(57)【要約】【課題】蒸発を良好に行え、かつ確実に小型化できる蒸発器を提供すること。【解決手段】熱電発電装置用の蒸発器１０において、蒸発部１２をプレート状部１４の対向面１４Ａで形成し、対向面１４Ａ間の空間を高温媒体の流れ方向に沿って連通させ、この対向面１４Ａ自身で限界熱流束上昇手段を形成した。このため、蒸発部１２の空間内では、所定部位に対し下流側からの液体（凝縮熱媒体）の回り込みを生じさせることができ、蒸発部１２の限界熱流束を大きくできる。このことにより、蒸発部１２がより高温になっても膜沸騰を生じにくくでき、核沸騰によって凝縮熱媒体を良好に蒸発させることができる。従って、蒸発部１２をより高温になり易い程度まで小さくしても凝縮熱媒体の蒸発を支障なく行え、そのぶん蒸発部１２を小型化できて蒸発器全体の小型化を促進できる。【選択図】  図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
蒸発器（１０）において、
高温媒体を流す流路部（１１）と、
流路部（１１）を流れる前記高温媒体で液体を加熱して当該液体の蒸気を生成する蒸発部（１２）とを備え、
この蒸発部（１２）には、当該蒸発部の限界熱流束を上げる限界熱流束上昇手段が設けられている
ことを特徴とする蒸発器（１０）。
【請求項２】
請求項１に記載の蒸発器（１０）において、
前記限界熱流束上昇手段は、前記蒸発部（１２）に入り込んだ前記液体が接触する面（１４Ａ）であって、凹凸状の表面（１４Ａ）で形成されている
ことを特徴とする蒸発器（１０）。
【請求項３】
請求項１または請求項２に記載の蒸発器（１０）において、
前記蒸発部（１２）は、前記高温媒体の流れ方向に対して直交する方向に並設された少なくとも一対のプレート状部（１４）を備えているとともに、これらのプレート状部（１４）間に前記液体が入り込む蒸発部（１２）が構成され、
前記限界熱流束上昇手段は、互いに対向する各プレート状部（１４）の対向面（１４Ａ）で形成されている
ことを特徴とする蒸発器（１０）。
【請求項４】
請求項３に記載の蒸発器（１０）において、
前記対向面（１４Ａ）の一部には、前記流路部（１１）側に膨出した膨出部（１４Ｂ）が設けられている
ことを特徴とする蒸発器（１０）。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、高温媒体で液体を加熱することにより当該液体の蒸気を生成する蒸発器に関する。
【０００２】
【背景技術】
近年、例えばエンジンから排出される排気ガスによりフッ素系不活性液体等の液体の蒸気を生成し、この蒸気によって熱電モジュールの凝縮面を加熱するとともに、冷却面を冷却水によって冷却することにより、当該熱電モジュールの凝縮面および冷却面の温度差によって発電するようにしたサーモサイフォン型の熱電発電装置の開発が行われている。
【０００３】
このような熱電発電装置では、排気ガスが流れるダクトを利用して凝縮熱媒体を蒸発させる蒸発器が設けられている（例えば特許文献１）。蒸発器の構造を具体的にいうと先ず、ダクトは排気ガスが略水平方向に流れるように設けられ、このダクトには排気ガスの水平な流れに対して直交する向き（上下方向）に蒸発部となる伝熱管が貫通している。そして、貯留された凝縮熱媒体中にダクトが浸されていることにより、伝熱管は外周側から排気ガスで加熱されるとともに、この加熱によって伝熱管の内部に入り込む液体が蒸発する。
【０００４】
また、特許文献１によれば、以下の構成を採用することで蒸発器の小型化を図っている。すなわち、蒸発器において、排気ガスの流れ方向に沿った温度分布は上流側が高く、下流に向かうに従って低くなるのであるが、このような温度部分布にもかかわらず、限界熱流束が等しい同径の伝熱管を上流から下流に向けて一様に配置すると、下流側の伝熱管では低い温度の排気ガスに対して限界熱流束が十分すぎるほど大きくなり、使用する伝熱管としては性能過剰となる。そこで、この点に着目して特許文献１では、下流側の伝熱管ほど限界熱流束の小さいもの、つまり径寸法の小さいものを使用し、必要にして十分な限界熱流束を維持しつつ、小型化を実現しているのである。
【０００５】
【特許文献１】
特開２００３−１５６２０１
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
ところで、蒸発器のさらなる小型化を推進しようとすると、伝熱管の径寸法を一層小さくする必要があるが、しかしそれでは、伝熱管の限界熱流束が小さくなり過ぎてしまうため、伝熱管の限界熱流束を容易に越えてしまう事態が生じる。このような事態になると、伝熱管が極度に加熱され、伝熱管内部では液体の核沸騰が妨げられて代わりに膜沸騰が生じてしまうから、液体が容易に蒸発しなくなって蒸発効率が低下する。
【０００７】
本発明の目的は、蒸発を良好に行え、かつ確実に小型化できる蒸発器を提供することにある。
【０００８】
【課題を解決するための手段と作用効果】
本発明の請求項１に係る蒸発器は、高温媒体を流す流路部と、流路部を流れる前記高温媒体で液体を加熱して当該液体の蒸気を生成する蒸発部とを備え、この蒸発部には、当該蒸発部の限界熱流束を上げる限界熱流束上昇手段が設けられていることを特徴とする。
このような本発明によれば、限界熱流束上昇手段を蒸発部に設けるため、蒸発部がより高温になっても膜沸騰が生じにくくなり、核沸騰によって液体の蒸発が良好に行われるようになる。また、蒸発部をより高温になり易い程度に小さくしても液体の蒸発が支障なく行えるから、蒸発部の小型化により蒸発器全体の小型化も促進される。
【０００９】
本発明の請求項２に係る蒸発器は、請求項１に記載の蒸発器において、前記限界熱流束上昇手段は、前記蒸発部に入り込んだ前記液体が接触する面であって、凹凸状の表面で形成されていることを特徴とする。
ここで、凹凸状の形状は、機械加工等による表面の微細な粗面加工や、表面への金属結晶体の貼設、あるいは表面に微細なフィン（ローフィン）を設けることなどで形成される。
このような本発明によれば、表面の凹凸状の部分による毛細管現象により、液体が蒸発部に良好に入り込むようになって限界熱流束が大きくなるから、膜沸騰がより生じにくくなって小型化が確実に促進される。
【００１０】
本発明の請求項３に記載の蒸発器は、請求項１または請求項２に記載の蒸発器において、前記蒸発部は、前記高温媒体の流れ方向に対して直交する方向に並設された少なくとも一対のプレート状部を備えているとともに、これらのプレート状部間に前記液体が入り込むように構成され、前記限界熱流束上昇手段は、互いに対向する各プレート状部の対向面で形成されていることを特徴とする。
このような本発明によれば、蒸発部を構成するプレート状部の対向面間は、高温媒体の流れ方向に沿って上流から下流まで連通するので、閉断面を有した従来の伝熱管を用いる場合に比し、蒸発部の所定部位に対する下流側からの液体の回り込みが生じて限界熱流束が大きくなり、蒸発器の小型化が一層促進される。
【００１１】
本発明の請求項４に記載の蒸発器は、請求項３に記載の蒸発器において、前記対向面の一部には、前記流路部側に膨出した膨出部が設けられていることを特徴とする。
このような本発明によれば、膨出部を設けることにより、この膨出部に向かって上流側および下流側から液体がより容易に回り込むようになり、限界熱流束がより確実に大きくなり、一層の小型化を実現できる。
また、流路部を流れる高温媒体は、膨出部を通過した下流側で渦を生じて剥離効果を奏するうえ、高温媒体が自励振動し、これらにより高温媒体から蒸発部への熱伝達効率が向上して効率のよい蒸発が行われるようになる。
【００１２】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の各実施形態を図面に基づいて説明する。なお、後述する第２実施形態以降において、以下の第１実施形態で説明する構成部材と同じ部材および同じ機能部材には同一符号を付し、第２実施形態以降でのそれらの説明を省略または簡略化する。
【００１３】
〔第１実施形態〕
図１は、本実施形態に係る蒸発器１０が適用された熱電発電装置１の概略全体を示す側断面図。図２は、熱電発電装置１の蒸発器１０を模式的に示す斜視図。図３は、（Ａ）が蒸発器１０の平断面図で、（Ｂ）がその側断面図（（Ａ）のＢ−Ｂ線断面図）。図４は、熱電発電装置１の熱電変換部２０を示す平断面図。
【００１４】
図１において、熱電発電装置１は、例えばエンジン等の内燃機関から排出される排気ガス等を高温媒体（黒矢印参照）として蒸発器１０に流通させて加熱するとともに、この蒸発器１０によりフッ素系不活性液体等の凝縮熱媒体（液体）の蒸気を生成して上方の熱電変換部２０に供給し、この熱電変換部２０にて蒸気の熱エネルギを電気エネルギに変換して発電する装置であり、概略これら蒸発器１０および熱電変換部２０をハウジング３０で覆った構成である。
【００１５】
蒸発器１０は、ハウジング３０の下方に設けられた凝縮熱媒体の貯留部３１を水平方向に貫通しており、上面近傍位置まで当該凝縮媒体中に浸されているとともに、図２、図３（Ａ）、（Ｂ）にも示すように、高温媒体が通過する複数の流路部１１と、貯留部３１内の凝縮熱媒体が下方から入り込む複数の蒸発部１２とを幅方向に交互に備えている。
【００１６】
各流路部１１は、縦長の矩形状に開口した入口部１１Ａおよび出口部１１Ｂを備えている。流路部１１の内部には、補強を兼ねた複数のフィン１３が上下に間隔をあけて複数設けられている。これらのフィン１３は、入口部１１Ａから出口部１１Ｂにかけて連続して設けられており、実効伝熱面積を大きくして熱伝達効率を向上させている。
【００１７】
各蒸発部１２は、上下に開口した入口部１２Ａおよび出口部１２Ｂを備え、これらの入出口部１２Ａ，１２Ｂが横長の矩形状とされている。これにより蒸発部１２の内部は、高温媒体の流れ方向に沿って上流から下流まで連続した空間とされ、また、この空間が上下に連通している。
【００１８】
流路部１１と蒸発部１２とを隔てる隔壁部分、および幅方向両側の蒸発部１２と外部とを隔てる隔壁部分は、高温媒体の流れ方向に対して直交する方向（幅方向に同じ）に並設された金属製のプレート状部１４とされ、やはり高温媒体の流れ方向に沿って連続し、また、上下方向にも連続している。そして、高温媒体から熱伝達されたプレート状部１４により、蒸発部１２の下方の入口部１２Ａから入り込んだ凝縮熱媒体が加熱されて蒸気となり、上方の出口部１２Ｂから熱電変換部２０側に供給される。
【００１９】
ここで、蒸発部１２を形成する各プレート状部１４の平坦な一対の対向面１４Ａにより、本発明に係る限界熱流束上昇手段が形成されている。つまり、対向面１４Ａ間に形成される前記空間が高温媒体の流れ方向に連続していることにより、この空間内では、凝縮熱媒体の蒸発にあたって、より下流側の凝縮熱媒体が上流側に回り込むようになり、回り込んでくる下流側の凝縮熱媒体が蒸発部１２の限界熱流束を上昇させる。
【００２０】
加えて本実施形態では、対向面１４Ａの表面は凹凸状に加工されており、この凹凸状に加工された対向面１４Ａによっても本発明に係る別な限界熱流束上昇手段が形成されている。この際、凹凸状の形状は、機械加工等による表面の微細な粗面加工や、表面への金属結晶体の貼設、あるいは表面に微細なフィン（ローフィン）を上下に連続させて設けることなどで形成される。そして、凹凸状の対向面１４Ａによる毛細管現象により、貯留部３１から蒸発部１２内への凝縮熱媒体の吸い上げ供給を促進し、このことが蒸発部１２の限界熱流束を上昇させる。
【００２１】
以上が蒸発器１０の構成であり、このような蒸発器１０では、従来と同様に高温媒体の流れ方向において、その上流側の蒸発量が多く、下流に向かうに従って蒸発量が少なくなる（図２中の白抜き矢印参照）。
【００２２】
一方、図４において、熱電変換部２０は、高温媒体の流れ方向に沿って並設された複数の発電プレート２１を備えている。発電プレート２１は、中空板状の冷却板２２の表裏両面に複数の熱電モジュール２３を配置した構成であり、冷却水が図示しない冷却水循環手段から冷却板２２内に供給されて熱電モジュール２３の冷却面２３Ａを冷却する。これに対して、熱電モジュール２３の表面は凝縮面２３Ｂとなっており、蒸発器１０からの蒸気が凝縮面２３Ｂを加熱するとともに、この凝縮面２３Ｂ上で凝縮する。そして、この時の冷却面２３Ａおよび凝縮面２３Ｂの温度差に応じて熱電モジュール２３で発電される。
【００２３】
これらの発電プレート２１は、熱電モジュール２３の凝縮面２３Ｂが高温媒体の流れ方向に対して直角となるように垂設されており、流れ方向での各発電プレート２１のピッチが上流側で小さく、下流に向かうに従って大きくなっている。つまり、上流側で密に配置され、下流に向かって粗になるように配置されているのである。これにより、上流で生成される多くの蒸気に対しては、より大きな凝縮面２３Ｂで受け、下流で生成される少ない蒸気に対して、より小さな凝縮面２３Ｂで受けることが可能であり、上流から下流にかけての凝縮面２３Ｂでの凝縮量も、蒸発量と略同じ分布となる。
【００２４】
そして、凝縮面２３Ｂ上で凝縮した凝縮熱媒体は、貯留部３１に落下して戻り、再び蒸発器１０で加熱されて蒸発し、この蒸発、凝縮を繰り返す。
ところで、ハウジング３０の上部中央には、熱電変換部２０（ハウジング３０内）と外部とを連通させる連通孔３２が設けられている。この連通孔３２は、ハウジング３０内を略大気圧に保つ役目を有しており、熱電発電装置１の動作開始時においては、ハウジング３０内にある空気が蒸発器１０からの蒸気で上方に追いやられ、連通孔３２から外部に排気される。
【００２５】
なお、図示しないが、連通孔３２には、空気を通過させるが、蒸気を通過させないフィルタ等が設けられており、蒸気が排出されないようになっている。また、ハウジング３０内を大気圧ではなく、予め設定された所定の圧力に維持したい場合などには、連通孔３２に圧力調整弁等を設けてもよい。
【００２６】
このような本実施形態によれば、以下のような効果がある。
すなわち、熱電発電装置１の蒸発器１０においては、蒸発部１２がプレート状部１４の対向面１４Ａで形成され、対向面１４Ａ間の空間が高温媒体の流れ方向に沿って連通し、この対向面１４Ａで限界熱流束上昇手段が形成されているので、閉断面を有した従来の伝熱管の場合と異なって蒸発部１２の空間内では、所定部位に対し下流側からの凝縮熱媒体の回り込みを生じさせることができ、蒸発部１２の限界熱流束を大きくできる。このことにより、蒸発部１２がより高温になっても膜沸騰を生じにくくでき、核沸騰によって凝縮熱媒体を良好に蒸発させることができる。従って、蒸発部１２をより高温になり易い程度に小さくしても凝縮熱媒体の蒸発を支障なく行え、そのぶん蒸発部１２を小型化できて蒸発器全体の小型化を促進できる。
【００２７】
また、対向面１４Ａの表面は凹凸状とされ、この凹凸状部分によっても限界熱流束上昇手段が形成されているため、表面の凹凸状の部分による毛細管現象により、凝縮熱媒体の蒸発部１２への供給が積極的に行われて限界熱流束をさらに大きくでき、膜沸騰をより生じにくくして小型化をより確実に促進できる。
【００２８】
そして、対向面１４Ａはプレート状部１４に形成されているので、例えば板金等の折曲加工や鑞付け加工等による蒸発器１０の組立以前に、その板金表面に凹凸状の部分を容易に形成できる。このため、蒸発器１０の生産性を向上させることができ、生産コストも削減できる。
【００２９】
〔第２実施形態〕
図５（Ａ）、（Ｂ）には、本発明の第２実施形態に係る蒸発器１０の平断面図および側断面図（（Ａ）のＢ−Ｂ線断面図）が示されている。
本実施形態では、流路部１１内に設けられたフィン１３の形状が第１実施形態とは大きく異なる。対向面１４Ａに表面加工が施されている点など、その他の構成は第１実施形態の蒸発器１０と略同じである。
【００３０】
本実施形態でのフィン１３は、高温媒体の流れ方向に沿って複数段（本実施形態では５段）に分割された形状であり、各段間において千鳥状となるように配置されている。各段でのフィン１３の長さは同一である。また、各段間には僅かな隙間（（Ａ）参照）が形成されているが、この隙間の大きさは任意であり、隙間がなくともよい。また、前段のフィン１３間に後段のフィン１３が入り込む等により、前後段でフィン１３によるオーバーラップ部分を設けてもよい。
【００３１】
このフィン１３によれば、図５（Ｃ）に示すように、前段の一対のフィン１３間を通過する高温媒体は、当該一対のフィン１３に接する部分で熱が奪われ、温度が幾分低下するが、後段のフィン１３側にあっては、前記温度の低下した高温媒体（白抜き矢印参照）は後段側のフィン１３に接触せず、前段での温度降下の小さい中央寄りの高温媒体（黒色矢印）が後段側のフィン１３に触れることになる。このため、後段のフィン１３での熱流束は、前段のフィン１３での熱流束と略同じ（実際には僅かに小さい）となり、蒸発部１２における各段に対応する部分での蒸発量の均一化が図られる。すなわち、蒸発部１２においては、高温媒体の流れ方向に沿った凝縮熱媒体の蒸発量の分布が上流から下流にかけて略一定になる。
【００３２】
以上の本実施形態では、フィン１３が高温媒体の流れ方向に沿って複数段に分割されて千鳥配置されていることにより、凝縮熱媒体の蒸発量の分布を高温媒体の流れ方向に沿って略同じにできるから、図示を省略するが、熱電変換部２０の凝縮面２３Ｂでの凝縮量の分布を蒸発量の分布と同じにするには、各発電プレート２１の配置ピッチを上流から下流かけて同じにすればよく、設計等を簡単にできる。
【００３３】
〔第３実施形態〕
図６（Ａ）、（Ｂ）には、本発明の第３実施形態に係る蒸発器１０の平断面図および側断面図（（Ａ）のＢ−Ｂ線断面図）が示されている。
本実施形態でも、流路部１１内に設けられたフィン１３の形状が第１、第２実施形態とは大きく異なる。その他の構成は第１、第２実施形態の蒸発器１０と略同じである。
【００３４】
本実施形態でのフィン１３は、高温媒体の流れ方向に沿って複数段（本実施形態では６段）に分割され、第２実施形態と同様に千鳥配置されている。しかし、本実施形態では、第１段目のフィン１３Ａが最も長さが大きく、次いで第２、第３段目のフィン１３Ｂが長く、第４〜第６段目のフィン１３Ｃの長さが最も短い。フィン１３が短いほど単位面積あたりの伝熱性能が良いのである。
【００３５】
従って、本実施形態によれば、下流側に向かうに従って各段の伝熱性能が良くなるので、蒸発部１２においては、下流側に向かうに従って蒸発量を確実に大きくでき、第２実施形態に比して、上流から下流にかけての蒸発量の分布をより均一化できる。また、フィン１３Ｃ等の長さ寸法を短くすることにより、全体で同じ蒸発量を得るためには蒸発器１０の流れ方向の大きさを小さくでき、蒸発器自身の小型化を実現できる。
【００３６】
そして、さらにフィン１３Ａを最も粗に配置し、フィン１３Ｂ、１３Ｃの順で密に配置することにより、フィン１３Ｃ全体の伝熱面積が最も大きく、次いでフィン１３Ｂ全体の伝熱面積が大きく、フィン１３Ａの伝熱面積が最も小さい。
また、フィン１３Ａが最も粗に配置され、フィン１３Ｂ、１３Ｃの順で密に配置されている。これを伝熱面積でいえば、フィン１３Ｃ全体の伝熱面積が最も大きく、次いでフィン１３Ｂ全体の伝熱面積が大きく、フィン１３Ａの伝熱面積が最も小さい。
【００３７】
従って、本実施形態によれば、下流側に向かうに従って各段の伝熱面積が大きいので、蒸発部１２においては、下流側に向かうに従って蒸発量を確実に大きくでき、第２実施形態に比して、上流から下流にかけての蒸発量の分布をさらに均一化できる。
さらに、フィン１３Ｃ等の長さ寸法を短くすることにより、全体で同じ蒸発量を得るためには蒸発器１０の流れ方向の大きさを小さくでき、さらなる小型化を実現できる。
【００３８】
〔第４実施形態〕
図７（Ａ）、（Ｂ）には、本発明の第４実施形態に係る蒸発器１０の平断面図および側断面図（（Ａ）のＢ−Ｂ線断面図）が示されている。
本実施形態では、蒸発部１２（流路部１１）の内部空間の形状が前記第３実施形態とは大きく異なる。その他の構成は第３実施形態の蒸発器１０と略同じである。
【００３９】
すなわち、本実施形態の蒸発部１２の内部空間は、上流側が幅広とされ、下流に向かうに従って幅狭となる。また、流路部１１でいえば、上流側で幅狭とされ、下流に向かうに従って幅広となる。このため、フィン１３Ａ、１３Ｂ，１３Ｃが設けられた各段間での伝熱面積の差を、第３実施形態での伝熱面積の差よりも大きくでき、下流側の熱流束をさらに大きくして蒸発量を増やすことができ、蒸発量の分布を一層均一にできる。
【００４０】
さらに、本実施形態では、蒸発部１２が上流側に向かって拡開していることで、上流側での蒸発部１２の限界熱流束も大きくできる。このことにより蒸発部１２では、高温媒体の流れ方向の寸法を短くでき、蒸発器１０をより一層小型化できる。
【００４１】
〔第５実施形態〕
図８（Ａ）、（Ｂ）には、本発明の第５実施形態に係る蒸発器１０の平断面図および側断面図（（Ａ）のＢ−Ｂ線断面図）が示されている。
本実施形態によれば、蒸発部１２の対向面１４Ａの一部には、流路部１１側に膨出した断面半円状の膨出部１４Ｂが設けられており、この点が第３実施形態とは大きく異なる。その他の構成は第３実施形態の蒸発器１０と略同じである。
【００４２】
膨出部１４Ｂは、フィン１３の各段の境界部分に対応し、かつ上下方向（蒸気の立ち上り方向に同じ）に連続して設けられている。このような構成によれば、図８（Ｃ）に示すように、流路部１１側において、膨出部１４Ｂを通過した高温媒体が対向面１４Ｃ（対向面１４Ａの反対側の面）に衝突して剥離効果を奏し、また、高温媒体に自励振動が生じるため、高温媒体側での熱伝達効率を向上させることができ、凝縮熱媒体を効率よく蒸発させることができる。
【００４３】
さらに、膨出部１４Ｂを設けることで蒸発部１２側では、膨出部１４Ｂの上流側および下流側から当該膨出部１４Ｂ内への凝縮熱媒体の回り込みが誘発されるし、また膨出部自身は上、下流側の隙間部への凝縮熱媒体供給の貯留部にもなるため、第４実施形態とでは構成は異なるが、やはり蒸発部１２の限界熱流束を大きくでき、蒸発部１２ひいては蒸発器１０のさらなる小型化を実現できる。
【００４４】
なお、本発明は、前記各実施形態に限定されるものではなく、本発明の目的を達成できる他の構成等を含み、以下に示すような変形等も本発明に含まれる。
例えば、前記各実施形態では、蒸発部１２はプレート状部１４によって形成されていたが、本発明に係る蒸発部を従来のような伝熱管を用いて形成してもよい。ただしこの場合には、伝熱管の内面に表面加工等による限界熱流束上昇手段を設け、本発明の請求項２等の構成要件を満足させる必要がある。
そして、蒸発部１２をプレート状部１４によって形成した場合には、その表面を必ずしも凹凸状に形成する必要はなく、このような場合でも本発明の請求項３等の発明に含まれる。
【００４５】
前記実施形態では、本発明の蒸発器を熱電発電装置１に適用した蒸発器１０の例で説明したが、本発明の蒸発器としてはこれに限定されず、ボイラーシステム等に適用されてもよく、蒸発器の用途は任意である。
【００４６】
その他、本発明を実施するための最良の構成、方法などは、以上の記載で開示されているが、本発明は、これに限定されるものではない。すなわち、本発明は、主に特定の実施形態に関して特に図示され、かつ、説明されているが、本発明の技術的思想および目的の範囲から逸脱することなく、以上述べた実施形態に対し、形状、数量、その他の詳細な構成において、当業者が様々な変形を加えることができるものである。
従って、上記に開示した形状、数量などを限定した記載は、本発明の理解を容易にするために例示的に記載したものであり、本発明を限定するものではないから、それらの形状、数量などの限定の一部もしくは全部の限定を外した部材の名称での記載は、本発明に含まれるものである。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第１実施形態に係る蒸発器が適用された熱電発電装置の概略全体を示す側断面図。
【図２】蒸発器を模式的に示す斜視図。
【図３】（Ａ）が蒸発器の平断面図で、（Ｂ）がその側断面図（（Ａ）のＢ−Ｂ線断面図）。
【図４】熱電発電装置の熱電変換部を示す平断面図。
【図５】（Ａ）が本発明の第２実施形態に係る蒸発器の平断面図、（Ｂ）がその側断面図（（Ａ）のＢ−Ｂ線断面図）、（Ｃ）が要部の平断面図。
【図６】（Ａ）が本発明の第３実施形態に係る蒸発器の平断面図、（Ｂ）がその側断面図（（Ａ）のＢ−Ｂ線断面図）。
【図７】（Ａ）が本発明の第４実施形態に係る蒸発器の平断面図、（Ｂ）がその側断面図（（Ａ）のＢ−Ｂ線断面図）。
【図８】（Ａ）が本発明の第５実施形態に係る蒸発器の平断面図、（Ｂ）がその側断面図（（Ａ）のＢ−Ｂ線断面図）、（Ｃ）が要部の平断面図。
【符号の説明】
１０…蒸発器、１１…流路部、１２…蒸発部、１４…プレート状部、１４Ａ…対向面、１４Ｂ…膨出部。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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