(57)【要約】【課題】  既存の鉄棒を利用して手軽に大車輪を体験でき、また安全性を確保できるような、大車輪用装具の提供。【解決手段】  身体１２に対して装着して一体にする本体部材１４を設け、該本体部材１４の上部に、両腕を伸ばして吊り下がった状態に身体１２を鉄棒１３のバー１３ａに吊り下げる係留部１５を設け、該係留部１５の先端部に、鉄棒１３のバー１３ａに対して回動可能に係止される係止部１６を設けた大車輪用装具１１。【選択図】    図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
身体に対して装着して一体にする本体部材を設け、
該本体部材の上部に、両腕を伸ばして吊り下がった状態に身体を鉄棒のバーに吊り下げる係留部を設け、
該係留部の先端部に、鉄棒のバーに対して回動可能に係止される係止部を設けた
大車輪用装具。
【請求項２】
前記係留部を、剛性を有する材料で形成した
請求項１に記載の大車輪用装具。
【請求項３】
前記係留部の長さ方向の中間位置に、係留部を屈曲可能にする関節部を設け、
該関節部には、係留部が屈曲した時に一定の規制角以上に曲がらないよう回動規制する回動規制機構を設けた
請求項２に記載の大車輪用装具。
【請求項４】
前記係留部を、本体部材における身体の肩部に対応する２位置に設けた
請求項１から請求項３のうちのいずれか一項に記載の大車輪用装具。
【請求項５】
前記本体部材に、身体の上半身上部に巻き付ける上部巻き付け部と、身体の下半身上部に巻き付ける下部巻き付け部とを形成し、
これら上部巻き付け部と下部巻き付け部との間に、身体の前後方向及び／又は左右方向での屈曲を規制する屈曲規制部を設けた
請求項１から請求項４のうちのいずれか一項に記載の大車輪用装具。
【請求項６】
鉄棒のバーにおける前記係止部の左右両側位置に着脱可能に取り付けるストッパを付属した
請求項１から請求項５のうちのいずれか一項に記載の大車輪用装具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、器械体操の一種である鉄棒を使っての大回転、すなわち大車輪を行うための器具に関する。
【背景技術】
【０００２】
大車輪は、鉄棒を掴んだ状態で前方又は後方へぐるぐる回る技であって、難しく、危険も伴うので、誰にでも容易にできるというものではない。専門家の指導に基づいて、時間をかけて充分に訓練する必要がある。
【０００３】
つまり、体操部などに入って専門的に練習しなければ、なかなか修得できるものではない。
【０００４】
しかし、専門的にではなくとも一度大車輪をやってみたい、という人は案外いるものである。にもかかわらず、難しく危険も伴う技であるので、このような人にとって大車輪は夢でしかない。
【０００５】
また、専門的に修得するにしても、大車輪をしているイメージをはっきりと掴むことは大事であって、修得のための近道でもある。
【０００６】
これまで、大車輪を体験したり、より効果的に修得したりするための器具はほとんどなかった。
【０００７】
下記特許文献１に、鉄棒で大車輪の前後回転運動が出来る体操機が開示されているが、この機械は、既存の鉄棒を使って容易に使用できるものではなく、また回転中に手を離してしまった時に安全を確保できないという難点がある。
【０００８】
すなわち、特許文献１に記載の体操機は、鉄棒の両端を玉入軸受で支え、上部に延びた垂直棒に錘を調設し、その遠心力を応用して、鉄棒を回転させるという、鉄棒自体がひとつの構成要件となる機械であって、人体は、垂直棒の反対側に設けられた支枠内に立った姿勢で収容される。そして、大車輪を行う人間は、逆さになった時でも自分の力で鉄棒を握り、体を支えていなければならない。
【０００９】
このような構成であるので、上記体操機は、上述したように既存の鉄棒で使用することはできず、手軽に使用できるものではない。また、握力と腕力のない者は逆さになった時に体を支えきれずケガをするおそれがあるという難点を有する。
【００１０】
【特許文献１】実開昭５０−７１０５６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
そこでこの発明は、既存の鉄棒を利用して手軽に大車輪を体験できるとともに、安全性を確保できるような、大車輪用装具の提供を主たる課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
そのための手段は、身体に対して装着して一体にする本体部材を設け、該本体部材の上部に、両腕を伸ばして吊り下がった状態に身体を鉄棒のバーに吊り下げる係留部を設け、該係留部の先端部に、鉄棒のバーに対して回動可能に係止される係止部を設けた大車輪用装具であることを特徴とする。
【００１３】
すなわち、使用にあたっては、大車輪用装具の本体部材を人体に装着して、係留部の先端部に設けた係止部を、鉄棒のバーに取り付ける。そして、介助者に手伝ってもらうなどして、身体に回転力を付与すると、身体は前方へも後方へも回転可能する。この回転時に、手が離れても、係留部が身体を鉄棒のバーに係留されているので、身体が飛んでしまうことはなく安全である。また、鉄棒には既存の鉄棒を使用できる。
【００１４】
上記係留部は、剛性を有する棒状体、可撓性を有する棒状体、ロープ、鎖、伸縮可能であるが一定以上は縮まらない又は伸びない構造の部材など、様々なもので構成できる。単なる体験か否か、習熟度等、大車輪用装具の使用目的に応じて適宜選択すればよい。
【００１５】
係留部を、剛性を有する材料で形成すれば、身体が逆さになった状態で手を離しても、係留部が身体と鉄棒のバーとの間の距離を確保するので、身体が鉄棒のバーに衝突することを避けることができる。
【００１６】
この場合、係留部の長さ方向の中間位置に、係留部を屈曲可能にする関節部を設け、該関節部には、係留部が屈曲した時に一定の規制角以上に曲がらないよう回動規制する回動規制機構を設けるとよい。身体が逆さになった状態で腕が曲がっても、係留部の屈曲が回動規制されるので、身体の頭部と鉄棒のバーとの距離を一定に保つことができ、頭部を鉄棒のバーに衝突させるおそれを回避できる。
【００１７】
上記係留部は、本体部材における身体の肩部に対応する２位置に設けると、吊り下げられた時に身体に対する負担が少なくて済む上に、係留部が身体を支え得る材料で形成されている場合には、身体が逆さになった時でも身体の両肩部で体重をバランスよく支えることができる。
【００１８】
また、上記本体部材に、身体の上半身上部に巻き付ける上部巻き付け部と、身体の下半身上部に巻き付ける下部巻き付け部とを形成し、これら上部巻き付け部と下部巻き付け部との間に、身体の前後方向及び／又は左右方向での屈曲を規制する屈曲規制部を設けるもよい。
【００１９】
この屈曲規制部を設けると、回転中に身体の上半身と下半身の間が、前後方向及び／又は左右方向に曲がって、大車輪に不適切な姿勢になるのを阻止できる。
【００２０】
さらに、鉄棒のバーにおける前記係止部の左右両側位置に着脱可能に取り付けるストッパを付属するもよい。ストッパを係止部の左右両側位置に取り付けて大車輪用装具を使用すると、係止部の位置を規制できるので、係止部や身体が横にずれるおそれを無くすことができる。身体を支え得る剛性や可撓性を有する材料で係留部を形成するとともに係留部を二本設けた場合には、上記ストッパを取り付けて使用することが係止部の横ずれを防止することになり、身体と鉄棒のバーとの間隔を確保する役目も果たす。このため、身体と鉄棒のバーとの距離を保つことができて、安全のより一層の確保が期待できる。
【発明の効果】
【００２１】
以上のように、この発明によれば、身体に対して装着して一体にする本体部材を設け、該本体部材の上部には、両手を伸ばした状態の身体を鉄棒に吊り下げ可能とする係留部を設け、該係留部の先端部の係止部を、鉄棒のバーに対して回動可能に係止する構成であるので、本体部材を身体に装着してから係留部の係止部を鉄棒のバーに取り付けるだけで使用できる。
【００２２】
このため、既存の鉄棒に取り付けて手軽に使用できる。  
また、大車輪用装具自体、身体に取り付け可能な大きさであるので、コンパクトであり、持ち運びも容易である。
【００２３】
さらに、係留部を設けているので、回転中に手が離れても安全性を保つことができるとともに、係留部が身体を支え得る剛性や可撓性を有する場合には、鉄棒のバーを保持するのに充分な握力や体を支えるのに充分な腕力がなくても、身体が鉄棒のバーに当たることを阻止して、安全性を得られる。
【００２４】
このように使用に際しての手軽さと安全性を有するので、素人が大車輪を体験することに貢献できる。また、専門的に大車輪を修得しようとする人間にとっては、練習に使用することで、大車輪のイメージを掴むことに効果的で、より早い修得が期待できるようになる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２５】
この発明を実施するための一形態を、以下図面を用いて説明する。  
図１は、大車輪用装具１１を身体１２に装着して、鉄棒１３のバー１３ａに吊り下がった状態の正面図である。
【００２６】
この図に示したように、大車輪用装具１１は、身体１２に対して装着して一体にする本体部材１４と、該本体部材１４の上部に設けられ、両腕を伸ばして吊り下がった状態に身体１２を鉄棒１３のバー１３ａに吊り下げる二本の係留部１５，１５と、これら係留部１５，１５の先端に設けられ、鉄棒１３のバー１３ａに対して回動可能に係止される係止部１６とを有し、また係止部１６の左右両側位置に着脱可能に取り付けられるストッパ１７…を付属している。
【００２７】
図２は大車輪用装具１１の斜視図であり、上記本体部材１４は、身体１２の上半身上部、すなわち胸部以上の部位に巻き付ける上部巻き付け部１８と、身体１２の下半身上部、すなわち臀部や大腿部近傍の部位に巻き付ける下部巻き付け部１９とを有する。そしてこれらは、二本の縦連結体２０，２０で一体化される。
【００２８】
上部巻き付け部１８は、身体１２の胸部に巻き付け可能な帯状で、両端部には身体１２に対する巻き付け状態を保持するため相互に係合し合う上部係止手段２１を設けている。係止手段２１は、図示したような一対の面ファスナのほか、バックル、スナップ等適宜の固定手段、又はそれらの組み合わせであるもよいが、面ファスナであると身体１２に対する締め付け具合を無段階に設定できるので、身体により密着した装着ができる。
【００２９】
下部巻き付け部１９は、身体１２の大腿部近傍に取り付けるもので、帯状をなす二本の開ループ部１９ａ，１９ａと、これらの長さ方向の中間部を連結して一体化する連結部１９ｂとを有する。開ループ部１９ａは大腿部に巻き付けるもので、両端部には、大腿部に対する巻き付け状態を保持するため相互に係合し合う下部係止手段２２を設けている。この下部係止手段２２も、上記上部係止手段２１と同様に、図示したような一対の面ファスナのほか、バックル、スナップ等適宜の固定手段、又はそれらの組み合わせであるもよいが、面ファスナであると身体１２に対する締め付け具合を無段階に設定できるので、身体１２により密着した装着ができる。上記連結部１９ｂは、身体の股間部において上記開ループ部を連結一体化する。
【００３０】
縦連結体２０は、帯状に形成され、身体１２の左右両側対応に、逆Ｕ字状をなす形で配置されるもので、長さ方向の中間部、すなわち逆Ｕ字状形状における上端の上面であって、身体１２の肩に対応する部位には、上記係留部１５を取り付けるための取り付け金具２３を固定している。また、取り付け金具２３を取り付けた面の反対側には、身体１２の肩に対する当たりを和らげる緩衝材２４を固定している。
【００３１】
また、縦連結体２０の上部巻き付け部１８及び下部巻き付け部１９に対する固定は、縦連結体２０の外側面を、上部巻き付部１８と下部巻き付け部１９の内側面の所定位置に、交差させ重合した状態になるように行う。この固定には、身体の大きさに合わせて適正に装着ができる連結係止手段２５を用いる。この例では、連結係止手段２５として面ファスナを用いた構成を示す。
【００３２】
すなわち、図３に示したように、面ファスナの一方２５ａを、縦連結体２０の外側面における両端部位置と、これら位置と上記取り付け金具２３との間の位置とに設け、面ファスナの他方２５ｂを、上部巻き付け部と下部巻き付け部の内側面における身体の左右両側であって前後の２位置に対応する位置に設ける。
【００３３】
そして、上記面ファスナの一方２５ａは、縦連結体２０と上部巻き付け部１８及び下部巻き付け部１９の交差重合に必要な長さよりも長く形成し、図３に示したように、上部巻き付け部１８と下部巻き付け部１９が縦連結体２０の長さ方向において自由に位置調整できるように構成する。上記面ファスナの他方２５ｂも長めに形成し、縦連結体２０の上部巻き付け部１８及び下部巻き付け部１９に対する左右方向での固定位置を自由に調整できるようにして、身体１２の大きさに対応して適正な装着ができるように構成している。
【００３４】
なお、図２に仮想線で示したように、縦連結体２０における面ファスナの一方２５ａには、これらに対して係合する面ファスナの他方２６ｂを裏面に有した被覆材２６を付設し、固定状態の強化を図るとよい。
【００３５】
これら上部巻き付け部１８、下部巻き付け部１９及び縦連結体２０は、皮革や強靭な織物等適宜の材料で構成される。
【００３６】
また、上記上部巻き付け部１８と下部巻き付け部１９との間には、身体１２が前後方向及び左右方向で屈曲するのを規制する屈曲規制部２７を架設している。すなわち、屈曲規制部１７は可撓性を有する薄い金属板等で構成し、その幅を、幅方向に屈曲しない所定幅に設定し、上部巻き付け部１８と下部巻き付け部１９における身体１２の脇腹に対応する部位にその端部を固定している。
【００３７】
そして、上述したように上部巻き付け部１８と下部巻き付け部１９の上下方向での位置を調整できるように構成した関係上、屈曲規制部２７も長さ調整可能にするため、屈曲規制部２７は２つの部材で構成する。すなわち帯状をなすスライド板２８と、該スライド板２８をスライド可能に保持すべく幅方向の両側を内側に折り返してレール部２９ａを形成した被スライド板２９である。
【００３８】
上記係留部１５は、金属製で、身体１２の荷重を支持し得る剛性を有した２本の棒状部材、すなわち上側の第１棒状部材３０と下側の第２棒状部材３１で構成し、これらの間には、第１棒状部材３０と第２棒状部材３１の回動規制をする回動規制機構３２を有した関節部３３を設けている。
【００３９】
本体部材１４側に位置する第２棒状部材３１の下端には、リング状部３４を形成し、該リング状部３４を、本体部材１４の縦連結体２０の上記取り付け金具２３に保持した留め環３５に対し、分離不能に取り付けている。
【００４０】
そして上記関節部３３は、図４に示したように構成する。すなわち、第２棒状部材３１の上端には筒状の一部を欠損した形状である断面略Ｃ字状をなす受け部３６を設ける。そしてこの受け部３６に、回動可能に保持する軸部３７を、第１棒状部材３０の下端に形成する。
【００４１】
上記受け部３６の欠損開口部３６ａは、第１棒状部材３０が第２棒状部材３１の長さ方向と同一方向に伸びる直線姿勢と、第１棒状部材３０が第２棒状部材３１に対して略直角に曲がる屈曲姿勢との間のみを回動し、上記屈曲姿勢である、略直角の規制角以上には曲がらないように、その向きと大きさが設定され、第１棒状部材３０の回動を規制する。
【００４２】
図中３６ｂは、屈曲姿勢にある第１棒状規制部３０の基部を受ける規制用鍔部である。すなわち、上記受け部３６、欠損開口部３６ａ、規制用鍔部３６ｂ、軸部３７が、回動規制機構３２を構成する
また、受け部３６と軸部３７は、その長さを各棒状部材３０，３１の本体をなす棒部分３０ａ，３１ａの直径よりも長く形成している。
【００４３】
受け部３６と軸部３７との連結は、軸部を受け部に対して保持した後、組み合わせた受け部３６と軸部３７の両端部にキャップ部材３８を嵌めて両者の一体性を保持した後、キャップ部材３８に形成した透孔３８ａと、軸部３７に形成した貫通孔３７ａとに、リベット３９を挿通してカシメ止めし、上記関節部３３を形成する。この関節部３３は、身体１２が逆さになった状態で腕を曲げても、身体１２の頭部が鉄棒１３のバー１３ａに当たらない位置に形成する（図７参照）。
【００４４】
図４中、４０はワッシャである。また４１は、係留部１５が直線状になるように第１棒状部材３０と第２棒状部材３１を付勢するばねであって、軸部３７を受け部３６に保持するときに装入される。
【００４５】
また、上記第１棒状部材３０と第２棒状部材３１には、図５に示したように、長さ調整機構を設けている。すなわち、第１棒状部材３０と第２棒状部材３１を上下に二分割して棒担体４２，４２を形成するとともにこれらの対向側部分に雄ねじ４２ａを形成し、長ナット４３で連結する。図中４４は、ロックナットである。
【００４６】
上記係止部１６は、図６に示したように構成される。すなわち、第１棒状部材３０の上端に、鉄棒１３のバー１３ａに対して引っ掛ける円弧状をなすフック部４５を形成し、このフック部４５の先端に、開閉部材４６を枢着する。開閉部材４６は、金属板を折り曲げて横断面Ｕ字状に形成し、フック部４５の開口部４５ａを開閉する。
【００４７】
開閉部材４６の下端部には、第１棒状部材３０の棒状部分３０ａに係合する係合部４６ａが形成されている。また上端部には、フック部４５の内周縁の形状と合う円弧状の縁部４６ｂを形成し、フック部４５の開口部４５ａを閉じた時にフック部４５の内周縁と開閉部材４６上端の縁部４６ｂとで、鉄棒１３のバー１３ａよりも大きい円を形成できるように形成している。
【００４８】
図中４７は、ピンで構成される止め具で、開閉部材４６の閉状態を保持するものである。開閉部材４６の下端部を保持する適宜のバンド等で構成するもよい。
【００４９】
上記ストッパ１７は、図７に示したように構成される。すなわち、一端を相対回動可能に枢着した一対の円弧状部材４８，４８を設け、これらの枢着部４８ａには、各円弧状部材４８，４８を閉方向に付勢するばね４９を保持している。そして各円弧状部材４８，４８の先端部の対向面には、テーパ面４８ｂを形成している。つまり、図６に示したように、鉄棒１３のバー１３ａに対してストッパ１７を上から嵌めれば、ストッパ１７は付勢力に抗して自動的に開き、内周に突設した圧接縁４８ｃが鉄棒１３のバー１３ａに圧接し、バー１３ａ上での位置が固定される。図中４８ｄは、ストッパ１７を開く時に指を引っ掛けるための凹部である。
【００５０】
以上のように構成され、ストッパ１７を付属した大車輪用装具１１は、次のように使用される。
【００５１】
すなわち、大車輪用装具１１を図１に示したように身体１２に巻き付けて装着する。装着は、まず縦連結体２０の長さ方向中間の取り付け金具２３が身体１２の肩部位に位置したときに上部巻き付け部１８と下部巻き付け部１９がそれぞれ身体１２の胸部、大腿部に対応するように、各部材１８，１９，２０の位置を合わせて、連結係止手段２５で固定する。次に、上部巻き付け部１８の上部係止手段２１と下部巻き付け部１９の下部係止手段２２を外した状態にして身体１２に着用し、着用後、上部係止手段２１と下部係止手段２２をしっかりと止めて身体１２に一体化させる。
【００５２】
また、係留部１５の長さ調整機構を操作して、係留部１５の長さも身体１２に合わせておく。
【００５３】
上述のようにして身体１２に着用した後、係留部１５の先端の係止部１６を既存の鉄棒１３のバー１３ａに係止する。バー１３ａにおける係止部１６の両側位置には、ストッパ１７を止めて、係止部１６の位置を規制する。  
そして、自らの力で、または介助者の力をかりて、大車輪を行う。
【００５４】
本体部材１４は身体１２に一体化されているので、吊り下がった状態で手を離しても落ちることはなく安全である。しかも、係留部１５は身体１２の両肩に対応する部位の２箇所に設けられているので、身体を安定して吊り下げられる。
【００５５】
また、係留部１５は身体１２を支持し得る剛性を有するので、身体１２が逆さ又はそれに近い状態の時に手を離しても、身体１２と鉄棒１３のバー１３ａは一定の距離を保てるので、身体１２が鉄棒１３のバー１３ａに衝突することはなく安全である。
【００５６】
上述のように鉄棒１３のバー１３ａにストッパ１７を止めて係止部の位置を規制しているので、たとえ身体１２が逆さになった状態で係留部１５の関節部３３に曲がろうとする力が作用しても、ストッパ１７の位置規制により、関節部３３は曲がらない。このため、握力や腕力が足りずに腕が曲がってしまった場合の安全も確保できる。
【００５７】
万が一、ストッパ１７が位置規制の役割を果たさないことがあっても、またストッパ１７を使用せずに大車輪をしても、係留部１５は剛性を有し、関節部３３には回動規制機構３２を設けているので、図８に示したように、身体１２の頭部１２ａは鉄棒１３のバー１３ａに当たることはなく、より一層の安全性を確保できる。関節部３３には、ばね４１を入れて伸びる方向に付勢しているので、上記効果を確実なものにすることができるとともに、腕力の不足を補える。
【００５８】
また、本体部材１４には屈曲規制部２７を設けているので、大車輪の実行に際して、身体１２が不測に前後方向と左右方向でぶれるのが規制される。このため、身体１２の筋力を補い、回転しやすくできる。従来は、筋力がなく前後方向での姿勢を規制できずに、図９の仮想線で示したように上半身と下半身が折れたような姿勢になりがちであったが、大車輪用装具１１を使用することにより、図８に実線で示したような伸びた姿勢に、容易になるので、大車輪を実行しやすい。
【００５９】
なお、この発明は、以上の一形態の構成に限定されるものではない。  
例えば、係留部を１本で構成するもよく、また両肩部に対応する位置に設けた２本の係留部を身体の頭部の上方位置で一本にして構成するもよい。
【００６０】
また、係留部は、例えば棒高跳びに使用するような可撓性を有した材料を用いて形成しても、初心者の身体の安全を充分に確保できるとともに、習熟者用にはロープ等の部材で係留部を構成することもできる。
【００６１】
さらに習熟者用には、身体が逆さになった状態で係止部を着脱可能に構成すれば、鉄棒のバー上で腕を組替えることができるようになる。
【００６２】
また屈曲規制部は、前後方向又は左右方向のいずれか一方のみの屈曲を規制するものであるもよい。習熟度や個体差に応じて選択できる。
【図面の簡単な説明】
【００６３】
【図１】使用状態を示す正面図。
【図２】大車輪用装具の斜視図。
【図３】大車輪用装具の断面図。
【図４】関節部の分解斜視図。
【図５】長さ調整機構の断面図。
【図６】係止部の側面図。
【図７】ストッパの側面図。
【図８】一作用状態の側面図。
【図９】一作用状態の正面図。
【符号の説明】
【００６４】
１１…大車輪用装具
１２…身体
１３…鉄棒
１３ａ…バー
１４…本体部材
１５…係留部
１６…係止部
１７…ストッパ
１８…上部巻き付け部
１９…下部巻き付け部
２７…屈曲規制部
３２…回動規制機構
３３…関節部
【図１】
2005237642.tif 000003
【図２】
2005237642.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2005237642.tif 000009
【図８】
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【図９】
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