(57)【要約】【課題】  施工が容易で、安価にして構造上優れた剛性が得られる連続壁体を提供する。【解決手段】  Ｈ形部材２，２Ａを矢板として用いた連続壁体１であって、隣接するＨ形部材２，２Ａのフランジ部４，４Ａ同士を重ね合わせたから、フランジ部４，４Ａ同士の重ね合わせ長さを変えることで、簡単に壁体１の剛性を大きくしたり小さくしたりできる。また、両側のフランジ部４，４Ａの挿入長を変えることで、曲線形状壁体を簡単に作成できる。そして、隣接するＨ形部材２，２Ａのフランジ部４，４Ａ同士を重ね合わせた場合、壁体１の剛性が高まり、これにより、従来に比べて壁体１に用いる支保工部材が少なくて済み、支保工なしの自立式の土留壁を作り易くなる。また、Ｈ形部材２，２Ａ同士の離間は固定されたものでなく、任意に設定できるため、設計通りの壁体平行方向寸法の連続壁体を容易に形成できる。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
Ｈ形部材を矢板として用いた連続壁体であって、隣接するＨ形部材のフランジ部同士を重ね合わせたことを特徴とする連続壁体。
【請求項２】
Ｈ形部材を矢板として用いた連続壁体であって、Ｈ形部材のフランジ部の延長線と隣接するＨ形部材のフランジ部とを重ね合わせたことを特徴とする連続壁体。
【請求項３】
前記Ｈ形部材には、隣接するＨ形部材同士を係合する継手部材を前記フランジ部に設けたことを特徴とする請求項１記載の連続壁体。
【請求項４】
前記Ｈ形部材には、隣接するＨ形部材同士を係合する継手部材を前記フランジ部に設けたことを特徴とする請求項２記載の連続壁体。
【請求項５】
隣接する一方のＨ形部材の両フランジ部間に、他方のＨ形部材の両フランジ部を挿入したことを特徴とする請求項１又は３記載の連続壁体。
【請求項６】
隣接する一方のＨ形部材の両フランジ部間に、他方のＨ形部材の両フランジ部の一方を挿入したことを特徴とする請求項１又は３のいずれか１項に記載の連続壁体。
【請求項７】
隣接するＨ形部材同士が同一形状であることを特徴とする請求項１〜４，６のいずれか１項に記載の連続壁体。
【請求項８】
前記Ｈ形部材に、圧延Ｈ形鋼を用いることを特徴とする請求項１〜７のいずれか１項に記載の連続壁体。
【請求項９】
前記継手部材に、Ｌ型鋼，溝形鋼，丸鋼，平鋼などの圧延鋼材を用いたことを特徴とする請求項３又は４記載の連続壁体。
【請求項１０】
隣接するＨ形部材のフランジ部間に止水部材を設けたことを特徴とする請求項１〜９のいずれか１項に記載の連続壁体。
【請求項１１】
土留め壁として用いたことを特徴とする請求項１〜１０のいずれか１項に記載の連続壁体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、Ｈ形部材を矢板として用いた連続壁体に関する。
【背景技術】
【０００２】
土留めや基礎になる連続壁体が鋼矢板により構築され、その鋼矢板としては両端に嵌合部を設けたＵ形鋼矢板などが一般的に知られており、これ以外にも、例えば、ウェブとその幅方向の両端に設けたフランジと、各フランジの幅方向端部に固定した継手とからなる多数の鋼矢板を、相互に噛み合わせて打設して鋼製壁を構築するもの（例えば特許文献１）や、通常の圧延Ｈ形鋼のフランジの一方側縁部に嵌合継手の雌継手を、他方側縁部に雄継手を、それぞれフランジ外面より内方に位置させて溶接接合した鋼矢板（例えば特許文献２）や、通常の圧延Ｈ形鋼のフランジの両側縁部の端面の各々に、互いに嵌合可能な継手を溶接接合し、且つ前記継手の各々は嵌合の中心が前記フランジの面とほぼ同じ面に位置してなる鋼矢板（例えば特許文献３）や、高さ差がフランジ部で溶接接合できる範囲内にある、複数の通常の圧延Ｈ形鋼を、互いのフランジ側縁部を突き合せて溶接接合して両側にフランジが張り出した箱形に形成するとともに、前記フランジの溶接接合部を挟む両側縁部の一方に嵌合継手の雌継手を、他方に雄継手を、それぞれフランジ外面よりも内方に位置させて溶接接合した鋼矢板（例えば特許文献４）や、Ｈ形鋼の平行なフランジの対向する内面に、外方に突出したガイド板を長さ方向に設け、一方のＨ形形状杭のガイド板と、他のＨ形形状杭のフランジ内面とが相互に摺設するように複数のＨ形形状杭を連続して地盤に打設する工法（例えば特許文献５）などがある。
【特許文献１】特開平６−２６４４６９２号公報
【特許文献２】特開平７−２７９１６２号公報
【特許文献３】特開平７−２７９１６３号公報
【特許文献４】特開平７−４８８３１号公報
【特許文献５】特開平４−２０３１１４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
上記特許文献１の鋼矢板は、フランジの端部に継手を設けているため、通常の圧延Ｈ形鋼を用いたものと異なり、鋼矢板自体の材料費が高価になり、また、汎用品でないため、連続壁体を形成する以外に転用しにくい。さらに、構造上、剛性を高めるためには、鋼矢板自体の部材厚を大きくしたり、１ランク上の部材を適用したりする必要がある。また、連続壁体の曲線部分を施工するには、特殊な部材を必要とする。
【０００４】
また、継手間の寸法がフランジ幅で固定されるため、連続壁体の壁体平行方向寸法を設計などで求められた必要量確保しようとすると、過大に設定しなければならないため無駄が生じる。さらに、施工時にも、連続壁体の中間で閉合しようとすると、精度の高い施工管理が求められ、容易でない。
【０００５】
一方、特許文献２〜４の鋼矢板では、通常の圧延Ｈ形鋼を用いるから、材料費が安価となるが、フランジの端部から突出した嵌合継手により、接合する構造であるから、フランジ部分に比べて継手部分の強度が低下する問題がある。また、特許文献５でも隣接する鋼矢板はフランジより薄いガイド板により接合されているから、接合部分の強度がフランジ部分より低下する。これに対して，フランジと同じ厚さのガイド板を用いれば接合部分の強度は向上するが、製品コストが上昇する。
【０００６】
このようにＨ形鋼を用いた鋼矢板は、コスト面や構造上改良すべき課題があり、従来の一般的なＵ形鋼矢板が汎用的に使用されているが、Ｕ形鋼矢板には下記の問題がある。
【０００７】
土留壁などの仮設構造物に用いる場合、Ｈ形鋼に比べて、剛性が小さく、大深度の掘削などに伴い壁体にかかる土圧、水圧が大きくなって、支保工が多数段必要となり、支保工を架設する作業に時間を要すると共に、構造物の構築作業に手間がかかる。しかも、構造物の構築作業において、支保工が障害となって、鉄筋や型枠の設置ができず、支保工箇所で構造物の施工を分けて行わなければならず、構造上好ましくない場合が生じる。すなわち、切梁である支保工を避けた範囲毎に構造物の施工を進めていく必要があるため、構造物の躯体を支保工間隔毎に継ぎ足して構築することになり、躯体において継手箇所が必要となるため、構造耐力や耐震性能上で不利になる。また、構造物として例えば、橋脚などの施工では、渇水期内において工事を完了するという工期に制約があり、支保工間隔毎に分けて作業を繰り返す工法では施工性に劣り、工期的に難しい面がある。
【０００８】
そして、工期を短縮し、継手箇所を削減して構造物の耐震性能などを向上するには、支保工の鉛直方向間隔を広くするか、支保工を無くことが考えられるが、このためには剛性の高い土留壁が必要となり、従来構造の土留壁では費用が嵩み、経済性に劣る問題がある。
【０００９】
本発明は、このような問題点を解決しようとするもので、施工が容易で、安価にして構造上優れた剛性が得られる連続壁体を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
請求項１の発明は、Ｈ形部材を矢板として用いた連続壁体であって、隣接するＨ形部材のフランジ部同士を重ね合わせたものである。
【００１１】
また、請求項２の発明は、Ｈ形部材を矢板として用いた連続壁体であって、Ｈ形部材のフランジ部の延長線と隣接するＨ形部材のフランジ部とを重ね合わせたものである。
【００１２】
また、請求項３の発明は、前記Ｈ形部材には、隣接するＨ形部材同士を係合する継手部材を前記フランジ部に設けたものである。
【００１３】
また、請求項４の発明は、前記Ｈ形部材には、隣接するＨ形部材同士を係合する継手部材を前記フランジ部に設けたものである。
【００１４】
また、請求項５の発明は、隣接する一方のＨ形部材の両フランジ部間に、他方のＨ形部材の両フランジ部を挿入したものである。
【００１５】
また、請求項６の発明は、隣接する一方のＨ形部材の両フランジ部間に、他方のＨ形部材の両フランジ部の一方を挿入したものである。
【００１６】
また、請求項７の発明は、隣接するＨ形部材同士が同一形状である。
【００１７】
また、請求項８の発明は、前記Ｈ形部材に、圧延Ｈ形鋼を用いるものである。
【００１８】
また、請求項９の発明は、前記継手部材に、Ｌ型鋼，溝形鋼，丸鋼，平鋼などの圧延鋼材を用いたものである。
【００１９】
また、請求項１０の発明は、隣接するＨ形部材のフランジ部間に止水部材を設けたものである。
【００２０】
また、請求項１１の発明は、土留め壁として用いたものである。
【発明の効果】
【００２１】
請求項１の構成によれば、フランジ部同士の重ね合わせ長さを変えることで、簡単に壁体の剛性を大きくしたり小さくしたりできる。また、両側のフランジ部挿入長を変えることで、曲線形状壁体を簡単に作成できる。
【００２２】
そして、隣接するＨ形部材のフランジ部同士の重ね合わせたを大きくした場合、壁体の剛性が高まる。これにより、従来に比べて壁体に用いる支保工部材が少なくて済み、支保工なしの自立式の土留壁を作りやすい。
【００２３】
また、隣接するＨ形部材のフランジ部同士を重ね合わせた場合、壁厚を小さくでき、Ｈ形部材を用いた連続壁体構築のための掘削土量などが小さくなる。さらに、必要な用地面積が小さくて済む。
【００２４】
また、Ｈ形部材同士の離間は固定されたものでなく、任意に設定できるため、設計通りの壁体平行方向寸法の連続壁体を容易に形成できる。また、設置する場合は、個別のＨ形部材の所定位置が精度上で劣っても、簡単に調整して施工できる。
【００２５】
また、請求項２の構成によれば、フランジ部同士の重ね合わせへの移行が容易にできる。また、フランジ部同士の離間を変えることで、簡単に壁面体の剛性を大きくしたり小さくしたりできる。
【００２６】
また、両側のフランジ部同士の離間長を変えることで、曲線形状壁体を簡単に作成できる。
【００２７】
また、Ｈ形部材同士の離間は固定されたものでなく、任意に設定できるため、設計通りの壁体平行方向寸法の連続壁体を容易に形成できる。また、設置する場合は、個別のＨ形部材の所定位置が精度上で劣っても、簡単に調整して施工できる。
【００２８】
そして、隣接するＨ形部材同士の離間を小さくした場合、壁体の剛性が高まる。これにより、従来に比べて壁体に用いる支保工部材が少なくて済み、支保工なしの自立式の土留壁を作りやすい。
【００２９】
また、隣接するＨ形部材の同士の離間を小さくした場合、壁厚を小さくでき、Ｈ形鋼矢板構築のための掘削土量、コンクリート量などが小さくなる。さらに、必要な用地面積が小さくて済む。
【００３０】
また、請求項３の構成によれば、係合する継手部材を用いたため、施工時のガイドとなるほか、取り付け位置が確定する。また、止水性が向上する。
【００３１】
また、請求項４の構成によれば、係合する継手部材を用いたため、施工時のガイドとなるほか、取り付け位置が確定する。また、止水性が向上する。
【００３２】
また、請求項５の構成によれば、異なる形状のＨ形部材を組合わせて使用するため、剛性に見合った部材を選定できる。また、フランジ部間に入るＨ形部材の組合せのため、壁体直角方向の移動を相互に防ぐことができる。
【００３３】
また、請求項６の構成によれば、一方のＨ形部材のフランジ部間に他方のＨ形部材のフランジ部の一方を挿入して使用するため、形状の同じＨ形部材同士や、異なる形状のＨ形部材を組み合わせて使用できる。
【００３４】
また、請求項７の構成によれば、Ｈ形部材同士が同一大きさであるため、壁厚を同一とすることができ、また、Ｈ形部材の形状の違いに基いて部分的に剛性が小さくなることがない。
【００３５】
また、請求項８の構成によれば、Ｈ形部材に圧延Ｈ形鋼を用いたため、市販品で材料入手が安価で容易となる。また、連続壁以外への材料転用が容易になる。
【００３６】
また、請求項９の構成によれば、継手部材に圧延鋼材を用いたため、材料入手が安価で容易になる。また、それら圧延鋼材は市販材料であるのため、継手構造を作るために材料への加工がほとんどいらない。さらに、フランジ部の内面に継手部材を設けた場合は、継手部材を撤去することなく、Ｈ形部材を連続壁体以外への材料転用が容易になる。
【００３７】
また、請求項１０の構成によれば、地下水のある箇所などに使用する場合に止水がより確実となる。
【００３８】
また、請求項１１の構成によれば、土留壁として用いるため、剛性の高い壁体などを形成でき、深度の深い土留壁に適用できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３９】
本発明における好適な実施の形態について、添付図面を参照しながら詳細に説明する。なお、以下に説明する実施の形態は、特許請求の範囲に記載された本発明の内容を限定するものではない。また、以下に説明される構成の全てが、本発明の必須要件であるとは限らない。各実施例では、従来とは異なる新規な連続壁体を採用することにより、従来にない連続壁体が得られ、その連続壁体を夫々記述する。
【実施例１】
【００４０】
以下、本発明の実施例を添付図面を参照して説明する。図１〜図６は本発明の実施例１を示し、連続壁体１は、鉛直壁として、土留壁，擁壁，護岸壁，基礎，桟橋，遮水壁などに用いられたり、水平壁として、防護ルーフやカルバートなどに用いられ、また、橋梁などの桁として用いてもよい。図２は連続壁体１を土留壁に用いた例、図３は遮水壁に用いた例を示し、土圧や地下水圧などの水平荷重に抵抗するものである。前記連続壁体１には矢板として大きさの異なるＨ形部材２，２Ａを用いる。これらＨ形部材２，２Ａには好ましくは通常の圧延Ｈ形鋼材が用いられ、ウエブ部３，３Ａの両側にフランジ部４，４，４Ａ，４Ａを有し、大型のＨ形部材２のフランジ部４，４の内面間に小型のＨ形部材２Ａのフランジ部４Ａ，４Ａの外面が入る大きさのものを組合わせて用い、連続壁体１において、壁体平行方向に隣接する大型のＨ形部材２のフランジ部４，４の内面間に小型のＨ形部材２Ａのフランジ部４Ａ，４Ａ外面を挿入されたフランジ部の重ね合わせ部５を形成するようにする。このように、大型のＨ形部材２のフランジ部４，４と小型のＨ形部材２Ａのフランジ部４Ａ，４Ａとを、同一平面とは異なるフランジ部４，４Ａの厚さ方向（壁体直角方向方向）にずらし、且つ重ね合わせており、重ね合わせ部５を形成することにより、連続壁体１への直角方向の力に対して隣接する複数のＨ形部材２，２Ａが拘束される。
【００４１】
土留壁や遮水壁の施工においては、地盤ＧにＨ形部材２，２Ａを打撃を加えて打ち込んだり、圧入したりして所定の深さまで挿入し、あるいは、連続壁体１の構築箇所に溝を掘削形成し、Ｈ形部材２，２Ａを立て込む。前記溝は、連続地中壁掘削機により連続掘削溝や、ドリル式のオーガー掘削機の円孔により形成され、掘削の際、溝の安定のためは泥水などの安定液を用いることで、溝の壁面の安定を保つ。
【００４２】
Ｈ形部材２，２Ａは、ウエブ部３，３Ａとフランジ部４，４，４Ａ，４Ａを備えるものであれば、圧延Ｈ形鋼以外にも、圧延Ｉ形鋼でもよく、また、鋼材以外にプラスチックなどからなるものを用いてもよい。また、図４に示すように、Ｈ形部材２，２Ａを複数用いて一体化してもよく、同図においてはフランジ部４，４，４Ａ，４Ａを溶着一体化しており、あるいは、図５に示すように、ウエブ部３を複数設けた形状のものでもよい。
【００４３】
このようにＨ形部材２，２Ａを用いた連続壁体１においては、フランジ部４，４Ａの重ね合わせ部５により壁体１の剛性が向上し、さらに、図６に示すように、両側からＨ形部材２，２Ａを設置した場合に、最後の合わせ部分の寸法が他の部分と異なる場合でも、重ね合わせ部５の寸法を調整することにより、容易に対応でき、図６では、最後の合わせ部分のＨ形部材２，２の間隔が他に比べて狭くなったから、間に挿入するＨ形部材２Ａとの重ね合わせ部５を大きくすることにより対応できる。したがって、従来のＵ形やＨ形の矢板で土留壁を形成する場合には、矢板の継手間寸法が一定であるから、最後の合わせ部分で寸法調整を行うことができず、精度を高めて打設位置を設定する必要があり、無理に最後の矢板を打設すると、矢板に亀裂が生じたり、場合によっては、複数の矢板を引き抜いて再度打設する必要があったが、本実施例ではフランジ部２，２Ａの重ね合わせ部５の寸法により最後の合わせ部分の寸法調整を簡便に行うことができる。また、継手間が一定寸法の矢板を用いる場合、矢板の寸法に合わせて壁体平行方向の寸法などを設計することになり、例えば、設計上は矢板の２分の１の寸法で済む箇所も、矢板１本を用いることになり、設計上、過剰な部分が発生し、これが掘削，埋め戻しの土量や捨てコンクリートの量にも影響するため、無駄な部分が発生する。これに対して、本実施例では、設計寸法に対応した連続壁体１を構築できるから、上述したような無駄を省くことができる。
【００４４】
このように本実施例では、請求項１に対応して、Ｈ形部材２，２Ａを矢板として用いた連続壁体１であって、隣接するＨ形部材２，２Ａのフランジ部４，４Ａ同士を重ね合わせたから、フランジ部４，４Ａ同士の重ね合わせ長さを変えることで、簡単に壁体１の剛性を大きくしたり小さくしたりできる。また、両側のフランジ部４，４Ａの挿入長を変えることで、曲線形状壁体を簡単に作成できる。そして、隣接するＨ形部材２，２Ａのフランジ部４，４Ａ同士を重ね合わせた場合、壁体１の剛性が高まり、これにより、従来に比べて壁体１に用いる支保工部材が少なくて済み、支保工なしの自立式の土留壁を作り易くなる。また、隣接するＨ形部材２，２Ａのフランジ部４，４Ａ同士を重ね合わせた場合、壁厚を小さくでき、Ｈ形部材２，２Ａを用いた連続壁体１構築のための掘削土量、コンクリート量などが小さくなり、さらに、必要な用地面積が小さくて済む。また、Ｈ形部材２，２Ａ同士の離間は固定されたものでなく、任意に設定できるため、設計通りの壁体平行方向寸法の連続壁体１を容易に形成できる。また、設置する場合は、個別のＨ形部材２，２Ａの所定位置が精度上で劣っても、簡単に調整して施工できる。
【００４５】
また、このように本実施例では、請求項５に対応して、隣接する一方のＨ形部材２の両フランジ部４，４間に、他方のＨ形部材２Ａの両フランジ部４Ａ，４Ａを挿入したから、異なる形状のＨ形部材２，２Ａを組合わせて使用するため、剛性に見合った部材を選定でき、また、フランジ部４，４間に入るＨ形部材の組合せのため、壁体直角方向の移動を相互に防ぐことができる。
【００４６】
また、このように本実施例では、請求項８に対応して、Ｈ形部材２，２Ａは、圧延Ｈ形鋼であるから、材料入手が安価で容易になる。また、汎用性のある圧延Ｈ形鋼は引き抜いた場合、壁体以外に支保材、桁材に転用可能である。
【００４７】
また、このように本実施例では、請求項１１に対応して、連続壁体１を土留壁として用いたから、剛性の高い壁体１などを形成でき、深度の深い土留壁に適用できる。
【実施例２】
【００４８】
図７〜図８は本発明の実施例２を示し、上記実施例１と同一部分に同一符号を付し、その詳細な説明を省略して詳述すると、この連続壁体１は、隣接するＨ形部材２，２が同一形状であり、図７に示すように、隣接するＨ形部材２，２のフランジ部４，４の内面と外面とを重ね合わせた重ね合わせ部５を形成して連続壁体１を構築している。すなわち隣接するＨ形部材２，２のフランジ部４，４を、同一平面とは異なるフランジ部４，４の幅方向（壁体直角方向）にずらし、且つ重ね合わせている。また、図８に示すように、連続壁体１を平面的に湾曲形成する場合には、湾曲方向の内側の重ね合わせ部５を曲率の外側の重ね合わせ部５より大きくすればよい。尚、少なくとも、湾曲方向の内側の重ね合わせ部５を形成すればよく、湾曲方向の外側では隣接するフランジ部４，４間に重ね合わせ部がなくてもよい。
【００４９】
尚、図７，図８ともに、隣接するＨ形部材２，２として、同一形状のものを用いたが、フランジ部の幅が各々異なる部材で構成しても構わない。
【００５０】
このように本実施例では、請求項１に対応して、Ｈ形部材２，２を矢板として用いた連続壁体１であって、隣接するＨ形部材２，２のフランジ部４，４同士を重ね合わせたから、上記実施例１と同様な作用・効果を奏する。
【００５１】
また、このように本実施例では、請求項６に対応して、隣接する一方のＨ形部材２，２の両フランジ部４，４間に、他方のＨ形部材２の両フランジ部２，２の一方を挿入したから、形状の同じＨ形部材２，２同士や、異なる形状のＨ形部材を組み合わせて使用できる。
【００５２】
また、このように本実施例では、請求項７に対応して、隣接するＨ形部材２，２同士が同一形状あるから、壁厚を同一とすることができ、また、Ｈ形部材の形状の違いに基いて部分的に小さくなることがない。
【００５３】
尚、本実施例では、一方のＨ形部材２の図中上下のフランジ部２，２に、隣接する他方のＨ形部材２の図中上下のフランジ部４，４を相互に重ね合わせたものであり、すなわち、一方の上フランジ部４の上に他方の上フランジ部４を重ねるように配置する共に、一方の下フランジの上に他方の下フランジ部を重ねるように配置しており、Ｈ形部材２，２を同一大きさとしたものであるが、特に同一大きさでなくても同様の構成は可能である。
【実施例３】
【００５４】
図９〜図１１は本発明の実施例３を示し、上記各実施例と同一部分に同一符号を付し、その詳細な説明を省略して詳述すると、この例は、連続壁体１を土留壁に適用したものであり、同図に示すように、橋脚や建築物などの構造物の基礎を地中に構築する際、その基礎を構築する構築箇所Ｋの周囲に土留壁として、連続壁体１，１，１，１を構築し、対向する連続壁体１，１の内面にＨ形鋼などからなる腹起し11を配置し、これら腹起し11を介して連続壁体１，１間に、切梁たる支保工12を配置している。尚、連続壁体１，１が交差するコーナ部では、一方の連続壁体１のＨ形部材２には、一方のフランジ部４の両端部に、継手部材たる溝形鋼13を溶着などにより設け、他方の連続壁体１のＨ形部材２Ａには、フランジ部４Ａ，４Ａの端部に、前記溝形鋼13内に嵌入する継手部材たる鉄板14を溶着などにより設けている。尚、前記鉄板14には平鋼が用いられる。また、この例の連続壁体１は、基礎を構築した後、構築箇所Ｋを埋め戻せば、撤去可能な仮設構造物であるから、Ｈ形部材２，２Ａを引き抜いて再利用することができる。
【００５５】
このような土留壁となる連続壁体１では、重ね合わせ部５により剛性が向上し、土留壁を自立させたり支保工12の間隔を大きくしたりすることができ、構築箇所Ｋに設ける構造物の鉄筋継手やコンクリート継手が不要又は少なくできるため、構造物の品質を高めることができ、且つ施工性を向上することができる。
【実施例４】
【００５６】
図１２は本発明の実施例４を示し、上記各実施例と同一部分に同一符号を付し、その詳細な説明を省略して詳述すると、この例の連続壁体１を地下道などのボックスカルバートを構築する際に用いる防護ルーフに適用したものであり、構築箇所Ｋの両側部と上部とに連続壁体１を構築し、構築箇所Ｋを掘削すると共に、連続壁体を支持する支保工21を設け、掘削箇所Ｋ内にボックスカルバート22を構築して埋め戻す。この場合、ボックスカルバート22を埋め戻した後、Ｈ形部材２，２Ａを引き抜いて再利用してもよい。
【実施例５】
【００５７】
図１３は本発明の実施例５を示し、上記各実施例と同一部分に同一符号を付し、その詳細な説明を省略して詳述すると、この例は、連続壁体１を山岳トンネル23などの防護ルーフに適用したものであり、トンネル23の上部を覆うように湾曲状に連続壁体１が形成されている。
【実施例６】
【００５８】
図１４〜図１５は本発明の実施例６を示し、上記各実施例と同一部分に同一符号を付し、その詳細な説明を省略して詳述すると、この例は隣接するＨ形部材同士を係合する継手部材を示し、大型のＨ形部材２のフランジ部４の端部側内面に、継手部材たる２つの山形鋼31，31を並べて取付け、両山形鋼31，31間に内面嵌合部たる山形凹部32を形成し、この山形凹部32にＨ形部材長さ方向から嵌入する外面嵌合部たる山形凸部33を、小型のＨ形部材２Ａのフランジ部４Ａの端部側外面に設け、前記山形凸部33は、継手部材たる山形鋼31をフランジ部４Ａの端部側外面に取付けて構成される。それら山形鋼31はフランジ部４，４Ａの端部から突出しない。尚、Ｈ形部材２，２ＡがＨ形鋼の場合、山形鋼などの圧延鋼材は溶着により設けられる。
【００５９】
したがって、隣接するＨ形部材２，２Ａを構築する際、山形凹部32と山形凸部33との嵌合がガイドとなってＨ形部材２，２Ａを正しく挿入することができ、さらに、重ね合わせ部５における山形凹部32と山形凸部33との嵌合により、隣接するＨ形部材２，２Ａは連続壁体１の壁体平行方向にも規制される。
【００６０】
このように本実施例では、請求項３に対応して、Ｈ形部材２，２Ａには、隣接するＨ形部材２，２Ａ同士を係合する継手部材たる山形鋼31をフランジ部４，４Ａに設けたから、継手部材が嵌合し、施工時のガイドとなるほか、取り付け位置が確定し、また、止水性の向上が図られる。
【００６１】
また、このように本実施例では、請求項９に対応して、継手部材に、Ｌ形鋼である山形鋼，溝形鋼，丸鋼，平鋼などの圧延鋼材のうち山形鋼31を用いたから、材料入手が安価で容易になる。また、それら圧延鋼材は市販材料であるのため、継手構造を作るために材料への加工がほとんどいらない。そして、フランジ部２の内面に継手部材たる山形鋼31を設けた場合は、山形鋼31を撤去することなく、Ｈ形部材２，２Ａを連続壁体１以外への材料転用が容易になる。
【００６２】
また、実施例上の効果として、Ｈ形部材２のフランジ部４の内面に、継手部材たる山形鋼31を設け、外面側には設けなかったから、連続壁体１が仮設構造物の場合、Ｈ形部材２，２Ａを引き抜いて、支保工や桁材などへの転用が容易となる。また、この例では、重ね合わせ部５において、嵌合部たる山形凹部32と山形凸部33との嵌合により、隣接するＨ形部材２，２Ａは、連続壁体１の壁体平行方向にも規制される。
【実施例７】
【００６３】
図１６は本発明の実施例７を示し、上記各実施例と同一部分に同一符号を付し、上記実施例と同一部分に同一符号を付し、その詳細な説明を省略して詳述すると、この例は隣接するＨ形部材同士を係合する継手部材を示し、大型のＨ形部材２のフランジ部４の端部側内面に、継手部材たる２つの丸鋼35，35を並べて取付け、両丸鋼35，35間に内面嵌合部たる凹部36を形成し、この凹部36にＨ形部材長さ方向から嵌入する外面嵌合部たる凸部37を、小型のＨ形部材２Ａのフランジ部４Ａの端部側外面に設け、前記凸部37は、継手部材たる丸鋼35をフランジ部４Ａの端部側外面に取付けて構成される。
【００６４】
このように本実施例では、請求項３に対応して、Ｈ形部材２，２Ａには、隣接するＨ形部材２，２Ａ同士を係合する継手部材たる丸鋼35をフランジ部４，４Ａに設けたから、継手部材が嵌合し、施工時のガイドとなるほか、取り付け位置が確定し、また、止水性の向上が図られる。
【００６５】
また、このように本実施例では、請求項９に対応して、継手部材に、Ｌ形鋼，溝形鋼，丸鋼，平鋼などの圧延鋼材のうち丸鋼35を用いたから、上記実施例と同様な作用・効果を奏する。
【実施例８】
【００６６】
図１７は本発明の実施例８を示し、上記各実施例と同一部分に同一符号を付し、上記実施例と同一部分に同一符号を付し、その詳細な説明を省略して詳述すると、この例は隣接するＨ形部材同士を係合する継手部材を示し、大型のＨ形部材２のフランジ部４の端部側内面に、内面係合部たる山形鋼41の一片側の端部を取付け、この山形鋼41の他片41Ａ側はフランジ部４内面とほぼ平行で、先端がフランジ部４の壁体平行方向外側に向き、外面係合部たる山形鋼42の一片側の端部を、小型のＨ形部材２Ａのフランジ部４Ａの端部側外面に取付け、この山形鋼42の他片42Ａ側はフランジ部４Ａ外面とほぼ平行で、先端がフランジ部４の長さ方向外側に向き、継手部材たる両山形鋼41，42が係合してフランジ部４，４Ａの位置決めがなされる。尚、山形鋼41，42は同一形状である。
【００６７】
このように本実施例では、請求項３に対応して、Ｈ形部材２，２Ａには、隣接するＨ形部材２，２Ａ同士を係合する継手部材たる山形鋼41，42をフランジ部４，４Ａに設けたから、継手部材が嵌合し、施工時のガイドとなるほか、取り付け位置が確定し、また、止水性の向上が図られる。
【００６８】
また、このように本実施例では、請求項９に対応して、継手部材に、Ｌ形鋼たる山形鋼，溝形鋼，丸鋼，平鋼などの圧延鋼材のうち山形鋼41，42を用いたから、上記実施例と同様な作用・効果を奏する。
【００６９】
また、この例では、係合部たる山形鋼41，42の係合により、隣接するフランジ部４，４Ａの壁体直角方向の位置が規制され、また、山形鋼41，42が当接することにより、隣接するＨ型部材２，２Ａの間隔を調整することができ、すなわち、山形鋼41，42が当接する位置で重ね合わせ部５の寸法が最大となる。
【実施例９】
【００７０】
図１８は本発明の実施例９を示し、上記各実施例と同一部分に同一符号を付し、上記実施例と同一部分に同一符号を付し、その詳細な説明を省略して詳述すると、この例は隣接するＨ形部材同士を係合する継手部材を示し、大型のＨ形部材２のフランジ部４の端部側内面に、内面嵌合部たる山形鋼41の一片側の端部を取付け、この山形鋼41の他片41Ａ側はフランジ部４と所定角度をなして間隔を持って配置され、先端がフランジ部４の壁体平行方向外側外面に向き、外面嵌合部たる山形鋼41の一片側の端部を、小型のＨ形部材２Ａのフランジ部４Ａの端部側外面に取付け、この山形鋼42の他片42Ａ側はフランジ部４Ａと所定角度をなして間隔を持って配置され、先端がフランジ部４の長さ方向外側に向き、嵌合部たる両山形鋼41，42の他片41Ａ，42Ａがフランジ部４，４Ａの壁体平行方向の離脱を規制するように噛み合って嵌合する。尚、山形鋼41，42は同一形状である。
【００７１】
このように本実施例では、請求項３に対応して、Ｈ形部材２，２Ａには、隣接するＨ形部材２，２Ａ同士を係合する継手部材たる山形鋼41，42をフランジ部４，４Ａに設けたから、継手部材が嵌合し、施工時のガイドとなるほか、取り付け位置が確定し、また、止水性の向上が図られる。
【００７２】
また、このように本実施例では、請求項９に対応して、継手部材に、Ｌ形鋼たる山形鋼，溝形鋼，丸鋼，平鋼などの圧延鋼材のうち山形鋼41，42を用いたから、上記実施例と同様な作用・効果を奏する。
【実施例１０】
【００７３】
図１９〜図２０は本発明の実施例１０を示し、上記各実施例と同一部分に同一符号を付し、上記実施例と同一部分に同一符号を付し、その詳細な説明を省略して詳述すると、この例は隣接する大きさの異なるＨ形部材同士を係合する継手部材を示し、大型のＨ形部材２のフランジ部４の端部側内面に、内面係合部たる山形鋼41の一片側の外面を取付け、この山形鋼41の他片41Ａ側がフランジ部４の壁体平行方向外側で、該フランジ部４と直交する。一方、小型のＨ形部材２Ａのフランジ部４Ａには他の部材を取り付けるなどの加工は施されておらず、そのフランジ部４Ａが前記フランジ部４の内面に係入し、フランジ部４Ａの端部が前記山形鋼41の他片41Ａ外面に当たる位置で位置決めされている。
【００７４】
このように本実施例では、請求項３に対応して、Ｈ形部材２には、隣接するＨ形部材２，２Ａ同士を係合する継手部材たる山形鋼41をフランジ部４に設けたから、継手部材が嵌合し、施工時のガイドとなるほか、取り付け位置が確定し、また、止水性の向上が図られる。
【００７５】
また、このように本実施例では、請求項９に対応して、継手部材に、Ｌ形鋼たる山形鋼，溝形鋼，丸鋼，平鋼などの圧延鋼材のうち山形鋼41を用いたから、上記実施例と同様な作用・効果を奏する。
【実施例１１】
【００７６】
図２１〜図２２は本発明の実施例１１を示し、上記各実施例と同一部分に同一符号を付し、上記実施例と同一部分に同一符号を付し、その詳細な説明を省略して詳述すると、この例は隣接するＨ形部材同士を係合する継手部材を示し、大型のＨ形部材２のフランジ部４の端部側内面に、山形鋼41の一片側の外面を取付け、この山形鋼41の他片41Ａ側がフランジ部４の壁体平行方向外側で、該フランジ部４と直交する。また、前記山形鋼41よりフランジ部４の端部側に、内面係合部たる山形鋼43の一片側の外面を取付け、この山形鋼43の他片43Ａ側が前記他片41Ａと重なり合っている。一方、小型のＨ形部材２Ａのフランジ部４Ａには他の部材を取り付けるなどの加工は施されておらず、そのフランジ部４Ａが前記フランジ部４の内面に係入し、フランジ部４Ａの端部が前記山形鋼43の他片43Ａ内面に当たる位置で位置決めれている。
【００７７】
このように本実施例では、請求項３に対応して、Ｈ形部材２には、隣接するＨ形部材２，２Ａ同士を係合する継手部材たる山形鋼43をフランジ部４に設けたから、継手部材が嵌合し、施工時のガイドとなるほか、取り付け位置が確定し、また、止水性の向上が図られる。
【００７８】
また、このように本実施例では、請求項９に対応して、継手部材に、Ｌ形鋼たる山形鋼，溝形鋼，丸鋼，平鋼などの圧延鋼材のうち山形鋼43を用いたから、上記実施例と同様な作用・効果を奏する。また、この例では、山形鋼43の一片によりフランジ部４の内面とフランジ部４Ａの隙間が小さくなり、止水性の向上が図られる。
【実施例１２】
【００７９】
図２３〜図２４は本発明の実施例１２を示し、上記各実施例と同一部分に同一符号を付し、上記実施例と同一部分に同一符号を付し、その詳細な説明を省略して詳述すると、この例は隣接するＨ形部材同士を係合する継手部材を示し、大型のＨ形部材２のフランジ部４の端部側内面に、山形鋼41の一片側の外面を取付け、この山形鋼41の他片41Ａ側がフランジ部４の壁体平行方向外側で、該フランジ部４と直交する。また、前記山形鋼41よりフランジ部４の端部側に、内面嵌合部たる山形鋼44の一片側の端部を取付けると共に、この一片側が前記他片41Ａと重なり合い、該山形鋼44の他片44Ａが前記フランジ部４と間隔を置いてほぼ平行に配置されている。一方、小型のＨ形部材２Ａのフランジ部４Ａには他の部材を取り付けるなどの加工は施されておらず、そのフランジ部４Ａが前記山形鋼44内に嵌合する。そして、フランジ部４の端部内面と山形鋼44との間に、フランジ部４Ａの端部を嵌入する。
【００８０】
このように本実施例では、請求項３に対応して、Ｈ形部材２には、隣接するＨ形部材２，２Ａ同士を係合する継手部材たる山形鋼44をフランジ部４に設けたから、継手部材が嵌合し、施工時のガイドとなるほか、取り付け位置が確定し、また、止水性の向上が図られる。
【００８１】
また、このように本実施例では、請求項９に対応して、継手部材に、Ｌ形鋼たる山形鋼，溝形鋼，丸鋼，平鋼などの圧延鋼材のうち山形鋼44を用いたから、上記実施例と同様な作用・効果を奏する。
【実施例１３】
【００８２】
図２５は本発明の実施例１３を示し、上記各実施例と同一部分に同一符号を付し、上記実施例と同一部分に同一符号を付し、その詳細な説明を省略して詳述すると、この例は隣接する同一形状のＨ形部材同士を係合する継手部材を示し、隣接する一方のＨ形部材２の１つのフランジ部４（図中上側のフランジ部）の端部側内面に、内面係合部たる山形鋼41の一片側の外面を取付け、この山形鋼41の他片41Ａ側がフランジ部４の壁体平行方向外側で、該フランジ部４と直交し、他のフランジ部４（図中下側のフランジ部）の端部側外面に、外面嵌合部たる山形鋼44の一片側の端部を取付けると共に、該山形鋼44の他片が前記フランジ部４の外面と間隔を置いてほぼ平行に配置されている。これに対して、隣接する他方のＨ形部材２の他のフランジ部４（図中下側のフランジ部）の端部側外面に、内面係合部たる山形鋼41の一片側の端部を取付け、この山形鋼41の他片41Ａ側がフランジ部４の壁体平行方向外側で、該フランジ部４と直交する。前記山形鋼41を設けたフランジ部４に隣接するフランジ部４が当たる位置で位置決めされ、他のフランジ部４の端部が前記山形鋼44内に嵌合する。
【００８３】
このように本実施例では、請求項３に対応して、Ｈ形部材２には、隣接するＨ形部材２，２Ａ同士を係合する継手部材たる山形鋼41をフランジ部４に設けたから、継手部材が嵌合し、施工時のガイドとなるほか、取り付け位置が確定し、また、止水性の向上が図られる。
【００８４】
また、このように本実施例では、請求項９に対応して、継手部材に、Ｌ形鋼たる山形鋼，溝形鋼，丸鋼，平鋼などの圧延鋼材のうち山形鋼41を用いたから、上記実施例と同様な作用・効果を奏する。
【実施例１４】
【００８５】
図２６〜図２７は本発明の実施例１４を示し、上記各実施例と同一部分に同一符号を付し、上記実施例と同一部分に同一符号を付し、その詳細な説明を省略して詳述すると、この例は隣接する同一形状のＨ形部材同士を嵌合する継手部材を示し、隣接する一方のＨ形部材２の１つのフランジ部４（図中上側のフランジ部）の端部側内面に、２つの山形鋼31，31を並べて取付け、継手部材たる両山形鋼31，31間に内面嵌合部たる山形凹部32を形成し、この山形凹部32にＨ形部材長さ方向から嵌入する外面嵌合部たる山形凸部33を、隣接するＨ形部材２の１つフランジ部４の端部側外面に設け、前記山形凸部33は、継手部材たる山形鋼31をフランジ部４の端部側外面に取付けて構成される。また、隣接する他方のＨ形部材２の他のフランジ部４（図中下側のフランジ部）の端部側内面に、継手部材たる２つの山形鋼31，31を並べて取付け、両山形鋼31，31間に内面嵌合部たる山形凹部32を形成し、この山形凹部32にＨ形部材長さ方向から嵌入する外面嵌合部たる山形凸部33を、隣接するＨ形部材２の他のフランジ部４の端部側外面に設け、前記山形凸部33は山形鋼31をフランジ部４の端部側外面に取付けて構成される。さらに、隣接する一方のＨ形部材２のフランジ部４には、他方のＨ形部材２のフランジ部４の端部に外嵌する外面嵌合部たる山形鋼45の一片側の端部が取付けられ、この山形鋼45の他片45Ａが、他方のＨ形部材２のフランジ部４の端部に外嵌する。
【００８６】
このように本実施例では、請求項３に対応して、Ｈ形部材２，２Ａには、隣接するＨ形部材２，２Ａ同士を係合する継手部材たる山形鋼31，45，31をフランジ部４，４Ａに設けたから、継手部材が嵌合し、施工時のガイドとなるほか、取り付け位置が確定し、また、止水性の向上が図られる。
【００８７】
また、このように本実施例では、請求項９に対応して、継手部材に、Ｌ形鋼たる山形鋼，溝形鋼，丸鋼，平鋼などの圧延鋼材のうち山形鋼31，45を用いたから、上記実施例と同様な作用・効果を奏する。
【実施例１５】
【００８８】
図２８は本発明の実施例１５を示し、上記各実施例と同一部分に同一符号を付し、上記実施例と同一部分に同一符号を付し、その詳細な説明を省略して詳述すると、この例は隣接する同一形状のＨ形部材同士を係合する継手部材を示し、隣接する一方のＨ形部材２の１つのフランジ部４（図中上側のフランジ部）の端部側内面及び他のフランジ部４（図中下側のフランジ部）の端部側外面に、継手部材たる２つの丸鋼35，35を並べて取付け、両丸鋼35，35間に内面及び外面嵌合部たる凹部36を形成し、この凹部36にＨ形部材長さ方向から嵌入する外面及び内面嵌合部たる凸部37を、隣接する他方のＨ形部材２のフランジ部４の一方のＨ形部材２の１つのフランジ部４（図中上側のフランジ部）の端部側外面及び他のフランジ部４（図中下側のフランジ部）の端部側内面に設け、前記凸部33は丸鋼35をフランジ部４に取付けて構成される。また、隣接する他方のＨ形部材２の他のフランジ部４の内面には、一方のＨ形部材２の他のフランジ部２に外嵌する山形鋼45が取付けられている。
【００８９】
このように本実施例では、請求項３に対応して、Ｈ形部材２，２Ａには、隣接するＨ形部材２，２Ａ同士を係合する継手部材たる丸鋼35，山形鋼45，丸鋼35をフランジ部４，４Ａに設けたから、継手部材が嵌合し、施工時のガイドとなるほか、取り付け位置が確定し、また、止水性の向上が図られる。
【００９０】
また、このように本実施例では、請求項９に対応して、継手部材に、Ｌ形鋼たる山形鋼，溝形鋼，丸鋼，平鋼などの圧延鋼材のうち山形鋼45，丸鋼35を用いたから、上記実施例と同様な作用・効果を奏する。
【実施例１６】
【００９１】
図２９は本発明の実施例１６を示し、上記各実施例と同一部分に同一符号を付し、上記実施例と同一部分に同一符号を付し、その詳細な説明を省略して詳述すると、この例は隣接する同一形状のＨ形部材同士を係合する継手部材を示し、大型のＨ形部材２の１つのフランジ部４（図中上側のフランジ部）の端部側内面及び他のフランジ部４（図中上側のフランジ部）の端部外面に、内面及び外面嵌合部たる山形鋼41の一片側の端部を取付け、この山形鋼41の他片41Ａ側はフランジ部４とほぼ平行で、先端がフランジ部４の壁体平行方向外側に向き、外面及び内面嵌合部たる山形鋼42の一片側の端部を隣接する他方のＨ形部材２の１つのフランジ部４の端部側外面及び他のフランジ部４の端部側内面に取付け、この山形鋼42の他片42Ａ側はフランジ部４とほぼ平行で、先端がフランジ部４の壁体平行方向外側に向き、さらに、それぞれの他片41Ａ，42Ａの先端側内面に、丸鋼35，35をそれぞれ設け、これら丸鋼35，35同士が係止することにより両山形鋼41，42がフランジ部４，４の長さ方向の離脱を規制する状態で嵌合する。尚、山形鋼41，42は同一形状である。
【００９２】
このように本実施例では、請求項３に対応して、Ｈ形部材２，２Ａには、隣接するＨ形部材２，２Ａ同士を係合する継手部材たる山形鋼41，丸鋼35，山形鋼42，丸鋼35をフランジ部４，４Ａに設けたから、継手部材が嵌合し、施工時のガイドとなるほか、取り付け位置が確定し、また、止水性の向上が図られる。
【００９３】
また、このように本実施例では、請求項９に対応して、継手部材に、Ｌ形鋼たる山形鋼，溝形鋼，丸鋼，平鋼などの圧延鋼材のうち山形鋼41，丸鋼35を用いたから、上記実施例と同様な作用・効果を奏する。
【実施例１７】
【００９４】
図３０は本発明の実施例１７を示し、上記各実施例と同一部分に同一符号を付し、その詳細な説明を省略して詳述すると、この例は隣接するＨ形部材同士を嵌合する継手部材を示し、大型のＨ形部材２のフランジ部４の端部側内面に、内面嵌合部たる山形鋼31を取付け、この山形鋼31にＨ形部材長さ方向から外嵌する外面嵌合部たる山形凹部33を、小型のＨ形部材２Ａのフランジ部４Ａの端部側外面に設け、前記山形凹部33は山形鋼31の角部をフランジ部４Ａの端部側外面に取付けて構成される。
【００９５】
このように本実施例では、請求項３に対応して、Ｈ形部材２，２Ａには、隣接するＨ形部材２，２Ａ同士を係合する継手部材たる山形鋼31をフランジ部４，４Ａに設けたから、継手部材が嵌合し、施工時のガイドとなるほか、取り付け位置が確定し、また、止水性の向上が図られる。
【００９６】
また、このように本実施例では、請求項９に対応して、継手部材に、Ｌ形鋼たる山形鋼，溝形鋼，丸鋼，平鋼などの圧延鋼材のうち山形鋼31を用いたから、上記実施例と同様な作用・効果を奏する。
【００９７】
尚、継手部材を設けた上記各実施例では、図１１の溝形鋼13を設けたもの以外は、全て継手部材は、フランジ部４，４Ａの端部より壁体平行方向内側（ウエブ３，３Ａ）に位置して、該端部から突出していないものを示した。但し、フランジ部同士の重ね合わせの程度により突出しても構わない。
【実施例１８】
【００９８】
図３１は本発明の実施例１８を示し、上記各実施例と同一部分に同一符号を付し、その詳細な説明を省略して詳述すると、この例は、連続壁体１，１が交差するコーナ部の変形例であり、一方の連続壁体１のＨ形部材２には、大型のＨ形部材２のフランジ部４の両端部外面に、継手部材たる鉄板14を溶接などにより設け、この鉄板14の外面に、外面嵌合部たる山形凸部33を設けており、この山形凸部33に、他方の連続壁体１のＨ形部材２の山形凹部32が外嵌する。
【００９９】
このように連続壁体１のコーナ部においても、継手部材たる鉄板14，山形鋼31を用いて、隣接するＨ形部材２，２同士を嵌合接合することができる。
【実施例１９】
【０１００】
図３２は本発明の実施例１９を示し、上記各実施例と同一部分に同一符号を付し、その詳細な説明を省略して詳述すると、この例は隣接するＨ形部材同士を連結する継手部材を示し、Ｈ型部材２，２Ａ間には重ね合わせ部がなく、フランジ部４，４の延長線（図示せず）と隣接するＨ型部材２Ａのフランジ部４Ａ，４Ａとを重ね合わせ、すなわちフランジ部４，４とフランジ部４Ａ，４Ａとは真直ぐ並ぶことなく、厚さ方向（壁体直角方向）にずれた位置で、且つ壁体平行方向に離れており、フランジ部４，４の延長線の間にフランジ部４Ａ，４Ａが挿入配置されている。そして、小型のＨ形部材２Ａのフランジ部４Ａの端部側内面に、継手部材たるＬ形鋼51の一片内側を取付ける共に、他片51Ａ側をフランジ部４Ａの端部から該フランジ部４Ａの壁体平行方向外側に突出する。また、大型のＨ形部材２のフランジ部４の端部側内面に、継手部材たる溝形鋼52の外面側を取付けて該溝形鋼52内に前記Ｌ形鋼51の他片51Ａを係入可能に構成する。このように、Ｈ形部材２，２Ａのフランジ部４，４Ａに継手部材たる溝形鋼52，Ｌ形鋼51を突設し、隣接するＨ形部材２，２Ａのフランジ部４，４Ａを厚さ方向（壁体直角方向）にずらしている。
【０１０１】
したがって、施工においては、図３２に示すように、隣接するフランジ部４，４Ａをその厚さ方向にずらし、且つフランジ部４，４の延長線の間のにフランジ部４Ａ，４Ａを位置合わせし、該溝形鋼52内に前記Ｌ形鋼51の他片51Ａを係入するようにＨ形部材２，２Ａを設置し、それら溝形鋼52とＬ形鋼51とが重なった重ね合わせ部５Ａが形成され、溝形鋼52の長さにより重ね合わせ部５Ａの寸法を調整できる。
【０１０２】
このように本実施例では、請求項２に対応して、Ｈ形部材２，２Ａを矢板として用いた連続壁体１であって、Ｈ形部材２のフランジ部４の延長線と隣接するＨ形部材２Ａのフランジ部４Ａとを重ね合わせたから、フランジ部４，４Ａ同士の重ね合わせへの移行を容易にできる。また、フランジ部４，４Ａ同士の離間を変えて継手部材たるＬ形鋼51，溝形鋼52を配置することで、簡単に壁体１の剛性を大きくしたり小さくしたりできる。そして、隣接するＨ形部材２，２Ａの継手部材とフランジ部又は継手部材同士を重ね合わせた場合、壁体１の剛性が高まる。また、Ｈ形部材２，２Ａ同士の離間は固定されたものでなく、任意に設定できるため、設計通りの壁体平行方向寸法の連続壁体１を容易に形成できる。また、設置する場合は、個別のＨ形部材２，２Ａの所定位置が精度上で劣っても、簡単に調整して施工できる。
【０１０３】
また、このように本実施例では、請求項４に対応して、Ｈ形部材２，２Ａには、隣接するＨ形部材２，２Ａ同士を係合する継手部材たる溝形鋼52，Ｌ形鋼51をフランジ部４，４Ａに設けたから、継手部材が嵌合し、施工時のガイドとなるほか、取り付け位置が確定し、また、止水性の向上が図られる。
【０１０４】
また、隣接するＨ形部材２，２Ａの継手部材たる溝形鋼52，Ｌ形鋼51同士を連結させた場合、壁厚を小さくでき、連続壁体１構築のための掘削土量、コンクリート量などが小さくなり、さらに、必要な用地面積が小さくて済む。
【０１０５】
また、両側のフランジ部４，４Ａ同士の離間長を変えて継手部材たる溝形鋼52，Ｌ形鋼51を配設することで、曲線形状壁体を簡単に作成できる。
【０１０６】
尚、本実施例では、隣接する一方のＨ形部材２の両フランジ部４，４の延長線の間に、他方のＨ形部材２の両フランジ部４Ａ，４Ａを挿入しているが、隣接する一方のＨ形部材２の両フランジ部４，４の延長線の間に、他方のＨ形部材２Ａの両フランジ部４Ａ，４Ａの一方を挿入してもよく、隣接するＨ形部材同士が同一形状としてもよく、Ｈ形部材２，２Ａに、圧延Ｈ形鋼を用いてもよく、継手部材に、Ｌ形鋼，溝形鋼，丸鋼，平鋼などの圧延鋼材を用いてもよく、隣接するＨ形部材２，２Ａのフランジ部４，４Ａ間に止水部材を設けてもよく、土留め壁として用いてもよい。
【実施例２０】
【０１０７】
図３３は本発明の実施例２１を示し、上記各実施例と同一部分に同一符号を付し、その詳細な説明を省略して詳述すると、この例は隣接するＨ形部材同士を嵌合する継手部材を示し、大型のＨ形部材２のフランジ部４の端部側内面に、内面嵌合部たる山形鋼41の一片側の端部を取付け、この山形鋼41の他片41Ａ側はフランジ部４とほぼ平行で、先端がフランジ部４の壁体平行方向外側に向き、内面嵌合部たる溝型鋼13を小型のＨ形部材２Ａのフランジ部４Ａの端部側内面に取付け、前記溝形鋼13内に前記山形鋼41の他片41Ａが嵌入する。
【０１０８】
このように本実施例では、請求項２及び４に対応して、上記実施例１９と同様な作用・効果を奏し、また、請求項９に対応して、継手部材に、Ｌ形鋼たる山形鋼，溝形鋼，丸鋼，平鋼などの圧延鋼材のうち山形鋼31，溝形鋼13を用いたから、上記実施例と同様な作用・効果を奏する。
【実施例２１】
【０１０９】
図３４は本発明の実施例２１を示し、上記各実施例と同一部分に同一符号を付し、その詳細な説明を省略して詳述すると、この例は、Ｈ形部材間の止水構造を示し、例えば、実施例２０の山形鋼41の他片41Ａに、止水部材たるゴムパッキン61を設け、このゴムパッキン61はフレキシブルなものとする。図に示すように使用時に水圧で自由端側を折り曲げて溝形鋼13の内面に密着させ、止水する。
【０１１０】
また、継手部材である溝形鋼13の最下端には、Ｈ形部材２Ａ設置時に土が入らないように鋼板などを取付けて、ゴムパッキン61が入る空間を造るとよい。
【０１１１】
このように本実施例では、請求項１０に対応して、隣接するＨ形部材２，２Ａのフランジ部４，４Ａ間に止水部材たるゴムパッキン61を設けたから、地下水のある箇所などに使用する場合、確実な止水性が得られる。
【実施例２２】
【０１１２】
図３５は本発明の実施例２２を示し、上記各実施例と同一部分に同一符号を付し、その詳細な説明を省略して詳述すると、この例は、Ｈ形部材間の止水構造を示し、例えば、実施例２０の溝形鋼13の内部に、止水部材たる中空ゴムパッキン62を設けている。そして、その中空ゴムパッキン62内に空気などの充填材を充填して膨らませ、止水を行う。尚、施工時には損傷を防止するために、中空ゴムパッキン62を図示しないケースに収納してもよい。
【０１１３】
このように本実施例では、請求項１０に対応して、隣接するＨ形部材２，２Ａのフランジ部４，４Ａ間に止水部材たる中空ゴムパッキン62を設けたから、地下水のある箇所などに使用する場合、確実な止水性が得られる。
【実施例２３】
【０１１４】
図３６は本発明の実施例２３を示し、上記各実施例と同一部分に同一符号を付し、その詳細な説明を省略して詳述すると、この例は、Ｈ形部材間の止水構造を示し、例えば、実施例２１の溝形鋼13と山形鋼41との間に、止水部材たる止水材63を充填して止水性を確保しいる。
【０１１５】
このように本実施例では、請求項１０に対応して、隣接するＨ形部材２，２Ａのフランジ部４，４Ａ間に止水部材たる止水材63を設けたから、地下水のある箇所などに使用する場合、確実な止水性が得られる。
【実施例２４】
【０１１６】
図３７は本発明の実施例２４を示し、上記各実施例と同一部分に同一符号を付し、その詳細な説明を省略して詳述すると、この例は、大型のＨ形部材２のフランジ部４，４の間に、小型のＨ形部材２Ａの一方のフランジ部４Ａを交互に挿入して重ね合わせており、また、フランジ部４，４の延長線の間に、小型のＨ形部材２Ａの一方のフランジ部４Ａを交互に挿入してもよい。この例においても、Ｈ形部材２，２Ａ同士の離間は固定されたものでなく、任意に設定できるため、設計通りの壁体平行方向寸法の連続壁体１を容易に形成できる。また、設置する場合は、個別のＨ形部材２，２Ａの所定位置が精度上で劣っても、簡単に調整して施工できる。
【０１１７】
なお、本発明は、前記実施例に限定されるものではなく、種々の変形実施が可能である。例えば、実施例６〜２０において、継手部材は、Ｈ形部材の全長に渡り設置してもよく、係合する一方のみを全長に渡って設置し、他方は千鳥状に配置するなどしてもよく、機能上で適宜選定可能である。また、一方のＨ形部材の図中下部の他方のフランジ部の外面に、他方のＨ形部材の図中上部の一方のフランジ部の外面を重ね合わせるようにしてもよい。
【図面の簡単な説明】
【０１１８】
【図１】本発明の実施例１を示す連続壁体の断面図である。
【図２】同上、土留壁に適用した連続壁体の縦断面図である。
【図３】同上、止水壁に適用した連続壁体の縦断面図である。
【図４】同上、Ｈ形部材の変形例を示す断面図である。
【図５】同上、Ｈ形部材の他の変形例を示す断面図である。
【図６】同上、連続壁体の施工手順を説明する断面図である。
【図７】本発明の実施例２を示す連続壁体の断面図である。
【図８】同上、湾曲状に形成した連続壁体の断面図である。
【図９】本発明の実施例３を示す土留壁に適用した連続壁体の平面図である。
【図１０】同上、縦断面図である。
【図１１】同上、連続壁体のコーナ部の平面図である。
【図１２】本発明の実施例４を示す連続壁体をボックスカルバートの防護フールに適用した縦断面説明図である。
【図１３】本発明の実施例５を示す連続壁体を山岳トンネルなどの防護フールに適用した縦断面説明図である。
【図１４】本発明の実施例６を示す連続壁体の要部の断面図である。
【図１５】同上、Ｈ形部材の平面図である。
【図１６】本発明の実施例７を示す連続壁体の要部の断面図である。
【図１７】本発明の実施例８を示す一部を拡大した連続壁体の要部の断面図である。
【図１８】本発明の実施例９を示す一部を拡大した連続壁体の要部の断面図である。
【図１９】本発明の実施例１０を示す連続壁体の要部の断面図である。
【図２０】同上、フランジ部の端部側の拡大断面図である。
【図２１】本発明の実施例１１を示す連続壁体の要部の断面図である。
【図２２】同上、フランジ部の端部側の拡大断面図である。
【図２３】本発明の実施例１２を示す連続壁体の要部の断面図である。
【図２４】同上、フランジ部の端部側の拡大断面図である。
【図２５】本発明の実施例１３を示す連続壁体の要部の断面図である。
【図２６】本発明の実施例１４を示す連続壁体の要部の断面図である。
【図２７】同上、フランジ部の端部側の拡大断面図である。
【図２８】本発明の実施例１５を示す連続壁体の要部の断面図である。
【図２９】本発明の実施例１６を示す連続壁体の要部の断面図である。
【図３０】本発明の実施例１７を示す連続壁体の要部の断面図である。
【図３１】本発明の実施例１８を示す連続壁体のコーナ部の断面図である。
【図３２】本発明の実施例１９を示す連続壁体の要部の断面図である。
【図３３】本発明の実施例２０を示す連続壁体の要部の断面図である。
【図３４】本発明の実施例２１を示す止水部材周りの断面図である。
【図３５】本発明の実施例２２を示す止水部材周りの断面図である。
【図３６】本発明の実施例２３を示す止水部材周りの断面図である。
【図３７】本発明の実施例２４を示す連続壁体の要部の断面図である。
【符号の説明】
【０１１９】
１  連続壁体
２  Ｈ形部材
２Ａ  Ｈ形部材
４  フランジ部
４Ａ  フランジ部
５  重ね合わせ部
５Ａ  重ね合わせ部
13  溝形鋼（継手部材）
14  鉄板（継手部材）
31  山形鋼（継手部材）
35  丸鋼（継手部材）
41  山形鋼（継手部材）
42  山形鋼（継手部材）
43  山形鋼（継手部材）
44  山形鋼（継手部材）
45  山形鋼（継手部材）
51  Ｌ形鋼（継手部材）
52  溝形鋼（継手部材）
61  ゴムパッキン（止水部材）
62  ゴムパッキン（止水部材）
63  止水材（止水部材）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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