(57)【要約】【課題】輻射熱による暖房能力を大幅に増大させることである。【解決手段】圧縮機（１１）と室内熱交換器（１３）と室外熱交換器（１５）とが配管接続されて冷媒循環により冷凍サイクルを行う冷媒回路（１０）を備え、室内熱交換器（１３）で冷媒と熱交換した温風が室内に供給される暖房運転を備えている。そして、上記冷媒回路（１０）は、圧縮機（１１）の吐出側と室内熱交換器（１３）との間に接続されて冷媒から吸熱して輻射熱を室内に発する輻射パネル（１２）を備える一方、冷凍サイクルの高圧が冷媒の臨界圧力より高くなるように構成されている。したがって、冷媒の高温領域を大きくとることができ、輻射パネル（１２）からより高温の輻射熱が室内に供給され、室内熱交換器（１３）の温風量が低減される。この結果、ドラフト感が低減される。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
圧縮機（１１）と室内熱交換器（１３）と室外熱交換器（１５）とが配管接続され、冷媒を循環させて冷凍サイクルを行う冷媒回路（１０）を備え、
上記室内熱交換器（１３）で冷媒と熱交換して加熱された空気が室内に供給される暖房運転を少なくとも備えた空気調和装置であって、
上記冷媒回路（１０）は、圧縮機（１１）の吐出側と室内熱交換器（１３）との間に接続されて冷媒から吸熱して輻射熱を室内に発する輻射用熱交換器（１２）を備える一方、
上記冷媒回路（１０）は、冷凍サイクルの高圧が冷媒の臨界圧力より高くなるように構成されている
ことを特徴とする空気調和装置。
【請求項２】
請求項１において、
上記冷媒回路（１０）は、圧縮機（１１）と輻射用熱交換器（１２）および室外熱交換器（１５）との間に流路切換手段（１６）が接続されて冷媒循環が可逆に構成されている
ことを特徴とする空気調和装置。
【請求項３】
請求項２において、
上記冷媒回路（１０）は、輻射用熱交換器（１２）と室内熱交換器（１３）との間に設けられた第１の逆止弁（１８）を備えると共に、輻射用熱交換器（１２）および第１の逆止弁（１８）をバイパスして第２の逆止弁（１９）を有するバイパス通路（１７）を備え、
上記第１の逆止弁（１８）は、輻射用熱交換器（１２）から室内熱交換器（１３）へ向かう冷媒の流れのみを許容するように構成される一方、
上記第２の逆止弁（１９）は、第１の逆止弁（１８）と室内熱交換器（１３）との間から圧縮機（１１）の吸入側に向かう冷媒の流れのみを許容するように構成されている
ことを特徴とする空気調和装置。
【請求項４】
請求項１〜３の何れか１項において、
上記室内熱交換器（１３）は、室内ユニット（６）のケーシング（６ａ）内に収納される一方、
上記輻射用熱交換器（１２）は、室内ユニット（６）とは別個に構成されて該室内ユニット（６）のケーシング（６ａ）の外部に配置されている
ことを特徴とする空気調和装置。
【請求項５】
請求項１〜３の何れか１項において、
上記輻射用熱交換器（１２）および室内熱交換器（１３）は、１台の室内ユニット（６）に設けられ、
上記輻射用熱交換器（１２）は、輻射熱を発する輻射面が室内に面するように室内ユニット（６）のケーシング（６ａ）に設けられる一方、
上記室内熱交換器（１３）は、室内ユニット（６）のケーシング（６ａ）の内部に収納されている
ことを特徴とする空気調和装置。
【請求項６】
請求項１〜５の何れか１項において、
上記冷媒は、二酸化炭素である
ことを特徴とする空気調和装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、空気調和装置に関し、特に、暖房運転時における快適性の向上対策に係るものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来より、室内機から温風を吹き出し、対流熱を利用して室内の暖房を行う空気調和装置等がある。しかし、この空気調和装置では、室内機の温風が直接人体に当たることによって感じる不快感、いわゆるドラフト感によって快適性を損なうという問題があった。
【０００３】
そこで、上記対流熱の他に、輻射熱（赤外線）との併用によって室内の暖房を行う空気調和装置が提案されている（例えば、特許文献１参照）。この空気調和装置は、主に圧縮機、室外側熱交換器および室内側熱交換器が接続されて冷媒循環によって冷凍サイクルを行う冷媒回路を備えている。そして、上記圧縮機の吐出側と室内側熱交換器との間には、室内に輻射熱を発する輻射パネルが設けられている。なお、上記輻射パネルおよび室内熱交換器は、１つの室内機内に収納されている。
【０００４】
この空気調和装置では、輻射パネルが圧縮機から吐出された高温のガス冷媒によって温められて輻射熱を室内に発する。次に、上記室内側熱交換器において、輻射パネルで温度低下した冷媒が空気と熱交換を行い、冷媒から吸熱して加熱された空気が室内に供給される。つまり、上記空気調和装置では、輻射熱による暖房と温風による暖房とを併用するので、温風による暖房負担が減少し、室内機から吹き出される風量が低減する。その結果、温風によるドラフト感を低減しようとしている。
【０００５】
【特許文献１】
特開平１−５８９６５号公報
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、上述した従来の空気調和装置において、単に通常の冷凍サイクルを行うのみでは、輻射熱による暖房効果が小さいため、温風による暖房負担がさほど低減されず、その結果、ドラフト感低減の効果が小さいという問題があった。
【０００７】
本発明は、斯かる点に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、輻射熱による暖房能力を大幅に増大させることにより、温風による暖房負担を大幅に低減して温風によるドラフト感を低減し、より快適な暖房効果を得ることである。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
具体的に、請求項１に係る発明は、圧縮機（１１）と室内熱交換器（１３）と室外熱交換器（１５）とが配管接続され、冷媒を循環させて冷凍サイクルを行う冷媒回路（１０）を備えている。上記室内熱交換器（１３）で冷媒と熱交換して加熱された空気が室内に供給される暖房運転を少なくとも備えた空気調和装置を前提としている。そして、上記冷媒回路（１０）は、圧縮機（１１）の吐出側と室内熱交換器（１３）との間に接続されて冷媒から吸熱して輻射熱を室内に発する輻射用熱交換器（１２）を備えている。一方、上記冷媒回路（１０）は、冷凍サイクルの高圧が冷媒の臨界圧力より高くなるように構成されている。
【０００９】
上記の発明では、圧縮機（１１）で圧縮された超臨界圧力状態の高温冷媒が輻射用熱交換器（１２）で放熱して温度低下した後、室内熱交換器（１３）でさらに空気に放熱して冷却される。上記輻射用熱交換器（１２）では、高温冷媒から吸熱した熱量を輻射熱として室内に供給し、室内熱交換器（１３）では、冷媒から吸熱して加熱された空気を温風として室内に供給する。この輻射熱および温風によって室内の暖房が行われる。
【００１０】
ここで、上記輻射用熱交換器（１２）に流れる超臨界圧力状態の高温冷媒は、通常のいわゆる亜臨界状態の高温冷媒に比べて高温領域が大きいため、輻射用熱交換器（１２）における高温冷媒の放熱量が増大する。これにより、上記輻射用熱交換器（１２）からより高温の輻射熱が室内に供給されるので、輻射熱による暖房能力が向上する。そして、この輻射熱による暖房能力が向上した分、室内熱交換器（１３）の温風による必要な暖房能力が少なくてすむため、必要な風量が低減される。この結果、温風によるドラフト感が低減されると共に、輻射熱による快適な暖房効果をより一層得られる。
【００１１】
また、請求項２に係る発明は、請求項１において、上記冷媒回路（１０）は、圧縮機（１１）と輻射用熱交換器（１２）および室外熱交換器（１５）との間に流路切換手段（１６）が接続されて冷媒循環が可逆に構成されている。
【００１２】
上記の発明では、流路切換手段（１６）の切換により、冷媒が輻射用熱交換器（１２）および室内熱交換器（１３）で順次放熱して冷却される暖房運転の冷媒循環と、冷媒が室内熱交換器（１３）で蒸発する冷房運転の冷媒循環とが切り換えられる。したがって、冷房運転と暖房運転とを切り換えて行う場合においても、請求項１と同様に、快適な暖房効果を得られる。
【００１３】
また、請求項３に係る発明は、請求項２において、上記冷媒回路（１０）は、輻射用熱交換器（１２）と室内熱交換器（１３）との間に設けられた第１の逆止弁（１８）を備えると共に、輻射用熱交換器（１２）および第１の逆止弁（１８）をバイパスして第２の逆止弁（１９）を有するバイパス通路（１７）を備えている。そして、上記第１の逆止弁（１８）は、輻射用熱交換器（１２）から室内熱交換器（１３）へ向かう冷媒の流れのみを許容するように構成されている。一方、上記第２の逆止弁（１９）は、第１の逆止弁（１８）と室内熱交換器（１３）との間から圧縮機（１１）の吸入側に向かう冷媒の流れのみを許容するように構成されている。
【００１４】
上記の発明によれば、冷房運転の場合、室内熱交換器（１３）で蒸発した低温冷媒は、バイパス通路（１７）を流れ、つまり輻射用熱交換器（１２）をバイパスし、流路切換手段（１６）を経て圧縮機（１１）に戻る。これにより、冷房運転の際、輻射用熱交換器（１２）において、低温冷媒が流れることによって生じる露付きが防止される。したがって、装置に優しい冷媒回路（１０）が構築される。
【００１５】
また、請求項４に係る発明は、請求項１〜３の何れか１項において、上記室内熱交換器（１３）は、室内ユニット（６）のケーシング（６ａ）内に収納されている。一方、上記輻射用熱交換器（１２）は、室内ユニット（６）とは別個に構成されて該室内ユニット（６）のケーシング（６ａ）の外部に配置されている。
【００１６】
上記の発明では、輻射用熱交換器（１２）が所望の位置に配置される。したがって、輻射熱による快適な暖房効果を所望の位置で得られる。
【００１７】
また、請求項５に係る発明は、請求項１〜３の何れか１項において、上記輻射用熱交換器（１２）および室内熱交換器（１３）は、１台の室内ユニット（６）に設けられている。上記輻射用熱交換器（１２）は、輻射熱を発する輻射面が室内に面するように室内ユニット（６）のケーシング（６ａ）に設けられる一方、室内熱交換器（１３）は、室内ユニット（６）のケーシング（６ａ）の内部に収納されている。
【００１８】
上記の発明によれば、輻射用熱交換器（１２）および室内熱交換器（１３）の設置スペースの縮小化が図られる。
【００１９】
また、請求項６に係る発明は、請求項１〜５の何れか１項において、上記冷媒は、二酸化炭素である。
【００２０】
上記の発明では、地球環境に優しい装置が提供される。
【００２１】
【発明の実施の形態１】
以下、本発明の実施形態１を図面に基づいて詳細に説明する。
【００２２】
図１および図２に示すように、本実施形態１の空気調和装置（１）は、室内の暖房のみを行う暖房専用機に構成されている。この空気調和装置（１）は、冷媒回路（１０）を備えている。
【００２３】
上記冷媒回路（１０）は、圧縮機（１１）と輻射パネル（１２）と室内熱交換器（１３）と膨張弁（１４）と室外熱交換器（１５）とが順に配管接続されて閉回路に構成されている。そして、上記圧縮機（１１）、膨張弁（１４）および室外熱交換器（１５）は、室外ユニット（５）のケーシング（５ａ）内に収納されて室外に配置されている。一方、上記室内熱交換器（１３）は、室内ユニット（６）のケーシング（６ａ）内に収納されて室内に配置され、輻射パネル（１２）が室内ユニット（６）とは別個に室内に配置されている。つまり、上記輻射パネル（１２）は、室内ユニット（６）とは別個に構成されている。この空気調和装置（１）は、いわゆる室内ユニット（６）が壁掛け式で、輻射パネル（１２）が床置き式の室内機別置き型に構成されている。
【００２４】
また、上記室外ユニット（５）内には、室外熱交換器（１５）に近接して室外ファン（１５Ｆ）が配置されている。一方、上記室内ユニット（６）内には、室内熱交換器（１３）に近接して室内ファン（１３Ｆ）が配置されている。なお、図２では、上記室内ファン（１３Ｆ）や室外熱交換器（１５）などを省略している。
【００２５】
上記冷媒回路（１０）には、冷媒として二酸化炭素（ＣＯ２）が充填されている。この冷媒回路（１０）は、冷媒（二酸化炭素）が図１に矢示で示す方向に循環して冷凍サイクルを行うように構成されている。
【００２６】
上記輻射パネル（１２）は、圧縮機（１１）から吐出された高温高圧の冷媒が流れ、この冷媒から吸熱して輻射熱を室内に発するように構成されている。つまり、この輻射パネル（１２）は、輻射用熱交換器を構成している。
【００２７】
上記室内熱交換器（１３）は、輻射パネル（１２）で温度低下した冷媒と空気（室内空気）とを熱交換させ、冷媒から吸熱した空気が温風として室内に供給されるように構成されている。なお、この室内熱交換器（１３）は、例えば、クロスフィン式のフィン・アンド・チューブ型熱交換器で構成されている。
【００２８】
上記室外熱交換器（１５）は、膨張弁（１４）で減圧された冷媒と空気（室外空気）とを熱交換させて該冷媒を蒸発させるように構成されている。なお、この室外熱交換器（１５）は、例えば、クロスフィン式のフィン・アンド・チューブ型熱交換器で構成されている。
【００２９】
つまり、上記空気調和装置（１）は、輻射パネル（１２）の輻射熱および室内熱交換器（１３）の温風が室内に供給されることによって室内を暖房するように構成されている。
【００３０】
ここで、本発明の特徴として、上記圧縮機（１１）は、吸入した冷媒が該冷媒（二酸化炭素）の臨界圧力より高い圧力、すなわち超臨界圧力にまで圧縮されるように構成されている。つまり、上記冷媒回路（１０）は、冷凍サイクルの高圧が冷媒（二酸化炭素）の臨界圧力より高くなるように構成されている。さらに、言い換えると、上記冷媒回路（１０）で行われる冷凍サイクルは、高圧が冷媒の超臨界圧力に設定された超臨界サイクルとなっている。なお、この圧縮機（１１）は、例えば、ロータリ式圧縮機やスクロール式圧縮機などの容積型圧縮機で構成されている。
【００３１】
−運転動作−
次に、上記空気調和装置（１）の暖房運転動作について説明する。
【００３２】
上記冷媒回路（１０）では、冷媒（二酸化炭素）が循環して冷凍サイクルが行われる。具体的に、上記圧縮機（１１）を駆動すると、冷媒が圧縮機（１１）で圧縮されて超臨界圧力状態の高温冷媒となって吐出され、輻射パネル（１２）に流れる。この輻射パネル（１２）では、高温冷媒から放熱された熱量が輻射熱として室内に供給される（図２の矢示Ｒ参照）。その際、上記冷媒は、超臨界圧力状態であるため、放熱しても凝縮することなく温度が低下する。上記輻射パネル（１２）で冷却された冷媒は、室内ユニット（６）の室内熱交換器（１３）に流れる。
【００３３】
上記室内熱交換器（１３）では、冷媒が室内ファン（１３Ｆ）によって取り込まれた室内空気と熱交換して室内空気に放熱し、加熱された室内空気が温風となって室内に供給される（図２の矢示Ｗ参照）。その際、上記冷媒は、超臨界圧力状態であるため、上述と同様に、放熱しても凝縮することなく温度が低下する。上記室内熱交換器（１３）で冷却された低温冷媒は、室外ユニット（５）の膨張弁（１４）に流れて減圧される。
【００３４】
上記膨張弁（１４）で減圧された冷媒は、室外熱交換器（１５）に流れる。この室外熱交換器（１５）では、冷媒が室外ファン（１５Ｆ）によって取り込まれた室外空気と熱交換して蒸発する。上記室外熱交換器（１５）で蒸発した冷媒は、圧縮機（１１）に吸入されて再び圧縮され、この冷媒循環を繰り返す。そして、上記輻射パネル（１２）の輻射熱および室内熱交換器（１３）の温風によって室内が暖房される。
【００３５】
次に、上記暖房運転時の冷凍サイクル（超臨界サイクル）における冷媒（二酸化炭素）の状態を図３に基づいて説明する。この冷媒の状態は、Ｋ→Ｇ→Ｈ→Ｉ→Ｊの順に変化する。
【００３６】
具体的に、上記圧縮機（１１）によって冷媒がＧ点まで圧縮され、超臨界圧力状態の高温冷媒になる。上記Ｇ点の冷媒は、輻射パネル（１２）および室内熱交換器（１３）で順次放熱してＨ点まで冷却される。このＨ点の冷媒は、膨張弁（１４）で減圧されてＩ点まで冷却される。このＩ点の冷媒は、室外熱交換器（１５）で蒸発してＪ点の冷媒になり、さらに加熱された過熱状態の冷媒がＫ点で圧縮機（１１）に吸引される。このＫ点冷媒は、再び圧縮機（１１）でＧ点まで圧縮される。
【００３７】
ここで、上記冷凍サイクルにおいて、冷媒をＲ４１０Ａとし、高圧がＲ４１０Ａの臨界圧力より低くなるように設定された場合、いわゆる亜臨界サイクルでの冷媒状態を図４に基づいて説明する。この冷媒の状態は、Ａ→Ｂ→Ｃ→Ｄ→Ｅの順に変化する。
【００３８】
具体的に、上記圧縮機（１１）によって冷媒がＡ点まで圧縮されて単なる高温高圧の冷媒になる。このＡ点の冷媒は、輻射パネル（１２）および室内熱交換器（１３）で順次放熱して凝縮液化（図４のＭ域）し、Ｂ点まで過冷却される。このＢ点の冷媒は、膨張弁（１４）で減圧されてＣ点まで冷却される。このＣ点の冷媒は、室外熱交換器（１５）において蒸発してＤ点の冷媒になり、さらに加熱された過熱状態の冷媒がＥ点で圧縮機（１１）に吸引される。そして、Ｅ点冷媒は、再び圧縮機（１１）でＡ点まで圧縮される。
【００３９】
図３および図４において、冷凍サイクルの高圧域における冷媒の温度変化を比較する。図４において、冷媒の温度がＡ点から凝縮温度（Ｍ域）まで急激に低下しているのに対し、図３において、冷媒の温度は、凝縮域が存在しないため、Ｇ点からＨ点まで緩やかに低下している。つまり、図３の冷凍サイクルにおける冷媒の高温領域は、図４の冷凍サイクルにおける冷媒の高温領域より大きい（例えば、冷媒温度Ｎ℃におけるエントロピーの変化量Ｌ１およびＬ２参照）。したがって、上記輻射パネル（１２）における冷媒の放熱量は、図４の冷凍サイクルよりも図３の冷凍サイクルの方が大きく、より高温の輻射熱を得ることができる。この結果、輻射熱による暖房能力が向上する。
【００４０】
また、上記輻射パネル（１２）の輻射熱による暖房効果が向上することにより、室内熱交換器（１３）の温風による必要な暖房能力が少なくてすむので、必要な風量を減らすことができる。この結果、温風によるドラフト感を低減することができる。
【００４１】
−実施形態の効果−
以上説明したように、本実施形態１によれば、上記冷媒回路（１０）を冷凍サイクルの高圧が冷媒の臨界圧力より高くなる、いわゆる超臨界サイクルが行われるように構成したので、通常の冷凍サイクルの高圧が冷媒の臨界圧力より低くなる、いわゆる亜臨界サイクルを行う場合に比べて冷媒の高温領域を大きくとることができる。したがって、上記輻射パネル（１２）において、より高温の輻射熱を得ることができる。この結果、輻射熱による暖房効果が向上する。
【００４２】
また、上記輻射熱による暖房効果の向上により、温風による必要な暖房能力を減らすことができ、必要な風量を減らすことができる。この結果、温風によるドラフト感を低減することができると共に、輻射熱による快適な暖房効果をより得ることができる。
【００４３】
また、上記室内ユニット（６）と輻射パネル（１２）とは、別個に構成するようにしたので、輻射パネル（１２）を所望の位置に配置することができる。これにより、快適な暖房効果を所望の場所で得ることができる。
【００４４】
また、上記冷媒に二酸化炭素を用いるようにしたので、環境に優しい装置を提供することができる。
【００４５】
【発明の実施の形態２】
次に、本発明の実施形態２を図面に基づいて詳細に説明する。
【００４６】
本実施形態２は、図５に示すように、上記実施形態１における輻射パネル（１２）および室内熱交換器（１３）を一つの室内ユニット（６）内に収納したものである。この空気調和装置（１）は、いわゆる室内機一体型の床置き式に構成されている。なお、図６は、図５における室内ユニット（６）の構成を具体的に表したもので、左図は縦断面図を表し、右図は正面図を表している。
【００４７】
図６に示すように、上記室内ユニット（６）のケーシング（６ａ）には、前面下部に室内空気を吸い込む吸込口（６ｂ）が設けられると共に、上面における正面側に温風が室内に吹き出る吹出口（６ｃ）が設けられている。この吸込口（６ｂ）および吹出口（６ｃ）は、ケーシング（６ａ）の長手方向に延びて形成されている。また、上記ケーシング（６ａ）の前面には、概ね全体に亘って、輻射パネル（１２）が嵌め込まれている。上記ケーシング（６ａ）内には、室内熱交換器（１３）および室内ファン（１３Ｆ）が収納されている。上記室内熱交換器（１３）は、輻射パネル（１２）の背面側に配置され、上端が輻射パネル（１２）側に傾斜している。一方、上記室内ファン（１３Ｆ）は、輻射パネル（１２）の背面側であって、室内熱交換器（１３）の上方に配置されている。なお、上記輻射パネル（１２）の前面側には、メッシュ状の保護カバー（６ｄ）が設けられている。また、図５では、上記室内ファン（１３Ｆ）や室外熱交換器（１５）などを省略している。
【００４８】
上記の場合、輻射パネル（１２）から室内に輻射熱が供給される（図５の矢示Ｒ参照）。一方、上記室内ファン（１３Ｆ）によって吸込口（６ｂ）からケーシング（６ａ）内に取り込まれた室内空気が室内熱交換器（１３）で加熱され、温風が吹出口（６ｃ）から室内に供給される（図５の矢示Ｗ参照）。したがって、一つの室内ユニット（６）から輻射熱および温風の両方を室内に供給することができるので、装置の設置スペースの縮小化を図ることができる。その他の構造、作用および効果は、実施形態１と同様である。
【００４９】
【発明の実施の形態３】
次に、本発明の実施形態３を図面に基づいて詳細に説明する。
【００５０】
本実施形態３は、図７に示すように、上記実施形態１または実施形態２における冷媒回路（１０）に四路切換弁（１６）を設け、冷媒循環が可逆になるように構成したものである。つまり、本実施形態３における冷媒回路（１０）は、四路切換弁（１６）の切換によって暖房運転と冷房運転とが切換可能に構成されている。
【００５１】
具体的に、図７に示すように、上記四路切換弁（１６）は、流路切換手段を構成し、圧縮機（１１）と輻射パネル（１２）および室外熱交換器（１５）との間に配管接続されている。例えば、上記四路切換弁（１６）が図７の実線側の状態に切り換わると、冷媒回路（１０）では、暖房運転で冷媒が反時計回りに循環する（図７に実線の矢示で示す）。つまり、上記冷媒回路（１０）では、圧縮機（１１）から吐出された超臨界圧力状態の高温冷媒が四路切換弁（１６）を経て輻射パネル（１２）および室内熱交換器（１３）で順次放熱して冷却される。その後、上記膨張弁（１４）で減圧され、室外熱交換器（１５）で蒸発した低温冷媒が四路切換弁（１６）を経て圧縮機（１１）に吸入される。
【００５２】
また、上記四路切換弁（１６）が図７の破線側の状態に切り換わると、冷媒回路（１０）では、冷房運転で冷媒が時計回りに循環する（図７に破線の矢示で示す）。つまり、上記冷媒回路（１０）では、圧縮機（１１）から吐出された超臨界圧力状態の高温冷媒が四路切換弁（１６）を経て室外熱交換器（１５）で放熱して冷却される。その後、上記膨張弁（１４）で減圧され、室内熱交換器（１３）で蒸発した低温冷媒が輻射パネル（１２）および四路切換弁（１６）を順次経て圧縮機（１１）に吸入される。この室内熱交換器（１３）で冷媒が蒸発することによって冷却された空気が室内に供給され、室内の冷房が行われる。
【００５３】
以上のように、暖房運転時における冷媒回路（１０）では、実施形態１および実施形態２と同じ冷媒循環が行われる。したがって、暖房運転と冷房運転とが切換可能な空気調和装置（１）であっても、温風によるドラフト感を低減し、快適な暖房効果を得ることができる。その他の構造、作用および効果は、実施形態１または実施形態２と同様である。
【００５４】
【発明の実施の形態４】
次に、本発明の実施形態４を図面に基づいて詳細に説明する。
【００５５】
本実施形態４は、図８に示すように、上記実施形態３における冷媒回路（１０）に、暖房運転時において、冷媒が輻射パネル（１２）をバイパスするバイパス通路（１７）を設けたものである。
【００５６】
具体的に、図８に示すように、上記冷媒回路（１０）は、輻射パネル（１２）と室内熱交換器（１３）との間に設けられた第１の逆止弁（１８）を備えている。また、上記冷媒回路（１０）は、一端が第１の逆止弁（１８）と室内熱交換器（１３）との間に接続され、他端が圧縮機（１１）の吐出側と輻射パネル（１２）との間に接続されたバイパス通路（１７）を備えている。つまり、上記バイパス通路（１７）は、輻射パネル（１２）および第１の逆止弁（１８）をバイパスするように構成されている。上記バイパス通路（１７）には、第２の逆止弁（１９）が設けられている。上記第１の逆止弁（１８）は、輻射パネル（１２）から室内熱交換器（１３）へ向かう冷媒の流れのみを許容するように構成されている。一方、上記第２の逆止弁（１９）は、第１の逆止弁（１８）と室内熱交換器（１３）との間から圧縮機（１１）の吸入側に向かう冷媒の流れのみを許容するように構成されている。
【００５７】
上記の場合、四路切換弁（１６）が図８の実線側の状態に切り換わると、冷媒回路（１０）では、実施形態３と同様に、圧縮機（１１）から吐出された超臨界圧力状態の高温冷媒が四路切換弁（１６）を経て輻射パネル（１２）および室内熱交換器（１３）で順次放熱して冷却される暖房運転が行われる（図８に実線の矢示で示す）。
【００５８】
また、上記四路切換弁（１６）が図８の破線側の状態に切り換わると、冷媒回路（１０）では、室内熱交換器（１３）で蒸発した低温冷媒がバイパス通路（１７）を流れ、四路切換弁（１６）を経て圧縮機（１１）に吸入される冷房運転が行われる（図８に破線の矢示で示す）。
【００５９】
以上のように、上記冷房運転の場合、室内熱交換器（１３）で蒸発した低温冷媒が輻射パネル（１２）をバイパスして圧縮機（１１）に戻るので、輻射パネル（１２）における低温冷媒による露付きを防止することができる。その他の構造、作用および効果は、実施形態３と同様である。
【００６０】
【発明の実施の形態５】
次に、本発明の実施形態５を図面に基づいて詳細に説明する。
【００６１】
本実施形態５は、図９に示すように、上記実施形態４が別置き型の空気調和装置（１）の場合に室内ユニット（６）を壁掛け式に構成したのに代えて、室内ユニット（６）をいわゆる天井吊り式に構成したものである。
【００６２】
上記室内ユニット（６）は、天井に吊り部材（７）によって吊られている。この空気調和装置（１）では、天井部の室内ユニット（６）から温風（矢示Ｗ参照）が吹き出されると共に、床部の輻射パネル（１２）から輻射熱（矢示Ｒ参照）が供給されて室内の暖房が行われる。その他の構造、作用および効果は、実施形態４と同様である。
【００６３】
【発明の実施の形態６】
次に、本発明の実施形態６を図面に基づいて詳細に説明する。
【００６４】
本実施形態６は、図１０に示すように、上記実施形態４が室内機一体型の空気調和装置（１）の場合に室内ユニット（６）を床置き式に構成したのに代えて、室内ユニット（６）をいわゆる天井埋込式に構成したものである。
【００６５】
具体的に、図１０に示すように、上記室内ユニット（６）は、天井に埋め込まれた箱状のケーシング（６ａ）と、室内に露出してケーシング（６ａ）の下面に取り付けられたグリル（６ｅ）とを備えている。このグリル（６ｅ）は、平面視が四方形に形成されている。このグリル（６ｅ）には、各辺に沿って延びる細長い長方形状の空気の吹出口（６ｃ）が４つ形成されている。また、上記グリル（６ｅ）の中央には、四辺が各吹出口（６ｃ）に沿うように四方形状の輻射パネル（１２）が埋め込まれている。なお、この輻射パネル（１２）の下面は、室内に面している。上記輻射パネル（１２）およびグリル（６ｅ）の中央には、共に貫通する円形状の空気の吸込口（６ｂ）が１つ形成されている。一方、上記ケーシング（６ａ）には、室内熱交換器（１３）が収納されている。
【００６６】
上記の場合、輻射パネル（１２）から輻射熱（矢示Ｒ参照）が室内に供給されると共に、グリル（６ｅ）の吸込口（６ｂ）から取り込まれて室内熱交換器（１３）で加熱された温風（矢示Ｗ参照）が吹出口（６ｃ）より室内に供給されて室内の暖房が行われる。その他の構造、作用および効果は、実施形態４と同様である。
【００６７】
【発明のその他の実施の形態】
上記各実施形態では、冷媒に二酸化炭素を用いるようにしたが、Ｒ４１０Ａ，Ｒ４０７Ｃ，Ｒ１３４ａなどのＨＦＣ系冷媒やプロパン，プロピレン，エタンなどの炭化水素系冷媒を超臨界圧力状態で用いるようにしてもよい。
【００６８】
【発明の効果】
以上のように、本発明によれば、冷凍サイクルの高圧が冷媒の臨界圧力より高くなるように冷媒回路（１０）を構成したため、つまり冷凍サイクルをいわゆる超臨界サイクルに構成したため、冷媒の高温領域を通常の冷凍サイクルにおける冷媒の高温領域より広くとることができる。これにより、暖房運転において、輻射用熱交換器（１２）における高温冷媒の放熱量が増大し、より高温の輻射熱を室内に供給することができるので、輻射熱による暖房能力を向上させることができる。一方、この輻射熱による暖房能力が向上した分、室内熱交換器（１３）の温風による必要な暖房能力が少なくてすむので、必要風量を低減することができる。この結果、温風によるドラフト感を低減でき、より快適な暖房効果を得ることができる。
【００６９】
また、請求項２に係る発明によれば、流路切換手段（１６）の切換により、冷房運転と暖房運転とが切換可能な空気調和装置においても、温風によるドラフト感を低減でき、より快適な暖房効果を得ることができる。
【００７０】
また、請求項３に係る発明によれば、冷房運転の際、冷媒が輻射用熱交換器（１２）をバイパスして循環するためのバイパス通路（１７）を冷媒回路（１０）に設けるようにしたので、室内熱交換器（１３）で蒸発した低温冷媒が輻射用熱交換器（１２）に流れることによって生じる露付きを防止することができる。したがって、装置に優しい冷媒回路（１０）を構築することができる。
【００７１】
また、請求項４に係る発明によれば、輻射用熱交換器（１２）を室内ユニット（６）とは別個に構成するようにしたので、輻射用熱交換器（１２）を所望の位置に配置することができる。したがって、輻射熱による快適な暖房効果を所望の位置で得ることができる。
【００７２】
また、請求項５に係る発明によれば、輻射用熱交換器（１２）と室内熱交換器（１３）とを１台の室内ユニット（６）に設けるようにしたので、装置の設置スペースの縮小化を図ることができる。
【００７３】
また、請求項６に係る発明によれば、冷媒に二酸化炭素を用いるようにしたので、地球環境に優しい装置を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】実施形態１に係る空気調和装置の冷媒回路図である。
【図２】実施形態１に係る空気調和装置の概略配置図である。
【図３】ＣＯ２冷媒の超臨界状態における冷媒挙動を示すＴ−ｓ線図である。
【図４】Ｒ４１０Ａ冷媒の亜臨界状態における冷媒挙動を示すＴ−ｓ線図である。
【図５】実施形態２に係る空気調和装置の概略配置図である。
【図６】実施形態２に係る室内機の概略構成図である。
【図７】実施形態３に係る空気調和装置の冷媒回路図である。
【図８】実施形態４に係る空気調和装置の冷媒回路図である。
【図９】実施形態５に係る空気調和装置の概略配置図である。
【図１０】実施形態６に係る室内機の概略構成図である。
【符号の説明】
（１）空気調和装置
（６）室内ユニット
（６ａ）ケーシング
（１０）冷媒回路
（１１）圧縮機
（１２）輻射パネル（輻射用熱交換器）
（１３）室内熱交換器
（１５）室外熱交換器
（１６）四路切換弁（流路切換手段）
（１７）バイパス通路
（１８）第１の逆止弁
（１９）第２の逆止弁
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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