(57)【要約】  【課題】  局所的な摩耗や変形と共に不用意な振動を防止でき、しかも冷却効率を維持できる動翼体を提供する。  【解決手段】  動翼体は、ロータディスク２と、このロータディスク２の外周から放射状に延出するように組み付けられる動翼１と、を備え、動翼１の翼根部１０が、ロータディスク２の外周縁部に回転軸方向に沿って形成された受入溝２０に係合されて成る。翼根部１０における先端部１０ａと受入溝２０における底部２０ａとの間で、冷却用空気の流通空間２５が回転軸方向に沿って画成されている。流通空間２５内には、冷却用空気の流通を維持しながら、動翼１を径方向外方に向けて押し上げる押上部材３が嵌入されている。【選択図】      図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ロータディスクと、このロータディスクの外周から放射状に延出するように組み付けられる動翼と、を備え、前記動翼の翼根部が、前記ロータディスクの外周縁部に回転軸方向に沿って形成された受入溝に係合されて成る動翼体において、
前記動翼の翼根部における先端部と前記ロータディスクの受入溝における底部との間で、冷却用空気の流通空間が回転軸方向に沿って画成されており、この流通空間内には、前記冷却用空気の流通を維持しながら、前記動翼を径方向外方に向けて押し上げる押上部材が嵌入されていることを特徴とする動翼体。
【請求項２】
前記押上部材は、回転軸回りに湾曲された板バネであることを特徴とする請求項１に記載の動翼体。
【請求項３】
前記板バネは、前記ロータディスクの受入溝における底部の底面に接触する両端部と、前記動翼の翼根部における先端部に接触する中間部と、を有することを特徴とする請求項２に記載の動翼体。
【請求項４】
前記板バネの中間部が前記動翼の翼根部における先端部に向けて山部を形成し、この山部が前記動翼の翼根部における先端部に接触することを特徴とする請求項３に記載の動翼体。
【請求項５】
前記板バネ中間部の山部が３つの山部から構成されていることを特徴とする請求項４に記載の動翼体。
【請求項６】
前記押上部材における前記流通空間への挿入方向の前端部が先細形状になっていることを特徴とする請求項１から５のいずれかに記載の動翼体。
【請求項７】
請求項１から６のいずれかに記載の動翼体と、静翼と、これらを収容したケーシングと、を有する回転機械。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ガスタービンや蒸気タービンやジェットエンジン等におけるタービン部、又はガスタービンやジェットエンジンにおける空気圧縮機、といった回転機械に搭載されて、主軸と一体的に回転する動翼体、及びこれが搭載された回転機械に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に、ガスタービン等のタービン部や空気圧縮機といった回転機械においては、外形を構成するケーシング内にこれに対して軸回転可能に主軸が設けられている。この主軸には、これと同軸状で複数段に亘ってロータディスクが設けられ、各ロータディスクの外周からは複数枚の動翼が放射状に延出している。このロータディスクと動翼とで動翼体が構成され、主軸と共に一体的に回転する。また、ケーシングには、主軸に沿って動翼と交互に配置される態様で静翼が設けられている。
【０００３】
このようなタービン部では、ガスタービンの場合、燃焼器から高温高圧の燃焼ガスが送り込まれ、これが動翼と静翼とを交互に経て流動することにより、動翼すなわち動翼体と共に主軸が回転駆動される。そして、主軸の先端に発電機が接続されていると、その主軸の回転力が発電源として活用される。一方、タービン部の先端に燃焼ガス排気用の噴射口が配設されていると、ジェットエンジンとして活用される。また、蒸気タービンの場合は、高圧蒸気が動翼と静翼とを交互に経て流動することによって主軸が回転駆動され、この主軸の回転力が発電機の発電源として活用される。
【０００４】
他方、ガスタービンの空気圧縮機では、主軸の回転によってこれと共に動翼体が回転し、これにより、外部から空気が吸入され、これが動翼と静翼とを交互に経て圧縮されながら燃焼器へと送り込まれる。燃焼器へ導入された圧縮空気は、ここで供給された燃料と共に燃焼して高温高圧の燃焼ガスとなり、上記したガスタービンのタービン部へ送り込まれる。
【０００５】
ここで、動翼体は、互いに個別に製作されたロータディスクと動翼から構成され、ロータディスクに動翼が組み付けられて成る。具体的には、図１４及び図１５に示すように、動翼１は、大きくは、縦断面形状がクリスマスツリー状に形成された翼根部１０、翼部１１、及びシュラウド部（不図示）を有する。
【０００６】
翼根部１０は、ロータディスク２における後述の受入溝２０に係合される部分であって、ロータディスク２に対し動翼１を保持すべく機能する。翼部１１は、横断面形状が流線形でこの形状を確保しながら徐々に捩られつつ延出する部分であって、燃焼ガスや高圧蒸気や空気といった流体を実質的に円滑に流動させるべく機能する。シュラウド部は、横断面形状が略Ｚ字状で翼部１１の先端に形成された部分であって、動翼体が主軸と共に高速で回転する際、その遠心力を受けて翼部１１の捩り度合いが若干戻されることにより、互いに隣接する動翼１各々のシュラウド部の端面が互いに接触し、これにより動翼１同士の全体としての円周方向での配置関係を安定化させるべく機能する。
【０００７】
他方、ロータディスク２の外周縁部には、動翼１の翼根部１０の縦断面形状とほぼ同じ形状の受入溝２０が、円周方向に等間隔ずつ、回転軸に沿って形成されている。これらの受入溝２０各々には、動翼１の翼根部１０が回転軸方向から挿入されて係合される。こうしてロータディスク２に動翼１が組み付けられ、ロータディスク２の外周から複数枚の動翼１が放射状に延出した動翼体が得られる。
【０００８】
特にガスタービン等のタービン部に搭載される動翼体の場合、非常に高温にさらされることから、これにより生じる動翼体そのものの過剰な温度上昇を抑える目的で、ロータディスク２の受入溝２０における底部２０ａのみが、動翼１の翼根部１０における先端部１０ａに対して大きく広げられている。つまり、翼根部１０の先端部１０ａと受入溝２０の底部２０ａとの間で、冷却用空気の流通空間２５が回転軸方向に沿って画成されることになり、この流通空間２５に、動翼体を冷却するための冷却用空気を流通させるようになっている。
【０００９】
また、この流通空間２５以外における翼根部１０と受入溝２０との間には、組み付け後の位置精度を確保しつつ着脱の容易性を踏まえて、一般的には０．１ｍｍ程度の僅かな隙間が存在する。そのため、動翼１はロータディスク２に対して僅かではあるが移動したり倒れたりし得る状態にある。
【００１０】
ところで、このような動翼体が搭載されたガスタービン等のタービン部や空気圧縮機の定常的な運転時においては、主軸が高速で回転するため、これと共に高速回転する動翼１には、自重による重力を実質無視できる程度の高い遠心力が作用し、動翼１はロータディスク２に対して径方向外方に向けて常に浮上した拘束状態におかれる。これにより、ロータディスク２に対する動翼１の移動や倒れは生じないし、各動翼１は動翼体全体としてバランスのとれた規定位置に確保される。
【００１１】
ところが、運転起動の際や運転停止の際、又は予備的な運転時においては、主軸が低速で回転するため、これと共に回転する動翼１には、それ程高い遠心力が作用するわけではない。従って、回転中の動翼１は、自重による重力の作用により、回転軸に対して鉛直方向上方に位置した状況では、ロータディスク２の径方向内方（鉛直方向下方）に向けて移動し、逆に回転軸に対して鉛直方向下方に位置した状況では、ロータディスク２の径方向外方（鉛直方向下方）に向けて移動した状態に瞬間的におかれる。これらの状況へ交互に移行する過程では、自重による重力のモーメントの作用により、動翼１はロータディスク２に対して円周方向に繰り返し倒れることになる。
【００１２】
そうすると、この繰り返しの動翼１の移動や倒れに伴って、受入溝２０に対する翼根部１０の局所的な繰り返しの打撃が生じるため、受入溝２０や翼根部１０に局所的な摩耗や変形が引き起こされる。併せて、動翼体そのものの重心位置が繰り返し変化して動翼体にアンバランスが生じるため、不用意な振動が誘発される。更に、受入溝２０や翼根部１０の局所的な摩耗や変形が過度に進行すると、主軸が低速回転する起動時の際等においては、動翼１の移動量や倒れ量が大きくなることから、動翼体には一層アンバランスが生じ、これにより誘発される振動が大きくなる。しかも、定常的な運転時においては、各動翼１が規定位置よりずれた位置で確保されるようになることから、動翼体そのものの重心位置が変化し、不用意な振動が発生する。
【００１３】
このような問題の改善策として、従来は、例えば特許文献１に開示されているように、翼根部１０の先端部１０ａと受入溝２０の底部２０ａとの隙間に、回転軸方向に波状に湾曲した板バネ片が嵌入されている動翼体がある。この動翼体によれば、動翼１は、板バネ片からの弾発力を受けて、自重による重力やそのモーメントに抗しつつ、ロータディスク２に対して径方向外方に向けて押し上げられ、これにより、常時、定常的な運転時と同様の規定位置に確保された状態となる。従って、運転起動の際等において、動翼１の移動や倒れが抑制される。その結果、受入溝２０や翼根部１０の局所的な摩耗や変形が防止できるし、不用意な振動も発生しない。
【特許文献１】実開平４−１１９３９２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１４】
しかし、上記の改善策は、翼根部１０の先端部１０ａと受入溝２０の底部２０ａとの隙間がそれ程大きくはない動翼体、例えば冷却用空気の流通空間２５を通常必要としないガスタービンの空気圧縮機用の動翼体には有効である反面、流通空間２５の確保を必要とするガスタービン等のタービン部用の動翼体には、必ずしも有効とは言えない。
【００１５】
何故ならば、第１に、翼根部１０の先端部１０ａと受入溝２０の底部２０ａとの隙間が大きいほど、板バネ片における波状の湾曲度合いが実質制約されて、動翼１の押し上げに寄与する弾発力が低下するため、ロータディスク２に対する動翼１の規定位置への常時の確保が不十分となって、動翼１の移動や倒れが実質的に生じ、その結果、局所的な摩耗や変形と共に不用意な振動が発生してしまうからである。第２に、板バネ片によって流通空間２５内での冷却用空気の流通が広範に阻害されるため、動翼体の冷却効率が低下してしまうからである。
【００１６】
そこで本発明は、上記の問題に鑑みてなされたものであり、局所的な摩耗や変形と共に不用意な振動を防止でき、しかも冷却効率を維持できる動翼体、及びこの動翼体を有する回転機械を提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【００１７】
上記目的を達成するため、本発明による動翼体は、ロータディスクと、このロータディスクの外周から放射状に延出するように組み付けられる動翼と、を備え、前記動翼の翼根部が、前記ロータディスクの外周縁部に回転軸方向に沿って形成された受入溝に係合されて成る動翼体において、前記動翼の翼根部における先端部と前記ロータディスクの受入溝における底部との間で、冷却用空気の流通空間が回転軸方向に沿って画成されており、この流通空間内には、前記冷却用空気の流通を維持しながら、前記動翼を径方向外方に向けて押し上げる押上部材が嵌入されている。
【００１８】
これにより、動翼は、押上部材からの押上力を受けて、自重による重力やそのモーメントに抗しつつ、ロータディスクに対して径方向外方に向けて押し上げられ、常時、定常的な運転時と同様の規定位置に確保された状態となる。従って、主軸が低速回転する起動時の際等において、動翼の移動や倒れが抑制される。勿論、流通空間内での冷却用空気の流通に支障はない。
【００１９】
ここで、流通空間内での冷却用空気の流通を十分に確保するとともに、押上部材からの押上力を実用的に得る観点から、前記押上部材は、回転軸回りに湾曲された板バネであることが好ましい。
【００２０】
更に、高い押上力を効果的に得るために、前記板バネは、前記ロータディスクの受入溝における底部の底面に接触する両端部と、前記動翼の翼根部における先端部に接触する中間部と、を有することが好ましい。
【００２１】
また、上記目的を達成するための本発明による回転機械は、上記の動翼体と、静翼と、これらを収容したケーシングと、を有する。
【発明の効果】
【００２２】
本発明の動翼体によれば、主軸が低速回転する起動時の際等であっても、動翼の移動や倒れが抑制されるため、受入溝や翼根部の局所的な摩耗や変形が防止できるし、不用意な振動も抑えられる。しかも、流通空間内での冷却用空気の流通に支障はないため、動翼体の冷却効率の維持が可能である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２３】
以下に、本発明の実施形態について図面を参照しながら詳述する。先ず、本発明の第１実施形態の動翼体について説明する。図１は第１実施形態の動翼体の分解斜視図、図２はその動翼体の回転軸方向視の要部平面図である。なお、これらの図中で図１４及び図１５と同じ名称の部分には同一の符号を付し、重複する説明は省略する。後述する第２〜第６実施形態においても同様とする。
【００２４】
図１及び図２に示すように、本実施形態の動翼体は、互いに個別に製作されたロータディスク２と、動翼１と、押上部材３である金属製の板バネ３０から構成され、ロータディスク２に動翼１及び板バネ３０が組み付けられて成る。
【００２５】
ここで、板バネ３０は、回転軸方向から流通空間２５内に嵌入されるものであり、自己の有する弾発力によって、動翼１をロータディスク２に対して径方向外方に向けて押し上げる役割を果たす。具体的には、本実施形態に用いられる板バネ３０は、回転軸回りに湾曲されていて、回転軸回り方向の両端部において受入溝２０の底部２０ａの底面に接触し、次第にほぼその側面に沿って立ち上がり、中間部において翼根部１０の先端部１０ａに沿ってこれに接触するような形状を有する。つまり、板バネ３０は、流通空間２５の外縁にほぼ沿って存在することになる。
【００２６】
板バネ３０の材質としては、動翼体がガスタービンのタービン部に搭載される場合であって、動翼１が例えばインコネル（Ｎｉ−Ｃｒ系の合金）、ロータディスク２が動翼１よりも若干低硬度の例えばＮｉ−Ｃｒ−Ｍｏ鋼の組み合わせである場合は、ＪＩＳ規格で言うＳＵＳ３０４やＳＵＳ３０３といったステンレス鋼が好適である。但し、動翼体が搭載される対象（ガスタービン等やこのタービン部）、及び動翼１とロータディスク２の材質の組み合わせ次第で、板バネ３０の材質は適宜選定すればよい。
【００２７】
なお、本実施形態での板バネ３０には、回転軸回りに対称的で回転軸方向に２段の切込み３０ａ（図１参照）が形成されているが、この切込み３０ａは、板バネ３０を製作する際、その湾曲加工をし易くするためのものである。従って、図３に示すように、切込み３０ａを４段形成してもよく、板バネ３０の弾発力を高く確保できる限り、形成される段数や形状に制限は無い。勿論、図４に示すように、切込み３０ａを形成しなくてもよい。
【００２８】
このような構成の動翼体によれば、動翼１は、押上部材３である板バネ３０からの弾発力を押上力として受けて、自重による重力やそのモーメントに抗しつつ、ロータディスク２に対して径方向外方に向けて押し上げられる。これにより、主軸が高回転する定常的な運転時と同様の規定位置に、常時確保された状態となる。従って、主軸が低速回転する起動時の際等であっても、動翼の移動や倒れが抑制される。そのため、受入溝２０や翼根部１０の局所的な摩耗や変形が防止できるし、不用意な振動も抑えられる。
【００２９】
しかも、流通空間２５内には板バネ３０が存在するものの、この板バネ３０が回転軸回りに湾曲されているし、その存在領域は流通空間２５の外縁に限られるため、流通空間２５内での冷却用空気の流通が十分に確保され、その流通に支障はない。従って、動翼体の冷却効率が維持できる。
【００３０】
次に、本発明の第２実施形態及び第３実施形態について、図５及び図６を参照しながら説明する。図５は第２実施形態の動翼体の回転軸方向視の要部平面図、図６は第３実施形態の動翼体の回転軸方向視の要部平面図である。本第２、第３実施形態の特徴は、第１実施形態における押上部材３である板バネ３０を変形した点にある。つまり、本第２実施形態での板バネ３０’、及び本第３実施形態での板バネ３０”は、回転軸回りに湾曲されていることに関しては第１実施形態での板バネ３０と変わりはないが、その湾曲形状、及び翼根部１０の先端部１０ａや受入溝２０の底部２０ａへの接触状況が異なる。
【００３１】
先ず本第２実施形態での板バネ３０’は、図５に示すように、回転軸回り方向の両端部において受入溝２０の底部２０ａの側面に接触し、この側面に沿って立ち上がりながら湾曲して翼根部１０の先端部１０ａに接触し、更に湾曲しながら中間部において受入溝２０の底部２０ａの側壁に接触するような形状を有する。
【００３２】
他方本第３実施形態での板バネ３０”は、図６に示すように、流通空間２５の外縁にほぼ沿って存在する態様であり、回転軸回り方向のほぼ全域において受入溝２０の底部２０ａに接触し、両端部において翼根部１０の先端部１０ａの側面に接触するような形状を有する。
【００３３】
次に、本発明の第４実施形態について、図７及び図８を参照しながら説明する。図７は第４実施形態の動翼体の分解斜視図、図８はその動翼体の回転軸方向視の要部平面図である。本第４実施形態の特徴は、第１実施形態における押上部材３の構成を変形した点にある。
【００３４】
つまり、本第４実施形態では、流通空間２５内に押上部材３として金属製の塊体３１が嵌入されている。この塊体３１は、翼根部１０の先端部１０ａ及び受入溝２０の底部２０ａにほぼ沿った外形を有している。但し、翼根部１０の先端部１０ａの両側面近傍には、回転軸方向に沿って切欠き３１ａが形成されている。
【００３５】
このような構成の動翼体によれば、押上部材３である塊体３１が一種のシムとして機能し、動翼１はその塊体３１から押上力を受けて、ロータディスク２に対して径方向外方に向けて押し上げられる。これにより、主軸が高回転する定常的な運転時と同様の規定位置に、常時確保された固定の状態となる。従って、上記した第１実施形態と同様に、動翼の移動や倒れが抑制されるため、受入溝２０や翼根部１０の局所的な摩耗や変形が防止できるし、不用意な振動も抑えられる。
【００３６】
しかも、流通空間２５内には塊体３１が存在するものの、この塊体３１には切欠き３１ａが形成されているため、流通空間２５内での冷却用空気の流通が少なからず確保され、動翼体の冷却効率が維持できる。勿論、第１実施形態と比較した場合、その冷却効率は若干劣る。
【００３７】
なお、塊体３１の材質については、上記した第１実施形態と同様、動翼体が搭載される対象（ガスタービン等やこのタービン部）、及び動翼１とロータディスク２の材質の組み合わせ次第で、適宜選定すればよい。
【００３８】
次に、本発明の第５実施形態について、図９及び図１０を参照しながら説明する。図９は第５実施形態の動翼体の分解斜視図、図１０はその動翼体の回転軸方向視の要部平面図である。本第５実施形態の特徴は、第１実施形態における押上部材３の構成を変形した点にある。
【００３９】
つまり、本第５実施形態では、流通空間２５内に、これよりも小さく、翼根部１０の先端部１０ａにほぼ沿った外形を有した金属製の中間塊体３２が挿入され、この中間塊体３２と受入溝２０の底部２０の底面との隙間に、回転軸方向に波状に湾曲した板バネ片３３が嵌入されている。この一組の中間塊体３２と板バネ片３３が押上部材３を成す。なお、中間塊体３２には、板バネ片３３を受け入れて保持するための切欠き溝３２ａが回転軸に沿って形成されている。
【００４０】
このような構成の動翼体によれば、動翼１は、中間塊体３２を介して板バネ片３３からの弾発力を押上力として受けて、上記した第１実施形態と同様に、ロータディスク２に対して径方向外方に向けて押し上げられる。これにより、上記した第１実施形態と同様に、動翼の移動や倒れが抑制されるため、受入溝２０や翼根部１０の局所的な摩耗や変形が防止できるし、不用意な振動も抑えられる。
【００４１】
しかも、流通空間２５内には中間塊体３２及び板バネ片３３が存在するものの、翼根部１０の先端部１０ａ及び受入溝２０の底部２０ａと、中間塊体３２及び板バネ片３３との隙間で、流通空間２５内での冷却用空気の流通が確保されているため、動翼体の冷却効率が維持できる。勿論、第１実施形態と比較した場合、その冷却効率は若干劣る。
【００４２】
なお、中間塊体３２及び板バネ片３３の材質についても、上記した第１実施形態と同様、動翼体が搭載される対象（ガスタービン等やこのタービン部）、及び動翼１とロータディスク２の材質の組み合わせ次第で、適宜選定すればよい。
【００４３】
次に、本発明の第６実施形態について、図１１〜図１３を参照しながら説明する。図１１は第６実施形態の動翼体１の組付け分解斜視図、図１２はその動翼体１における押上部材３の側面図、図１３はその動翼体１の回転軸方向視の要部平面図である。本第６実施形態の特徴は、第１実施形態における押上部材３である板バネ３０を変形した点にある。つまり、本第６実施形態での板バネ３０は、回転軸回り方向に湾曲されていること、及び回転軸回り方向の両端部、即ち板バネ３０の足部３０ｂ，３０ｃにおいてロータディスク２の受入溝２０の底部２０ａの底面に接触することに関しては第１実施形態での板バネ３０と変わりはないが、次の点で異なる。
【００４４】
第１に、図１１及び図１３に示すように、板バネ３０は、回転軸回り方向の中間部が翼根部１０の先端部１０ａに向けて３つの山部３０ｄ、３０ｅ、３０ｆが形成されており、この山部の真中山部３０ｅが翼根部１０の先端部１０ａに当接して押上げ部を形成する。第２に、図１２に示すように、板バネ３０は、流通空間２５へ挿入される際の挿入方向の前端部であって、回転軸回り方向の両端部３０ｂ，３０ｃの一端に相当する下端部３０ｇに、次第に先細りとなるテーパー形状を有する。尚、本実施例では両端部の一端下端部にテーパー形成により先細形状としたが、他の部分にでもテーパーを設けることができる。
【００４５】
この第６実施形態の動翼体は、板バネ３０における挿入方向の前端部の下端部３０ｇが先細形状になっているため、ロータディスク２の受入溝２０に動翼体１を挿入し、更に押上部材の板バネ３０を流通空間２５へ打ち込み容易且つ円滑に挿入することができるし、先細形状によりそもそもの挿入方向の判別を容易に行え、組み付けの作業性が向上する。また、板バネ３０における回転軸回り方向の中間部に３つの山部のうち真中山部３０ｅは組付け時両側の２つの山部３０ｄ、３０ｆより少し低くなるように構成されており、板バネ３０の挿入時、真中山部３０ｅの両側山部３０ｄ、や３０ｆとの各谷部によって翼根部１０の先端部１０ａを安定した姿勢に案内できる。また、両側山部が翼根部１０の先端に接していることにより安定した状態となる。さらに、この真中山部３０ｅを基準点として板バネ３０の製作上での高さ寸法管理が容易に行える。
【００４６】
なお、本第６実施形態における上記の第２の特徴、すなわち板バネ３０における流通空間２５への挿入方向の前端部の先細形状に関しては、第２、第３実施形態における板バネ３０’、３０”や、第４実施形態における塊体３１や、第５実施形態における中間塊体３２にも、勿論適用が可能である。
【００４７】
こうした構成の動翼体は、新規の回転機械（ガスタービン等のタービン部やその空気圧縮機）には勿論有効であるし、既設の回転機械に対しても単に押上部材３を付加することで簡単に適用が可能である。
【００４８】
その他本発明は上記の各実施形態に限定されず、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で、種々の変更が可能である。例えば、上記の第１〜第３、第６実施形態で説明した板バネ３０、３０’、３０”に関しては、動翼１に押上力を与えることが可能で、且つ回転軸回りに湾曲されている限り、その形状に特に限定は無い。
【産業上の利用可能性】
【００４９】
本発明は、ガスタービン等のタービン部やその空気圧縮機といった回転機械に搭載されて、主軸と一体的に回転する動翼体に有用である。
【図面の簡単な説明】
【００５０】
【図１】本発明の第１実施形態の動翼体の分解斜視図である。
【図２】第１実施形態における動翼体の回転軸方向視の要部平面図である。
【図３】第１実施形態の動翼体における押上部材の変形例を示す分解斜視図である。
【図４】第１実施形態の動翼体における押上部材の他の変形例を示す分解斜視図である。
【図５】本発明の第２実施形態における動翼体の回転軸方向視の要部平面図である。
【図６】本発明の第３実施形態における動翼体の回転軸方向視の要部平面図である。
【図７】本発明の第４実施形態の動翼体の分解斜視図である。
【図８】第４実施形態における動翼体の回転軸方向視の要部平面図である。
【図９】本発明の第５実施形態の動翼体の分解斜視図である。
【図１０】第５実施形態における動翼体の回転軸方向視の要部平面図である。
【図１１】本発明の第６実施形態の動翼体の分解斜視図である。
【図１２】第６実施形態における押上部材の側面図である。
【図１３】第６実施形態における動翼体の回転軸方向視の要部平面図である。
【図１４】従来の動翼体の分解斜視図である。
【図１５】従来の動翼体の回転軸方向視の要部平面図である。
【符号の説明】
【００５１】
１    動翼
２    ロータディスク
３    押上部材
１０    翼根部
１０ａ    翼根部の先端部
１１    翼部
２０    受入溝
２０ａ    受入溝の底部
２５    流通空間
３０、３０’、３０”    板バネ（押上部材）
３０ｇ    テーパー
３１    塊体（押上部材）
３２    中間塊体（押上部材）
３３    板バネ片（押上部材）
【図１】
2005273646.tif 000003
【図２】
2005273646.tif 000004
【図３】
2005273646.tif 000005
【図４】
2005273646.tif 000006
【図５】
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【図６】
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【図７】
2005273646.tif 000009
【図８】
2005273646.tif 000010
【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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