(57)【要約】【課題】  水中に含有されている微生物量を簡便な手法でモニタリングし、適切なタイミングで適切な清浄化手段により効果的な水の衛生管理を行えるようにする。【解決手段】  水中のＡＴＰ量（Ｎ）を測定し、その量を指標として水の衛生管理を行う。ＡＴＰ量（Ｎ）の測定は、水中にＡＴＰ抽出剤とルシフェリンとルシフェラーゼを添加した時の発光量（Ｌ１）を測定すること、または、水中にＡＴＰ消去試薬を添加した後、該水中にＡＴＰ抽出剤とルシフェリンとルシフェラーゼを添加した時の発光量（Ｌ２）を測定することによって行う。ＡＴＰ量（Ｎ）が所定の値以上になった時に、所定の清浄化手段を水に対して施す。発光量（Ｌ１）と発光量（Ｌ２）との差が所定の値以下の時に、清浄化手段として殺菌剤の添加を行うとよい。温泉水、浴槽水、建物の冷却塔水などの衛生管理に好適である。【選択図】    なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
水中のＡＴＰ（アデノシン５′−三リン酸）の量（Ｎ）を測定し、その量を指標として水の衛生管理を行う方法。
【請求項２】
ＡＴＰ（アデノシン５′−三リン酸）の量（Ｎ）の測定は、前記水中にＡＴＰ抽出剤とルシフェリンとルシフェラーゼを添加した時の発光量（Ｌ１）を測定することによって行われる請求項１に記載の方法。
【請求項３】
ＡＴＰ（アデノシン５′−三リン酸）の量（Ｎ）の測定は、前記水中にＡＴＰ消去試薬を添加した後、該水中にＡＴＰ抽出剤とルシフェリンとルシフェラーゼを添加した時の発光量（Ｌ２）を測定することによって行われる請求項１に記載の方法。
【請求項４】
助触媒としてマグネシウムイオン、カルシウムイオンまたは補酵素Ａを使用する請求項２または３に記載の方法。
【請求項５】
ＡＴＰ（アデノシン５′−三リン酸）の量（Ｎ）が所定の値以上になった時に、所定の清浄化手段を前記水に対して施すことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記水中にＡＴＰ抽出剤とルシフェリンとルシフェラーゼを添加した時の発光量（Ｌ１）と、前記水中にＡＴＰ消去試薬を添加した後、該水中にＡＴＰ抽出剤とルシフェリンとルシフェラーゼを添加した時の発光量（Ｌ２）とを測定し、前記発光量（Ｌ１）と前記発光量（Ｌ２）との差が所定の値以下の時に、清浄化手段として殺菌剤の添加を前記水に対して施すことを特徴とする請求項１〜３の何れか１項に記載の方法。
【請求項７】
前記水が、温泉水、浴槽水、または、建物の冷却塔水である請求項１に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、温泉水、浴槽水、建物の冷却塔水などの汚れ度合いを容易に判定でき、適切な清浄化手段で衛生管理を行えるようにした方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、銭湯、温泉などの公衆浴場においてレジオネラ属菌に感染するケースが多発している。この背景には、公衆浴場施設の大型化・近代化に伴い、「循環濾過式」の浴槽が普及してきたことが挙げられる。
【０００３】
循環濾過式浴槽水は、浴槽内の水を取り出して少なくともその一部を、濾過装置で濾過・除菌したのち再度浴槽内に戻す浴槽水の循環濾過ラインを有し、この循環濾過ラインにより浴槽水を常に清浄に保ち、換水の頻度を低くするとともに、昼夜を問わず入浴可能とするものである。しかし、これらの配管の内周面やあるいは浴槽の壁面に付着したぬめりや濾過装置内の濾材に付着したバイオフィルムがレジオネラ属菌増殖の温床となることが指摘されている（非特許文献２参照）。
【０００４】
平成１４年１０月２９日発行の「レジオネラ症防止指針」によれば、浴槽水の消毒に当たっては、塩素系薬剤を使用し、浴槽水中の遊離残留塩素濃度を頻繁に測定して、通常、１Ｌ中０.２ないしは０.４ｍｇ程度を保ち、かつ、遊離残留塩素濃度は最大１Ｌ中１.０ｍｇを越えないように努めるとともに、当該測定結果は検査の日から三年間保管することと明記されている。現在、発色法を利用した残留塩素濃度測定試薬が販売されており、塩素殺菌および有効塩素濃度の測定をさらに簡便とし、公衆衛生を保つ為に利用されている。また、この方法は非常に有効であると考えられる。
【０００５】
上記指針に従い、浴槽水内の遊離残留塩素濃度を入浴が可能な濃度の上限近くに保つ方法も考えられるが、この方法は残留塩素に対する過敏症を有する人への悪影響を考慮すると好ましくない上、経済的ではない。一方、温泉水の場合、アルカリ性が強い等の水質条件によっては、通常の遊離残留塩素濃度では十分な殺菌効果が認められない場合もある。
【０００６】
また、塩素投入による殺菌は人に対し病原性を示す菌、例えば、レジオネラ属菌や大腸菌およびその他の微生物を殺すことで浴槽水を清浄に保つことはできるが、これら菌の死骸およびその他の有機物は分解されない。これら有機物は、浴槽水中に蓄積してぬめりを形成したり、濾過装置内の濾材にバイオフィルムを形成し、爾後の微生物の繁殖の為の栄養源となりうるので、塩素殺菌とは別の清浄化手段が必要である。
【０００７】
上記衛生管理上の課題は、循環濾過式浴槽水だけでなく、塩素系殺菌剤による殺菌が行なわれる水一般、例えば、水道水、一般の温泉水、家庭の浴槽水、建物の冷却塔水などにも同様に当てはまるものである。
【０００８】
【特許文献１】特許第３４０９９６２号掲載公報
【特許文献２】特開２０００−１２５８９８号公報
【非特許文献１】Dojin News No.107 (2003) P.16「残留塩素測定キット」
【非特許文献２】静岡県環境衛生科学研究所報告 No.３９,４７〜５２,１９９７「循環濾過式浴槽水のレジオネラ汚染と殺菌法」
【非特許文献３】平成９年１月２３日、２４日第２４回建築物環境衛生管理技術研究集会講演要旨集  第３４〜３５頁  「９．ＡＴＰ測定によるレジオネラ属菌の迅速検知について」
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明は、水中に含有されている微生物量を簡便な手法でモニタリングし、適切なタイミングで適切な清浄化手段により効果的な水の衛生管理を行えるようにすることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明者は、水中のＡＴＰ（アデノシン５′−三リン酸）の量と微生物量とを別個に測定した結果、両者の間には相関関係が存在することに着目し、水中のＡＴＰの量をモニタリングすることにより水の汚れ度合いを判定できることを見出し、本発明を完成するに至った。
【００１１】
すなわち、本発明によれば、水中のＡＴＰ（アデノシン５′−三リン酸）の量（Ｎ）を測定し、その量を指標として水の衛生管理を行う方法が提供される。
【００１２】
具体的には、ＡＴＰ（アデノシン５′−三リン酸）の量（Ｎ）が所定の値以上になった時に、所定の清浄化手段を前記水に対して施すことにより水の衛生管理を行うことができる。
【発明の効果】
【００１３】
本発明の方法によれば、水中のＡＴＰ量（Ｎ）を指標として水中の微生物量の多寡を判定できるので、当該ＡＴＰ量（Ｎ１）をモニタリングすることにより、水に清浄化手段を施すタイミング、とりわけ、殺菌剤を投入するタイミングを容易に判断できるので、水の衛生管理を適切に行うことができ、レジオネラ属菌などの微生物による感染防止にも寄与することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
水中のＡＴＰ（アデノシン５′−三リン酸）の量（Ｎ）の測定は、例えば、水中にＡＴＰ抽出剤とルシフェリンとルシフェラーゼを添加した時の蛍光の発生量、すなわち、発光量（Ｌ１）を測定することによって行うことができる。すなわち、水中に含有されている遊離のＡＴＰおよび微生物の生菌体から抽出されたＡＴＰが、ルシフェリン（発光素）および酸素の共存下で、ルシフェラーゼ（発光酵素）および助触媒の作用によりＡＭＰ（アデノシン（５′−）一リン酸）とピロリン酸とに分解さる。この時、ルシフェリンは酸化されオキシルシフェリンに変化せしめられると共に蛍光が発生せしめられる。この反応は次の如く示される。
【００１５】
【化１】
2005138018.tif 000002
【００１６】
この反応自体はすでに公知であり、詳しくは特許第３４０９９６２号公報などを参照されたい。
【００１７】
上記発光量はＡＴＰの量と高い相関があるので、例えば波長５６０ｎｍの発光量を測定することによってＡＴＰ量を測定できる。この発光量の測定には市販の蛍光測定器を使用でき、たとえば、キッコーマン株式会社の商品であるルミテスターシリーズなどが挙げられる。発光量は通常RLU（Relative Light Unit）で表示される。
【００１８】
上記反応で使用するルシフェラーゼおよびルシフェリンのそれぞれは、たとえば、ウミホタル、ホタル、ラチア、発光ミミズおよびウミシイタケなどのそれぞれから得られたものが知られているが、本発明においてはこれらの何れをも好適に使用することができる。就中、ホタルから得られたルシフェラーゼおよびルシフェリンが特に好ましい。また、それぞれ市販のルシフェラーゼおよびルシフェリンを、そのまま、使用することもできる。
上記反応に使用される助触媒としては、マグネシウムイオン（Ｍｇ2+）、カルシウムイオン（Ｃａ2+）または補酵素Ａなどが挙げられる。
【００１９】
水中に添加するＡＴＰ抽出剤は、測定前に、ＡＴＰを菌体外へ抽出するために使用される。ＡＴＰ抽出剤として、通常は、界面活性剤が使用され、例えば、ノニオン、アニオンまたはカチオン界面活性剤用いられる。
【００２０】
上記発光量（Ｌ１）は、正確には、水中に含有されている遊離のＡＴＰおよび微生物の生菌体から抽出されたＡＴＰの両者を包含する値である。例えば、浴槽水の場合、微生物だけではなく、入浴者の垢、排泄物、微生物の死骸などの有機物に起因するＡＴＰも含まれ、浴槽水中の一般微生物群の生菌体の量とは必ずしも関連しないことがある。遊離のＡＴＰ量が多い場合は、浴槽水の殺菌は必須ではなく、むしろ、浴槽水の循環経路に設けられた濾過装置を洗浄するか、または該浴槽水の換水を行うことによって、微生物の増殖を抑制することが有効である。
【００２１】
したがって、ＡＴＰ（アデノシン５′−三リン酸）の量（Ｎ）の測定は、前記水中にＡＴＰ消去試薬を添加した後、該水中にＡＴＰ抽出剤とルシフェリンとルシフェラーゼを添加した時の発光量（Ｌ２）を測定することによって行ってもよい。この場合、ＡＴＰ分解試薬は水中に過剰量添加される。
【００２２】
ＡＴＰ分解試薬としては、ＡＴＰ分解酵素が好適に使用される。ＡＴＰ分解酵素の種類には特に制限はなく、市販品をそのまま使用することができる。ＡＴＰ分解酵素は、通常は、緩衝液に溶解して使用される。緩衝液としてはメス（ＭＥＳ  ２（Ｎ−モルホリノ）エタンスルホン酸  2(N-Morpholino)ethanesulfonic acid）緩衝液が好適に使用される。ＡＴＰ分解酵素は、水のｐＨおよび／または含有された物質などに阻害され、その活性は低下することも有り得るが、水中に含有されている遊離のＡＴＰの量に対して大過剰に添加すれば、通常、これらの活性の低下を考慮する必要はない。
【００２３】
なお、本発明の上記発光量（Ｌ１）および（Ｌ２）は、ルシフェリン、ルシフェラーゼ、助触媒、ＡＴＰ抽出剤、ＡＴＰ分解試薬、緩衝液などを含むキットの市販品を用いて行うことができ、たとえば、キッコーマン株式会社の商品「ルシフェール２５０プラス」および「ルシフェールＨＳセット」があげられる。
【００２４】
水中のＡＴＰ量（Ｎ）は、ＡＴＰ標準試薬を用いて予め作成しておいたＡＴＰ濃度−発光量（Ｌ１またはＬ２）を示す検量線に基づいて求めることができる。このように、上記発光量（Ｌ１またはＬ２）はＡＴＰ量に換算することができるので、本発明においては、上記発光量（Ｌ１またはＬ２）をＡＴＰ量（Ｎ）と見なしてもよい。
【００２５】
本発明では、水中のＡＴＰ量（Ｎ）は、上記発光量（Ｌ１）及び発光量（Ｌ２）の何れに基づいて求めてもよいが、発光量（Ｌ２）の測定は過剰量のＡＴＰ消去試薬を水へ添加する工程を要するのに対し、発光量（Ｌ１）の測定は単に水をそのまま測定に供するだけでよく、ワンステップで行うことができるので、通常は、発光量（Ｌ１）に基づいてＡＴＰ量（Ｎ）を測定することが好ましい。
【００２６】
本発明によれば、ＡＴＰ量（Ｎ）または発光量（Ｌ１またはＬ２）が所定の値以上になった時に水に対して清浄化手段を施すことができる。当該所定の値は、水の用途によって異なるものであるが、例えば、温泉水や浴槽水の場合、水中の微生物数１０，０００（ＣＦＵ／ｍｌ）に対応するＡＴＰ量（Ｎ）または発光量（Ｌ１またはＬ２）とすることができる。この場合、水の清浄化には、水中の微生物数を低減させることが有効であるため、通常、水への殺菌剤の添加を清浄化手段として採用することが好ましい。
【００２７】
また、前記発光量（Ｌ１）と発光量（Ｌ２）との差は、水中の遊離ＡＴＰの量を反映する値と考えられる。したがって、この差（Ｌ１−Ｌ２）が小さい場合は、微生物の発生が多いと判断されるケースであり、清浄化手段として、殺菌剤の添加を水に対して施すことが好ましい。一方、この差（Ｌ１−Ｌ２）が大きい場合は、微生物の発生は少ないが、有機物の蓄積が認められるケースであり、かかる有機物が微生物の発生の誘引となることを防止するために、浴槽水などの循環経路に設けられた濾過装置を洗浄するか、または水の換水を行うことが好ましい。
【００２８】
本発明の方法は、発光量（Ｌ１）または発光量（Ｌ２）に基づいてＡＴＰ量（Ｎ）の算出や、両発光量の差（Ｌ１−Ｌ２）などを、予めプログラムされた電気・電子機器によって自動的に求められるようにしても良く、また、これらの値に応じて適切な清浄化手段が施されるように自動制御された装置を構成して実施することもできる。
【００２９】
殺菌剤としては、塩素系殺菌剤が好ましく、次亜塩素酸塩がさらに好ましく、就中、次亜塩素酸ナトリウムが最も好ましい。塩素系殺菌剤が使用された場合には、利用者および入浴者のそれぞれの皮膚に対する悪影響などを考慮して、その添加量は、通常は浴槽水１Ｌ中の遊離残留塩素濃度として０.２ｍｇ乃至は０.４ｍｇ、多くても１ｍｇ未満となるように添加される。
【００３０】
本発明の方法を随時または継続的に行うことにより、水の衛生管理を行うことができる。すなわち、本発明の方法は、水中のＡＴＰ量（Ｎ）を不定の時間間隔をおいて不定期に、または、一定の時間間隔をおいて定期的に測定し、また、浴槽水の場合は、入浴客の数、種類および入浴の仕方などに応じて測定することもできる。浴槽が複数の場合には、各浴槽の浴槽水中のＡＴＰ量（Ｎ）を測定することができるが、数個の浴槽についてそのうちの１個の浴槽の浴槽水を代表として測定してもよい。
【実施例】
【００３１】
以下、本発明を実施例に基づいて説明するが、本発明は該実施例のみに限定されるものではない。
【００３２】
測定器具
ＡＴＰ測定器具として、ＡＴＰ測定用試薬キット「ルシフェール２５０／ＨＳ」（商品名：キッコーマン株式会社製）および「ルミテスターＣ−１００Ｎ」（商品名：キッコーマン株式会社製）を用意した。なお、「ルシフェール２５０／ＨＳ」（商品名）は、発光試薬（ルシフェリン、ルシフェラーゼ、酢酸マグネシウムを主成分とする）、ＡＴＰ抽出試薬（界面活性剤）、ＡＴＰ消去剤（ＡＴＰ分解酵素）を含むキットである。
【００３３】
実施例１
一般入浴施設の循環濾過式浴槽水から多数の浴槽水を採取し測定試料とした。
各測定試料にＡＴＰ抽出試薬を添加し、発光試薬を添加後２０秒以内に、「ルミテスターＣ−１００Ｎ」（商品名）で発光量（Ｌ１）を５６０ｎｍで測定した。
各測定試料の一般生菌数を測定するために、測定試料５０μｌをスパイラル・システム（Spiral System Instruments, Inc.の商品）にて吸引し、予めセットされた標準寒天培地（日水製薬の商品）に自動的に塗布し、インキュベーター内にて３５℃、２日間培養し、コロニー数を計測した。
測定試料の一般生菌数と発光量（Ｌ１）との関係を図１に示した。図１から、一般生菌数と発光量（Ｌ１）には相関関係があり、回帰式Ｙ＝８７．４５４Ｘ０．２８９２（式中、Ｘは一般生菌数、Ｙは発光量（Ｌ１））が得られた。
【００３４】
実施例２
一般入浴施設の循環濾過式浴槽水から３〜１０時間おきに浴槽水を採取し、実施例１と同様の方法によって発光量（Ｌ１）と一般生菌数を測定した。その結果を図２に示す。図２から、発光量（Ｌ１）と一般生菌数とは連動していることがわかる。したがって、発光量（Ｌ１）を指標として浴槽水の微生物量を測定できることが示された。
【００３５】
実施例３
一般入浴施設の循環濾過式浴槽水から多数の浴槽水を採取し測定試料とした。
測定試料の発光量（Ｌ１）を実施例１と同様の方法により測定するとともに、同じ測定試料にＡＴＰ消去剤を添加した後、実施例１と同様の方法で発光量を測定することにより発光量（Ｌ２）を測定した。
測定試料の発光量（Ｌ１）と発光量（Ｌ２）との関係を図３に示した。また、両発光量の差（Ｌ１−Ｌ２）と発光量（Ｌ２）との関係を図４に示した。
図３から、発光量（Ｌ１）と発光量（Ｌ２）が共に少ない領域（丸囲み数字１の領域）と、発光量（Ｌ１）は多いが発光量（Ｌ２）は少ない領域（丸囲み数字２の領域）と、発光量（Ｌ１）と発光量（Ｌ２）が共に多い領域（丸囲み数字３の領域）とに概略的に区分できることが示された。図４から、上記３種の領域は明瞭に区分されることが示された。
図３及び図４から、丸囲み数字１の領域は、浴槽水が清浄な状態を示す。また、図４から明らかなように、丸囲み数字２および３の領域は、清浄化処理を必要とする状態であることがわかる。図４から、丸囲み数字２の領域は微生物数が少ない領域であり、塩素系殺菌剤の添加は不要であり、むしろ、微生物増殖の誘引となる有機物を濾過装置の洗浄または浴槽水の換水によって除去することが必要であることが示された。図４から、丸囲み数字３の領域は微生物数が多い領域であり、塩素系殺菌剤の添加が必要であることが示された。
【００３６】
実施例４
図３及び４の丸囲み数字３の領域に属する状態の浴槽水に塩素系殺菌剤を添加したところ、浴槽水の状態は丸囲み数字１の領域の状態になることを確認した。
また、図３及び４の丸囲み数字２の領域に属する状態の浴槽水を換水することにより、浴槽水の状態は丸囲み数字１の領域の状態になることを確認した。
【産業上の利用可能性】
【００３７】
本発明によれば、水の汚れ度合いを、水中のＡＴＰ量によって容易に判定できるので、水の衛生管理に有用であり、とりわけ、温泉水、浴槽水、または、建物の冷却塔水などの衛生管理に有用である。
【図面の簡単な説明】
【００３８】
【図１】一般入浴施設から採取された測定試料の発光量（Ｌ１）と一般生菌数との関係を示すグラフである。
【図２】一般入浴施設の浴槽水の発光量（Ｌ１）と一般生菌数の経時的変化を示すグラフである。
【図３】一般入浴施設から採取された測定試料の発光量（Ｌ１）と発光量（Ｌ２）との関係を示す相関図である。
【図４】図３の測定試料のＬ１−Ｌ２と、発光量（Ｌ２）との関係を示す相関図である。
【図１】
2005138018.tif 000003
【図２】
2005138018.tif 000004
【図３】
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【図４】
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