(57)【要約】【課題】従来技術に比べ、殊に内燃機関の前述の動作状況において改善された前述の圧力波補正を実現する方法及び装置を提供する。【解決手段】方法に関しては少なくとも２つの噴射素子に対して集合的な圧力波補正を実施し、第１の補正関数を求め、少なくとも２つの噴射素子の個別の特性量を検出し、第１の補正関数を少なくとも２つの噴射素子の該検出された個別の特性量を用いて第２の補正関数に変換し、第２の補正関数を用いて少なくとも２つの噴射素子の制御を圧力波補正する。装置に関しては少なくとも２つの噴射素子に対して集合的な圧力波補正を実施し、第１の補正関数を求める手段と、少なくとも２つの噴射素子の個別の特性量を検出する手段と、第１の補正関数を少なくとも２つの噴射素子の検出された個別の特性量を用いて、少なくとも２つの噴射素子の制御を圧力波補正する第２の補正関数に変換する手段とが設けられている。【選択図】図５
2005016509.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも２つの噴射素子を有する内燃機関の噴射システムを制御する方法であって、
燃料調量を第１の部分噴射と少なくとも１つの第２の部分噴射に分割し、前記少なくとも２つの噴射素子を用いて噴射すべき燃料量を決定する制御信号を前記少なくとも２つの部分噴射の圧力波の影響に依存して補正する、少なくとも２つの噴射素子を有する内燃機関の噴射システムを制御する方法において、
前記少なくとも２つの噴射素子に対して集合的な圧力波補正を実施し、第１の補正関数を求め、
前記少なくとも２つの噴射素子の個別の特性量を検出し、
前記第１の補正関数を前記少なくとも２つの噴射素子の該検出された個別の特性量を用いて第２の補正関数に変換し、該第２の補正関数を用いて前記少なくとも２つの噴射素子の制御を圧力波補正することを特徴とする、少なくとも２つの噴射素子を有する内燃機関の噴射システムを制御する方法。
【請求項２】
前記少なくとも２つの噴射素子の検出された個別の特性量を用いる前記第１の補正関数の前記第２の補正関数への変換を、前記第１の補正関数の振幅スケーリングまたは振幅変調によって行う、請求項１記載の方法。
【請求項３】
前記少なくとも２つの噴射素子の個別の特性量を、該少なくとも２つの噴射素子に対してそれぞれ実施される実際量補償調整に基づき形成する、請求項１または２記載の方法。
【請求項４】
前記少なくとも２つの噴射素子の個別の特性量を、前記それぞれの噴射素子の流出絞り／流入絞り調整比によって及び／又はそれぞれの噴射素子の噴射弁の開放圧によって形成する、請求項１から３までのいずれか１項記載の方法。
【請求項５】
前記第１の補正関数を補正マトリクスの形態で前記内燃機関の制御装置に中間記憶する、請求項１から４までのいずれか１項記載の方法。
【請求項６】
前記少なくとも２つの噴射素子の求められた個別の特性量を制御コードの形態で前記内燃機関の制御装置に伝送する、請求項１から５までのいずれか１項記載の方法。
【請求項７】
少なくとも２つの噴射素子を有する内燃機関の噴射システムを制御する装置であって、
燃料調量が第１の部分噴射と、少なくとも１つの第２の部分噴射に分割されており、
噴射すべき燃料量を決定する制御信号を前記少なくとも２つの部分噴射の圧力波の影響に依存して補正する手段が設けられている、少なくとも２つの噴射素子を有する内燃機関の噴射システムを制御する装置において、
前記少なくとも２つの噴射素子に対して集合的な圧力波補正を実施し、第１の補正関数を求める手段と、
前記少なくとも２つの噴射素子の個別の特性量を検出する手段と、
前記第１の補正関数を前記少なくとも２つの噴射素子の検出された個別の特性量を用いて、前記少なくとも２つの噴射素子の制御を圧力波補正する第２の補正関数に変換する手段とが設けられていることを特徴とする、内燃機関の噴射システムを有する少なくとも２つの噴射素子を制御する装置。
【請求項８】
前記第１の補正関数を変換する手段は該第１の補正関数の振幅スケーリングまたは振幅変調を実施する、請求項７記載の装置。
【請求項９】
前記少なくとも２つの噴射素子の個別の特性量を検出する手段は、該少なくとも２つの噴射素子に対する実際量補償調整を実施する手段と協働する、請求項７または８記載の装置。
【請求項１０】
前記少なくとも２つの噴射素子の個別の特性量を検出する手段は、それぞれの噴射素子の流出絞り／流入絞り調整比及び／又はそれぞれの噴射素子の噴射弁の開放圧を供給する手段と協働する、請求項７または８記載の装置。
【請求項１１】
前記第１の補正関数を補正マトリクスの形態で前記内燃機関の制御装置に中間記憶する手段が設けられている、請求項７から１０までのいずれか１項記載の装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、少なくとも２つの噴射素子を有する内燃機関の噴射システムを制御する方法並びに少なくとも２つの噴射素子を有する内燃機関の噴射システムを制御する装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
殊に自己点火式内燃機関の現在の高圧燃料噴射システムでは、噴射弁（インジェクタ）を用いて内燃機関の燃焼室に噴射される全体の燃料量がその都度複数の部分噴射に分割される。これらの部分噴射は頻繁に非常に短い時間間隔で相前後しており、また大部分は本来のメイン噴射に時間的に先行して適用される１つまたは複数のパイロット噴射からなる。このようなDE 100 02 270 C1に記載されている広く公知の噴射システムはいわゆる「コモンレール噴射システム」であり、このシステムでは燃料が個々のインジェクタに供給される前に、高圧貯蔵器（レール）内に一時的に蓄えられる。
【０００３】
前述の多段式の部分噴射は改善された混合気処理を実現し、したがって殊に内燃機関の排ガスエミッションを僅かにし、燃焼時のノイズの発生を低減し、また内燃機関の出力を向上させる。
【０００４】
前述の部分噴射ではそれぞれの噴射量の精度が極めて重要である。しかしながらそれと同時に、前述のインジェクタを用いる各噴射は、噴射システムに配置されている管路におけるレールから該当するインジェクタまでの燃料圧の短時間の急激な変化、並びにそのようなインジェクタ自体におけるレールに接する高圧接続部からインジェクタのニードル弁までの燃料圧の短時間の急激な変化を意味することが公知である。そのような短時間の圧力の急激な変化はインジェクタの制御後に、有利にはレールとインジェクタとの間に生じる燃料圧力波に作用する。この圧力波は殊にその都度噴射すべき燃料量を不所望にも変動させ、それどころかこの圧力波効果はインジェクタのノズルニードルのストローク周波数が増大するとさらに上昇するので、殊に噴射アクチュエータとしての高速圧電式の調整素子がそれぞれのインジェクタにおけるノズルニードルに使用される将来の噴射システムにおいてもこの圧力波を考慮することはさらにますます重要になる。
【０００５】
前述の圧力波の影響を最小限にするための公知のアプローチでは、この圧力波の影響をここで記述する内燃機関を有する自動車の走行モード外の時（いわゆる「オフライン」）に検査台において測量し、この測量の結果が例えば内燃機関または自動車の動作パラメータを事前に調節する際に考慮される。もっとも、部分噴射に起因するそのような圧力波の時間的に続くそれぞれの部分噴射への影響を考量する際に基礎とされるモデルは非常に複雑である。つまりこのモデルには噴射量、レールにおいて目下支配的な燃料圧、燃料温度または噴射システム全体の管路幾何学のような複数の動作パラメータが含まれている。これらの動作パラメータが前述のいわゆる「オフライン」で実施される圧力波測定のパラメータ化の際に取り入れられる。圧力波補正自体はインジェクタの制御時間を適切に変更することによって行われ、全体のインジェクタに対して集合的に求められた補正は個々のインジェクタそれぞれに適用される。この補正を用いて圧力波の噴射への作用は約＋／−４ｍｍ３から約＋／−１〜２ｍｍ３に低減される。
【０００６】
もっとも噴射量の比較的大きな偏差が生じる及び／又はインジェクタ固有の制御時間によって量の等量化が行われるやいなや、トリガされた圧力変動の振幅が著しく上昇する可能性があるので、融通性の無い補正関数を用いる前述の圧力波補正では混合気処理は新たに劣化し、したがって最終的にはエミッション及び燃焼時のノイズが上昇することになる。つまり噴射量の差異が比較的大きいということは、噴射終了時にはそれぞれの目標値から著しく偏差することになる。噴射の終了によりその都度トリガされる圧力波は全体的に生じる圧力変動を支配していき、その結果前述のように制御される補正では顕著な噴射誤りが生じる。
【特許文献１】ＤＥ  １００  ０２  ２７０  Ｃ１
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明の課題は、従来技術に比べ、殊に内燃機関の前述の動作状況において改善された前述の圧力波補正を実現するように冒頭で述べたような方法及び装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
この課題は、方法に関しては少なくとも２つの噴射素子に対して集合的な圧力波補正を実施し、第１の補正関数を求め、少なくとも２つの噴射素子の個別の特性量を検出し、第１の補正関数を少なくとも２つの噴射素子の該検出された個別の特性量を用いて第２の補正関数に変換し、第２の補正関数を用いて少なくとも２つの噴射素子の制御を圧力波補正することによって解決され、装置に関しては少なくとも２つの噴射素子に対して集合的な圧力波補正を実施し、第１の補正関数を求める手段と、少なくとも２つの噴射素子の個別の特性量を検出する手段と、第１の補正関数を少なくとも２つの噴射素子の検出された個別の特性量を用いて、少なくとも２つの噴射素子の制御を圧力波補正する第２の補正関数に変換する手段とが設けられていることによって解決される。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】
本発明は、各インジェクタに対する圧力波補正を、全てのインジェクタに対して集合的に求められた補正データのインジェクタ固有の振幅変調を用いて個別に実施することを基礎とする。換言すれば、一次近似で集合的な圧力波補正を実施し、その際に求められた補正データを二次近似で適切な振幅変調を用いてそれぞれのインジェクタへと個別に適合させることが提案される。
【００１０】
本発明による有利な実施形態では最初に、噴射システムの全てのインジェクタに対して集合的に圧力波補正が実施され、これに基づき全体のインジェクタに関して表された第１の補正関数が求められる。適切なセンサまたはエンジン制御装置によって、インジェクタ固有の特性量または動作量が供給される。固有のインジェクタ特性量として有利には流出絞り／流入絞りの流出／流入調整比またはインジェクタの噴射ノズルの開放圧が考慮される。
【００１１】
択一的にはそれ自体公知のやり方で、個々のインジェクタの実際量補償調整を実施することができ、またこの際生じたインジェクタ固有の補償調整データを前述のようにインジェクタ固有の特性量として使用することができる。
【００１２】
別の実施形態では付加的に、検出されたインジェクタ固有の特性量が正規化され、正規化された補正量から第１の補正関数の前述の振幅変調のためのインジェクタ固有の値が計算される。第１の補正関数に基づき、各インジェクタに対する振幅変調された補正関数が個別に算出され、この補正関数を用いて最終的に個々のインジェクタの制御時間の圧力波補正を行うことができる。
【００１３】
各インジェクタに対して個別に計算された前述の補正関数の補正データは、有利にはそれぞれ制御コードの形態でエンジン制御装置に伝送され、このエンジン制御装置がこの実施形態では前述の圧力波補正を実施する。
【００１４】
本発明はさらに、殊に前述のやり方で噴射システムを制御するための装置に関し、この装置は有利な実施形態では噴射すべき燃料量を決定する制御信号を前述の部分噴射の圧力波の影響に依存して補正する手段と、少なくとも２つの噴射素子に対する集合的な圧力波補正を実施して集合的な補正関数を求める手段と、少なくとも２つの噴射素子の個別の特性量を検出する手段と、少なくとも２つの噴射素子の検出された個別の特性量を用いて集合的な補正関数の振幅変調を行う手段とを有する。
【００１５】
本発明による方法及び装置は、時間的に連続する多段式の部分噴射における噴射量特性の各インジェクタに対する個別の補正を、殊にその都度支配的な圧力波振幅に依存せずに実現する。圧力変動が大きい場合であっても精確且つ効果の大きい圧力波補正を実現し、この圧力波補正でもって非常に小さい噴射量許容差を実現することができ、またこの圧力波補正では殊にエミッション及び燃焼時のノイズのような前述の内燃機関の動作特性が同様に最適化されている。本発明による構成によって冒頭で述べたような噴射量のばらつきを１〜２ｍｍ３からさらに０．５〜１ｍｍ３へと低減することができる。
【００１６】
本発明を有利には、高速圧電式の調整素子を用いて動作するコモンレール噴射システムにおいて前述の利点と共に使用することができ、しかも時間的に連続して適用されるポスト噴射及びパイロット噴射においても、相応に連続して適用される個々のポスト噴射においても使用することができる。
【００１７】
本発明を以下では実施例に基づき、また図面を参照して詳細に説明し、本発明のさらなる特性、特徴及び利点を明らかにする。
【実施例】
【００１８】
図１には本発明を理解するために必要とされる、コモンレールシステムを例にする高圧燃料噴射システムの構成部分が示されている。参照記号１でもって燃料リザーブタンクが示されている。燃料リザーブタンク１は燃料を供給するために第１のフィルタ５並びにフィードポンプ１０を介して第２のフィルタ１５と接続されている。第２のフィルタ１５を出発して燃料は管路を介し高圧ポンプ２５に達する。第２のフィルタ１５と高圧ポンプ２５との間の接続管はさらに、低圧制限弁４５を有する接続管を介して燃料リザーブタンク１と接続されている。高圧ポンプ２５はレール３０と接続されている。レール３０は（高圧）タンクと称され、やはり燃料管を介して種々のインジェクタ３１と圧力案内式に接続されている。圧力排出弁もしくはリリーフ弁３５を介してレール３０は燃料リザーブタンク１と接続することができる。圧力排出弁３５はコイル３６を用いて制御することができる。
【００１９】
高圧ポンプ２５の流出側と圧力排出弁の流入側との間の管路は「高圧領域」と称される。この領域において燃料は高圧状態にある。高圧領域における圧力はセンサ４０を用いて検出される。これに対して燃料リザーブタンク１と高圧ポンプ２５との間の管路は「低圧領域」と称される。
【００２０】
制御部６０は高圧ポンプ２５に制御信号ＡＰ、インジェクタ３１に制御信号Ａ及び／又は圧力排出弁３５に制御信号ＡＶを印加する。制御部６０は、内燃機関及び／又はこの内燃機関によって駆動される自動車の動作状態を特徴付ける種々のセンサ６５の種々の信号を処理する。そのような動作状態は例えば内燃機関の回転数Ｎである。
【００２１】
図１に示された噴射システムは以下のように動作する：燃料リザーブタンク１に存在する燃料は、フィードポンプ１０を用いて第１のフィルタ及び第２のフィルタ１５を通過して供給される。前述の低圧領域における圧力が許容できない高い値に上昇すると、低圧制限弁４５が開かれ、フィードポンプ１０の排出側とリザーブタンク１との間の接続は解消される。
【００２２】
高圧ポンプ２５は燃料Ｑ１を低圧領域から高圧領域に供給する。高圧ポンプ２５はレール３０において、非常に高い圧力を形成する。通常の場合、外部点火式の内燃機関に関する噴射システムにおいては３０から１００ｂａｒの最大圧力値が達成され、自己点火式の内燃機関では１０００から２０００ｂａｒの最大圧力値が達成される。したがってインジェクタ３１を用いて燃料を高圧で内燃機関の個々の燃焼室（シリンダ）に調量することができる。
【００２３】
センサ４０を用いてレールないし全体の高圧領域における圧力Ｐが検出される。制御可能な高圧ポンプ２５及び／又は圧力排出弁３５を用いて高圧領域における圧力が調節される。
【００２４】
フィードポンプ１０として通常の場合電気燃料ポンプが使用される。殊に商用車において必要とされる比較的高い供給量に関して、並列に接続されている複数の供給ポンプを使用することもできる。
【００２５】
図２には、DE 100 02 270 C1から明らかにされた圧電式で動作する噴射弁（インジェクタ）１０１が詳細に拡大されて断面図で示されている。噴射弁１０１は弁体１０７の孔１１３において軸方向に移動可能な弁部材１０３を作動させるための圧電式のユニット１０４を有する。噴射弁１０１はさらに圧電式のユニット１０４に接している調節ピストン１０９と、弁閉鎖部材１１５に接している操作ピストン１１４とを有する。ピストン１０９と１１４との間には、液圧式の変換装置として動作する液圧チャンバ１１６が配置されている。弁閉鎖部材１１５は少なくとも１つの弁座１１８、１１９と協働し、低圧領域１２０を高圧領域１２１から分離する。単に概略的に示唆されている電子制御ユニット１１２は圧電式のユニット１０４に対する制御電圧を供給し、しかも高圧領域１２１におけるその都度生じる圧力レベルに依存して制御電圧を供給する。噴射弁１０１の高圧領域１２１においては付加的に流出絞り１３０及び流入絞り１３１が配置されている。これら２つの絞り１３０、１３１の流出／流入調節比は制御弁１３２を用いて調節される。
【００２６】
図３には、メイン噴射２００及び時間的に先行するパイロット噴射２０５の場合における、図２に示されたインジェクタに関する典型的な制御信号経過が示されている。図示した５つの信号経過は種々の時間的な制御状態を表し、これらの制御状態では図においては上から下へと見て取れるように２つの制御信号２００、２０５の間の時間的な間隔は段階的に最小値Δｔminまで低減されている。適用により生じる時間的な間隔Δｔstartは、パイロット噴射によって惹起されるレール内の圧力波がメイン噴射２００の制御までに再度弱まっているように選択されていることを前提とする。相応の値は経験値としてそれ自体は予め既知である。さらには、一番下に示されている噴射時間の間の時間差Δｔminは最小時間間隔に対応し、この最小時間間隔ではパイロット噴射２０５によって惹起される圧力波は既に動作特性量の測定可能な変化、有利には内燃機関のトルク変化に繋がることを前提とする。
【００２７】
図３に示されている２つの噴射は単に説明を目的として使用されているに過ぎず、したがって本発明による方法及び装置は複数の噴射の時間的な適用にも相応に使用することができると解され、勿論時間的に隣接する個々のパイロット噴射も圧力波を基礎としてここに説明するやり方で影響を及ぼすことができる。
【００２８】
上述した圧力波効果を図３に基づき以下のように説明することができる。パイロット噴射（ＶＥ）２０５がメイン噴射（ＨＥ）２００と時間的に十分な間隔をあけていると、すなわち間隔Δｔstartが存在すると、このパイロット噴射２０５によってトリガされた圧力波がメイン噴射２００までに既に弱まっており、したがってメイン噴射において噴射される燃料量にもはや影響を及ぼさない。この時間間隔は例えば公知のように圧力に依存する波の速度に基づき実質的に、レール内に存在する目下のレール圧力に依存する。Δｔstratに関して経験的に求められる適切な出力値は＞２ｍｓである。メイン噴射の制御開始は一定のままであるが、パイロット噴射は時間的にメイン噴射により近づけられることによって、前述の時間的な間隔が変化すると、殊に開放時のノズルニードルの領域における及びノズルニードルが開放されている間の圧力は、圧力波の波の山になっている個所に基づき高くなる、または波の谷になっている個所に基づき低くなっているので、所定の間隔を過ぎるとメイン噴射量に影響が生じる。このことから、例えば内燃機関の回転数信号を用いて検出できる量の効果ないしトルク効果が生じる。択一的に量の効果も公知のやり方でλセンサないしλセンサの制御により検出することができる。
【００２９】
図４ａには、図１に示したコモンレール噴射システムのインジェクタの領域における典型的な圧力波経過ｐ＿Injektorが時間ｔにわたりプロットされている。メイン噴射（または場合によってはパイロット噴射）に対して時間的に先行して適用されるパイロット噴射によって２つの成分、すなわち一次圧力変動３２０及び二次圧力変動３３０が生じる。レールの内部に生じる出力圧ｐ＿Railに基づいて、一次圧力変動３２０が時点３１５（ｔ１）で図２に示された切替弁１０３の開放により、また絞り逆止弁の流出絞り／流入絞り調整比によって惹起される。これに対して二次圧力変動は、時点ｔ２におけるノズルニードルの開放及び時点ｔ３におけるノズルニードルの閉鎖に起因する。時点ｔ３でのノズルニードルの閉鎖に基づき、ここでは付加的に短時間の圧力オーバシュート３２５が生じる。
【００３０】
前述の絞り逆止弁はここではインジェクタへの燃料流を絞るために使用される。この絞り逆止弁は公知のやり方で一方向の流れを制限し、その方向とは逆の方向への自由な流れを可能にする。逆止弁の取付位置に応じて、絞り効果を流入時または流出時に行うことができる。流入制御から流出制御への転換は例えば逆止弁を所定の軸について１８０度回転させることによって行われる。
【００３１】
図４ｂには、噴射時における典型的な燃料量経過ｍ＿Einsprが本発明による圧力波補正を説明するために示されている。このグラフにおいてはインジェクタへの瞬間的な噴射量が微分時間ｔ＿diffにわたりプロットされている。微分時間ｔ＿diffはここでは矩形状に存在する噴射量経過の下降エッジと、この噴射量経過に続く相応の矩形状の噴射量経過の上昇エッジとの間の時間間隔によって規定されている。実線４００は、公知のやり方で求められた前述のインジェクタ全体の噴射量の集合的な平均値を表す。これに対して破線４０５及び一点鎖線４１０は、ここに説明する振幅変調を用いてスケール化された量経過を表し、これらの量経過は該当する２つのインジェクタの噴射量を補正するために直接的に基礎とされる。この実施例では量経過４０５は真ん中の経過４００に比べ振幅が低減しており、量経過４１０は真ん中の経過４００に比べ相応に振幅が増大しているが、これらの量経過は説明を目的として表したに過ぎない。
【００３２】
個々のインジェクタの制御データないし制御信号の本来的な圧力波補正は最終的に、公知のやり方で制御データを適切に変更することにより行われる。図４ｂには説明のために付加的に、周期的に変化する量経過４０５、５１０に対して平均線ｍ＿mittigが示されている。前述の圧力波による影響を受けない量経過を表すこの値について、示された変動曲線は事前に正規化されており、その結果この平均線に関する相対的な変化もさらに考慮することができる。時点ｔ′１では平均線ｍ＿mittigに関する２つのインジェクタに対する量経過４０５、４１０は負のオーバシュートを表す。したがってこの時点での制御時間は曲線４１０に対応するインジェクタに関しては矢印４１５のように上方に向かって補正されるべきである。相応にして、曲線４０５に対応するインジェクタに関しては本発明による実質的に僅かな補正が矢印４２０のように行われる。時点ｔ′１とは逆の符号を有する時点ｔ′２でのオーバシュートに基づく補正が行われなければならないならば、時点ｔ′２での特性は逆になる。つまり曲線４１０の場合矢印４２５に応じた補正が行われ、曲線４０５の場合やはり実質的に僅かな補正が矢印４３０に応じて行われる。
【００３３】
図５にはフローチャートが示されており、このフローチャートに基づき本発明による方法をさらに詳細に説明する。ここでは概略的にしか示唆されていない噴射システムの各インジェクタに対しては、ステップ５００においてそれ自体公知のやり方で集合的な圧力波補正５００が実施される。この集合的な圧力波補正は、圧力波に関して仮定的に平均的に制御されるインジェクタに対して第１の（集合的な）補正関数ｆＫを供給し、この補正関数ｆＫは実質的にパラメータ噴射質量Δｍ＿Einspr及び制御時間Δｔに依存する。この補正関数は実施例によれば後のさらなる処理のために、ステップ５０５において圧力波による影響を受けない値に対応する噴射量の平均値ｍ＿mittigへとさらに正規化される。ステップ５１０では、正規化された補正関数ｆＫ,normが補正マトリクスの形態で内燃機関の制御装置に中間記憶される。
【００３４】
ステップ５１５ではインジェクタ固有の特性量が検出される。ここではやはり公知のやり方で実際量補償調整が実施され、この際生じたデータが特性量として使用される。択一的にインジェクタの個別の制御データ、それぞれのインジェクタの流出絞り／流入絞り調整比またはそれぞれのインジェクタの噴射ノズルの開放圧ｐ＿Offnungがそのような特性量として使用される。個別のインジェクタ特性量の求められた生データは、ステップ５２０において前述の平均値ｍ＿mittigへと正規化され、ステップ５２５において制御コードの形態で前述の制御装置へと伝送され、この制御装置において同様に中間記憶される。制御装置に中間記憶された正規化された補正関数の値は、検出された個別のインジェクタ特性量を用いて有利には振幅変調ないし振幅スケーリングされる。もちろん補正関数を前述の特性量を用いて別のやり方で、例えば重み付けされたスケーリングなどによっても変更できることが分かる。
【００３５】
ステップ５３０では正規化されたインジェクタ特性量の伝送されたデータに基づき、一定のまたは時間に関して変更されるスケーリング係数が制御装置において計算され、ステップ５３５ではスケーリング係数を用いて個々のインジェクタ各々に関する正規化された補正関数ｆＫがスケーリングされ、これにより新たな補正関数ｆＫ,norm,inj.-indivが生じる。最後にステップ５４０では新たな補正関数ｆＫ,norm,inj.-indivを用いて、個々のインジェクタの制御データの既述の本来的な圧力波補正が行われる。
【００３６】
ここで説明した方法を、このために固有に設けられている制御装置における回路の形態でも、エンジン制御装置自体における制御コードの形態でも実現することができる。そのような装置は制御手段または計算手段を有し、これらの手段を用いて先ず前述の集合的な圧力波補正が噴射素子に対して実施されて前述の第１の補正関数が求められる。適切な記憶手段によって第１の補正関数は補正マトリクスの形態で前述の制御装置に中間記憶することができる。さらに噴射素子の個別の特性量を検出するためのセンサ手段が設けられている。択一的に、既述の実際量補償調整が基礎とされる限り、これらの特性量をエンジン制御装置自体から供給することができる。さらには検出された特性量を用いて第１の補正関数を前述のように変換するための計算手段または制御手段が設けられている。最後に装置は、目下噴射すべき燃料量を決定する制御信号をインジェクタに応じて補正する計算手段または制御手段を包含する。
【図面の簡単な説明】
【００３７】
【図１】従来技術において公知のコモンレールシステムの概略図である。
【図２】従来技術による内燃機関のための燃料噴射弁の長手方向における部分的な概略図である。
【図３】本発明が基礎とする圧力波効果を説明するための、噴射調整素子の相応の制御信号に基づいたメイン噴射及びポスト噴射を有する従来技術において公知の噴射スキーマである。
【図４ａ】図１に示したコモンレールシステムにおける典型的な圧力波経過である。
【図４ｂ】本発明による圧力波補正を説明するための典型的な燃料量経過である。
【図５】本発明をさらに説明するためのフローチャートである。
【符号の説明】
【００３８】
１  燃料リザーブタンク、  ５  第１のフィルタ、  １０  フィードポンプ、  １５  第２のフィルタ、  ２５高圧ポンプ、  ３０  レール、  ３１  インジェクタ、  ３５  圧力排出弁、  ３６  コイル、  ４０、６５  センサ、  ６０  制御部
【図１】
2005016509.tif 000003
【図２】
2005016509.tif 000004
【図３】
2005016509.tif 000005
【図４ａ】
2005016509.tif 000006
【図４ｂ】
2005016509.tif 000007
【図５】
2005016509.tif 000008