(57)【要約】【課題】金属化合物着色剤の熱安定性が、金属とは会合していないクロモゲンの熱安定性よりも優れているようなマゼンタ着色剤が、依然として必要とされている。【解決手段】  相変化インクキャリヤおよび次式の着色剤化合物を含む相変化インク組成物。【化１】2005015807.tif 000326（ここでＭは、（１）正の電荷＋ｙを有する金属イオン（ここでｙは整数であって、少なくとも２）であって、  前記金属イオンは、少なくとも２つの次式のクロモゲン部分と化合物を形成することが可能である金属イオンであるか、【化２】2005015807.tif 000327  または、（２）少なくとも２つの次式のクロモゲン部分と化合物を形成することが可能である金属含有部分であるか、のいずれかであり、【化３】2005015807.tif 000328  ｚは、金属と会合している次式のクロモゲン部分の数を表す整数であって、【化４】2005015807.tif 000329少なくとも２であり、  Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、ａ、ｂ、ｃ、ｄ、Ｙ、Ｑ−、Ａ、およびＣＡは本明細書において定義したものである）【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
相変化インクキャリヤおよび次式の着色剤化合物を含む相変化インク組成物。
【化１】
2005015807.tif 000257
（ここでＭは、（１）正の電荷＋ｙを有する金属イオン（ここでｙは整数であって、少なくとも２）であって、
前記金属イオンは、少なくとも２つの次式のクロモゲン部分と化合物を形成することが可能である金属イオンであるか、
【化２】
2005015807.tif 000258
または、（２）少なくとも２つの次式のクロモゲン部分と化合物を形成することが可能である金属含有部分であるか、のいずれかであり、
【化３】
2005015807.tif 000259
ｚは、金属と会合している次式のクロモゲン部分の数を表す整数であって、
【化４】
2005015807.tif 000260
少なくとも２であり、
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、およびＲ４はそれぞれ、他とは独立して、
（ｉ）水素原子、
（ｉｉ）アルキル基、
（ｉｉｉ）アリール基、
（ｉｖ）アリールアルキル基、または
（ｖ）アルキルアリール基であるが、
ここでＲ１とＲ２とが結合して環を形成していてもよく、
ここでＲ３とＲ４とが結合して環を形成していてもよく、そして
ここでＲ１、Ｒ２、Ｒ３、およびＲ４はそれぞれ、中央構造のフェニル環に結合していてもよく、
ａおよびｂはそれぞれ、他とは独立して、整数の０、１、２、または３であり、
ｃは整数の０、１、２、３、または４であり、
それぞれＲ５、Ｒ６、およびＲ７は、他とは独立して、
（ｉ）アルキル基、
（ｉｉ）アリール基、
（ｉｉｉ）アリールアルキル基、
（ｉｖ）アルキルアリール基、
（ｖ）ハロゲン原子、
（ｖｉ）エステル基、
（ｖｉｉ）アミド基、
（ｖｉｉｉ）スルホン基、
（ｉｘ）アミン基またはアンモニウム基、
（ｘ）ニトリル基、
（ｘｉ）ニトロ基、
（ｘｉｉ）ヒドロキシ基、
（ｘｉｉｉ）シアノ基、
（ｘｉｖ）ピリジンまたはピリジニウム基、
（ｘｖ）エーテル基、
（ｘｖｉ）アルデヒド基、
（ｘｖｉｉ）ケトン基、
（ｘｖｉｉｉ）カルボニル基、
（ｘｉｘ）チオカルボニル基、
（ｘｘ）スルフェート基、
（ｘｘｉ）スルフィド基、
（ｘｘｉｉ）スルホキシド基、
（ｘｘｉｉｉ）ホスフィンまたはホスホニウム基、
（ｘｘｉｖ）ホスフェート基、
（ｘｘｖ）メルカプト基、
（ｘｘｖｉ）ニトロソ基、
（ｘｘｖｉｉ）アシル基、
（ｘｘｖｉｉｉ）酸無水物基、
（ｘｘｉｘ）アジド基、
（ｘｘｘ）アゾ基、
（ｘｘｘｉ）シアナト基、
（ｘｘｘｉｉ）イソシアナト基、
（ｘｘｘｉｉｉ）チオシアナト基、
（ｘｘｘｉｖ）イソチオシアナト基、
（ｘｘｘｖ）ウレタン基、または
（ｘｘｘｖｉ）ウレア基であり、
ここでＲ５、Ｒ６、およびＲ７はそれぞれ、中央構造のフェニル環に結合していてもよく、
【化５】
2005015807.tif 000261
は
【化６】
2005015807.tif 000262
【化７】
2005015807.tif 000263
【化８】
2005015807.tif 000264
または
【化９】
2005015807.tif 000265
であり、
Ｒ８、Ｒ９、およびＲ１０はそれぞれ、他とは独立して、
（ｉ）水素原子、
（ｉｉ）アルキル基、
（ｉｉｉ）アリール基、
（ｉｖ）アリールアルキル基、または
（ｖ）アルキルアリール基であるが、
ただし、Ｒ１＋Ｒ２＋Ｒ３＋Ｒ４＋Ｒ５＋Ｒ６＋Ｒ７＋Ｒ８＋Ｒ９＋Ｒ１０の中の炭素原子の数は少なくとも１６であり、
Ｑ−はＣＯＯ−基またはＳＯ３−基であり
ｄは、整数の１、２、３、４、または５であり、
Ａはアニオンであり、そして
ＣＡは水素原子であるかまたは、Ｑ−基の内の１つを除く全部と会合するカチオンのいずれかである）
【請求項２】
請求項１に記載の相変化インク組成物であって、
前記相変化インクキャリヤがモノアミド、テトラアミド、またはそれらの混合物を含む相変化インク組成物。
【請求項３】
請求項１に記載の相変化インク組成物であって、
アントラキノン着色剤をさらに含む相変化インク組成物。
【請求項４】
請求項１に記載の相変化インク組成物であって、
前記化合物が次式である相変化インク組成物。
【化１０】
2005015807.tif 000266
（ここでＭは、金属カチオンであり、
ｙは前記金属カチオンの上の電荷を表す整数で、少なくとも２であり、
Ａはアニオンであり、そして
ｘはそのアニオンの上の電荷を表す整数）
【請求項５】
請求項１に記載の相変化インク組成物であって、
前記クロモゲンが次式である相変化インク組成物。
【化１１】
2005015807.tif 000267
【請求項６】
請求項１に記載の相変化インク組成物であって、
前記クロモゲンが次式である相変化インク組成物。
【化１２】
2005015807.tif 000268
【化１３】
2005015807.tif 000269
（ｎは少なくとも１１）、
【化１４】
2005015807.tif 000270
【化１５】
2005015807.tif 000271
（ｎは少なくとも１２）、
【化１６】
2005015807.tif 000272
（ｎは少なくとも１２）、
【請求項７】
請求項１に記載の相変化インク組成物であって、
前記クロモゲンが次式である相変化インク組成物。
【化１７】
2005015807.tif 000273
（ｎは少なくとも１２）、
【化１８】
2005015807.tif 000274
【化１９】
2005015807.tif 000275
（ｎは少なくとも１２）、
【化２０】
2005015807.tif 000276
（ｎは少なくとも１２）、
【化２１】
2005015807.tif 000277
（ｎは少なくとも１２）、
【化２２】
2005015807.tif 000278
【化２３】
2005015807.tif 000279
（ｎは少なくとも１２）、
【化２４】
2005015807.tif 000280
（ｎは少なくとも１２）、
【化２５】
2005015807.tif 000281
（ｎは少なくとも１２）、
【化２６】
2005015807.tif 000282
【化２７】
2005015807.tif 000283
【化２８】
2005015807.tif 000284
【化２９】
2005015807.tif 000285
（ｎは少なくとも１２）、
【化３０】
2005015807.tif 000286
（ｎは少なくとも１２）、
【化３１】
2005015807.tif 000287
（ｎは少なくとも１２）、
【化３２】
2005015807.tif 000288
【化３３】
2005015807.tif 000289
（ｎは少なくとも１２）、
【化３４】
2005015807.tif 000290
（ｎは少なくとも１２）、
【化３５】
2005015807.tif 000291
（ｎは少なくとも１２）、
【化３６】
2005015807.tif 000292
（ｎの平均値は少なくとも１２）、
【化３７】
2005015807.tif 000293
（ｎの平均値は５０）、
【化３８】
2005015807.tif 000294
【化３９】
2005015807.tif 000295
【化４０】
2005015807.tif 000296
【化４１】
2005015807.tif 000297
または
【化４２】
2005015807.tif 000298
【請求項８】
請求項１に記載の相変化インク組成物であって、
（ａ）Ｍが亜鉛カチオン、ｙが２、そして前記クロモゲンが次式、
【化４３】
2005015807.tif 000299
（ｂ）Ｍがカルシウムカチオン、ｙが２、そして前記クロモゲンが次式、
【化４４】
2005015807.tif 000300
（ｃ）Ｍがビスマスカチオン、ｙが３、そして前記クロモゲンが次式、
【化４５】
2005015807.tif 000301
（ｄ）Ｍがスズカチオン、ｙが２、そして前記クロモゲンが次式、
【化４６】
2005015807.tif 000302
（ｅ）Ｍが鉄カチオン、ｙが２、そして前記クロモゲンが次式、
【化４７】
2005015807.tif 000303
（ｆ）Ｍが銅カチオン、ｙが２、そして前記クロモゲンが次式、
【化４８】
2005015807.tif 000304
（ｇ）Ｍがアルミニウムカチオン、ｙが３、そして前記クロモゲンが次式、
【化４９】
2005015807.tif 000305
（ｈ）Ｍがニッケルカチオン、ｙが２、そして前記クロモゲンが次式、
【化５０】
2005015807.tif 000306
（ｉ）Ｍがチタンカチオン、ｙが４、そして前記クロモゲンが次式、
【化５１】
2005015807.tif 000307
または
（ｊ）Ｍがクロムカチオン、ｙが３、そして前記クロモゲンが次式、
【化５２】
2005015807.tif 000308
である、組成物。
【請求項９】
相変化インクキャリヤと、下記（ａ）と（ｂ）との反応生成物である着色剤と、を含む相変化インクであって、
（ａ）次式のクロモゲン、
【化５３】
2005015807.tif 000309
（ここでＲ１、Ｒ２、Ｒ３、およびＲ４はそれぞれ、他とは独立して、
（ｉ）水素原子、
（ｉｉ）アルキル基、
（ｉｉｉ）アリール基、
（ｉｖ）アリールアルキル基、または
（ｖ）アルキルアリール基であるが、
ここでＲ１とＲ２とが結合して環を形成していてもよく、
ここでＲ３とＲ４とが結合して環を形成していてもよく、そして
ここでＲ１、Ｒ２、Ｒ３、およびＲ４はそれぞれ、中央構造のフェニル環に結合していてもよく、
ａおよびｂはそれぞれ、他とは独立して、整数の０、１、２、または３であり、
ｃは整数の０、１、２、３、または４であり、
それぞれＲ５、Ｒ６、およびＲ７は、他とは独立して、
（ｉ）アルキル基、
（ｉｉ）アリール基、
（ｉｉｉ）アリールアルキル基、
（ｉｖ）アルキルアリール基、
（ｖ）ハロゲン原子、
（ｖｉ）エステル基、
（ｖｉｉ）アミド基、
（ｖｉｉｉ）スルホン基、
（ｉｘ）アミン基またはアンモニウム基、
（ｘ）ニトリル基、
（ｘｉ）ニトロ基、
（ｘｉｉ）ヒドロキシ基、
（ｘｉｉｉ）シアノ基、
（ｘｉｖ）ピリジンまたはピリジニウム基、
（ｘｖ）エーテル基、
（ｘｖｉ）アルデヒド基、
（ｘｖｉｉ）ケトン基、
（ｘｖｉｉｉ）カルボニル基、
（ｘｉｘ）チオカルボニル基、
（ｘｘ）スルフェート基、
（ｘｘｉ）スルフィド基、
（ｘｘｉｉ）スルホキシド基、
（ｘｘｉｉｉ）ホスフィンまたはホスホニウム基、
（ｘｘｉｖ）ホスフェート基、
（ｘｘｖ）メルカプト基、
（ｘｘｖｉ）ニトロソ基、
（ｘｘｖｉｉ）アシル基、
（ｘｘｖｉｉｉ）酸無水物基、
（ｘｘｉｘ）アジド基、
（ｘｘｘ）アゾ基、
（ｘｘｘｉ）シアナト基、
（ｘｘｘｉｉ）イソシアナト基、
（ｘｘｘｉｉｉ）チオシアナト基、
（ｘｘｘｉｖ）イソチオシアナト基、
（ｘｘｘｖ）ウレタン基、または
（ｘｘｘｖｉ）ウレア基であり、
ここでＲ５、Ｒ６、およびＲ７はそれぞれ、中央構造のフェニル環に結合していてもよく、
【化５４】
2005015807.tif 000310
は
【化５５】
2005015807.tif 000311
【化５６】
2005015807.tif 000312
【化５７】
2005015807.tif 000313
または
【化５８】
2005015807.tif 000314
Ｒ８、Ｒ９、およびＲ１０はそれぞれ、他とは独立して、
（ｉ）水素原子、
（ｉｉ）アルキル基、
（ｉｉｉ）アリール基、
（ｉｖ）アリールアルキル基、または
（ｖ）アルキルアリール基であるが、
ただし、Ｒ１＋Ｒ２＋Ｒ３＋Ｒ４＋Ｒ５＋Ｒ６＋Ｒ７＋Ｒ８＋Ｒ９＋Ｒ１０の中の炭素原子の数は少なくとも１６であり、
Ｑ−はＣＯＯ−基またはＳＯ３−基であり
ｄは、整数の１、２、３、４、または５であり、
Ａはアニオンであり、そして
ＣＡは水素原子であるかまたは、Ｑ−基の内の１つを除く全部と会合するカチオンのいずれかである）、および
（ｂ）金属塩であって、その金属部分が、
（１）正の電荷＋ｙを有する金属イオン（ここでｙは整数であって、少なくとも２）であって、
前記金属イオンは、少なくとも２つの次式のクロモゲン部分と化合物を形成することが可能である金属イオンであるか、
【化５９】
2005015807.tif 000315
または、（２）少なくとも２つの次式のクロモゲン部分と化合物を形成することが可能である金属含有部分であるか、
【化６０】
2005015807.tif 000316
のいずれかである、
相変化インク。
【請求項１０】
方法であって、
（１）相変化インクキャリヤおよび次式の着色剤化合物を含む相変化インク組成物をインクジェット印刷装置の中に組み込む工程と、
【化６１】
2005015807.tif 000317
（ここでＭは、（１）正の電荷＋ｙを有する金属イオン（ここでｙは整数であって、少なくとも２）であって、
前記金属イオンは、少なくとも２つの次式のクロモゲン部分と化合物を形成することが可能である金属イオンであるか、
【化６２】
2005015807.tif 000318
または、（２）少なくとも２つの次式のクロモゲン部分と化合物を形成することが可能である金属含有部分であるか、のいずれかであり、
【化６３】
2005015807.tif 000319
ｚは、金属と会合している次式のクロモゲン部分の数を表す整数であって、
【化６４】
2005015807.tif 000320
少なくとも２であり、
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、およびＲ４はそれぞれ、他とは独立して、
（ｉ）水素原子、
（ｉｉ）アルキル基、
（ｉｉｉ）アリール基、
（ｉｖ）アリールアルキル基、または
（ｖ）アルキルアリール基であるが、
ここでＲ１とＲ２とが結合して環を形成していてもよく、
ここでＲ３とＲ４とが結合して環を形成していてもよく、そして
ここでＲ１、Ｒ２、Ｒ３、およびＲ４はそれぞれ、中央構造のフェニル環に結合していてもよく、
ａおよびｂはそれぞれ、他とは独立して、整数の０、１、２、または３であり、
ｃは整数の０、１、２、３、または４であり、
それぞれＲ５、Ｒ６、およびＲ７は、他とは独立して、
（ｉ）アルキル基、
（ｉｉ）アリール基、
（ｉｉｉ）アリールアルキル基、
（ｉｖ）アルキルアリール基、
（ｖ）ハロゲン原子、
（ｖｉ）エステル基、
（ｖｉｉ）アミド基、
（ｖｉｉｉ）スルホン基、
（ｉｘ）アミン基またはアンモニウム基、
（ｘ）ニトリル基、
（ｘｉ）ニトロ基、
（ｘｉｉ）ヒドロキシ基、
（ｘｉｉｉ）シアノ基、
（ｘｉｖ）ピリジンまたはピリジニウム基、
（ｘｖ）エーテル基、
（ｘｖｉ）アルデヒド基、
（ｘｖｉｉ）ケトン基、
（ｘｖｉｉｉ）カルボニル基、
（ｘｉｘ）チオカルボニル基、
（ｘｘ）スルフェート基、
（ｘｘｉ）スルフィド基、
（ｘｘｉｉ）スルホキシド基、
（ｘｘｉｉｉ）ホスフィンまたはホスホニウム基、
（ｘｘｉｖ）ホスフェート基、
（ｘｘｖ）メルカプト基、
（ｘｘｖｉ）ニトロソ基、
（ｘｘｖｉｉ）アシル基、
（ｘｘｖｉｉｉ）酸無水物基、
（ｘｘｉｘ）アジド基、
（ｘｘｘ）アゾ基、
（ｘｘｘｉ）シアナト基、
（ｘｘｘｉｉ）イソシアナト基、
（ｘｘｘｉｉｉ）チオシアナト基、
（ｘｘｘｉｖ）イソチオシアナト基、
（ｘｘｘｖ）ウレタン基、または
（ｘｘｘｖｉ）ウレア基であり、
ここでＲ５、Ｒ６、およびＲ７はそれぞれ、中央構造のフェニル環に結合していてもよく、
【化６５】
2005015807.tif 000321
は
【化６６】
2005015807.tif 000322
【化６７】
2005015807.tif 000323
【化６８】
2005015807.tif 000324
または
【化６９】
2005015807.tif 000325
であり、
Ｒ８、Ｒ９、およびＲ１０はそれぞれ、他とは独立して、
（ｉ）水素原子、
（ｉｉ）アルキル基、
（ｉｉｉ）アリール基、
（ｉｖ）アリールアルキル基、または
（ｖ）アルキルアリール基であるが、
ただし、Ｒ１＋Ｒ２＋Ｒ３＋Ｒ４＋Ｒ５＋Ｒ６＋Ｒ７＋Ｒ８＋Ｒ９＋Ｒ１０の中の炭素原子の数は少なくとも１６であり、
Ｑ−はＣＯＯ−基またはＳＯ３−基であり
ｄは、整数の１、２、３、４、または５であり、
Ａはアニオンであり、そして
ＣＡは水素原子であるかまたは、Ｑ−基の内の１つを除く全部と会合するカチオンのいずれかである）、
（２）前記インクを溶融させる工程と、および
（３）前記溶融させたインクの液滴を基材の上に像様パターンに吐出させる工程と、を含む方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、相変化インクに関する。さらに詳しくは本発明は、特定の着色剤化合物を含むホットメルトまたは相変化インクに関する。
【背景技術】
【０００２】
一般的には、相変化インク（「ホットメルトインク」と呼ばれることもある）は、周囲温度においては固相として、インクジェット印刷デバイスの高い操作温度においては液相として存在する。吐出操作温度においては、液状インクの液滴が印刷デバイスから吐出され、そのインク液滴が、直接的にか、または中間の加熱した転写ベルトまたはドラムを介するかのいずれかにより、記録基材の表面に接触すると、急速に固化し、固化したインクの滴の予め定められたパターンが形成される。相変化インクは、その他の印刷技術、例えばグラビア印刷などにおいても使用されてきたが、それについては例えば、米国特許第５，４９６，８７９号明細書および独国特許出願第４２０５６３６ＡＬ号明細書および独国特許出願第４２０５７１３ＡＬ号明細書に開示されているが、これら特許のそれぞれにおける開示は、参考として引用し本明細書に組み入れたものとする。
【０００３】
カラー印刷のための相変化インクは典型的には、相変化インクキャリヤ組成物を含み、このキャリヤ組成物が、相変化インクと相溶性のある着色剤と組み合わされる。具体的な実施態様においては、インクキャリヤ組成物と相溶性のある減法混色の一次色の（ｐｒｉｍａｒｙ）着色剤を組み合わせることによって、一連の着色相変化インクを形成することが可能となる。この減法混色の一次色の相変化インクには、４種の成分染料、すなわち、シアン、マゼンタ、イエローおよびブラックを含むことができるが、ただし、インクはこれら４種の色に限定されるわけではない。これら減法混色の一次色のインクは、単一の染料または染料の混合物を使用することによって、形成することが可能である。例えば、マゼンタは、ソルベントレッド染料の混合物を使用して得ることができるし、あるいは、コンポジットブラックは、いくつかの染料を混合することによって得ることができる。米国特許第４，８８９，５６０号明細書、米国特許第４，８８９，７６１号明細書、および米国特許第５，３７２，８５２号明細書では、使用する減法混色の一次色の着色剤には、カラーインデックス（Ｃ．Ｉ．）油溶性染料、分散染料、変性した酸性染料および直接染料、ならびに塩基性染料のようなタイプの染料を含むことができると、教示している（これら特許のそれぞれにおける開示はすべて、参考として引用し本明細書に組み入れたものとする）。例えば、米国特許第５，２２１，３３５号明細書に開示されているように、着色剤には顔料を含んでいてもよい（この特許の開示はすべて、参考として引用し本明細書に組み入れたものとする）。米国特許第５，６２１，０２２号明細書には、相変化インク組成物中に特定のタイプのポリマ性染料を使用することが開示されている（この特許の開示はすべて、参考として引用し本明細書に組み入れたものとする）。
【０００４】
相変化インクは、郵便の消印、産業用マーキング、およびラベル表示などのような用途にも使用されてきた。
【０００５】
相変化インクは、インクジェットプリンタ用としては望ましいものであるが、その理由は、出荷、長期間の保存などの間は室温で固相に保たれているからである。それに加えて、液体インクジェットのインクの場合に起きるインクの蒸発に伴うノズルの閉塞の問題が、大部分回避されるために、インクジェット印刷の信頼性が改良される。さらに、インク液滴が最終の記録基材（例えば、紙、透明材料など）の上に直接塗布されるような相変化インクジェットプリンタにおいては、液滴が基材と接触すると直ちに固化するために、印刷媒体へのインクのマイグレーションが防止でき、ドット品質が改良される。
【０００６】
【特許文献１】米国特許第５，４９６，８７９号明細書
【特許文献２】独国特許出願第４２０５６３６ＡＬ号明細書
【特許文献３】独国特許出願第４２０５７１３ＡＬ号明細書
【特許文献４】米国特許第４，８８９，５６０号明細書
【特許文献５】米国特許第４，８８９，７６１号明細書
【特許文献６】米国特許第５，３７２，８５２号明細書
【特許文献７】米国特許第５，２２１，３３５号明細書
【特許文献８】米国特許第５，６２１，０２２号明細書
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
公知の組成物およびプロセスがそれらの目的のために適するようにはなっているが、依然として新規なマゼンタ着色剤組成物が必要とされていて、そのようなものの例を挙げれば、相変化インク中で使用するのに特に好適なマゼンタ着色剤組成物；望ましい熱安定性を有するマゼンタ着色剤；高温に暴露した場合に望ましくない変色を最小限とするマゼンタ着色剤；望ましい輝度を示すマゼンタ着色剤；望ましい色相を示すマゼンタ着色剤；望ましい彩度であるマゼンタ着色剤；望ましい高い光堅牢特性を有するマゼンタ着色剤；望ましい心地よい色を有するマゼンタ着色剤、相変化インクキャリヤ組成物中に好適な溶解特性を示すマゼンタ着色剤；１３５℃を超える温度で吐出でき、しかも熱安定性を維持するような相変化インクを可能とするマゼンタ着色剤；パイル高さ（ｐｉｌｅ  ｈｅｉｇｈｔ）の低い画像を形成するような相変化インクを可能とするマゼンタ着色剤；リソグラフィの薄い画像（ｔｈｉｎ  ｉｍａｇｅ）品質に近い画像を形成する相変化インクを可能とするマゼンタ着色剤；酸化安定性を示すマゼンタ着色剤；相変化インクキャリヤから沈降しないマゼンタ着色剤；相変化インクに加えた場合に、隣に印刷された異なった色のインクの中へ拡散しないマゼンタ着色剤；相変化インクキャリヤのような媒体から、テープ粘着剤、紙などに抽出されることがないマゼンタ着色剤；相変化インクに組み込んだ場合に、相変化インクジェット印字ヘッドの閉塞をもたらすことがないマゼンタ着色剤；シャープなエッジを有する画像を生成し、時間が経過してもそのシャープさを保持するような相変化インクを可能とするマゼンタ着色剤；暑い環境条件においてもその高い画像品質を維持する画像を生成させる相変化インクを可能とするマゼンタ着色剤；望む限りの高い光学密度の画像を生成させる相変化インクを可能とするマゼンタ着色剤；相変化インクキャリア中で良好な溶解性のために望ましい高い光学密度を損なうことなく低いパイル高さの画像を生成させることを可能とするマゼンタ着色剤；および経済性に優れたインクを可能とするマゼンタ着色剤；などがある。さらに、クロモゲンと会合した金属化合物を含む化合物であるマゼンタ着色剤であって、その金属化合物着色剤の熱安定性が、金属とは会合していないクロモゲンの熱安定性よりも優れているようなマゼンタ着色剤が、依然として必要とされている。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
下記［化１］〜［化４］のような着色剤化合物を含む相変化インク組成物である。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】
本発明は次式のような着色剤化合物を含む相変化インクを目的とするが、
【化１】
2005015807.tif 000002
ここでＭは、（１）正の電荷＋ｙを有する金属イオンであり（ここでｙは整数であって、少なくとも２）、前記金属イオンは、少なくとも２つの次式のクロモゲン部分と化合物を形成することが可能である金属イオンであるか、
【化２】
2005015807.tif 000003
または、（２）少なくとも２つの次式のクロモゲン部分と化合物を形成することが可能である金属含有部分であるか、のいずれかであって、
【化３】
2005015807.tif 000004
そしてｚは金属と会合している、次式のクロモゲン部分の数を表す整数であって、
【化４】
2005015807.tif 000005
少なくとも２である。ｚの値に上限を設ける必要はない。
【００１０】
正の電荷＋ｙを有する金属カチオンの例を挙げれば（ここでｙは整数であって少なくとも２）、以下の元素の＋２、＋３、＋４およびさらに価数の高いカチオンであるが、そのような元素としては、マグネシウム、カルシウム、ストロンチウム、バリウム、ラジウム、アルミニウム、ガリウム、ゲルマニウム、インジウム、スズ、アンチモン、テルル、タリウム、鉛、ビスマス、ポロニウム、スカンジウム、チタン、バナジウム、クロム、マンガン、鉄、コバルト、ニッケル、銅、亜鉛、ジルコニウム、ニオブ、モリブデン、テクネチウム、ルテニウム、ロジウム、パラジウム、銀、カドミウム、ハフニウム、タンタル、タングステン、レニウム、オスミウム、イリジウム、白金、金、水銀、ランタニド系列の金属例えばユウロピウムなど、アクチニド系列の金属、などを挙げることができる。
【００１１】
金属含有部分の例を挙げれば：
金属イオン部分、例えばＭｅ３＋Ｘ−であって、ここでＭｅは３価の金属原子を表し、Ｘは１価のアニオン、例えば、Ｃｌ−、Ｂｒ−、Ｉ−、ＨＳＯ４−、ＨＳＯ３−、ＣＨ３ＳＯ３−、ＣＨ３Ｃ６Ｈ４ＳＯ３−、ＮＯ３−、ＨＣＯＯ−、ＣＨ３ＣＯＯ−、Ｈ２ＰＯ４−、ＳＣＮ−、ＢＦ４−、ＣｌＯ４−、ＳＳＯ３−、ＰＦ６−、ＳｂＣｌ６−、などであるか、またはＭｅ４＋Ｘ−またはＭｅ４＋Ｘ−またはＭｅ４＋Ｘ２−であって、ここでＭｅは４価の金属原子を表し、Ｘは１価のアニオンを表し、そしてＸ２は２つの１価のアニオンであるか、Ｍｅ４＋Ｘ２−であって、ここでＭｅは４価の金属原子を表し、Ｘ２−は２価のアニオンをあらわす、など；
金属配位化合物であって、ここで金属、例えばマグネシウム、カルシウム、ストロンチウム、バリウム、ラジウム、アルミニウム、ガリウム、ゲルマニウム、インジウム、スズ、アンチモン、テルル、タリウム、鉛、ビスマス、ポロニウム、スカンジウム、チタン、バナジウム、クロム、マンガン、鉄、コバルト、ニッケル、銅、亜鉛、ジルコニウム、ニオブ、モリブデン、テクネチウム、ルテニウム、ロジウム、パラジウム、銀、カドミウム、ハフニウム、タンタル、タングステン、レニウム、オスミウム、イリジウム、白金、金、水銀、ランタニド系列の金属例えばユウロピウムなど、アクチニド系列の金属、などが、１種または複数のリガンドと会合していているが、そのようなリガンドとしては、例えばカルボニル（一酸化炭素）リガンド、フェロセンリガンド、ハライド（例えばフルオリド、クロリド、ブロミド、ヨーダイドなど）リガンド、次式のアミンリガンド、
【化５】
2005015807.tif 000006
ここでＲ５１、Ｒ５２、およびＲ５３は互いに他とは独立して、（ｉ）水素原子、（ｉｉ）ハロゲン原子、例えばフッ素、塩素、臭素、ヨウ素、など、（ｉｉｉ）アルキル基（直鎖状、分岐状、飽和、不飽和、環状、置換、および非置換のアルキル基を含み、そしてここでそのアルキル基には、ヘテロ原子、例えば酸素、窒素、硫黄、ケイ素、リンなどが存在していても、存在していなくてもよい）であって、１つの実施態様においては、少なくとも１個の炭素原子を有し、そして各種の実施態様においては、５５、３０、または２０個を超えない炭素原子を有するが、ただし、炭素原子の数はこれらの範囲の外側であってもよい、（ｉｖ）アリール基（非置換および置換されたアリール基を含み、そしてここでそのアリール基には、ヘテロ原子、例えば酸素、窒素、硫黄、ケイ素、リンなどが存在していても、存在していなくてもよい）であって、１つの実施態様においては、少なくとも６個の炭素原子を有し、そして各種の実施態様においては、２６、２２、または１８個を超えない炭素原子を有するが、ただし、炭素原子の数はこれらの範囲の外側であってもよい、（ｖ）アリールアルキル基（非置換および置換されたアリールアルキル基を含み、ここでそのアリールアルキル基のアルキル部分は、直鎖状、分岐状、飽和、不飽和、および／または環状であってよく、そしてここで、アリールアルキル基のアルキル部分およびアリール部分のいずれかまたは両方には、ヘテロ原子、例えば酸素、窒素、硫黄、ケイ素、リンなどが存在していても、存在していなくてもよい）であって、１つの実施態様においては、少なくとも７個の炭素原子を有し、そして各種の実施態様においては、５５、３０、または２０個を超えない炭素原子を有するが、ただし、炭素原子の数はこれらの範囲の外側であってもよく、例えばベンジルなどであってもよい、または（ｖｉ）アルキルアリール基（非置換および置換されたアルキルアリール基を含み、ここでそのアルキルアリール基のアルキル部分は、直鎖状、分岐状、飽和、不飽和、および／または環状であってよく、そしてここで、アルキルアリール基のアルキル部分およびアリール部分のいずれかまたは両方には、ヘテロ原子、例えば酸素、窒素、硫黄、ケイ素、リンなどが存在していても、存在していなくてもよい）であって、１つの実施態様においては、少なくとも７個の炭素原子を有し、そして各種の実施態様においては、５５、３０、または２０個を超えない炭素原子を有するが、ただし、炭素原子の数はこれらの範囲の外側であってもよく、例えばトリルなどであってもよいが、ここで、Ｒ５１、Ｒ５２、およびＲ５３の１つまたは複数が互いに結合して環を形成していてもよく、そしてここで、置換されたアルキル、アリール、アリールアルキル、およびアルキルアリール基の置換基は、（これらに限定されるわけではないが）、ヒドロキシ基、ハロゲン原子、アミン基、イミン基、アンモニウム基、シアノ基、ピリジン基、ピリジニウム基、エーテル基、アルデヒド基、ケトン基、エステル基、アミド基、カルボニル基、チオカルボニル基、スルフェート基、スルホネート基、スルホン酸基、スルフィド基、スルホキシド基、ホスフィン基、ホスホニウム基、ホスフェート基、ニトリル基、メルカプト基、ニトロ基、ニトロソ基、スルホン基、アシル基、酸無水物基、アジド基、アゾ基、シアナト基、イソシアナト基、チオシアナト基、イソチオシアナト基、カルボキシレート基、カルボン酸基、ウレタン基、ウレア基、それらの混合物、などであり、ここで、２つ以上の置換基が共に結合して環を形成していてもよく、好適なアミンリガンドの具体的な例を挙げれば、アンモニア、トリメチルアミン、エチレンジアミン、ビピリジンなどがあり、次式のホスフィンリガンド
【化６】
2005015807.tif 000007
ここでＲ６１、Ｒ６２、およびＲ６３は互いに他とは独立して、（ｉ）水素原子、（ｉｉ）ハロゲン原子、例えばフッ素、塩素、臭素、ヨウ素、など、（ｉｉｉ）アルキル基（直鎖状、分岐状、飽和、不飽和、環状、置換、および非置換のアルキル基を含み、そしてここでそのアルキル基には、ヘテロ原子、例えば酸素、窒素、硫黄、ケイ素、リンなどが存在していても、存在していなくてもよい）であって、１つの実施態様においては、少なくとも１個の炭素原子を有し、そして各種の実施態様においては、５５、３０、または２０個を超えない炭素原子を有するが、ただし、炭素原子の数はこれらの範囲の外側であってもよい、（ｉｖ）アリール基（非置換および置換されたアリール基を含み、そしてここでそのアリール基には、ヘテロ原子、例えば酸素、窒素、硫黄、ケイ素、リンなどが存在していても、存在していなくてもよい）であって、１つの実施態様においては、少なくとも６個の炭素原子を有し、そして各種の実施態様においては、２６、２２、または１８個を超えない炭素原子を有するが、ただし、炭素原子の数はこれらの範囲の外側であってもよい、（ｖ）アリールアルキル基（非置換および置換されたアリールアルキル基を含み、ここでそのアリールアルキル基のアルキル部分は、直鎖状、分岐状、飽和、不飽和、および／または環状であってよく、そしてここで、アリールアルキル基のアルキル部分およびアリール部分のいずれかまたは両方には、ヘテロ原子、例えば酸素、窒素、硫黄、ケイ素、リンなどが存在していても、存在していなくてもよい）であって、１つの実施態様においては、少なくとも７個の炭素原子を有し、そして各種の実施態様においては、５５、３０、または２０個を超えない炭素原子を有するが、ただし、炭素原子の数はこれらの範囲の外側であってもよく、例えばベンジルなどであってもよい、（ｖｉ）アルキルアリール基（非置換および置換されたアルキルアリール基を含み、ここでそのアルキルアリール基のアルキル部分は、直鎖状、分岐状、飽和、不飽和、および／または環状であってよく、そしてここで、アルキルアリール基のアルキル部分およびアリール部分のいずれかまたは両方には、ヘテロ原子、例えば酸素、窒素、硫黄、ケイ素、リンなどが存在していても、存在していなくてもよい）であって、１つの実施態様においては、少なくとも７個の炭素原子を有し、そして各種の実施態様においては、５５、３０、または２０個を超えない炭素原子を有するが、ただし、炭素原子の数はこれらの範囲の外側であってもよく、例えばトリルなどであってもよいが、（ｖｉｉ）アルコキシ基（直鎖状、分岐状、飽和、不飽和、環状、置換、および非置換のアルコキシ基を含み、そしてここでそのアルコキシ基には、ヘテロ原子、例えば酸素、窒素、硫黄、ケイ素、リンなどが存在していても、存在していなくてもよい）であって、１つの実施態様においては、少なくとも１個の炭素原子を有し、そして各種の実施態様においては、５５、３０、または２０個を超えない炭素原子を有するが、ただし、炭素原子の数はこれらの範囲の外側であってもよい、（ｖｉｉｉ）アリールオキシ基（非置換および置換されたアリールオキシ基を含み、そしてここでそのアリールオキシ基には、ヘテロ原子、例えば酸素、窒素、硫黄、ケイ素、リンなどが存在していても、存在していなくてもよい）であって、１つの実施態様においては、少なくとも６個の炭素原子を有し、そして各種の実施態様においては、２６、２２、または１８個を超えない炭素原子を有するが、ただし、炭素原子の数はこれらの範囲の外側であってもよい、（ｉｘ）アリールアルキルオキシ基（非置換および置換されたアリールアルキルオキシ基を含み、ここでそのアリールアルキルオキシ基のアルキル部分は、直鎖状、分岐状、飽和、不飽和、および／または環状であってよく、そしてここで、アリールアルキルオキシ基のアルキル部分およびアリール部分のいずれかまたは両方には、ヘテロ原子、例えば酸素、窒素、硫黄、ケイ素、リンなどが存在していても、存在していなくてもよい）であって、１つの実施態様においては、少なくとも７個の炭素原子を有し、そして各種の実施態様においては、５５、３０、または２０個を超えない炭素原子を有するが、ただし、炭素原子の数はこれらの範囲の外側であってもよく、例えばベンジルオキシなどであってもよい、または（ｘ）アルキルアリールオキシ基（非置換および置換されたアルキルアリールオキシ基を含み、ここでそのアルキルアリールオキシ基のアルキル部分は、直鎖状、分岐状、飽和、不飽和、および／または環状であってよく、そしてここで、アルキルアリールオキシ基のアルキル部分およびアリール部分のいずれかまたは両方には、ヘテロ原子、例えば酸素、窒素、硫黄、ケイ素、リンなどが存在していても、存在していなくてもよい）であって、１つの実施態様においては、少なくとも７個の炭素原子を有し、そして各種の実施態様においては、５５、３０、または２０個を超えない炭素原子を有するが、ただし、炭素原子の数はこれらの範囲の外側であってもよく、例えばトリルオキシなどであってもよいが、ここで、Ｒ６１、Ｒ６２、およびＲ６３の１つまたは複数が互いに結合して環を形成していてもよく、そしてここで、置換されたアルキル、アルコキシ、アリール、アリールオキシ、アリールアルキル、アリールアルキルオキシ、アルキルアリールおよびアルキルアリールオキシ基の置換基は、（これらに限定されるわけではないが）、ヒドロキシ基、ハロゲン原子、アミン基、イミン基、アンモニウム基、シアノ基、ピリジン基、ピリジニウム基、エーテル基、アルデヒド基、ケトン基、エステル基、アミド基、カルボニル基、チオカルボニル基、スルフェート基、スルホネート基、スルホン酸基、スルフィド基、スルホキシド基、ホスフィン基、ホスホニウム基、ホスフェート基、ニトリル基、メルカプト基、ニトロ基、ニトロソ基、スルホン基、アシル基、酸無水物基、アジド基、アゾ基、シアナト基、イソシアナト基、チオシアナト基、イソチオシアナト基、カルボキシレート基、カルボン酸基、ウレタン基、ウレア基、それらの混合物、などであり、ここで、２つ以上の置換基が共に結合して環を形成していてもよく、好適なホスフィンリガンドの具体的な例を挙げれば、ホスフィン、トリフルオロホスフィン、トリクロロホスフィン、トリメチルホスフィン、トリフェニルホスフィン、トリエトキシホスフィン、など、水リガンド、シアノリガンド、イソシアノリガンド、ヒドロキシドアニオン、ニトロリガンド、ニトリトリガンド、チオシアナトリガンド、酸化窒素リガンド、などがあり、それらには、単座リガンド、二座リガンド、三座リガンド、四座リガンド、五座リガンド、六座リガンド（例えばエチレンジアミン四酢酸）、錯体中で２つまたはそれ以上の金属原子を結合する橋かけリガンド、クラウンエーテルリガンド、などがあるが、広い範囲の各種リガンドおよび金属錯体は、Ｆ．Ａ．コットン（Ｃｏｔｔｏｎ）およびＧ．ウィルキンソン（Ｗｉｌｋｉｎｓｏｎ）『アドバンスド・インオーガニック・ケミストリ（Ａｄｖａｎｃｅｄ  Ｉｎｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ）第４版』（ジョン・ワイリー・アンド・ソンズ（Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ＆  Ｓｏｎｓ）、１９８０年）に開示されており、
ヘテロポリ酸（ポリオキソメタレートと呼ばれることがある）で、無機金属−酸素クラスタを含む酸であるが；これらの物質については、例えば、Ｍ．Ｔ．ポープ（Ｐｏｐｅ）ら、「ポリオキソメタレート・ケミストリ：アン・オールド・フィールド・ウィズ・ニュー・ディメンジョンズ・イン・セブラル・ディスシプリンズ（Ｐｏｌｙｏｘｏｍｅｔａｌａｔｅ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ：Ａｎ  Ｏｌｄ  Ｆｉｅｌｄ  ｗｉｔｈ  Ｎｅｗ  Ｄｉｍｅｎｓｉｏｎｓ  ｉｎ  Ｓｅｖｅｒａｌ  Ｄｉｓｃｉｐｌｉｎｅｓ）」（アンゲバント・ヘミー・インターナショナル・エディション・イングリッシュ（Ａｎｇｅｗ．Ｃｈｅｍ．Ｉｎｔ．Ｅｄ．Ｅｎｇｌ．）第３０巻、ｐ．３４、１９９１年）に説明があるが、ヘテロポリ酸の例を挙げれば、リンタングステン酸、例えば（これらに限定されるわけではない）一般式Ｈ３ＰＯ４・１２ＷＯ３・ＸＨ２Ｏ（ここでＸは、可変であって、一般的な値としては（これらに限定されるわけではない）１２、２４など）、ケイタングステン酸、例えば（これらに限定されるわけではない）一般式Ｈ４ＳｉＯ２・１２ＷＯ３・ＸＨ２Ｏ（ここでＸは、可変であって、一般的な値としては（これらに限定されるわけではない）１２、２４、２６など）、リンモリブデン酸、例えば（これらに限定されるわけではない）一般式１２ＭｏＯ３・Ｈ３ＰＯ４・ＸＨ２Ｏ（ここでＸは、可変であって、一般的な値としては（これらに限定されるわけではない）１２、２４、２６など）などがあるが、これらはすべて、単品または混合物として市販されており；さらには、少なくとも２つの次式のクロモゲン部分と化合物を形成することが可能である金属含有部分のどのようなものであってもよい。
【化７】
2005015807.tif 000008
「少なくとも２つの次式のクロモゲン部分と化合物を形成することが可能」という用語は、
【化８】
2005015807.tif 000009
その金属カチオンまたは金属含有部分が２つまたはそれ以上の
【化９】
2005015807.tif 000010
クロモゲン部分と化合物を形成するということを意味する。化合物を形成する、次式のクロモゲン部分と
【化１０】
2005015807.tif 000011
金属カチオンまたは金属含有部分との間の各種の会合が適していて、そのようなものとしてはイオン性化合物、共有結合性化合物、配位化合物などが挙げられる。
【００１２】
ここでＲ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４はそれぞれ、他とは独立して、（ｉ）水素原子、（ｉｉ）アルキル基（直鎖状、分岐状、飽和、不飽和、環状、置換、および非置換のアルキル基を含み、そしてここでそのアルキル基には、ヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、ケイ素、リンなどが存在していても、存在していなくてもよい）であって、各種の実施態様においては、少なくとも１、２、６、８、または１８個の炭素原子を有し、そして各種の実施態様においては、５５、３０、または２０個を超えない炭素原子を有するが、ただし、炭素原子の数はこれらの範囲の外側であってもよい、（ｉｉｉ）アリール基（非置換および置換されたアリール基を含み、そしてここでそのアリール基には、ヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、ケイ素、リンなどが存在していても、存在していなくてもよい）であって、各種の実施態様においては、少なくとも６、１０、または１４個の炭素原子を有し、そして各種の実施態様においては、２６、２２、または１８個を超えない炭素原子を有するが、ただし、炭素原子の数はこれらの範囲の外側であってもよい、（ｉｖ）アリールアルキル基（非置換および置換されたアリールアルキル基を含み、ここでそのアリールアルキル基のアルキル部分は、直鎖状、分岐状、飽和、不飽和、および／または環状であってよく、そしてここで、アリールアルキル基のアルキル部分およびアリール部分のいずれかまたは両方には、ヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、ケイ素、リンなどが存在していても、存在していなくてもよい）であって、各種の実施態様においては、少なくとも７、１２、または１８個の炭素原子を有し、そして各種の実施態様においては、５５、３０、または２０個を超えない炭素原子を有するが、ただし、炭素原子の数はこれらの範囲の外側であってもよく、例えばベンジルなどであってもよい、または（ｖ）アルキルアリール基（非置換および置換されたアルキルアリール基を含み、ここでそのアルキルアリール基のアルキル部分は、直鎖状、分岐状、飽和、不飽和、および／または環状であってよく、そしてここで、アルキルアリール基のアルキル部分およびアリール部分のいずれかまたは両方には、ヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、ケイ素、リンなどが存在していても、存在していなくてもよい）であって、各種の実施態様においては、少なくとも７、１２、または１８個の炭素原子を有し、そして各種の実施態様においては、５５、３０、または２０個を超えない炭素原子を有するが、ただし、炭素原子の数はこれらの範囲の外側であってもよく、例えばトリルなどであってもよい、ここでＲ１とＲ２とが結合して環を形成していてもよく、ここでＲ３とＲ４とが結合して環を形成していてもよく、そしてここでＲ１、Ｒ２、Ｒ３、およびＲ４がそれぞれ、中央構造のフェニル環に結合していてもよく、ａおよびｂはそれぞれ、他とは独立して、整数の０、１、２、または３であり、ｃは整数の０、１、２、３、または４であり、それぞれＲ５、Ｒ６、およびＲ７は、他とは独立して、（ｉ）アルキル基（直鎖状、分岐状、飽和、不飽和、環状、置換、および非置換のアルキル基を含み、そしてここでそのアルキル基には、ヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、ケイ素、リンなどが存在していても、存在していなくてもよい）であって、１つの実施態様においては、少なくとも１個の炭素原子を有し、そして各種の実施態様においては、５０、３０、または１８個を超えない炭素原子を有するが、ただし、炭素原子の数はこれらの範囲の外側であってもよい、（ｉｉ）アリール基（非置換および置換されたアリール基を含み、そしてここでそのアリール基には、ヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、ケイ素、リンなどが存在していても、存在していなくてもよい）であって、１つの実施態様においては、少なくとも６個の炭素原子を有し、そして各種の実施態様においては、５５、３０、または１８個を超えない炭素原子を有するが、ただし、炭素原子の数はこれらの範囲の外側であってもよい、（ｉｉｉ）アリールアルキル基（非置換および置換されたアリールアルキル基を含み、ここでそのアリールアルキル基のアルキル部分は、直鎖状、分岐状、飽和、不飽和、および／または環状であってよく、そしてここで、アリールアルキル基のアルキル部分およびアリール部分のいずれかまたは両方には、ヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、ケイ素、リンなどが存在していても、存在していなくてもよい）であって、１つの実施態様においては、少なくとも７個の炭素原子を有し、そして各種の実施態様においては、５５、３０、または１８個を超えない炭素原子を有するが、ただし、炭素原子の数はこれらの範囲の外側であってもよく、例えばベンジルなどであってもよい、（ｉｖ）アルキルアリール基（非置換および置換されたアルキルアリール基を含み、ここでそのアルキルアリール基のアルキル部分は、直鎖状、分岐状、飽和、不飽和、および／または環状であってよく、そしてここで、アルキルアリール基のアルキル部分およびアリール部分のいずれかまたは両方には、ヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、ケイ素、リンなどが存在していても、存在していなくてもよい）であって、１つの実施態様においては、少なくとも７個の炭素原子を有し、そして各種の実施態様においては、５５、３０、または１８個を超えない炭素原子を有するが、ただし、炭素原子の数はこれらの範囲の外側であってもよく、例えばトリルなどであってもよい、（ｖ）ハロゲン原子、例えばフッ素、塩素、臭素、ヨウ素、など、（ｖｉ）エステル基、（ｖｉｉ）アミド基、（ｖｉｉｉ）スルホン基、（ｉｘ）アミン基またはアンモニウム基、（ｘ）ニトリル基、（ｘｉ）ニトロ基、（ｘｉｉ）ヒドロキシ基、（ｘｉｉｉ）シアノ基、（ｘｉｖ）ピリジンまたはピリジニウム基、（ｘｖ）エーテル基、（ｘｖｉ）アルデヒド基、（ｘｖｉｉ）ケトン基、（ｘｖｉｉｉ）カルボニル基、（ｘｉｘ）チオカルボニル基、（ｘｘ）スルフェート基、（ｘｘｉ）スルフィド基、（ｘｘｉｉ）スルホキシド基、（ｘｘｉｉｉ）ホスフィンまたはホスホニウム基、（ｘｘｉｖ）ホスフェート基、（ｘｘｖ）メルカプト基、（ｘｘｖｉ）ニトロソ基、（ｘｘｖｉｉ）アシル基、（ｘｘｖｉｉｉ）酸無水物基、（ｘｘｉｘ）アジド基、（ｘｘｘ）アゾ基、（ｘｘｘｉ）シアナト基、（ｘｘｘｉｉ）イソシアナト基、（ｘｘｘｉｉｉ）チオシアナト基、（ｘｘｘｉｖ）イソチオシアナト基、（ｘｘｘｖ）ウレタン基、または（ｘｘｘｖｉ）ウレア基であり、ここでＲ５、Ｒ６、およびＲ７がそれぞれ、中央構造のフェニル環に結合していてもよく、
【化１１】
2005015807.tif 000012
は
【化１２】
2005015807.tif 000013
【化１３】
2005015807.tif 000014
【化１４】
2005015807.tif 000015
または
【化１５】
2005015807.tif 000016
であり、
Ｒ８、Ｒ９、およびＲ１０はそれぞれ、他とは独立して、（ｉ）水素原子、（ｉｉ）アルキル基（直鎖状、分岐状、飽和、不飽和、環状、置換、および非置換のアルキル基を含み、そしてここでそのアルキル基には、ヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、ケイ素、リンなどが存在していても、存在していなくてもよい）であって、各種の実施態様においては、少なくとも１、２、６、８、または１８個の炭素原子を有し、そして各種の実施態様においては、５５、３０、または２０個を超えない炭素原子を有するが、ただし、炭素原子の数はこれらの範囲の外側であってもよい、（ｉｉｉ）アリール基（非置換および置換されたアリール基を含み、そしてここでそのアリール基には、ヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、ケイ素、リンなどが存在していても、存在していなくてもよい）であって、各種の実施態様においては、少なくとも６、１０、または１４個の炭素原子を有し、そして各種の実施態様においては、２６、２２、または１８個を超えない炭素原子を有するが、ただし、炭素原子の数はこれらの範囲の外側であってもよい、（ｉｖ）アリールアルキル基（非置換および置換されたアリールアルキル基を含み、ここでそのアリールアルキル基のアルキル部分は、直鎖状、分岐状、飽和、不飽和、および／または環状であってよく、そしてここで、アリールアルキル基のアルキル部分およびアリール部分のいずれかまたは両方には、ヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、ケイ素、リンなどが存在していても、存在していなくてもよい）であって、各種の実施態様においては、少なくとも７、１２、または１８個の炭素原子を有し、そして各種の実施態様においては、５５、３０、または２０個を超えない炭素原子を有するが、ただし、炭素原子の数はこれらの範囲の外側であってもよく、例えばベンジルなどであってもよい、または（ｖ）アルキルアリール基（非置換および置換されたアルキルアリール基を含み、ここでそのアルキルアリール基のアルキル部分は、直鎖状、分岐状、飽和、不飽和、および／または環状であってよく、そしてここで、アルキルアリール基のアルキル部分およびアリール部分のいずれかまたは両方には、ヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、ケイ素、リンなどが存在していても、存在していなくてもよい）であって、各種の実施態様においては、少なくとも７、１２、または１８個の炭素原子を有し、そして各種の実施態様においては、５５、３０、または２０個を超えない炭素原子を有するが、ただし、炭素原子の数はこれらの範囲の外側であってもよく、例えばトリルなどであってもよいが、ただし、Ｒ１＋Ｒ２＋Ｒ３＋Ｒ４＋Ｒ５＋Ｒ６＋Ｒ７＋Ｒ８＋Ｒ９＋Ｒ１０の中の炭素原子の数は、各種の実施態様においては、少なくとも１６、１８、２０、２２、２４、２６、２８、３０、３２、３４、３６、３８、４０、４２、４４、４６、４８、５０、５２、５４、５６、５８、６０、６２、６４、６６、６８、７０、または７２であり、それぞれのＱは、他とは独立して、ＣＯＯＨ基またはＳＯ３Ｈ基であり、それぞれのＱ−は、他とは独立して、ＣＯＯ−基またはＳＯ３−基であり、ｄは、整数の１、２、３、４、または５であり、Ａはアニオンであるが、好適なアニオンの例を挙げれば（これらに限定されるわけではない）、Ｃｌ−、Ｂｒ−、Ｉ−、ＨＳＯ４−、ＨＳＯ３−、ＳＯ４２−、ＳＯ３２−、ＣＨ３ＳＯ３−、ＣＨ３Ｃ６Ｈ４ＳＯ３−、ＮＯ３−、ＨＣＯＯ−、ＣＨ３ＣＯＯ−、Ｈ２ＰＯ４−、ＨＰＯ４２−、ＳＣＮ−、ＢＦ４−、ＣｌＯ４−、ＳＳＯ３−、ＰＦ６−、ＳｂＣｌ６−など、さらにはそれらの混合物があり、そしてＣＡは水素原子であるかまたは、Ｑ−基の内の１つを除く全部と会合するカチオンのいずれかであって、好適なカチオンの例を挙げれば（これらに限定されるわけではない）、アルカリ金属カチオン、例えばＬｉ＋、Ｎａ＋、Ｋ＋、Ｒｂ＋およびＣｓ＋、非ポリマ性またはモノマー性アンモニウムおよび４級アミンカチオン、例えば次の一般式のもの、
【化１６】
2005015807.tif 000017
ここでＲ２１、Ｒ２２、Ｒ２３、およびＲ２４は、他とは独立して、（ｉ）水素原子、（ｉｉ）アルキル基（直鎖状、分岐状、飽和、不飽和、環状、置換、および非置換のアルキル基を含み、そしてここでそのアルキル基には、ヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、ケイ素、リンなどが存在していても、存在していなくてもよい）であって、各種の実施態様においては、少なくとも１、２、６、８、または１８個の炭素原子を有し、そして各種の実施態様においては、５５、３０、または２０個を超えない炭素原子を有するが、ただし、炭素原子の数はこれらの範囲の外側であってもよい、（ｉｉｉ）アリール基（非置換および置換されたアリール基を含み、そしてここでそのアリール基には、ヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、ケイ素、リンなどが存在していても、存在していなくてもよい）であって、各種の実施態様においては、少なくとも６、１０、または１４個の炭素原子を有し、そして各種の実施態様においては、２６、２２、または１８個を超えない炭素原子を有するが、ただし、炭素原子の数はこれらの範囲の外側であってもよい、（ｉｖ）アリールアルキル基（非置換および置換されたアリールアルキル基を含み、ここでそのアリールアルキル基のアルキル部分は、直鎖状、分岐状、飽和、不飽和、および／または環状であってよく、そしてここで、アリールアルキル基のアルキル部分およびアリール部分のいずれかまたは両方には、ヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、ケイ素、リンなどが存在していても、存在していなくてもよい）であって、各種の実施態様においては、少なくとも７、１２、または１８個の炭素原子を有し、そして各種の実施態様においては、５５、３０、または２０個を超えない炭素原子を有するが、ただし、炭素原子の数はこれらの範囲の外側であってもよく、例えばベンジルなどであってもよい、または（ｖ）アルキルアリール基（非置換および置換されたアルキルアリール基を含み、ここでそのアルキルアリール基のアルキル部分は、直鎖状、分岐状、飽和、不飽和、および／または環状であってよく、そしてここで、アルキルアリール基のアルキル部分およびアリール部分のいずれかまたは両方には、ヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、ケイ素、リンなどが存在していても、存在していなくてもよい）であって、各種の実施態様においては、少なくとも７、１２、または１８個の炭素原子を有し、そして各種の実施態様においては、５５、３０、または２０個を超えない炭素原子を有するが、ただし、炭素原子の数はこれらの範囲の外側であってもよく、例えばトリルなどであってもよいが、ここで、Ｒ２１、Ｒ２２、Ｒ２３、およびＲ２４の１つまたは複数が互いに結合して環を形成していてもよく、そしてここで、置換されたアルキル、アリール、アリールアルキル、およびアルキルアリール基の置換基は、（これらに限定されるわけではないが）、ヒドロキシ基、ハロゲン原子、アミン基、イミン基、アンモニウム基、シアノ基、ピリジン基、ピリジニウム基、エーテル基、アルデヒド基、ケトン基、エステル基、アミド基、カルボニル基、チオカルボニル基、スルフェート基、スルホネート基、スルホン酸基、スルフィド基、スルホキシド基、ホスフィン基、ホスホニウム基、ホスフェート基、ニトリル基、メルカプト基、ニトロ基、ニトロソ基、スルホン基、アシル基、酸無水物基、アジド基、アゾ基、シアナト基、イソシアナト基、チオシアナト基、イソチオシアナト基、カルボキシレート基、カルボン酸基、ウレタン基、ウレア基、それらの混合物、などであり、ここで２つ以上の置換基が互いに結合して環を形成していてもよく、オリゴマ性またはポリマ性カチオン、例えばカチオン性ポリマまたはオリゴマ、など、それにそれらの混合物が挙げられる。
【００１３】
【化１７】
2005015807.tif 000018
が
【化１８】
2005015807.tif 000019
であるような場合には、
（ｉ）Ｒ７基の１つがオルト位にあり、カルボン酸ベースのエステル、スルホン酸ベースのエステル、カルボン酸ベースのアミドまたは、スルホン酸ベースのアミドのいずれかであるか、または、（ｉｉ）Ｑ−基の１つがスルホン酸塩であるか、のいずれかである場合には、クロモゲンは次式であり、
【化１９】
2005015807.tif 000020
【化２０】
2005015807.tif 000021
【化２１】
2005015807.tif 000022
【化２２】
2005015807.tif 000023
または
【化２３】
2005015807.tif 000024
ここで、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４、Ｒ１５、Ｒ１６、およびＲ１７はそれぞれ、他とは独立して、（ｉ）アルキル基（直鎖状、分岐状、飽和、不飽和、環状、置換、および非置換のアルキル基を含み、そしてここでそのアルキル基には、ヘテロ原子、例えば酸素、窒素、硫黄、ケイ素、リンなどが存在していても、存在していなくてもよい）であって、１つの実施態様においては、少なくとも１個の炭素原子を有し、そして各種の実施態様においては、５０、３０、または１８個を超えない炭素原子を有するが、ただし、炭素原子の数はこれらの範囲の外側であってもよい、（ｉｉ）アリール基（非置換および置換されたアリール基を含み、そしてここでそのアリール基には、ヘテロ原子、例えば酸素、窒素、硫黄、ケイ素、リンなどが存在していても、存在していなくてもよい）であって、１つの実施態様においては、少なくとも６個の炭素原子を有し、そして各種の実施態様においては、５５、３０、または１８個を超えない炭素原子を有するが、ただし、炭素原子の数はこれらの範囲の外側であってもよい、（ｉｉｉ）アリールアルキル基（非置換および置換されたアリールアルキル基を含み、ここでそのアリールアルキル基のアルキル部分は、直鎖状、分岐状、飽和、不飽和、および／または環状であってよく、そしてここで、アリールアルキル基のアルキル部分およびアリール部分のいずれかまたは両方には、ヘテロ原子、例えば酸素、窒素、硫黄、ケイ素、リンなどが存在していても、存在していなくてもよい）であって、１つの実施態様においては、少なくとも７個の炭素原子を有し、そして各種の実施態様においては、５５、３０、または１８個を超えない炭素原子を有するが、ただし、炭素原子の数はこれらの範囲の外側であってもよく、例えばベンジルなどであってもよい、または（ｉｖ）アルキルアリール基（非置換および置換されたアルキルアリール基を含み、ここでそのアルキルアリール基のアルキル部分は、直鎖状、分岐状、飽和、不飽和、および／または環状であってよく、そしてここで、アルキルアリール基のアルキル部分およびアリール部分のいずれかまたは両方には、ヘテロ原子、例えば酸素、窒素、硫黄、ケイ素、リンなどが存在していても、存在していなくてもよい）であって、１つの実施態様においては、少なくとも７個の炭素原子を有し、そして各種の実施態様においては、約５５、３０、または１８個を超えない炭素原子を有するが、ただし、炭素原子の数はこれらの範囲の外側であってもよく、例えばトリルなどであってもよいが、ここで、置換されたアルキル、アリール、アリールアルキル、およびアルキルアリール基の置換基は、（これらに限定されるわけではないが）、ヒドロキシ基、ハロゲン原子、アミン基、イミン基、アンモニウム基、シアノ基、ピリジン基、ピリジニウム基、エーテル基、アルデヒド基、ケトン基、エステル基、アミド基、カルボニル基、チオカルボニル基、スルフェート基、スルホネート基、スルホン酸基、スルフィド基、スルホキシド基、ホスフィン基、ホスホニウム基、ホスフェート基、ニトリル基、メルカプト基、ニトロ基、ニトロソ基、スルホン基、アシル基、酸無水物基、アジド基、アゾ基、シアナト基、イソシアナト基、チオシアナト基、イソチオシアナト基、カルボキシレート基、カルボン酸基、ウレタン基、ウレア基、それらの混合物、などであり、ここで、２つ以上の置換基が共に結合して環を形成していてもよく、１つの具体的な実施態様においては、（Ｉ）（ａ）ｃが整数の０、１、２、または３であるか；または（ｂ）ｄが整数の１、２、３または４であるか；のいずれか、および、（ＩＩ）（ａ）Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４の内の３つが水素原子であるか；（ｂ）Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４の内の１つだけが水素原子であるか；（ｃ）Ｒ１およびＲ２が２つとも水素原子であるか；（ｄ）Ｒ３およびＲ４が２つとも水素原子であるか；（ｅ）Ｒ１およびＲ３が２つとも水素原子で、かつＲ２およびＲ４がそれぞれ、他とは独立して、アルキル基またはアリールアルキル基のいずれかであるか；のいずれかである。
【００１４】
各種の実施態様において、Ｒ１＋Ｒ２＋Ｒ３＋Ｒ４の中の炭素原子の数は、少なくとも１６、１８、２０、２２、２４、２６、２８、３０、３２、３４、３６、３８、４０、４２、４４、４６、４８、５０、５２、５４、５６、５８、６０、６２、６４、６６、６８、７０、または７２である。
【００１５】
アルキル、アリール、アリールアルキル、およびアルキルアリール基の中にヘテロ原子が含まれていてもよく、またそれらの基は置換されていてもよいことから、理解すべきことは、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８、Ｒ９、およびＲ１０は、アルコキシ、ポリアルキレンオキシ、アリールオキシ、ポリアリーレンオキシ、アリールアルキルオキシ、ポリアリールアルキレンオキシ、アルキルアリールオキシ、またはポリアルキルアリーレンオキシ基などのような基であってもよいが、ただし、そのような基の中の酸素原子は下記の中央構造の中の窒素、酸素、または硫黄原子とは直接結合してはならない、ということである。
【化２４】
2005015807.tif 000025
【００１６】
Ｒ１〜４の基の１つがシクロアルキルであるような場合の例を挙げれば、
【化２５】
2005015807.tif 000026
または
【化２６】
2005015807.tif 000027
は
【化２７】
2005015807.tif 000028
および
【化２８】
2005015807.tif 000029
である。
Ｒ１〜４基が互いに結合して環を形成しているような場合の例を挙げれば、
【化２９】
2005015807.tif 000030
または
【化３０】
2005015807.tif 000031
は
【化３１】
2005015807.tif 000032
および
【化３２】
2005015807.tif 000033
である。
Ｒ１〜４基の１つが中央構造のフェニル環に結合しているような場合の例を挙げれば、
【化３３】
2005015807.tif 000034
または
【化３４】
2005015807.tif 000035
は
【化３５】
2005015807.tif 000036
【化３６】
2005015807.tif 000037
【化３７】
2005015807.tif 000038
および
【化３８】
2005015807.tif 000039
である。
【００１７】
本発明の化合物に含まれるクロモゲンがモノカルボン酸またはモノカルボキシレートを含む場合には、
【化３９】
2005015807.tif 000040
は次式であることができ、
【化４０】
2005015807.tif 000041
【化４１】
2005015807.tif 000042
および
【化４２】
2005015807.tif 000043
ジカルボン酸またはジカルボキシレートを含む場合には、
【化４３】
2005015807.tif 000044
は次式であることができ、
【化４４】
2005015807.tif 000045
【化４５】
2005015807.tif 000046
【化４６】
2005015807.tif 000047
【化４７】
2005015807.tif 000048
【化４８】
2005015807.tif 000049
および
【化４９】
2005015807.tif 000050
トリカルボン酸およびトリカルボキシレート、テトラカルボン酸およびテトラカルボキシレート、ペンタカルボン酸およびペンタカルボキシレート、モノスルホン酸およびモノスルホネートを含む場合には、
【化５０】
2005015807.tif 000051
は次式であることができ、
【化５１】
2005015807.tif 000052
【化５２】
2005015807.tif 000053
および
【化５３】
2005015807.tif 000054
ジスルホン酸およびジスルホネートを含む場合には、
【化５４】
2005015807.tif 000055
は次式であることができ、
【化５５】
2005015807.tif 000056
【化５６】
2005015807.tif 000057
【化５７】
2005015807.tif 000058
【化５８】
2005015807.tif 000059
【化５９】
2005015807.tif 000060
および
【化６０】
2005015807.tif 000061
トリスルホン酸およびトリスルホネート、テトラスルホン酸およびテトラスルホネート、ペンタスルホン酸およびペンタスルホネート、モノカルボン酸モノスルホン酸、およびモノカルボキシレートモノスルホネートを含む場合には、
【化６１】
2005015807.tif 000062
は次式であることができ、
【化６２】
2005015807.tif 000063
【化６３】
2005015807.tif 000064
【化６４】
2005015807.tif 000065
【化６５】
2005015807.tif 000066
【化６６】
2005015807.tif 000067
【化６７】
2005015807.tif 000068
【化６８】
2005015807.tif 000069
【化６９】
2005015807.tif 000070
【化７０】
2005015807.tif 000071
および
【化７１】
2005015807.tif 000072
モノカルボン酸ジスルホン酸およびモノカルボキシレートジスルホネート、モノカルボン酸トリスルホン酸およびモノカルボキシレートトリスルホネート、モノカルボン酸テトラスルホン酸およびモノカルボキシレートテトラスルホネート、ジカルボン酸モノスルホン酸およびジカルボキシレートモノスルホネート、ジカルボン酸ジスルホン酸およびジカルボキシレートジスルホネート、ジカルボン酸トリスルホン酸およびジカルボキシレートトリスルホネート、トリカルボン酸モノスルホン酸およびトリカルボキシレートモノスルホネート、トリカルボン酸ジスルホン酸およびトリカルボキシレートジスルホネート、テトラカルボン酸モノスルホン酸およびテトラカルボキシレートモノスルホネート、などが含まれる。さらに、本発明による化合物では、１つまたは複数の酸基（すなわち、ＣＯＯＨまたはＳＯ３Ｈ）と１つ又は複数のアニオン性塩の基（すなわち、ＣＯＯ−またはＳＯ３−）の両方を分子の中に有することも可能である。
【００１８】
本発明による着色剤化合物がローダミンを含む場合には、
【化７２】
2005015807.tif 000073
は
【化７３】
2005015807.tif 000074
であって、そのクロモゲンは次の一般式となり、
【化７４】
2005015807.tif 000075
アクリジンを含む場合には、
【化７５】
2005015807.tif 000076
は
【化７６】
2005015807.tif 000077
であって、そのクロモゲンは次の一般式となり、
【化７７】
2005015807.tif 000078
スルホローダミンを含む場合には、
【化７８】
2005015807.tif 000079
は
【化７９】
2005015807.tif 000080
であって、そのクロモゲンは次の一般式となり、
【化８０】
2005015807.tif 000081
アントラセンを含む場合には、
【化８１】
2005015807.tif 000082
は
【化８２】
2005015807.tif 000083
であって、そのクロモゲンは次の一般式となる、
【化８３】
2005015807.tif 000084
などが挙げられる。
【００１９】
具体的な実施態様においては、アニオンＡは、式Ａ１−Ｒ１１−Ａ２の有機ジアニオンであってもよく、ここでＡ１およびＡ２はそれぞれ、他とは独立して、アニオン基、例えばカルボキシレート、スルホネートなどであり、また、ここでＲ１１は、（ｉ）アルキレン基（直鎖状、分岐状、飽和、不飽和、環状、置換、および非置換のアルキレン基を含み、そしてここでそのアルキレン基には、ヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、ケイ素、リンなどが存在していても、存在していなくてもよい）であって、各種の実施態様においては、少なくとも１、２、６、８、または１８個の炭素原子を有し、そして各種の実施態様においては、５５、３０、または２０個を超えない炭素原子を有するが、ただし、炭素原子の数はこれらの範囲の外側であってもよい、（ｉｉ）アリーレン基（非置換および置換されたアリーレン基を含み、そしてここでそのアリーレン基には、ヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、ケイ素、リンなどが存在していても、存在していなくてもよい）であって、各種の実施態様においては、少なくとも６、１０、または１４個の炭素原子を有し、そして各種の実施態様においては、２６、２２、または１８個を超えない炭素原子を有するが、ただし、炭素原子の数はこれらの範囲の外側であってもよい、（ｉｉｉ）アリールアルキレン基（非置換および置換されたアリールアルキレン基を含み、ここでそのアリールアルキレン基のアルキル部分は、直鎖状、分岐状、飽和、不飽和、および／または環状であってよく、そしてここで、アリールアルキレン基のアルキル部分およびアリール部分のいずれかまたは両方には、ヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、ケイ素、リンなどが存在していても、存在していなくてもよい）であって、各種の実施態様においては、少なくとも７、１２、または１８個の炭素原子を有し、そして各種の実施態様においては、５５、３０、または２０個を超えない炭素原子を有するが、ただし、炭素原子の数はこれらの範囲の外側であってもよく、例えばベンジルなどであってもよい、または（ｉｖ）アルキルアリーレン基（非置換および置換されたアルキルアリーレン基を含み、ここでそのアルキルアリーレン基のアルキル部分は、直鎖状、分岐状、飽和、不飽和、および／または環状であってよく、そしてここで、アルキルアリーレン基のアルキル部分およびアリール部分のいずれかまたは両方には、ヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、ケイ素、リンなどが存在していても、存在していなくてもよい）であって、各種の実施態様においては、少なくとも７、１２、または１８個の炭素原子を有し、そして各種の実施態様においては、５５、３０、または２０個を超えない炭素原子を有するが、ただし、炭素原子の数はこれらの範囲の外側であってもよく、例えばトリルなどであってもよく、そしてここで、置換されたアルキレン、アリーレン、アリールアルキレン、およびアルキルアリーレン基の置換基は、（これらに限定されるわけではないが）、ヒドロキシ基、ハロゲン原子、アミン基、イミン基、アンモニウム基、シアノ基、ピリジン基、ピリジニウム基、エーテル基、アルデヒド基、ケトン基、エステル基、アミド基、カルボニル基、チオカルボニル基、スルフェート基、スルホネート基、スルホン酸基、スルフィド基、スルホキシド基、ホスフィン基、ホスホニウム基、ホスフェート基、ニトリル基、メルカプト基、ニトロ基、ニトロソ基、スルホン基、アシル基、酸無水物基、アジド基、アゾ基、シアナト基、イソシアナト基、チオシアナト基、イソチオシアナト基、カルボキシレート基、カルボン酸基、ウレタン基、ウレア基、それらの混合物、などであり、ここで、２つ以上の置換基が共に結合して環を形成していてもよい。好適な有機ジアニオンの例としては、非置換および置換ナフタレンジスルホネート、非置換および置換ベンゼンジスルホネートなど、およびそれらの混合物を挙げることができる。
【００２０】
また別の具体的な実施態様においては、アニオンＡは、有機トリアニオン、テトラアニオンおよびより大きなオリゴマ性アニオンおよびポリマ性アニオン、例えばポリスルホネートまたはポリカルボキシレート、などであってもよい。
【００２１】
１つの具体的な実施態様においては、本発明による化合物のためのクロモゲンは次式のものである。
【化８４】
2005015807.tif 000085
【００２２】
ここで理解されるべきは、次式のクロモゲンにおいては、
【化８５】
2005015807.tif 000086
正の電荷が局在化されていること、およびその他の互変異性構造も例えば次式のように（これらに限定されるわけではないが）描くことができるということである。
【化８６】
2005015807.tif 000087
【化８７】
2005015807.tif 000088
【化８８】
2005015807.tif 000089
【化８９】
2005015807.tif 000090
など。これら着色剤のすべて可能な互変異性の形が、上記の式に中に包含されていることは、理解されたい。
【００２３】
１つの具体的な実施態様においては、本発明の化合物は、次の一般式のものであり、
【化９０】
2005015807.tif 000091
ここでＭは、金属カチオン、ｙは金属カチオンの電荷を表す整数であって、少なくとも２であり、Ａはアニオンであり、そしてｘはそのアニオンの上の電荷を表す整数である。
【００２４】
本発明の着色剤化合物は、各種の所望の、あるいは効果的な手段によって調製することができる。初めに、クロモゲンの調製について説明する。「クロモゲン」という用語は次式
【化９１】
2005015807.tif 000092
の金属化合物の成分を意味し、これを後に金属カチオンまたは金属含有部分と反応させて、本発明の着色剤を形成させる。
【００２５】
例えば、ジハロフルオレセイン、例えばジクロロフルオレセインなどを、所望のＲ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４基を有する１種または複数のアミン、任意成分のハロゲン化亜鉛、例えば塩化亜鉛など、および任意成分の非求核性塩基、例えば酸化カルシウム、酸化亜鉛などと、混合することができ、その場合、ニートでもよいし、あるいは場合によっては、溶媒の存在下であってもよい。
【００２６】
このアミンとジハロフルオレセインとは、各種の所望の、あるいは効果的な相対量で存在させ、各種の実施態様においては、１モルのジハロフルオレセインあたり、少なくとも０．９、０．９５、または１モルの塩基、そして各種の実施態様においては、１モルのジハロフルオレセインあたり、２０、１０、または２モルを超えない塩基とするが、ただし、相対量がこれらの範囲の外側であってもよい。
【００２７】
ジクロロフルオレセインは、例えば、ウィスコンシン州ミルウォーキー（Ｍｉｌｗａｕｋｅｅ、ＷＩ）のアルドリッチ・ケミカル・カンパニ（Ａｌｄｒｉｃｈ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．）などから、商品として入手可能である。ジハロフルオレセインはまた、フルオレセインとＰＸ５とを反応させることによっても調製することが可能であるが、ここでＸはフッ素、塩素、臭素、またはヨウ素であり、あるいは、トルエンスルホニルハライド、例えばトルエンスルホニルクロリドなどと反応させてもよい。
【００２８】
任意成分としてハロゲン化亜鉛を使用する場合には、ジハロフルオレセインとハロゲン化亜鉛は、各種の所望の、あるいは効果的な相対量で存在させ、各種の実施態様においては、１モルのジハロフルオレセインあたり、少なくとも２、２．５、または３モルのハロゲン化亜鉛、そして各種の実施態様においては、１モルのジハロフルオレセインあたり、５、４．５、または４モルを超えないハロゲン化亜鉛とするが、ただし、相対量がこれらの範囲の外側であってもよい。
【００２９】
任意成分として塩基を使用する場合には、塩基は、各種の所望の、あるいは効果的な量で存在させ、各種の実施態様においては、１モルのジハロフルオレセインあたり、少なくとも２、２．５、または３当量の塩基、そして各種の実施態様においては、１モルのジハロフルオレセインあたり、１０、５、または３．２当量を超えない塩基とするが、ただし、相対量がこれらの範囲の外側であってもよい。
【００３０】
所望により、この反応はニート、すなわち無溶媒で実施することができる。さらに、所望によっては、この反応を、任意成分の溶媒の存在下で実施することもできる。好適な溶媒の例を挙げれば、テトラメチレンスルホン（スルホラン）、Ｎ−メチルピロリドン、ジメチルホルムアミド、ジメチルスルホキシド、オクタノールなど、さらにはそれらの混合物などがある。その任意成分の溶媒を使用する場合には、各種の所望の、あるいは効果的な量で存在させるが、各種の実施態様においては、ジハロフルオレセインの０．１、０．３、または０．３５モルあたり少なくとも１リットル、そして各種の実施態様においては、ジハロフルオレセインの２、１．５、または１モルあたり１リットルを超えない量とするが、ただし、相対量がこれらの範囲の外側であってもよい。
【００３１】
次いでこの、ジハロフルオレセイン、アミン、任意成分のハロゲン化亜鉛、任意成分の塩基、および任意成分の溶媒の混合物を、各種効果的な温度にまで加熱するが、各種の実施態様においては、少なくとも６２℃、１５０℃、または１９０℃、そして各種の実施態様においては、２８０℃、２２０℃、または２００℃を超えない温度とするが、ただし、温度がこれらの範囲の外側であってもよい。
【００３２】
この、ジハロフルオレセイン、アミン、任意成分のハロゲン化亜鉛、任意成分の塩基、および任意成分の溶媒の混合物を、各種効果的な時間をかけて加熱するが、各種の実施態様においては少なくとも５分、２時間または３時間、そして各種の実施態様においては４日、６０時間、または４０時間を超えない時間とするが、ただし、時間がこれらの範囲の外側であってもよい。
【００３３】
所望により、得られた生成物を精製するために、その中に生成物は溶解または混和可能であるが、望ましくない副生物の塩は溶解させないような有機の非水溶性および非水混和性の溶媒、例えばメチルイソブチルケトン、トルエン、ヘキサン、ヘプタンなどの中に生成物を投入し、次いで、その生成物を含んだ溶媒を分液ロート中で水と混合し、水相と有機相に分離させることも可能である。
【００３４】
必要があれば、次いでその粗生成物を、水性ＥＤＴＡを用いて洗浄して金属塩を除去し、次いで水で洗浄することによって、さらに精製することも可能である。所望により、滴定またはその他の機器分析方法、例えばＡＡ（ａｔｏｍｉｃ  ａｂｓｏｒｐｔｉｏｎ、原子吸光）やＩＣＰ（ｉｎｄｕｃｔｉｖｅｌｙ  ｃｏｕｐｌｅｄ  ｐｌａｓｍａ、誘導結合プラズマ）を用いて、金属塩が完全に除去されているかどうかを調べることもできる。こうして精製した生成物は、蒸留によって溶媒を除去することによって単離することも可能である。
【００３５】
本発明の着色剤の環の上に、各種の置換基を置換するには、各種所望の、あるいは効果的な方法を用いることができるが、そのような方法については、例えば、米国特許第５，８４７，１６２号明細書および米国特許第１，９９１，４８２号明細書などに開示されている。
【００３６】
反応剤として例えば長鎖アミンを選択することによって、中央の構造の上にさらに多くの炭素原子を置換することも可能である。そのような化合物の例をあげれば（これらに限定されるわけではない）、次式のようなものがあるが、
【化９２】
2005015807.tif 000093
【化９３】
2005015807.tif 000094
【化９４】
2005015807.tif 000095
【化９５】
2005015807.tif 000096
および
【化９６】
2005015807.tif 000097
ここでＹ、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、およびＲ４は、先に挙げた定義と同じであり、Ｇは次のいずれかであり、
【化９７】
2005015807.tif 000098
または
【化９８】
2005015807.tif 000099
そして（１）Ｒは、式−ＣｎＨ２n＋１（ここでｎは少なくとも１２）の直鎖状のアルキル基、（２）Ｒは、式−ＣｎＨ２n＋１（ここでｎは少なくとも１２）の分岐状のアルキル基、（３）Ｒは式−（ＣＨ２）３−Ｏ−ＣｎＨ２n＋１（ここでｎは少なくとも１１）のエーテル基、などであるが、さらには、それらが開環した、またはプロトン化した、または遊離塩基の形およびそれらの双生イオンの形である。
【００３７】
中央構造の上にさらに多くの数の炭素原子を置換する方法としては、例えば、最初に対応するアルコールを設けておいて、次いでそれらのアルコールを、例えば炭素原子数の多い酸と反応させてエステルにしたり、炭素原子数の多いイソシアネートと反応させてウレタンにしたりすることなども可能であるし、あるいは、最初に対応するアミンを設けておいて、次いでそれらのアミンを、例えば炭素原子数の多いイソシアネートと反応させて、ウレアとすることもできる。そのような化合物の例をあげれば（これらに限定されるわけではない）、次式のようなものがあるが、
【化９９】
2005015807.tif 000100
【化１００】
2005015807.tif 000101
【化１０１】
2005015807.tif 000102
【化１０２】
2005015807.tif 000103
および
【化１０３】
2005015807.tif 000104
ここでＹ、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、およびＲ４は、先に挙げた定義と同じであり、Ｇは次のいずれかであり、
【化１０４】
2005015807.tif 000105
または
【化１０５】
2005015807.tif 000106
そして（１）Ｒが次式の基、
【化１０６】
2005015807.tif 000107
（ｎは少なくとも１２）、
（２）Ｒが次式の基、
【化１０７】
2005015807.tif 000108
（ｎは少なくとも１２）、
（３）Ｒが次式の基、
【化１０８】
2005015807.tif 000109
（ｎは少なくとも１２）、
（４）Ｒが次式の基、
【化１０９】
2005015807.tif 000110
（ｎは少なくとも１２）、
（５）Ｒが次式の基、
【化１１０】
2005015807.tif 000111
（ｎは少なくとも１２）、
（６）Ｒが次式の基、
【化１１１】
2005015807.tif 000112
（ｎは少なくとも１２）、
（７）同一の窒素原子の上に２つのＲ基が、その窒素原子と共になって作る次式の基、
【化１１２】
2005015807.tif 000113
（ｎは少なくとも１２）、
（８）同一の窒素原子の上に２つのＲ基が、その窒素原子と共になって作る次式の基、
【化１１３】
2005015807.tif 000114
（ｎは少なくとも１２）、
（９）同一の窒素原子の上に２つのＲ基が、その窒素原子と共になって作る次式の基、
【化１１４】
2005015807.tif 000115
（ｎは少なくとも１２）、などであるが、さらには、それらが開環した、またはプロトン化した、または遊離塩基の形およびそれらの双生イオンの形である。
【００３８】
そのような化合物のいくつかの具体的な例を挙げてみると、
（ａ）次式の化合物、
【化１１５】
2005015807.tif 000116
【化１１６】
2005015807.tif 000117
および
【化１１７】
2005015807.tif 000118
（Ａはアニオン、ｎは少なくとも１１）、
（ｂ）次式の化合物、
【化１１８】
2005015807.tif 000119
【化１１９】
2005015807.tif 000120
および
【化１２０】
2005015807.tif 000121
（Ａはアニオン、ｎは少なくとも１２）、
（ｃ）次式の化合物、
【化１２１】
2005015807.tif 000122
【化１２２】
2005015807.tif 000123
および
【化１２３】
2005015807.tif 000124
（Ａはアニオン、ｎは少なくとも１２）、
（ｄ）次式の化合物、
【化１２４】
2005015807.tif 000125
【化１２５】
2005015807.tif 000126
および
【化１２６】
2005015807.tif 000127
（Ａはアニオン、ｎは少なくとも１２）、
（ｅ）次式の化合物、
【化１２７】
2005015807.tif 000128
【化１２８】
2005015807.tif 000129
および
【化１２９】
2005015807.tif 000130
（Ａはアニオン、ｎは少なくとも１２）、
（ｆ）次式の化合物、
【化１３０】
2005015807.tif 000131
【化１３１】
2005015807.tif 000132
および
【化１３２】
2005015807.tif 000133
（Ａはアニオン、ｎは少なくとも１２）、
（ｇ）次式の化合物、
【化１３３】
2005015807.tif 000134
【化１３４】
2005015807.tif 000135
および
【化１３５】
2005015807.tif 000136
（Ａはアニオン、ｎは少なくとも１２）、
（ｈ）次式の化合物、
【化１３６】
2005015807.tif 000137
【化１３７】
2005015807.tif 000138
および
【化１３８】
2005015807.tif 000139
（Ａはアニオン、ｎは少なくとも１２）、
（ｉ）次式の化合物、
【化１３９】
2005015807.tif 000140
【化１４０】
2005015807.tif 000141
および
【化１４１】
2005015807.tif 000142
（Ａはアニオン、ｎは少なくとも１２）、
（ｊ）次式の化合物、
【化１４２】
2005015807.tif 000143
【化１４３】
2005015807.tif 000144
および
【化１４４】
2005015807.tif 000145
（Ａはアニオン、ｎは少なくとも１２）、
（ｋ）次式の化合物、
【化１４５】
2005015807.tif 000146
【化１４６】
2005015807.tif 000147
および
【化１４７】
2005015807.tif 000148
（Ａはアニオン、ｎは少なくとも１２）、
（ｌ）次式の化合物、
【化１４８】
2005015807.tif 000149
【化１４９】
2005015807.tif 000150
および
【化１５０】
2005015807.tif 000151
（Ａはアニオン、ｎは少なくとも１２）、
（ｍ）次式の化合物、
【化１５１】
2005015807.tif 000152
【化１５２】
2005015807.tif 000153
および
【化１５３】
2005015807.tif 000154
（Ａはアニオン、ｎは少なくとも１２）、
（ｎ）次式の化合物、
【化１５４】
2005015807.tif 000155
【化１５５】
2005015807.tif 000156
および
【化１５６】
2005015807.tif 000157
（Ａはアニオン、ｎは少なくとも１２）、
（ｏ）次式の化合物、
【化１５７】
2005015807.tif 000158
【化１５８】
2005015807.tif 000159
および
【化１５９】
2005015807.tif 000160
（Ａはアニオン、ｎは少なくとも１２）、
（ｐ）次式の化合物、
【化１６０】
2005015807.tif 000161
【化１６１】
2005015807.tif 000162
および
【化１６２】
2005015807.tif 000163
（Ａはアニオン、ｎは少なくとも１２）、
などがある。
【００３９】
次いでそのクロモゲンを、場合によっては、アセトン、トルエン、メチルイソブチルケトンなどの溶媒の存在下に、適切な金属塩とともに混合することによって、金属化合物着色剤の中に組み込むことができる。
【００４０】
好適な金属については、先に説明した。好適な塩は、所望の金属と、所望のまたは効果的なアニオン、例えば（これらに限定されるわけではない）Ｆ−、Ｃｌ−、Ｂｒ−、Ｉ−、ＳＣＮ−、ＣＦ３ＳＯ３−、［Ｃ１０Ｈ８（ＳＯ３）２］２−、ＣＨ３−Ｃ６Ｈ４−ＳＯ３−、ＰＦ６−、ＣｌＯ４−、ＮＯ２−Ｃ６Ｈ４−ＳＯ３−、ＮＨ２−Ｃ６Ｈ４−ＳＯ３−、ＳＣＮ−、ドデシルベンゼンスルホネート、などとから形成させることができる。
【００４１】
クロモゲンと金属塩とは、いかなる所望のまたは効果的な相対量で存在させてもよいが、一般には、金属塩１モルに対して少なくとも約２モルのクロモゲンとし、クロモゲンの金属または金属含有部分に対する比率を高くしたい場合には、それよりも多くしてもよいが、この相対量がこれらの範囲の外側であってもよい。
【００４２】
その任意成分の溶媒を使用する場合には、各種の所望のまたは効果的な量で存在させるが、各種の実施態様において、クロモゲン０．０１、０．０４または０．０８モルあたり少なくとも１リットル、かつ各種の実施態様において、クロモゲン０．５モル、０．１または０．０９モルあたり１リットルを超えないような量とするが、ただし、相対量がこれらの範囲の外側であってもよい。
【００４３】
クロモゲンと金属塩とは、所望のまたは効果的な反応時間で反応させるが、各種の実施態様において、少なくとも０．５、８、または１２時間で、かつ各種の実施態様において、約９６、４８または２４時間を超えない時間とするが、ただし、時間がこれらの範囲の外側であってもよい。
【００４４】
クロモゲンと金属塩とは、所望のまたは効果的な反応温度で反応させるが、各種の実施態様において、少なくとも約２５℃、５５℃、または１００℃で、各種の実施態様において、１９０℃、１５０℃、または１１０℃を超えない温度とするが、ただし、温度がこれらの範囲の外側であってもよい。任意成分の溶媒を使用する場合、一般にはより低温で実施するが、それに対して、ニートで反応させる場合には、温度を充分に高くして、クロモゲンを溶融させる。
【００４５】
次いで得られた生成物を、各種の所望のまたは効果的な方法によって単離するが、そのような方法としては例えば、溶媒の留去、反応混合物の冷却（生成物が高温では溶媒に溶解するが、温度を下げると溶媒に不溶となるような場合）、などがある。
【００４６】
本発明のまた別な実施態様が目的としているのは、次の反応の生成物を含む化合物であって、（ａ）は次式のクロモゲン
【化１６３】
2005015807.tif 000164
であり、（ｂ）は金属塩であって、その金属部分が、（１）正の電荷＋ｙを有する金属イオンであって（ここでｙは整数であって、少なくとも２）、前記金属イオンは、少なくとも２つの次式の部分と化合物を形成することが可能である金属イオンであるか、
【化１６４】
2005015807.tif 000165
または、（２）少なくとも２つの次式の部分と化合物を形成することが可能である金属含有部分であるか、のいずれかの金属塩である。
【化１６５】
2005015807.tif 000166
【００４７】
いかなる特定の理論にも捕らわれることなく言えば、本発明の少なくともいくつかの実施態様において、また、少なくともいくつかの金属カチオンまたは金属含有部分では、配位錯体が形成されると考えられる。例えば、Ｑ−がカルボキシレートアニオン、ｄが１で、その金属が４つのリガンドと配位することが可能ならば、本発明による金属着色剤化合物は、次式となり、
【化１６６】
2005015807.tif 000167
ここで、矢印で示した結合は、カルボニル基の上の電子の孤立電子対と金属との間の配位結合を表している。例えば、Ｍが平面正方形配位錯体を形成する金属である場合には、その金属着色剤化合物は、次式の構造をとることができる。
【化１６７】
2005015807.tif 000168
Ｍが四面体配位錯体を形成する金属である場合には、その金属着色剤化合物は、次式の構造をとることができる。
【化１６８】
2005015807.tif 000169
Ｑ−がカルボキシレートアニオン、ｄが１で、その金属が６つのリガンドと配意することが可能で、八面体配位錯体を作るのならば、その金属着色剤化合物は次式の構造をとることができる。
【化１６９】
2005015807.tif 000170
スルホネートアニオンも、カルボキシレートアニオンによって形成される錯体と類似の錯体を形成すると考えられる。
【００４８】
本発明の相変化インクには、相変化キャリヤシステムまたは組成物を含む。この相変化キャリヤ組成物は典型的には、直接的な印刷方式、または間接的もしくはオフセット印刷転写システムのいずれにおいても使用できるよう、設計される。
【００４９】
所望のまたは効果的なキャリヤ組成物であれば、どのようなものでも使用することができる。好適なインクキャリヤ原料の例を挙げれば、脂肪酸アミド、例えば、モノアミド、テトラアミド、およびそれらの混合物などがある。好適な脂肪酸アミドインクキャリヤ原料の具体的な例としては、ステアリルステアラミド、ダイマ酸（ｄｉｍｅｒ  ａｃｉｄ）とエチレンジアミンとステアリン酸との反応生成物であるダイマ酸ベースのテトラアミド、ダイマ酸とエチレンジアミンと少なくとも３６個の炭素原子を有するカルボン酸との反応生成物であるダイマ酸ベースのテトラアミドなど、およびそれらの混合物を挙げることができる。脂肪酸アミドインクキャリヤが、ダイマ酸とエチレンジアミンと少なくとも３６個の炭素原子を有するカルボン酸との反応生成物であるダイマ酸ベースのテトラアミドである場合には、そのカルボン酸は次の一般式のものであるが、
【化１７０】
2005015807.tif 000171
ここでＲは、直鎖状、分岐状、飽和、不飽和、および環状アルキル基を含む、アルキル基であって、前記アルキル基は、各種の実施態様においいて、少なくとも３６個または４０個の炭素原子を有しており、前記アルキル基は各種の実施態様において、２００、１５０、または１００個を超えない炭素原子を有しているが、ただし、炭素原子の数はこれらの範囲の外側であってもよい。この式で表されるカルボン酸は、市販もされているし、あるいは米国特許第６，１７４，９３７号明細書の実施例１の記載に従って調製することも可能である。脂肪酸アミドキャリヤ原料についてのさらなる情報は、その他にも例えば、米国特許第４，８８９，５６０号明細書、同第４，８８９，７６１号明細書、同第５，１９４，６３８号明細書、同第４，８３０，６７１号明細書、同第６，１７４，９３７号明細書、同第５，３７２，８５２号明細書、同第５，５９７，８５６号明細書、同第６，１７４，９３７号明細書および英国特許第２  ２３８  ７９２号明細書などに開示されている。
【００５０】
相変化インクキャリヤ原料として好ましいものとしてはさらにイソシアネートから誘導された樹脂およびワックスがあるが、例えばウレタンの形にイソシアネートから誘導された原料、ウレアの形にイソシアネートから誘導された原料、ウレタン／ウレアの形にイソシアネートから誘導された原料、それらの混合物などが挙げられる。イソシアネートから誘導されたキャリヤ原料についてのさらなる情報は、例えば、米国特許第５，７５０，６０４号明細書、同第５，７８０，５２８号明細書、同第５，７８２，９６６号明細書、同第５，７８３，６５８号明細書、同第５，８２７，９１８号明細書、同第５，８３０，９４２号明細書、同第５，９１９，８３９号明細書、同第６，２５５，４３２号明細書、および同第６，３０９，４５３号明細書、英国特許第２  ２９４  ９３９号明細書、同第２  ３０５  ９２８号明細書、同第２  ３０５  ６７０号明細書、および同第２  ２９０  ７９３号明細書、国際公開第９４／１４９０２号パンフレット、同第９７／１２００３号パンフレット、同第９７／１３８１６号パンフレット、同第９６／１４３６４号パンフレット、同第９７／３３９４３号パンフレット、および同第９５／０４７６０号パンフレットなどに開示されている。
【００５１】
脂肪酸アミド原料とイソシアネートから誘導された原料とを混合したものもまた、本発明のインクのためのキャリヤ組成物として使用することができる。
【００５２】
本発明のための好適な相変化インクキャリヤ原料をさらに挙げれば、パラフィン、ミクロクリスタリンワックス、ポリエチレンワックス、エステルワックス、アミドワックス、脂肪酸、脂肪族アルコール、脂肪酸アミドその他のワックス状原料、スルホンアミド原料、樹脂状原料で例えば各種天然由来のもの（例えば、トール油ロジンおよびロジンエステル）および各種の合成樹脂、オリゴマ、ポリマおよびコポリマ、例えばエチレン／酢酸ビニルコポリマ、エチレン／アクリル酸コポリマ、エチレン／酢酸ビニル／アクリル酸コポリマ、アクリル酸とポリアミドとのコポリマなど、アイオノマなど、さらにはそれらの混合物などがある。これらの原料の１種または複数を、脂肪酸アミド原料および／またはイソシアネートから誘導された原料と混合して使用することも可能である。
【００５３】
１つの具体的な実施態様においては、相変化インクキャリヤに含まれるのは、以下の（ａ）ポリエチレンワックスであって、インク中での含量は、各種の実施態様においては、インクの少なくとも２５、３０、または３７重量パーセント、そして各種の実施態様においては、インクの６０、５３、または４８重量パーセントを超えない量であるが、ただし、含量がこれらの範囲の外側であってもよく；（ｂ）ステアリルステアラミドワックスであって、インク中での含量は、各種の実施態様においては、インクの少なくとも８、１０、または１２重量パーセント、そして各種の実施態様においては、インクの３２、２８、または２５重量パーセントを超えない量であるが、ただし、含量がこれらの範囲の外側であってもよく；（ｃ）ダイマ酸、エチレンジアミン、および３６個よりも多くの炭素原子を有する長鎖炭化水素の反応生成物で、末端がカルボン酸基である、ダイマ酸ベースのテトラアミドであって、インク中での含量は、各種の実施態様においては、インクの少なくとも１０、１３、または１６重量パーセント、そして各種の実施態様においては、インクの３２、２７、または２２重量パーセントを超えない量であるが、ただし、含量がこれらの範囲の外側であってもよく；（ｄ）２当量のヒドロアビエチルアルコールと１当量のイソホロンジイソシアネートとの反応によって誘導されるウレタン樹脂であって、インク中での含量は、各種の実施態様においては、インクの少なくとも６、８、または１０重量パーセント、そして各種の実施態様においては、インクの１６、１４、または１２重量パーセントを超えない量であるが、ただし、含量がこれらの範囲の外側であってもよく；（ｅ）３当量のステアリルイソシアネートとグリセロールベースのプロポキシレートアルコールのアダクトであるウレタン樹脂であって、インク中での含量は、各種の実施態様においては、インクの少なくとも２、３、または４．５重量パーセント、そして各種の実施態様においては、インクの１３、１０、または７．５重量パーセントを超えない量であるが、ただし、含量がこれらの範囲の外側であってもよく；そして（ｆ）抗酸化剤であって、インク中での含量は、各種の実施態様においては、インクの少なくとも０．０１、０．０５、または０．１重量パーセント、そして各種の実施態様においては、インクの１、０．５、または０．３重量パーセントを超えない量であるが、ただし、含量がこれらの範囲の外側であってもよい；ものである。
【００５４】
本発明の相変化インク中に存在させるインクキャリヤは、どのような所望のまたは効果的な量であってもよく、各種の実施態様においては、インクの少なくとも０．１、５０、または９０重量パーセント、そして各種の実施態様においては、インクの９９、９８、または９５重量パーセントを超えない量であるが、ただし、含量がこれらの範囲の外側であってもよい。
【００５５】
本発明の相変化インクには次式の着色剤化合物を含む。
【化１７１】
2005015807.tif 000172
【００５６】
この着色剤のインク中での含量は、所望の着色または色相が得られるならば、どのような所望のまたは効果的な量であってもよく、各種の実施態様においては、インクの少なくとも０．１、０．５、１、２、または３重量パーセント、そして各種の実施態様においては、インクの２０、１３、または６重量パーセントを超えない量であるが、ただし、含量がこれらの範囲の外側であってもよい。本発明による着色剤は、インク中に単一の着色剤で存在させてもよいし、あるいは、他の着色剤、例えば染料、顔料、それらの混合物などと組み合わせて存在させてもよい。
【００５７】
１つの具体的な実施態様においては、本発明のインクには、本発明による着色剤に加えてアントラキノン着色剤を含む。好適なアントラキノン着色剤の例としては、ソルベントレッド１７２が挙げられるが、このものは例えば、米国特許第６，３９５，０７８号明細書および同第６，４２２，６９５号明細書などに開示されている着色剤である。１つの具体的な実施態様においては、このアントラキノン着色剤は、実施例ＸＶＩＩの第１部〜第５部に記載のようにして調製されるものである。このアントラキノン着色剤の本発明のインク中での含量は、所望の着色、色相やその他の特性が得られるならば、どのような所望のまたは効果的な量であってもよく、各種の実施態様においては、インクの少なくとも１、２、または３重量パーセント、そして各種の実施態様においては、インクの２０、１３、または６重量パーセントを超えない量であるが、ただし、含量がこれらの範囲の外側であってもよい。
【００５８】
具体的な実施態様において、本発明のインクにはさらに、着色剤上のカルボン酸および／またはスルホン酸および／またはカルボキシレートおよび／またはスルホネート基のＫａの値よりも大きなＫａ値を有する酸を含む。好適な酸の具体的な例を挙げれば、有機スルホン酸、例えばパラトルエンスルホン酸、ドデシルベンゼンスルホン酸などのアルキルベンゼンスルホン酸、およびｐ−トルエンスルホン酸、塩酸、トリフルオロ酢酸、メチルスルホン酸、トリフルオロメチルスルホン酸、臭化水素酸など、ならびにそれらの混合物などがある。この酸は、所望のまたは効果的な量で存在させればよく、各種の実施態様においては、本発明による着色剤の少なくとも２または５重量パーセント、そして各種の実施態様においては、本発明による着色剤の１００または３０重量パーセントを超えない量であるが、ただし、酸の含量がこれらの範囲の外側であってもよい。
【００５９】
さらに本発明のインクには、場合によっては、抗酸化剤を含んでいてもよい。このインク組成物の任意成分である抗酸化剤は、画像が酸化されるのを防ぐと共に、インクの調製時に加熱を受ける工程においてインク成分が酸化されることも防ぐ。好適な抗酸化剤の例としては、ナウガード（ＮＡＵＧＵＡＲＤ、登録商標）５２４、ナウガード（ＮＡＵＧＵＡＲＤ、登録商標）７６、およびナウガード（ＮＡＵＧＵＡＲＤ、登録商標）５１２、イルガノックス（ＩＲＧＡＮＯＸ、登録商標）１０１０などを挙げることができる。任意成分である抗酸化剤を使用する場合には、それをインクの中にどのような所望のまたは効果的な量で存在させてもよい。各種の実施態様においては、インクの少なくとも０．０１、０．１、または１重量パーセント、そして各種の実施態様においては、インクの２０、５、または３重量パーセントを超えない量であるが、ただし、含量がこれらの範囲の外側であってもよい。
【００６０】
さらに本発明のインクには、場合によっては、粘度調節剤を含んでいてもよい。好適な粘度調節剤の例としては、脂肪族ケトン、例えばステアロンなどを挙げることができる。任意成分である粘度調節剤を使用する場合には、それをインクの中にどのような所望のまたは効果的な量で存在させてもよい。各種の実施態様においては、インクの少なくとも０．１、１、または１０重量パーセント、そして各種の実施態様においては、インクの９９、３０、または１５重量パーセントを超えない量であるが、ただし、含量がこれらの範囲の外側であってもよい。
【００６１】
インクへのその他の任意成分の添加剤として含まれるものとしては、透明化剤、例えばユニオン・カンプ（ＵＮＩＯＮ  ＣＡＭＰ、登録商標）Ｘ３７−５２３−２３５などで、各種の実施態様においては、インクの少なくとも０．０１、０．１、または５重量パーセント、そして各種の実施態様においては、インクの９８、５０、または１０重量パーセントを超えない量であるが、ただし、含量がこれらの範囲の外側であってもよく；粘着付与剤、例えばフォラール（ＦＯＲＡＬ、登録商標）８５、水素化アビエチン（ロジン）酸のグリセロールエステル、フォラール（ＦＯＲＡＬ、登録商標）１０５、ヒドロアビエチン（ロジン）酸のペンタエリスリトールエステル、セロリン（ＣＥＬＬＯＬＹＮ、登録商標）２１、フタル酸のヒドロアビエチン（ロジン）アルコールエステル、アラカワ（ＡＲＡＫＡＷＡ）ＫＥ−３１１樹脂、水素化アビエチン（ロジン）酸のトリグリセリド、合成ポリテルペン樹脂例えばネブタック（ＮＥＶＴＡＣ、登録商標）２３００、ネブタック（ＮＥＶＴＡＣ、登録商標）１００、およびネブタック（ＮＥＶＴＡＣ、登録商標）８０、ウィングタック（ＷＩＮＧＴＡＣＫ、登録商標）８６、変性合成ポリテルペン樹脂、などで、各種の実施態様においては、インクの少なくとも０．１、５、または１０重量パーセント、そして各種の実施態様においては、インクの９８、７５、または５０重量パーセントを超えない量であるが、ただし、含量がこれらの範囲の外側であってもよく；粘着剤、例えばバーサミド（ＶＥＲＳＡＭＩＤ、登録商標）７５７、７５９、または７４４で、各種の実施態様においては、インクの少なくとも０．１、１、または５重量パーセント、そして各種の実施態様においては、インクの９８、５０、または１０重量パーセントを超えない量であるが、ただし、含量がこれらの範囲の外側であってもよく；可塑剤、例えばユニプレックス（ＵＮＩＰＬＥＸ、登録商標）２５０、サンティサイザ（ＳＡＮＴＩＣＩＺＥＲ、登録商標）の商品名のフタレートエステル可塑剤、例えばフタル酸ジオクチル、フタル酸ジウンデシル、フタル酸アルキルベンジル（サンティサイザ（ＳＡＮＴＩＣＩＺＥＲ、登録商標）２７８）、リン酸トリフェニル、ＫＰ−１４０（登録商標）、リン酸トリブトキシエチル、モルフレックス（ＭＯＲＦＬＥＸ、登録商標）１５０、フタル酸ジシクロヘキシル、トリメリット酸トリオクチル、などで、各種の実施態様においては、インクの少なくとも０．１、１、または２量パーセント、そして各種の実施態様においては、インクの５０、３０、または１０重量パーセントを超えない量であるが、ただし、含量がこれらの範囲の外側であってもよい；などがある。
【００６２】
本発明のインク組成物は、各種の実施態様においては、５０℃、７０℃、または８０℃より低くない融点を有し、そして各種の実施態様においては、１６０℃、１４０℃、または１００℃より高くない融点を有しているが、ただし、融点がこれらの範囲の外側であってもよい。
【００６３】
本発明のインク組成物は一般に、各種の実施態様においては、７５℃、１００℃、または１２０℃より低くはなく、そして各種の実施態様においては、１８０℃または１５０℃より高くはない吐出温度（ただし、温度がこれらの範囲の外側であってもよい）における溶融粘度が、各種の実施態様においては、３０、２０、または１５センチポアズより高くはなく、そして各種の実施態様においては、２、５、または７センチポアズよりは低くはないが、ただし、溶融粘度がこれらの範囲の外側であってもよい。
【００６４】
本発明のインク組成物は、各種所望のまたは好適な方法によって調製することができる。例えば、インク成分を互いに混合してから、１つの実施態様においては少なくとも１００℃、そして１つの実施態様においては１４０℃を超えることのない温度（温度がこれらの範囲の外側であってもよい）に加熱し、均一なインク組成物が得られるまで攪拌し、次いで冷却してインクを周囲温度（典型的には２０〜２５℃）とすることができる。本発明のインクは、周囲温度では固体である。具体的な実施態様においては、この製造過程において、溶融状態にあるインクを型の中に注入してから冷却することによって、固化させてインクスティックを形成させる。
【００６５】
本発明のインクは、直接印刷するインクジェット法のための装置で使用することもできるし、また間接的な（オフセット）印刷用のインクジェット用途に使用することもできる。本発明のまた別の実施態様では、本発明のインクをインクジェット印刷装置の中に組み入れる工程と、インクを溶融させる工程と、そして、その溶融させたインクの液滴を吐出させて、記録基材の上に像様パターンを形成させる工程と、を含むプロセスを目的とする。直接印刷する方法は、例えば、米国特許第５，１９５，４３０号明細書にも開示されている。本発明のまた別な実施態様では、本発明のインクをインクジェット印刷装置の中に組み込む工程と、インクを溶融させる工程と、その溶融させたインクの液滴を吐出させて、中間転写部材の上に像様パターンを形成させる工程と、そして、その中間転写部材から最終の記録基材の上に、前記像様パターンでインクを転写する工程と、を含むプロセスを目的としている。具体的な実施態様においては、前記の中間転写部材を最終の記録シートの温度よりは高く、そして、その印刷装置内の溶融したインクの温度よりは低い温度に加熱する。オフセットまたは間接的な印刷方法については、例えば、米国特許第５，３８９，９５８号明細書などにも開示されている。１つの具体的な実施態様においては、その印刷装置に圧電印刷法を採用し、その場合には、圧電振動素子の振動によって、インクの液滴を吐出させて像様パターンを形成させる。本発明のインクは、その他のホットメルト印刷方法に使用することも可能で、そのような方法としては例えば、ホットメルト音響インクジェット印刷、ホットメルトサーマルインクジェット印刷、ホットメルト連続流または偏向インクジェット印刷などが挙げられる。本発明の相変化インクを、ホットメルトインクジェット印刷方法以外の印刷方法において使用することも可能である。
【００６６】
どのような適当な基材または記録シートを使用することもできるが、例えば、ゼロックス（ＸＥＲＯＸ、登録商標）４０２４用紙のような普通紙、ゼロックス（ＸＥＲＯＸ、登録商標）イメージシリーズ（Ｉｍａｇｅ  Ｓｅｒｉｅｓ）用紙、コートランド（Ｃｏａｔｌａｎｄ）４０２４ＤＰ用紙、罫線入りノート用紙、ボンド紙、シリカコート紙例えばシャープ（株）のシリカコート紙、十条用紙、ハンマミル・レーザプリント（ＨＡＭＭＥＲＭＩＬＬ  ＬＡＳＥＲＰＲＩＮＴ、登録商標）用紙など、透明材料、繊維、織物製品、プラスチック、ポリマフィルム、無機基材例えば金属や木材などが挙げられる。
【実施例】
【００６７】
（実施例ＩＡ）
[ジクロロフルオレセインの合成]
還流コンデンサを備えた１リットルの丸底フラスコの中で、６５０ミリリットルのクロロベンゼン中のフルオレセイン（１００グラム、０．３３１モル）とＰＣｌ５（１２８．５グラム、０．６２モル）との混合物を攪拌しながら加熱して、１４０℃とした。６時間加熱してから、還流コンデンサを蒸留装置に取り替えて、反応により生成したＰＯＣｌ３と、クロロベンゼンを留去した。ＰＯＣｌ３とクロロベンゼンが全部留去できたら、３００グラムのＮ−メチルピロリジノンを添加し、次いで得られた混合物を加熱して１００℃とし、攪拌しながら粗製ジクロロフルオレセインを完全に溶解させた。次いでこの溶液を、１リットルの脱イオン水を入れた４リットルのビーカ中に注いだ。淡褐色の固形物が沈降するので、フィルタの上にそれを集め、真空加熱器の中で乾燥させた。最終的に得られた淡褐色の固形物は、ＩＲ、ＮＭＲおよびＴＬＣにおいて、市販のジクロロフルオレセインと一致した。
【００６８】
また別の合成方法を使用することも可能である。例えば、ＤＭＦ溶媒を使用したワンポット法を使用することもできるが、その場合には、中間生成物のＰＯＣｌ３を留去することはせず、メタノールと反応させて除去するが、メタノールによってもジクロロフルオレセインが白色固形物として沈殿する。ＰＣｌ５に代えて、反応性と腐食性がより低い塩素処理剤にトルエンスルホニルクロリドを使用する方法も用いることができる。
【００６９】
（実施例ＩＢ）
[テトラステアリル着色剤の合成]
１リットルの丸底フラスコ中で、６５０ミリリットルのテトラメチレンスルホンに加えたジクロロフルオレセイン（１０５グラム、０．２８４モル、上で調製したもの）、酸化カルシウム（２４グラム、０．６２モル）、ＺｎＣｌ２（１１６グラム、０．８５モル）、およびジステアリルアミン（２８８グラム、０．５８５モル；アルメーン（ＡＲＭＥＥＮ）２ＨＴ）の混合物を、攪拌しながら加熱して１９０℃とした。加熱を１０時間続けた後、濃いマゼンタ色の混合物を１２０℃まで冷却し、それを２．５リットルのメチルイソブチルケトン（ＭＩＢＫ）の中に投入し、攪拌して全部を溶解させた。
【００７０】
（実施例ＩＣ）
[テトラステアリル着色剤の精製]
次いで、粗製テトラステアリル着色剤のＭＩＢＫ溶液を、４リットルの分液ロートへ移した。次いで、ＥＤＴＡ水溶液による洗浄を３回実施して（それぞれの洗浄で、ＥＤＴＡ四ナトリウム塩５０グラムを１、０００ミリリットルの水に溶解させたものを使用）、粗製反応生成物中の亜鉛およビーカルシウム塩をすべて除去した。生成物はＭＩＢＫに溶解して上側の相に残り、それに対して水とＥＤＴＡでキレート化された金属廃棄物が下側相にあるので、それを廃棄した。次いで、脱イオン水による洗浄を２回行った（各回、１リットル）。この時点では、そのＭＩＢＫ溶液はマゼンタ色が消えて、わずかにオレンジ色〜赤色になっていた。この時点で鮮やかなマゼンタ色をしていないということは、着色剤が閉環したかまたは遊離塩基の形となっていることを示しており、それは下記の化学式になっているものと考えられる。
【化１７２】
2005015807.tif 000173
【００７１】
（実施例ＩＤ）
[テトラステアリル着色剤の単離]
次いで、その閉環した、精製テトラステアリル着色剤のＭＩＢＫ溶液を、蒸留装置を備えた２リットルの丸底フラスコに移した。ＭＩＢＫと残存していた水を留去し、生成物である加熱時にはわずかに粘稠性のワックスを、容器に移して放置固化させた。室温にまで冷却すると、このワックスは濃い赤色で、いくぶん硬めのワックスとなった。
【００７２】
（実施例ＩＥ）
[テトラステアリル着色剤のプロトン化]
次いで、実施例ＩＤで調製した、固形物の、閉環した、精製テトラステアリル着色剤２５０グラムを、１リットルのビーカに移し、５００ミリリットルのＭＩＢＫを加えて、かき混ぜながら固形物を溶解させた。化学量論量のドデシルベンゼンスルホン酸をこの溶液に添加して、１時間攪拌した。酸の添加により、濃いマゼンタ色相が観察された。次いでこの溶液を蒸留装置に移して、ＭＩＢＫを留去した。次いで、この溶融した、開環したワックス状の着色剤を、アルミニウム製の缶（ａｌｕｍｉｎｕｍ  ｔｉｎ）に移し、室温になるまで放冷した。この着色剤の、開環した、またはプロトン化した、または遊離塩基の形は、次式であると考えられるが、
【化１７３】
2005015807.tif 000174
ここでＡはプロトン化に使用した酸に相当するアニオンである。この着色剤の双生イオンの形は、次式と考えられる。
【化１７４】
2005015807.tif 000175
【００７３】
ドデシルベンゼンスルホン酸に代えて、以下の酸を用いてこの方法を何回か繰り返した：ｐ−トルエンスルホン酸；塩酸；トリフルオロ酢酸；メチルスルホン酸；トリフルオロメチルスルホン酸；および臭化水素酸。いずれの場合においても、同様の結果が観察された。
【００７４】
（実施例ＩＦ）
[亜鉛テトラステアリル着色剤の合成]
テフロン（ＴＥＦＬＯＮ、登録商標）コーティングしたマグネットを入れ、シリコーン油浴に浸けた１リットルの３つ口丸底フラスコの中に、２２９グラムの閉環した精製テトラステアリルクロモゲンと２００グラムのＭＩＢＫを加えた。その混合物を加熱して、還流させた。次いで、１２．２グラムのＺｎＣｌ２（ウィスコンシン州ミルウォーキ（Ｍｉｌｗａｕｋｅｅ、ＷＩ）のアルドリッチ・ケミカル・カンパニ（Ａｌｄｒｉｃｈ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．）から入手）を、テトラステアリルクロモゲン１モル当たり、化学量論量である２モルの塩化亜鉛の量で添加した。その溶液を約１８時間攪拌した。次いで、ＭＩＢＫを留去した。熱い間はやや粘稠なワックスである生成物を、容器に移して固化させた。室温では、この生成物は濃いマゼンタ／赤色で、幾分硬いワックスであるが、これは次式の配位化合物と考えられる。
【化１７５】
2005015807.tif 000176
【００７５】
（実施例ＩＩＢ）
実施例ＩＢの方法を繰り返したが、ただし、ウィスコンシン州ミルウォーキ（Ｍｉｌｗａｕｋｅｅ、ＷＩ）のアルドリッチ・ケミカル・カンパニ（Ａｌｄｒｉｃｈ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．）から入手した、ジオクチルアミン（ＮＨ（（ＣＨ２）７ＣＨ３）２を、ジステアリルアミンに代えて使用した。ジオクチルアミンは、ジクロロフルオレセイン１モルあたり、ジオクチルアミンが１．９５モルになるような量で存在させた。
【００７６】
（実施例ＩＩＣ）
実施例ＩＩＢで得られた生成物を使用して、実施例ＩＣの方法を繰り返した。精製により得られた生成物は次式のものであると考えられる。
【化１７６】
2005015807.tif 000177
この着色剤の、開環した、またはプロトン化した、または遊離塩基の形は、次式であると考えられるが、
【化１７７】
2005015807.tif 000178
ここでＡはプロトン化に使用した酸に相当するアニオンである。この着色剤の双生イオンの形は、次式と考えられる。
【化１７８】
2005015807.tif 000179
【００７７】
（実施例ＩＩＤ）
実施例ＩＩＣで得られた生成物を使用して、実施例ＩＤの方法を繰り返した。
【００７８】
（実施例ＩＩＩＢ）
実施例ＩＢの方法を繰り返したが、ただし、ジクロロフルオレセイン１モルあたり、２．０５モルのステアリルアミンを使用して反応させた。
【００７９】
（実施例ＩＩＩＣ）
実施例ＩＩＩＢで得られた生成物を使用して、実施例ＩＣの方法を繰り返した。精製により得られた生成物は次式のものであると考えられる。
【化１７９】
2005015807.tif 000180
この着色剤の、開環した、またはプロトン化した、または遊離塩基の形は、次式であると考えられるが、
【化１８０】
2005015807.tif 000181
ここでＡはプロトン化に使用した酸に相当するアニオンである。この着色剤の双生イオンの形は、次式と考えられる。
【化１８１】
2005015807.tif 000182
【００８０】
（実施例ＩＩＩＤ）
実施例ＩＩＩＣで得られた生成物を使用して、実施例ＩＤの方法を繰り返した。
【００８１】
（実施例ＩＶＢ）
実施例ＩＢの方法を繰り返したが、ただし、次式のプリメーン（ＰＲＩＭＥＮＥ）ＪＭ−Ｔ、
【化１８２】
2005015807.tif 000183
を、ジステアリルアミンに代えて使用した。プリメーン（ＰＲＩＭＥＮＥ）ＪＭ−Ｔは、ジクロロフルオレセイン１モルあたり、プリメーン（ＰＲＩＭＥＮＥ）ＪＭ−Ｔが２モルになるような量で存在させた。
【００８２】
（実施例ＩＶＣ）
実施例ＩＶＢで得られた生成物を使用して、実施例ＩＣの方法を繰り返した。精製により得られた生成物は次式のものであると考えられる。
【化１８３】
2005015807.tif 000184
この着色剤の、開環した、またはプロトン化した、または遊離塩基の形は、次式であると考えられるが、
【化１８４】
2005015807.tif 000185
ここでＡはプロトン化に使用した酸に相当するアニオンである。この着色剤の双生イオンの形は、次式と考えられる。
【化１８５】
2005015807.tif 000186
【００８３】
（実施例ＩＶＤ）
実施例ＩＶＣで得られた生成物を使用して、実施例ＩＤの方法を繰り返した。
【００８４】
（実施例ＶＢ）
実施例ＩＢの方法を繰り返したが、ただし、ジステアリルアミンに代えて、ユニリン（ＵＮＩＬＩＮ）４２５−ＰＡ（化学式、ＣＨ３（ＣＨ２）３１−Ｏ−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＮＨ２）を使用した。ユニリン（ＵＮＩＬＩＮ）４２５−ＰＡは、ジクロロフルオレセイン１モルあたり、ユニリン（ＵＮＩＬＩＮ）４２５−ＰＡが２モルになるような量で存在させた。生成物は次式のものであると考えられる。
【化１８６】
2005015807.tif 000187
この着色の、開環した、またはプロトン化した、または遊離塩基の形は、次式であると考えられるが、
【化１８７】
2005015807.tif 000188
ここでＡはプロトン化に使用した酸に相当するアニオンである。この着色剤の双生イオンの形は、次式と考えられる。
【化１８８】
2005015807.tif 000189
【００８５】
（実施例ＶＩＢ）
実施例ＩＢの方法を繰り返したが、ただし、ジステアリルアミンに代えて、ジエタノールアミン（化学式、ＨＮ（ＣＨ２ＣＨ２ＯＨ）２）を使用した。ジエタノールアミンは、ジクロロフルオレセイン１モルあたり、ジエタノールアミンが２．５モルになるような量で存在させた。さらに、ジクロロフルオレセイン１モルあたり２モルの塩化亜鉛を使用し、ジクロロフルオレセイン１モルあたり１モルの酸化カルシウムを使用し、溶媒にはテトラメチレンスルホンに代えてＮ−メチルピロリドンを使用し、反応混合物を１２５℃で１００時間加熱した。
【００８６】
（実施例ＶＩＣ）
実施例ＶＩＢで得られた生成物を使用して実施例ＩＣの方法を繰り返したが、ただし、その生成物をメタノール中に投入し、充分なＥＤＴＡを加えて、Ｚｎ２＋およびＣａ２＋イオンを完全に除去した。精製により得られた生成物は次式のものであると考えられる。
【化１８９】
2005015807.tif 000190
【００８７】
（実施例ＶＩＣ−１）
実施例ＶＩＣで得られた生成物１０グラムを、１２０℃で２３．４グラムのオクタデシルイソシアネートに加え、その後２滴のジブチルスズジラウレート触媒を添加し、その反応液を攪拌して、ＩＲにおけるイソシアネートのピークの消失が確認できるまで加熱を続ける。このテトラウレタンローダミンをアルミニウム製の缶の中に注ぐが、これは次式のものと考えられる。
【化１９０】
2005015807.tif 000191
この着色剤の、開環した、またはプロトン化した、または遊離塩基の形は、次式であると考えられるが、
【化１９１】
2005015807.tif 000192
ここでＡはプロトン化に使用した酸に相当するアニオンである。この着色剤の双生イオンの形は、次式と考えられる。
【化１９２】
2005015807.tif 000193
【００８８】
（実施例ＶＩＩＢ）
実施例ＩＢの方法を繰り返したが、ただし次式のＮ−メチル−Ｄ−グルカミン
【化１９３】
2005015807.tif 000194
を、ジステアリルアミンに代えて使用した。Ｎ−メチル−Ｄ−グルカミンは、ジクロロフルオレセイン１モルあたり、Ｎ−メチル−Ｄ−グルカミンが２．５モルになるような量で存在させた。さらに、ジクロロフルオレセイン１モルあたり２モルの塩化亜鉛を使用し、ジクロロフルオレセイン１モルあたり１．５モルの酸化カルシウムを使用し、溶媒にはテトラメチレンスルホンに代えてＮ−メチルピロリドンを使用し、反応混合物を１３０℃で７日加熱した。
【００８９】
（実施例ＶＩＩＣ）
実施例ＶＩＩＢで得られた生成物を使用して実施例ＩＣの方法を繰り返したが、ただし、その生成物をメタノール中に投入し、充分なＥＤＴＡを加えて、Ｚｎ２＋およびＣａ２＋イオンを完全に除去した。精製により得られた生成物は次式のものであると考えられる。
【化１９４】
2005015807.tif 000195
【００９０】
（実施例ＶＩＩＣ−１）
実施例ＶＩＩＣで得られた生成物１０グラムを、１２０℃で４５グラムのオクタデシルイソシアネートに加え、その後で４滴のジブチルスズジラウレート触媒を添加し、その反応液を攪拌して、ＩＲにおけるイソシアネートのピークの消失が確認できるまで加熱を続ける。このデカウレタンローダミンをアルミニウム製の缶の中に注ぐが、これは次式のものと考えられる。
【化１９５】
2005015807.tif 000196
この着色剤の、開環した、またはプロトン化した、または遊離塩基の形は、次式であると考えられるが、
【化１９６】
2005015807.tif 000197
ここでＡはプロトン化に使用した酸に相当するアニオンである。この着色剤の双生イオンの形は、次式と考えられる。
【化１９７】
2005015807.tif 000198
【００９１】
（実施例ＶＩＩＩＢ）
実施例ＩＢの方法を繰り返したが、ただし、次式の２−ピペリジンエタノール、
【化１９８】
2005015807.tif 000199
を、ジステアリルアミンに代えて使用した。２−ピペリジンエタノールは、ジクロロフルオレセイン１モルあたり、２−ピペリジンエタノールが２．５モルになるような量で存在させた。さらに、ジクロロフルオレセイン１モルあたり２モルの塩化亜鉛を使用し、ジクロロフルオレセイン１モルあたり１モルの酸化カルシウムを使用し、溶媒にはテトラメチレンスルホンに代えてＮ−メチルピロリドンを使用し、反応混合物を１６０℃で２４時間加熱した。次いでその反応生成物を水中に投入し、濾過し、水で洗浄した。生成物は次式のものであると考えられる。
【化１９９】
2005015807.tif 000200
【００９２】
（実施例ＶＩＩＩＣ−１）
実施例ＶＩＩＩＢで得られた生成物１０グラムを、１２０℃で１０．７グラムのオクタデシルイソシアネートに加え、その後で１滴のジブチルスズジラウレート触媒を添加し、その反応液を攪拌して、ＩＲにおけるイソシアネートのピークの消失が確認できるまで加熱を続ける。このジウレタンローダミンをアルミニウム製の缶の中に注ぐが、これは次式のものと考えられる。
【化２００】
2005015807.tif 000201
この着色剤の、開環した、またはプロトン化した、または遊離塩基の形は、次式であると考えられるが、
【化２０１】
2005015807.tif 000202
ここでＡはプロトン化に使用した酸に相当するアニオンである。この着色剤の双生イオンの形は、次式と考えられる。
【化２０２】
2005015807.tif 000203
【００９３】
（実施例ＩＸＢ）
実施例ＩＢの方法を繰り返したが、ただし、次式のＮ，Ｎ−ジメチル−１、４−フェニレンジアミン
【化２０３】
2005015807.tif 000204
を、ジステアリルアミンに代えて使用した。Ｎ，Ｎ−ジメチル−１、４−フェニレンジアミンは、ジクロロフルオレセイン１モルあたり、Ｎ，Ｎ−ジメチル−１、４−フェニレンジアミンが２．５モルになるような量で存在させた。さらに、ジクロロフルオレセイン１モルあたり２モルの塩化亜鉛を使用し、ジクロロフルオレセイン１モルあたり１モルの酸化カルシウムを使用し、溶媒にはテトラメチレンスルホンに代えてＮ−メチルピロリドンを使用し、反応混合物を１４０℃で４８時間加熱した。次いでその反応生成物を水中に投入し、濾過し、水で洗浄した。生成物は次式のものであると考えられる。
【化２０４】
2005015807.tif 000205
この着色剤の、開環した、またはプロトン化した、または遊離塩基の形は、次式であると考えられるが、
【化２０５】
2005015807.tif 000206
ここでＡはプロトン化に使用した酸に相当するアニオンである。この着色剤の双生イオンの形は、次式と考えられる。
【化２０６】
2005015807.tif 000207
【００９４】
（実施例ＸＢ）
実施例ＩＢの方法を繰り返したが、ただし、次式のＮ，Ｎ−ジエチル−１、４−フェニレンジアミン
【化２０７】
2005015807.tif 000208
を、ジステアリルアミンに代えて使用した。Ｎ，Ｎ−ジエチル−１、４−フェニレンジアミンは、ジクロロフルオレセイン１モルあたり、Ｎ，Ｎ−ジエチル−１、４−フェニレンジアミンが２．５モルになるような量で存在させた。さらに、ジクロロフルオレセイン１モルあたり２モルの塩化亜鉛を使用し、ジクロロフルオレセイン１モルあたり１モルの酸化カルシウムを使用し、溶媒にはテトラメチレンスルホンに代えてＮ−メチルピロリドンを使用し、反応混合物を１５０℃で９６時間加熱した。次いでその反応生成物を水中に投入し、濾過し、水で洗浄した。生成物は次式のものであると考えられる。
【化２０８】
2005015807.tif 000209
この着色剤の、開環した、またはプロトン化した、または遊離塩基の形は、次式であると考えられるが、
【化２０９】
2005015807.tif 000210
ここでＡはプロトン化に使用した酸に相当するアニオンである。この着色剤の双生イオンの形は、次式と考えられる。
【化２１０】
2005015807.tif 000211
【００９５】
（実施例ＸＩＢ）
実施例ＩＢの方法を繰り返したが、ただし次式のＮ−ベンジルエタノールアミン
【化２１１】
2005015807.tif 000212
を、ジステアリルアミンに代えて使用した。Ｎ−ベンジルエタノールアミンは、ジクロロフルオレセイン１モルあたり、Ｎ−ベンジルエタノールアミンが２．５モルになるような量で存在させた。さらに、ジクロロフルオレセイン１モルあたり２モルの塩化亜鉛を使用し、ジクロロフルオレセイン１モルあたり１モルの酸化カルシウムを使用し、溶媒にはテトラメチレンスルホンに代えてジメチルホルムアミドを使用し、反応混合物を１５０℃で４８時間加熱した。
【００９６】
（実施例ＸＩＣ）
実施例ＸＩＢで得られた生成物を使用して実施例ＩＣの方法を繰り返したが、ただし、その生成物をメタノール中に投入し、充分なＥＤＴＡを加えて、Ｚｎ２＋およびＣａ２＋イオンを完全に除去した。精製により得られた生成物は次式のものであると考えられる。
【化２１２】
2005015807.tif 000213
【００９７】
（実施例ＸＩＣ−１）
実施例ＸＩＣで得られた生成物１０グラムを、１２０℃で９．９グラムのオクタデシルイソシアネートに加え、その後１滴のジブチルスズジラウレート触媒を添加し、その反応液を攪拌して、ＩＲにおけるイソシアネートのピークの消失が確認できるまで加熱を続ける。このジウレタンローダミンをアルミニウム製の缶の中に注ぐが、これは次式のものと考えられる。
【化２１３】
2005015807.tif 000214
この着色剤の、開環した、またはプロトン化した、または遊離塩基の形は、次式であると考えられるが、
【化２１４】
2005015807.tif 000215
ここでＡはプロトン化に使用した酸に相当するアニオンである。この着色剤の双生イオンの形は、次式と考えられる。
【化２１５】
2005015807.tif 000216
【００９８】
（実施例ＸＩＩＢ）
実施例ＩＢの方法を繰り返したが、ただし次式のＮ−ベンジルエタノールアミン
【化２１６】
2005015807.tif 000217
を、ジステアリルアミンに代えて使用した。Ｎ−ベンジルエタノールアミンは、ジクロロフルオレセイン１モルあたり、Ｎ−ベンジルエタノールアミンが１０モルになるような量で存在させた。さらに、ジクロロフルオレセイン１モルあたり２モルの塩化亜鉛を使用し、ジクロロフルオレセイン１モルあたり１モルの酸化カルシウムを使用し、溶媒にはテトラメチレンスルホンに代えて過剰のＮ−ベンジルエタノールアミンを使用し、油浴を用いて反応混合物を４８時間還流させ、その後過剰のアミンを蒸留により除去した。
【００９９】
（実施例ＸＩＩＣ）
実施例ＸＩＩＢで得られた生成物を使用して実施例ＩＣの方法を繰り返したが、ただし、その生成物をメタノール中に投入し、充分なＥＤＴＡを加えて、Ｚｎ２＋およびＣａ２＋イオンを完全に除去した。精製により得られた生成物は次式のものであると考えられる。
【化２１７】
2005015807.tif 000218
【０１００】
（実施例ＸＩＩＣ−１）
ガラス製の反応フラスコの中に、実施例ＸＩＩＣで得られた生成物１０グラム、２９．８グラムのユニシッド（ＵＮＩＣＩＤ、登録商標）７００（化学式ＲＣＯＯＨのカルボン酸（ここでＲは直鎖状のアルキル基で、平均して５０個の炭素原子を有する）と、その他に官能化されていないワックス原料を２５重量パーセントまでの量で含む）、１５２グラムのキシレン、および０．６グラムのｐ−トルエンスルホン酸を混合する。これらの原料を混合しながら加熱して、温度１４３℃で還流させる。７２時間後には、この反応は完結する。この反応混合物を４０℃まで冷却して、濾過する。この濾過ケーキをメタノール中で再スラリ化と濾過をさらに２回繰り返して、残存しているキシレンを除去する。次いでその濾過ケーキを、周囲温度で風乾させる。この濾過ケーキには次式の着色剤が含まれると考えられる。
【化２１８】
2005015807.tif 000219
ここでｎは、平均値５０である。この着色剤の、開環した、またはプロトン化した、または遊離塩基の形は、次式であると考えられるが、
【化２１９】
2005015807.tif 000220
ここでＡはプロトン化に使用した酸に相当するアニオンである。この着色剤の双生イオンの形は、次式と考えられる。
【化２２０】
2005015807.tif 000221
【０１０１】
（実施例ＸＩＩＩＢ）
実施例ＩＢの方法を繰り返したが、ただし、次式の２−（エチルアミノ）エタノール、
【化２２１】
2005015807.tif 000222
を、ジステアリルアミンに代えて使用した。２−（エチルアミノ）エタノールは、ジクロロフルオレセイン１モルあたり、２−（エチルアミノ）エタノールが２０モルになるような量で存在させた。さらに、ジクロロフルオレセイン１モルあたり２モルの塩化亜鉛を使用し、ジクロロフルオレセイン１モルあたり１モルの酸化カルシウムを使用し、溶媒にはテトラメチレンスルホンに代えて過剰の２−（エチルアミノ）エタノールを使用し、油浴を用いて反応混合物を２４時間還流させ、その後過剰のアミンを蒸留により除去した。
【０１０２】
（実施例ＸＩＩＩＣ）
実施例ＸＩＩＩＢで得られた生成物を使用して実施例ＩＣの方法を繰り返したが、ただし、その生成物をメタノール中に投入し、充分なＥＤＴＡを加えて、Ｚｎ２＋およびＣａ２＋イオンを完全に除去した。精製により得られた生成物は次式のものであると考えられる。
【化２２２】
2005015807.tif 000223
【０１０３】
（実施例ＸＩＩＩＣ−１）
実施例ＸＩＩＩＣで得られた生成物１０グラムを、１２０℃で１２．５グラムのオクタデシルイソシアネートに加え、その後１滴のジブチルスズジラウレート触媒を添加し、その反応液を攪拌して、ＩＲにおけるイソシアネートのピークの消失が確認できるまで加熱を続ける。このジウレタンローダミンをアルミニウム製の缶の中に注ぐが、これは次式のものと考えられる。
【化２２３】
2005015807.tif 000224
この着色剤の、開環した、またはプロトン化した、または遊離塩基の形は、次式であると考えられるが、
【化２２４】
2005015807.tif 000225
ここでＡはプロトン化に使用した酸に相当するアニオンである。この着色剤の双生イオンの形は、次式と考えられる。
【化２２５】
2005015807.tif 000226
【０１０４】
（実施例ＸＩＶＢ）
実施例ＩＢの方法を繰り返したが、ただし、ウィスコンシン州ミルウォーキ（Ｍｉｌｗａｕｋｅｅ、ＷＩ）のアルドリッチ・ケミカル・カンパニ（Ａｌｄｒｉｃｈ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．）から入手の、次式の２−アミノアントラセン、
【化２２６】
2005015807.tif 000227
を、ジステアリルアミンに代えて使用した。２−アミノアントラセンは、ジクロロフルオレセイン１モルあたり、２−アミノアントラセンが２．０５モルになるような量で存在させた。生成物は次式のものであると考えられる。
【化２２７】
2005015807.tif 000228
この着色剤の、開環した、またはプロトン化した、または遊離塩基の形は、次式であると考えられるが、
【化２２８】
2005015807.tif 000229
ここでＡはプロトン化に使用した酸に相当するアニオンである。この着色剤の双生イオンの形は、次式と考えられる。
【化２２９】
2005015807.tif 000230
【０１０５】
（実施例ＸＶＢ）
実施例ＩＢの方法を繰り返したが、ただし、純粋なジステアリルアミンに代えて、ステアリルアミンとジステアリルアミンの混合物を使用した。ステアリルアミンは、ジクロロフルオレセイン１モルあたり、ステアリルアミンが１．０２モルになるような量で存在させ、ジステアリルアミンは、ジクロロフルオレセイン１モルあたり、ジステアリルアミンが１．０２モルになるような量で存在させた。
【０１０６】
（実施例ＸＶＣ）
実施例ＸＶＢで得られた生成物を使用して、実施例ＩＣの方法を繰り返した。精製により得られた生成物は、次式の化合物の混合物であると考えられる。
【化２３０】
2005015807.tif 000231
【化２３１】
2005015807.tif 000232
および
【化２３２】
2005015807.tif 000233
これらの着色剤の、開環した、またはプロトン化した、または遊離塩基の形はそれぞれ、次式であると考えられるが、
【化２３３】
2005015807.tif 000234
【化２３４】
2005015807.tif 000235
および
【化２３５】
2005015807.tif 000236
ここでＡはプロトン化に使用した酸に相当するアニオンである。これらの着色剤の双生イオンの形はそれぞれ、次式と考えられる。
【化２３６】
2005015807.tif 000237
【化２３７】
2005015807.tif 000238
および
【化２３８】
2005015807.tif 000239
【０１０７】
（実施例ＸＶＤ）
実施例ＸＶＣで得られた生成物を使用して、実施例ＩＤの方法を繰り返した。
【０１０８】
（実施例ＸＶＩ）
実施例ＩＡからＩＣの方法を繰り返した。その後で、閉環した精製テトラステアリル着色剤のＭＩＢＫ溶液に、次式のナフタレンジスルホネートアダクト
【化２３９】
2005015807.tif 000240
（ジノニルナフタレンジスルホン酸、イソブタノール中５０重量％、ナキュア（ＮＡＣＵＲＥ、登録商標）１５５）をテトラステアリル着色剤１モルあたりナフタレンスルホネートアダクトが２モルの化学量論量で添加した。この溶液が完全にマゼンタ色になるまで攪拌した。次いで、その溶液を蒸留装置を備えた２リットルの丸底フラスコに移し、ＭＩＢＫを留去した。熱い間はやや粘稠なワックスである生成物を、容器に移して固化させた。室温では、この生成物は濃いマゼンタ／赤色で、幾分硬いワックスであるが、これは次式のものと考えられる。
【化２４０】
2005015807.tif 000241
【０１０９】
＜インクの調製と試験＞
（実施例ＸＶＩＩ）
[カルシウムテトラステアリル着色剤の合成]
実施例Ｉの方法を繰り返したが、ただし、８０．３グラムの閉環した精製テトラステアリルクロモゲン、４００グラムのトルエン、および３．５グラムのＣａＣｌ２を使用した。熱い間はやや粘稠なワックスである生成物を、容器に移して固化させた。室温では、この生成物は濃いマゼンタ／赤色で、幾分硬いワックスであった。
【０１１０】
（実施例ＸＶＩＩＩ）
[ビスマステトラステアリル着色剤の合成]
実施例Ｉの方法を繰り返したが、ただし、１００．２グラムの閉環した精製テトラステアリルクロモゲン、６００グラムのトルエン、および８．２グラムのＢｉＣｌ３を使用した。熱い間はやや粘稠なワックスである生成物を、容器に移して固化させた。室温では、この生成物は濃いマゼンタ／赤色で、幾分硬いワックスであった。
【０１１１】
（実施例ＸＩＸ）
[スズテトラステアリル着色剤の合成]
実施例Ｉの方法を繰り返したが、ただし、反応容器としては２リットルの３つ口丸底フラスコの中で、１００グラムの閉環した精製テトラステアリルクロモゲン、１、０００グラムのＭＩＢＫ、および８．８グラムのＳｎＣｌ２を使用した。熱い間はやや粘稠なワックスである生成物を、容器に移して固化させた。室温では、この生成物は濃いマゼンタ／赤色で、幾分硬いワックスであった。
【０１１２】
（実施例ＸＸ）
[鉄テトラステアリル着色剤の合成]
実施例Ｉの方法を繰り返したが、ただし、３２．４グラムの閉環した精製テトラステアリルクロモゲン、４００グラムのＭＩＢＫ、および１．６グラムのＦｅＣｌ２を使用した。熱い間はやや粘稠なワックスである生成物を、容器に移して固化させた。室温では、この生成物は濃いマゼンタ／赤色で、幾分硬いワックスであった。
【０１１３】
（実施例ＸＸＩ）
[銅テトラステアリル着色剤の合成]
実施例Ｉの方法を繰り返したが、ただし、３５グラムの閉環した精製テトラステアリルクロモゲン、４００グラムのＭＩＢＫ、および１．８３グラムのＣｕＣｌ２を使用した。熱い間はやや粘稠なワックスである生成物を、容器に移して固化させた。室温では、この生成物は濃いマゼンタ／赤色で、幾分硬いワックスであった。
【０１１４】
（実施例ＸＸＩＩ）
[アルミニウムテトラステアリル着色剤の合成]
実施例Ｉの方法を繰り返したが、ただし、３２．７グラムの閉環した精製テトラステアリルクロモゲン、４００グラムのＭＩＢＫ、および１．１３グラムのＡｌＣｌ３を使用した。熱い間はやや粘稠なワックスである生成物を、容器に移して固化させた。室温では、この生成物は濃いマゼンタ／赤色で、幾分硬いワックスであった。
【０１１５】
（実施例ＸＸＩＩＩ）
[ニッケルテトラステアリル着色剤の合成]
実施例Ｉの方法を繰り返したが、ただし、５．５グラムの閉環した精製テトラステアリルクロモゲン、１００グラムのＭＩＢＫ、および０．５３グラムの酢酸ニッケル（ＩＩ）（Ｎｉ（ＣＨ３ＣＯＯ）２）を使用した。熱い間はやや粘稠なワックスである生成物を、容器に移して固化させた。室温では、この生成物は濃いマゼンタ／赤色で、幾分硬いワックスであった。
【０１１６】
（実施例ＸＸＩＶ）
[リンタングステンモリブデンで「レーキ化した」テトラステアリル着色剤の合成]
実施例Ｉの方法を繰り返したが、ただし、３４．１グラムの閉環した精製テトラステアリルクロモゲン、４００グラムのＭＩＢＫ、および１３．１グラムのリンタングステン酸および５．６グラムのリンモリブデン酸を使用した。熱い間はやや粘稠なワックスである生成物を、容器に移して固化させた。室温では、この生成物は濃いマゼンタ／赤色で、幾分硬いワックスであった。
【０１１７】
（実施例ＸＸＶ）
[チタンテトラステアリル着色剤の合成]
実施例Ｉの方法を繰り返したが、ただし、２４．３グラムの閉環した精製テトラステアリルクロモゲン、２５０グラムのトルエン、および０．９グラムの塩化チタン（ＩＶ）を使用した。熱い間はやや粘稠なワックスである生成物を、容器に移して固化させた。室温では、この生成物は濃いマゼンタ／赤色で、幾分硬いワックスであった。
【０１１８】
（実施例ＸＸＶＩ）
[クロムテトラステアリル着色剤の合成]
実施例Ｉの方法を繰り返したが、ただし、２５．２グラムの閉環した精製テトラステアリルクロモゲン、２５０グラムのＭＩＢＫ、および１．０４グラムの塩化クロム（ＩＩＩ）を使用した。熱い間はやや粘稠なワックスである生成物を、容器に移して固化させた。室温では、この生成物は濃いマゼンタ／赤色で、幾分硬いワックスであった。
【０１１９】
実施例ＸＶＩＩ〜ＸＸＶＩの方法を繰り返すが、ただし、実施例Ｉで調製したクロモゲンに代えて、実施例ＩＩ〜ＸＶＩで調製したクロモゲンを使用する。同様な結果が得られるものと考えられる。
【０１２０】
＜インクの調製と試験＞
（実施例ＸＸＶＩＩ）
[二次着色剤（Ｓｅｃｏｎｄａｒｙ  Ｃｏｌｏｒａｎｔ）の調製  第１部]
二次のマゼンタ着色剤を以下のようにして調製した。
【０１２１】
ガラス性の反応フラスコの中に、７３グラムの昇華キニザリン、４９グラムのロイコキニザリン、６６グラムの４−アミノベンゼンエタノール、３１グラムのホウ酸、および７８０グラムのメタノールを加えた。これらの原料を混合して、加熱し、６６℃で溶媒を還流させた。
【０１２２】
還流を１６時間させると反応が完結して、次式のアルコール置換された着色剤が生成した。
【化２４１】
2005015807.tif 000242
この反応混合物を冷却してから濾過した。その生成物の濾過ケーキを、周囲温度で風乾させた。
【０１２３】
このアルコール置換された着色剤のスペクトル強度を、分光光度測定法を使用して測定したが、それは、着色剤をトルエンに溶解させ、パーキン・エルマ・ラムダ２Ｓ（Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ  Ｌａｍｂｄａ  ２Ｓ）紫外／可視分光光度計を使用して吸光度を測定することによって、溶液中の着色剤を測定する原理に基づいたものである。このアルコール置換された着色剤のスペクトル強度の測定値は、吸収極大λｍａｘにおいて、グラムあたり２１，０００ｍＬ吸光単位（ａｂｓｏｒｂａｎｃｅ  ｕｎｉｔｓ）であったが、このことは純度が８０％であることを示している。
【０１２４】
[第２部]
ガラス製の反応フラスコの中に、８グラムのこの実施例の第１部で調製したアルコール置換された着色剤、６８グラムの氷酢酸、１３グラムのプロピオン酸、および２．３グラムの無水酢酸を加えた。これらの原料を混合しながら加熱して、温度１２１℃で還流させた。還流を４時間させると、反応は完結していて、その反応混合物には、次式の酢酸エチル置換された着色剤が含まれていた。
【化２４２】
2005015807.tif 000243
【０１２５】
[第３部]
この実施例の第２部で得られた酢酸エチル置換された着色剤を含む反応混合物の９１グラムを、ガラス製の反応フラスコの中に仕込んだ。その混合物を最低３０℃までに冷却した。混合しながら、その反応混合物に、温度が４０℃未満に保てるような速度で、９グラムの臭素を添加していった。次いで、その混合物を加温して４０℃とした。混合を２４時間続けると、反応は完結した。
【０１２６】
次いでその反応混合物を２３４グラムの脱イオン水の中に投入して、室温になるまで放冷した。次いでその反応混合物を濾過した。この濾過ケーキを脱イオン水の中で再スラリ化と濾過をさらに２回繰り返して、残存している酢酸の大部分を除去した。次いでその濾過ケーキを６０℃の乾燥器の中で乾燥させた。この濾過ケーキには、次式の臭素化された酢酸エチル置換の着色剤の混合物が含まれていた。
【化２４３】
2005015807.tif 000244
【０１２７】
この臭素化された酢酸エチル置換の着色剤のスペクトル強度を、分光光度測定法を使用して測定したが、それは、着色剤をトルエンに溶解させ、パーキン・エルマ・ラムダ２Ｓ（Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ  Ｌａｍｂｄａ  ２Ｓ）紫外／可視分光光度計を使用して吸光度を測定することによって、溶液中の着色剤を測定する原理に基づいたものである。この臭素化された酢酸エチル置換の着色剤のスペクトル強度の測定値は、吸収極大λｍａｘにおいて、グラムあたり１５，０００ｍＬ吸光単位であった。このスペクトル強度は、純度が６０パーセントであることを示していた。
【０１２８】
[第４部]
ガラス製の反応フラスコの中に、１８グラムのこの実施例の第３部で調製された臭素化された酢酸エチル置換の着色剤とその塩の混合物、７２グラムのＮ−メチル−２−ピロリドン、４グラムの水酸化ナトリウム、および４グラムの脱イオン水を加えた。これらの原料を混合しながら、加温して６０℃とした。３時間後には、反応は完結していた。
【０１２９】
次いでその反応混合物を２３４グラムの脱イオン水の中に投入して、室温になるまで放冷した。氷酢酸を添加して、その溶液のｐＨを６から７の間とした。次いでその反応混合物を濾過した。この濾過ケーキを脱イオン水の中で再スラリ化と濾過をさらに２回繰り返して、残存しているＮ−メチル−２−ピロリドンの大部分を除去した。次いでその濾過ケーキを６０℃の乾燥器の中で乾燥させた。この濾過ケーキには、次式の臭素化されたアルコール置換の着色剤が含まれていた。
【化２４４】
2005015807.tif 000245
この臭素化されたアルコール置換の着色剤のスペクトル強度を、分光光度測定法を使用して測定したが、それは、着色剤をトルエンとテトラヒドロフランの等量混合物に溶解させ、パーキン・エルマ・ラムダ２Ｓ（Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ  Ｌａｍｂｄａ  ２Ｓ）紫外／可視分光光度計を使用して吸光度を測定することによって、溶液中の着色剤を測定する原理に基づいたものである。この臭素化されたアルコール置換の着色剤のスペクトル強度の測定値は、吸収極大λｍａｘにおいて、グラムあたり１６，０００ｍＬ吸光単位であった。このスペクトル強度は、純度が６０パーセントであることを示していた。
【０１３０】
[第５部]
ガラス製の反応フラスコの中に、１６グラムのこの実施例の第４部で調製された臭素化されたアルコール置換の着色剤、３１グラムのユニシッド（ＵＮＩＣＩＤ、登録商標）７００（化学式Ｒ２ＣＯＯＨのカルボン酸（ここでＲ２は直鎖状のアルキル基で、平均して５０個の炭素原子を有する）と、その他に官能化されていないワックス原料を２５重量パーセントまでの量で含む）、１５２グラムのキシレン、および０．６グラムのｐ−トルエンスルホン酸を加えた。これらの原料を混合しながら加熱して、温度１４３℃で還流させた。７時間後には、反応は完結していた。
【０１３１】
この反応混合物を４０℃まで冷却して、濾過した。この濾過ケーキをメタノール中で再スラリ化と濾過をさらに２回繰り返して、残存しているキシレンを除去した。次いでその濾過ケーキを、周囲温度で風乾させた。この濾過ケーキには、次式の着色剤が含まれていた。
【化２４５】
2005015807.tif 000246
ここでＲ２は、直鎖状のアルキル基で、平均して５０個の炭素原子を有する。
【０１３２】
この着色剤のスペクトル強度を、分光光度測定法を使用して測定したが、それは、着色剤をトルエンとテトラヒドロフランの等量混合物に溶解させ、パーキン・エルマ・ラムダ２Ｓ（Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ  Ｌａｍｂｄａ  ２Ｓ）紫外／可視分光光度計を使用して吸光度を測定することによって、溶液中の着色剤を測定する原理に基づいたものである。この着色剤のスペクトル強度の測定値は、吸収極大λｍａｘにおいて、グラムあたり５，０００ｍＬ吸光単位であった。このスペクトル強度は、純度が４０パーセントであることを示していた。
【０１３３】
実施例ＩＦおよびＸＶＩＩ〜ＸＸＶＩの着色剤、および、比較のために、市販されているｎ−ブチルソルベントレッド１７２（ｎ−ＢｕＳＲ１７２；ユニグラフ・レッド（ＵＮＩＧＲＡＰＨ  ＲＥＤ）１９００）、市販されているソルベントレッド４９（ＳＲ４９；ローダミン着色剤）、および実施例ＩＤのクロモゲン（前記クロモゲンは、本発明による金属化合物の一部ではない）を含む着色剤を含む、インク組成物を以下のようにして、調製した。
【０１３４】
インクＡ−１：ステンレススチール製のビーカの中に、１５３．２２グラムのポリエチレンワックス（ＰＥ６５５、化学式、ＣＨ３（ＣＨ２）５０ＣＨ３）、３９．７２グラムのステリルステアラミドワックス（ケマミド（ＫＥＭＡＭＩＤＥ、登録商標）Ｓ−１８０）、６２．９９グラムのテトラアミド樹脂（１当量のダイマ二酸（ｄｉｍｅｒ  ｄｉａｃｉｄ）と、２当量のエチレンジアミンおよびユニシッド（ＵＮＩＣＩＤ、登録商標）７００（長鎖アルコールのカルボン酸誘導体）の反応により得られるもので、米国特許第６，１７４，９３７号明細書の実施例１の記載に従って調製）、３９．７６グラムのウレタン樹脂（２当量のアビトール（ＡＢＩＴＯＬ、登録商標）Ｅヒドロアビエチルアルコールと１当量のイソホロンジイソシアネートとの反応により得られるもので、米国特許第５，７８２，９６６号明細書の実施例１の記載に従って調製）、２７．０２グラムのウレタン樹脂（３当量のステアリルイソシアネートとグリセロールベースのアルコールとのアダクトで、米国特許第６，３０９，４５３号明細書の実施例４の記載に従って調製）、および０．６５グラムのナウガード（ＮＡＵＧＵＡＲＤ、登録商標）４４５抗酸化剤を加えた。これらの原料を、炉の中で温度１３５℃で共に溶融させ、次いで１３５℃に温度を調節したマントルの中で０．２時間攪拌してブレンドした。この混合物に、１２．３１グラムの実施例ＩＦの記載に従って調製した着色剤と、６．７０グラムの二次のマゼンタ着色剤（本実施例の第１部〜第５部の記載に従って調製）とを添加した。さらに２時間攪拌してから、このようにして形成させたマゼンタインクを、加熱モット（ＭＯＴＴ、登録商標）装置で、ホワットマン（Ｗｈａｔｍａｎ）＃３濾紙を使用し、１５ポンド／平方インチの加圧下に濾過した。この濾過した相変化インクを型に注入し、固化させてインクスティックを作製した。このようにして調製したマゼンタ相変化インクは、粘度が１０．８０センチポアズ（１４０℃、レオメトリックス（Ｒｈｅｏｍｅｔｒｉｃｓ）コーンプレート粘度計により測定）、そしてスペクトル強度が、５５０ナノメートルにおいてグラムあたり１，２７９ミリリットルの吸光度（固形インクをｎ−ブタノールに溶解させ、パーキン・エルマ・ラムダ２Ｓ（Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ  Ｌａｍｂｄａ  ２Ｓ）紫外／可視分光光度計を使用して吸光度を測定することによって、溶液中の着色剤を測定する原理に基づいた分光光度測定法によって求めた）であった。
【０１３５】
インクＡ−２：インクＡ−２は、インクＡ−１を調製したのと同様の方法により調製したが、ただし、下記の表に示すように、インク組成物に異なった配合を使用した。インクＡ−２の特性は、インクＡ−１の場合に使用したのと同じ方法によって測定した。デュポン（ＤｕＰｏｎｔ）２１００熱量計を使用した示差走査熱量測定により測定した融点は８４℃および１０５℃であった。インクＡ−２のガラス転移温度（Ｔｇ）は１９℃であった。表からもわかるように、インクＡ−１とインクＡ−２の間で大きな違いがあるのは、インク中での着色剤の相対濃度である。
【０１３６】
インクＡ−３：インクＡ−３は、インクＡ−１を調製したのと同様の方法により調製したが、ただし、下記の表に示すように、インク組成物に異なった配合を使用した。インクＡ−３の特性は、インクＡ−１およびインクＡ−２の場合に使用したのと同じ方法によって測定した。表からもわかるように、インクＡ−３とインクＡ−１およびインクＡ−２との間で大きな違いがあるのは、インク中での着色剤の濃度が相対的に高いことである。その結果、このインクＡ−３のスペクトル強度もやはり、インクＡ−１およびＡ−２のそれよりも高く、キャリヤ中の実施例ＩＦに記載した着色剤が非常に良好な溶解性を有していることを示唆している。
【０１３７】
インクＢ−１およびＢ−２：インクＢ−１およびＢ−２をインクＡ−１を調製したのと同様の方法で調製したが、ただし、実施例ＩＦの着色剤に代えて、実施例ＸＶＩＩの着色剤を使用した。それらの配合については、下記の表に示す。インクＢ−１およびインクＢ−の特性は、インクＡ−１およびＡ−２の場合に使用したのと同じ方法によって測定した。表からもわかるように、インクＢ−１とインクＢ−２の間で大きな違いがあるのは、インク中での着色剤の相対濃度である。
【０１３８】
インクＣ：インクＣをインクＡ−１を調製したのと同様の方法で調製したが、ただし、実施例ＩＦからの着色剤に代えて、実施例ＸＶＩＩＩからの着色剤を使用した。インクＣの特性は、インクＡ−１の場合に使用したのと同じ方法によって測定した。
【０１３９】
インクＤ−１およびＤ−２：インクＤ−１およびＤ−２を、インクＡ−１を調製したのと同様の方法で調製したが、ただし、実施例ＩＦからの着色剤に代えて、実施例ＸＩＸからの着色剤を使用した。インクＤ−１およびインクＤ−２の特性は、インクＡ−１の場合に使用したのと同じ方法によって測定した。
【０１４０】
インクＥ：インクＥをインクＡ−１を調製したのと同様の方法で調製したが、ただし、実施例ＩＦからの染料に代えて、実施例ＸＸからの着色剤を使用した。インクＥの特性は、インクＡ−１の場合に使用したのと同じ方法によって測定した。
【０１４１】
インクＦ：インクＦをインクＡ−１を調製したのと同様の方法で調製したが、ただし、実施例ＩＦからの染料に代えて、実施例ＸＸＩからの着色剤を使用した。インクＦの特性は、インクＡ−１の場合に使用したのと同じ方法によって測定した。
【０１４２】
インクＧ：インクＧをインクＡ−１を調製したのと同様の方法で調製したが、ただし、実施例ＩＦからの染料に代えて、実施例ＸＸＩＩからの着色剤を使用した。インクＧの特性は、インクＡ−１の場合に使用したのと同じ方法によって測定した。
【０１４３】
インクＨ：インクＨをインクＡ−１を調製したのと同様の方法で調製したが、ただし、実施例ＩＦからの染料に代えて、実施例ＸＸＩＩＩからの着色剤を使用した。インクＨの特性は、インクＡ−１の場合に使用したのと同じ方法によって測定した。
【０１４４】
インクＩ：インクＩをインクＡ−１を調製したのと同様の方法で調製したが、ただし、実施例ＩＦからの染料に代えて、実施例ＸＸＩＶからの着色剤を使用した。インクＩの特性は、インクＡ−１の場合に使用したのと同じ方法によって測定した。
【０１４５】
インクＪ：インクＪをインクＡ−１を調製したのと同様の方法で調製したが、ただし、実施例ＩＦからの染料に代えて、実施例ＸＸＶからの着色剤を使用した。インクＪの特性は、インクＡ−１の場合に使用したのと同じ方法によって測定した。
【０１４６】
インクＫ：インクＫをインクＡ−１を調製したのと同様の方法で調製したが、ただし、実施例ＩＦからの染料に代えて、実施例ＸＸＶＩからの着色剤を使用した。インクＫの特性は、インクＡ−１の場合に使用したのと同じ方法によって測定した。
【０１４７】
比較例インク１：インクをインクＡ−１を調製したのと同様の方法で調製したが、ただし、実施例ＩＦからの着色剤に代えて、市販のＳＲ４９およびドデシルベンゼン硫酸（ＤＤＢＳＡ、バイオ・ソフト（Ｂｉｏ−ｓｏｆｔ）Ｓ−１００）を使用した。比較例インク１の特性は、インクＡ−１の場合に使用したのと同じ方法によって測定した。
【０１４８】
比較例インク２：インクをインクＡ−１を調製したのと同様の方法で調製したが、ただし、実施例ＩＦからの着色剤に代えて、実施例ＩＤのクロモゲン（前記クロモゲンは、本発明による金属化合物の一部ではない）を含む着色剤およびドデシルベンゼン硫酸（ＤＤＢＳＡ、バイオ・ソフト（Ｂｉｏ−ｓｏｆｔ）Ｓ−１００）を使用した。比較例インク２の特性は、インクＡ−１の場合に使用したのと同じ方法によって測定した。
【０１４９】
比較例インク３：インクを実施例ＩＦで合成した着色剤を含むインクＡ−１について記載した方法により調製したが、ただし、実施例ＩＤからのクロモゲンの使用に代えて、市販のソルベントレッド４９をクロモゲンとして使用して亜鉛着色剤を調製した。比較例インク３の特性は、インクＡ−１の場合に使用したのと同じ方法によって測定した。未濾過のインクのスペクトル強度の方が、濾過後のインクのそれよりも高いことが見出されたことから、着色剤中の実際の着色剤の相対量は、下記の配合表よりも本当は少なくなっている。したがって、比較例３に記載した着色剤の溶解度は、実施例Ａに記載した着色剤の溶解度よりは、かなり低い；このことから、インクＡ−１からＡ−３の着色剤で溶解度が高いのは、市販のソルベントレッド４９に比較して、クロモゲンの上のアルキル基が長いためであると考えられる。
【０１５０】
以下の各表は、各種のインクの組成と、その中の成分量（表中の数字は重量パーセントを示す）についてまとめたものである。
【表１】
2005015807.tif 000247
【表２】
2005015807.tif 000248
【表３】
2005015807.tif 000249
【０１５１】
このようにして調製したマゼンタインクは、ゼロックス（ＸＥＲＯＸ、登録商標）フェーザ（ＰＨＡＳＥＲ）８６０プリンタを使用すると、ハンマミル・レーザプリント（ＨＡＭＭＥＲＭＩＬＬ  ＬＡＳＥＲＰＲＩＮＴ、登録商標）用紙の上に正常に印刷することができたが、この場合に使用した印刷方法は、まずインクを中間転写部材の上に像様パターンに吐出させ、次いでその像様パターンをその中間転写部材から最終の記録基材へ転写するものである。そのプリンタを使用して解像度が４５０ｄｐｉ×６００ｄｐｉのベタ画像（ｓｏｌｉｄ  ｆｉｅｌｄ  ｉｍａｇｅｓ）を作像させて、それらの色空間データをＡＣＳ（登録商標）スペクトロ・センサ（Ｓｐｅｃｔｒｏ  Ｓｅｎｓｏｒ、登録商標）ＩＩ測色計により得たが、それにはＡＳＴＭ  １Ｅ８０５（スタンダード・プラクティス・オブ・インストラメンタル・メソッズ・オブ・カラー・オア・カラー・ディファレンス・メジャメンツ・オブ・マテリアルズ（Ｓｔａｎｄａｒｄ  Ｐｒａｃｔｉｃｅ  ｏｆ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔａｌ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｏｆ  Ｃｏｌｏｒ  ｏｒ  Ｃｏｌｏｒ  Ｄｉｆｆｅｒｅｎｃｅ  Ｍｅａｓｕｒｅｍｅｎｔｓ  ｏｆ  Ｍａｔｅｒｉａｌｓ））に規定された測定法に従い、機器メーカから提供された適当な較正標準を使用した。インクの色彩測定における総合的な性能を検証および定量化する目的で、ＡＳＴＭ  Ｅ３０８（スタンダード・メソッド・フォア・コンピューティング・ザ・カラーズ・オブ・オブジェクツ・ユージング・ザ・ＣＩＥ・システム（Ｓｔａｎｄａｒｄ  Ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  Ｃｏｍｐｕｔｉｎｇ  ｔｈｅ  Ｃｏｌｏｒｓ  ｏｆ  Ｏｂｊｅｃｔｓ  ｕｓｉｎｇ  ｔｈｅ  ＣＩＥ  Ｓｙｓｔｅｍ））に従って、測定データを三色刺激積分法によって変換し、それぞれの相変化インクサンプルにおける、１９７６  ＣＩＥ  Ｌ＊（明度）、ａ＊（赤色度−緑色度）およびｂ＊（黄色度−青色度）ＣＩＥＬＡＢ値を計算した。
【０１５２】
別なタイプの印刷サンプルを、Ｋ・プリンティング・プルーファ（Ｋ  Ｐｒｉｎｔｉｎｇ  Ｐｒｏｏｆｅｒ）を使用して、ハンマミル・レーザプリント（ＨＡＭＭＥＲＭＩＬＬ  ＬＡＳＥＲＰＲＩＮＴ、登録商標）用紙の上に作像した。この方法では、試験するインクを温度１５０℃で印刷版セットの上に溶融させた。その溶融させたインクを表面に保持した印刷版の上で、紙を巻き付けたローラバーを回転させた。紙の上のインクを冷却させると、３つの独立した画像の長方形のブロックが得られた。最も色の濃いブロックが、紙の上に堆積されたインクを最も多く含んでいるので、それを用いて色値の測定を行った。
【０１５３】
ゼロックス・フェーザ（ＸＥＲＯＸ  ＰＨＡＳＥＲ、登録商標）プリンタとＫ・プルーファ（Ｋ−Ｐｒｏｏｆｅｒ）との両方からのマゼンタインク印刷サンプルについて、色特性の評価を行い、以下の各表に示した。表からも明らかなように、本発明による着色剤を用いて作成したインクにおけるＣＩＥ  Ｌ＊ａ＊ｂ＊値は、良好なマゼンタ色調の印刷インクを表している。以下の各表には、１４０℃におけるインクの粘度（η、センチポアズ）、インクのｎ−ブタノール中でのスペクトル強度（ＳＳ、ｍＬ＊ｇ−１ｃｍ−１）および吸収極大（ラムダｍａｘ、λｍａｘ、ｎｍ）、ガラス転移温度（Ｔｇ、℃）、融点（ｍｐ、℃、ＤＳＣによる測定値）、およびゼロックス・フェーザ（ＸＥＲＯＸ  ＰＨＡＳＥＲ、登録商標）８６０プリンタまたはＫ・プルーファ（Ｋ−Ｐｒｏｏｆｅｒ）のいずれかを使用して作成した印刷物のＣＩＥ  Ｌ＊ａ＊ｂ＊色座標が列記してある。
【表４】
2005015807.tif 000250
【表５】
2005015807.tif 000251
【表６】
2005015807.tif 000252
上表における色値から、インクＡ〜Ｋの着色剤は、印刷物のａ＊およびｂ＊値が高いことからも明らかなように、ホットメルトインクに使用すると良好なマゼンタ色を呈することができるということが判る。表からも明らかなように、インクＡは、鮮やかなマゼンタ色を呈し、従来鮮やかなマゼンタ色の染料と考えられていた市販品のＳＲ４９から作った比較例インク１の彩度よりも、高い彩度を有するマゼンタ色を示すことができる。市販のＳＲ４９染料でインクベースの中でその色を発色させるためには、ＤＤＢＳＡのような比較的強い酸を通常必要とするのに対して、本発明のインクＡ〜Ｋ中の着色剤は、酸現像剤が無くても、かなり強いマゼンタ色を示す。いかなる特定の理論に捕らわれることなく言えば、本発明のインクの色を発色させる役割を果たしているのは、着色剤の中の金属イオンであると考えられる。試験をしたインクベース中の本発明のインクＡ〜ＧおよびＪ〜Ｋの中にある着色剤の染料溶解性が優れていることは、非常に高い染料負荷（ｄｙｅ  ｌｏａｄｓ）を有し、それによってインクのスペクトル強度が非常に高いことからも、わかる。
【０１５４】
（実施例ＸＸＶＩＩＩ）
[安定性試験]
着色剤が分解すると、インク中における着色剤の分解反応の結果として、望ましくない色ずれまたは褪色が起きる可能性もある。これらの現象はいずれも、着色剤が熱的に安定でない場合には、そのインクからの印刷物の色品質や稠度に悪影響を及ぼす可能性がある。本発明によるインクＡ〜Ｋの着色剤の熱安定性を、比較例インク１の中のＳＲ４９染料と比較したが、それには、それらを加熱したインクからの印刷物の変色を測定する方法を用いた。
【０１５５】
１つの方法として、インクをガラス容器に入れて、１４０℃の炉の中で連続的に加熱し、次いで、サンプリングをして、そのインクをＫ・プルーファ（Ｋ−Ｐｒｏｏｆｅｒ）を使用して、ハンマミル・レーザプリント（ＨＡＭＭＥＲＭＩＬＬ  ＬＡＳＥＲＰＲＩＮＴ、登録商標）用紙の上に印刷し、そして最後に、サンプリングしたインクの印刷物の変色を測定して、時間の関数として評価した。得られた印刷物の変色は、ＣＩＥＬＡＢ値として検出し、初期のＣＩＥＬＡＢ値に対する相対的なデルタＥ（ΔE)として表した。ＣＩＥＬＡＢ値を得るための、先に記載した方法に従って、それぞれのサンプルの変色を求めた。変色を求めるには、ＡＳＴＭ  Ｄ２２４４−８９（スタンダード・テスト・メソッド・フォア・カーキュレーション・オブ・カラー・ディファレンシス・フロム・インストラメンタリ・メジャード・カラー・コオーディネーツ（Ｓｔａｎｄａｒｄ  Ｔｅｓｔ  Ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  Ｃａｌｃｕｌａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｃｏｌｏｒ  Ｄｉｆｆｅｒｅｎｃｅｓ  Ｆｒｏｍ  ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔａｌｌｙ  Ｍｅａｓｕｒｅｄ  Ｃｏｌｏｒ  Ｃｏｏｒｄｉｎａｔｅｓ））に従った（デルタＥ＝［（Ｌ＊１−Ｌ＊２）２＋（ａ＊１−ａ＊２）２＋（ｂ＊１−ｂ＊２）２］１／２）。これらのインクについての結果は、以下の表に示す。表中のデータから判るように、本発明による着色剤を含むインクＡ−１〜Ｃ−１およびインクＫは、市販のＳＲ４９を含む比較例インク１よりも良好な色安定性を示した。
【表７】
2005015807.tif 000253
【０１５６】
また別な方法として、熱安定性試験を、試験用のインクをプリンタの中で１３６℃で連続的に加熱し、印刷物の変色を時間の関数として測定することにより実施した（「非スタンバイ（ｎｏ−ｓｔａｎｄｂｙ）」試験と呼ばれている）。得られた印刷物の変色は、ＣＩＥＬＡＢ値として検出し、初期のＣＩＥＬＡＢ値に対する相対的なデルタＥとして表した。ＣＩＥＬＡＢ値を得るための、先に記載した方法に従って、それぞれのサンプルの変色を求めた。変色を求めるには、ＡＳＴＭ  Ｄ２２４４−８９（スタンダード・テスト・メソッド・フォア・カーキュレーション・オブ・カラー・ディファレンシス・フロム・インストラメンタリ・メジャード・カラー・コオーディネーツ（Ｓｔａｎｄａｒｄ  Ｔｅｓｔ  Ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  Ｃａｌｃｕｌａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｃｏｌｏｒ  Ｄｉｆｆｅｒｅｎｃｅｓ  Ｆｒｏｍ  ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔａｌｌｙ  Ｍｅａｓｕｒｅｄ  Ｃｏｌｏｒ  Ｃｏｏｒｄｉｎａｔｅｓ））に従った（デルタＥ＝［（Ｌ＊１−Ｌ＊２）２＋（ａ＊１−ａ＊２）２＋（ｂ＊１−ｂ＊２）２］１／２）。試験したインクについての結果は次の通りである。
【表８】
2005015807.tif 000254
【０１５７】
（実施例ＸＸＩＸ）
[マゼンタインク印刷物の指紋性能の定性的評価]
試験をしたインクすべてについて、室温における指紋抵抗性のための定性試験を実施した。この試験は次の３つの工程で進める：インクを印刷する工程、その印刷物をフィンガオイル（ｆｉｎｇｅｒ  ｏｉｌｓ）およびハンドローション成分の混合物に接触させる工程、および最後に５日後にそれぞれのインクを参照に対して比較する工程である。
【０１５８】
この試験ではまず、Ａ版のハンマミル（ＨＡＭＭＥＲＭＩＬＬ）用紙の上にインクを印刷するが、紙に対するインク被覆率を、２０、３０、４０、５０、６０、７０、８０、および９０％とする。１枚のシートには１種類のインクだけを使用する。この目的のために、インクを、縦方向に約８”×１．２５”の大きさの８つの長方形領域に印刷したが、それぞれの縞地が、１つの被覆を表すようにした。それぞれのインク用いて特定の解像度で３枚の同一の印刷物を作製し、２種の解像度すなわち、３５５×４６４ｄｐｉおよび６００×６００ｄｐｉで、それぞれのインクを比較した。印刷物のセットの中には、参照用のインクが含まれていて、それに対して２種の解像度で実験用のインクを比較した。
【０１５９】
印刷が完了した後で、そのインクをフィンガオイルとハンドローションの混合物に接触させた。この目的のために、試験者は、次の２つの工程、すなわちハンドローションの自分の手に塗る工程と、余分なローションをタオルでぬぐい取る工程により塗布した。次いで、試験者は特定の印刷物の右側で、印刷されたインクに軽く触れるが、最初に被覆率９０％の縞地から初めて、薄い方向に向けて、被覆率２０％まで進めた。次いで、試験者はもう一方の手を用いて同じことを、同じ印刷物の上で繰り返すが、左側の被覆率２０％から初めて、濃い方向に向けて、被覆率の高い方向に動かした。ハンドローションを付け直すことはせずに、次の印刷物で同じことを繰り返した。第２の印刷物にもフィンガオイルを接触させた後で、試験者は先に述べた方法で手にローションを付け直すように指示され、次の２枚の印刷物に進んだ。すべての印刷物にフィンガオイルを接触させたら、それらの印刷物をマニラフォルダ（ｍａｎｉｌａ  ｆｏｌｄｅｒｓ）の中に収め、白紙を間に挟んで、それぞれの印刷物を隣のものから分離した。次いでこのフォルダを、周囲温度で５日間保存した。
【０１６０】
この保存期間が終わったら、それらの印刷物をマニラフォルダから取り出し、充分に明るく均等な光があたる室内の充分に大きな机の上に、規則正しく並べる。次いで一人の試験者（場合よっては複数の試験者）が、それぞれの印刷物の上の指紋と、参照用のインクの印刷物上の指紋とを肉眼で比較した。観察者には、指紋性能を定性的に−３から＋３までの尺度に評価付けするように指示したが、この場合−３は最も悪い結果であることを示し、＋３は指紋が認められないことを示す。したがってこの評価付けシステムでは、±０という値は、参照用のインクで印刷したものに比較して、性能に差がないことを表している。
【０１６１】
印刷物は、室温による老化に加えて、４５℃および６０℃の高温で老化させることも行った。本発明によるインクで試験したものはインクＡ−１であり、参照用のインクは比較例インク１であった。評価得点は次のようになった。
【表９】
2005015807.tif 000255
上記の結果は、インクＡ−１による印刷物の画像は、比較例インク１によるものよりは、ハンドオイルによる影響を受けにくく、画像安定性に優れることを示している。
【０１６２】
（実施例ＸＸＸ）
[拡散試験]
インクＡ−２および比較例インク１について、それらの着色剤の拡散する傾向を試験した。さらに、着色剤を使用しないクリアなインクも、インクＡ−２の場合と同様にして、調製した。この拡散の評価方法では、印刷した画像を用いて、マゼンタインクのピクセルから着色剤が、マゼンタインクピクセルを取り囲む、隣接の無色のインクピクセルの中へ拡散する可能性を試験した。この試験用の印刷は、２０パーセントの個々のマゼンタピクセルと、それを取り囲む８０パーセントのクリアなインクピクセルとを含むようにした。これらの印刷物を、室温で数日間にわたって、カラー画像解析計を使用して検出できる総合的な変色を解析し、その応答を、時間の経過に伴うデルタＥ（ΔＥ）の変化として測定し、その結果を以下の表に示した。ＣＩＥＬＡＢ値を得るための、先に記載した方法に従って、それぞれのサンプルの色差を求めた。色差を求めるには、ＡＳＴＭ  Ｄ２２４４−８９（スタンダード・テスト・メソッド・フォア・カーキュレーション・オブ・カラー・ディファレンシス・フロム・インストラメンタリ・メジャード・カラー・コオーディネーツ（Ｓｔａｎｄａｒｄ  Ｔｅｓｔ  Ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  Ｃａｌｃｕｌａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｃｏｌｏｒ  Ｄｉｆｆｅｒｅｎｃｅｓ  Ｆｒｏｍ  ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔａｌｌｙ  Ｍｅａｓｕｒｅｄ  Ｃｏｌｏｒ  Ｃｏｏｒｄｉｎａｔｅｓ））に従った（デルタＥ＝［（Ｌ＊１−Ｌ＊２）２＋（ａ＊１−ａ＊２）２＋（ｂ＊１−ｂ＊２）２］１／２）。ハンマミル・レーザプリント（ＨＡＭＭＥＲＭＩＬＬ  ＬＡＳＥＲＰＲＩＮＴ、登録商標）用紙およびゼロックス（ＸＥＲＯＸ、登録商標）４０２４用紙の両方を使用したが、時間の経過に伴うΔＥとして得られた変色の結果は以下のようになった。
【表１０】
2005015807.tif 000256
このデータから判るように、試験をした着色剤はすべて、変色すなわちデルタＥ（ΔＥ）の変化の測定値から明らかなように、周囲のクリアベースのピクセルの中に拡散していた。しかしながらインクＡ−２の中の着色剤は、比較例インク１の中の比較用の着色剤ＳＲ４９よりは、明らかに拡散の度合いが小さかった。これらの結果から判るのは、インクＡ−２の中の着色剤は、染料の拡散を最小限に抑えうるという面から、比較例の市販品の着色剤ＳＲ４９よりは優れているということである。いかなる特定の理論に捕らわれることなく言えば、本発明の実施例ＩＦで合成した着色剤の持つ長いアルキル基が着色剤分子の移動性を抑制していると、考えられる。