(57)【要約】【課題】  釣り用リールにおいて、釣人から離れた操船者が釣りの状況を確実に把握できるようにする。【解決手段】  釣り用リール１００は、釣り用リール１００の外部に設けられた釣り情報表示装置８０の情報通信部８６に仕掛けの水深情報や、スプールの回転速度情報や、釣り糸に作用する張力情報を出力可能な情報通信部７４を有している。釣り情報表示装置８０は、情報通信部７４から得られた仕掛けの水深情報や、スプールの回転速度情報や、釣り糸に作用する張力情報と、魚群探知機９０の情報通信部９１から得られた魚探情報とを表示する表示部８５を有している。【選択図】      図８
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
釣竿に装着され、釣り糸を巻き取り及び繰り出す釣り用リールであって、
前記釣竿に装着されるリール本体と、
前記リール本体に回転自在に装着され、前記釣り糸を巻き付けるスプールと、
前記リール本体に設けられ、前記スプールを回転させるハンドルと、
前記釣り糸に作用する張力を検出する張力検出手段と、
前記張力検出手段により検出された前記釣り糸に作用する張力を外部に出力可能な張力出力手段と、
を備えた釣り用リール。
【請求項２】
前記張力検出手段は、前記スプールに作用するトルクを検出するトルクセンサである、請求項１に記載の釣り用リール。
【請求項３】
前記スプールの回転を制動するドラグ機構をさらに備え、
前記トルクセンサは、前記ドラグ機構に作用するトルクを検出する、請求項２に記載の釣り用リール。
【請求項４】
前記スプールの糸繰り出し方向の逆転を禁止可能なワンウェイクラッチをさらに備え
前記トルクセンサは、前記ワンウェイクラッチと前記ドラグ機構との間に装着されている、請求項３に記載の釣り用リール。
【請求項５】
前記トルクセンサは、前記ドラグ機構に作用するトルクにより透磁率が変化する磁歪素子と、前記磁歪素子の周囲に設けられ前記透磁率の変化を電気的に検出する検出コイルとを有している、請求項３又は４に記載の釣り用リール。
【請求項６】
前記スプールの回転速度を検出する速度検出手段と、
前記速度検出手段により計測された前記スプールの回転速度を外部に出力可能な速度出力手段とをさらに備えている、請求項１から５のいずれか１項に記載の釣り用リール。
【請求項７】
前記釣り糸に連結された仕掛けの水深を計測可能な水深計測手段と、
前記水深計測手段により計測された前記仕掛けの水深を外部に出力可能な水深出力手段とをさらに備えている、請求項１から６のいずれか１項に記載の釣り用リール。
【請求項８】
前記張力出力手段、前記速度出力手段及び前記水深計測手段は、前記釣り糸に作用する張力、前記スプールの回転速度及び前記仕掛けの水深を無線により外部に出力する、請求項１から７のいずれか１項に記載の釣り用リール。
【請求項９】
請求項１から請求項８のいずれか１項に記載された前記釣り用リールの外部に設けられ、前記釣り糸に作用する張力を表示する釣り情報表示装置であって、
本体部材と、
前記本体部材に設けられた表示部と、
前記張力出力手段から出力された前記釣り糸に作用する張力を入力可能な張力入力手段と、
前記張力入力手段により入力された前記釣り糸に作用する張力を前記表示部に表示可能な張力表示手段と、
を備えた釣り情報表示装置。
【請求項１０】
前記速度出力手段から出力された前記スプールの回転速度を入力可能な速度入力手段と、
前記速度入力手段により入力された前記スプールの回転速度を前記表示部に表示可能な速度表示手段とをさらに備えている、請求項９に記載の釣り情報表示装置。
【請求項１１】
前記水深出力手段から出力された前記仕掛けの水深を入力可能な水深入力手段と、
前記水深入力手段により入力された前記仕掛けの水深を前記表示部に表示可能な水深表示手段とをさらに備えている、請求項９又は１０に記載の釣り情報表示装置。
【請求項１２】
前記本体部材の外部に設けられた魚群探知機から出力された魚探情報を入力可能な魚探入力手段と、
前記魚探入力手段により入力された前記魚探情報を前記表示部に表示可能な魚探表示手段とをさらに備えている、請求項９から１１のいずれか１項に記載の釣り情報表示装置。
【請求項１３】
請求項１から請求項８のいずれか１項に記載された前記釣り用リールの外部に設けられ、前記釣り糸に作用する張力と魚探情報とを表示する釣り情報表示装置であって、
本体部材と、
前記本体部材に設けられた表示部と、
前記魚探情報を収集可能な魚探収集手段と、
前記魚探収集手段により収集された前記魚探情報を前記表示部に表示可能な魚探表示手段と、
前記張力出力手段から出力された前記釣り糸に作用する張力を入力可能な張力入力手段と、
前記張力入力手段により入力された前記釣り糸に作用する張力を前記表示部に表示可能な張力表示手段と、
を備えた釣り情報表示装置。
【請求項１４】
請求項１から請求項１３のいずれか１項に記載された前記釣り糸に作用する張力を表示する釣り情報表示システムであって、
請求項１から請求項８のいずれか１項に記載された前記釣り用リールと、
請求項９から請求項１３のいずれか１項に記載された前記釣り情報表示装置と、
を備えた釣り情報表示システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、釣り用リール、釣竿に装着され、釣り糸を巻き取り及び繰り出す釣り用リールに関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に、釣り用リールは、リール本体と、リール本体に回転自在に装着されたスプールと、スプールを回転させるためのハンドルとを備えている。スプールはリール本体に支持されるスプール軸に装着され、ハンドルはスプール軸と平行に配置されたハンドル軸に回転不能に装着されている。
【０００３】
このような釣り用リールでは、カジキやマグロ等の大物釣り、いわゆるビッグゲームを行うための比較的大型の両軸受リールであるトローリングリールが知られている（たとえば、特許文献１参照）。
【０００４】
このようなトローリングリールで釣りを行うには、船の後方に釣り糸に連結された仕掛けを流し、船を走らせながら仕掛けを引いて釣りを行う。また、一般に、船には魚群探知機が艤装されているので、操船者は魚群探知機から得られる海底の状態や魚の棚位置等の情報を釣人に口頭で伝え、釣人はこれらの情報をもとに魚の棚位置にルアーを流す。また、釣人は現在の釣り状況や、魚がヒットしたか否かの情報を操船者に口頭で伝え、操船者はこれらの情報をもとに船の速度や船の進行方向を変更する。
【特許文献１】特開２０００−２６２１９６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
前記従来のトローリングリールを用いる釣りでは、操船者は現在の釣り状況や、魚がヒットしたか否かの情報を釣人から口頭で伝えられるのみであったので、たとえば魚がヒットし釣人がファイト中である場合には、釣人から離れた操船者がこれらの情報を得ることは困難である。特に、魚がヒットした場合には、船の速度や船の進行方向を適切にするために、釣人と操船者とが連絡を密にし、連携する必要が生じる。しかし、現在の釣り状況や、魚がヒットしたか否かの情報をが操船者に伝えられないと、船の速度や船の進行方向を適切にすることができず、このため釣果に悪影響を及ぼすおそれが生じる。
【０００６】
本発明の課題は、釣り用リールにおいて、釣人から離れた操船者が釣りの状況を確実に把握できるようにすることにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
発明１に係る釣り用リールは、釣竿に装着され釣り糸を巻き取り及び繰り出す釣り用リールであって、釣竿に装着されるリール本体と、リール本体に回転自在に装着され釣り糸を巻き付けるスプールと、リール本体に設けられスプールを回転させるハンドルと、釣り糸に作用する張力を検出する張力検出手段と、張力検出手段により検出された釣り糸に作用する張力を外部に出力可能な張力出力手段とを備えている。
【０００８】
この釣り用リールでは、釣り糸に作用する張力を検出する張力検出手段と、釣り糸に作用する張力を外部に出力可能な張力出力手段とを有している。ここでは、たとえば外部に出力された釣り糸に作用する張力を表示可能な釣り情報表示装置を釣人から離れた操船者の手元に設けることにより、操船者は釣り糸に作用する張力、すなわち魚がヒットしたか否かの情報や魚の引き具合等の現在の釣り状況をリアルタイムかつ確実に把握することができる。
【０００９】
発明２に係る釣り用リールは、発明１の釣り用リールにおいて、張力検出手段は、スプールに作用するトルクを検出するトルクセンサである。この場合、たとえばスプールの回転に連動するスプール軸にトルクセンサを設け、スプールに作用するトルクを検出することにより、スプールに作用するトルクに対応する釣り糸に作用する張力を容易に検出できる。
【００１０】
発明３に係る釣り用リールは、発明２の釣り用リールにおいて、スプールの回転を制動するドラグ機構をさらに備えている。トルクセンサは、ドラグ機構に作用するトルクを検出する。この場合、たとえばハンドル軸に装着されるスタードラグや、スプール軸に装着されるレバードラグ等のドラグ機構に作用するトルクを検出することにより、ドラグ機構に作用するトルクに対応する釣り糸に作用する張力を正確に検出できる。
【００１１】
発明４に係る釣り用リールは、発明３の釣り用リールにおいて、スプールの糸繰り出し方向の逆転を禁止可能なワンウェイクラッチをさらに備えている。トルクセンサは、ワンウェイクラッチとドラグ機構との間に装着されている。この場合、たとえばワンウェイクラッチとドラグ機構との間のスプール軸やハンドル軸にトルクセンサを装着することにより、ドラグ機構に作用するトルクを容易に検出できる。
【００１２】
発明５に係る釣り用リールは、発明３又は４の釣り用リールにおいて、トルクセンサは、ドラグ機構に作用するトルクにより透磁率が変化する磁歪素子と、磁歪素子の周囲に設けられ透磁率の変化を電気的に検出する検出コイルとを有している。この場合、スプール軸やハンドル軸に薄膜などで構成可能な磁歪素子を設け、その周囲に検出コイルを設けるだけでトルクを検出できるので、回転部分に電気素子を設ける必要がなくなり、非接触でトルクを検出できる。このため、トルクセンサへの電気配線が容易になるともに、トルクセンサの構成がコンパクトになる。
【００１３】
発明６に係る釣り用リールは、発明１から５のいずれかの釣り用リールにおいて、スプールの回転速度を検出する速度検出手段と、速度検出手段により計測されたスプールの回転速度を外部に出力可能な速度出力手段とをさらに備えている。この場合、たとえば外部に設けられた釣り情報表示装置にスプールの回転速度を表示させることにより、操船者はスプールの回転状況を把握できる。
【００１４】
発明７に係る釣り用リールは、発明１から６のいずれかの釣り用リールにおいて、釣り糸に連結された仕掛けの水深を計測可能な水深計測手段と、水深計測手段により計測された仕掛けの水深を外部に出力可能な水深出力手段とをさらに備えている。この場合、たとえば外部に設けられた釣り情報表示装置に仕掛けの水深を表示させることにより、操船者は仕掛けの状況を把握できる。
【００１５】
発明８に係る釣り用リールは、発明１から７のいずれかの釣り用リールにおいて、張力出力手段、速度出力手段及び水深計測手段は、釣り糸に作用する張力、スプールの回転速度及び仕掛けの水深を無線により外部に出力する。この場合、たとえばＵＷＢ（超広帯域無線）やＢｌｕｅｔｏｏｔｈ等の無線方式を用いて外部に設けられた釣り情報表示装置と接続することにより、有線接続用のコードが不要になる。
【００１６】
発明９に係る釣り情報表示装置は、発明１から発明８のいずれかに記載された釣り用リールの外部に設けられ釣り糸に作用する張力を表示する釣り情報表示装置であって、本体部材と、本体部材に設けられた表示部と、張力出力手段から出力された釣り糸に作用する張力を入力可能な張力入力手段と、張力入力手段により入力された釣り糸に作用する張力を表示部に表示可能な張力表示手段とを備えている。
【００１７】
この釣り情報表示装置では、釣り用リールの張力出力手段から出力された釣り糸に作用する張力を表示部に表示可能である。ここでは、釣り情報表示装置を釣人から離れた操船者の手元に設けることにより、操船者は釣り糸に作用する張力、すなわち魚がヒットしたか否かの情報や魚の引き具合等の現在の釣り状況をリアルタイムかつ確実に把握することができる。
【００１８】
発明１０に係る釣り情報表示装置は、発明９の釣り情報表示装置において、速度出力手段から出力されたスプールの回転速度を入力可能な速度入力手段と、速度入力手段により入力されたスプールの回転速度を表示部に表示可能な速度表示手段とをさらに備えている。この場合、表示部ににスプールの回転速度を表示させることにより、操船者はスプールの回転状況を把握できる。
【００１９】
発明１１に係る釣り情報表示装置は、発明９又は１０の釣り情報表示装置において、水深出力手段から出力された仕掛けの水深を入力可能な水深入力手段と、水深入力手段により入力された仕掛けの水深を表示部に表示可能な水深表示手段とをさらに備えている。この場合、表示部に仕掛けの水深を表示させることにより、操船者は仕掛けの状況を把握できる。
【００２０】
発明１２に係る釣り情報表示装置は、発明９から１１のいずれかの釣り情報表示装置において、本体部材の外部に設けられた魚群探知機から出力された魚探情報を入力可能な魚探入力手段と、魚探入力手段により入力された魚探情報を表示部に表示可能な魚探表示手段とをさらに備えている。この場合、表示部に魚探情報を表示できる。
【００２１】
発明１３に係る釣り情報表示装置は、発明１から発明８のいずれかに記載された釣り用リールの外部に設けられ釣り糸に作用する張力と魚探情報とを表示する釣り情報表示装置であって、本体部材と、本体部材に設けられた表示部と、魚探情報を収集可能な魚探収集手段と、魚探収集手段により収集された魚探情報を表示部に表示可能な魚探表示手段と、張力出力手段から出力された釣り糸に作用する張力を入力可能な張力入力手段と、張力入力手段により入力された釣り糸に作用する張力を表示部に表示可能な張力表示手段とを備えている。この場合、一般に魚群探知機のモニタは船長室にあるので、釣り情報表示装置を魚群探知機のモニタと兼用できる。
【００２２】
発明１４に係る釣り情報表示システムは、発明１から発明１３のいずれかに記載された釣り糸に作用する張力を表示する釣り情報表示システムであって、発明１から発明８のいずれかに記載された釣り用リールと、発明９から発明１３のいずれかに記載された釣り情報表示装置とを備えている。
【００２３】
この釣り情報表示システムでは、釣り用リールの張力出力手段から出力された釣り糸に作用する張力を釣り情報表示装置の表示部に表示可能である。ここでは、釣り情報表示装置を釣人から離れた操船者の手元に設けることにより、操船者は釣り糸に作用する張力、すなわち魚がヒットしたか否かの情報や魚の引き具合等の現在の釣り状況をリアルタイムかつ確実に把握することができる。
【発明の効果】
【００２４】
本発明によれば、釣り用リールにおいて、釣り糸に作用する張力を検出する張力検出手段と、釣り糸に作用する張力を外部に出力可能な張力出力手段とを設けることにより、操船者は釣り糸に作用する張力から現在の釣り状況を確実に把握できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２５】
本発明の一実施形態を採用した釣り用リール１００は、図１及び図２に示すように、トローリングに用いられる大型の両軸受リールである。釣り用リール１００は、筒状のリール本体１と、リール本体１の中心部に回転自在に装着されたスプール軸２と、スプール軸２に回転自在かつ軸方向移動不能に支持されたスプール３と、リール本体１の側方に配置されたハンドル４とを備えている。また、釣り用リール１００は、ハンドル４の回転をスプール３に伝達する回転伝達機構６と、スプール３の糸繰り出し方向の回転を制動するレバードラグ機構７と、スプール３の糸繰り出し方向の回転を規制する逆転防止機構９とをリール本体１の内部に備えている。
【００２６】
リール本体１は、金属製の左右１対の皿状の第１側板１０及び第２側板１１と、第１側板１０及び第２側板１１が両端に印籠結合により同芯に結合され、複数本の固定ねじ８により固定された金属製の孔あき筒状のリールボディ１２とを有している。第１側板１０及び第２側板１１は、その略中心部で回動自在にスプール軸２の両端を支持する。ハンドル４側の第２側板１１には、スプール軸２を支持するために軸方向外方に突出するボス部１１ａが設けられており、ボス部１１ａの周囲には、ハンドル４のハンドル軸５を装着するための厚肉円板状の軸受ブロック１５がねじ止めされている。
【００２７】
リールボディ１２と第１側板１０及び第２側板１１との間の上部にはリールハーネスに装着するためのハーネスラグ１３が間隔を隔てて装着されている。リールボディ１２の下部にはリールを釣竿に装着するための竿取付部１４が設けられている。さらに、リール本体１の第１側板１０前方には、図１及び図２に示すように、釣り用リール１００の外部に設けられた後述する釣り情報表示装置８０（図８及び図９参照）に仕掛けの水深情報を無線通信により出力可能な情報通信部７４及び情報通信部７４のオン、オフを行うスイッチ操作部７７が露出するように取り付けられている。
【００２８】
スプール軸２は、両端に配置された左右１対の軸受３１ａ、３１ｂによりリール本体１の第１側板１０及び第２側板１１に回転自在に支持されている。またその内側で軸方向に間隔を隔ててスプール３の両端に配置された２つの軸受３２ａ、３２ｂによりスプール３を回転自在に支持する。スプール軸２の右端の軸受３１ｂの外輪の右側にはレバードラグ機構７の後述する移動機構の構成部品が当接している。また内輪の左側には回転伝達機構６の後述する第３ギアが当接している。スプール軸２の左端の軸受３１ａの内輪の右側には逆転防止機構９が当接している。また外輪の右端には、第１側板１０が当接している。スプール３を支持する右側の軸受３２ｂの外輪の左側には熱感応油圧ドラグ機構３３を介してスプールが当接している。また内輪の右側には図示しないワッシャを介して皿ばね３４が当接している。この皿ばね３４は、後述する制動操作レバーの揺動に対してドラグ力を急激に上昇させることなく広範囲でドラグ力を調整可能にするために設けられている。スプール３を支持する左側の軸受３２ａの内輪の左側にはレバードラグ機構７の後述する第２ディスク板が当接している。外輪の右側はスプール３に当接している。
【００２９】
スプール３は、糸巻胴部３ａと糸巻胴部３ａの両端に一体形成されたフランジ部３ｂとを有している。右側のフランジ部３ｂの端面には、ドラグ作動時に音出しするための周方向に多数の音出し孔３５ａを有する音出しリング３５が設けられている。この音出しリング３５の音出し孔３５ａには第２側板１１に取り付けられた音出しピン３６が対向している。この音出しピン３６は突出側に付勢されている。また、この音出しピン３６は、レバー３７（図３参照）により進出位置と退入位置とに移動自在であり、仕掛けの投入時を除いて通常は、レバー３７により進出位置に配置される。このため、通常はスプール３が回転するとクリック音を発する。
【００３０】
ハンドル４は、スプール軸２の下方にスプール軸２と平行に配置された筒状のハンドル軸５の突出端に固定されている。ハンドル軸５は、ボス部１１ａの下方に軸方向に間隔を隔てて配置された２つの軸受３３ａ、３３ｂによりリール本体１に回転自在に支持されている。軸受３３ａ、３３ｂは、ボス部１１ａの下方で軸受ブロック１５にはめ込まれた筒状部材１５ａの内周面の両端に装着されている。ハンドル軸５の先端には、図４に示すように、径方向に貫通するスリット５ａが形成されており、先端内面には雌ねじ５ｄが形成されている。
【００３１】
回転伝達機構６は、高低二速に切換可能な変速機構を備えている。回転伝達機構６は、図２及び図４に示すように、ハンドル４のハンドル軸５に回転自在に支持された高速巻き取り用の第１ギア１６及び低速巻き取り用の第２ギア１７と、第１ギア１６及び第２ギア１７にそれぞれ噛み合う状態でスプール軸２に回転不能に装着された第３ギア１８及び第４ギア１９と、第１ギア１６及び第２ギア１７のいずれか一方とハンドル軸５とを結合し、回転を伝達する係合片２０と、係合片２０の両側で係合片２０を位置決めする２つの圧縮ばね２１ａ、２１ｂと、係合片２０の位置を設定する操作軸２２とを有している。
【００３２】
係合片２０は、ハンドル軸５のスリット５ａ内に回転不能に配置されている。係合片２０の中心部には突起部２０ａが設けられている。突起部２０ａは、圧縮ばね２１ａを受けるフランジ状のばね受け２４の内周側に配置される。ばね受け２４は、ハンドル軸５の先端にねじ止めされている。
【００３３】
操作軸２２は、ハンドル軸５内部にハンドル軸５を貫通して外部に突出している。操作軸２２は、ハンドル軸５の突出端にねじ込まれたガイド部５ｂ及びハンドル軸５の中間部内周面に形成されたガイド部５ｃにより軸方向に移動自在に支持されている。操作軸２２の外部への突出端には溝２２ａが形成されている。この溝２２ａに係合する、スライド型のストッパ２３がハンドル４に設けられている。また、操作軸２２の逆側の端部には圧縮ばね２１ｂを受けるばね受け部材２２ｂが装着されている。
【００３４】
このような構成の回転伝達機構６では、操作軸２２を図２及び図４の操作軸芯の上側に示すように押し込むと、第２ギア１７に係合片２０が配置されハンドル４の回転が第２ギア１７を介して第４ギア１９に伝達されスプール軸２及びスプール３が低速回転する。一方、スライド型のストッパ２３をスライドさせて操作軸２２を図４操作軸芯の下側に示すように引き出すと、第１ギア１６に係合片２０が配置されハンドル４の回転が第１ギア１６を介して第３ギア１８に伝達されスプール軸２及びスプール３が高速回転する。
【００３５】
レバードラグ機構７は、図２に示すように、スプール３の図２左端に装着された制動ディスク２５と、制動ディスク２５の両側に配置された１対の摩擦ディスク２６、２７と、制動ディスク２５をスプール３を介して摩擦ディスク２７から離反する方向に付勢する付勢手段であるコイルばね２８（図６参照）と、スプール３及び摩擦ディスク２７をスプール軸方向に往復移動させるための移動機構２９とを有している。
【００３６】
制動ディスク２５は、図５に示すように、たとえばステンレス製のワッシャ状の円板部材であり、周方向に間隔を隔てて配置された複数本の取付ピン４０により、スプール３の左側のフランジ部３ｂの端面にスプール３と接離する方向に所定距離移動自在かつスプール３に対して回転不能に装着されている。取付ピン４０は、フランジ部３ｂの端面にねじ込まれるねじ部４０ａと、ねじ部４０ａより大径のガイド部４０ｂと、ガイド部４０ｂより大径の頭部４０ｃとを有している。制動ディスク２５は、取付ピン４０のガイド部４０ｂに軸方向移動自在に装着されており、ガイド部４０ｂの軸方向長さから自身の厚みを引いた所定距離移動自在である。この取付ピン４０が制動ディスク２５の回り止め部材と制限部材とを兼ねている。制動ディスク２５は、制動解除状態ではコイルばね２８により付勢されて頭部４０ｃに接触する位置に配置されている。なお、図４及び図５では、スプール軸芯より上側に制動状態が下側に制動解除状態が描かれている。
【００３７】
摩擦ディスク２６は、制動ディスク２５のスプール３と逆側の面に対向して配置されている。摩擦ディスク２６の制動ディスク２５に対向する面には、たとえばカーボングラファイトや繊維強化樹脂などの耐摩耗素材製のリング状の摩擦板２６ａがビス等の適宜の固定手段により固定されている。摩擦ディスク２６は、中心部に筒状のボス部２６ｂを有しており、このボス部２６ｂにスプール軸２の径方向に沿って貫通してスプール軸２に装着されたピン２ａが係止されている。これにより摩擦ディスク２６は、スプール軸２に回転不能に装着されており、スプール軸２とともに回転する。また、摩擦ディスク２６のボス部２６ｂの図５左端面には逆転防止機構９のラチェットホイール５０が当接している。ラチェットホイール５０は、ボス部２６ｂの外周面にたとえばセレーションなどの適宜の係止手段により回転不能に装着されている。ラチェットホイール５０は、軸受３１ａの内輪に当接している。また軸受３１ａの外輪は前述したように第１側板１０に当接している。この結果、摩擦ディスク２６は、スプール軸方向外方（図５左方）つまり制動ディスク２５から離反する方向へ移動不能であるとともに、ラチェットホイール５０により糸繰り出し方向の回転が禁止される。
【００３８】
なお、逆転防止機構９は、外周面に鋸歯５０ａが形成されたラチェットホイール５０と、ラチェットホイール５０の外周側に配置され先端が鋸歯５０ａを係止するラチェット爪５１とを有する爪式のものである。ラチェット爪５１は、第１側板１０の内側面に揺動自在に装着されており、引張ばねにより鋸歯５０ａを係止する側に付勢されている。
【００３９】
摩擦ディスク２７は、制動ディスク２５のスプール３側の面に対向して配置され、摩擦ディスク２６と連動して回転しかつ摩擦ディスク２６に対して接離するようにスプール軸方向に移動自在にスプール軸２に装着されている。摩擦ディスク２７の制動ディスク２５に対向する面には、たとえばカーボングラファイトや繊維強化樹脂等の耐摩耗性素材製のリング状の摩擦板２７ａがねじ止めされている。摩擦ディスク２７は、スプール軸２の径方向に沿って貫通してスプール軸２に装着されたピン２ｂにより中心でスプール軸２に回転不能に装着されている。また、摩擦ディスク２７の図５右端面にはワッシャ３０を介して軸受３２ａの内輪が当接している。この結果、摩擦ディスク２７は、軸受３２ａを介してスプール３により押圧されるとともに、スプール３を押圧する。
【００４０】
ここで、制動解除状態にあるとき、図６に示すように、摩擦ディスク２６の摩擦板２６ａと制動ディスク２５との隙間Ａは、摩擦ディスク２７の摩擦板２７ａと制動ディスク２５との隙間Ｂより大きい。この理由については後述する制動動作において説明する。
【００４１】
摩擦ディスク２６の外側は、ドラグカバー４１により覆われている。ドラグカバー４１は、たとえば放熱性能を考慮したアルミニウム合金製であり、中心に円形の開口を有する皿状のカバー本体４１ａと、カバー本体４１ａの外周面に一体形成されたリング状の取付部４１ｂとを有している。カバー本体４１ａは、内部に摩擦ディスク２６、２７や制動ディスク２５を収納可能な空間を有している。取付部４１ｂは、複数本のビスなどの適宜の固定手段によりスプール３のフランジ部３ｂの端面に固定されている。このように複数本のビスにより固定すると、全体をスプールにねじ込み式で固定する場合に比べて締め付けトルクの管理が容易であり、組立が容易になる。
【００４２】
取付部４１ｂには、スプール側端面からスプール３側に突出する筒状のシール部４１ｃが設けられている。スプール３の左側のフランジ部３ｂの端面には、環状溝３ｃが形成されており、この環状溝３ｃにシール部４１ｃがはめ込まれている。この環状溝３ｃにシール部４１ｃをはめ込むことで、シール部４１ｃの内周面でスプール３とドラグカバー４１との芯出しがなされている。シール部４１ｃの外周面にはＯリング４２が装着され外周側からの液体の浸入を防止している。
【００４３】
カバー本体４１ａの内周面にも摩擦ディスク２６側に突出するシール部４１ｄが設けられている。シール部４１ｄには、リップ付きのシール部材４３が装着されている。このシール部材４３のリップの先端は、摩擦ディスク２６のボス部２６ｂの外周面に接触している。これにより内周側からの液体の浸入も防止される。これらのＯリング４２及びシール部材４３により、ドラグカバー４１とスプール３及びドラグカバー４１と摩擦ディスク２６とがシールされ、制動ディスク２５や摩擦ディスク２６、２７が配置されるドラグカバー４１内が水密に封止される。このようにＯリング４２と、シール部材４３とを組み合わせることで、信頼性の高いドラグ防水構造が得られる。なお、Ｏリング４２の装着を容易にするためにシール部４１ｃにＯリングの取付溝を設けてもよい。
【００４４】
移動機構２９は、図３から図５に示すように、リール本体１に揺動自在に設けられた制動操作レバー４５と、制動操作部材の図３時計回りの揺動に応じてスプール３及び前記摩擦ディスク２７を押圧して図４左方に移動させる押圧機構４６と、摩擦ディスク２７を付勢して制動操作レバー４５の図３反時計回りの移動に応じてスプール及び摩擦ディスク２７を図４右方に移動させるためのリターンばね４７とを有している。
【００４５】
リターンばね４７は、両摩擦ディスク２６、２７の間においてスプール軸２の外周側に圧縮状態で装着され、両摩擦ディスク２６、２７を離反する方向に付勢しかつ摩擦ディスク２７及びスプール３を図５右方に付勢する。
【００４６】
制動操作レバー４５は、図２に実線で示す制動解除位置と２点鎖線で示す最大制動位置との間でリール本体１に揺動自在に装着されている。制動操作レバー４５は、ボス部１１ａに揺動自在に装着されるレバー部４５ａと、レバー部４５ａの先端に固定されたつまみ部４５ｂとを有している。レバー部４５ａの基端部は、押圧機構４６を構成する第１カム部材６０に回転不能に係止されている。
【００４７】
押圧機構４６は、ボス部１１ａの内周面に回転自在かつ軸方向移動不能に装着された第１カム部材６０と、第１カム部材６０の回動により軸方向に移動する第２カム部材６１と、第２カム部材６１に連動して軸方向に移動する押圧部材６２と、押圧部材６２による押圧力を調整するための押圧力調整機構６５とを備えている。
【００４８】
第１カム部材６０は、制動操作レバー４５の揺動に連動して回動する大小２段の筒状部材である。第１カム部材６０の小径の先端側（図４右側）の外周面には、セレーションなどの適宜の係止手段により制動操作レバー４５のレバー部４５ａの基端が回転不能に係止されている。大径の基端側の端面には傾斜カム６０ａが形成されている。
【００４９】
第２カム部材６１は、筒状の部材であり、ボス部１１ａの内周面に回転不能かつ軸方向移動自在に装着されている。第２カム部材６１の第１カム部材６０に対向する外周側の端面には、傾斜カム６０ａに係合する傾斜カム６１ａが形成されている。この２つの傾斜カム６０ａ、６１ａの相対回動により第１カム部材６０の回動運動が第２カム部材６１の軸方向の直線運動に変換され第２カム部材６１が軸方向に移動する。第２カム部材６１には、径方向に突出する２本の係止ピン６３が立設されている。係止ピン６３の先端は、ボス部１１ａの内周面に軸方向に沿って形成された係止溝１１ｂに係止されており、第２カム部材６１をボス部１１ａに回転不能に係止している。第２カム部材６１の内周面は、押圧部材６２に螺合している。これにより第２カム部材６１と押圧部材６２との軸方向の相対位置関係を調整でき、制動操作レバー４５の所定位置でのドラグ力を調整できる。
【００５０】
押圧部材６２は、鍔付き円筒状の部材であり、円筒部分の外周面が第２カム部材６１に螺合している。また、鍔部分の図４左端面は僅かに突出しており、この突出部分が軸受３２ｂの外輪に当接している。
【００５１】
押圧力調整機構６５は、押圧部材６２の中心部に先端部６６ａが回転不能かつ軸方向移動自在に係止される調整ノブ６６を有している。調整ノブ６６は、リール本体１にスプール軸芯回りに回転自在に装着されており、回転によりクリック音を生じるように構成されている。調整ノブ６６を回動させると、押圧部材６２が回動し、押圧部材６２と押圧部材６２に螺合する第２カム部材６１との軸方向の相対位置が変化する。これにより制動操作レバー４５が所定位置にあるときのドラグ力を調整できる。なお、図４では、スプール軸芯の下側に、押圧部材６２と第２カム部材６１とを接触させて押圧力を最小に調整した状態を示し、上側に、押圧部材６２と第２カム部材６１とが最も離反させて押圧力を最大に調整した状態を示している。
【００５２】
リール本体１の第１側板１０内部には、図８に示すように、情報通信部７４及びスイッチ操作部７７を含む各種インターフェースの制御を行うリール制御部７３が設けられている。第１側板１０の内部には、スプールセンサ７１及びスプールカウンタ７２や、情報通信部７４や、トルクセンサ７５や、リール制御部７３や情報通信部７４に給電するための蓄電池等のバッテリ７６が設けられている。
【００５３】
リール制御部７３は、第１側板１０内に配置されたＣＰＵ、ＲＡＭ、ＲＯＭ、Ｉ／Ｏインターフェイス等を含むマイクロコンピュータを含んでいる。リール制御部７３は、制御プログラムに従って情報通信部７４等の各種の制御動作を実行する。リール制御部７３には、図８に示すように、スプール３の回転方向及び回転数（回転位置データ）を検出するためのスプールセンサ７１及びスプールカウンタ７２と、情報通信部７４と、トルクセンサ７５と、スイッチ操作部７７と、記憶部７８と、他の入出力部とが接続されている。
【００５４】
スプールセンサ７１は、前後に並べて配置された２つのリードスイッチから構成されている。リードスイッチは、磁石ホイールに装着された２個の磁石を検出する。この検出パルスをスプールカウンタ７２で計数することでリールの回転数を検出できる。また、いずれのリードスイッチが先に検出パルスを発したかによりスプール３の回転方向を検出できる。
【００５５】
スプールカウンタ７２は、スプールセンサ７１のオン、オフ回数を計数するカウンタであり、この計数値によりスプール回転数に関する回転位置データが得られる。スプールカウンタ７２は、スプール３が正転（糸繰り出し方向の回転）すると計数値が減少し、逆転すると増加する。
【００５６】
トルクセンサ７５は、図２及び図５に示すように、、摩擦ディスク２６とラチェットホイール５０との間のスプール軸２に装着された磁歪式のものである。トルクセンサ７５は、図７に拡大して示すように、スプール軸２に装着された磁歪素子７５ａと、磁歪素子７５ａの周囲に配置された検出コイル７５ｂとを有している。磁歪素子７５ａは、たとえばアモルファス合金箔からなる軟磁性体で構成されており、間隔を隔ててスプール軸２に巻き付け固定されている。磁歪素子７５ａの表面には、磁気異方性を付与するために異なる角度に傾斜した凹溝７５ｃ、７５ｄが形成されている。検出コイル７５ｂは、磁歪素子７５ａを囲むように円筒状に形成されており、スプール軸２の捩れによる磁歪素子７５ａの透磁率の変化に応じて自己インダクタンスが変化する。この検出コイル７５ｂがリール制御部７３（図８参照）に接続されている。
【００５７】
リール制御部７３は、情報通信部７４等の各種の制御を行うとともに、仕掛けの水深情報を演算する水深演算処理を行う。水深演算処理は、スプールカウンタ７２により計数されたスプール３の回転数と、記憶部７８に保持されたマップデータとを対応させることにより、スプール３の回転数を仕掛けの水深情報に変換する。このようにして得られた仕掛けの水深情報は、数値情報として情報通信部７４に送られる。
【００５８】
また、リール制御部７３は、スプール３の回転速度を演算する回転速度演算処理を行う。回転速度演算処理は、スプールカウンタ７２により計数されたスプール３の回転数と、リール制御部７３の内部クロックから得られる時間情報とをもとにして、スプール３の単位時間当たりの回転速度を算出する。このようにして得られたスプール３の回転速度情報は、数値情報として情報通信部７４に送られる。
【００５９】
さらに、リール制御部７３は、トルクセンサ７５から検出されたスプール軸２のトルクを釣り糸に作用する張力に変換する張力演算処理を行う。張力演算処理は、スプール軸２のトルクをスプール２やレバードラグ機構７の径や摩擦等に基づいてスプール３に作用するトルクに換算し、さらに糸巻き径に応じて補正して釣り糸に作用する張力を算出する。このようにして得られた釣り糸に作用する張力情報は、数値情報として情報通信部７４に送られる。
【００６０】
情報通信部７４は、図８に示すように、釣り用リール１００の外部に設けられた釣り情報表示装置８０の情報通信部８６と各種の情報を送受信可能である。情報通信部７４は、ＵＷＢ（超広帯域無線）等の無線方式を用いた船内で利用可能な比較的狭い範囲で送受信を行う低出力のものである。情報通信部７４は、仕掛けの水深情報や、スプール３の回転速度情報や、釣り糸に作用する張力情報を釣り情報表示装置８０の情報通信部８６に送信可能である。また、情報通信部７４は、釣り情報表示装置８０の情報通信部８６から送信された指令情報を受信可能であり、この指令情報をもとにリール制御部７３を介して各種の情報を送信することができる。情報通信部７４は、図１及び図２に示すように、第１側板１０の外部に露出したアンテナを含むユニット全体が合成樹脂製のケース部材によって覆われている。
【００６１】
スイッチ操作部７７は、情報通信部７４のオン、オフを行うための押圧式のトグルスイッチであり、スイッチ操作部７７をオン操作すると無線通信可能な状態となり、スイッチ操作部７７をオフ操作すると無線通信不能な状態となる。スイッチ操作部７７は、第１側板１０上部の情報通信部７４の近傍後方に配置されている。また、情報通信部７４が長時間にわたって送受信を行わないときは自動的に電源がオフになる節電モードを有しており、この場合は、スイッチ操作部７７をオフ操作することなく情報通信部７４をオフできる。
【００６２】
記憶部７８は、たとえばＥＥＰＲＯＭ等の不揮発メモリからなり、糸長算出時に使用するマップデータ等の各種のデータが記憶されている。
【００６３】
釣り情報表示装置８０は、図８に示すように、後述する魚群探知機９０から得られる漁場の底の水深や魚群の位置を示す棚位置をエコー表示可能であるとともに、釣り用リール１００から得られる仕掛けの水深情報をエコー表示された底の水深や棚位置とともに重畳して表示するためのものである。釣り情報表示装置８０は、釣人と離れた操船者が視認できるように船長室に設置されている。
【００６４】
釣り情報表示装置８０は、図９に示すように、略直方体形状の縦型の本体部材８１と、本体部材８１の上部に配置された情報通信部８６と、本体部材８１に装着された液晶ディスプレイからなる表示部８５と、表示部８５の右側に配置された複数の操作ボタンからなるスイッチ操作部８４とを有している。
【００６５】
釣り情報表示装置８０の内部上部には、図９に示すように、情報通信部８６等に給電するための蓄電池等のバッテリ８２が設けられ、釣り情報表示装置８０の内部下部には、各種の情報を音で報知するためのブザー８７が設けられている。また、釣り情報表示装置８０の内部には、図８に示すように、各種の制御を行うモニタ制御部８３が配置されている。
【００６６】
モニタ制御部８３は、本体部材８１内に配置されたＣＰＵ、ＲＡＭ、ＲＯＭ、Ｉ／Ｏインターフェイス等を含むマイクロコンピュータを含んでいる。モニタ制御部８３は、制御プログラムに従って、釣り用リール１００及び魚群探知機９０からの情報を表示部８５に表示させる表示制御や、釣り用リール１００へ各種の指令情報を送信するといった情報通信部８６の各種の制御動作を実行する。また、モニタ制御部８３には、図８に示すように、スイッチ操作部８４の各種のスイッチと、表示部８５と、情報通信部８６と、ブザー８７と、記憶部８８と、他の入出力部とが接続されている。
【００６７】
スイッチ操作部８４は、図９に示すように、各種の設定項目を上下左右にカーソルを移動させるカーソルキーや、表示部８５の表示をオン、オフする電源ボタンや、各種の設定を設定するため決定ボタンや、画面切り換えボタン等の複数のボタンが上下に並べて配置されている。
【００６８】
表示部８５は、図９に示すように、たとえばドットマトリックス方式の液晶ディスプレイであって、各種の情報を大量に表示可能である。表示部８５は、図１０に拡大して示すように、画面の右端に水深のスケールＳＣを表示するととにも、スケールＳＣの右横に釣り用リール１００から得られた仕掛けの水深データＤ１を、たとえば仕掛けをシンボル化した針の図形で水深に応じた位置に表示する。また、魚群探知機９０から受信した海底の水深データＤ２及び棚位置の水深データＤ３をエコーデータの画像でスケールＳＣの左側の水深に応じた位置に時系列的に表示する。さらに、海底の水深データＤ２の数値Ｄ２ｎを画面左下に表示するとともに、画面の左上に水深データＤ１の数値Ｄ１ｎも表示する。画面の左上に水深データＤ１の数値Ｄ１ｎの下部には、釣り糸に作用する張力データの数値Ｄ４ｎと、スプール３の回転速度データの数値Ｄ５ｎとがリアルタイムに表示されている。
【００６９】
情報通信部８６は、図８に示すように、釣り用リール１００の情報通信部７４と、魚群探知機９０の情報通信部９１と各種の情報を無線にて送受信可能である。情報通信部８６は、ＵＷＢ（超広帯域無線）等の無線方式を用いた船内で利用可能な比較的狭い範囲で釣り用リール１００の情報通信部７４及び魚群探知機９０の情報通信部９１と送受信を行う低出力のものである。情報通信部８６は、情報通信部７４側と情報通信部９１側とで通信チャンネルが異なるように設定されており、これにより情報通信部７４と情報通信部９１との衝突を防止している。情報通信部８６は、釣り用リール１００の情報通信部７４から仕掛けの水深データや、スプール３の回転速度情報や、釣り糸に作用する張力情報等の情報を受信し、釣り用リール１００の情報通信部７４へ各種の指令情報を送信する。また、情報通信部８６は、魚群探知機９０の情報通信部９１と通信可能であり、底の水深や魚群の位置等の情報を受信する。情報通信部８６は、図９に示すように、本体部材８１の上部に配置され、金属製の伸縮回転可能なアンテナを有している。
【００７０】
ブザー８７は、図９に示すように、本体部材８１の下部にスピーカを有しており、各種の警報音や操作音を発生させるためのものである。
【００７１】
記憶部８８は、たとえばＥＥＰＲＯＭ等の不揮発メモリからなり、釣り用リール１００や魚群探知機９０から受信した各種のデータを保持可能であり、このためモニタ制御部６３を介して過去の情報を参照したり、履歴表示を行うことができる。
【００７２】
魚群探知機９０は、魚の棚位置、群の状況及び群の移動方向を示す情報を収集する装置であって、図８に示すように、釣り情報表示装置８０の情報通信部８６へ魚群情報を無線通信する情報通信部９１と、情報通信部９１に接続され各種の制御を行う魚探制御部９２とを有している。情報通信部９１は、ＵＷＢ（超広帯域無線）等の無線方式を用いた船内で利用可能な比較的狭い範囲で送受信を行う低出力のものである。なお、魚群探知機９０の他の構成は一般的なものと同一であるので、魚群探知機９０の他の構成の詳細な説明は省略する。
【００７３】
このような釣り情報表示装置８０や魚群探知機９０を用いて釣りを行うには、まず、釣り用リール１００のスイッチ操作部７７をオン操作し、情報通信部７４が無線通信可能な状態にする。釣り情報表示装置８０や魚群探知機９０についても、電源スイッチをオン操作したり、各種の設定操作を行い、情報通信部８６や情報通信部９１が無線通信可能な状態にする。ここで、釣り用リール１００の情報通信部７４と釣り情報表示装置８０の情報通信部８６とが無線接続されると、情報通信部７４及び情報通信部８６は各種の制御指示を待つ待機状態となる。そして、情報通信部８６から情報通信部７４に仕掛けの水深情報や、スプール３の回転速度情報や、釣り糸に作用する張力情報を送信するように指令情報（送信要求）を送信すると、情報通信部７４から情報通信部８６に仕掛けの水深情報や、スプール３の回転速度情報や、釣り糸に作用する張力情報が送信され、モニタ制御部８３を介して表示部８５に仕掛けの水深情報や、スプール３の回転速度情報や、釣り糸に作用する張力情報が表示される。一方、魚群探知機９０から得られる魚群情報は、情報通信部９１から情報通信部８６に送信され、モニタ制御部８３を介して表示部８５に仕掛けの水深情報とともにグラフィカルに表示される。
【００７４】
このような釣り用リール１００では、釣人が仕掛けを水中に投下しトローリングを行っているとき、操船者は釣り情報表示装置８０により、仕掛けの水深情報や、スプール３の回転速度情報や、釣り糸に作用する張力情報をリアルタイムに把握できる。このため、操船者は魚がヒットしたか否かの情報や魚の引き具合の現在の釣り状況を確実に把握できるので、船の速度や船の進行方向を容易に変更できる。
【００７５】
〔他の実施形態〕
（ａ）  前記実施形態では、釣り用リール１００の外部に設けられる表示装置として釣り情報表示装置８０を例にあげて説明したが、携帯電話や、携帯型ゲーム機や、ＰＤＡ（個人用携帯情報端末）や、ノート型ＰＣ等の表示部を有する他の端末であってもよい。また、釣り情報表示装置８０は、魚群探知機９０から得られる情報を表示していたが、釣り船に搭載された全地球測位システム（ＧＰＳ）からの情報を表示するようにしてもよい。あるいは、釣り情報表示装置８０は、釣り用リール１００から得られる情報のみを表示するようにしてもよい。また、釣り情報表示装置８０は、複数の釣り用リール１００が無線接続され、複数の釣り用リール１００からそれぞれ得られる各種の情報を表示する構成であってもよい。さらに、釣り用リール１００の外部に設けられる表示装置は、釣り用リール１００と無線通信可能な小型の魚群探知機９０であってもよい。
【００７６】
（ｂ）  前記実施形態では、釣り用リール１００の情報通信部７４に給電する蓄電池等のバッテリ７６が第２側板１１の内部に設けられていたが、これに限定されるものではなく、たとえばリール本体１（リールボディ１２、第１側板１０及び第２側板１１の少なくともいずれか）の内部にボタン電池を交換可能に装着したり、リール本体１の外部に太陽電池等を取り付けて給電するようにしてもよい。また、リール本体１の外部に設けられたバッテリからコードを接続して給電するようにしてもよい。さらに、スプール３の回転によって発電する発電機をさらに設け、この発電機から給電するようにしてもよい。なお、太陽電池や発電機から給電する場合、電力を安定供給するために、コンデンサ等の蓄電池に一旦蓄電しておき、そこから給電する構成にしてもよい。
【００７７】
（ｃ）  前記実施形態では、情報通信部７４は、リール本体１の第１側板１０前方に配置されていたが、図１１に示すように、リール本体１の第２側板１１に配置する構成にしてもよい。また、情報通信部７４は、第１側板１０から露出するように設けられていたが、第１側板１０の内部に収納してもよいし、第１側板１０に対して着脱自在な構成にしてもよい。さらに、情報通信部７４は、合成樹脂製のケース部材で覆われていたが、これに限定されるものではなく、たとえば指向性を有する金属製の伸縮回転可能なアンテナであってもよい。
【００７８】
（ｄ）  前記実施形態では、情報通信部７４の無線方式は、ＵＷＢ（超広帯域無線）を用いたが、これに限定されるものではなく、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈや、特定小電力規格の無線や、赤外線通信等の他の無線方式を用いてもよい。また、情報通信部７４は、送受信の両方の通信を行っていたが、送信のみ行うようにしてもよい。なお、この場合、釣り情報表示装置８０の情報通信部８６を受信のみ行うようにしてもよい。
【００７９】
（ｅ）  前記実施形態では、釣り用リール１００には、情報通信部７４をオン、オフするスイッチ操作部７７が第１側板１０上部に設けられていたが、第１側板１０の側部や、第１側板１０側に設けてもよい。また、スイッチ操作部７７を釣り用リール１００に設けず、釣り情報表示装置８０のスイッチ操作部８４が情報通信部７４をオン、オフするようにしてもよいし、釣り用リール１００及び釣り情報表示装置８０の両方に設ける構成にしてもよい。また、スイッチ操作部７７は押圧式のトグルスイッチに限定されず、たとえば防水構造を有するスライド式のスイッチであってもよい。
【００８０】
（ｆ）  前記実施形態では、トルクセンサ７５は、摩擦ディスク２６とラチェットホイール５０との間のスプール軸２に装着されていたが、これに限定されるものではなく、スプール軸２の他の部分や、あるいはハンドル軸５や、レバードラグ機構７等にトルクセンサ７５を装着してもよい。また、張力検出手段は、トルクセンサ７５に限定されるものではなく、図１２に示すように、ラチェットホイール５０の歯部に圧電素子７９を設け、歪みを検出するようにしてもよい。また、圧電素子７９にかえて、歪みセンサを設ける構成にしてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００８１】
【図１】本発明の一実施形態を採用した釣り用リールの斜視図。
【図２】前記釣り用リールの断面図。
【図３】前記釣り用リールの側面図。
【図４】前記釣り用リールの右断面拡大図。
【図５】前記釣り用リールの左断面拡大図。
【図６】レバードラグ機構の断面部分図。
【図７】トルクセンサの断面拡大図。
【図８】前記釣り用リール及び釣り情報表示装置の制御ブロック図。
【図９】前記釣り情報表示装置の平面図。
【図１０】前記釣り情報表示装置の表示部の画面を示す図。
【図１１】他の実施形態の図１に相当する図。
【図１２】他の実施形態の図５に相当する図。
【符号の説明】
【００８２】
１  リール本体
３  スプール
１０  第１側板
１１  第２側板
１２  リールボディ
７１  スプールセンサ
７２  スプールカウンタ
７３  リール制御部
７４  情報通信部
７５  トルクセンサ
７６  バッテリ
７７  スイッチ操作部
７８  記憶部
７９  圧電素子
８０  釣り情報表示装置
８１  本体部材
８２  バッテリ
８３  モニタ制御部
８４  スイッチ操作部
８５  表示部
８６  情報通信部
８７  ブザー
８８  記憶部
９０  魚群探知機
９１  情報通信部
９２  魚探制御部
１００  釣り用リール
【図１】
2005270017.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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