(57)【要約】【課題】コーナーに設置する場合を含めて、設置スペースを選ばず、スペースの有効活用が図られる表示装置の架台を提供する。【解決手段】ラック２Ａは、床ＦＬに立設される３本の支柱部２１１，２１２，２１３と、これらの支柱部２１１，２１２，２１３の上端部に固定され、天井ＣＬと対向する天板部２２と、ディスプレイ１を吊り下げる吊下手段３０と、を備え、このラック２Ａを正面から見た際の支柱部２１２，２１３の間に、ディスプレイ１を吊り下げて配設する。これにより、ディスプレイ１が床ＦＬを占有しないので、ラック２ＡをコーナーＣＮに設置するような場合でも、スペースの有効活用が図られるとともに、吊下手段３０は天井ＣＬに直付けされるのではなく天板部２２に固定されるため、工事の面倒がなく、天井ＣＬや壁ＷＬなどに取付用の穴を開けなくてもよい。【選択図】図２
2005352074.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
表示装置を配設するための表示装置の架台であって、
床に立設される支柱部と、
この支柱部の上端部に固定され、天井と対向する天板部と、
前記表示装置を吊り下げる吊下手段と、を備え、
前記吊下手段は、前記支柱部および前記天板部の少なくとも一方に固定され、
前記天板部は、前記天井と当接し、あるいは当該架台が転倒しようとしても前記天井と当接するに足りる隙間を前記天井との間に有していることを特徴とする表示装置の架台。
【請求項２】
請求項１に記載の表示装置の架台において、
前記支柱部は、複数であり、
前記天板部は、これらの支柱部の上端部同士を連結していることを特徴とする表示装置の架台。
【請求項３】
請求項１または請求項２に記載の表示装置の架台において、
前記表示装置は、平面ディスプレイであることを特徴とする表示装置の架台。
【請求項４】
請求項１ないし請求項３のいずれかに記載の表示装置の架台において、
前記吊下手段は、前記表示装置を上下方向に移動可能な高さ調整機構を有することを特徴とする表示装置の架台。
【請求項５】
請求項４に記載の表示装置の架台において、
前記高さ調整機構は、前記表示装置に取り付けられる線条部材と、前記天板部に固定され、前記線条部材が掛けられる滑車と、前記支柱部に固定され、前記滑車を介して前記線条部材を巻取る巻取手段と、を含んで構成されていることを特徴とする表示装置の架台。
【請求項６】
請求項１ないし請求項５のいずれかに記載の表示装置の架台において、
前記吊下手段は、前記表示装置の傾きを自在とするチルト機構を有することを特徴とする表示装置の架台。
【請求項７】
請求項６に記載の表示装置の架台において、
前記チルト機構は、前記表示装置の左上部、左下部、右上部、および右下部にそれぞれ取り付けられる４つの線条部材と、前記天板部に固定され、前記線条部材がそれぞれ掛けられる４つの滑車と、前記支柱部に固定され、前記線条部材を前記滑車を介して巻取る巻取手段と、を含んで構成されていることを特徴とする表示装置の架台。
【請求項８】
請求項５ないし請求項７のいずれかに記載の表示装置の架台において、
前記天板部に互いに平行に固定されるとともに、前記表示装置の表示部の前後方向に、前記滑車を移動する一対の前後移動機構を有し、
これらの前後移動機構のうち、一方には、前記表示装置の左上部および左下部に取り付けられた線条部材が掛けられる滑車が固定されているとともに、他方には、前記表示装置の右上部および右下部に取り付けられた線条部材が掛けられる滑車が固定され、
前記滑車は、この前後移動機構を介して、前記天板部にそれぞれ固定されていることを特徴とする表示装置の架台。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、表示装置を配設するための表示装置の架台に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、ＣＲＴ（Cathode-Ray Tube）等を備える表示装置（ディスプレイ）が使用されており、近年では、液晶表示パネルやＰＤＰ（Plasma Display Panel）等を備え、これらのパネルに応じて平面状かつ薄型の表示装置が使用されている。
ここで、上記のような各種表示装置の設置に関しては、次のような提案がなされている。
例えば、筐体をブラウン管の奥行きに応じた平面視三角形状として、部屋のコーナーに納まり良く配置できるＣＲＴディスプレイが提案されている（特許文献１）。この特許文献１には、概ね、図１（Ｂ）に示されるような設置状態が示されている。
また、表示装置を取り付けるために、天井に金具を固定し、この金具によって表示装置を吊り下げる構成もある（例えば、特許文献２）。
【０００３】
【特許文献１】特開平９−４６６１６号公報（図２）
【特許文献２】特開２００１−１４７６４６号公報（図１）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１のように、表示装置を部屋のコーナーに設置する場合、図１（Ｂ）に示した特許文献１の構成であるＣＲＴ１ｂ設置の状態と、図１（Ａ）に示した平面状の表示装置１ａの設置の状態とで、設置に必要なスペースの大きさはほとんど変わらない。すなわち、図１（Ａ）に示す平面状の表示装置１ａの場合、表示装置１ａ自体がいくら薄型でも、表示装置１ａの裏面からコーナーの角隅ＣＡまでがデッドスペースとなってしまい、コーナー設置に際して、薄型であるという平面状の表示装置の利点を生かすことができない。
一方、特許文献２のように、表示装置を金具等によって天井から吊り下げる構成とすれば、コーナー設置に関わらず、床面を表示装置が占有しないという点でスペース効率が向上する反面、天井に金具を取り付ける工事等が必要となり、金具取付用のボルト穴等が天井に開くことになってしまう。
以上により、表示装置の設置に関し、工事などの手間を要さずにスペースの効率化を図ることができないという問題が一例として挙げられる。
【０００５】
本発明の目的は、上記問題に鑑みて、コーナーに設置する場合を含めて、設置スペースを選ばず、スペースの有効活用が図られる表示装置の架台を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
請求項１に記載の発明は、表示装置を配設するための表示装置の架台であって、床に立設される支柱部と、この支柱部の上端部に固定され、天井と対向する天板部と、前記表示装置を吊り下げる吊下手段と、を備え、前記吊下手段は、前記支柱部および前記天板部の少なくとも一方に固定され、前記天板部は、前記天井と当接し、あるいは当該架台が転倒しようとしても前記天井と当接するに足りる隙間を前記天井との間に有していることを特徴とする表示装置の架台である。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００７】
〔第１実施形態〕
以下、本発明の第一実施形態を図面に基づいて説明する。
図２には、平面ディスプレイとしての平面矩形状のディスプレイ１が架台としてのラック２Ａによって部屋のコーナーＣＮに配設された状態が示されている。
【０００８】
ディスプレイ１としては、例えば液晶表示パネルや有機ＥＬ（Electro Luminescence）パネル、ＰＤＰ（Plasma Display Panel）、ＣＲＴ（Cathode-Ray Tube）、ＦＥＤ（Field Emission Display）、電気泳動ディスプレイパネルなどを備えるテレビジョン受像機等が例示できる。
ラック２Ａは、床ＦＬに立設される３本の支柱部２１１，２１２，２１３と、これらの支柱部２１１，２１２，２１３の各上端部に固定され、天井ＣＬと対向する天板部２２と、ディスプレイ１を吊り下げる吊下手段３０と、を備え、このラック２Ａを正面から見た際の支柱部２１２，２１３の間に、ディスプレイ１を吊り下げて配設する自立式の架台となっている。
【０００９】
各支柱部２１１，２１２，２１３は、金属製の丸パイプであり、支柱部２１１はコーナーＣＮの角隅部に、支柱部２１２，２１２は、その両側の壁ＷＬにそれぞれ沿って床ＦＬに垂直に立設されている。これらの支柱部２１１，２１２，２１３は、詳しい図示を省略したが、内部にねじが配設された２重パイプ構造となっており、一方のパイプを所定方向に捻ると双方のパイプが軸方向に離間し、反対方向に捻ると、双方のパイプの重なりが大きくなることにより、支柱２１１，２１２，２１３の長さはそれぞれ伸縮自在となっている。
【００１０】
一方、天板部２２は、コーナーＣＮの角度に応じた二等辺三角形状の金属板であり、各頂点が各支柱部２１１，２１２，２１３によってそれぞれ支持されている。この天板部２２と各支柱部２１１，２１２，２１３の先端部とは、溶接、ねじ止め等の手段によって接合され、この天板部２２を介して各支柱部２１１，２１２，２１３が連結される構造となっている。そして、各支柱部２１１，２１２，２１３の捻り操作による伸長により、天板部２２は天井ＣＬに突き当てられ、天板部２２の上面２２１は天井ＣＬと密着状態で当接している。
ここで、本実施形態では、天板部２２が天井ＣＬと当接しているが、天板部２２と天井ＣＬとの間に、ラック２Ａが転倒しようとしても天板部２２が天井ＣＬと当接する寸法を限度とする隙間が開いている構成とすることもできる。なお、この隙間にシート材等が挿入されていてもよい。
【００１１】
図３は、吊下手段３０をディスプレイ１の裏側から示した図である。
吊下手段３０は、天板部２２（図２）の下面に沿って固定される上部プレート３１と、この上部プレート３１から垂下するアーム３２と、このアーム３２の下端に斜めに固定される下部プレート３３とを含んで構成され、下部プレートに取り付けられるディスプレイ１を吊り下げて保持するものである。これらの上部プレート３１、アーム３２、下部プレート３３は、溶接、ねじ止め等の手段によって互いに固定されている。そして、下部プレート３３にディスプレイ１裏面１２がねじ止めされることにより、ディスプレイ１は、下部プレート３３の面に沿って、表示部としての表示面１１（図１参照）が斜め下向きとなるように支持され、ラック２Ａ正面の床ＦＬに近い位置からも、表示面１１を観察しやすい向きとなっている。
【００１２】
なお、本実施形態では、吊下手段３０が天板部２２に固定される構成としたが、例えば、支柱部２１２，２１３にディスプレイ１の左右両端部を直接ねじ止めする構造など、吊下手段３０が支柱部２１１，２１２，２１３に固定される構成とすることもできる。また、吊下手段３０が天板部２２と支柱部２１１，２１２，２１３との双方に固定されていれば、ディスプレイ１の取付強度を向上させることができる。
【００１３】
このような第１実施形態によれば、次のような効果がある。
（１）すなわち、ラック２Ａによってディスプレイ１を吊り下げる構成としたことにより、ディスプレイ１が床ＦＬを占有しないので、コーナーＣＮにディスプレイ１を設置する場合でも、スペースの有効活用が図られる。
（２）また、ディスプレイ１を吊り下げる吊下手段３０が天板部２２に固定されていることにより、天井ＣＬ、壁ＷＬなどに工事を行うような手間が掛からず、天井ＣＬや壁ＷＬなどにディスプレイ１取付用の穴を開けなくてもよい。
【００１４】
（３）また、天板部２２が支柱部２１１，２１２，２１３により天井ＣＬに突き当てられ、天井ＣＬと当接しているため、地震等でラック２Ａが転倒しようとしても、天板部２２が天井に当接するので、ラック２Ａの転倒防止が図られる。ここで、天板部２２と天井ＣＬとの間に上述したような所定の隙間が開いている場合も同様である。
つまり、天板部２２および支柱部２１１，２１２，２１３が床ＦＬと天井ＣＬとの間に挟み込まれる構造により、これら床ＦＬや天井ＣＬ等の構造物の強度を生かして、ラック２Ａの設置を安定的かつ強固なものとできる。
【００１５】
（４）天板部２２がコーナーＣＮの形状に応じて形成されているため、ラック２ＡをコーナーＣＮに寄せて設置することが可能となり、スペース効率をさらに向上させることができる。
（５）また、各支柱部２１が壁ＷＬに沿っていること、また、天板部２２が天井ＣＬに沿っていることから、ラック２Ａが通行等の邪魔とならないうえに、目立ちにくい。これにより、外観意匠を良好にできるとともに、ディスプレイ１の観察時、ラック２Ａの存在が気にならず、快適に観察できる。
【００１６】
〔第２実施形態〕
次に、本発明の第２実施形態について説明する。
なお、以下の説明では、既に説明した実施形態と同様の構成については、同一符号を付して、説明を省略もしくは簡略化する。
第１実施形態の吊下手段は、アーム３１等によって構成されていたが、本実施形態の吊下手段は、ワイヤ等によって構成されている点が第１実施形態とは相違する。
【００１７】
図４には、ラック２Ｂが示されており、図５は、ラック２Ｂの側面図である。天板部２３には、吊下手段４０が固定されている。本実施形態の吊下手段４０は、ディスプレイ１の四隅近傍である左上部１３１、左下部１３２、右上部１３３、右下部１３４の裏面１２（図５参照）側にそれぞれ取り付けられる線条部材としての金属製ワイヤ４１１，４１２を含んで構成されている。また、天板部２３には、これらのワイヤ４１１，４１２が挿通される孔２３４，２３５，２３６，２３７が形成されている。
【００１８】
具体的に、ワイヤ４１１は、一端がディスプレイ１の左下部１３２に取り付けられ、この左下部１３２から上方に延びて天板部２３の孔２３４に挿通され、天板部２３の前方端縁近傍の孔２３５から垂下した他端が、ディスプレイ１の左上部１３１に取り付けられている。また、ワイヤ４１２は、一端がディスプレイ１の右下部１３４に取り付けられ、この右下部１３４から上方に延びて天板部２３の孔２３６に挿通され、天板部２３の前方端縁近傍の孔２３７から垂下した他端がディスプレイ１の右上部１３３に取り付けられている。つまり、本実施形態では、天板部２３の上面２３１に沿って部分的に延出するワイヤ４１１，４１２によって、ディスプレイ１が天板部２３から吊り下げられている。なお、天板部２３の上面２３１には、ワイヤ４１１〜４１４に応じた溝が形成され、天板部２３は天井ＣＬに当接している。
【００１９】
一方、支柱部２１２、２１３の間隔はディスプレイ１の幅に応じた寸法となっており、吊下手段４０は、これらの支柱部２１２，２１３間に、天板部２３の斜辺２２３と平行に架設される金属棒材であるバー４７を備えている。
このバー４７は、ディスプレイ１の裏面側の１２下端部に、水平方向に沿って、金具ＭＴ（図５参照）を用いて固定され、これによってディスプレイ１が支持されている。
【００２０】
他方、天板部２３は、バー４７よりも天井ＣＬに沿って外側に張り出すように形成されている。そして、この張り出した前方端部において、ワイヤ４１１，４１２によりディスプレイ１が吊り下げられ、ディスプレイ１は、表示面１１が斜め下向きの姿勢のまま、下端がバー４７によって支持されている。
【００２１】
このような第２実施形態によれば、前述した（１）〜（５）と略同様の効果を奏するほか、次のような効果がある。
（６）ワイヤ４１１，４１２、およびバー４７という簡略な構成により、ディスプレイ１はワイヤ４１１，４１２で吊り下げられ、かつ、バー４７で支持されることとなり、支柱２１２，２１３などにぶつかった場合などでもディスプレイ１が揺れたり、ふらついたりせず、ディスプレイ１を安定的に支持できる。
（７）支柱部２１２，２１３の間隔がディスプレイ１の幅に対応していることから、バー４７がディスプレイ１に隠れ、ラック２Ｂ正面方向において、バー４７の存在を感じさせない。これにより、外観意匠を良好なものとできる。
【００２２】
〔第３実施形態〕
次に、本発明の第３実施形態について説明する。
なお、以下に説明する各実施形態では、ディスプレイ１の位置が可変となっている。ここで、このディスプレイ１の位置については、支柱部２１１，２１２，２１３が延びる方向を上下方向（垂直方向、Ｙ方向）とし、天板部２２の斜辺２２３に沿った方向を、ラックをコーナーＣＮに対して正面から見た左右方向（水平方向、Ｘ方向）とし、天板部２２の斜辺２２３中央から支柱部２１１に向かう方向を前後方向（Ｚ方向）として説明する。
本実施形態の吊下手段は、ディスプレイ１を上下に移動可能な高さ調整機構を有する点が第１実施形態とは相違する。
【００２３】
図６には、本実施形態のラック２Ｃが示されている。
吊下手段３０Ａは、上部プレート３１と、高さ調整機構であって上部プレート３１から垂下するスライドアーム３５と、下部プレート３３とを含んで構成されている。
【００２４】
スライドアーム３５は、上部プレート３１から垂下する外側パイプ３５１と、下部プレート３３から上方に延び、外側パイプ３５１に出し入れ可能な内側パイプ３５２との２重パイプ構造とされている。
外側パイプ３５１の下端には、ねじ３５１Ａが設けられるとともに、内側パイプ３５２には、上下方向に沿って等間隔に複数の孔３５２Ａが形成されており、ねじ３５１Ａをいずれかの孔３５２Ａに挿通することによって、スライドアーム３５の長さが伸縮自在となっている。そして、このスライドアーム３５の伸縮により、下部プレート３３に固定されたディスプレイ１が上下に移動し、ディスプレイ１の床ＦＬからの高さが調整されることになる。
なお、ディスプレイ１の上端と天板部２２との間は、このディスプレイ１の高さ調整に支障のない間隔が確保されている。
【００２５】
このように高さの調整が可能であることにより、例えば、ディスプレイ１を使用しないときは、内側パイプ３５２の最下段の孔３５２Ａにねじ３５１Ａを挿通し、ディスプレイ１を天板部２２側に寄せておくことができる。そして、ディスプレイ１を使用するときのみ、内側パイプ３５２を下方に引き出し、ディスプレイ１を観察しやすい高さに移動すればよい。
【００２６】
このような第３実施形態によれば、第１実施形態の（１）〜（５）で述べた効果と略同様の効果を奏するほか、次のような効果がある。
（８）スライドアーム３５の昇降により、床ＦＬからディスプレイ１までの高さを調整できる。これにより、ディスプレイ１を一層快適に観察できるうえ、ディスプレイを使用しないときは天板部２２近傍にディスプレイ１を寄せ、片付けることができるから、高さ方向におけるスペース効率が一層向上する。
【００２７】
〔第４実施形態〕
次に、本発明の第４実施形態について説明する。
本実施形態は、第３実施形態のスライドアーム３５とは異なる高さ調整機構を示すものである。
【００２８】
図７は、ラック２Ｄの側面図である。また、図８は、ラック２Ｄを上方から示す平面図である。
本実施形態の吊下手段５０は、図８に示されるように、ディスプレイ１の四隅近傍である左上部１３１、左下部１３２、右上部１３３、右下部１３４の裏面１２側にそれぞれ取り付けられる線条部材としての４本の金属製ワイヤ５１１，５１２，５１３，５１４と、天板部２２にそれぞれ固定される４つの滑車５２１，５２２，５２３，５２４、および１つの中間滑車５３と、支柱部２１１に固定された巻取手段としての１つのリール５４と、を備えている。本実施形態の高さ調整機構は、これらのワイヤ５１１，５１２，５１３，５１４と、滑車５２１，５２２，５２３，５２４と、中間滑車５３と、リール５４とを含んで構成されている。
【００２９】
ワイヤ５１１，５１２，５１３，５１４は、滑車５２１，５２２，５２３，５２４にそれぞれ掛けられ、リール５４に巻取られており、これらのワイヤ５１１，５１２，５１３，５１４によってディスプレイ１を吊り下げるとともに、リール５４の巻取りにより、ディスプレイ１を傾きを維持しつつ昇降させる構成となっている。
ここで、滑車５２１，５２２，５２３，５２４は、図７および図８にも示すように、天板部２２に前後２段に配列されて固定されている。具体的には、左上部１３１、右上部１３３に対応するワイヤ５１１，５１３が掛けられる滑車５２１，５２３は、天板部２２の前方端部近傍に固定され、左下部１３２、右下部１３４に対応するワイヤ５１２，５１４が掛けられる滑車５２２，５１４は、滑車５２１，５２３よりも後側の天板部２２部分に固定されている。
なお、ディスプレイ１の傾きは、滑車５２１，５２３からディスプレイ１までのワイヤ５１１，５１３までの長さＬ１と、滑車５２２，５２４からディスプレイ１までのワイヤ５１２，５１４の長さＬ２との比率に応じて決められる。本実施形態では、長さＬ１よりも長さＬ２の方が大きいので、表示面１１はラック２Ｄの正面に向き、かつ、斜め下向きとなっている。
【００３０】
中間滑車５３は、天板部２２のコーナーＣＮ側の頂点近傍に固定されている。この中間滑車５３には、ワイヤ５１１，５１２，５１３，５１４がすべて掛けられており、滑車５２１，５２２，５２３，５２４と、リール５４との間でワイヤ５１１，５１２，５１３，５１４がそれぞれ案内されている。
【００３１】
リール５４は、図７に示すように、ワイヤ５１１，５１２，５１３，５１４が巻回される巻芯５４１と、ハンドル５４２とを備え、支柱部２１１の下方の部位に固定されている。なお、このリール５４の固定位置は、操作性も考慮のうえ、適宜変更することができる。このリール５４において、ハンドル５４２を回すと巻芯５４１が回転し、ワイヤ５１１，５１２，５１３，５１４をまとめて巻取ることが可能となっている。
また、リール５４は、図示しないロック装置をも備え、このロック装置により、巻取られたワイヤ５１１，５１２，５１３，５１４が任意の位置に固定されており、ディスプレイ１の重みによる巻戻り又は巻取りが防止されることになる。
【００３２】
このような構成において、上記ロック装置のロックを解除し、リール５４のハンドル５４２を順方向に回転させると、ワイヤ５１１，５１２，５１３，５１４は滑車５２１，５２２，５２３，５２４および中間滑車５３を介してそれぞれリール５４に巻き取られ、ディスプレイ１は上方に吊り上げられる。反対に、ハンドル５４２を逆方向に回すと、ワイヤ５１１，５１２，５１３，５１４がディスプレイ１側に延長し、ディスプレイ１は下降することになる。
【００３３】
この際、これらのワイヤ５１１，５１２，５１３，５１４および滑車５２１，５２２，５２３，５２４は、ディスプレイ１の左上部１３１、左下部１３２、右上部１３３、右下部１３４それぞれにおいて吊り下げられているが、本実施形態では、ワイヤ５１１，５１２，５１３，５１４は、巻芯５４１の径および回転数に応じて同じ速度で同じ長さだけ、一括してリール５４に巻取られ、また、巻戻されるため、上述したワイヤ５１１，５１２，５１３，５１４に関する長さＬ１と長さＬ２との比率関係は変わらず、ディスプレイ１は、垂直方向において同じ傾き姿勢、釣り合いを保つことになる。すなわち、ディスプレイ１は、左上部１３１、左下部１３２、右上部１３３、右下部１３４の部位ごとに昇降するのではなく、一体的に昇降される。
【００３４】
なお、ワイヤ５１１，５１２，５１３，５１４の巻取りは、ハンドル５４２の手動回転によるほか、モータ駆動により、自動化してもよい。これにより、ディスプレイ１の昇降操作を安定的に行うことができる。さらに、リモートコントローラによってモータ駆動を制御し、ディスプレイ１の昇降を遠隔操作することも考えられる。
また、本実施形態では高さ調整機構をワイヤ５１１，５１２，５１３，５１４と、滑車５２１，５２２，５２３，５２４、中間滑車５３、リール５４を含んで構成したが、このほか、エア式または電動式のシリンダ等によって高さ調整機構を構成することも考えられる。
【００３５】
このような第４実施形態によれば、第１実施形態の（１）〜（５）および（８）と略同様の効果を奏するほか、次のような効果がある。
（９）ワイヤ５１１，５１２，５１３，５１４と、滑車５２１，５２２，５２３，５２４および中間滑車５３と、リール５４とにより、ディスプレイ１の吊り下げ及び高さ調整が可能な構成を実現でき、しかも、ハンドル５４２を回すだけで、ディスプレイ１の高さを容易かつ確実に調整できる。
【００３６】
（１０）ディスプレイ１の四隅近傍に取り付けられたワイヤ５１１，５１２，５１３，５１４により、ディスプレイ１を安定的に保持できるとともに、これらのワイヤ５１１，５１２，５１３，５１４はリール５４にまとめて巻取られるので、ディスプレイ１の高さ調整の操作を容易に行うことができる。
【００３７】
〔第５実施形態〕
次に、本発明の第５実施形態について説明する。
本実施形態の吊り下げ手段は、第３実施形態におけるディスプレイ１の高さ調整機構に加えて、ディスプレイ１の傾きを自在とするチルト機構を有する。
【００３８】
図９には、ラック２Ｅが側面から示されている。
吊下手段６０は、上部プレート３１と、下部プレート３３と、これらのプレート３１、３３間を連結するスライドアーム３５、およびチルト機構としての軸材６６および回動部材６７と、を含んで構成されている。
【００３９】
図１０は、吊下手段６０をディスプレイ１の裏側から示した図である。
ここで、軸材６６は、ねじが刻設された金属製部材であり、スライドアーム３５内部に形成されたねじ溝と、回動部材６７に形成されたねじ穴とに螺合され、スライドアーム３５に対して回動部材６７をＸ方向に回転可能に連結している。
【００４０】
回動部材６７は、ブロック状の本体６７１と、この本体６７をＸ方向に沿って軸支し、下部プレート３３に固定される一対の軸支部６７２とを備えて構成されている。この構成により、本体６７１は、Ｚ方向に回動可能とされている。なお、各軸支部６７２には、本体部６７１の回動を規制する図示しないロック手段が設けられている。
また、軸材６６や回動部材６７の代わりに、任意の回動ないし回転可能な構成を採用できる。例えば、ディスプレイ１を支持し、ベアリング部分が回動するターンテーブル等をチルト機構に組み込むこともできる。
【００４１】
このような構成において、図示しないロック手段のロックを解除し、回動部材６７を回動させることにより、下部プレート３３に固定されたディスプレイ１の傾きが前後に変化する。また、軸材６６を回転させることにより、ディスプレイ１の傾きが左右に変化する。すなわち、ディスプレイ１の傾きが前後左右に自在となり、ディスプレイ１のチルト動作が実現する。
なお、スライドアーム３５により、前述と同様に、ディスプレイ１の高さ調整も可能である。
【００４２】
このような第５実施形態によれば、前述した（１）〜（５）および（８）と略同様の効果を奏するほか、次のような効果がある。
（１１）軸材６６および回動部材６７により、ディスプレイ１の前後左右のチルト動作が可能となる。つまり、ディスプレイ１のＸ方向の傾き調整（首振り調整）を行うことにより、壁ＷＬ寄りの位置からもディスプレイ１を観察でき、ディスプレイ１のＺ方向の傾き調整を行うことにより、ディスプレイ１を下方から見上げるようにも観察できることになる。したがって、ディスプレイ１を所望の向きとして一層快適に観察できるうえ、ディスプレイ１を観察する場所を必ずしもラック２Ｅの正面などに確保しなくてもよいという点で、スペースの有効利用を図ることができる。
【００４３】
〔第６実施形態〕
次に、本発明の第６実施形態について説明する。
本実施形態は、第５実施形態の軸材６６および回動部材６７とは異なるチルト機構を示すものである。
【００４４】
図１１は、ラック２Ｆ側面図である。また、図１２は、ラック２Ｆを上方から示す平面図である。
本実施形態の吊下手段７０は、第４実施形態の吊下手段５０と略同様の構成であるが、本実施形態では、第４実施形態のリール５４を、ワイヤ５１１，５１２，５１３，５１４の数に応じて、４つのリール７４１，７４２、７４３，７４４および４つの中間滑車７３１，７３２，７３３，７３４を備えている点が第４実施形態とは相違し、本実施形態のチルト機構は、これらのワイヤ５１１，５１２，５１３，５１４、滑車５２１，５２２，５２３，５２４、中間滑車７３１，７３２，７３３，７３４、およびリール７４１，７４２、７４３，７４４を含んで構成されている。
【００４５】
リール７４１、７４２，７４３，７４４は、前述のリール５４と同様の構成であり、コーナーＣＮの角にある支柱部２１１に上下位置をずらして固定されている。また、中間滑車７３１，７３２，７３３，７３４についても、上述した中間滑車５３と略同様であり、天板部２２のコーナーＣＮ近傍位置に固定されている。
この構成において、リール７４１、７４２，７４３，７４４には、ワイヤ５１１，５１２，５１３，５１４が滑車５２１，５２２，５２３，５２４および中間滑車７３１，７３２，７３３，７３４を介してそれぞれ巻取られている。
したがって、これらのワイヤ５１１，５１２，５１３，５１４およびリール７４１、７４２，７４３，７４４により、ディスプレイ１の左上部１３１、左下部１３２、右上部１３３、右下部１３４が、それぞれ昇降される構成となっている。
【００４６】
このように、ディスプレイ１の四隅近傍に取り付けられたワイヤ５１１，５１２，５１３，５１４ごとの巻取手段として、リール７４１、７４２，７４３，７４４が設けられていることにより、リール７４１、７４２，７４３，７４４それぞれの操作によって、ワイヤ５１１，５１２，５１３，５１４は各々巻取られ、または、延長される。これにより、ワイヤ５１１，５１２，５１３，５１４を通じてディスプレイ１の左上部１３１、左下部１３２、右上部１３３、右下部１３４がそれぞれ引き上げられ、または、下降し、これによってディスプレイ１が旋回する。こうして、ディスプレイ１の傾きが自在に調整される。
【００４７】
このような第６実施形態によれば、前述した（１）〜（５）および（８）（９）（１１）と略同様の効果を奏するほか、次のような効果がある。
（１２）リール７４１，７４２，７４３，７４４を巻取るだけで、ディスプレイ１の傾き調整を容易かつ確実に行うことができる。
【００４８】
〔第７実施形態〕
次に、本発明の第７実施形態について説明する。
本実施形態は、第６実施形態において、ディスプレイ１を昇降させる構成をディスプレイ１の上部と下部とにまとめた構成となっている。本実施形態のチルト機構では、ディスプレイ１の前後方向の傾きを調整可能である。
【００４９】
図１３は、ラック２Ｇの側面図である。また、図１４は、ラック２Ｇを上方から示す平面図である。
本実施形態の吊下手段８０は、４つのワイヤ５１１，５１２，５１３，５１４に対して、フロント用リール８４１、リア用リール８４２という２つのリールと、これらのリール８４１，８４２に対応して２つの中間滑車８３１，８２３とを備え、本実施形態のチルト機構は、これらワイヤ５１１，５１２，５１３，５１４、滑車５２１，５２２，５２３，５２４、中間滑車８３１，８３２、フロント用リール８４１、リア用リール８４２を含んで構成されている。
【００５０】
フロント用リール８４１、およびリア用リール８４２は、前述のリール５４と同様の構成であり、コーナーＣＮの角にある支柱部２１１に上下位置をずらして固定されている。また、中間滑車８４１，８４２についても、上述した中間滑車５３と略同様の構成である。
そして、フロント用リール８４１には、ディスプレイ１の上部に取り付けられているワイヤ５１１，５１３がともに巻取られ、リア用リール８４２には、ディスプレイ１の下部に取り付けられているワイヤ５１２，５１４がともに巻取られている。
【００５１】
このような構成において、ワイヤ５１１、５１３と、ワイヤ５１２，５１４とは、フロント用リール８４１およびリア用リール８４２によって、別々に巻取られる。これにより、フロント用リール８４１を巻取った際には、ワイヤ５１１、５１３が取り付けられているディスプレイ１の上部が引き上げられ、ディスプレイ１の重量により、ワイヤ５１２，５１４との釣り合いのもとに、ディスプレイ１全体としては後方に傾く。ここで、ワイヤ５１１、５１３は同じ速度で同じ長さだけ巻取られることから、ディスプレイ１は、左右方向（Ｘ方向）に傾かず、ディスプレイ１の傾きの変位は、前後方向（Ｚ方向）だけに規制されている。
また、リア用リール８４２を巻戻すことによっても、ワイヤ５１２、５１４が取り付けられているディスプレイ１下部の下降により、ディスプレイ１全体としては、やはり後方に傾く。
一方、リア用リール８４２を巻取った際には、ワイヤ５１２、５１４が取り付けられているディスプレイ１の下部が引き上げられ、ワイヤ５１１，５１３との釣り合いのもとに、ディスプレイ１全体としては前方に傾く。ここでも、ワイヤ５１２、５１４は同じ速度で同じ長さだけ巻取られることから、ディスプレイ１の傾きの変位は、前後方向（Ｚ方向）だけに規制される。そして、フロント用リール８４１を巻戻すことによっても、ワイヤ５１１、５１３が取り付けられているディスプレイ１上部の下降により、ディスプレイ１全体としては、やはり前方に傾くことになる。
【００５２】
このような第７実施形態によれば、前述した（１）〜（５）および（８）〜（１２）と略同様の効果を奏するほか、次のような効果がある。
（１３）ディスプレイ１の四隅近傍をワイヤ５１１，５１２，５１３，５１４でそれぞれ吊り下げ、ディスプレイ１を上下に昇降させる構成において、フロント用リール８４１とリア用リール８４２とにより、この上下に昇降させる構成をディスプレイ１の上部と下部とにまとめたことにより、ディスプレイ１の旋回が前後方向に規制され、前後方向に沿ったディスプレイ１のチルト動作を安定的に実現できる。
【００５３】
〔第８実施形態〕
次に、本発明の第８実施形態について説明する。
本実施形態は、第７実施形態において、ディスプレイ１を昇降させる構成をディスプレイ１の左部、右部ごとに移動可能とした構成となっている。本実施形態のチルト機構では、ディスプレイ１の前後方向および左右方向の傾きを調整可能である。
【００５４】
図１５は、ラック２Ｈの側面図である。また、図１６は、ラック２Ｈを上方から示す平面図である。
本実施形態の吊下手段９０は、第８実施形態の吊下手段８０と略同様の構成を備えているが、天板部２２に固定される一対のレール９１１，９１２と、これらのレール９１１，９１１にそれぞれ挿入される一対のジャーナル９２１，９２２と、モータ９３とを備えている。これらレール９１１，９１２、ジャーナル９２１，９２２、およびモータ９３を含んで、滑車５２１，５２２，５２３，５２４を移動させる移動機構が構成されており、本実施形態において、この移動機構は、チルト機構の一部を構成している。
【００５５】
レール９１１，９１２は、断面Ｃ字状の金属製軸状部材であり、前後方向（Ｚ方向）に沿って互いに平行に、天板部２２の左部および右部において固定されている。これらのレール９１１，９１２は、滑車５２１，５２２，５２３，５２４の移動径路を構成し、滑車５２１，５２２，５２３，５２４を、ディスプレイ１の表示面１１の前後方向（Ｚ方向）に移動させるものである。
【００５６】
ジャーナル９２１，９２２は、レール９１１，９１２にそれぞれ挿入され、滑車５２１，５２２，５２３，５２４を各レール９１１，９１２の軸方向に移動可能とする金属製の軸部材である。
左方のレール９１１に挿入されるジャーナル９２１には、ディスプレイ１の左上部１３１、左下部１３２に取り付けられる滑車５２１，５２２が固定され、右方のレール９１２に挿入されるジャーナル９２２には、ディスプレイ１の右上部１３３、右下部１３４に取り付けられる滑車５２３，５２４が固定されている。なお、ジャーナル９２１，９２２間で、滑車５２１，５２２と滑車５２３，５２４とは等間隔に並んでいる。
【００５７】
モータ９３は、ラックおよびピニオン等による連動機構（図示せず）を有し、ジャーナル９２１および９２２をレール９１１およびレール９１２に追従させるものであり、また、移動したジャーナル９２１，９２１を所定位置にロックする装置を有している。本実施形態では、モータ９３は天板部２２に固定され、このモータ９３の作動を切り替える操作ボタン９３１（図１５参照）がコーナーＣＮ近傍に設けられている。ここで、モータ９３は、一の操作により、左方のレール９１１およびジャーナル９２１と、右方のレール９１２およびジャーナル９２２とを反対動作させるとともに、ジャーナル９２１，９２２に固定された滑車５２１，５２２，５２３，５２４の移動に応じてリール８４１，８４２を制御し、ワイヤ５１１，５１３およびワイヤ５１２，５１４の巻出しを行うものとなっている。具体的に、左方のレール９１１に対してジャーナル９２１を前後方向（Ｚ方向）前方に所定距離移動させた場合、同時に、右方のレール９１２に対してジャーナル９２２を前後方向（Ｚ方向）後方に同じ距離だけ移動させる。この反対に、右方のレール９１２に対してジャーナル９２２を前後方向（Ｚ方向）前方に所定距離移動させた場合、同時に、左方のレール９１１に対してジャーナル９２１を前後方向（Ｚ方向）後方に同じ距離だけ移動させ、これらの移動距離に応じた長さ分、ワイヤ５１１，５１３およびワイヤ５１２，５１４がリール８４１および８４２から延長される、または巻取られるようになっている。
【００５８】
このような構成において、モータ９３の操作ボタン９３１において「右」を押下すると、左方のレール９１１に対してジャーナル９２１が前進するとともに、その分、右方のレール９１２に対してジャーナル９２２が後退する。すると、ジャーナル９２１とともに滑車５２１，５１２が前方に移動する一方で、その分だけジャーナル９２２とともに滑車５２３，５１４が後方に移動することになり、これらの滑車５２１，５２２，５２３，５２４を介してワイヤ５１１，５１２，５１３，５１４に吊り下げられているディスプレイ１の表示面１１は、右方に旋回する。ここで、ジャーナル９２１，９２２それぞれの移動に応じてワイヤ５１１，５１３およびワイヤ５１２，５１４が巻取られるので、滑車５２１，５２３からフロント用リール８４１まで、および、滑車５２２，５２４からリア用リール８４２までにおいて、ワイヤ５１１，５１２，５１３，５１４が弛むことはなく、また、ワイヤ５１１，５１２，５１３，５１４の釣り合いが保たれるので、ディスプレイ１の傾きは、左右方向（Ｘ方向）だけに規制されている。
これとは反対に、操作ボタン９３１において「左」を押下すれば、右方のレール９１２に対してジャーナル９２２が前進するとともに、その分、左方のレール９１１に対してジャーナル９２１が後退し、ディスプレイ１が左方に旋回する。以上により、移動機構であるレール９１１，９１２およびジャーナル９２１，９２２は、ディスプレイ１の左右方向におけるチルト動作を実現している。
【００５９】
なお、前述と同様、フロント用リール８４１、リア用リール８４２の操作により、ディスプレイ１の前後方向（Ｚ方向）における傾き調整も可能であり、本実施形態では、レール９１１，９１２、およびジャーナル９２１，９２２による移動機構と併せて、前後方向および左右方向におけるディスプレイ１のチルト動作が実現される。
なお、モータ９３の採用により利便性が向上するが、モータ９３を備えずに手動でレール９１１，９１２に対するジャーナル９２１，９２２の移動を行ってもよい。
【００６０】
このような第８実施形態によれば、前述した（１）〜（５）および（８）〜（１３）と略同様の効果を奏するほか、次のような効果がある。
（１４）ディスプレイ１の四隅近傍をワイヤ５１１，５１２，５１３，５１４でそれぞれ吊り下げ、ディスプレイ１を上下に昇降させる構成において、移動機構（レール９１１，９１２およびジャーナル９２１，９２２）により、この上下に昇降させる構成をディスプレイ１の左部と右部とでまとめたことにより、ディスプレイ１の旋回が左右方向に規制され、ディスプレイ１の左右方向に沿ったチルト動作（首振り動作）を容易かつ確実に実現できる。
【００６１】
〔第９実施形態〕
次に、本発明の第９実施形態について説明する。
本実施形態のラックは、前記各実施形態のようにコーナーＣＮには設置されておらず、壁ＷＬに沿って設置されている。
【００６２】
図１７には、本実施形態のラック２Ｉが示されている。
ラック２Ｉは、４本の支柱部２１５，２１６，２１７，２１８と、これらの支柱部２１１，２１２，２１３によって支持され、天井ＣＬに密接される矩形状の天板部２５と、吊下手段３０と、を備えている。
このラック２Ｉにおいて、ディスプレイ１を吊り下げる吊下手段の構成は特に限定されず、前記各実施形態の吊下手段３０〜９０等をそれぞれ好適に採用できる。
【００６３】
このような第９実施形態によっても、前述と同様の効果を奏する。
なお、支柱部２１５等が前記各実施形態より１本多い４本とされたことにより、ラック２Ｉの剛性が向上している。この支柱部２１５，２１６，２１７，２１８等の本数は、ラック２Ｉの設置場所に応じて、適宜増減できる。
また、支柱部２１５，２１６，２１７，２１８が床ＦＬに立設される位置は、ディスプレイ１が変位可能な範囲や、ディスプレイ１を観察する位置なども考慮の上、適宜決めることができる。
【００６４】
本発明は、前述の各実施形態に限定されるものではなく、以下に示すような改良および変形をも含むものである。
前記各実施形態でラック２Ａ〜２ＨがコーナーＣＮに設置されていたように、本発明の表示装置の架台は、設置スペースを選ばず、任意の場所に設置できる。なお、本発明の架台は、表示装置を吊り下げ、スペース効率に優れているので、この架台を部屋の中央に設置しても構わない。この場合は、前記各実施形態で例示したようなチルト機構を有する吊下手段の採用により、架台周囲の様々な位置からディスプレイ１を観察することができる。
【００６５】
ここで、架台は、その支柱と天板部とが床と天井との間で挟み込まれることにより、強固に固定される構成であり、屋内であれば、架台が設置される場所は特に限定されない。ただし、屋外設置であっても、吊下手段の構成により、前述したような所定の効果を得ることができる。なお、架台を強固に設置するという点では、天板部と天井とは密着するのが好ましいが、天板部と天井との間に隙間が開いていてもよい。また、天板部が天井部に対して斜めに対向し、当接していても構わない。天板部は、向き合う天井の形状に応じて形成されていてもよい。なお、前記実施形態のように、各支柱の長さを伸縮させて天板部を天井に突き当てることにより、サイディングの柄など、天井に凹凸があるような場合でも、天板部を天井に密着状態で当接させることができる。
【００６６】
また、コーナー等に架台を設置する場合は、例えば、前記実施形態のように天板部２２等をコーナーの形状に応じて形成すればコーナーＣＮに納まりよく設置できる。ただし、本発明の架台は、全体形状に関わらず、設置場所を選ばない。例えば、第９実施形態のラック２Ｉは、前記各実施形態のラック２Ａ〜２Ｈであってもよく、反対に、第９実施形態のラック２Ｉを、第１実施形態〜第８実施形態のようにコーナーＣＮに設置しても構わない。すなわち、前記各実施形態のラック２Ａ〜２Ｈは、コーナーＣＮにも、それ以外の場所にも、適宜設置できる。
【００６７】
また、本発明の架台において、支柱部、天板部、吊下手段等の形状、位置、数、材質等は前記各実施形態に限定されない。
例えば、天板部の形状は、前記各実施形態のように三角形や矩形のほか、円形、楕円形、多角形等であってもよく、支柱部は、１本からの適当な本数において、この天板部を支持するものであればよい。また、本発明の架台は、支柱部や天板部、吊下手段のほか、例えば、複数の支柱部の間に配置されるパネル材等の面材を備える構成とすることもできる。
なお、支柱部は、前記各実施形態のように丸パイプとするほか、角パイプや、中実構造の棒部材であってもよい。
【００６８】
そして、吊下手段についても、前記各実施形態には限られない。
前記実施形態では、リール５４等と、ディスプレイ１の裏面１２との間に、滑車５２１〜５２４、および中間滑車５３等を含んで構成されていたが、このような構成に限られず、例えば、中間滑車５３等は省略可能である。また、この中間滑車５３等は、支柱２１１などに固定されていても構わない。
【００６９】
表示装置が変位する場合、その変位の方向、軌跡等は前記各実施形態に限定されない。例えば、矩形の表示装置を表示部の面内方向に回転可能とし、表示装置に表示する画面を縦長または横長に切り替えて観察してもよい。
【００７０】
また、前記各実施形態では、チルト機構によって、表示装置が左右方向、前後方向に回動され、高さ調整機構と併せて、表示装置のＸ、Ｙ、Ｚそれぞれの方向における変位が実現されていた。これに限らず、Ｘ、Ｙ、Ｚそれぞれの方向における直線移動によってこれを実現してもよい。例えば、第３実施形態では、スライドアーム３５の２重パイプ構造によってＹ方向の直線移動が可能となっていたが、このような構成をＸ方向ないしＺ方向にも採用することにより、Ｘ、Ｙ、Ｚそれぞれの方向に表示装置を変位させることが可能となる。
一方、第５実施形態において、軸材６６や回動部材６７の代わりに、スライドアーム３５下端外周にボールや、凸曲面状等の回動部材を取り付け、この回動部材の動きに表示装置が追従旋回する構成とすることで表示装置の上下前後左右への変位を実現してもよい。
【００７１】
そしてまた、架台は、既に例示したような各種の表示装置を配設することができる。前記実施形態では、平面矩形状のディスプレイ１を配設したが、これに限らず、ＣＲＴなどの奥行き寸法が比較的大きい表示装置も問題なく配設できる。なお、前記実施形態では、矩形状のディスプレイ１の左上部１３１，左下部１３２，右上部１３３，右下部１３４がワイヤ５１１，５１２，５１３，５１４によってそれぞれ吊り下げられていたが、これに限らず、ワイヤ５１１，５１２，５１３，５１４の数、取付位置等は、表示装置の形状や重量等に応じて変更すればよい。
【００７２】
さらに、架台には、複数の表示装置を配設することもできる。例えば、天板部と、天板部の中央部を支持する１つの支柱部と、この支柱部の両側に、２つの吊下手段とを備える構成とすることができる。これにより、表示装置を縦や横に並べて配設したり、あるいは、２つの表示装置を互いの表示部が外側となるように配設したりすることが可能となり、架台の表側からも裏側からも表示装置を観察できることとなる。
【００７３】
［実施形態の作用効果］
上述したように、ラック２Ａ〜２Ｉによってディスプレイ１を吊り下げる構成としたことにより、ディスプレイ１が床ＦＬを占有しないので、コーナーＣＮにラック２Ａ〜２Ｉを設置するか否かに関わらず、スペースの有効活用が図られる。すなわち、ラック２Ａ〜２Ｉの設置場所は限定されない。
また、ディスプレイ１を吊り下げる吊下手段３０〜９０は、天井ＣＬ、壁ＷＬ等に直接固定されるのではなく、天板部２２に対して固定されていることにより、天井ＣＬ、壁ＷＬなどについて工事を実施するような面倒がなく、施工性にも優れる。そして、天井ＣＬや壁ＷＬなどにディスプレイ１取付用の穴が開かないため、外観意匠の点でも問題がない。
【産業上の利用可能性】
【００７４】
本発明は、ＰＤＰ（Plasma Display Panel）、ＣＲＴ（Cathode-Ray Tube）、有機ＥＬ（Electro Luminescence）パネル等を備える各種の表示装置を設置する架台として利用できるほか、その他のスクリーン、額装等を設置する際にも利用することができる。
【図面の簡単な説明】
【００７５】
【図１】従来例として、表示装置をコーナーに設置した状態の図。（Ａ）はＣＲＴディスプレイ、（Ｂ）は平面状の表示装置を示す図。
【図２】本発明の第１実施形態における表示装置の架台を示す正面上方斜視図。
【図３】前記実施形態における吊下手段を示す斜視図。
【図４】第２実施形態における表示装置の架台を示す正面図。
【図５】前記実施形態における表示装置の架台を示す側面図。
【図６】第３実施形態における表示装置の架台を示す正面上方斜視図。
【図７】第４実施形態における表示装置の架台を示す側面図。
【図８】前記実施形態における表示装置の架台を示す上方平面図。
【図９】第５実施形態における表示装置の架台を示す側面図。
【図１０】前記実施形態における吊下手段を示す斜視図。
【図１１】第６実施形態における表示装置の架台を示す側面図。
【図１２】前記実施形態における表示装置の架台を示す上方平面図。
【図１３】第７実施形態における表示装置の架台を示す側面図。
【図１４】前記実施形態における表示装置の架台を示す上方平面図。
【図１５】第８実施形態における表示装置の架台を示す側面図。
【図１６】前記実施形態における表示装置の架台を示す上方平面図。
【図１７】第９実施形態における表示装置の架台を示す正面上方斜視図。
【符号の説明】
【００７６】
１・・・ディスプレイ（平面ディスプレイ）
２Ａ，２Ｂ，２Ｃ，２Ｄ，２Ｅ，２Ｆ，２Ｇ，２Ｈ，２Ｉ・・・ラック（表示装置の架台）
１１・・・表示面（表示部）
２１・・・支柱部
２２，２３，２５・・・天板部
３０，３０Ａ，４０，５０，６０，７０，８０，９０・・・吊下手段
３５・・・スライドアーム（高さ調整機構）
５３，７３１，７３２，７３３，７３４，８３１，８３２・・・中間滑車
５４，７４１，７４２，７４３，７４４・・・リール（巻取手段）
６６・・・軸材（チルト機構）
６７・・・回動部材（チルト機構）
１３１・・・左上部
１３２・・・左下部
１３３・・・右上部
１３４・・・右下部
２１１，２１２，２１３、２１５，２１６，２１７，２１８・・・支柱部
４１１，４１２，５１１，５１２，５１３，５１４，５６２，５６４・・・ワイヤ
５２１，５２２，５２３，５２４・・・滑車
８４１・・・フロント用リール（巻取手段）
８４２・・・リア用リール（巻取手段）
９１１，９１２・・・レール（移動機構）
９２１，９２２・・・ジャーナル（移動機構）
ＣＬ・・・天井
ＣＮ・・・コーナー
ＦＬ・・・床
【図１】
2005352074.tif 000003
【図２】
2005352074.tif 000004
【図３】
2005352074.tif 000005
【図４】
2005352074.tif 000006
【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
2005352074.tif 000012
【図１１】
2005352074.tif 000013
【図１２】
2005352074.tif 000014
【図１３】
2005352074.tif 000015
【図１４】
2005352074.tif 000016
【図１５】
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【図１６】
2005352074.tif 000018
【図１７】
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