(57)【要約】【課題】石積壁の安定性を安価に確保すること。【解決手段】補強方法は、傾斜地山１０の前面に、裏込め栗石層１２を介在させて、間知石１４を積上げた石積壁１６に適用され、間知石１４の目地部に、裏込め栗石層１２に到達する補強材１８を打設し、補強材１８の周囲にグラウト材２０を充填することにより、補強材１８を裏込め栗石層１２に定着させる。補強材１８は、所定長の棒状体であり、打設する際に、目地部分に隣接している間知石１４の複数に接触して、これらの間知石１４を外方に押しやるようにして、これらを拘束する。補強材１８の周囲にグラウト材２０を充填して、所定時間が経過するとグラウト材２０が固化して、これにより補強材１８が、裏込め栗石層１２に定着されると補強方法が完了する。【選択図】    図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
傾斜地山の前面に、複数の間知石を相互に隣接するようにして積み上げた石積壁の補強方法において、
前記間知石の目地部に、補強材を打設し、前記補強材の周囲にグラウト材を充填することにより、前記補強材を前記傾斜地山に定着し、
前記補強材の打設により、前記目地部の外周に隣接配置された複数の前記間知石を外方に押しやるようにして拘束することを特徴とする石積壁の補強方法。
【請求項２】
傾斜地山の前面に、裏込め栗石層を介在させて、複数の間知石を相互に隣接するようにして積み上げた石積壁の補強方法において、
前記間知石の目地部に、補強材を打設し、前記補強材の周囲にグラウト材を充填することにより、前記補強材を前記傾斜地山に定着し、
前記補強材の打設により、前記目地部の外周に隣接配置された複数の前記間知石を外方に押しやるようにして拘束することを特徴とする石積壁の補強方法。
【請求項３】
前記補強材は、打設ないしは定着後に、その頭部に幅広プレートを固設して、目地部の外周に隣接配置された複数の前記間知石を、前記幅広プレートで支圧，拘束することを特徴とする請求項１または２記載の石積壁の補強方法。
【請求項４】
前記補強材は、その頭部に予め固設される幅広プレートを備え、
目地部の外周に隣接配置された複数の前記間知石を、前記幅広プレートで支圧，拘束することを特徴とする請求項１または２記載の石積壁の補強方法。
【請求項５】
前記補強材は、先端が前記裏込め栗石層を貫通して、前記地山に所定長さが貫入するように打設することを特徴とする請求項２から４のいずれか１項記載の石積壁の補強方法。
【請求項６】
前記補強材は、所定の間隔を隔てて、前記目地部に千鳥状に配置することを特徴とする請求項１から５のいずれか１項記載の石積壁の補強方法。
【請求項７】
前記間知石の前面側には、前記補強材の打設前、または、打設後に網材やシートなどの被覆材を覆設し、前記幅広プレートで前記被覆材を前記間知石の前面に係止固定することを特徴とする請求項１から６のいずれか１項記載の石積壁の補強方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
この発明は、複数の間知石を相互に隣接するようにして積み重ねた石積壁の補強方法に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
重力式擁壁の一種として、間知石を積み重ねた石積壁が知られており、この種の石積壁の耐震補強対策としては、例えば、非特許文献１に記載されているように以下に示す６つの方法が、従来採用されていた。
▲１▼．間知石の目地部分にモルタルを充填する方法
▲２▼．石積壁の前面にコンクリート擁壁を施工する方法
▲３▼．石積壁の前面に格子枠工を設置する方法
▲４▼．石積壁の前面から地山補強土工を打設する方法、この方法では、補強材を背面地山に深く打設するため、補強材の長さは、２ｍ以上とする必要がある。
▲５▼．石積壁の前面からグラウンドアンカーを打設する方法
▲６▼．石積壁の背面に抑止杭を打設する方法
しかしながら、このような従来の石積壁の補強方法には、以下に説明する課題があった。
【０００３】
【非特許文献１】
宅地擁壁の耐震補強・補修の技術について、「基礎工」Ｖｏｌ．２９、Ｎｏ．４、ｐｐ２１−２７、２００１．
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
すなわち、▲１▼方法では、間知石が相互に充分連結されないので、裏込め土の流失防止としては効果的であるが、石積壁全体の安定性に対する効果が期待できない。
【０００５】
▲２▼方法では、石積壁の安定性を向上させる効果があるが、裏込め栗石の沈下に伴う石積壁の転倒に対する効果が低く、施工費用も高い。▲３▼方法は、裏込め栗石の沈下に伴う石積壁の転倒に対する効果が低く、間知石の抜け出しの可能性がある。
【０００６】
▲４▼方法は、打設機械が大型化し、前面の用地が狭い場合の施工が難しく、工費も高くなる。▲５▼，▲６▼方法は、▲４▼方法よりもさらに打設機械が大規模になり、工費がより一層高くなる。
【０００７】
以上の課題を要約すると、従来の石積壁の補強方法では、工費が廉価であれば、石積全体の安定性に対する効果が低く、補強対策として効果的な方法は、工費が非常に高く、大規模な施工機械が必要になるという相反する問題があった。
【０００８】
本発明は、このような従来の問題点に鑑みてなされたものであって、その目的とするところは、石積壁の安定性を比較的廉価に確保することができる補強方法を提供することにある。
【０００９】
【課題を解決するための手段】
上記目的を達成するために、本発明は、傾斜地山の前面に、複数の間知石を相互に隣接するようにして積み上げた石積壁の補強方法において、前記間知石の目地部に、補強材を打設し、前記補強材の周囲にグラウト材を充填することにより、前記補強材を前記傾斜地山に定着し、前記補強材の打設により、前記目地部の外周に隣接配置された複数の前記間知石を外方に押しやるようにして拘束するようにした。
【００１０】
また、本発明は、傾斜地山の前面に、裏込め栗石層を介在させて、複数の間知石を相互に隣接するようにして積み上げた石積壁の補強方法において、前記間知石の目地部に、補強材を打設し、前記補強材の周囲にグラウト材を充填することにより、前記補強材を前記傾斜地山に定着し、前記補強材の打設により、前記目地部の外周に隣接配置された複数の前記間知石を外方に押しやるようにして拘束するようにした。
【００１１】
このように構成した石積壁の補強方法によれば、補強材の打設により間知石を外方に押しやるようにして拘束するので、石積壁の安定性が増す。
【００１２】
この場合、補強材の長さは、間知石の控長よりも若干長い値であればよく、通常、この長さは、２ｍ以内の比較的短い値となり、この程度の長さの補強材は、ハンドドリルや小型のボーリングマシンなどの小型削孔機械により施工が可能であり、前面の用地が狭い場所でも容易に施工することができるとともに、工費が廉価で、工期の短縮を図ることができる。
【００１３】
前記補強材は、打設ないしは定着後に、その頭部に幅広プレートを固設して、目地部の外周に隣接配置された複数の前記間知石を、前記幅広プレートで支圧，拘束することができる。
【００１４】
また、前記補強材は、その頭部に予め固設される幅広プレートを備え、目地部の外周に隣接配置された複数の前記間知石を、前記幅広プレートで支圧，拘束することができる。
【００１５】
上記構成によれば、幅広プレートで目地部の外周に隣接配置された複数の間知石（最大４個）を支圧，拘束するので、石積壁の安定性が増す。
【００１６】
前記補強材は、先端が前記裏込め栗石層を貫通して、前記地山に所定長さが貫入するように打設することができる。
【００１７】
この構成によれば、補強材が背面地山まで貫通しているので、補強材の控え効果によって、石積壁が前面側に変形することを防止することが可能になる。
【００１８】
前記補強材は、所定の間隔を隔てて、前記目地部に千鳥状に配置することができる。
【００１９】
この構成によれば、補強材を間知石の中央部付近に打設する場合と比べて、打設ピッチを広くすることができる。
【００２０】
前記間知石の前面側には、前記補強材の打設前、または、打設後に網材やシートなどの被覆材を覆設し、前記幅広プレートで前記被覆材を前記間知石の前面に係止固定することができる。
【００２１】
この構成によれば、被覆材を間知石の前面に覆設することで、石積壁の一体化をより一層強化することができるとともに、被覆材の覆設により、補強材の打設ピッチを広げることができる。
【００２２】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の好適な実施の形態について、添付図面に基づいて詳細に説明する。図１および図２は、本発明にかかる石積壁の補強方法の第１実施例を示している。
【００２３】
同図に示した補強方法は、傾斜地山１０の前面に、裏込め栗石層１２を介在させて、複数の間知石１４を相互に隣接するようにして、上下方向に積上げた石積壁１６に適用される。裏込め栗石層１２は、所定粒径の栗石を所定厚みに積層したものである。
【００２４】
間知石１４は、ほぼ正方形状の前面を備え、控え長さＬがほぼ同じになるように揃えられ、かつ、鉛直断面が概略三角形状になるように形成されている。このような間知石１４は、前面側からみて、外周の端面が左右および上下方向に隣接する部分で、相互に当接するようにして、多段状に積み上げられて、石積壁１６が構築されている。
【００２５】
このような石積壁１６は、相互に当接しているものの、各間知石１４が個別に独立して動くことができるので、柔軟性を有しているものの、反面、相互に拘束ないしは一体化されていないので、安定性に欠ける。
【００２６】
また、このような構造の石積壁１６は、振動実験の結果、加振に伴って、石積壁の１６の裏込め栗石層１２が沈下し、石積壁１６が前面にはらみ出したり、あるいは、頭部の前倒れ現象が生じ、不安定化することが知られている。
【００２７】
そこで、本実施例では、石積壁１６の拘束，一体化を図り、裏込め栗石層１２の沈下を防止する補強方法を案出した。この補強方法は、間知石１４の目地部に、裏込め栗石層１２に到達する補強材１８を打設し、補強材１８の周囲にグラウト材２０を充填することにより、補強材１８を裏込め栗石層１２に定着させる。
【００２８】
補強材１８は、本実施例の場合、上下，左右方向の同一直線上に位置する目地部において、１つおきに打設され、全体として千鳥状になるように配置されている。
【００２９】
補強材１８は、所定長の棒状体であり、例えば、所定直径の鉄筋が好適に用いられ、各補強材１８は、打設する際に、目地部分に隣接している間知石１４の複数に接触して、これらの間知石１４を外方に押しやるようにして、これらを拘束するに必要な直径を備えている。
【００３０】
また、本実施例の場合、各補強材１８は、裏込め栗石層１２を貫通して、先端が傾斜地山１０の近傍に到達する長さを備えている。なお、補強材１８の全長は、図２に示したものに限られるものではなく、前述した拘束効果が得られものであれば、例えば、裏込め栗石層１２に到達する長さを有していれば良い。
【００３１】
グラウト材２０は、初期状態において所定の流動性を備え、時間の経過とともに固化ないしは硬化するものであり、例えば、モルタルや樹脂モルタルなどから構成される。
【００３２】
グラウト材２０を補強材１８の周囲に充填する場合には、例えば、所定配合の流動性を有するモルタルを、石積壁１６の前面側から、補強材１８の周囲にポンプを用いて圧入させる方法や、あるいは、予め、補強材１８の外周面にグラウト材２０を塗布しておいて、これを補強材１８とともに打設する方法、さらには、補強材１８の内部ないしは外部にグラウト材２０の供給通路を形成しておき、補強材１８の打設後に、供給通路を介して、グラウト材２０を補強材１８の周囲に充填する方法のいずれかを採用することができる。
【００３３】
グラウト材２０を補強材１８の周囲に充填して、所定時間が経過するとグラウト材２０が固化して、これにより補強材１８が、裏込め栗石層１２に定着されると本実施例の補強方法が完了する。
【００３４】
このように構成した石積壁の補強方法によれば、補強材１８の打設により、目地部分の間知石１４を外方に押しやるようにして拘束するので、石積壁１６の安定性が増す。
【００３５】
この場合、補強材１８の長さは、間知石１４の控長よりも若干長い値であればよく、通常、この長さは、２ｍ以内の比較的短い値となり、この程度の長さの補強材１８は、ハンドドリルや小型のボーリングマシンなどの小型削孔機械により施工が可能であり、前面の用地が狭い場所でも容易に施工することができるとともに、工費が廉価で、工期の短縮を図ることができる。
【００３６】
また、本実施例では、補強材１８は、間知石１４の目地部に打設するため、補強材１８を間知石１４の中央部付近に打設する場合と比べて、打設ピッチを広くすることができ、かつ、間知石１４を確実に拘束することが可能になる。
【００３７】
さらに、本実施例の場合には、補強材１８の先端が傾斜地山１０の近傍に到達するように打設して、グラウト材２０を充填して、裏込め栗石層１２に定着させるので、グラウト材２０により裏込め栗石層１２内に、これを固化させた部分的な改良および補強部分が形成され、これにより裏込め栗石層１２の全体沈下が防止される。
【００３８】
なお、図１，２に示した実施例では、傾斜地山１０の前面に所定厚みの裏込め栗石層１２を形成し、この裏込め栗石層１２の前面側に間知石１４を積み上げる石積壁１６の補強方法を例示したが、本発明の実施では、裏込め栗石層１２は、必ずしも必要とせず、傾斜地山１０の前面に直接間知石１４を積み上げる形態の石積壁にも適用することができる。この場合には、補強材１８は、地山１０にグラウト材２０で定着する。
【００３９】
図３から図５は、本発明にかかる石積壁の補強方法の第２実施例を示しており、上記実施例と同一若しくは相当する部分には、同一符号を付してその説明を省略するとともに、以下にその特徴点についてのみ詳述する。
【００４０】
これらの図に示した実施例では、第１実施例と同様に、間知石１４ａの目地部に、裏込め栗石層１２ａに到達する補強材１８ａを打設し、補強材１８ａの周囲にグラウト材２０ａを充填することにより、補強材１８ａを裏込め栗石層１２ａに定着させる。
【００４１】
補強材１８ａは、全体として千鳥状になるように配置し、打設する際に、目地部分に隣接している間知石１４ａの複数に接触して、これらの間知石１４ａを外方に押しやるようにして、これらを拘束するに必要な直径を備えている。
【００４２】
また、本実施例の場合、補強材１８ａの頭部には、ねじが刻設されており、補強材１８ａを打設する際には、このねじ部が石積壁１６ａの前面側に突出するようにする。
【００４３】
このような補強材１８ａの打設ないしは定着が終了すると、図４，５に示すように、補強材１８ａの頭部には、幅広プレート２２ａが、ナット２４ａを補強材１８ａのねじに螺着することにより固設される。
【００４４】
この幅広プレート２２ａは、目地部に隣接配置された４個の間知石１４ａの端部を覆う大きさの平板であって、本実施例の場合円形状に形成され、補強材１８ａに固設されると、幅広プレート２２ａは、補強材１８ａが打設された目地部に隣接する４枚の間知石１４ａの表面に当接して、これらを支圧，拘束する。なお、幅広プレート２２ａの形状は、円形に限定されることはなく、例えば、多角形や楕円などであっても良い。
【００４５】
本実施例では、このような幅広プレート２２ａを補強材１８ａの頭部に固設するので、第１実施例で示した補強材１８ａの打設による拘束に加えて、幅広プレート２２ａで目地部の外周に隣接配置された複数の間知石１４ａ（最大４個）を支圧，拘束するので、石積壁１６ａの安定性がより一層増す。
【００４６】
図６および図７は、本発明にかかる石積壁の補強方法の第３実施例を示しており、上記実施例と同一若しくは相当する部分には、同一符号を付してその説明を省略するとともに、以下にその特徴点についてのみ説明する。
【００４７】
これらの図に示した実施例では、第１実施例と同様に、間知石１４ｂの目地部に、裏込め栗石層１２ｂに到達する補強材１８ｂを打設し、補強材１８ｂの周囲にグラウト材２０ｂを充填することにより、補強材１８ｂを裏込め栗石層１２ｂに定着させる。
【００４８】
補強材１８ｂは、全体として千鳥状になるように配置、打設する際に、目地部分に隣接している間知石１４ｂの複数に接触して、これらの間知石１４ｂを外方に押しやるようにして、これらを拘束するに必要な直径を備えている。
【００４９】
本実施例の場合、補強材１８ｂは、打設された際に、その先端が、裏込め栗石層１２ｂを貫通して、傾斜地山１０ｂに所定長さが貫入するように設定され、頭部には、幅広プレート２２ｂが予め固設されている。
【００５０】
幅広プレート２２ｂは、第２実施例と同様に、目地部の外周に隣接配置された複数の間知石１４ａ（最大４個）を支圧，拘束する機能を有している。このように構成した実施例では、上記実施例の作用効果に加えて、補強材１８ｂが背面地山１０ｂまで貫通しているので、補強材１８ｂの控え効果によって、石積壁１６ｂが前面側に変形することを防止することが可能になる。
【００５１】
図８および図９は、本発明にかかる石積壁の補強方法の第４実施例を示しており、上記実施例と同一若しくは相当する部分には、同一符号を付してその説明を省略するとともに、以下にその特徴点についてのみ説明する。
【００５２】
これらの図に示した実施例では、第３実施例と同様に、間知石１４ｃの目地部に、裏込め栗石層１２ｃを貫通して、地山１０ｃに到達する補強材１８ｃを打設し、補強材１８ｃの周囲にグラウト材２０ｃを充填することにより、補強材１８ｃを裏込め栗石層１２ｂおよび地山１０ｃに定着させる。
【００５３】
補強材１８ｃは、全体として千鳥状になるように配置、打設する際に、目地部分に隣接している間知石１４ｃの複数に接触して、これらの間知石１４ｂを外方に押しやるようにして、これらを拘束するに必要な直径を備えている。
【００５４】
補強材１８ｃの頭部には、予め幅広プレート２２ｃが固設されている。本実施例の場合、石積壁１６ｃの前面側には、補強材１８ｃを打設する前に、網材やシートなどの被覆材２６ｃが間知石１４ｃの表面を覆うようにして覆設される。この被覆材２６ｃは、所定のメッシュに網組された金網や合成樹脂網、あるいは、合成樹脂シートや繊維シートなどが用いられる。
【００５５】
補強材１８ａを目地部に打設すると、幅広プレート２２ｃは、間知石１４ｃの表面との間に被覆材２６ｃを挟み込むようにして、被覆材２６ｃを係止固定する。以上のように構成した補強方法では、上記実施例の作用効果に加えて、以下の効果が得られる。
【００５６】
本実施例の場合には、間知石１４ｃの前面側には、補強材１８ｃの打設前に被覆材２６ｃを覆設し、補強材１８ｃを打設した際に、幅広プレート２２ｃで被覆材２６ｃを間知石１４ｃの前面に係止固定するので、被覆材２６ｃを覆設することで、石積壁１６ｃの一体化をより一層強化することができるとともに、被覆材２６ｃ覆設により、補強材１８ｃの打設ピッチを広げることができる。
【００５７】
なお、図８および図９に示した第４実施例では、頭部に予め幅広プレート２２ｃを固設した形態の補強材１８ｃを用いたが、補強材１８ｃに予め幅広プレート２２ｃを固設することは、必ずしも必須ではなく、例えば、第２実施例のように、補強材１８ａに幅広プレート２２ａを予め固設せず、補強材１８ａの打設後に、被覆材２６ｃを間知石１４ａの前面に覆設し、その後に、幅広プレート２２ａを補強材１８ａの頭部に固設することもできる。
【００５８】
この場合、被覆材２６ｃは、補強材１８ａの打設後に覆設し、補強材１８ａに幅広プレート２２ａを固設する際に、間知石１４ａの前面に係止固定すればよい。
【００５９】
【発明の効果】
以上、詳細に説明したように、本発明にかかる石積壁の補強方法によれば、石積壁の安定性を比較的廉価に確保することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明にかかる石積壁の補強方法の第１実施例を示す施工完了状態の平面図である。
【図２】図１の要部断面図である。
【図３】本発明にかかる石積壁の補強方法の第２実施例を示す施工初期の要部断面図である。
【図４】本発明にかかる石積壁の補強方法の第２実施例を示す施工完了状態の平面図である。
【図５】図４の要部断面図である。
【図６】本発明にかかる石積壁の補強方法の第３実施例を示す施工完了状態の平面図である。
【図７】図６の要部断面図である。
【図８】本発明にかかる石積壁の補強方法の第４実施例を示す施工完了状態の平面図である。
【図９】図８の要部断面図である。
【符号の説明】
１０，１０ａ〜１０ｃ        傾斜地山
１２，１２ａ〜１２ｃ        裏込め栗石層
１４，１４ａ〜１４ｃ        間知石
１６，１６ａ〜１６ｃ        石積壁
１８，１８ａ〜１８ｃ        補強材
２０，２０ａ〜２０ｃ        グラウト材
２２ａ，２２ｂ，２２ｃ      幅広プレート
２６ｃ                      被覆材
【図１】
2005009207.tif 000003
【図２】
2005009207.tif 000004
【図３】
2005009207.tif 000005
【図４】
2005009207.tif 000006
【図５】
2005009207.tif 000007
【図６】
2005009207.tif 000008
【図７】
2005009207.tif 000009
【図８】
2005009207.tif 000010
【図９】
2005009207.tif 000011