(57)【要約】【課題】  有害物質を選択的に除去でき、かつ長期間安定した除去効果のある光触媒複合体を提供する。【解決手段】  シリカ多孔体の細孔表面に、光触媒活性をもつ光触媒物質である二酸化チタンと、有機基であるｎ−オクチル基とを固定する。これにより、有害物質分子が細孔表面のｎ−オクチル基と相互作用して選択的に吸着され、細孔内で濃縮された有害物質を、二酸化チタンが光触媒反応により分解する。したがって、微量濃度の有害物質であっても効果的に除去できる。【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
多孔体の細孔表面に、光触媒活性をもつ光触媒物質と、有機基とが固定されていることを特徴とする光触媒複合体。
【請求項２】
上記多孔体がシリカ系多孔体であることを特徴とする請求項１に記載の光触媒複合体。
【請求項３】
上記光触媒物質が金属酸化物であることを特徴とする請求項１または２に記載の光触媒複合体。
【請求項４】
上記光触媒物質が二酸化チタンであることを特徴とする請求項１から３のいずれか１項に記載の光触媒複合体。
【請求項５】
上記有機基がアルキル基であることを特徴とする請求項１から４のいずれか１項に記載の光触媒複合体。
【請求項６】
上記アルキル基が炭素数が１から１８の飽和アルキル基であることを特徴とする請求項５に記載の光触媒複合体。
【請求項７】
上記飽和アルキル基がｎ−オクチル基であることを特徴とする請求項６に記載の光触媒複合体。
【請求項８】
上記多孔体が、直径５０００ｎｍ以下の細孔を有することを特徴とする請求項１から７のいずれか１項に記載の光触媒複合体。
【請求項９】
請求項１から８のいずれか１項に記載の光触媒複合体を試料液と接触させ、当該光触媒複合体に上記光触媒物質を活性化する波長領域の光を照射することにより、当該試料液中の有機物質を反応させることを特徴とする有機物質変換方法。
【請求項１０】
上記有機物質が一分子中に親水基と疎水基を併せ持つ化合物であることを特徴とする請求項９に記載の有機物質変換方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、光触媒複合体およびこれを用いた有機物質変換方法に関し、特に環境浄化や水中の有機物質変換に有用な光触媒複合体および有機物質変換方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
環境問題への関心が高まり、地球規模での環境保全が叫ばれる中、産業活動に伴い廃棄される種々の有害化学物質が問題となっている。上記有害化学物質としては、例えば、内分泌攪乱物質（以下、環境ホルモンという。）や有機塩素化合物などの難分解性物質が挙げられ、これらは河川等の水環境から検出されている。特に、環境ホルモンであるノニルフェノールなどのアルキルフェノール群は、微量でも内分泌攪乱性を有するため、生態系に対する影響が懸念されている。そこで、廃水処理、浄化プロセスにおいて高性能な浄化を行い、これらの物質を除去することが求められている。
【０００３】
従来の浄化技術としては、有害物質を分解する方法や、多孔体等で吸着して除去する方法がある。有害物質を分解する方法としては、活性汚泥を用いる方法、触媒を用いた湿式酸化法、オゾンによる酸化除去法、光触媒法による浄化が挙げられる。
【０００４】
活性汚泥法は、汚泥中の微生物の作用を利用して有機物を分解し除去する方法である。湿式酸化法は、貴金属触媒などの共存下、酸素又は他の酸化剤を用いて有機物を酸化し分解するものである。オゾン酸化法は、オゾンの酸化力を利用して有機物を水中で酸化し分解して除去する。光触媒法は、半導体系の光触媒に光を照射し触媒表面で水から生成するヒドロキシラジカル等の作用により有機物を分解して除去する。
【０００５】
しかし、上述のような従来の方法では、接触した有機物を非選択的に分解除去していくため、多種多様な有機物が比較的高濃度で存在する排水中を浄化する場合に非効率的であった。すなわち、従来の方法では、高濃度で存在する有機物の分解除去が先行し、これだけで系の分解除去機能が飽和してしまうため、微量濃度で存在する有害化合物を除去することが難しかった。
【０００６】
したがって、環境ホルモン等の微量濃度でも有害性が高い物質は、その濃度の何千倍、何万倍もの高濃度の他の有機物や阻害物質により、浄化が効率的に行われず、目標濃度のppbレベル以下にまで浄化することはほとんど不可能であった。
【０００７】
そこで、本願発明者らは、有機基が、ある有害物質と選択的に結合することを見出し、これを利用して有害物質を選択的に除去する方法を提案している。その１つの方法は、シリカ多孔体表面に有機基修飾を施し、有害物質を選択的に吸着除去する方法である（非特許文献１、３）。また、光触媒の表面に有機物を修飾することで選択的に有害物質を分解する方法も提案している（特許文献１）。
【特許文献１】特開２００３―２４５５５８（公開日：２００３年９月２日）
【非特許文献１】「ケミストリーレターズ」("Chemistry Letters")，２００３年,第３２巻，第１２号， ｐ．１１１０−１１１１
【非特許文献２】「ケミストリーオブマテリアルス」("Chemistry material")，１９９７年,第９巻， ｐ．２８４２
【非特許文献３】「ケミカルコミュニケイションズ」，２０００年，ｐ．９０３
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかしながら、非特許文献１、３の方法は、有害化合物を単に吸着する作用しかないため、一定時間使用後に吸着飽和した多孔体を高温加熱処理などにより再生する必要があり、多量のエネルギー消費、コスト増、設備の複雑化が避けられない。
【０００９】
また、特許文献１の方法は、選択的に有害物質と結合して除去することができるが、ある程度の期間使用すると、光触媒が修飾された有機基を分解するおそれがある。この場合、有機基による選択的吸着の効果が見込めなくなるため、長期間安定した浄化作用を保持することが難しかった。
【００１０】
本発明は、上記問題点に鑑みなされたものであり、その目的は、有害物質を選択的に除去でき、かつ長期間安定した除去作用を示す光触媒複合体を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明者らはこのような課題を解決するために、低濃度の有害物質を選び出して吸着する機能と、その吸着した有害物質を分解除去する機能とを、多孔体に付すことで、安定して有害物質を選択的に分解する光触媒複合体が製造できることを見出した。
【００１２】
すなわち、本発明の光触媒複合体は、多孔体の細孔表面に、光触媒活性をもつ光触媒物質と、有機基とが固定されていることを特徴としている。
【００１３】
これによれば、多孔体の細孔表面に有機基を固定することで、細孔表面に疎水部が形成される。そして、この疎水部により目的の有機物質を多孔体細孔に選択的に吸着できるので細孔内に有機物質が濃縮される。さらに、多孔体の表面には光触媒物質が固定されているので、有機基が選択的に吸着した有機物質を光触媒物質が変換するので、吸着飽和することがない。したがって、再生の作業をすることなく、長期間有害な有機物質を取り除く、あるいは有機物質から有用な他の物質へ変換することができる。
【００１４】
また、光触媒物質と有機基とのそれぞれが、多孔体の細孔表面に固定されていることで、相互に作用し合うことなく近接して配置できるので、有機基を安定に保持しつつ、吸着・変換を効果的に行える。したがって、有機物質の選択的変換を、長時間安定して行うことができる。なお、有機基は、多孔体細孔表面において、光触媒物質とは別の領域に固定されているが、多孔体に固定された光触媒物質の表面に固定されていてもよい。
【００１５】
上記多孔体としてシリカ多孔体を用いれば、より安定に光触媒物質と有機基とを保持でき、吸着・変換の機能も良好に発揮できる。
【００１６】
また、上記光触媒物質としては金属酸化物であることが好ましく、二酸化チタンであることがより好ましい。これによれば、上記有機基とともに多孔体に良好に固定され、吸着された有害物質を良好に変換することができる。
【００１７】
また、上記有機基は、アルキル基であることが好ましく、炭素数が１から１８の飽和アルキル基であることがより好ましく、炭素数が４から１４の飽和アルキル基であることがさらに好ましい。ノニルフェノール類を吸着する場合は、ｎ−オクチル基である事が最も好ましい。これによれば、有機物質として、環境ホルモンとして問題となっている有機物質を選択的に吸着することができる。したがって、試料液に本光触媒複合体を作用させることで、環境ホルモンやそれに類する有害化学物質を選択的に除去できる。
【００１８】
本発明の有機物質変換方法は、上記光触媒複合体を試料液と接触させ、光触媒物質にその光触媒を活性化する波長領域の光を照射することにより、試料液中の有機物質を反応させることを特徴としている。
【００１９】
これによれば、上記光触媒複合体が試料液に接触することで、試料液中の有機物質が有機基に吸着され、光触媒物質に光をあてて活性化することで、吸着した有機物質が変換される。したがって、有害物質を長期間安定して変換することができる。
【００２０】
なお、ここで言う「変換」とは、有機物質に何らかの化学反応を起こさせることを言い、試料中の有害な有機物質を除去するために分解することも、有機物質から有用な化合物を合成することをも含んでいる。
【００２１】
また、上述したように、光触媒物質と有機基とが、多孔体に固定されていることで、相互に作用し合うことが防がれ、有機基が安定に保持される。したがって、有害物質の選択的分解を、長時間安定して行うことができる。
【００２２】
また、上記有機物質変換方法によって、一分子中に親水基と疎水基とを併せ持つ化合物を変換することができる。
【００２３】
変換する有機物質が一分子中に親水基と疎水基とを併せ持つ化合物であれば、有機物質の疎水基が有機基の疎水基に吸着し、有機物質の親水基が、親水性を持つ光触媒表面に強く相互作用する。よって、本有機物質変換方法により効率的に変換される。
【発明の効果】
【００２４】
本発明の光触媒複合体は、以上のように、多孔体の細孔表面に、光触媒活性をもつ光触媒物質と、有機基とが固定されているので、細孔に選択的に吸着され、高濃度で濃縮された有機物質を、光触媒反応により変換できる。それゆえ、有機物質を選択的に変換できる。また、光触媒物質と有機基とが、多孔体に固定されていることで、相互に作用することが防がれ、有機基が安定に保持される。したがって、長時間安定して有機物質の選択的変換を行え、有害な有機物質の除去あるいは有機物質からの有用な物質の合成ができる。
【００２５】
また、本発明の有機物質変換方法は、上記光触媒複合体を試料液と接触させ、前記光触媒複合体にその光触媒を活性化する波長領域の光を照射することにより、前記試料液中の有機物質を変換している。これによれば、上記光触媒複合体が試料液に接触することで、試料液中の有害物質が有機基に吸着され、光触媒に光をあてて活性化することで、吸着した有機物質が変換される。したがって、有害な有機物質の除去あるいは有機物質からの有用物質の合成を長期間安定して行うことができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２６】
本発明の光触媒複合体は、光触媒活性をもつ光触媒物質を担持した多孔体の表面に有機基が固定されているので、有機基が選択的に有害化合物を吸着し、光触媒物質が有機化合物を変換する。また、多孔体にて光触媒物質および有機基を保持することで、互いが作用することなく、安定した有害化合物の除去ができる。
【００２７】
上記多孔体としては特に限定されるものではないが、アルミナ、シリカ、シリカゲル、多孔質ガラス、シリカアルミナ、マグネシア、ジルコニア、活性炭、リン酸アルミニウム、リン酸ジルコニウム、リン酸バナジウム、酸化タングステン、酸化マンガン、粘土鉱物でもあるモンモリロナイトおよびそれから誘導される多孔体等が挙げられ、特にシリカアルミナの多孔体が好ましい。
【００２８】
多孔体の有する細孔直径についても、特に限定されるものではないが、有機物質の濃縮効果の観点からは、好ましくは細孔直径が５０００ｎｍ以下、さらに好ましくは０．５ｎｍ−５００ｎｍである。実施例に用いたような比較的小さい分子が吸着対象であれば、直径０．５ｎｍ−５００ｎｍ、さらに好ましくは１ｎｍ−５０ｎｍの範囲にある細孔を有する多孔体が通常用いられる。また、溶液の拡散を促進したり流路を確保する観点からは、上記より大きな細孔を含んでいた方が有利であり、上記のような細孔に加えて直径１マイクロメートル以上の大きな細孔を含む多孔体を用いることもできる。
【００２９】
光触媒物質としては、光触媒活性を有する有機金属化合物や、半導体としての特性を有し光触媒特性を持つとされるものであれば、あらゆるものが使用可能である。なかでも、金属硫化物や金属酸化物が好ましく、金属酸化物が最も好ましい。具体的なものとしては、ＴｉＯ2，ＳｒＴｉＯ3，ＷＯ3，Ｆｅ2Ｏ3，Ｂｉ2Ｏ3，ＭｏＳ2，ＣｄＳ，ＣｄＳｅ，ＧａＰ，ＧａＡｓ，ＭｏＳｅ2，ＣｄＴｅ，Ｎｂ2Ｏ5，Ｔａ2Ｏ5，ＮｂとＴａの複合酸化物の他、Ｈ3ＰＷ12Ｏ40やＨ3ＰＭｏ12Ｏ40などのヘテロポリ酸及びそれらの塩などを挙げることができる。なかでも、光触媒活性が高いことが知られているＴｉＯ2（二酸化チタン）が好ましい。
【００３０】
また、有機基としては、除去対象となる有機物質（目的分子）の分子構造を吸着するような分子構造を設定すればよい。このとき、目的分子の疎水基の大きさ、疎水性の強さによって、上記有機基の種類、長さ、表面密度（単位表面積あたりの有機基の数）を最適化することが好ましい。
【００３１】
このような有機基により、親水性と疎水性を併せ持ち水中に溶解している分子ならば多様な分子を選択的に吸着できる。特に一分子中に親水基と疎水基を併せ持つ分子には高い分子認識性を発現する。この中には環境ホルモンとして問題になっているノニルフェノールなどのアルキルフェノール群やビスフェノールＡを初め、一般に界面活性剤と呼ばれている物質群が含まれる。
【００３２】
例えば、光触媒を二酸化チタン、有機基をアルキル基とした場合には、アルキルフェノール系の分子を選択的に認識し、除去することができる。有機基のアルキル基の炭素数は、除去しようとする目的分子のアルキル基の炭素数に応じて設定することができる。一般的な有機物の除去には、有機基のアルキル基の炭素数を１〜１８の範囲とすることが好ましい。現在特に問題となっている有機物質を目的分子とすること考えると、有機基としてアルキル基の炭素数が４〜１４の飽和アルキル基を採用することが特に適当である。例えば、有機基を炭素鎖長が８のオクチル基とした場合、代表的な環境ホルモンである極低濃度のノニルフェノールを、極めて高い選択性で吸着濃縮でき（非特許文献１および３）、また、ノニルフェノールの原因物質であるノニルフェノールポリエトキシレート（以下、ＰＥＧ−ＮＰ）を効率的に吸着濃縮し分解除去できる（後述の実施例参照）。
【００３３】
このような有機基を固定した光触媒複合体の分子認識機能を調べる目的で、本発明の光触媒複合体への分子吸着を測定すると、アルキル基をもたないフェノールは吸着がほとんど観測されなかった（後述の実施例２参照）。
【００３４】
また、本発明の光触媒複合体により、目的分子として、疎水部分であるアルキル基の炭素数が７である４−ｎ−ヘプチルアニリン、アルキル基の炭素数が９であるノニルフェノールの除去効率を観察したところ、炭素数が増えるに従い、吸着量が増大した。このことは、この光触媒複合体が、分子の疎水性を認識して吸着分子を取り込んでいることを示す。
【００３５】
多孔体に光触媒や有機基を固定する方法は、通常用いられる方法を適用すればよい。例えば、光触媒と有機基とが細孔表面に散在するように固定してもよい。また、多孔体に光触媒と有機基とを固定する順番も限定されない。
【００３６】
具体的には、シリカ系のナノ多孔体に塩化チタンを付与して、加熱、焼成することで、二酸化チタンを担持させ、さらに、二酸化チタンを担持したナノ多孔体に、アルキル基をシランカップリング剤で固定する方法が挙げられる。
【００３７】
多孔体に光触媒を固定する方法は、この他に、金属塩水溶液を多孔体に含浸させ、乾燥、焼成して金属酸化物微粒子を分散担持する方法や、有機金属化合物の溶液または蒸気と多孔体を反応させる方法などが考えられる。
【００３８】
また、多孔体に有機基を固定する方法は、この他に、多孔体合成時にシランカップリング剤を添加する方法が考えられる。
【００３９】
また、光触媒が、光触媒複合体全体に対する含有量で２重量％以上５０重量％以下が好ましく、５重量％以上２０重量％以下がより好ましい。これより光触媒が少ないと光触媒活性が低くなり、これより多いと必要量の有機基を安定した細孔内に保持できなくなる。なお、光触媒物質を加熱焼成する場合は、１０重量％程度とすることが好ましい。
【００４０】
また、有機基は、多孔体表面に０．１〜６分子／ｎｍ２以上固定することが好ましく、０．５〜２分子／ｎｍ２固定することがより好ましい。これより有機基が少ないと分子の選択的吸着がうまく行われなくなる。また、有機基がこれより多いと、光触媒物質が有機物質に接触しにくくなり、分解が良好に行われなくなる。
【００４１】
本発明の光触媒複合体は、試料液に接触させながら光触媒を活性化する波長領域の光を照射されることで、試料液中の有機物質を変換できる。このとき、有機物質としては、親水基と疎水基とを一分子内に有するもの、特に、親水性および疎水性が強いものが挙げられ、このような分子であれば選択的な吸着・変換がしやすい。また、パラ位に親水基を持つアルキルフェノールであればより良好に選択的な吸着・変換ができる。
【００４２】
また、光触媒による有機物質の変換は、試料液中に含まれる有機物質を除去するために行われるものであってもよく、試料液中に含まれる有機物質から有用物質を合成するために行われるものであってもよい。
【００４３】
なお、本発明は上述した各実施形態に限定されるものではなく、請求項に示した範囲で種々の変更が可能であり、異なる実施形態にそれぞれ開示された技術的手段を適宜組み合わせて得られる実施形態についても本発明の技術的範囲に含まれる。
【実施例】
【００４４】
以下に、本発明を実施例によってさらに詳細に説明するが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。
【００４５】
〔製造方法〕
本実施例の光触媒複合体の製造方法を説明する。なお、本実施例の製造方法は非特許文献２に記載のＴｉＯ２を担持する多孔体の製造方法にしたがっている。
【００４６】
まず、シリカ多孔体の製造について図１（ａ）を用いて説明する。２６％ＴＭＡＯＨ（）を２２．６ｇ、Ｎａ４ＳｉＯ４を２８．６ｇ、Ｃ１８ＴＭＡＢｒを２４．４ｇ、Ｈ２Ｏを１８２．７ｇ混合した溶液を準備し、アルミ源としてＡｌＯ（ＯＨ）（ベーマイト）を０．２６８ｇ添加した。そして、ｐＨを１０．５に保ちながら、１００℃で９６時間加熱することで、水熱合成を行った。反応後の溶液をろ過・水洗浄した後、乾燥させることで、鋳型となった界面活性剤が細孔に詰まった状態のａｓ−ｓｙｎｔｈｅｓｉｚｅｄ  ＭＣＭ−４１を得た。
【００４７】
次に、図１（ｂ）を用いて、得られたａｓ−ｓｙｎｔｈｅｓｉｚｅｄ  ＭＣＭ−４１に、光触媒としてのＴｉＯ２と有機基とを固定する方法を説明する。
【００４８】
ヘキサン溶媒６０ｍｌ中にＴｉＣｌ４０．４２ｇを溶解した溶液を、２５０℃で真空乾燥した上記ａｓ−ｓｙｎｔｈｅｓｉｚｅｄ  ＭＣＭ−４１に窒素雰囲気で含浸させ、７．５時間攪拌する。攪拌後、混合溶液をろ過して真空乾燥する。乾燥後の生成物を、窒素中５５０℃で２時間加熱した後、空気中５５０℃で１０時間過熱焼成することにより、シリカ多孔体にＴｉＯ２が固定されたＴｉＯ２−ＭＣＭ−４１を得た。このＴｉＯ２−ＭＣＭ−４１中のＴｉＯ２含有量を原子吸光により求めると、８．７重量％であった。
【００４９】
得られたＴｉＯ２−ＭＣＭ−４１、０．３６ｇを、ｎ−オクチルトリエトキシシラン２．６ｇとともに、アルゴン環境下でトルエン溶媒に混合し、１４０℃４８時間で還流した。得られた生成物を、洗浄・乾燥することで、シリカ多孔体にＴｉＯ２および有機基（８Ｃの炭素鎖）が付加されたＣ８−ＴｉＯ２−ＭＣＭ−４１を得た。このＣ８−ＴｉＯ２−ＭＣＭ−４１の炭素含有量を元素分析測定し、これから単位面積あたりのオクチル基の数を計算すると、０．６０分子／ｎｍ２となった。
【００５０】
このようにして製造されるＭＣＭ−４１、ＴｉＯ２−ＭＣＭ−４１、Ｃ８−ＴｉＯ２−ＭＣＭ−４１について、窒素吸着測定により比表面積、細孔直径について測定すると、図２のような結果が得られた。図２によると、Ｃ８−ＴｉＯ２−ＭＣＭ−４１では、ＭＣＭ−４１と同様の比表面積を持つことから、ＭＣＭ−４１にその細孔構造を保ったままＴｉＯ２が固定されていることが分かる。
【００５１】
〔実験例１〕
上記のように製造したＴｉＯ２−ＭＣＭ−４１（比較例）とＣ８−ＴｉＯ２−ＭＣＭ−４１とについて、吸着特性の違いを測定した。
【００５２】
吸着性は、ＴｉＯ２−ＭＣＭ−４１またはＣ８−ＴｉＯ２−ＭＣＭ−４を１０ｍｇ、３００ｍｌのフェノール溶液または４−ｎ−ヘプチルアニリン溶液に投与した後の、溶液中の有機化合物の濃度の変化を測定することで判定した。結果を図３（フェノール溶液）、図４（４−ｎ−ヘプチルアニリン溶液）に示す。
【００５３】
図３によれば、フェノール溶液の場合は２時間後にもフェノール溶液の濃度は変化しておらず、ＴｉＯ２−ＭＣＭ−４１およびＣ８−ＴｉＯ２−ＭＣＭ−４はほとんどフェノールを吸着しておらず、分解も起こしていないことが分かる。
【００５４】
一方、図４によれば、ＴｉＯ２−ＭＣＭ−４１による４−ｎ−ヘプチルアニリンの吸着はごくわずかで、しかも遅い。一方、Ｃ８−ＴｉＯ２−ＭＣＭ−４１には４−ｎ−ヘプチルアニリンがよく吸着し、かつ吸着速度も速く、２時間後には半分近くまで減少する。したがって、有機基を細孔内に植え付けることにより、大きな疎水基を持つ４−ｎ−ヘプチルアニリンを細孔内へ効率的に吸着濃縮できることがわかった。
【００５５】
〔実験例２〕
上記した製造方法で製造したＴｉＯ２−ＭＣＭ−４１（比較例）とＣ８−ＴｉＯ２−ＭＣＭ−４１とについて、吸着性と光触媒活性を測定した。
【００５６】
まず、ＴｉＯ２−ＭＣＭ−４１またはＣ８−ＴｉＯ２−ＭＣＭ−４１を、５〜５０ｍｇの範囲で、ノニルフェノールポリエトキシレートＣ９Ｈ１９Ｃ６Ｈ４Ｏ（Ｃ２Ｈ４Ｏ）ｎＨ（以下、ＰＥＧ−ＮＰ、ｎ＝８．５）水溶液に投与し、その吸着性を測定した。ここでは、ＰＥＧ−ＮＰは６〜３００ｐｐｍの濃度範囲として、各平衡濃度に対する吸着量を測定した。なお、吸着性は、多孔体複合体１ｇあたりのＰＥＧ−ＮＰ吸着量で示している。結果を図５に示す。
【００５７】
これによれば、ＴｉＯ２−ＭＣＭ−４１は、ＰＥＧ−ＮＰの濃度が高い場合は効果的に吸着するものの、低濃度では吸着が起こりにくかった。一方、Ｃ８−ＴｉＯ２−ＭＣＭ−４１では、１ｐｐｍの極微量のＰＥＧ−ＮＰ濃度であっても高い吸着性を示していた。これは、ＴｉＯ２−ＭＣＭ−４１に有機基を修飾することで、多孔体細孔内のナノ空間に疎水場が形成され、ＰＥＧ−ＮＰの疎水部分を選択的に捕捉したためと考えられる。
【００５８】
次に、ＰＥＧ−ＮＰ水溶液にＴｉＯ２−ＭＣＭ−４１を１０ｍｇ、またはＣ８−ＴｉＯ２−ＭＣＭ−４１を３０ｍｇ添加して、多孔体が吸着平衡した後、多孔体に３００Ｗキセノンランプにより紫外線を照射し、溶液中のＰＥＧ−ＮＰの濃度変化を調べた。結果を図６に示す。また、図６には同様の系のＰＥＧ−ＮＰ水溶液に、二酸化チタン粉末（Ｐ−２５（商品名）：アナターゼ型二酸化チタンとルチン型二酸化チタンの両方を成分として含む）を３０ｍｇ添加したもののＰＥＧ−ＮＰの濃度変化を参照のために示している。
【００５９】
これによると、ＴｉＯ２−ＭＣＭ−４１を添加しても、ＰＥＧ−ＮＰ水溶液の濃度は４ｐｐｍからほとんど変わらないのに対し、Ｃ８−ＴｉＯ２−ＭＣＭ−４１を添加するとＰＥＧ−ＮＰ濃度の減少が認められ、添加量が多いことを考慮しいても光触媒活性によりＰＥＧ−ＮＰをより効率的に分解していることが分かる。これは、有機修飾することによって、低濃度であっても溶液中のＰＥＧ−ＮＰを効果的に吸着し、細孔内に濃縮されたＰＥＧ−ＮＰをＴｉＯ２が分解することで、効率的にＰＥＧ−ＮＰを分解できたためと考えられる。
【００６０】
なお、Ｃ８−ＴｉＯ２−ＭＣＭ−４１の分解速度は、Ｐ−２５の分解速度には及ばないが、これはＣ８−ＴｉＯ２−ＭＣＭ−４１が多孔体にＴｉＯ２を担持した状態であるのに対し、Ｐ−２５はＴｉＯ２そのものであり、ＴｉＯ２量が非常に多くなるためである。そこで、ＴｉＯ２重量あたりの分解速度（１時間で分解するＰＥＧ−ＮＰの量）を計算したところ、Ｐ−２５では９．５×１０−５ｍｏｌ／ｈ・ｇであるのに対し、Ｃ８−ＴｉＯ２−ＭＣＭ−４１では１４．１×１０−５ｍｏｌ／ｈ・ｇとなり、Ｐ−２５よりも速い分解速度であった。
【００６１】
〔実験例３〕
次に、上記した製造方法で製造したＣ８−ＴｉＯ２−ＭＣＭ−４１について、光触媒を作用させるために紫外線を照射した後も有機基が保持されるかを調べた。
【００６２】
Ｃ８−ＴｉＯ２−ＭＣＭ−４１、３０ｍｇを水に分散し、実験例２と同じ条件で紫外線照射し、紫外線照射前のものと、紫外線照射３時間後、１０時間後のものについて元素分析を行った。測定された炭素量から修飾されているアルキル基の量を計算した。
【００６３】
これによると、紫外線照射前では、アルキル基が９．４×１０−４ｍｏｌであったのに対し、紫外線を３時間照射した後では照射前のアルキル基量の１８ｍｏｌ％が分解されていた。さらに、１０時間照射後は照射前のアルキル基量の２７ｍｏｌ％が分解されていた。ここで、紫外線照射３時間後から１０時間後までの７時間の間では照射前のアルキル基量の９ｍｏｌ％しか分解されておらず、平均すれば１時間あたり１．３ｍｏｌ％しか分解していない。したがって、３時間以降の紫外線照射では分解が非常に遅い速度でしか起こらないことが示唆されている。
【００６４】
また、Ｃ８−ＴｉＯ２−ＭＣＭ−４１のＩＲ測定を行ったところ、紫外光照射後のサンプルでもＣ−Ｈ伸縮やＣ−Ｈ変角によるピークが見られ、その強度も紫外線照射を行っていないサンプルと比較して約３０％減少した程度であり、上記炭素量の分析結果と一致した。
【００６５】
一方、比較実験として、二酸化チタン粉末（Ｐ−２５）の表面に、上記した製造方法と同様の方法でｎ−オクチルトリエトキシシランを植え付けた試料（Ｃ８−Ｐ−２５）について、３０ｍｇを水に分散し、実験例２と同じ条件で紫外線照射した。そして、紫外線照射前の試料と、紫外線照射１０時間後の試料について赤外吸収スペクトルを測定した。結果によると、紫外線照射前に修飾されていたアルキル基は、１０時間の紫外線照射後には、その約８０ｍｏｌ％が反応して、他の物質に変換されていた。
【００６６】
以上の結果より、有機基（アルキル基）は、二酸化チタンに直接担持される場合では比較的反応して変換されやすく、多孔体に二酸化チタンとともに固定される場合は比較的長期間保持される事がわかった。
【産業上の利用可能性】
【００６７】
本発明の光触媒複合体は、有害物質を選択的に、かつ長期間安定的に分解できる。したがって、有害物質の選択的分解を、長時間安定して行うことができ、水や空気から有害物質を除去することができる。したがって、あらゆる分野での浄化、有害物質除去に利用することができる。特に上水浄化や下水処理等に好適である。
【図面の簡単な説明】
【００６８】
【図１】本発明の実施例に係る光触媒複合体の製造方法を示すものであり、（ａ）は多孔体の製造方法を、（ｂ）は多孔体に光触媒および有機基を固定する方法を示すものである。
【図２】本発明の実施例の製造方法における、多孔体、光触媒のみを固定した多孔体、光触媒および有機基を固定した多孔体の各段階での、比表面積および細孔直径を示す図面である。
【図３】本発明の実施例の光触媒複合体、または光触媒のみを固定した多孔体を、フェノール溶液に添加したときのフェノール溶液の濃度変化を示す図面である。
【図４】本発明の実施例の光触媒複合体、または光触媒のみを固定した多孔体を、４−ヘプチルアニリン溶液に添加したときの４−ヘプチルアニリン溶液の濃度変化を示す図面である。
【図５】本発明の実施例の光触媒複合体および光触媒のみを固定した多孔体を、種々の濃度のＰＥＧ−ＮＰに接触させたときのＰＥＧ−ＮＰを吸収する量を示す図面である。
【図６】本発明の実施例の光触媒複合体、光触媒のみを固定した多孔体、または二酸化チタンをＰＥＧ−ＮＰに接触させたときの、光照射時間とＰＥＧ−ＮＰ濃度の関係を示す図面である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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