(57)【要約】【課題】  コンクリートブロックの積み上げ作業を容易にするのみならず、その後の補強作業を省略し得るコンクリートブロックを提供する。【解決手段】  正面の形状を正方形にしてなるブロックベース１と、その正面の一部に突設された突出部２，３とで構成する。突出部は、ブロックベースの正面上に設けられる正面装飾部２１，３１と、ブロックベース１の端面よりも側方に突出する係止部２２，３２とを一体的に構成する。正面装飾部および係止部のそれぞれが、断面を半円形とする柱状に形成されるとともに、これら半円の直径側を対向させつつ一体的に構成し、ブロックベースの端縁を中心線として対称とすることにより、突出部の全体形状を円柱形とする。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
一平面により正面を構成するブロックベースと、このブロックベースの正面を偶数個に区分したうちの半数の正面に突設された正面装飾部と、この正面装飾部に連続しつつ上記ブロックベースの側方に突出してなる係止部とを備えたことを特徴とする連鎖ブロック。
【請求項２】
一平面により正面を構成するブロックベースと、このブロックベースの正面を４つに区分したうちの対向する２区分の正面に突設された正面装飾部と、この正面装飾部に連続しつつ上記ブロックベースの側方に突出してなる係止部とを備えたことを特徴とする連鎖ブロック。
【請求項３】
前記２区分に突設される２つの正面装飾部は、同一形状の装飾面で構成される２つの正面装飾部である請求項２記載の連鎖ブロック。
【請求項４】
正方形の平面により正面を構成するブロックベースと、このブロックベースの正面を対角線に沿って４つに区分したうちの対向する２区分の正面に突設された正面装飾部と、この正面装飾部に連続しつつ上記ブロックベースの側方に突出してなる係止部とを備えたことを特徴とする連鎖ブロック。
【請求項５】
前記２区分に突設される２つの正面装飾部は、前記対角線に沿って区分された直角二等辺三角形の全部または一部に設けられた正面装飾部である請求項４記載の連鎖ブロック。
【請求項６】
前記２区分に突設される２つの正面装飾部は、同一形状の装飾面で構成される２つの正面装飾部である請求項４または５記載の連鎖ブロック。
【請求項７】
前記係止部は、前記正面装飾部と対象形状に構成されるとともに、該正面装飾部と一体的に成形されてなる係止部である請求項１ないし６のいずれかに記載の連鎖ブロック。
【請求項８】
前記ブロックベース、正面装飾部および係止部は、コンクリートにより一体的に成形されてなる請求項１ないし７のいずれかに記載の連鎖ブロック。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、連続して配置することにより壁面や河床などの表面を構築するコンクリートブロックに関し、特に、隣接するコンクリートブロック相互が連鎖してなる連鎖ブロックに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
法面等に使用される一般的なコンクリートブロックは、ブロック本体と、このブロック本体の裏面から後方に突出する控え部と呼ばれる部分とで構成され、控え部を胴込みコンクリートで固定するものであったが、上記控え部をテーパ状に構成する場合、個々のコンクリートブロックが脱落する可能性を有することから、上記控え部にくびれ部を設けた構成としていた（特許文献１参照）。
【０００３】
しかし、上記のコンクリートブロックでは、個々のコンクリートブロックが大重量となるため、その運搬や取り扱いが難しく、また、ブロック本体相互の位置決め作業に時間がかかるなど、作業能率の悪いことが指摘され、これを解消するための法面保護用ブロックが開発されているところである。
【０００４】
そこで、作業性を向上させることのできる従来技術は、ブロック本体の上下に雄雌の上下方向連結手段と、左右方向に雄雌の左右連結手段とを設けたものであった。そして、上下方向連結手段としては、ブロック本体の上方前面に断面略Ｕ字状の２個の係止凹部が、下方後面に断面略Ｕ字状の２個の係止凸部がそれぞれ設けられ、一方、左右方向連結用の係止手段は、平面略台形の係止凹部と係止凸部をブロック本体の左右前面に左右対称に形成したものであった（特許文献２参照）。
【特許文献１】実開昭５７−１０１１５３号公報（３頁、図４〜図６）
【特許文献２】実開平７−２３０３６号公報（５頁〜８頁）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上記技術の係止手段は、敷設作業時におけるブロック本体の位置決めを迅速かつ確実に行うことができるという作用効果を奏するものであって、左右方向に連結する際には、タイバンドを使用してボルトで固定されるものである。これは、上記係止手段のみよって相互に隣接するコンクリートブロックを固定できないためであり、敷設作業を効率的に行うことができる反面、長期使用に耐えるためには、補強作業を要するものであった。
【０００６】
本発明は、上記諸点にかんがみてなされたものであって、その目的とするところは、コンクリートブロックの積み上げ作業を容易にするのみならず、その後の補強作業を省略し得るコンクリートブロックを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
そこで、本発明は、一平面により正面を構成するブロックベースと、このブロックベースの正面を偶数個に区分したうちの半数の正面に突設された正面装飾部と、この正面装飾部に連続しつつ上記ブロックベースの側方に突出してなる係止部とを備えたことを特徴とする連鎖ブロックを要旨とするものである。
【０００８】
また、本発明は、一平面により正面を構成するブロックベースと、このブロックベースの正面を４つに区分したうちの対向する２区分の正面に突設された正面装飾部と、この正面装飾部に連続しつつ上記ブロックベースの側方に突出してなる係止部とを備えたことを特徴とする連鎖ブロックをも要旨としている。この場合において、上記２区分に突設される２つの正面装飾部には、同一形状の装飾面を構成することができる。
【０００９】
さらに、本発明は、正方形の平面により正面を構成するブロックベースと、このブロックベースの正面を対角線に沿って４つに区分したうちの対向する２区分の正面に突設された正面装飾部と、この正面装飾部に連続しつつ上記ブロックベースの側方に突出してなる係止部とを備えたことを特徴とする連鎖ブロックを要旨とするものである。
【００１０】
上記において、２区分に突設される２つの正面装飾部は、対角線に沿って区分された直角二等辺三角形の全部または一部に設けられた正面装飾部とすることができ、また、同一形状の装飾面で構成される２つの正面装飾部とすることもできる。さらに、上記係止部は、正面装飾部と対象形状に構成されるとともに、該正面装飾部と一体的に成形されてなる係止部とすることができる。そして、上記いずれの構成においても、ブロックベース、正面装飾部および係止部は、コンクリートにより一体的に成形することができる。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、ブロックベースの正面には、偶数個に区分され、その半分にのみ正面装飾部が設けられ、残りの半分は正面が露出するものであるから、隣接する他のブロックベースから突出する係止部を正面が露出する部分に当接させることで、係止させることが可能となる。また、一方では、正面装飾部と一体的に構成される係止部がさらに隣接する他のブロックベースを係止することができる。従って、本発明の連鎖ブロックを使用し、その係止部を他の連鎖ブロックのブロックベース正面に当接させつつ順次隣接することによって、一方の連鎖ブロックが他方の連鎖ブロックを係止し、係止される連鎖ブロックがさらに他の連鎖ブロックを係止することとなり、係止の状態が順次連鎖することができる。これにより、連鎖ブロックにより構築される壁面等は、表面に対して平行な方向に固定されるとともに、表面に対して垂直方向にも固定されることとなり、全体が一枚のコンクリートプレートとして機能することとなる。
【００１２】
また、各連鎖ブロックは隣接する連鎖ブロックの相互に係止し合うこととなるので補強作業を省略し得るものである。すなわち、法面を保護するための壁面を構築する場合、胴込みコンクリートによる固定作業は不要となる。そこで、胴込みコンクリートを打設する必要がないことから、保護用壁面が配置される位置の法面を掘削する際、掘削すべき範囲を小さくすることができる。これにより、掘削作業の簡略化を図ることができ、作業効率を向上させることができる。また、これと同時に、胴込みコンクリートが存在しないため、当該胴込みコンクリートの亀裂等を防止する必要もなくなり、そのための作業、すなわち、連鎖ブロックの連続部分における空隙を発生させないための目地材の充填作業などを省略することができる。上記のように、法面を保護するための作業効率を向上することにより、工期を短縮して工事費用を節減することが可能となる。
【００１３】
上記構成の連鎖ブロックにおいて、ブロックベースの正面を４つに区分し、その２つの区分に正面装飾部および係止部を設け、他の２つの区分については正面装飾部等を設けない構成とした発明にあっては、ブロックベースを二区分で係止され、また、二個の係止部で隣接する他のブロックベースを係止することができ、順次連鎖してなる連鎖ブロックの係止状態を安定させることができる。
【００１４】
また、ブロックベースの正面を正方形とし、これを対角線に沿って区分することによって構成された４つの区分のうち、対向する２つの区分に正面装飾部および係止部を設ける発明によれば、正面装飾部を設けない区分も対向する状態で構成されるから、当該ブロックベースが両側に隣接する他の２つの連鎖ブロックにより係止されることとなる。一方、当該ブロックベースに設けられる係止部は、ブロックベースから相反する方向に突出する係止部を構成することができるので、ブロックベースの両側に隣接する他のブロックベースを係止することができる。従って、本発明の連鎖ブロックを順次隣接させることによって、壁面等を容易に構築できることとなる。
【００１５】
なお、上記いずれの発明においても、正面装飾部および係止部の各形状または各表面模様を任意に変更することができるので、上記連鎖ブロックにより構築される壁面の表面に種々の模様を構成させることが可能になる。そして、上記正面装飾部および係止部の形状を調整することにより、規則的に繰り返される幾何学模様とは異なる個性的な模様を壁面に構成することが可能である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。本実施形態は、図１に示すように、正面の形状を正方形にしてなるブロックベース１と、その正面の一部に突設された突出部２，３とで構成されたものである。この突出部２，３は、ブロックベース１の正面上に設けられる正面装飾部２１，３１と、ブロックベース１の端面よりも側方に突出する係止部２２，３２とを一体的に構成したものである。また、本実施形態の突出部２，３の全体形状は円柱形となっており、正面装飾部２１，３１および係止部２２，３２のそれぞれが、断面を半円形とする柱状に形成されるとともに、これら半円の直径側を対向させつつ一体的に構成してなるものである。このように、正面装飾部２１，３１および係止部２２，３２が、ブロックベース１の端縁を中心線として対称となる形状となっているのである。
【００１７】
ここで、上記突出部２，３は、ブロックベース１の正面を均等な面積で区切った偶数個の区分を想定し、その区分の半数に当たる範囲に設けられるものである。本実施形態では、図２に示すように、正方形のブロックベース１の正面１０について、対角線に沿った２本の仮想直線Ｘ，Ｙにより均等な面積の４つの区分１１ａ，１１ｂ，１１ｃ，１１ｄに区切ったものを想定し、そのうちの２つの区分に突出部２，３を設けたものである。そして、突出部２，３を設ける区分としては、対向する２つの区分１１ａ，１１ｂを選択することにより、当該区分１１ａ，１１ｂを正面装飾領域とすることができ、残りの二つの区分１１ｃ，１１ｄは、対向する位置において被係止領域を形成することとなる。これにより、突出部２，３を構成する係止部２２，３２がブロックベース１の両側（端縁１２ａ，１２ｂ）から相反する方向に向かって突出させることができるのである。一方、被係止領域１１ｃ，１１ｄは、ブロックベース１の正面１０が露出しており、他の同種のブロックにおける係止部２２，３２による係止を許容するものである。
【００１８】
そして、上記のとおり４つの区分のうちの１つは上記ブロックベース１の正面全体の１／４の面積を有するものであり、この面積の範囲内に正面装飾部２１，３１を設けるとともに、係止部２２，３２を上記正面装飾部２１，３１と対称な形状とすれば、この係止部２２，３２が突出する部分も同様にブロックベース１の正面の１／４の面積となる。従って、隣接するブロックベース１の正面の被係止領域に上記係止部２２，３２を当接することができるのである。そして、被係止領域に当接した係止部２２，３２の表面が、当該隣接するブロックベース１の正面に現出し、これが装飾部としても機能することとなるのである。
【００１９】
また、上述のように、突出部２，３を円柱形に構成する場合、その円形表面のうち、半円部分が正面装飾部２１，３１を構成させるとともに、残りの半円部分がブロックベース１の両側から突出する係止部２２，３２となるのである。従って、上記半円部分の係止部２２，３２が他のブロックベース１の被係止領域を係止することができ、このとき、当該他のブロックベース１に設けられている正面装飾部２１，３１を避けてブロックベース１の正面に係止部２２，３２を当接させることができるのである。
【００２０】
次に、本実施形態の使用態様について説明する。図３に示すように、中央に配置した連鎖ブロックＡａの四方にそれぞれ他の連鎖ブロックＡｂ，Ａｃ，Ａｄ，Ａｅを隣接させることによって、各連鎖ブロックＡａ〜Ａｅの正面を連続する平面状に配置することができる。このとき、中央に配置する連鎖ブロックＡａの被係止領域が形成されている側に配置される他の連鎖ブロックＡｂ，Ａｃは、当該連鎖ブロックＡｂ，Ａｃの突出部２ｂ，３ｃを当該被係止領域に向けて配置するのである。一方、中央の連鎖ブロックＡａの突出部２ａ，３ａが設けられている側に隣接する他の連鎖ブロックＡｄ，Ａｅは、被係止領域を当該突出部２ａ，３ａに向けて配置するのである。
【００２１】
上記のように配置することにより、中央の連鎖ブロックＡａの被係止領域は、これに隣接する連鎖ブロックＡｂ，Ａｃによって係止されるのである。すなわち、図４（ａ）に示すように、中央の連鎖ブロックＡａのブロックベース１ａの表面に、両側の連鎖ブロックＡｂ，Ａｃの係止部２２ｂ，３２ｃが当接し、当該ブロックベース１ａを係止することができるのである。一方、中央の連鎖ブロックＡａは、これに隣接する連鎖ブロックＡｄ，Ａｅを係止する。すなわち、図４（ｂ）に示すように、中央の連鎖ブロックＡａの係止部２２ａ，３２ａが、隣接する連鎖ブロックＡｄ，Ａｅのブロックベース１ｄ，１ｅの表面に当接し、両ブロックベース１ｄ，１ｅを係止することができるのである。
【００２２】
従って、中央の連鎖ブロックＡａは、隣接する２つの連鎖ブロックＡｂ，Ａｃによって係止されるとともに、隣接する他の２つの連鎖ブロックＡｄ，Ａｅを係止するのであり、上記連鎖ブロックＡｂ，Ａｃによる係止がなされる限りにおいて、他の連鎖ブロックＡｄ，Ａｅを係止できるのである。そして、係止側の連鎖ブロックＡｂ，Ａｃは、さらに、他の連鎖ブロックによって係止されるものであり、当該他の連鎖ブロックによる係止がなされている限りにおいて中央の連鎖ブロックＡａの係止を可能にしている。このように、隣接する連鎖ブロックを順次連鎖しつつ全体を係止することができるのである。
【００２３】
そこで、図５（ａ）および（ｂ）に示すように、正面装飾領域１１ａ，１１ｂ（図２）と、被係止領域１１ｃ，１１ｄ（図２）の向きを交互にしつつ複数の連鎖ブロックＡ０１，Ａ０２・・・を一列に整列させることにより、第一列目を連鎖させることができ、引き続き、この第一列目とは異なる向きで連鎖ブロックＡ１１，Ａ１２・・・を一列に整列させることにより、第二列目を連鎖させることができる。これを横方向および縦方向に連続させることによって、複数の連鎖ブロックを面状に連鎖させることができるのである。従って、上記連鎖により、法面の保護用壁面を構築する場合、図５（ｃ）に示すように、法面Ｇの下端に設けられる基部４の斜状部４１を階段状にすることにより、第一列目の連鎖ブロックＡ０２に設けられる一方の係止部２２ｂが当該階段状部分を係止する状態で設置することが可能となり、その上に第二列目の連鎖ブロックＡ１２を積み上げることができる。このようにして、所定の数の連鎖ブロックＡｎ２まで積み上げることにより、法面全体を被覆する壁面を構築できるのである。なお、各連鎖ブロックは、隣接する連鎖ブロックを係止する一方で他の連鎖ブロックによって係止される関係であるから、連鎖して設けられる連鎖ブロックの一部が離脱することはない。ただし、構築された壁面の端部（壁面の周辺部分）に配置される連鎖ブロックは、係止されない被係止領域が存在することから、当該部分を固定するための工事を施すことによって、壁面全体の崩壊を十分に回避できる。その固定のための工事としては、コンクリートを打設することなどが考えられる。
【００２４】
次に、第二の実施形態について説明する。本実施形態は、図６に示すように、正面１１０の形状を直角二等辺三角形にしてなるブロックベース１０１について、当該正面１１０を２つの区分１１１ａ，１１１ｃに区切り、その一方の区分１１１ａにのみ突出部１０２を設けたものである。従って、他方の区分１１１ｃは、被係止領域として形成されているのである。本実施形態は、第一の実施形態のように順次連鎖させることができないものの、第一実施形態を同時に使用する際に有効に機能するものである。
【００２５】
そこで、本実施形態の使用態様を説明すると、まず、本実施形態のブロックベース（以下、第二ブロックベースという）１０１の正面１１０は、第一実施形態におけるブロックベース（以下、第一ブロックベースという）１の正面１０の１／２の面積で構成することにより、第一ブロックベースをその対角線に沿って二分割してなる形態とすることができる。そして、第二ブロックベース１０１の斜辺は、第一ブロックベース１の一辺と同じ長さとなることから、当該両辺を隣接することができるのである。
【００２６】
従って、図７に示すように、第二の実施形態による連鎖ブロック（以下、第二連鎖ブロックという）Ｂａ，Ｂｂ，Ｂｃ・・・を、その直角二等辺三角形の底辺が連続する直線状となるように整列させることにより、当該第二連鎖ブロックＢａ，Ｂｂ，Ｂｃ・・・の係止部１２２ａ，１２２ｂ，１２２ｃ・・・を規則的に配置することができる。しかも、このように整列させた係止部１２２ａ，１２２ｂ，１２２ｃ・・・によって、第一の実施形態による連鎖ブロック（以下、第一連鎖ブロックという）Ａａ，Ａｂ，Ａｃ・・・が係止されるように隣接することにより、これらによって形成される壁面の各端縁を直線状にすることができるのである。
【００２７】
また、当該第二連鎖ブロックＢａ，Ｂｂ，Ｂｃ・・・は、第一連鎖ブロックＡａ，Ａｂ，Ａｃ・・・を係止すると同時に、当該連鎖ブロックＡａ，Ａｂ，Ａｃ・・・によって被係止領域１１１ｃ（図６）を係止される関係にあるから、双方の連鎖ブロックが相互に係止し合って全体を一体化することができる。なお、上述のとおり、第二連鎖ブロックＢａ，Ｂｂ，Ｂｃ・・・の底辺部分が壁面の端縁を形成することから、当該端縁である第二連鎖ブロックＢａ，Ｂｂ，Ｂｃ・・・を十分に固定すれば、これにより係止される第一連鎖ブロックＡａ，Ａｂ，Ａｃ・・・を一層安定させることができるのである。そして、この固定方法としては、コンクリートの打設による方法がある。
【００２８】
次に、上記第一および第二の実施形態を利用して法面を保護するための壁面を構築する使用態様について説明する。法面は、一般的に造成地や道路脇などの斜面に構成されるものであるが、ここで、図８に示すように、斜状の法面Ｇに沿って上記第一連鎖ブロックＡおよび第二連鎖ブロックＢを積み上げ、法面Ｇの全面に上記壁面（図７）を構築するのである。その際、下端部には、斜状の当接面を有する基部４が設けられ、この基部４に第一連鎖ブロックＡおよび第二連鎖ブロックＢが積み上げられる。そして、構築すべき周辺にのみ第二連鎖ブロックＢが配置され、中間の範囲には第一連鎖ブロックＡが積み上げられるものである。また、両ブロックＡ，Ｂを構成するブロックベース１，１０１の背後には、控え部５１，１５１が設けられている。
【００２９】
すなわち、図９（ａ）および（ｂ）に示すように、両ブロックベース１，１０１には、背面側に連続して突出する錐台形状の突出部が構成され、これが控え部５１，１５１として機能するのである。この控え部５１，１５１は、ブロックベース１，１０１の重心を背面側寄りとする作用を有しており、法面Ｇ（図８）に設置する際、連鎖ブロックＡ，Ｂを積み上げた状態において、当該連鎖ブロックＡ，Ｂの背面を法面Ｇに当接させつつ安定させることができ、この連鎖ブロックＡ，Ｂが壁面の表面側に傾倒することを防ぐことができるのである。なお、上記控え部５１，１５１の形状は、錐台形状に突出させて構成する場合のほかに、ブロックベース１，１０１の背面を適宜間隔で凹凸させてなる構成とするものであってもよい。この場合、適宜間隔で構成される凸部が法面Ｇの表面に侵入することとなり、設置した連鎖ブロックの位置を安定させることができる。
【００３０】
上記のような使用の形態にすれば、図８において示したように、各連鎖ブロックＡ，Ｂは、相互に係止し合って一体的な壁面を構成することができ、しかも、両ブロックＡ，Ｂを積み上げる作業のみによって壁面を構築できることから、作業効率の向上を図ることができる。そして、各連鎖ブロックＡ，Ｂは、その位置の安定が重要であるが、相互に係止されていることから、特に、壁面に対して垂直方向に固定する必要がなく、従って、胴込みコンクリートによる各ブロックＡ，Ｂの固定作業は不要となる。そして、この胴込みコンクリートの打設が不要となることから、連鎖ブロック設置領域Ｗが小さくなるため、法面Ｇの表面を掘削すべき範囲を小さくすることができる。
【００３１】
さらに、胴込みコンクリートを設ける場合には、ブロック相互間の空隙部から雨水等が侵入することによって、当該胴込みコンクリートに亀裂等が発生するため、上記空隙部に目地材を充填する必要があるが、上記使用態様においては、胴込みコンクリートがないのであるから、上述のような目地材の充填が不要となる。また、法面Ｇから滲み出る水の排除としては、胴込みコンクリートが存在する場合には、法面Ｇの水が当該胴込みコンクリートによって堰き止められることから、当該胴込みコンクリートおよびコンクリートブロックを貫通する排水口を設けなければならないが、上述の使用形態によれば、胴込みコンクリートによって堰き止められることなく、しかも、各連鎖ブロックＡ，Ｂは相互に分離していることから、これらの間隙を通過して排水することが可能となる。
【００３２】
また、上記使用態様は、図１０（ａ）に示すように、壁面を構築する場合、その端縁には第二連鎖ブロックＢを配置し、その他の部分には第一連鎖ブロックＡを設置すれば、二種類の連鎖ブロックＡ，Ｂの組み合わせにより壁面を構築することができる。従って、従来のように、壁面の端縁にコンクリートの打設するなどにより、枠部を構成する別工程を必要としない。また、連鎖ブロックの正面には、正面装飾部２１，３１および係止部２２，３２が突出しており（図２）、壁面を構築した場合、図１０（ｂ）に示すように、正面装飾部２１，３１および係止部２２，３２によって、表面から突出する水玉模様が構成され、一方、この正面装飾部２１，３１が存在しない部分には凹部Ｚが構成される。そこで、この凹部Ｚを利用して植物を植栽することが可能となる。そして、この場合、凹部Ｚに植物を植栽するために必要な土壌を充填することによって、植物は当該土壌から必要な養分および水分を吸収することとなるほか、各連鎖ブロックＡ，Ｂの間に形成される間隙から植物の根の通過を許容することによって、側物が自らの根を法面に到達させ、当該法面から水分を吸収できるように構成することも可能となる。
【００３３】
上記のように、本発明の連鎖ブロックは、連続して隣接させることによって壁面等の平面を構成することができるため、法面の保護用壁面の他に、種々の使用態様をとることができる。例えば、図１１に示すような河川等の堤防６０の保護用壁面または河床７０の表面に使用することができる。堤防６０の壁面については、上述した法面の保護用壁面を構築する場合と同様に、斜面に沿って連鎖ブロックＡ，Ｂを積み上げればよく、この場合、壁面に構成される凹凸を利用して、凹部に植物を植栽することができることから、河川の緑化を可能にするものである。また、河床７０の表面に使用する場合は、河川の底面に沿って連鎖ブロックＡ，Ｂを隣接させつつ配置することによって、河床のコンクリートブロック敷設工事を行うことができる。この場合においても、河床の表面に凹凸が形成されることから、凹部に植物を植栽することが可能となる。さらに、一般の道路表面に敷設することにより、例えば、歩道を幾何学模様の路面にすることができる。
【００３４】
本発明の実施形態は上記のとおりであるが、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において種々の態様をとることができる。例えば、上記実施形態においては、いずれの突出部２，３，１０２についても円柱形状に構成し、正面装飾部２１，３１，１２１および係止部２２，３２，１２２の表面形状が半円形であるものを例に説明したが、この形状を変更することは可能である。すなわち、正面装飾部２１，３１，１２１は、ブロックベース１，１０１の正面１０，１１０を区切った一つの区分に収まる範囲内に形成され、かつ、係止部２２，３２，１２２は、ブロックベース１，１０１から側方に突出する部分が上記区分の一つ分に収まる大きさに形成されていれば、係止部が隣接する連鎖ブロックの被係止領域を係止できるのである。
【００３５】
例えば、図１２（ａ）に示すように、前記第一実施形態と同様に、正面１０が正方形のブロックベース１について、対角線に沿って４つの区分に正面１０を区切った場合、その一つの区分は直角二等辺三角形となるが、この区分の全範囲を底面とする三角柱形状の正面装飾部２１，３１を形成するとともに、これに対称な形状の三角柱形状の係止部２２，３１を設ける構成とすることができる。この場合、被係止領域は、直角二等辺三角形となり、この被係止領域を除く部分全体には正面装飾部２１，３１が形成されることとなる。そして、このように構成した連鎖ブロックを隣接させるとき、図１２（ｂ）に示すように、係止部２２，３２が直角二等辺三角形の上記被係止領域の全面に当接することができるため、ブロックベース１の正面１０は、正面装飾部および係止部（図中網目模様部分）によって、その全面が被覆されることとなる。従って、連鎖ブロックの連鎖により構築される壁面の表面を平坦に構成することができる。
【００３６】
また、図１３（ａ）に示すように、正面装飾部２１，３１を四角柱形状とし、係止部２２，３２を対称な形状とすることにより、ブロックベース１の表面に六角形状の突出面を形成することができる。このような形状とすれば、複数の連鎖ブロックを隣接させるとき、図１３（ｂ）に示すように、壁面の表面に格子模様を形成させることができるのである。
【００３７】
さらに、上記のように種々の形状に構成された異なる種類の連鎖ブロックを混在させることも可能である。つまり、いずれの連鎖ブロックにおいても、ブロックベース１の表面１０は均等に区分されており、被係止領域１１ｃ，１１ｄは、区分された範囲に均一に設けられているから、異なる形状の係止部２２，３２を上記被係止領域１１ｃ，１１ｄに係止させることができるのである。そして、これらの組み合わせにより、変化のある壁面模様を構成することが可能となる。また、正面装飾部２１，３１および係止部２２，３２の形状について、上記のように例示したものとは異なる形状を形成させることによって、連鎖ブロックを隣接した際に構築される壁面の模様を変化させることができ、これらの組み合わせにより、意匠性に優れた壁面を構築することが可能となる。
【００３８】
なお、ブロックベース１の端面については、図１において示したように、正面１０に対して垂直な面で構成することができるが、この端面を正面１０に対して傾斜した面で構成することも可能である。つまり、図１４（ａ）または（ｂ）に示すように、ブロックベース１の端面のうち、少なくとも一面について、斜状の端面１３を構成してもよく、この斜状端面１３と対向する側の端面についても斜状に構成してもよい。この場合、斜状端面１３を設ける位置は、被係止領域１１１１ｃ，１１ｄ（図２）が構成されている側とするもの（図１４（ａ）参照）、または、正面装飾領域１１ａ，１１ｂ（図２）が構成されている側とするもの（図１４（ｂ）参照）を用意することによって、図１４（ｃ）に示すように、これらの斜状端面１３が当接するように隣接させれば、構築すべき壁面を曲面とすることが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００３９】
【図１】第一実施形態を示す斜視図である。
【図２】第一実施形態の正面図である。
【図３】第一実施形態の使用態様を示す説明図である。
【図４】（ａ）はＩＶＡ−ＩＶＡ断面図であり、（ｂ）はＩＶＢ−ＩＶＢ断面図である。
【図５】第一実施形態の使用態様を示す説明図である。
【図６】第二実施形態を示す斜視図である。
【図７】第二実施形態の使用態様を示す説明図である。
【図８】第一および第二実施形態の使用態様を示す説明図である。
【図９】第一および第二実施形態の変形例を示す説明図である。
【図１０】第一および第二実施形態を使用して壁面を構築する状態を示す説明図である。
【図１１】第一および第二実施形態のその他の使用態様を示す説明図である。
【図１２】他の実施形態を示す説明図である。
【図１３】他の実施形態を示す説明図である。
【図１４】他の実施形態を示す説明図である。
【符号の説明】
【００４０】
１，１０１  ブロックベース
２，３，１０２  突出部
４  法面基部
１０，１１０  ブロックベース正面
１１ａ，１１ｂ  正面装飾領域
１１ｃ，１１ｄ  被係止領域
１２ａ，１２ｂ  ブロックベース端縁
１３  斜状端面
２１，３１，１２１  正面装飾部
２２，３２，１２２  係止部
５１，１５１  控え部
６０  堤防
７０  河床
Ａ  第一連鎖ブロック
Ｂ  第二連鎖ブロック
Ｇ  法面
Ｚ  凹部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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