(57)【要約】【課題】  電子機器搭載板のたわみ防止構造及び電子機器用シェルフにおいて、電子機器の荷重によってたわむことなく、かつ、小形化が容易なものを提供すること。【解決手段】  搭載板１０には係止部１１及び開口部１３が形成され、搭載板２０には搭載板１０とは逆の位置関係で係止部２１及び開口部２３が形成される。係止部２１及び開口部２３も、電子機器８０ａと８０ｂとの間隙位置に形成される。係止部１１及び２１は、搭載板１０及び２０の厚さの幅しかない。搭載板２０は中央に形成された係止部２１によって上方にある搭載板１０に係止され、搭載板１０はさらにその上方にある搭載板に係止される。さらに、最上段の搭載板の上方には、最上段の搭載板の係止部が係止される。したがって、これらの搭載板のたわみを防止できる上に、デッドスペースを極力小さくできる。【選択図】  図１
2005217274.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
上下方向に所定間隔で配置されると共にそれぞれ複数の電子機器を水平方向から挿入して搭載することが可能な複数の電子機器搭載板を有する電子機器搭載板のたわみ防止構造において、
第１の電子機器搭載板の所定部位に少なくとも一部に鉤状の輪郭を持つように切れ目を入れ、この切れ目を入れた部分を搭載される前記電気機器の間に位置し、かつ、前記電子機器の挿入方向と平行になるように曲げ起こして形成した係止部と、
前記第１の電子機器搭載板の前記係止部を曲げ起こした側に位置する第２の電子機器搭載板に前記第１の電子機器搭載板の前記係止部を係止可能に形成された開口部を有することを特徴とする電子機器搭載板のたわみ防止構造。
【請求項２】
さらに、前記第２の電子機器搭載板の、前記開口部の近傍の部位に少なくとも一部に鉤状の輪郭を持つように切れ目を入れ、この切れ目を入れた部分を搭載される前記電気機器の間に位置し、かつ、前記電子機器の挿入方向と平行になるように曲げ起こして形成した係止部を有することを特徴とする電子機器搭載板のたわみ防止構造。
【請求項３】
立設された複数の支持手段と、これらの支持手段の間に、上下方向に所定間隔で配置され、前記支持手段に固定されると共に、それぞれ複数の電子機器を水平方向から挿入して搭載することが可能な複数の電子機器搭載板と、最上段に位置する電子機器搭載板の上方に位置する天板を有する電子機器用シェルフにおいて、
前記天板は、その所定部位に少なくとも一部に鉤状の輪郭を持つように切れ目を入れ、この切れ目を入れた部分を搭載される前記電気機器の間に位置し、かつ、前記電子機器の挿入方向と平行になるように下方に曲げ起こして形成した下向き係止部が設けられ、
最上段に位置する前記電子機器搭載板は、その所定部位に少なくとも一部に鉤状の輪郭を持つように切れ目を入れ、この切れ目を入れた部分を搭載される前記電気機器の間に位置し、かつ、前記電子機器の挿入方向と平行になるように上方に曲げ起こして形成されると共に、前記天板の前記下向き係止部に係止した上向き係止部と、この上向き係止部の近傍の部位に開口部が設けられ、
最上段及び最下段に位置しない前記電子機器搭載板は、その所定部位に少なくとも一部に鉤状の輪郭を持つように切れ目を入れ、この切れ目を入れた部分を搭載される前記電気機器の間に位置し、かつ、前記電子機器の挿入方向と平行になるように上方に曲げ起こして形成すると共に、上方に隣接する電子機器搭載板の開口部に係止した上向き係止部と、この上向き係止部の近傍の部位に開口部が設けられ、
最下段に位置する前記電子機器搭載板は、その所定部位に少なくとも一部に鉤状の輪郭を持つように切れ目を入れ、この切れ目を入れた部分を搭載される前記電気機器の間に位置し、かつ、前記電子機器の挿入方向と平行になるように上方に曲げ起こして形成すると共に、上方に隣接する電子機器搭載板の開口部に係止した上向き係止部を設けたことを特徴とする電子機器用シェルフ。
【請求項４】
立設された複数の支持手段と、これらの支持手段の間に、上下方向に所定間隔で配置され、前記支持手段に固定されると共に、それぞれ複数の電子機器を水平方向から挿入して搭載することが可能な複数の電子機器搭載板と、最上段に位置する電子機器搭載板の上方に位置する天板を有する電子機器用シェルフにおいて、
前記天板は、その所定部位に少なくとも一部に鉤状の輪郭を持つように切れ目を入れ、この切れ目を入れた部分を搭載される前記電気機器の間に位置し、かつ、前記電子機器の挿入方向と平行になるように下方に曲げ起こして形成した下向き係止部が設けられ、
最下段に位置しない前記電子機器搭載板は、その所定部位に少なくとも一部に鉤状の輪郭を持つように切れ目を入れ、この切れ目を入れた部分を搭載される前記電気機器の間に位置し、かつ、前記電子機器の挿入方向と平行になるように下方に曲げ起こして形成されると共に、前記天板の前記係止部に係止した下向き係止部と、その所定部位に少なくとも一部に鉤状の輪郭を持つように切れ目を入れ、この切れ目を入れた部分を搭載される前記電気機器の間に位置し、かつ、前記電子機器の挿入方向と平行になるように上方に曲げ起こして形成されると共に、上方に隣接する前記天板または前記電子機器搭載板の下向き係止部に係止した上向き係止部が設けられ、
最下段に位置する前記電子機器搭載板は、その所定部位に少なくとも一部に鉤状の輪郭を持つように切れ目を入れ、この切れ目を入れた部分を搭載される前記電気機器の間に位置し、かつ、前記電子機器の挿入方向と平行になるように上方に曲げ起こして形成されると共に、上方に隣接する前記電子機器搭載板の下向き係止部に係止した上向き係止部が設けられたことを特徴とする電子機器用シェルフ。
【請求項５】
立設された複数の支持手段と、これらの支持手段の間に、上下方向に所定間隔で配置され、前記支持手段に固定されると共に、それぞれ複数の電子機器を水平方向から挿入して搭載することが可能な複数の電子機器搭載板と、最上段に位置する電子機器搭載板の上方に位置する天板を有する電子機器用シェルフにおいて、
前記天板及び前記電子機器搭載板は、開口の延びる方向が前記電子機器の挿入方向と平行になるように形成された開口部が設けられ、
前記天板及び前記電子機器搭載板に形成された前記開口部を貫通し、前記天板及び前記電子機器搭載板の開口部にそれぞれ係止された係止部を形成した支持体を有することを特徴とする電子機器用シェルフ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子機器搭載板のたわみ防止構造及び電子機器用シェルフに係り、特に、１段のスペースに複数の電子機器を搭載可能な構造を有するものに関する。
【背景技術】
【０００２】
電子機器用シェルフには、１段、すなわち１枚の搭載板に複数の電子機器を搭載するものがある。図７は、従来技術に係る電子機器用シェルフの例を断面斜視図（１）である。図７の符号において、８０ａ，８０ｂは電子機器、９０ａ，９０ｂは搭載板、９２はデッドスペース、９３は支柱、１００は電子機器用シェルフである。なお、図７は、電子機器の搭載スペースを水平に切断した状態を示している。また、説明の都合上、搭載板を支持する側面パネルなど従来技術の説明に不用なものは記載を省略している。
【０００３】
図７の電子機器用シェルフ１００は、搭載板９０ａ及び９０ｂを上下方向に重なるように配置し、図示していない側面パネルによってこれら全体を保持している。そして、１段につき２つの電子機器８０ａ及び８０ｂを矢印Ｄの方向に挿入して搭載することが可能である。電子機器用シェルフ１００の小形化を図るためには、搭載される電子機器８０ａ及び８０ｂの周囲の空間をなるべく小さくすると共に、搭載板９０ａ及び９０ｂなどを薄くする必要がある。例えば、支柱９３が存在すると、その幅に相応して電子機器８０ａ及び８０ｂの搭載に役立たないデッドスペース９２ができるので、小形化するためにはその幅をできる限り狭くすることが必要となってくる。これは支柱９３と同様の作用を有するブラケットを設けた場合についても同じである。
【０００４】
しかし、支柱９３、あるいはブラケットが荷重を支持するものであり、この構造のまま支柱９３等の幅を狭くすることには、固定方法等を考慮すると自ずと限界がある。
【０００５】
図８は、従来技術に係る電子機器用シェルフの例を断面斜視図（２）である。図８において、８０は電子機器、９１は前面パネル、９４ａ，９４ｂは仕切板、９７は背面パネルを示し、その他の符号は図７において用いた符号と同じものを示す。また、図９は、従来技術に係る電子機器用シェルフの例を断面斜視図（３）である。図９において、９９ａ，９９ｂは開口部、９４ａ，９４ｂは仕切板、９５ａ，９５ｂ、９６は係止部、９７は背面パネル、９８は開口部を示し、その他の符号は図７において用いた符号と同じものを示す。なお、図８及び図９では、説明の都合上、搭載板を支持する支柱など従来技術の説明に不用なものは記載を省略している。
【０００６】
図８に示した電子機器用シェルフ１００も、図７に示したものと同様に１段に複数の電子機器を搭載することができる。このシェルフでは、前後に長い仕切板９４ａ及び９４ｂが支柱９３と同様の作用を有するので、この場合にはデッドスペースを多少狭めても搭載板９０ａ及び９０ｂのたわみを防止することが可能となる。しかし、仕切板９４ａ及び９４ｂを電子機器からの荷重に耐える状態で保持するためには、その前後の端部を前面パネル９１と背面パネル９７とに固定する必要がある。したがって、仕切板９４ａ及び９４ｂの固定部分の幅だけデッドスペースを生じることになる。
【０００７】
仕切板を使用する構造においては、図９に示すように、例えば仕切板９４ｂに係止部９５ａ及び９５ｂと係止部９６を形成し、それぞれ搭載板９０ｂの開口部９９ａ及び９９ｂと、背面パネル９７の開口部９８とに係止するものもある。この構造においては、仕切板９４ｂを前面パネル９１に固定する必要がないので、デッドスペースの幅は仕切板９４ａ及び９４ｂの厚さ分だけになる。ところが、この構造では、係止部９５ａ及び９５ｂが搭載板９０ｂの下方に突出する。したがって、下方に突出した部分に対するスペースを確保するために、これに相当する幅だけ搭載板９０ａと搭載板９０ｂとの間隔を広げる必要がある。結局のところ、これでも新たなデッドスペースを生じることになる。
【０００８】
したがって、電子機器を搭載するスペースを仕切板で仕切る場合でも、仕切板の上下左右のいずれか２カ所以上に仕切板を保持するための構造が必要となるが（例えば、特許文献１を参照。）、いずれの側に設けても電子機器用シェルフの小形化を阻害する要因になる。
【特許文献１】特開２００１−２４３６６  第３頁及び第４頁、並びに図１及びに図３に記載
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明は、以上の課題に鑑みて、電子機器搭載板のたわみ防止構造及び電子機器用シェルフにおいて、電子機器の荷重によってたわむことなく、かつ、小形化が容易なものを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記の課題を解決するための手段として、本発明は、上下方向に所定間隔で配置されると共にそれぞれ複数の電子機器を水平方向から挿入して搭載することが可能な複数の電子機器搭載板を有する電子機器搭載板のたわみ防止構造において、第１の電子機器搭載板の所定部位に少なくとも一部に鉤状の輪郭を持つように切れ目を入れ、この切れ目を入れた部分を搭載される前記電気機器の間に位置し、かつ、前記電子機器の挿入方向と平行になるように曲げ起こして形成した係止部と、前記第１の電子機器搭載板の前記係止部を曲げ起こした側に位置する第２の電子機器搭載板に前記第１の電子機器搭載板の前記係止部を係止可能に形成された開口部を有することを特徴とするものである。
【００１１】
したがって、上記の手段によれば、電子機器搭載板の一部を切り出し、その上方に位置する別の電子機器搭載板にこれを係止するので、それぞれの電子機器搭載板をその上方に位置する別の電子機器搭載板で吊り下げ保持させることができる。また、切り出した部分が搭載される電子機器の搭載方向と平行になるようにしているので、電子機器の搭載に供されないデッドスペースを電子機器搭載板の厚さに相当するところまで薄くできる。
【００１２】
また、本発明は、上記の手段において、前記第２の電子機器搭載板の、前記開口部の近傍の部位に少なくとも一部に鉤状の輪郭を持つように切れ目を入れ、この切れ目を入れた部分を搭載される前記電気機器の間に位置し、かつ、前記電子機器の挿入方向と平行になるように曲げ起こして形成した係止部をさらに有するようにできる。
【００１３】
また、本発明は、上記の課題を解決するための手段として、立設された複数の支持手段と、これらの支持手段の間に、上下方向に所定間隔で配置され、前記支持手段に固定されると共に、それぞれ複数の電子機器を水平方向から挿入して搭載することが可能な複数の電子機器搭載板と、最上段に位置する電子機器搭載板の上方に位置する天板を有する電子機器用シェルフにおいて、前記天板は、その所定部位に少なくとも一部に鉤状の輪郭を持つように切れ目を入れ、この切れ目を入れた部分を搭載される前記電気機器の間に位置し、かつ、前記電子機器の挿入方向と平行になるように下方に曲げ起こして形成した下向き係止部が設けられ、最上段に位置する前記電子機器搭載板は、その所定部位に少なくとも一部に鉤状の輪郭を持つように切れ目を入れ、この切れ目を入れた部分を搭載される前記電気機器の間に位置し、かつ、前記電子機器の挿入方向と平行になるように上方に曲げ起こして形成されると共に、前記天板の前記下向き係止部に係止した上向き係止部と、この上向き係止部の近傍の部位に開口部が設けられ、最上段及び最下段に位置しない前記電子機器搭載板は、その所定部位に少なくとも一部に鉤状の輪郭を持つように切れ目を入れ、この切れ目を入れた部分を搭載される前記電気機器の間に位置し、かつ、前記電子機器の挿入方向と平行になるように上方に曲げ起こして形成すると共に、上方に隣接する電子機器搭載板の開口部に係止した上向き係止部と、この上向き係止部の近傍の部位に開口部が設けられ、最下段に位置する前記電子機器搭載板は、その所定部位に少なくとも一部に鉤状の輪郭を持つように切れ目を入れ、この切れ目を入れた部分を搭載される前記電気機器の間に位置し、かつ、前記電子機器の挿入方向と平行になるように上方に曲げ起こして形成すると共に、上方に隣接する電子機器搭載板の開口部に係止した上向き係止部を設けたことを特徴とする。
【００１４】
したがって、上記の手段によれば、電子機器搭載板の一部を切り出し、その上方に位置する別の電子機器搭載板にこれを係止するので、それぞれの電子機器搭載板をその上方に位置する別の電子機器搭載板で吊り下げ保持させ、さらに最上段の電子機器搭載板は天板に保持させるので、電子機器を天板及び電子機器搭載板で保持することができ、電子機器用シェルフの小形化が容易になる。
【００１５】
さらに、本発明は、上記の課題を解決するための手段として、立設された複数の支持手段と、これらの支持手段の間に、上下方向に所定間隔で配置され、前記支持手段に固定されると共に、それぞれ複数の電子機器を水平方向から挿入して搭載することが可能な複数の電子機器搭載板と、最上段に位置する電子機器搭載板の上方に位置する天板を有する電子機器用シェルフにおいて、前記天板は、その所定部位に少なくとも一部に鉤状の輪郭を持つように切れ目を入れ、この切れ目を入れた部分を搭載される前記電気機器の間に位置し、かつ、前記電子機器の挿入方向と平行になるように下方に曲げ起こして形成した下向き係止部が設けられ、最下段に位置しない前記電子機器搭載板は、その所定部位に少なくとも一部に鉤状の輪郭を持つように切れ目を入れ、この切れ目を入れた部分を搭載される前記電気機器の間に位置し、かつ、前記電子機器の挿入方向と平行になるように下方に曲げ起こして形成されると共に、前記天板の前記係止部に係止した下向き係止部と、その所定部位に少なくとも一部に鉤状の輪郭を持つように切れ目を入れ、この切れ目を入れた部分を搭載される前記電気機器の間に位置し、かつ、前記電子機器の挿入方向と平行になるように上方に曲げ起こして形成されると共に、上方に隣接する前記天板または前記電子機器搭載板の下向き係止部に係止した上向き係止部が設けられ、最下段に位置する前記電子機器搭載板は、その所定部位に少なくとも一部に鉤状の輪郭を持つように切れ目を入れ、この切れ目を入れた部分を搭載される前記電気機器の間に位置し、かつ、前記電子機器の挿入方向と平行になるように上方に曲げ起こして形成されると共に、上方に隣接する前記電子機器搭載板の下向き係止部に係止した上向き係止部が設けられたことを特徴とするものとした。
【００１６】
したがって、上記の手段によれば、それぞれの電子機器搭載板の係止部を相互に係止させ、最上段の電子機器搭載板の係止部と天板の係止部とを係止させるので、電子機器を天板及び電子機器搭載板で保持することができ、電子機器用シェルフの小形化が容易になる。
【００１７】
くわえて、本発明は、上記の課題を解決するための手段として、立設された複数の支持手段と、これらの支持手段の間に、上下方向に所定間隔で配置され、前記支持手段に固定されると共に、それぞれ複数の電子機器を水平方向から挿入して搭載することが可能な複数の電子機器搭載板と、最上段に位置する電子機器搭載板の上方に位置する天板を有する電子機器用シェルフにおいて、前記天板及び前記電子機器搭載板は、開口部の延びる方向が前記電子機器の挿入方向と平行になるように形成された開口部が設けられ、前記天板及び前記電子機器搭載板に形成された前記開口部を貫通し、前記天板及び前記電子機器搭載板の枚数に対応すると共にこれらの開口部にそれぞれ係止された係止部を形成した支持体を有することを特徴とするものとした。
【００１８】
したがって、本発明は、支持体が天板の上方、及び最下段の電子機器搭載板の下方に突出するので、電子機器用シェルフの小形化を図る点で他の手段よりもやや劣るものの、電子機器搭載板に係止部を形成する必要がないので、電子機器搭載板の製造が容易になる。
【発明の効果】
【００１９】
本発明は、電子機器搭載板自身に電子機器からの荷重と自重を支持する構造を持たせたので、デッドスペースを大幅に縮小することができ、電子機器用シェルフの小形化が容易になる。ひいては、電子機器用シェルフの設置スペースを削減することも可能になる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】
本発明は、電子機器搭載板自身に係止部と他の搭載板の支持に供する開口部を予め作り込んでおき、この係止部と開口部によって電子機器からの荷重と自重を支持してたわみを防止可能にしたところに最も大きな特徴がある。以下に、この特徴を有する実施例について図面を参照しながら詳しく説明する。
【実施例１】
【００２１】
図１は、本発明の第１の実施例に係る電子機器搭載板のたわみ防止構造を示す分解斜視図である。図１において、１０は搭載板、１１は係止部、１２は凹部、１３は開口部、１４は折曲端部、１５はビス孔、２０は搭載板、２１は係止部、２２は凹部、２３は開口部、２４は折曲端部、２５はビス孔、８０ａ，８０ｂは電子機器、８１ａ，８１ｂは前面パネルを示す。
【００２２】
図１のたわみ防止構造は電子機器用シェルフの一部を分解して示したものであり、搭載板１０及び２０は上下に隣り合った搭載板である。電子機器８０ａ及び８０ｂは、搭載板１０と搭載板２０との間に矢印Ａ及びＢの方向に沿って挿入され、搭載板２０上に搭載される。また、電子機器８０ａ及び８０ｂは、搭載板２０上に搭載された状態において、前面パネル８１ａ及び８１ｂを除いてわずかな隙間ができる。
【００２３】
搭載板１０は、その前方側に開口部１３が形成され、その後方側に係止部１１が形成されている。開口部１３及び係止部１１は、平面的に見て（電子機器用シェルフを上から見て）、搭載された電子機器８０ａと８０ｂとの間にできるわずかな間隙と同位置に形成されている。開口部１３は、搭載板２０の係止部２１が挿入されると共に、その後方側に係止部２１の凹部２２がはめ合わされる。係止部１１は、搭載板１０の一部を切り出し、上方に曲げ起こして形成したものである。また、曲げ起こされた係止部１１は、矢印Ａ及びＢの方向と平行になっており、搭載板１０の前方から見ると、搭載板１０の厚さの幅しかない。さらに、係止部１１には凹部１２が形成されており、搭載板１０の上方に位置する他の搭載板（図示していない）の開口部にはめ合わされる。また、左右の折曲端部１４は、側面パネル（図示していない）にビス孔１５を使ってビス止めされている。
【００２４】
搭載板２０は、その前方側に係止部２１が形成され、その後方側に開口部２３が形成されている。したがって、これらの前後の位置関係は搭載板１０とは逆になる。また、係止部２１及び開口部２３も、搭載された電子機器８０ａと８０ｂとの間にできるわずかな間隙と同位置に形成されている。さらに、係止部２１も、矢印Ａ及びＢの方向と平行になっており、搭載板２０の前方から見ると、搭載板２０の厚さの幅しかない。係止部２１の凹部２２は、上述のように、搭載板１０の開口部１３にはめ合わされる。開口部２３は、搭載板２０の下方に位置する他の搭載板（図示していない）の係止部の凹部にはめ合わされる。また、左右の折曲端部２４は、搭載板１０と共に側面パネル（図示していない）にビス孔２５を使ってビス止めされている。
【００２５】
したがって、この構造は、搭載板２０はその中央に形成された係止部２１によって上方に位置する搭載板１０に係止されており、また、搭載板１０はさらにその上方にある搭載板に係止されるという連鎖的係止構造となっている。さらに、これらの搭載板の上方には天板が形成されるが、この天板も係止構造を有するものとしている。したがって、搭載される電子機器の間に搭載板の厚さに相当する隙間があり、かつ、最上段の搭載板のさらに上方に、最上段の搭載板の係止部を係止できると共に、すべての搭載板及び後述する天板が電子機器からの荷重を保持できるので、これらの搭載板のたわみを防止することができる。また、搭載板１０及び搭載板２０は、それぞれ左右の折曲端部１４と折曲端部２４とで他の部材に固定されているので、多少の応力程度で係止部１１または係止部２１がはずれてしまうことはない。
【００２６】
なお、以上の構造は、すべての搭載板及び天板が電子機器からの荷重を分担して保持するものとして説明したが、天板を電子機器からの荷重のほとんどを支えられる剛性を有するものとし、搭載板が天板から吊り上げされた状態でたわまない程度の剛性を有するものであれば、搭載板のたわみを防止することができる。また、天板に代えて梁など他の構造物で保持させることも可能である。
【００２７】
また、係止部１１及び係止部２１は、これらの上方に位置する搭載板の開口部と固定的に保持できる形状であれば良いので、例えば逆Ｌ型やＴ字型など他の形状に形成することもできる。また、図１の例では、１つの搭載板に係止部と開口部とを１対形成するものとしたが、例えば搭載板が奥行き方向に長い場合には、たわみを確実に防止するために、これらを２対以上形成することが好ましい。さらに、１つの搭載板に３台以上の電子機器を搭載する電子機器用シェルフにおいては、たわみを確実に防止するために、搭載する電子機器のそれぞれの隙間にこれらを形成することが好ましい。くわえて、搭載板１０及び搭載板２０は、側面パネルに固定されるのではなく、支柱やブラケットを介して固定されるようにしても良い。
【００２８】
なお、電子機器の搭載に支障がなければ、電子機器用シェルフの軽量化を図るために、搭載板１０及び搭載板２０に多数の開口部を形成することもできる。また、搭載した電子機器の脚部が位置するところに浅い凹部または開口部を形成して、電子機器の搭載位置を確定しやすいようにしても良い。この場合、係止部１１及び係止部２１を切り出したときにできる開口部を利用すれば新たに開口部を形成する必要がなくなる。くわえて、電子機器を搭載した状態において、搭載板１０及び搭載板２０の左右の折曲端部近傍に若干の隙間ができるのであれば、この部分を切り出して上方に突出させ、この突出部を電子機器挿入時のガイドとして利用しても良い。
【００２９】
続けて、図１に示すたわみ防止構造を有する電子機器用シェルフについて説明する。図２は、図１に示したたわみ防止構造を有する電子機器用シェルフの一例を示す斜視図である。図２において、３０，４０，５０は搭載板、６０は天板、６３ａ，６３ｂは開口部、７０ａ，７０ｂは側面パネル、７１はビス、１００は電子機器用シェルフを示す。また、図３は、図１に示すたわみ防止構造を有する電子機器用シェルフの一例を示す断面図である。図３において、３１は係止部、３２は凹部、３３は開口部、６１は係止部、６２は突出部を示す。
【００３０】
図２に示すように、電子機器用シェルフ１００は、電子機器８０を搭載する搭載板１０ないし５０、及び天板６０の左右の折曲端部を側面パネル７０ａ，７０ｂにビス７１で固定している。また、図３に示すように、天板６０は、その一部を切り出して最上段に位置する搭載板１０の側に折り曲げて係止部６１を形成している。さらに、係止部６１の先端部には、突出部６２を形成している。また、図２の例においては、電子機器からの荷重を分散して保持するために、これらの係止構造を２組ずつ設けている。くわえて、天板６０、及び搭載板１０ないし５０は、搭載される全ての電子機器８０からの荷重を分担して支える剛性を有している。また、係止部６１と係止部１１とは、突出部６２を凹部１２にはめ込むことによって係止されている。さらに、搭載板１０の係止部１１の先端部は、天板６０の開口部６３ａ，６３ｂの溝状部分にはめ込まれ、かつ、天板６０の上方に突き出さないように設けられている。
【００３１】
また、搭載板の組立は以下のように行う。図５は、図１に示した搭載板の組立方法を示す断面図である。図５に示す状態において、搭載板３０から下方の搭載板は、ここで図示していない側面パネル７０ａ，７０ｂに固定されている。ここで、搭載板３０の係止部３１に対して搭載板２０の開口部２３を位置合わせする。次に、係止部３１を開口部２３に挿入し、凹部３２と開口部２３が同じ高さとなったところで搭載板２０を矢印Ｃの方向へ動かし、係止部３１と開口部２３を係止状態にする。他の搭載板についても同様に組み立ててビス７１で固定する。
【００３２】
以上のように、電子機器用シェルフ１００は、天板６０、及び搭載板１０、搭載板２０以下の各搭載板が相互に係止されて電子機器８０からの荷重を支えるので、電子機器８０を搭載したときに搭載板にたわみを生じない。また、係止部１１の先端部が天板６０の開口部６３ａ，６３ｂの溝状部分にはめ込まれているので、例えば地震等で電子機器用シェルフ１００を横方向にゆがませるような外力が加わっても、係止部１１の先端部が半固定的に保持されているので、係止部がはずれることがない。さらに、搭載板１０ないし５０の係止部１１ないし５１、及び天板６０の係止部６１は、いずれも電子機器８０の挿入方向に平行な向きに形成されており、かつ、電子機器８０の搭載を阻害しない部位に立ち上がっているので、デッドスペースが搭載板の厚さ（最上段の搭載空間については天板の厚さ）に相当する幅しかなく、電子機器用シェルフ１００の小形化が容易になる。くわえて、天板６０の上部に突出するものがないので、天板６０上に物を置くことも可能となる。
【００３３】
なお、図２に示した電子機器用シェルフ１００においても、天板６０をすべての電子機器８０からの荷重を支えることができるものとし、搭載板１０ないし５０はたわまないように天板６０に保持される構造にすることも可能である。
【実施例２】
【００３４】
さらに、本発明の第２の実施例に係る電子機器搭載板のたわみ防止構造について説明する。図４は、本発明の第２の実施例に係る電子機器搭載板のたわみ防止構造を示す断面図である。図４において、１６は係止部、１７は突出部、２６は係止部、２７は突出部、３６は係止部であり、他の用いた符号は図１の符号と同じものを示す。
【００３５】
この実施例においては、搭載板１０ないし５０に天板６０と同様の係止部を形成した点に特徴がある。例えば、搭載板１０であれば、図１の開口部１３に代えて搭載板２０側に立ち上がった係止部１６を形成する。さらに、係止部１６の先端部に突出部１７を形成する。そして、係止部１６と搭載板２０の係止部２６を係止して、搭載板２０が搭載板１０に吊り下げ状態で支持されるようにする。他の搭載板についても同様とする。なお、当然のことながら、係止部２１が短くなるので、係止部２１の形成に伴ってできる開口部は図１の場合よりも小さくなる。
【００３６】
この実施例は、例えば電子機器８０を挿入するときに、搭載板２０の上記の開口部が電子機器８０の筐体から突き出た部分に引っかかりやすい場合など、開口部をなるべく小さくしたい場合に特に有益なものである。また、図３の係止部１１と同様に、各係止部の先端部が半固定的に保持されているので、係止部がはずれることがない。
【実施例３】
【００３７】
さらに、本発明の第３の実施例に係る電子機器搭載板のたわみ防止構造について説明する。図６は、本発明の第３の実施例に係る電子機器搭載板のたわみ防止構造を示す断面図である。図６において、７２は係止用帯状板、７３ａから７３ｄは凹部であり、他の用いた符号は図１の符号と同じものを示す。
【００３８】
この実施例は、係止部１１などを形成する代わりに、凹部７３ａなどを形成した係止用帯状板７２で一括して係止するものである。すなわち、係止部１１などを形成する部位に開口部１３など開口部だけを形成し、これらの開口部に係止用帯状板７２を通して各開口部に凹部７３ａなどを係止させるものである。
【００３９】
したがって、他の実施例とは異なり、係止用帯状板７２の端部が天板６０の上面及び搭載板５０の下面から突出するので、これらの面が平坦にならずシェルフの背が高くなるという問題があるが、搭載板１０ないし５０及び天板６０の構造が簡単になるという利点がある。
【図面の簡単な説明】
【００４０】
【図１】本発明の第１の実施例に係る電子機器搭載板のたわみ防止構造を示す分解斜視図である。
【図２】図１に示したたわみ防止構造を有する電子機器用シェルフの一例を示す斜視図である。
【図３】図１に示すたわみ防止構造を有する電子機器用シェルフの一例を示す断面図である。
【図４】本発明の第２の実施例に係る電子機器搭載板のたわみ防止構造を示す断面図である。
【図５】図１に示した搭載板の組立方法を示す断面図である。
【図６】本発明の第３の実施例に係る電子機器搭載板のたわみ防止構造を示す断面図である。
【図７】従来技術に係る電子機器用シェルフの例を断面斜視図（１）である。
【図８】従来技術に係る電子機器用シェルフの例を断面斜視図（２）である。
【図９】従来技術に係る電子機器用シェルフの例を断面斜視図（３）である。
【符号の説明】
【００４１】
１０・・・搭載板
１１・・・係止部
１２・・・凹部
１３・・・開口部
１４・・・折曲端部
１５・・・ビス孔
１６・・・係止部
１７・・・突出部
２０・・・搭載板
２１・・・係止部
２２・・・凹部
２３・・  開口部
２４・・・折曲端部
２５・・・ビス孔
２６・・・係止部
２７・・・突出部
３０・・・搭載板
３１・・・係止部
３２・・・凹部
３３・・・開口部
３６・・・係止部
４０・・・搭載板
４１・・・係止部
５０・・・搭載板
６０・・・天板
６１・・・係止部
６２・・・突出部
６３・・・開口部
６３ａ・・開口部
６３ｂ・・開口部
７０ａ・・側面パネル
７０ｂ・・側面パネル
７１・・・ビス
７２・・・係止用帯状板
７３ａ・・凹部
７３ｂ・・凹部
７３ｃ・・凹部
７３ｄ・・凹部
８０・・・電子機器
８０ａ・・電子機器
８０ｂ・・電子機器
８１ａ・・前面パネル
８１ｂ・・前面パネル
９０ａ・・搭載板
９０ｂ・・搭載板
９１・・・前面パネル
９２・・・デッドスペース
９３・・・支柱
９４ａ・・仕切板
９４ｂ・・仕切板
９５ａ・・係止部
９５ｂ・・係止部
９６・・・係止部
９７・・・背面パネル
９８・・・開口部
９９ａ・・開口部
９９ｂ・・開口部
１００・・電子機器用シェルフ
【図１】
2005217274.tif 000003
【図２】
2005217274.tif 000004
【図３】
2005217274.tif 000005
【図４】
2005217274.tif 000006
【図５】
2005217274.tif 000007
【図６】
2005217274.tif 000008
【図７】
2005217274.tif 000009
【図８】
2005217274.tif 000010
【図９】
2005217274.tif 000011