(57)【要約】【課題】  古いリマインド通知を不用意に実行することがなく、また、意図しない多数のリマインド通知を不用意に実行することがない情報機器を提供することを目的とするものである。【解決手段】  用件を通知する予定の日時である通知予定日時になると、上記用件をリマインダとして通知するスケジューラ機能において、情報機器に設定された上記通知予定日時よりも、過去に向かって、一定件数内に、通知する用件であり、しかも、未通知状態にある用件をリマインダとして通知し、また、上記情報機器に設定されている上記通知予定日時よりも、過去に向かって一定件数内にない用件であり、しかも、未通知状態にある用件をリマインダとして通知しない情報機器である。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
用件を通知する予定の日時である通知予定日時になると、上記用件をリマインダとして通知するスケジューラ機能において、
情報機器に設定された上記通知予定日時よりも、過去に向かって、一定件数内に、通知する用件であり、しかも、未通知状態にある用件をリマインダとして通知し、
また、上記情報機器に設定されている上記通知予定日時よりも、過去に向かって一定件数内にない用件であり、しかも、未通知状態にある用件をリマインダとして通知しないことを特徴とする情報機器。
【請求項２】
電源がＯＦＦの状態で、機器内に登録されている用件の通知予定日時が到来した未通知状態にある用件の通知に関し、その後に、上記機器の電源をＯＮにしたときに、情報機器に設定されている現在の日時よりも、過去方向へ数えて、一定件数内にある用件であり、しかも、未通知状態にある用件をリマインダとして通知し、
また、情報機器に設定されている現在の日時よりも、過去方向へ数えて、一定件数内にない用件であり、しかも、未通知状態にある用件をリマインダとして通知しないことを特徴とする情報機器。
【請求項３】
用件を通知する予定の日時である通知予定日時になると、上記用件をリマインダとして通知するスケジューラ機能において、
情報機器に設定された上記通知予定日時よりも、過去に向かって、一定件数内に、通知する用件であり、しかも、未通知状態にある用件をリマインダとして通知し、
また、上記情報機器に設定されている上記通知予定日時よりも、過去に向かって一定件数内にない用件であり、しかも、未通知状態にある用件をリマインダとして通知しないことを特徴とする用件の通知方法。
【請求項４】
情報機器内に登録されている用件の通知機能に関し、通知予定日時が到来したが、通知機能が停止していたため未通知状態にある用件の通知方法であって、その後に、上記通知機能が動作開始したときに、情報機器に設定されている現在の日時よりも、過去方向へ数えて、一定件数内にある用件であり、しかも、未通知状態にある用件をリマインダとして通知し、
また、情報機器に設定されている現在の日時よりも、過去方向へ数えて、一定件数内にない用件であり、しかも、未通知状態にある用件をリマインダとして通知しないことを特徴とする用件の通知方法。
【請求項５】
請求項４において、
通知機能が停止状態とは情報機器の電源がＯＦＦされている状態であり、通知機能が動作開始するのは、情報機器の電源がＯＮしたことに起因するものであることを特徴とする用件の通知方法。
【請求項６】
登録されている用件の通知をコンピュータに実行させるプログラムであり、通知予定日時が到来したが、通知機能が停止していたため未通知状態にある用件の通知に関し、その後に、上記通知機能が動作開始したときに、情報機器に設定されている現在の日時よりも、過去方向へ数えて、一定件数内にある用件であり、しかも、未通知状態にある用件をリマインダとして通知し、
また、情報機器に設定されている現在の日時よりも、過去方向へ数えて、一定件数内にない用件であり、しかも、未通知状態にある用件をリマインダとして通知しないことを特徴とする用件の通知をコンピュータに実行させるプログラム。
【請求項７】
請求項６において、
通知機能が停止状態とは情報機器の電源がＯＦＦされている状態であり、通知機能が動作開始するのは、情報機器の電源がＯＮしたことに起因するものであることを特徴とする用件の通知をコンピュータに実行させるプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、情報機器等のカレンダー機能等のスケジュール管理機能において、スケジュール入力された用件の報知手段として、アラーム音や表示、また情報機器の通信機能と連動して入力された用件をメール送信する機能等に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近年、情報機器は、カレンダー機能等においてスケジュール管理機能を有し、入力された用件の報知手段として、アラーム音や、情報機器の通信機能と連動し、入力された用件をメール送信する機能（リマインダ通知機能）等を具備するものが知られている（たとえば、特許文献１参照）。また、停電等で消えた用件の通知方法に関する技術が知られている（たとえば、特許文献２参照）。
【特許文献１】特開２０００−２５３１０９号公報
【特許文献２】特開平９−２７５５４０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかし、上記の従来の情報機器では、入力されたが未報知である用件が複数あり、それらの報知時刻を過ぎた場合、全ての用件について、リマインダ通知する。
【０００４】
つまり、たとえば情報機器の日時設定を間違えた場合、つまり、現在の日時として、未来の日時を設定した場合、この設定された日時の手前までに入力されている未来に実行する用件の全てを報知するので、たとえば、１年先までの予定を１００件入力し、現在日時の設定を間違えて、１年後に設定した場合に、１年先までの予定１００件を全てリマインダ通知するという問題が発生する。
【０００５】
これらの予定の通知が、メールで行なわれる場合、日時設定を間違えた後に、順次メールを送信するので、アラーム等の報知とは異なり、膨大な情報が、外部へ流出する可能性があり、取り返しがつかない状況になることが考えられる。
【０００６】
また、次のケースも考えられる。
【０００７】
入力された用件を実行する日時に、情報機器の電源がＯＦＦされている場合、ＯＦＦになっている間には、リマインダが通知されないが、電源をＯＮしたときに、またはスケジュールアプリケーションを起動したときに、電源ＯＦＦの期間内に実行すべき用件の情報が失われていなければ、情報機器の電源がＯＦＦの期間内であって、日時が到来した用件のリマインダを通知するので、情報としては意味が薄く、古いリマインド通知がなされるという問題がある。
【０００８】
つまり、情報機器の電源ＯＦＦの期間が長く、しかも情報機器の電源ＯＦＦの期間に登録されている用件が、多数、残っていれば、情報機器の電源をＯＮにしたときに、多数のリマインダ通知が行なわれ、情報としては意味が薄く、古いリマインド通知が多数なされるという問題がある。
【０００９】
これによって、過去の不必要な予定のリマインダ通知が多数行われ、その通知方法がメールであれば、古い情報が外部へ、一気に送出されるという問題がある。
【００１０】
本発明は、古いリマインド通知を不用意に実行することがなく、また、意図しない多数のリマインド通知を不用意に実行することがない情報機器を提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明は、電子カレンダーのリマインダ通知を行う用件に関して、情報機器に設定された日時から過去に遡り、情報機器に設定された日時から数えて、一定件数の用件のみをリマインダ通知する情報機器である。
【００１２】
請求項１は、用件を通知する予定の日時である通知予定日時になると、上記用件をリマインダとして通知するスケジューラ機能において、情報機器に設定された上記通知予定日時よりも、過去に向かって、一定件数内に、通知する用件であり、しかも、未通知状態にある用件をリマインダとして通知し、また、上記情報機器に設定されている上記通知予定日時よりも、過去に向かって一定件数内にない用件であり、しかも、未通知状態にある用件をリマインダとして通知しないことを特徴とする情報機器である。
【００１３】
請求項２は、電源がＯＦＦの状態で、機器内に登録されている用件の通知予定日時が到来した未通知状態にある用件の通知に関し、その後に、上記機器の電源をＯＮにしたときに、情報機器に設定されている現在の日時よりも、過去方向へ数えて、一定件数内にある用件であり、しかも、未通知状態にある用件をリマインダとして通知し、また、情報機器に設定されている現在の日時よりも、過去方向へ数えて、一定件数内にない用件であり、しかも、未通知状態にある用件をリマインダとして通知しないことを特徴とする情報機器である。
【００１４】
請求項３は、用件を通知する予定の日時である通知予定日時になると、上記用件をリマインダとして通知するスケジューラ機能において、情報機器に設定された上記通知予定日時よりも、過去に向かって、一定件数内に、通知する用件であり、しかも、未通知状態にある用件をリマインダとして通知し、また、上記情報機器に設定されている上記通知予定日時よりも、過去に向かって一定件数内にない用件であり、しかも、未通知状態にある用件をリマインダとして通知しないことを特徴とする用件の通知方法である。
【００１５】
請求項４は、情報機器内に登録されている用件の通知機能に関し、通知予定日時が到来したが、通知機能が停止していたため未通知状態にある用件の通知方法であって、その後に、上記通知機能が動作開始したときに、情報機器に設定されている現在の日時よりも、過去方向へ数えて、一定件数内にある用件であり、しかも、未通知状態にある用件をリマインダとして通知し、また、情報機器に設定されている現在の日時よりも、過去方向へ数えて、一定件数内にない用件であり、しかも、未通知状態にある用件をリマインダとして通知しないことを特徴とする用件の通知方法である。
【００１６】
請求項５は、請求項４において、通知機能が停止状態とは情報機器の電源がＯＦＦされている状態であり、通知機能が動作開始するのは、情報機器の電源がＯＮしたことに起因するものであることを特徴とする用件の通知方法である。
【００１７】
請求項６は、登録されている用件の通知をコンピュータに実行させるプログラムであり、通知予定日時が到来したが、通知機能が停止していたため未通知状態にある用件の通知に関し、その後に、上記通知機能が動作開始したときに、情報機器に設定されている現在の日時よりも、過去方向へ数えて、一定件数内にある用件であり、しかも、未通知状態にある用件をリマインダとして通知し、また、情報機器に設定されている現在の日時よりも、過去方向へ数えて、一定件数内にない用件であり、しかも、未通知状態にある用件をリマインダとして通知しないことを特徴とする用件の通知をコンピュータに実行させるプログラムである。
【００１８】
請求項７は、請求項６において、通知機能が停止状態とは情報機器の電源がＯＦＦされている状態であり、通知機能が動作開始するのは、情報機器の電源がＯＮしたことに起因するものであることを特徴とする用件の通知をコンピュータに実行させるプログラムである。
【発明の効果】
【００１９】
本発明によれば、情報機器に設定された日時よりも過去のリマインダ通知で、未報知のリマインダ通知を、無効とし、有効なリマインダのみを通知するので、古いリマインド通知を不用意に実行することがなく、また、意図しない多数のリマインド通知を不用意に実行することがないという効果を奏する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】
発明を実施するための最良の形態は、次の実施例である。
【実施例１】
【００２１】
以下、本発明の一実施例としてのリマインダ機能搭載の電子カレンダーを有する情報機器を説明する。
【００２２】
図１は、本発明の実施例１である情報機器１０の構成例を示す図である。
【００２３】
情報機器１０は、リマインダ機能搭載の電子カレンダーを有する情報機器であり、ＣＰＵ（中央演算処理部）１００と、ＲＯＭ１０１と、不揮発性ＲＡＭ１０２と、記憶部（ＤＲＡＭ）１０３と、設定時刻管理部１０４と、表示部１０５と、操作部１０６と、通信部１０８と、回線１０９と、システムバス１１０とを有する。
【００２４】
ＣＰＵ１００は、情報機器１０の全体を制御する。ＲＯＭ１０１は、プログラムとデータとを記憶するメモリである。不揮発性ＲＡＭ１０２は、ユーザが登録したスケジューラの用件、個人データ、電話帳等のバックアップ用のデータを格納する。記憶部（ＤＲＡＭ）１０３は、ＣＰＵワークデータ、表示用データ等を記憶する。
【００２５】
設定時刻管理部１０４は、現在時刻の管理、用件の通知時間の監視等を行う。表示部１０５は、スケジューラの入力画面、リマインダによる通知、装置の状態等をカラー表示する。操作部１０６は、テンキー等によって構成されている。通信部１０８は、回線１０９を接続し、外部と通信するモデム等によって構成されている。ここで、各処理部は、システムバス１１０で接続されている。
【００２６】
図２は、実施例１における表示部１０５の構成を示す図である。
【００２７】
表示部１０５は、表示データを記憶するＶＲＡＭ２００と、ドットマトリクスＬＣＤ２０２と、ＶＲＡＭ２００の内容をドットマトリクスＬＣＤ２０２に出力させるＬＣＤドライバ２０１とを有する。
【００２８】
図３は、実施例１におけるＤＲＡＭ１０３の内部構成を示すメモリマップである。
【００２９】
ＤＲＡＭ１０３は、ＣＰＵ１００のワークメモリとして使われるＣＰＵワークエリアと、表示部１０５に表示するためのデータを記憶する表示用データ格納エリアと、その他のデータを記憶するその他のデータ格納エリアとによって構成されている。
【００３０】
図４は、実施例１における不揮発性ＲＡＭ１０２の内部の構成を示すメモリマップである。
【００３１】
不揮発性ＲＡＭ１０２は、それぞれ、用件データ格納エリア３０１、その他のデータを記憶するその他のデータ格納エリアとを有する。
【００３２】
用件データ格納エリア３０１には、用件データ１から用件データ１００まで、１００件のスケジューラの用件データ格納エリアが収められている。
【００３３】
用件データ３０２は、用件の日時である実行予定日時３０３、用件名を表す用件名３０４、用件に関連する電話番号を識別する情報である電話番号３０５、用件をリマインダとしてユーザに通知する日時である通知日時３０６、どのようなリマインダで通知するかその種類を指定する情報である通知手段３０７、当用件がまだ通知されていないときにはＦＡＬＳＥ、既に通知済みの用件であるときにはＴＲＵＥを設定するフラグである通知終了フラグ３０８によって構成されている。
【００３４】
図５は、実施例１において、情報機器１０に設けられている操作部１０６を示す外観構成図である。
【００３５】
操作部１０６は、ＬＣＤ２０２と、電話番号等を入力するテンキー５０２と、機能設定等に用いる機能キー５０３と、マルチな入力に用いる４つのファンクションキー５０４と、設定入力キーであるセットキー５０５と、表示部のカーソル移動等に用いる左右上下方向キー５０６とを有する。
【００３６】
図６は、実施例１である情報機器１０において、スケジューラ機能を用いた際に、用件を登録するための画面の一例である用件登録画面６０１を示す図である。
【００３７】
用件登録画面６０１は、ユーザが予定している用件を実行する予定日を入力する用件日時入力項６１０と、ユーザが予定している用件の名称を入力する用件名入力項６１１と、用件との関連性のある連絡先電話番号を入力する番号入力項６１２と、ユーザが予定している用件を通知する時刻を入力する通知時刻入力項６１３と、用件をリマインダ通知する手段を指定する通知方法入力項６１４と、登録を確定する電子ボタンである登録ボタン項６１５とを表示する。
【００３８】
図７は、実施例１において、通知すべき用件をユーザが入力した後に、通知予定日時が到来した場合に、表示部１０５に表示するリマインダの一例を示す図である。
【００３９】
ユーザに通知する場合、リマインダ６０２を用い、情報機器１０の画面上に、通知すべき用件を表示することによって、ユーザに通知する。
【００４０】
リマインダ６０２は、用件を実行する日時を表す用件日時表示項６２０と、用件名を表示する用件名表示項６２１と、関連する電話番号を表示する電話番号表示項６２２と、通知した用件をユーザが確認した後に、リマインダ表示を止める場合に用いる電子ボタンである確認ボタン６２３とを有する。
【００４１】
図８は、実施例１において、通知すべき用件をユーザが入力し、この入力の後に、通知時間が到来した際にメール送信を外部に行い、リマインダ通知を、外部のメール端末に行なう場合におけるリマインダ通知メールの一例を示す図である。
【００４２】
用件データ格納エリアに格納されている用件データの内容を参照し、用件の送信時刻が到来したときに、リマインダ通知メールを行なう。内容の参照を行なう場合、情報機器１０に設定された日時から過去に遡り、情報機器１０に設定された日時から数えて一定件数以内に、リマインダ通知を行う用件のみのリマインダ通知を有効とする。
【００４３】
リマインダ通知する場合、図７に示すように、ユーザ設定によって、メールで通知するように設定した場合に、メール送信を行なう。
【００４４】
図９は、実施例１である情報機器１０において、スケジューラ機能を起動して用件を入力し、スケジューラ機能を終了するまでの処理を示すフローチャートである。
【００４５】
まず、Ｓ７０１では、スケジューラ機能を起動し、Ｓ７０２では、ユーザが用件登録画面６０１を用い、用件の日時、用件名、電話番号、通知日時、通知方法を入力する。
【００４６】
Ｓ７０３では、用件データ格納エリア３０１に格納されている用件データを、時刻順にソートし、このソートされた用件データを、不揮発性ＲＡＭ１０２に格納し、Ｓ７０４では、スケジューラ機能を終了し、Ｓ７０５では、図９に示す処理を終了する。
【００４７】
図１０は、情報機器１０に登録されている現在日時（Ｄ）と、入力されている複数の用件において、リマインド通知する用件であるか、リマインド通知しない用件であるかを、時系列的に示すモデル図である。
【００４８】
時間軸において、左側が過去を示し、右側が未来を示し、時間軸上に、複数の用件が入力される。図１０において、所定の１つの用件が、所定の１つの日時に設定されているが、複数の用件が所定の１つの日時に重なって登録されていてもよい。
【００４９】
図１０において、情報機器１０に登録されている現在日時（Ｄ）から、時間軸上に過去の方向に数えて、一定件数（Ｔ件）以内の用件を、リマインド通知する予定であり、しかも、未通知の用件を有効として、リマインド通知を行なう。リマインド通知を行なった用件に関して、図４に示す用件データ３０２における通知終了フラグをＯＮにし、１つの用件データの通知を終了したとする。
【００５０】
また、時間軸上で、上記Ｔ件前よりも過去にリマインド通知しようとした用件を無効とし、リマインド通知を行なわない。リマインド通知を行なわなかった用件については、用件データの通知終了フラグをＯＮにする。
【００５１】
ここで、上記通知終了フラグを、ＯＮにせずに、ＯＦＦのままにし、用件を未通知状態のままにしてもよい。この場合、情報機器に登録された現在日時が誤りであり、後でその誤りに気付き、現在日時を正しい日時に設定し直すと、上記残された未通知の用件が、本来の通知日時に、リマインド通知されるので、さらに好適な動作を実現する。
【００５２】
図１１は、上記と同様に、情報機器に登録された現在日時（Ｄ）と、入力されている複数の用件において、リマインド通知する用件であるか、リマインド通知しない用件であるかを、時系列的に示すモデル図である。
【００５３】
図１１に示すモデル図は、情報機器が電源ＯＦＦの期間から。ある時期に電源ＯＮになった場合に、リマインド通知を行なう用件であるか、リマインド通知しない用件であるかを、判断するために使用するモデル図である。
【００５４】
情報機器がＯＦＦ状態である期間中は、登録されている用件をリマインド通知しないが、電源がＯＮになったときに、電源ＯＮの日時から時間軸に過去方向に数えて、一定件数（Ｔ件）以内の用件であって、リマインド通知する用件を、図１０に示す場合と同様に、有効とし、リマインド通知する。リマインド通知を行なった用件に関しては、図４に示す用件データ３０２における通知終了フラグをＯＮにし、１つの用件データを通知した状態とする。
【００５５】
また、これと同様に、時間軸上で遡ってＴ件目よりも過去にリマインド通知しようとした用件を無効とし、リマインド通知を行なわない。リマインド通知を行なわない用件について、用件データの通知終了フラグをＯＮにする。この場合も、上記と同様に、通知終了フラグをＯＮにせずに、ＯＦＦのままにしてもよい。
【００５６】
図１２は、実施例１において、情報機器１０がリマインド通知するかどうかを判断するアルゴリズムを示すフローチャートである。
【００５７】
情報機器の電源がＯＮになった場合、本アルゴリズムの動作が開始され、Ｓ９０１では、リマインド通知するタイミングになったかどうかを、一定周期で判断する。Ｓ９０２では、用件データの中から、登録されている用件の全てをチェックしたかどうかを判断する。Ｓ９０２で、チェックする用件があると判断した場合、Ｓ９０３では、次の用件データを、不揮発性ＲＡＭから読み出し、Ｓ９０４では、その用件データの中で、通知終了フラグがＯＦＦであるかどうかを判断する。
【００５８】
通知終了フラグがＯＮである場合は、ループへ戻りＳ９０２へ遷移する。通知終了フラグがＯＦＦである場合、通知がまだ行なわれていない用件であるので、Ｓ９０５へ遷移し、通知対象の用件が情報機器に登録されている現在日時から遡って、Ｔ件以内に入っているかどうかを判断する。Ｔ件以内であると判断されると、その用件を、リマインド通知すべきであると判断し、Ｓ９０６では、その用件の通知方法がアラームであると判断すれば、Ｓ９０７では、アラームによってリマインド通知する。
【００５９】
この場合、リマインド通知を画面上でも表示し、図７に示すように、表示画面で表示する。
【００６０】
次に、Ｓ９０９で、用件の通知方法がメールであると判断すれば、Ｓ９０８で、メールによって、用件を通知する。不揮発性ＲＡＭ内に格納されている用件を、メールによって送信する手段は、既知であるので、その詳細な説明を割愛する。
【００６１】
メールで通知した場合に、メールの送信先に通知されるメールの一例を、図８に示してある。メールの宛先は、図４に示す用件データ内の通知手段３０７内に、メールアドレスとして保存されている宛先である。
【００６２】
アラーム通知またはメール通知によって、予定のリマインド通知が終了すると、Ｓ９１０では、該当する予定データの通知フラグをＯＮにし、その用件の通知が完了した状態へ、用件データを変更する。
【００６３】
なお、ここでは、Ｓ９０５で、用件データを通知しない場合（登録されている用件の通知時間が、情報機器の現在日時から数えてＴ件以内ではない用件データである場合）から、Ｓ９１０へ遷移したケースに関しては、通知終了フラグをＯＮにせずに、ＯＦＦのままにし、予定を未通知状態のままにしてもよい。
【００６４】
この場合、情報機器に登録されている現在日時が誤りであり、後でその誤りに気付き、現在日時を正しい日時に設定し直した場合に、上記残された未通知の用件をリマインド通知することができるので、さらに好適な動作を実現することができる。
【００６５】
なお、本発明は、一般的なコンピュータ上で動作するスケジューラ等のアプリケーションプログラムに、上述する機能を組み込み実現することが出来る。この場合、コンピュータの電源ＯＮ、ＯＦＦの遷移を検出し、上述の実施例のように構成することも出来るし、コンピュータの電源がＯＮであっても、スケジューラアプリケーションプログラムが停止されていた期間があり、その後、起動された場合にも適用できるようにするために、スケジューラアプリケーションプログラムが起動する都度、リマインドするべき用件があるか否かを判定するようにしても実現できる。
【図面の簡単な説明】
【００６６】
【図１】本発明の実施例１である情報機器１０の構成例を示す図である。
【図２】実施例１における表示部１０５の構成を示す図である。
【図３】実施例１におけるＤＲＡＭ１０３の内部構成を示すメモリマップである。
【図４】実施例１における不揮発性ＲＡＭ１０２の内部の構成を示すメモリマップである。
【図５】実施例１において、情報機器１０に設けられている操作部１０６を示す外観構成図である。
【図６】実施例１である情報機器１０において、スケジューラ機能を用いた際に、用件を登録するための画面の一例である用件登録画面６０１を示す図である。
【図７】実施例１において、通知すべき用件をユーザが入力した後に、通知予定日時が到来した場合に、表示部１０５に表示するリマインダの一例を示す図である。
【図８】実施例１において、通知すべき用件をユーザが入力し、この入力の後に、通知時間が到来した際にメール送信を外部に行い、リマインダ通知を、外部のメール端末に行なう場合におけるリマインダ通知メールの一例を示す図である。
【図９】実施例１である情報機器１０において、スケジューラ機能を起動して用件を入力し、スケジューラ機能を終了するまでの処理を示すフローチャートである。
【図１０】情報機器１０に登録されている現在日時（Ｄ）と、入力されている複数の用件において、リマインド通知する用件であるか、リマインド通知しない用件であるかを、時系列的に示すモデル図である。
【図１１】上記と同様に、情報機器に登録された現在日時（Ｄ）と、入力されている複数の用件において、リマインド通知する用件であるか、リマインド通知しない用件であるかを、時系列的に示すモデル図である。
【図１２】実施例１において、情報機器１０がリマインド通知するかどうかを判断するアルゴリズムを示すフローチャートである。
【符号の説明】
【００６７】
１０…情報機器、
１００…ＣＰＵ、
１０１…ＲＯＭ、
１０２…不揮発性ＲＡＭ、
１０３…記憶部、
１０４…設定時刻管理部、
１０５…表示部、
１０６…操作部、
１０８…通信部、
３０１…用件データ格納エリア、
３０２…用件データ、
６０１…用件登録画面、
６０２…リマインダ。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
2005352865.tif 000011
【図１０】
2005352865.tif 000012
【図１１】
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【図１２】
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