(57)【要約】【課題】赤外線センサに異常が発生した場合、それに対応した処置をするようにした誘導加熱調理器を提供することを目的としている。【解決手段】赤外線センサ２４の異常を検出するセンサ異常検出手段２６を備え、このセンサ異常検出手段２６は、赤外線センサ２４の異常を検出した際、加熱停止、加熱低下、または異常報知の少なくとも一つを実行するようにしたものである。これによって、赤外線センサ２４の透過部の汚れなどでセンサ異常検出手段２６が異常を検出した場合に、加熱停止、加熱低下、または異常報知の少なくとも一つを実行し、異常発生に対応した処置をすることができるものである。【選択図】図１
2005216585.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
調理容器を載置するトッププレートと、前記調理容器を加熱するために誘導磁界を発生させる加熱コイルと、前記トッププレートを介して調理容器の温度を検出する赤外線センサと、前記赤外線センサの温度情報により前記加熱コイルの高周波電流を制御して加熱電力量を制御する加熱制御手段と、前記赤外線センサの異常を検出するセンサ異常検出手段とを備え、前記センサ異常検出手段による前記赤外線センサの異常を検出した際、加熱停止、加熱低下、または異常報知の少なくとも一つを実行するようにした誘導加熱調理器。
【請求項２】
センサ異常検出手段は、調理中に赤外線センサの出力が所定値以上の場合に赤外線センサの異常を検出するセンサ高温異常検出手段とする請求項１に記載の誘導加熱調理器。
【請求項３】
センサ異常検出手段は、調理中に赤外線センサ出力が所定値以下の場合に赤外線センサの異常を検出するセンサ低温異常検出手段とする請求項１に記載の誘導加熱調理器。
【請求項４】
調理容器がトッププレートに載置しているかどうかを検出する負荷判定手段を有し、調理容器がトッププレート上にないと判定した場合に赤外線センサの信号を無効とするようにした請求項１〜３のいずれか１項に記載の誘導加熱調理器。
【請求項５】
センサ異常検出手段は、赤外線センサの素子温度または周囲温度を検出するセンサ温度検出手段を有し、センサ温度検出手段が所定温度以上の際、加熱停止、加熱低下、または異常報知の少なくとも一つを実行するようにした請求項１〜４のいずれか１項に記載の誘導加熱調理器。
【請求項６】
センサ異常検出手段は、赤外線センサの素子温度または周囲温度を検出するセンサ温度検出手段を有し、センサ温度検出手段が所定温度以下の際、加熱停止、加熱低下、または異常報知の少なくとも一つを実行するようにした請求項１〜４のいずれか１項に記載の誘導加熱調理器。
【請求項７】
加熱制御手段は、トッププレートの温度を検出するプレート温度検出手段を有する請求項１〜６のいずれか１項に記載の誘導加熱調理器。
【請求項８】
加熱制御手段は、自動調理工程の加熱電力量を記憶する自動調理制御手段を有し、赤外線センサが異常の場合は、トッププレートの温度を検出するプレート温度検出手段の温度情報によって自動調理を進行するようにした請求項７に記載した誘導加熱調理器。
【請求項９】
自動調理の完了後に赤外線センサの異常報知を報知するようにした請求項８に記載の誘導加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、一般家庭やオフィス、レストランなどで使用する誘導加熱調理器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、この種の誘導加熱調理器は、調理容器の側面に赤外線センサを設けて、調理容器の側面温度検出して加熱量を制御しているものが知られている（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
これは、図８に示すように、調理容器１が載置されるトッププレート２と、このトッププレート２の下方に配設された加熱コイル３と、前記調理容器１の側面に対向して配置した赤外線センサ４と、加熱をオンまたはオフを操作する操作手段５と、前記加熱コイル３に高周波電流を流して調理容器１を誘導加熱する制御手段６と、インバータ特性により調理容器１の材質を特定する負荷検知手段７と、前記赤外線センサ４の温度信号と負荷検知手段７の信号により調理容器１の放射率を補正するデータベース８とを備えている。
【０００４】
そして、操作手段５の電源または操作のスイッチが押されて加熱が開始されると、制御手段６からの信号により加熱コイル３から高周波磁界が発生される。この高周波磁界によって調理容器１が加熱され温度が上昇する。前記負荷検知手段７は、インバータ特性情報により調理容器１が鉄系の鍋かまたは非磁性のステンレス製鍋か、あるいは加熱できない鍋かを検知している。調理容器１の放射率は、鉄系では０．８と高く、また非磁性ステンレス製では０．１と低いため、前記赤外線センサ４の温度値に誤差が生じている。この誤差を無くすためにデータベース８を用いて、前記調理容器１の放射率を補正している。ここでは、負荷検知手段７により調理容器１の放射率を求めて、赤外線センサ４の温度を補正しているものであり、調理容器１の側方に赤外線センサ４を配置して調理容器１の側面温度を検出している。
【特許文献１】特開２００３−２６４０５５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、前記従来の構成では、赤外線センサが露出しているため、汚れが付着した場合など赤外線の透過が少なくなった場合に、調理容器２１から放射される赤外線が検出できないという課題を有していた。
【０００６】
本発明は、前記従来の課題を解決するもので、赤外線センサに異常が発生した場合、それに対応した処置をするようにした誘導加熱調理器を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
前記従来の課題を解決するために、本発明の誘導加熱調理器は、赤外線センサの異常を検出するセンサ異常検出手段を備え、このセンサ異常検出手段による赤外線センサの異常を検出した際、加熱停止、加熱低下、または異常報知の少なくとも一つを実行するようにしたものである。
【０００８】
これによって、赤外線センサの透過部の汚れなどでセンサ異常検出手段が異常を検出した場合に、加熱停止、加熱低下、または異常報知の少なくとも一つを実行し、異常発生に対応した処置をすることができるものである。
【発明の効果】
【０００９】
本発明の誘導加熱調理器は、赤外線センサに異常が発生した場合、それに対応した処置をすることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
第１の発明は、調理容器を載置するトッププレートと、前記調理容器を加熱するために誘導磁界を発生させる加熱コイルと、前記トッププレートを介して調理容器の温度を検出する赤外線センサと、前記赤外線センサの温度情報により前記加熱コイルの高周波電流を制御して加熱電力量を制御する加熱制御手段と、前記赤外線センサの異常を検出するセンサ異常検出手段とを備え、前記センサ異常検出手段による前記赤外線センサの異常を検出した際、加熱停止、加熱低下、または異常報知の少なくとも一つを実行するようにした誘導加熱調理器とすることにより、赤外線センサの透過部の汚れなどでセンサ異常検出手段が異常を検出した場合に、加熱停止、加熱低下、または異常報知の少なくとも一つを実行し、異常発生に対応した処置をすることができるものである。
【００１１】
第２の発明は、特に、第１の発明において、センサ異常検出手段は、調理中に赤外線センサの出力が所定値以上の場合に赤外線センサの異常を検出するセンサ高温異常検出手段とすることにより、赤外線センサの出力が所定値以上の場合、異常発生に対応した処置をすることができるものである。
【００１２】
第３の発明は、特に、第１の発明において、センサ異常検出手段は、調理中に赤外線センサ出力が所定値以下の場合に赤外線センサの異常を検出するセンサ低温異常検出手段とすることにより、赤外線センサの出力が所定値以下の場合、異常発生に対応した処置をすることができるものである。
【００１３】
第４の発明は、特に、第１〜第３のいずれか１つの発明において、調理容器がトッププレートに載置しているかどうかを検出する負荷判定手段を有し、調理容器がトッププレート上にないと判定した場合に赤外線センサの信号を無効とするようにしたことにより、安定して赤外線センサの異常を判定することができる。
【００１４】
第５の発明は、特に、第１〜第４のいずれか１つの発明において、センサ異常検出手段は、赤外線センサの素子温度または周囲温度を検出するセンサ温度検出手段を有し、センサ温度検出手段が所定温度以上の際、加熱停止、加熱低下、または異常報知の少なくとも一つを実行するようにしたことにより、センサ温度検出手段が所定温度以上の場合、異常発生に対応した処置をすることができるものである。
【００１５】
第６の発明は、特に、第１〜第５のいずれか１つの発明において、センサ異常検出手段は、赤外線センサの素子温度または周囲温度を検出するセンサ温度検出手段を有し、センサ温度検出手段が所定温度以下の際、加熱停止、加熱低下、または異常報知の少なくとも一つを実行するようにしたことにより、センサ温度検出手段が所定温度以下の場合、異常発生に対応した処置をすることができるものである。
【００１６】
第７の発明は、特に、第１〜第６のいずれか１つの発明において、加熱制御手段は、トッププレートの温度を検出するプレート温度検出手段を有することにより、プレート温度検出手段が設定温度を検出した場合、異常発生に対応した処置をすることができるものである。
【００１７】
第８の発明は、特に、第７の発明において、加熱制御手段は、自動調理工程の加熱電力量を記憶する自動調理制御手段を有し、赤外線センサが異常の場合は、トッププレートの温度を検出するプレート温度検出手段の温度情報によって自動調理を進行するようにしたことにより、赤外線センサの異常に拘わらず、その回の自動調理を完了させることができる。
【００１８】
第９の発明は、特に、第８の発明において、自動調理の完了後に赤外線センサの異常報知を報知するようにしたことにより、赤外線センサの異常に拘わらず、その回の自動調理を完了させ、その後に赤外線センサの異常報知を報知し対応することができる。
【００１９】
以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。なお、この実施の形態によって本発明が限定されるものではない。
【００２０】
（実施の形態１）
図１は、本発明の実施の形態１における誘導加熱調理器を示すものである。
【００２１】
図に示すように、本実施の形態における誘導加熱調理器は、調理物を加熱する調理容器２１と、前記調理容器２１を載置するトッププレート２２と、前記調理器２１を加熱するために誘導磁界を発生させる加熱コイル２３と、前記トッププレート２２を介して調理容器２１の温度を検出する赤外線センサ２４と、前記赤外線センサ２４の温度情報により前記加熱コイル２３の高周波電流を制御して加熱電力量を制御する加熱制御手段２５と、前記赤外線センサ２４の異常を検出するセンサ異常検出手段２６とを備えている。
【００２２】
そして、前記センサ異常検出手段２６により、赤外線センサ２４の異常を検出した際、加熱制御手段２５を介して加熱停止、加熱低下、または異常報知の少なくとも一つを実行するようにしている。
【００２３】
トッププレート２２は、リシア系セラミック材料で形成している。このトッププレート２２の赤外線の透過率は、２．５μｍ以下の波長は良く透過し、２．５μｍ〜４μｍ以下の波長は数十％透過する。また、４μｍ以上はほとんど透過しないものである。
【００２４】
また、赤外線センサ２４は、ＩｎＧａＡｓ（インジウムガリウムヒ素）のフォトダイオードからなり、受光感度波長は略０．７μｍ〜略２．７μｍである。
【００２５】
なお、赤外線センサ２４は、フォトダイオードを用いているが、ＰＩＮフォトダイオードやＰｂＳ（硫化鉛）やＰｂＳｅ（セレン化鉛）若しくはＧｅ（ゲルマニウム）でも同様な動作ができるものである。また、前記赤外線センサ２４は、調理容器２１を載置したトッププレート２２の中心部に設けているが、調理容器２１の温度が検出できればよく、本実施の形態の構成に限られるものではない。また、前記赤外線センサ２４を複数個設けて、調理容器２１の温度を検出できる構成にして、調理容器２１の温度分布を検出してより高精度に調理容器２１の温度を制御することもできるものである。
【００２６】
以上のように構成された誘導加熱調理器について、以下その動作、作用を説明する。
【００２７】
まず、図示していない電源を投入し、操作スイッチにより、例えば、炊飯調理が開始されると、加熱制御手段２５が加熱コイル２３に高周波電流を供給する。加熱コイル２３に高周波電流が供給されると、加熱コイル２３から誘導磁界が発せられ、トッププレート２２に載置された調理容器２１が誘導加熱される。この誘導加熱によって調理容器２１の温度が上昇し、調理容器２１内の調理物が調理される。このとき、加熱制御手段２５は、赤外線センサ２４からの温度情報によって、調理物の調理の進行状態が把握でき、調理の進行状態に応じて加熱コイル２３に供給する電力を調整するものである。こうして、調理容器２１内の調理物は加熱調理されるものである。
【００２８】
赤外線センサ２４は、フォトダイオードからなる赤外線センサで構成し、調理容器２１の底面から放射される熱エネルギーを、トッププレート２２を透過させて検出している。前記赤外線センサ２４は、前記熱エネルギーである光量を電流または電圧に変化して調理容器２１の温度を算出している。このように、赤外線センサ２４は調理容器２１の底面を非接触に検知して、調理容器２１の温度を演算して求めているため、応答性が速く調理容器２１の温度を正確に検知することができるものである。このため、加熱制御手段２５の加熱コイル２３に対する電力制御も、調理容器２１の温度変化に即応したものとなっている。
【００２９】
前記赤外線センサ２４の受光感度は、前記トッププレート２２の透過率と重なっており、調理容器２１から放射される光エネルギーを検出して調理容器２１の底面温度が検出できるものである。
【００３０】
ここで、例えば、赤外線センサ２４の透過部であるトッププレート２２が汚れた場合は、調理容器２１から放射される赤外線は透過しなくなり、赤外線センサ２４の出力は低下する。また、調理容器２１の底面の放射率が低い場合、放射される赤外線は少なく、赤外線センサ２４の出力は低下する。特に、調理容器２１内の調理物が沸騰した時、調理物の温度が飽和するため、調理容器２１の底面温度も飽和し、温度変化が少なくなり安定する。この状態で赤外線センサ２４の出力を判定することで、トッププレート２２の汚れや調理容器２１の放射率を判定している。この赤外線センサ２４の出力が小さくなることをセンサ異常検出手段２６が検出することで、赤外線センサ２４の異常を検出することができる。この赤外線センサ２４の異常をセンサ異常検出手段２６が検知した場合、加熱制御手段２５を介して加熱停止または加熱低下するようにしている。また、図示していないが報知部で異常報知をしている。異常報知は、音、音声、文字、光などいずれかまたはそれらの組合せで行っている。なお、センサ異常検出手段２６による異常検出時、加熱停止、加熱低下または異常報知の少なくとも一つを実行すればよい。またその組合せの実行であっても何ら問題はない。
【００３１】
以上のように、本実施の形態においては、センサ異常検出手段２６によって、前記赤外線センサ２４の異常を検出した際、加熱停止、加熱低下、または異常報知の少なくとも一つを実行し、異常発生に対応した処置をすることができるものである。
【００３２】
（実施の形態２）
図２は、本発明の実施の形態２における誘導加熱調理器を示すものである。実施の形態１と同一要素については同一符号を付して説明を省略する。
【００３３】
本実施の形態において、実施の形態１との相違点は、センサ異常検出手段２６に代えて、調理中に赤外線センサ２４の出力が予め定めた所定値以上の場合に赤外線センサ２４の異常を検出するセンサ高温異常検出手段２７を設けて、加熱停止、加熱低下、または異常報知するようにしていることである。
【００３４】
以上のように構成された誘導加熱調理器について、以下その動作、作用を説明する。
【００３５】
赤外線センサ２４は、赤外線を検出する赤外線検出素子と、抵抗と、コンデンサと、オペアンプで光信号を電気信号に変換して出力している。これらの電子部品が断線や短絡などセンサが異常の場合、赤外線センサ２４の出力はセンサ電源電圧と同電位になる。この出力電位が所定値以上であれば、センサ高温異常検出手段２７が赤外線センサ２４の異常を判定している。このように出力電位を判定することで、赤外線センサ２４の異常が検出できるものである。このセンサ異常を検出した場合は、加熱停止、加熱低下、または異常報知するようにしている。
【００３６】
以上のように、本実施の形態においては、センサ高温異常検出手段２７によって、赤外線センサ２４の異常を検出し、異常発生に対応した処置をすることができるものである。
【００３７】
（実施の形態３）
図３は、本発明の実施の形態３における誘導加熱調理器を示すものである。実施の形態１と同一要素については同一符号を付して説明を省略する。
【００３８】
本実施の形態において、実施の形態１との相違点は、センサ異常検出手段２６に代えて、調理中に赤外線センサ２４の出力が予め定めた所定値以下の場合に赤外線センサ２４の異常を検出するセンサ低温異常検出手段２８を設けて、加熱停止、加熱低下、または異常報知するようにしていることである。
【００３９】
以上のように構成された誘導加熱調理器について、以下その動作、作用を説明する。
【００４０】
実施の形態２で説明したように、赤外線センサ２４の電子部品が断線や短絡などセンサが異常の場合、赤外線センサ２４の出力はセンサ電源電圧と同電位になる。また、赤外線検出素子の窓材が割れた場合や窓材が著しく汚れた場合でも、同様な現象が起こるものである。この出力電位が所定値以下であれば、センサ低温異常検出手段２８が赤外線センサ２４の異常を判定している。このように出力電位を判定することで赤外線センサ２４の異常が検出できるものである。このセンサ異常を検出した場合は、加熱停止、加熱低下、または異常報知するようにしている。
【００４１】
以上のように、本実施の形態においては、センサ低温異常検出手段２８によって、赤外線センサ２４の異常を検出し、異常発生に対応した処置をすることができるものである。
【００４２】
（実施の形態４）
図４は、本発明の実施の形態４における誘導加熱調理器を示すものである。実施の形態１と同一要素については同一符号を付して説明を省略する。
【００４３】
本実施の形態において、実施の形態１との相違点は、調理容器２１がトッププレート２２に載置しているかどうかを検出する負荷判定手段２９を有し、負荷判定手段２９により調理容器２１がないと判定した場合、赤外線センサ２４の信号を無効とするようにしていることである。
【００４４】
負荷判定手段２９は、図示していないインバータ回路とマイクロコンピュータで構成して、入力電流とインバータ出力との相関値によって、調理容器２１がトッププレート２２に載置されているかどうかを判定するようにしている。
【００４５】
以上のように構成された誘導加熱調理器について、以下その動作、作用を説明する。
【００４６】
赤外線センサ２４は、調理容器２１がトッププレート２２に載置されていることで、外乱光は入射せず、調理容器２１の底面温度を検出して、調理が進行できるものである。
【００４７】
負荷判定手段２９が、図示していない入力電流やインバータ出力との相関値により、調理容器２１がないと判定した場合は、トッププレート２２から調理容器２１が外された時である。この場合、赤外線センサ２４へ太陽光や照明などの外乱光が入射する状態であり、これらの光エネルギーによって、赤外線センサ２４は高温であると検出してしまうことになる。これを防止するために、負荷判定手段２９が、調理容器２１がないと判定した場合は、赤外線センサ２４の信号を無効として加熱制御手段２５を動作させることで、調理を安定に進行させることができる。
【００４８】
以上のように、本実施の形態においては、調理容器２１がトッププレート２２に載置しているかどうかを検出する負荷判定手段２９を備えることにより、調理容器２１がないと判定した場合、赤外線センサ２４の信号を無効とするようにして、調理が安定に進行できるとともに、安定して赤外線センサ２４の異常を判定することができる。
【００４９】
（実施の形態５）
図５は、本発明の実施の形態５における誘導加熱調理器を示すものである。実施の形態１と同一要素については同一符号を付して説明を省略する。
【００５０】
本実施の形態において、実施の形態１との相違点は、センサ異常検出手段２６は、赤外線センサ２４の素子温度または周囲温度を検出するセンサ温度検出手段３０を有し、センサ温度検出手段３０が予め定めた所定温度以上の際、加熱停止、加熱低下、または異常報知の少なくとも一つを実行するようにしたことである。すなわち、センサ温度検出手段３０が所定温度以上の場合、異常発生に対応した処置をすることができるものである。
【００５１】
以上のように構成された誘導加熱調理器について、以下その動作、作用を説明する。
【００５２】
センサ温度検出手段３０は、赤外線センサ２４の近傍に設けられており、赤外線センサ２４の素子温度または周囲温度を検出している。このセンサ温度検出手段３０の温度が所定値以上の場合は、赤外線センサ２４の動作保証温度の上限或いはこの上限付近まで上昇していることである。この場合、赤外線センサ２４は、安定に調理容器２１の温度が検出できなくなる。この時、センサ異常検出手段２６は、加熱停止または加熱低下をさせるように加熱制御手段２５に信号を送る。この信号を受けて加熱制御手段２５は、加熱コイル２３の電力量を停止または低下させて加熱を制御するか、または、異常報知をする。
【００５３】
また、センサ温度検出手段３０と赤外線センサ２４の接続ケーブルを同一とした接続コネクタでセンサ異常検出手段２６に接続するようにした場合、前記接続ケーブルの断線やコネクタ抜けなどの接続異常を検出することができるものである。
【００５４】
以上のように、本実施の形態においては、赤外線センサ２４の素子温度または周囲温度を検出するサーミスタかなるセンサ温度検出手段３０によって、前記センサ温度検出手段３０が所定温度以上の場合、異常発生に対応した処置をすることができるものである。
【００５５】
（実施の形態６）
次に、図５に基づき、本発明の実施の形態６における誘導加熱調理器について説明する。
【００５６】
本実施の形態において、実施の形態５との相違点は、赤外線センサ２４の素子温度または周囲温度を検出するセンサ温度検出手段３０が予め定めた所定温度以下の際、加熱停止、加熱低下、または異常報知の少なくとも一つを実行するようにしたことである。すなわち、センサ温度検出手段３０が所定温度以下の場合、異常発生に対応した処置をすることができるものである。
【００５７】
以上のように構成された誘導加熱調理器について、以下その動作、作用を説明する。
【００５８】
センサ温度検出手段３０の温度が所定値以下の場合は、赤外線センサ２４の動作保証温度の下限或いはこの下限付近まで低下していることである。この場合、赤外線センサ２４は、安定に調理容器２１の温度が検出できなくなる。この時、センサ異常検出手段２６は、加熱停止または加熱低下をさせるか、または、異常報知をする。
【００５９】
また、センサ温度検出手段３０と赤外線センサ２４の接続ケーブルを同一とした接続コネクタでセンサ異常検出手段２６に接続するようにした場合、前記接続ケーブルの断線やコネクタ抜けなどの接続異常を検出することができるものである。
【００６０】
以上のように、本実施の形態においては、赤外線センサ２４の素子温度または周囲温度を検出するサーミスタかなるセンサ温度検出手段３０によって、前記センサ温度検出手段３０が所定温度以下の場合、異常発生に対応した処置をすることができるものである。
【００６１】
（実施の形態７）
図６は、本発明の実施の形態７における誘導加熱調理器を示すものである。実施の形態１と同一要素については同一符号を付して説明を省略する。
【００６２】
本実施の形態において、実施の形態１との相違点は、加熱制御手段２５は、トッププレート２２の温度を検出するプレート温度検出手段３１を有することにより、プレート温度検出手段３１が設定温度を検出した場合、加熱停止、加熱低下、または異常報知の少なくとも一つを実行するようにし、異常発生に対応した処置をすることができることである。
【００６３】
以上のように構成された誘導加熱調理器について、以下その動作、作用を説明する。
【００６４】
調理の後に再び調理を行おうとすると、トッププレート２２が高温の場合がある。トッププレート２２は、赤外線センサ２４の感度波長域を良く透過する材料であるが、透過率１００％ではなく約８０〜８５％の透過率である。この透過率の差が放射率であり、赤外線センサ２４はトッププレート２２の温度を含めたエネルギーを検出している。特に、トッププレート２２が高温の場合は、調理容器２１の底面から放射されるエネルギーより、トッププレート２２から放射されるエネルギーの方が大きくなり、このトッププレート２２のエネルギーが温度検出誤差となる。また、異常にトッププレート２２が高温の場合は、赤外線センサ２４の出力は、センサ電源電圧付近まで高くなり、センサ異常が動作してしまうことになる。ここで、プレート温度検出手段３１は、トッププレート２２の温度を検出している。このプレート温度検出手段３１の温度情報によって、加熱停止、加熱低下、または異常報知の少なくとも一つを実行するように制御する。また、センサ異常検出手段２６は、前記プレート温度検出手段３１の温度情報によって、赤外線センサ２４の異常をより確実に判定できるものである。
【００６５】
以上のように、本実施の形態においては、トッププレート２２の温度を検出するプレート温度検出手段３１によって、プレート温度検出手段３１が設定温度を検出した場合、異常発生に対応した処置をすることができるものである。
【００６６】
（実施の形態８）
図７は、本発明の実施の形態７における誘導加熱調理器を示すものである。実施の形態１と同一要素については同一符号を付して説明を省略する。
【００６７】
本実施の形態において、実施の形態１との相違点は、加熱制御手段２５は、自動調理工程の加熱電力量を記憶する自動調理制御手段３２を有し、赤外線センサ２４が異常の場合は、トッププレート２２の温度を検出するプレート温度検出手段３１の温度情報によって自動調理を進行するようにしたことにより、赤外線センサ２４の異常に拘わらず、その回の自動調理を完了させるようにしたことである。
【００６８】
以上のように構成された誘導加熱調理器について、以下その動作、作用を説明する。
【００６９】
自動調理制御手段３２は、予め設定された調理工程を工程毎の加熱電力量と計数時間によって調理工程を進行する。また、この調理行程は、赤外線センサ２４の温度情報によって調理容器２１の温度を制御して進行するもので、この温度制御によって、自動調理ができるものである。しかし、自動調理中に赤外線センサ２４に異常があった場合、調理容器２１の温度制御ができなくなり、自動調理の行程を停止することとなる。
【００７０】
本実施の形態では、赤外線センサ２４が異常の場合でも自動調理の停止を防止することを目的としている。赤外線センサ２４が異常の場合は、プレート温度検出手段３１の温度情報によって、自動調理を進行するようにしている。プレート温度検出手段３１は、トッププレート２２を介して調理容器２１の温度を検出しているため、温度変化の応答性に遅れはあるが、急激な温度変化でなければ十分に自動調理が進行できるものである。
【００７１】
なお、自動調理制御手段３１は、炊飯や煮込み調理など加熱電力量を記憶できれば良く、特に、時間がかかる調理メニューに対して有効であり、調理メニューに限られるものではない。
【００７２】
以上のように、本実施の形態においては、赤外線センサ２４が異常に拘わらず、プレート温度検出手段３１の温度情報によってその回の自動調理を完了させることができる。
【００７３】
（実施の形態９）
次に、図７に基づき、本発明の実施の形態９における誘導加熱調理器について説明する。
【００７４】
本実施の形態において、実施の形態８との相違点は、センサ異常検出手段２６は、自動調理の完了後に赤外線センサ２４の異常報知を報知するようにしたことにより、赤外線センサ２４の異常に拘わらず、その回の自動調理を完了させ、その後に赤外線センサ２４の異常報知を報知し対応することができるようにしたことである。
【００７５】
以上のように構成された誘導加熱調理器について、以下その動作、作用を説明する。
【００７６】
センサ異常検出手段２６が、自動調理中に赤外線センサ２４が異常を検出した場合、温度制御をプレート温度検出手段３１に切り替えて自動調理を進行させる。このプレート温度検出手段３１によって自動調理が終了できる。この自動調理終了時に赤外線センサ２４の異常を報知するようにしている。つまり、自動調理中に調理を停止すると、調理物の生煮えなど可食できない状態となり、自動調理を途中で停止することを防止することができる。
【００７７】
以上のように、本実施の形態においては、赤外線センサ２４の異常報知を調理終了時に報知するようにして、その回の自動調理を完了させることができる。
【産業上の利用可能性】
【００７８】
以上のように、本発明にかかる誘導加熱調理器は、赤外線センサに異常が発生した場合、それに対応した処置をすることができるので、一般家庭やオフィス、レストランなどで使用する誘導加熱調理器に適用できる。
【図面の簡単な説明】
【００７９】
【図１】本発明の実施の形態１における誘導加熱調理器の構成を示す断面図
【図２】本発明の実施の形態２における誘導加熱調理器の構成を示す断面図
【図３】本発明の実施の形態３における誘導加熱調理器の構成を示す断面図
【図４】本発明の実施の形態４における誘導加熱調理器の構成を示す断面図
【図５】本発明の実施の形態５、６における誘導加熱調理器の構成を示す断面図
【図６】本発明の実施の形態７における誘導加熱調理器の構成を示す断面図
【図７】本発明の実施の形態８、９における誘導加熱調理器の構成を示す断面図
【図８】従来例の誘導加熱調理器の構成を示す断面図
【符号の説明】
【００８０】
２１  調理容器
２２  トッププレート
２３  加熱コイル
２４  赤外線センサ
２５  加熱制御手段
２６  センサ異常検出手段
２７  センサ高温異常検出手段
２８  センサ低温異常検出手段
２９  負荷判定手段
３０  センサ温度検出手段
３１  プレート温度検出手段
３２  自動調理制御手段
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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