(57)【要約】【課題】潮流の速い施工現場においても好適に沈埋函等の長尺の水底構造物の沈設作業が行える水底構造物の沈設方法の提供。【解決手段】作業台船１０下に、水底構造物Ａを保持させて曳航し、施工現場において作業台船１０及び水底構造物Ａの向きを合わせ、複数の構造物操作用ワイヤ２０，２１の先端を滑車を通してそれぞれ方向の異なる水底に係止させ、水底構造物Ａを沈降させるとともに構造物操作用ワイヤ２０，２１を出入操作させることによって位置調整を行う水底構造物の沈設方法において、施工現場において、作業台船１０及び水底構造物Ａを水底構造物の長手方向と潮流の方向とが一致するように仮係留した後、作業台船１０及び水底構造物Ａを水平方向で回転させて向きを水底構造物Ａの設置方向に合わせ、その位置で水底構造物Ａを沈降させる。【選択図】    図１０
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
水面上に浮かべた作業台船下に、長尺の水底構造物を保持させて曳航し、施工現場において前記作業台船及び水底構造物の向きを水底構造物の設置方向に合わせ、前記作業台船上に設置されたウインチにより出入操作される複数の構造物操作用ワイヤの先端を前記水底構造物に支持された滑車を通してそれぞれ方向の異なる水底に係止させ、前記水底構造物を吊り下げ保持する吊りワイヤ及び前記構造物操作用ワイヤを繰り出して前記水底構造物を沈降させるとともに前記構造物操作用ワイヤを出入操作させることによって位置調整を行う水底構造物の沈設方法において、
施工現場において、前記作業台船及び前記水底構造物を水底構造物の長手方向と潮流の方向とが一致するように仮係留した後、前記作業台船及び前記水底構造物を水平方向で回転させて該作業台船及び前記水底構造物の向きを水底構造物の設置方向に合わせ、その位置で前記水底構造物を沈降させることを特徴としてなる水底構造物の沈設方法。
【請求項２】
作業台船下に連結部材を介して水底構造物を連結して一体化させた状態で曳航し、施工現場において、前記水底構造物を前記作業台船より分離させた後、前記水底構造物を沈降させる請求項１に記載の水底構造物の沈設方法。
【請求項３】
作業台船上に仮係留用ワイヤを出入操作する仮係留用ウインチと、方向変換用ワイヤを出入操作する方向変換用ウインチとを搭載し、水底構造物の長手方向と潮流の方向とを一致させた状態で仮係留用ワイヤの先端を水底に係止させることによって前記作業台船を仮係留させるとともに、前記方向変換用ワイヤの先端を前記仮係留用ウインチとは異なる方向の水底に係止させ、前記仮係留ウインチ及び前記方向変換用ウインチを出入操作させることにより前記作業台船を水平方向で回転させる請求項１又は２に記載の水底構造物の沈設方法。
【請求項４】
構造物操作用ウインチには、横操作用ウインチと縦操作用ウインチの２種類を使用し、水底構造物の長手方向と潮流の方向とを一致させた状態で、横操作用ウインチにより出入操作される横操作用ワイヤの先端及び縦操作用ウインチにより出入操作される縦操作用ワイヤの先端を前記水底構造物に支持された滑車を通してそれぞれ方向の異なる水底に係止させ、前記横操作用ウインチ及び縦操作用ウインチを出入操作させることにより水底構造物を水平方向で回転させる請求項１、２又は３に記載の水底構造物の沈設方法。
【請求項５】
構造物操作用ワイヤ及び仮係留用ワイヤは、潮流に対し上流側のものを先に水底に係止させる請求項１〜３又は４に記載の水底構造物の沈設方法。
【請求項６】
構造物操作用ワイヤ、仮係留用ワイヤ及び方向転換用ワイヤの先端に高把駐力アンカーを連結させた請求項１〜４又は５に記載の水底構造物の沈設方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、主に沈埋トンネル用の沈埋函等の長尺の水底構造物を水面上より沈降させて所定位置に設置するための水底構造物の沈設方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
沈埋函等の長尺、即ち一方向に長い形状の水底構造物を、水面に浮かべたバージやポンツーン等の作業台船よりウインチによって吊り下げて沈降させる沈設方法には、従来の「タワーポンツーン方式」や「プレーシングバージ方式」に加え、これらの方式の問題点を考慮してなされた「プレーシングポンツーン方式」がある。
【０００３】
このプレーシングポンツーン方式では、図１２、図１３に示す如き作業台船１にウインチにより出入操作される吊りワイヤ２を介して沈埋函Ａを吊り下げ保持させ、その状態で施工現場まで曳航していき、その施工現場においてタグボート等により曳航することによって、作業台船１及び水底構造物Ａの方向を水底構造物Ａの設置方向と略一致させ、その位置で作業台船１を係留し、吊りワイヤ２，２を繰り出して沈埋函Ａを沈降させるようになっている。
【０００４】
またこの方式では、沈降させる際に作業台船１上に設置されたウインチにより出入操作される構造物操作用ワイヤ３を沈埋函Ａの四隅に固定された滑車４，４…に通し、その先端を水底に係止させておき、ウインチを動作させることにより沈埋函Ａの水平方向の位置調整を行いながら沈設するようになっている。
【０００５】
【特許文献１】
特開平９−１４４０１８号公報
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
しかし、上述のような従来の技術では、施工現場が潮流の速い場所にある場合、特に沈埋函等の水底構造物をその設置方向に合わせた際に、その側面より潮流を受ける場合には、流圧抵抗が高く、作業台船が安定せずに係留作業が困難であるという問題があった。
【０００７】
本発明は、このような従来の技術の状況を鑑み、潮流の速い施工現場においても好適に沈埋函等の長尺の水底構造物の沈設作業が行える水底構造物の沈設方法の提供を目的とする。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
上述の如き従来の問題を解決し、所期の目的を達成するための請求項１の発明は、水面上に浮かべた作業台船下に、長尺の水底構造物を保持させて曳航し、施工現場において前記作業台船及び水底構造物の向きを水底構造物の設置方向に合わせ、前記作業台船上に設置されたウインチにより出入操作される複数の構造物操作用ワイヤの先端を前記水底構造物に支持された滑車を通してそれぞれ方向の異なる水底に係止させ、前記水底構造物を吊り下げ保持する吊りワイヤ及び前記構造物操作用ワイヤを繰り出して前記水底構造物を沈降させるとともに前記構造物操作用ワイヤを出入操作させることによって位置調整を行う水底構造物の沈設方法において、
施工現場において、前記作業台船及び前記水底構造物を水底構造物の長手方向と潮流の方向とが一致するように仮係留した後、前記作業台船及び前記水底構造物を水平方向で回転させて該作業台船及び前記水底構造物の向きを水底構造物の設置方向に合わせ、その位置で前記水底構造物を沈降させることを特徴とする。
【０００９】
このように構成することによって、設置現場の潮流が上層潮流が非常に速く、下層潮流が緩やかな場合、表層潮流による流圧抵抗の影響を極力少なくし、どの方向から流圧抵抗を受けても、流圧抵抗が小さい下層潮流下での係留作業のように好適に行うことができる。
【００１０】
請求項２に記載の発明は、請求項１の構成に加え、作業台船下に連結部材を介して水底構造物を連結して一体化させた状態で曳航し、施工現場において、前記水底構造物を前記作業台船より分離させた後、前記水底構造物を沈降させることを特徴とする。
【００１１】
このように構成することによって、安定した状態で曳航することができる。
【００１２】
請求項３に記載の発明は、請求項１又は２の構成に加え、作業台船上に仮係留用ワイヤを出入操作する仮係留用ウインチと方向変換用ワイヤを出入操作する方向変換用ウインチとを搭載し、水底構造物の長手方向と潮流の方向とを一致させた状態で仮係留用ワイヤの先端を水底に係止させることによって前記作業台船を仮係留させるとともに、前記方向変換用ワイヤの先端を前記仮係留用ウインチとは異なる方向の水底に係止させ、前記仮係留ウインチ及び前記方向変換用ウインチを出入操作させることにより前記作業台船を水平方向で回転させることを特徴とする。
【００１３】
このように構成することによって、潮流の速い施工現場において好適に係留作業を行うことができるとともに、係留した状態のまま好適に作業台船を水平方向で回転させることができる。
【００１４】
請求項４に記載の発明は、請求項１、２又は３の構成に加え、構造物操作用ウインチには、横操作用ウインチと縦操作用ウインチの２種類を使用し、水底構造物の長手方向と潮流の方向とを一致させた状態で、横操作用ウインチにより出入操作される横操作用ワイヤの先端及び縦操作用ウインチにより出入操作される縦操作用ワイヤの先端を前記水底構造物に支持された滑車を通してそれぞれ方向の異なる水底に係止させ、前記横操作用ウインチ及び縦操作用ウインチを出入操作させることにより水底構造物を水平方向で回転させることを特徴とする。
【００１５】
このように構成することによって、潮流の速い施工現場において好適に係留作業を行うことができるとともに、係留した状態のまま好適に水底構造物を水平方向で回転させることができ、更に、従来のプレーシングポンツーン方式と異なり動滑車を使用しないので一連の沈設作業を容易に行うことができる。
【００１６】
請求項５に記載の発明は、請求項１〜３又は４の構成に加え、構造物操作用ワイヤ及び仮係留用ワイヤは、潮流に対し上流側のものを先に水底に係止させることを特徴とする。
【００１７】
このように構成することによって、作業台船及び水底構造物を安定した状態で係留することができる。
【００１８】
請求項６に記載の発明は、請求項１〜４又は５の構成に加え、構造物操作用ワイヤ、仮係留用ワイヤ及び方向転換用ワイヤの先端に高把駐力アンカーを連結させたことを特徴とする。
【００１９】
このように構成することによって、潮流の速い水域でも各ワイヤの先端を水底に好適に係止させることができ、人間が水中に潜って作業を行うこともなく安全である。
【００２０】
【発明の実施の形態】
次に、本発明に係る水底構造物の沈設方法について説明する。尚、上述の従来例と同一の部分に同一符号を付して説明を省略する。
【００２１】
図１〜図３は本発明方法に用いる沈埋函沈設用の作業台船を示し、図中符号１０は作業台船、Ａは水底構造物である沈埋函である。
【００２２】
作業台船１０は、作業床版１１下に複数の支持脚１２，１２…を備え、該支持脚１２の浮力により作業床版１１が水面より浮いた状態にあり、該作業床版１１下、即ち両側部に配置された支持脚１２，１２の間に沈埋函Ａを配置し、その沈埋函Ａを作業床版１１上に設置された吊り下げ用ウインチ１３，１３…により出入操作される吊りワイヤ１４，１４…によって吊り下げ保持するようになっている。
【００２３】
また、沈埋函Ａは、連結部材１０１を介して作業台船１０の作業床版１１下面に連結され、作業台船１０と沈埋函Ａとが一体化された状態で設置現場まで曳航されるようになっている。
【００２４】
連結部材１０１は、図４に示すように、上側連結部材１０２及び下側連結部材１０３とをもって構成され、上側連結部材１０２は作業床版１１の下面に固定し、下側連結部材１０３は沈埋函Ａの上面に固定し、両上下側連結部材１０２，１０３は、相手側端部に形成されたフランジ部１０２ａ，１０３ａにボルト１０４，１０４…を貫通させてナットを螺合し、締め付けることにより互いに分離可能に連結されるようになっている。
【００２５】
作業床版１１は、上面にフラットな作業床を有し、その下面の両端部には複数の支持脚１２，１２…が間隔を隔て平行に並んだ状態で接続されている。
【００２６】
また、作業床版１１の中央部分には、厚み方向に貫通した作業用窓１５が形成され、該作業用窓１５より沈埋函Ａを操作する操作用ワイヤが下方に送り込まれるようになっている。
【００２７】
支持脚１２は、下部にフーチング１２ａを備えた中空円柱状に形成され、その内部に注排水を行うことによってその浮力を調整することができるようになっている。
【００２８】
また、この作業台船１０は、作業床版１１上に、沈埋函沈設時に沈埋函Ａの水平方向位置を調整するための縦操作用ウインチ１６及び横操作用ウインチ１７の２種類の構造物操作用ウインチ、作業台船１０の方向を調整する為の仮係留用ウインチ１８及び方向転換用ウインチ１９が備えられ、各ウインチにより出入操作される縦操作用ワイヤ２０、横操作用ワイヤ２１、仮係留用ワイヤ２２及び方向転換用ワイヤ２３の先端をそれぞれ異なる方向の水底に係止し、各ウインチを動作させることにより作業台船１０の方向及び沈埋函Ａの方向を調整できるようになっている。
【００２９】
沈埋函Ａは、長尺、即ち一方向に長い形状に形成され、その上面中央部分に縦操作用及び横操作用にそれぞれ複数の滑車２４ａ〜２４ｄ、２５ａ〜２５ｄが固定され、また、前後両端部には、縦操作用及び横操作用にそれぞれ複数の滑車２６ａ〜２６ｄ、２７ａ〜２７ｄが固定されている。
【００３０】
吊り下げ用ウインチ１３は、作業床版１１の中央前後縁部にそれぞれ２基づつワイヤの巻き取り軸方向が沈埋函Ａの長手方向と直交するように並べて配置され、吊りワイヤ１４は、吊り下げ用ウインチ１３より出て、作業床版１１の前後縁部に固定された滑車２８を介して作業床版縁部より垂下され、その先端が沈埋函Ａの上面に取り外し可能に固定されるようになっている。
【００３１】
縦操作用ウインチ１６は、作業用窓１５周囲の前後で対向する位置にそれぞれ２基づつワイヤの巻き取り軸方向が沈埋函Ａの長手方向と直交するように並べて配置され、縦操作用ワイヤ２０は、縦操作用ウインチ１６より出て、作業用窓１５の内縁に固定された滑車２９を介して作業用窓１５より垂下され、沈埋函Ａに固定された中央部内側の滑車２４ａ〜２４ｄを通して沈埋函Ａの前後端に固定された内側の滑車２６ａ〜２６ｄに通されるようになっている。
【００３２】
横操作用ウインチ１７は、作業用窓１５周囲の左右で対向する位置にそれぞれ２基づつワイヤの巻き取り軸方向が沈埋函Ａの長手方向と一致するように並べて配置され、横操作用ワイヤ２１は、横操作用ウインチ１７より出て、作業用窓１５の内縁に固定された滑車３０を介して作業用窓１５より垂下され、沈埋函Ａに固定された中央部外側の滑車２５ａ〜２５ｄを通して沈埋函Ａの前後端に固定された外側の滑車２７ａ〜２７ｄに通されるようになっている。
【００３３】
仮係留用ウインチ１８は、作業床版１１上面の四隅部にそれぞれ、隣り合う仮係留用ウインチ１８と互いにワイヤの巻き取り軸方向が直交するように配置されている。
【００３４】
また、仮係留用ワイヤ２２は、仮係留用ウインチ１８を出て、作業床版１１の四隅に固定された滑車３１を介して外向きに繰り出されるようになっている。
【００３５】
方向転換用ウインチ１９は、作業床版１１上面の四隅にそれぞれ隣り合う方向転換用ウインチ１９と互いにワイヤの巻き取り軸方向が直交するように配置されている。
【００３６】
方向転換用ワイヤ２３は、方向転換用ウインチ１９を出て、作業床版１１の四隅に固定された滑車３２を介して外向きに繰り出されるようになっている。
【００３７】
また、仮係留用ウインチ１８と方向転換用ウインチ１９は、互いにワイヤの巻き取り軸方向が直交するように配置されている。
【００３８】
縦操作用ワイヤ２０、横操作用ワイヤ２１、仮係留用ワイヤ２２及び方向転換用ワイヤ２３は、先端部に錨鎖が連結され、更にこの錨鎖を介して爪面積が広く、把駐力係数が大きい高把駐力アンカーが連結されている。
【００３９】
尚、吊り下げ用ウインチ１３、縦操作用ウインチ１６、横操作用ウインチ１７、仮係留用ウインチ１８及び方向転換用ウインチ１９の各ウインチは、作業床版１１上に設置された操作室３５において一括して制御できるようになっている。
【００４０】
本発明方法では、この作業台船１０を用いることによって、潮流の速い施工現場においても、好適に沈埋函Ａの沈設を行うことができる。
【００４１】
以下にその手順を説明する。尚、以下の説明において、曳航時の進行方向前方を前、進行方向後方を後と記す。
【００４２】
まず、沈埋函Ａを自らの浮力で水面上に浮かべておき、その上に作業台船１０を移動させて、沈埋函Ａを作業床版１１下に両側に配置された支持脚１２，１２に挟まれた状態に配置させる。
【００４３】
次いで、吊り下げ用ウインチ１３より繰り出した吊りワイヤ１４を滑車２８を通して垂下させ、その先端を沈埋函Ａの上面に固定させ、吊り下げ用ウインチ１３を巻き上げて沈埋函Ａを吊り下げ保持させる。
【００４４】
また、予め作業床版１１及び沈埋函の所定の個所に固定させておいた上側連結部材１０２及び下側連結部材１０３を互いに突き合わせ、フランジ部１０２ａ，１０３ａにボルト１０４，１０４を貫通させてナットを螺合することにより、作業台船１０に沈埋函Ａが連結部材１０１を介して連結され、作業台船１０と沈埋函Ａとが一体化された状態となる。
【００４５】
この状態で、図６（ａ）に示すように、設置場所（施工現場）まで曳航し、設置場所に到着したら、上下側両連結部材１０２，１０３を連結しているフランジ部のボルト１０４，１０４を取り外して上下両連結部材１０２，１０３を分離させ、作業台船１０に対し沈埋函Ａを分離させ、沈埋函Ａを吊りワイヤ１４，１４…のみで吊り下げ保持させた状態とする。
【００４６】
また、設置場所においては、潮流に対し、沈埋函Ａの長手方向が潮流の向きと一致する方向に作業台船１０及び沈埋函Ａを停泊させ、この位置で作業台船１０及び沈埋函Ａを仮係留する。
【００４７】
このように仮係留することによって、作業台船１０及び沈埋函Ａは、潮流による流圧抵抗を最も受けにくく、更に、作業床版１１が水面上に浮いた状態にあるので潮流による流圧抵抗を大幅に低減することができ、好適に係留作業を行うことができる。
【００４８】
この仮係留作業は、縦操作用ワイヤ２０、横操作用ワイヤ２１及び仮係留用ワイヤ２２を潮流に対し上流側のものを先に水底に係止させるようにすることにより安定して作業を行うことができ、具体的には、以下のようにして行う。
【００４９】
まず、前方左側の縦操作用ウインチ１６ａより縦操作用ワイヤ２０ａを繰り出し、滑車２９を介して作業用窓１５より垂下させ、滑車２４ａ，２６ａを通し、その先端に錨鎖を介して高把駐力アンカーを連結させ、該アンカーを揚錨船４０に吊り込む。
【００５０】
同様に左方前側の横操作用ウインチ１７ａより横操作用ワイヤ２１ａを繰り出し、滑車３０を介して作業用窓１５より垂下させ、滑車２５ａ，２７ａを通し、その先端に錨鎖を介して高把駐力アンカーを連結させ、該アンカーを揚錨船４０に吊り込む。
【００５１】
次いで、図６（ｂ）に示すように、揚錨船４０によりアンカーを曳航し、縦操作用ワイヤ２０ａ及び横操作用ワイヤ２１ａを繰り出しながらそれぞれ沈設位置より約１００ｍ離れた所定位置ｙ２，ｔ３まで曳航し、その位置で投錨する。
【００５２】
そして、縦操作用ウインチ１６ａ及び横操作用ウインチ１７ａを巻き取り方向に動作させ、縦操作用ワイヤ２０ａ及び縦操作用ワイヤ２１ａを張るとともに、各ワイヤ２０ａ，２１ａのアンカーを水底に係止させる。
【００５３】
この作業を、図６（ｃ）に示すように、右方前側の縦操作用ワイヤ２０ｂ及び前方右側の横操作用ワイヤ２１ｂについても行い、縦操作用ワイヤ２０ｂ及び横操作用ワイヤ２１ｂを張るとともに、各ワイヤ２０ｂ，２１ｂのアンカーを所定位置ｙ３，ｔ４において水底に係止させる。
【００５４】
次に、図７（ｄ）に示すように、前方左側及び右側の仮係留用ウインチ１８ａ，１８ｂより仮係留用ワイヤ２２ａ，２２ｂを繰り出し、その先端に錨鎖を介して高把駐力アンカーを連結し、該アンカーを揚錨船４０に吊り込み、所定個所ｐ３，ｐ４まで曳航する。
【００５５】
このとき所定箇所ｐ３，ｐ４は、作業台船１０、即ち作業床版１１の対角線の延長線上に略位置し、設置場所より約１００ｍ離れている。
【００５６】
この位置において投錨し、仮係留用ウインチ１８ａ，１８ｂを巻き取り方向に動作させることによって、仮係留用ワイヤ２２ａ，２２ｂを張るとともに、アンカーを水底に係止させる。
【００５７】
次に、後方左側の縦操作用ウインチ１６ｃより縦操作用ワイヤ２０ｃを繰り出し、滑車２９を介して作業用窓１５より垂下させ、滑車２４ｃ，２６ｃを通し、その先端に錨鎖を介して高把駐力アンカーを連結させ、該アンカーを揚錨船４０に吊り込む。
【００５８】
同様に右方後側の横操作用ウインチ１７ｄより横操作用ワイヤ２１ｄを繰り出し、滑車３０を介して作業用窓１５より垂下させ、滑車２５ｄ，２７ｄを通し、その先端に錨鎖を介して高把駐力アンカーを連結させ、該アンカーを揚錨船４０に吊り込む。
【００５９】
次いで、図７（ｅ）に示すように、揚錨船４０によりアンカーを曳航し、縦操作用ワイヤ２０ｃ及び横操作用ワイヤ２１ｄを繰り出しながらそれぞれ沈設位置より約１００ｍ離れた所定位置ｔ２，ｙ４まで曳航し、その位置で投錨する。
【００６０】
そして、縦操作用ウインチ１６ｃ及び横操作用ウインチ１７ｄを巻き取り方向に動作させ、縦操作用ワイヤ２０ｃ及び横操作用ワイヤ２１ｄを張るとともに、各ワイヤ２０ｃ，２１ｄのアンカーを水底に係止させる。
【００６１】
この作業を、図７（ｆ）に示すように、左方後側の横操作用ワイヤ２１ｃについても行い、横操作用ワイヤ２１ｃを張るとともに、各ワイヤのアンカーを所定位置ｙ１の水底に係止させる。
【００６２】
次に、後方右側の仮係留用ウインチ１８ｄより仮係留用ワイヤ２２ｄを滑車３１を介して繰り出し、その先端に錨鎖を介して高把駐力アンカーを連結し、該アンカーを揚錨船４０に吊り込み所定個所ｐ１まで曳航する。
【００６３】
このとき所定箇所ｐ１は、作業台船１０、即ち作業床版１１の略対角線の延長線上に略位置し、設置場所より約１００ｍ離れている。
【００６４】
この位置において投錨し、仮係留用ウインチ１８ｄを巻き取り方向に動作させることによって、仮係留用ワイヤ２２ｄを張るとともに、アンカーを水底に係止させる。
【００６５】
この状態で、沈埋函Ａを設置場所まで曳航してきたタグボート等を切り離す。
【００６６】
次いで、図８（ｇ）に示すように、後方左側の仮係留用ウインチ１８ｃより仮係留用ワイヤ２２ｃを滑車３１を介して繰り出し、その先端に錨鎖を介して高把駐力アンカーを連結し、該アンカーを揚錨船４０に吊り込み、所定個所ｐ２まで曳航する。
【００６７】
このとき所定箇所ｐ２は、作業台船１０、即ち作業床版１１の対角線の延長線上に略位置し、設置場所より約１００ｍ離れている。
【００６８】
この位置において投錨し、仮係留用ウインチ１８ｃを巻き取り方向に動作させることによって、仮係留用ワイヤ２２ｃを張るとともに、アンカーを水底に係止させる。
【００６９】
これで作業台船１０がその長手方向と潮流方向とを一致させた状態で仮係留される。
【００７０】
次に、図８（ｈ）に示すように、各方向転換用ウインチ１９ａ〜１９ｄより方向転換用ワイヤ２３ａ〜２３ｄを繰り出し、その先端に錨鎖を介して高把駐力アンカーに連結し、該アンカーを揚錨船４０に吊り込み、それぞれ所定位置ｋ１〜ｋ４まで曳航し、そこで投錨する。
【００７１】
この所定位置ｋ１〜ｋ４は、それぞれ作業台船１０、即ち作業床版１１の周縁の延長線上に略位置し、設置現場より約１００ｍ離れた位置にある。
【００７２】
そして、最後に、図８（ｉ）に示すように、後方右側の縦操作用ウインチ１６ｄより縦操作用ワイヤ２０ｄを繰り出し、滑車２９を介して作業用窓１５より垂下させ、滑車２４ｄ，２６ｄを通し、その先端に錨鎖を介して高把駐力アンカーを連結させ、該アンカーを揚錨船４０に吊り込んで曳航し、所定位置ｔ１で投錨する。
【００７３】
そして、縦操作用ウインチ１６ｄを巻き取り方向に動作させ、縦操作用ワイヤ２０ｄを張るとともに、ワイヤ２０ｄのアンカーを水底に係止させる。
【００７４】
この状態で、図９に示すように、沈埋函Ａ内に注水するとともに、各吊り下げ用ウインチ１３，１３…を同期させ、等速で吊りワイヤ１４，１４…を繰り出し、途中（約２０ｍの深さ）まで沈埋函Ａを吊り持ち状態のまま沈降させる。
【００７５】
このとき、各縦操作用ウインチ１６ａ〜１６ｄ及び各横操作用ウインチ１７ａ〜１７ｄは、吊り下げ用ウインチ１３，１３…に連動して縦操作用ワイヤ２０ａ〜２０ｄ及び横操作用ワイヤ２１ａ〜２１ｄが繰り出される。
【００７６】
次に、仮係留した状態で作業船１１及び沈埋函Ａを水平方向で回転させ、沈埋函Ａの予定設置方向に合わせる。
【００７７】
まず、図１０（ｊ）に示すように、各仮係留用ウインチ１８ａ〜１８ｄを繰り出し方向に動作させるとともに、各方向転換用ウインチ１９ａ〜１９ｄを仮係留用ウインチ１８ａ〜１８ｄと同期させて巻き取り方向に動作させる。
【００７８】
このようにすることによって、作業台船１１の潮流方向を向いた状態の係留（緊張）が解かれるとともに、先端が水底に係止された方向変換用ワイヤ２３ａ〜２３ｄが巻き取られることによって、作業台船１１の４隅部分が回転方向に引っ張られ、時計回りで回転する。
【００７９】
このとき、横操作用ウインチ１７ａ，１７ｄを方向変換用ウインチ１９ａ〜１９ｄに同期させながら繰り出し方向に動作させ、他の横操作用ウインチ１７ｂ，１７ｃの２基を方向変換用ウインチ１９ａ〜１９ｄに同期させながら巻き取り方向に動作させる。
【００８０】
また、各縦操作用ウインチ１６ａ〜１６ｄを横操作用ウインチ１７ａ〜１７ｄに同期させながら繰り出し方向に動作させる。
【００８１】
このようにすることによって、沈埋函Ａの前後端部がそれぞれ逆の方向に引っ張られ、且つ吊りワイヤ１４，１４…によって沈埋函Ａの中央部分が支持されているので、作業台船１１の回転に合わせて沈埋函Ａも回転する。
【００８２】
そして、図１０（ｌ）に示す位置、即ち沈埋函Ａの予定設置方向と沈埋函Ａの長手方向とが一致する位置まで回転させた後、各ウインチ１６，１７，１８，１９を停止させる。
【００８３】
このとき、方向転換用ワイヤ２３ａ〜２３ｄが作業台船１１の対角線延長上で張った状態になり、作業台船１１は、各方向転換用ワイヤ２３ａ〜２３ｄによって係留された状態となる。
【００８４】
この状態で沈埋函Ａ内に更に注水し、図１１に示すように、吊り下げ用ウインチ１３，１３…を同期させながら等速で繰り出し方向に動作させるとともに、縦操作用ウインチ１６ａ〜１６ｄ及び横操作用ウインチ１７ａ〜１７ｄが吊り下げ用ウインチ１３，１３…と連動して、縦操作用ワイヤ１６ａ〜１６ｄ及び横操作用ワイヤ１７ａ〜１７ｄを繰り出し、沈埋函Ａを吊り持ち状態を維持させた状態で沈降させる。
【００８５】
このようにして所定の設置深さ近くまで沈降させた後、沈降を一旦停止させ、各縦操作用ウインチ１６ａ〜１６ｄ及び各横操作用ウインチ１７ａ〜１７ｄを繰り出し方向又は巻き取り方向に動作させて、設置位置の調整を行いながら最終設置位置まで沈降させる。
【００８６】
尚、上述の実施例では、水底構造物が沈埋トンネルを構成する沈埋函である場合について説明したが、水底構造物は、ケーソンやその他の構造物であってもよい。
【００８７】
また、上述の実施例では、各ワイヤ２０，２１，２２，２３の先端部に錨鎖を介して高把駐力アンカーを連結させた例について説明したが、予め所定の位置ｙ１〜ｙ４、ｔ１〜ｔ４、ｐ１〜ｐ４、ｋ１〜ｋ４にシンカーを配置しておき、各ワイヤ２０，２１，２２，２３の先端をシンカーに係止させるようにしてもよい。
【００８８】
上述の実施例では、沈埋函Ａを吊りワイヤ１４を介して吊り下げ保持するとともに、連結部材１０１を介して作業台船１０に連結して一体化させた状態で設置場所まで曳航する例について説明したが、吊りワイヤ１４，１４…により吊り下げ保持しただけの状態で曳航してもよく、連結部材を介して沈埋函Ａを作業台船１０に連結して一体化させただけの状態で曳航した後、設置場所において吊りワイヤ１４を沈埋函Ａに連結して吊り下げ保持させるようにしてもよい。
【００８９】
また、上述の実施例では、連結部材１０１を中央部分で上側連結部材１０２と下側連結部材１０３とに分離可能とする構造としたものについて説明したが、その他、連結部材１０１を一体に形成し、その端部が作業台船１０及び／又は沈埋函Ａに対して分離可能に連結する構造としてもよい。
【００９０】
【発明の効果】
上述のように、本発明に係る水底構造物の沈設方法では、流圧抵抗を最も受けにくい状態で係留作業を行うことができるとともに、作業台船及び沈埋函を水平方向で好適に回転させることができるので、設置現場の潮流が上層潮流が非常に速く、下層潮流が緩やかな場合等でも、表層潮流による流圧抵抗の影響を少なくし、どの方向から流圧抵抗を受けても、流圧抵抗が小さい下層潮流下での係留作業のように好適に行うことができ、好適に沈埋函等の水底構造物を沈設することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明方法において使用する作業台船を示す平面図である。
【図２】同上の正面図である。
【図３】同上の縦断面図である。
【図４】同上の作業台船と沈埋函との連結部分を示す部分拡大正面図である。
【図５】図１中の沈埋函を示す平面図である。
【図６】（ａ）〜（ｃ）は本発明における曳航から前方の構造物操作用ワイヤの装着までの各工程の概略を示す平面図である。
【図７】（ｄ）〜（ｆ）は、同上の前方部仮係留用ワイヤ装着から後方仮係留用ワイヤ装着までの各工程の概略を示す平面図である。
【図８】（ｇ）〜（ｉ）は、同上の後方仮係留用ワイヤ装着から係留作業完了までの各工程の概略を示す平面図である。
【図９】同上の中間の水底構造物沈降工程を示すＡ−Ａ線断面図である。
【図１０】（ｊ）〜（ｌ）は、水平回転の各工程の概略を示す平面図である。
【図１１】同上の水底構造物の沈設工程を示す側面図である。
【図１２】従来の水底構造物の沈設に使用される装置を示す平面図である。
【図１３】同上の正面図である。
【符号の説明】
Ａ  沈埋函
１０  作業台船
１０１  連結部材
１０２  上側連結部材
１０２ａ  フランジ部
１０３  下側連結部材
１０３ａ  フランジ部
１０４  ボルト
１１  作業床版
１２  支持脚
１３  吊り下げ用ウインチ
１４  吊りワイヤ
１５  作業用窓
１６  縦操作用ウインチ
１７  横操作用ウインチ
１８  仮係留用ウインチ
１９  方向転換用ウインチ
２０  縦操作用ワイヤ
２１  横操作用ワイヤ
２２  仮係留用ワイヤ
２３  方向転換用ワイヤ
２４  縦操作用滑車（中央）
２５  横操作用滑車（中央）
２６  縦操作用滑車（端部）
２７  横操作用滑車（端部）
２９  滑車
３０  滑車
３１  滑車
３２  滑車
３５  操作室
４０  揚錨船
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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