(57)【要約】【課題】原子力発電所に用いられる配管、構造材および構成部品に最適な、耐粒界腐食性に優れたステンレス鋼を提供する。【解決手段】質量％で、Ｃ：０．００１〜０．１０％、Ｓｉ：０．１〜１．０％、Ｍｎ：０．１〜２．０％、Ｎｉ：８〜３０％、Ｃｒ：１５〜３０％、Ｎ：０．００１〜０．１５％、Ｐ：０．０５％以下、Ｓ：０．０５％以下およびＣａ：０〜０．０１％を含み、かつ下記（１）式および（２）式を満足し、残部がＦｅおよび不純物からなり、結晶粒界における双晶粒界比率が３０％以上であることを特徴とする原子力用ステンレス鋼である。０．１Ｍｎ＋Ｃａ≧１０Ｓ                  ・・・  （１）１６Ｎ≧０．０１Ｃｒ＋３０Ｐ＋３００Ｓ    ・・・  （２）【選択図】図２
2005015896.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
質量％で、Ｃ：０．００１〜０．１０％、Ｓｉ：０．１〜１．０％、Ｍｎ：０．１〜２．０％、Ｎｉ：８〜３０％、Ｃｒ：１５〜３０％、Ｎ：０．００１〜０．１５％、Ｐ：０．０５％以下、Ｓ：０．０５％以下およびＣａ：０〜０．０１％を含み、かつ下記（１）式および（２）式を満足し、残部がＦｅおよび不純物からなり、結晶粒界における双晶粒界比率が３０％以上であることを特徴とする原子力用ステンレス鋼。
０．１Ｍｎ＋Ｃａ≧１０Ｓ                  ・・・  （１）
１６Ｎ≧０．０１Ｃｒ＋３０Ｐ＋３００Ｓ    ・・・  （２）
【請求項２】
さらに、質量％で、Ｍｏ：０．０５〜３．０％を含むことを特徴とする請求項１に記載の原子力用ステンレス鋼。
【請求項３】
さらに、質量％で、Ｔｉ：０．００１〜１．０％、Ｎｂ：０．００１〜１．０％、Ｖ：０．００１〜１．０％およびＺｒ：０．００１〜１．０％のいずれか１種以上を含むことを特徴とする請求項１または２に記載の原子力用ステンレス鋼。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、原子力発電所で用いられるのに好適であり、その他に化学プラントにも用いられる、配管、構造材および構成部品に供される部材であって、耐食性、特に耐粒界腐食性に優れた原子力用ステンレス鋼に関するものである。
【０００２】
【従来技術】
原子力発電所で使用される配管には、ＪＩＳで規定するＳＵＳ３１６やＳＵＳ３０４等のオーステナイト系ステンレス鋼が用いられている。これらのステンレス鋼は、耐食性に優れているものの、原子力発電所での使用環境となる３００℃近くの高温水中では、残留応力等による引張り応力の存在下で応力腐食割れを発生し、重大な損傷を発生する恐れがある。粒界腐食は粒界応力腐食割れの発生起点となりうるため、原子力発電所で用いられるステンレス鋼では、優れた耐粒界腐食性を確保することが安全性の観点から重要である。
【０００３】
従来から、ステンレス鋼の粒界腐食を抑制する方法として、鋼の成分設計による手法の他に、製造技術による手法が採用されている。例えば、成分設計による手法として、ＣｒやＭｏといった耐食性に有効な元素の含有量を最適化したり、Ｃ添加を低減してＣｒ炭化物の粒界析出によるＣｒ欠乏領域の生成を防止したり、または耐粒界腐食性に有害な元素であるＰおよびＳの含有量を低減する手法がある。
【０００４】
最近では、鋼中の粒界構造に着目して、耐食性に有効な構造を有する粒界の比率を増やす方法が提案されている。例えば、特許文献１では、オーステナイトステンレス合金を対象として、冷間加工工程およびアニール工程を繰り返し制御することにより、特別粒界（対応粒界）部分を増加させ、強化された耐粒界腐食性を示すような熱機械的処理が行われている。この処理では対応粒界の比率を６０％以上に増加させることで、耐粒界応力腐食割れ性を向上させるようにしている。
【０００５】
ここで、対応粒界とは規則的な配列構造を有し、結晶粒界を挟んだ隣り合う結晶粒の片方を結晶軸の周りに回転したときに格子点の一部が隣の結晶粒の格子点と一致する粒界である。そして、粒界での構造の整合性がよく、粒界蓄積エネルギーが一般的な粒界に比べて小さく、共通する副格子を形成する原子数の割合の逆数をΣ値として、Σ値が２９までを対応粒界としている。
【０００６】
しかしながら、特許文献１が対象とする対応粒界には異なるΣ値の粒界が含まれることから、対象材料や腐食環境の違いによって、その腐食性に及ぼす影響が異なってくる。また、大きい構造物の場合には、冷間加工では加工硬化が著しくなり、成形が困難であることから、熱間加工で成形されるので、特許文献１の熱機械的処理は適応ができない。
【０００７】
また、特許文献２および特許文献３では、耐応力腐食割れ性に優れたオーステナイト系ステンレス鋼を得るため、構成部材を単結晶にして、耐食性の劣る粒界を本質的になくす構造用ステンレス鋼が提案されている。しかし、提案されたステンレス鋼を得るには、単結晶を作製するために高価なプロセスが必要になると同時に、得られたステンレス鋼は十分な機械的特性を確保することが難しい。
【０００８】
さらに、特許文献４では、双晶発生頻度（変形双晶の発生した結晶粒の割合）を７０％以上の組織にして、耐水素脆化割れ性に優れた高Ｎｉ基合金を得る方法が提案されている。具体的には、ハステロイＣ−２７６合金に代表される高Ｎｉ基合金では、規則−不規則変態点（約６００℃）未満での長時間時効によりＮｉ２Ｃｒ型規則相への変態が起こると、わずかな歪量で双晶変形が誘発されるが、微細な変形双晶が導入されると、一般粒界での応力集中が緩和され、変形双晶の発生頻度が高いほど耐水素脆化性が高くなることに着目した提案である。
【０００９】
ところが、特許文献４で開示されるのは、油井、化学工業および地熱発電環境等のような硫化水素、二酸化炭素および塩素イオンの１種または２種以上含有する２５０℃以下の低温の環境下で優れた耐水素脆化性を示す高Ｎｉ基合金であって、双晶を形成させることにより一般粒界の応力集中を緩和させ耐水素脆化性を向上させることを意図するものである。したがって、特許文献４では、双晶粒界自身の特性を利用したものではなく、双晶粒界の割合を双晶発生頻度、すなわち、変形双晶の発生した結晶粒の割合で捉えており、しかも、対象として、主に原子力発電所に用いられる配管、構造材および構成部品に使用される、耐粒界腐食性が要求されるステンレス鋼を意図するものではない。
【００１０】
【特許文献１】
特許第２９８３２８９号公報（特許請求の範囲）
【特許文献２】
特許第２５７４９２７号公報
【特許文献３】
特許第２８９７６９４号公報
【特許文献４】
特開平７−３３６８号公報（特許請求の範囲）、段落（００１１）〜（００１５）
【００１１】
【発明が解決しようとする課題】
本発明は、主に原子力発電所に用いられる配管、構造材および構成部品に使用される部材であって、その使用環境となる高温水中においても耐粒界腐食性に優れたステンレス鋼を提供することを目的とするものである。
【００１２】
【課題を解決するための手段】
本発明者らは、上記の課題を解決するため、鋼中の粒界構造と耐粒界腐食性の関係を調査した結果、双晶粒界比率と耐粒界腐食性に強い相関があることを見いだした。すなわち、双晶粒界は全粒界の中でも耐粒界腐食性に優れた粒界であると同時に、その発生頻度が高いので、鋼中の双晶粒界比率を増加することによって、優れた耐粒界腐食性を確保できることを明らかにした。
【００１３】
前記の特許文献１では、対応粒界（特別粒界）の比率を６０％以上に増加させることによって、耐粒界応力腐食割れ性を向上させている。しかし、対応粒界はΣ値が２９以下のものを含んでいるため、双晶粒界（Σ＝３）の他にも各種の粒界を含み、これらの粒界が耐食性に及ぼす作用を特定することができない。このため、単に鋼中の対応粒界比率を規定するだけでは、その鋼が有する耐粒界腐食性を明確にすることができない。
【００１４】
図１は粒界腐食試験における対応粒界比率と腐食減量との関係を示す図であり、図２は同試験における双晶粒界比率と腐食減量との関係を示す図である。図１および図２において、供試したステンレス鋼はＳＵＳ３１６材であり、粒界腐食試験はＪＩＳ  Ｇ０５７５に基づいている。
【００１５】
図１に示すように、対応粒界に内包される各種の粒界が耐食性に及ぼす作用にバラツキがあるため、耐粒界腐食性と対応粒界比率との相関性が低く、鋼中の対応粒界比率をパラメータとして、ステンレス鋼の耐粒界腐食性を評価するのは困難である。
【００１６】
一方、図２に示すように、耐粒界腐食性と双晶粒界比率との相関性が高く、ステンレス鋼の耐粒界腐食性は双晶粒界比率で整理できる。すなわち、対応粒界中の双晶粒界以外の粒界は、耐粒界腐食性へ及ぼす影響は一定せず、耐粒界腐食性との相関性が低いことが分かる。しかも、双晶粒界比率が３０％以上に増加すると、供試鋼の腐食減量が０．０００６ｇ／ｃｍ２以下と著しく改善される。
【００１７】
換言すれば、耐粒界腐食性と双晶粒界比率との相関性が高く、双晶粒界比率をパラメータとすることによって、ステンレス鋼の耐粒界腐食性を適切に把握することができ、しかも、双晶粒界比率を３０％以上に増加することによって、優れた耐粒界腐食性を得ることができる。
【００１８】
また、前記の特許文献４で開示される高Ｎｉ基合金では、双晶発生頻度、すなわち、変形双晶の発生した結晶粒の割合を増加させて、硫化水素や二酸化炭素などを含む油井環境等での耐応力腐食割れ性や耐水素脆化割れ性を得ようとするものである。したがって、双晶粒界自身の特性を利用したものではないため、変形双晶の発生した結晶粒の割合でその特性を評価しようとするものである。
【００１９】
一方、本発明においては耐粒界腐食性に優れた粒界構造として、双晶粒界自身の特性を利用するものであるから、全粒界中の双晶粒界比率として把握する必要がある。したがって、この双晶粒界比率（％）は、下記（ａ）式によって算出される。
【００２０】
双晶粒界比率＝（双晶粒界長さ）／（全粒界長さ）×１００  ・・・（ａ）
さらに、本発明者らの検討によれば、上記（ａ）式で示される双晶粒界比率を更に増加させるには、粒界に偏析し易いＰおよびＳを低い組成範囲で制御するとともに、積層欠陥エネルギーを下げて双晶を生成させるのに有効なＮを確保しつつ、前記Ｎと析出物を形成し易いＣｒを抑制するように成分設計することが必要になる。このような組成バランスを適用することにより、双晶粒界比率を３０％以上に高めたステンレス鋼を得ることができる。
【００２１】
本発明は、上記の検討結果および知見に基づいて完成されたものであり、下記（１）、（２）のステンレス鋼を要旨としている。
（１）質量％で、Ｃ：０．００１〜０．１０％、Ｓｉ：０．１〜１．０％、Ｍｎ：０．１〜２．０％、Ｎｉ：８〜３０％、Ｃｒ：１５〜３０％、Ｎ：０．００１〜０．１５％、Ｐ：０．０５％以下、Ｓ：０．０５％以下およびＣａ：０〜０．０１％をを含み、かつ下記（１）式および（２）式を満足し、残部がＦｅおよび不純物からなり、結晶粒界における双晶粒界比率が３０％以上であることを特徴とする原子力用ステンレス鋼である。
【００２２】
０．１Ｍｎ＋Ｃａ≧１０Ｓ                  ・・・  （１）
１６Ｎ≧０．０１Ｃｒ＋３０Ｐ＋３００Ｓ    ・・・  （２）
（２）上記の原子力用ステンレス鋼では、さらに耐食性を向上させるため、Ｍｏ：０．０５〜３．００％を含有させるのが望ましい。また、ステンレス鋼の強度向上を図るため、Ｔｉ：０．００１〜１．０％、Ｎｂ：０．００１〜１．０％、Ｖ：０．００１〜１．０％およびＺｒ：０．００１〜１．０％のいずれか１種以上を含有させることができる。
【００２３】
【発明の実施の形態】
本発明のステンレス鋼の化学組成および組織を上記の通り規定した理由を説明する。以下の化学組成の説明で、％は質量％を示す。
【００２４】
Ｃ：０．００１〜０．１０％
Ｃは、強度を得るために有効な元素である。その効果を得るには、０．００１％以上を含有させる必要がある。その含有量が０．０１％未満であると、合金の強度が不十分となる。一方、含有量が０．１０％を超えると、粒界に炭化物が生成し、耐粒界腐食性が低下する。したがって、Ｃ含有量は０．００１〜０．１０％とし、より望ましい上限は０．０５０％とする。
【００２５】
Ｓｉ：０．１〜１．０％
Ｓｉは、脱酸剤として有効な元素であり、この効果を得るには０．１％以上を含有させる必要がある。一方、１．０％を超えて含有させると、溶接性が悪化するとともに清浄度が低下する。このため、Ｓｉ含有量は０．１〜１．０％とする。
【００２６】
Ｍｎ：０．１〜２．０％
Ｍｎは、不純物であるＳをＭｎＳとして固定し、双晶粒界比率を増加させて熱間加工性を確保するとともに、脱酸剤として有効な元素である。これらの効果を確保するため０．１％以上を含有させる必要がある。しかし、Ｍｎ含有量が２．０％を超えて過剰に含有させると、鋼の清浄度が低下する。したがって、Ｍｎ含有量は０．１〜２．０％とする。
【００２７】
Ｎｉ：８〜３０％
Ｎｉは、鋼が耐食性を確保するのに有効な元素である。Ｎｉがオーステナイト形成元素として前記の効果を発揮するには、８％以上含有させる必要がある。一方、過剰な含有は高価になるため、Ｎｉ含有量の上限は３０％とする。
【００２８】
Ｃｒ：１５〜３０％
Ｃｒは、鋼の耐食性を維持するために必要な元素である。その含有率が１５％未満では要求される耐食性が確保できない。一方、その含有量が３０％を超えると、熱間加工性が著しく悪化する。また、窒化物を形成し、双晶粒界を形成するために必要なＮを固定する。したがって、Ｃｒ含有量を１５〜３０％とし、組成バランスを図る必要がある。
【００２９】
Ｎ：０．００１〜０．１５％
Ｎは、積層欠陥エネルギーを低下させ、双晶粒界比率を増加させる作用がある。この作用を有効にするには、０．００１％以上を含有させる必要である。一方、０．１５％を超えて過剰に含有させると、窒化物を形成して鋼の耐食性を低下させる。このため、Ｎ含有量を０．００１〜０．１５％とし、組成バランスを図る必要がある。
【００３０】
Ｐ、Ｓ：０．０５％以下
ＰおよびＳは、通常の製銑および製鋼工程において銑鉄やスクラップから不可避的に混入する不純物元素である。ＰまたはＳの含有量が０．０５％を超えると、粒界に偏析して耐粒界腐食性に悪影響を及ぼすので、これらの上限を０．０５％とする。
【００３１】
また、次に説明するように、ＰおよびＳは、他元素との組成バランスを保ちつつ、低い組成範囲に制御することにより、双晶粒界比率を増加させて耐粒界腐食性を向上させることができる。
【００３２】
本発明のステンレス鋼では、双晶粒界比率を増加させるには、粒界に偏析し易いＰおよびＳを低い範囲で制御するとともに、積層欠陥エネルギーを下げて双晶を生成させるのに有効なＮを確保しつつ、前記Ｎと析出物を形成し易いＣｒを抑制する必要がある。
【００３３】
このため、本発明のステンレス鋼では、上述した化学組成を満足すると同時に、下記（１）式および（２）式に示す組成バランスを満足する必要がある。
【００３４】
具体的には、粒界に偏析するＳを低減するため、Ｓを粒内に固定するＭｎまたはＣａとのバランスが適正になるように（１）式を満足する必要がある。しかし、本発明においてＣａは任意添加元素であり、Ｃａが無添加である場合には、（１）式では０．１Ｍｎ≧１０Ｓの組成バランスを図ることになる。
【００３５】
同時に、積層欠陥エネルギーを下げて双晶を生成させるのに有効なＮを確保し、Ｎを固定するＣｒ並びに双晶変形に悪影響を及ぼすＰおよびＳを適正な範囲に制御するように、（２）式に示す組成バランスを満足する必要がある。
【００３６】
０．１Ｍｎ＋Ｃａ≧１０Ｓ                  ・・・  （１）
１６Ｎ≧０．０１Ｃｒ＋３０Ｐ＋３００Ｓ    ・・・  （２）
以上説明した含有成分は、本発明のステンレス鋼を構成する必須元素である。以上の元素の他に、本発明のステンレス鋼は更に下記の任意添加元素を含有することができる。
【００３７】
Ｃａ：０．０００３〜０．０１％
Ｃａは添加しなくてもよい。Ｃａは、Ｍｎと同様にＳを固定し、熱間加工性を向上させる効果があるが、その効果を得るには、０．０００３％以上の含有が必要である。一方、０．０１％を超えて過剰に含有させると清浄度が低下する。したがって、添加する場合には、Ｃａ含有量を０．０００３〜０．０１％とし、組成バランスを図る必要がある。
【００３８】
Ｍｏ：０．０５〜３．０％
Ｍｏは、鋼の耐食性に有効な元素であり、必要に応じて添加する。添加する場合にはその効果を得るために、０．０５％以上を含有させる必要がある。一方、３．０％を超えて含有してもその効果は飽和する。したがって、添加する場合には、Ｍｏ含有量を０．０５〜３．０％とする。
【００３９】
Ｔｉ、Ｎｂ、Ｖ、Ｚｒ：０．００１〜１．０％
Ｔｉ、Ｎｂ、ＶおよびＺｒのいずれも炭化物を形成して、強度を向上させるのに有効な元素である。その効果を得るには、０．００１％以上を含有させることが必要であるが、１．０％を超えて過剰に含有すると清浄度が低下する。したがって、添加する場合は、Ｎｂ、Ｔｉ、ＶおよびＺｒの含有量はそれぞれ０．００１〜１．０％とする。
【００４０】
本発明のステンレス鋼では、前記図２に示すように、優れた耐粒界腐食性を確保するため、結晶粒界における双晶粒界比率を３０％以上にする必要がある。さらに、耐粒界腐食性と双晶粒界比率との相関性が高く、ステンレス鋼の耐粒界腐食性を適切に把握することができる。
【００４１】
本発明で規定する双晶粒界比率は、前記（ａ）式で示される（双晶粒界長さ）／（全粒界長さ）の比率（％）として示される。双晶粒界長さおよび全粒界長さの算出方法は慣用される方法を用いればよく、例えば、供試サンプルの表面に電子線を入射して、電子線と結晶との相互作用で非弾性散乱による菊池パターンを形成させ、その菊池パターンを処理、解析する方法を採用することができる。
【００４２】
なお、本発明のステンレス鋼では、双晶粒界比率をなるべく高くすれば耐粒界腐食性を向上できることから、双晶粒界比率の上限を定めない。
【００４３】
本発明で規定した化学組成の鋼を熱間加工または冷間加工を施して必要な寸法に成形した後、再結晶温度以上で熱処理を施すと、双晶粒界比率が３０％以上に増加し、耐粒界腐食性に優れたステンレス鋼を得ることができる。また、本発明のステンレス鋼を熱間加工を施して成形する場合は、加工度を小さくするか、または加熱温度を高くするのが望ましい。
【００４４】
すなわち、加工後の鋼組織（ミクロ組織）は、再結晶の過程で熱間加工により再結晶の駆動力が与えられ、潜伏期で歪みの回復が起こり、最終的に再結晶が起こる。このとき、加工度を抑えて歪み量を小さくすると、小さい駆動力で再結晶を開始する。同様に、加熱温度が高いほど再結晶に要する時間が短くなるのでその間の変形量が小さくなり、小さい駆動力で再結晶を開始する。
【００４５】
これらの条件下では、再結晶粒の生成過程は、元の結晶粒と全く異なる方位の結晶粒が生成する、新粒生成型ではなく、元の結晶粒がそのまま成長する歪み誘起型となる。歪み誘起型では、粒界の移動中に双晶が繰り返し形成されるので、双晶が形成され易くなる。
【００４６】
【実施例】
本発明のステンレス鋼の効果を、実施例を基づいて説明する。表１に示す１４種類の化学組成の鋼を真空溶解法で溶製した。表１中の組成バランスのうち（１）式値は０．１Ｍｎ＋Ｃａ−１０Ｓ（質量％）を示しており、（２）式値は１６Ｎ−０．０１Ｃｒ−３０Ｐ−３００Ｓ（質量％）を示しており、いずれかが負（−）の値を示す場合には本発明で規定している組成バランスから外れていることを示す。
【００４７】
【表１】
2005015896.tif 000003
【００４８】
溶製された鋼を供試鋼として、熱間加工および冷間加工を施した。そのときの条件を表２に示す。
【００４９】
熱間加工として、鋼Ｎｏ．１、Ｎｏ．３およびＮｏ．１１の供試鋼については熱間鍛造を、鋼Ｎｏ．２、Ｎｏ．４〜１０、Ｎｏ．１２〜１４の供試鋼については熱間鍛造に続いて熱間圧延を行った。このとき、熱間鍛造または熱間圧延は複数回に分けて行い、一回の加工ごとに供試鋼の方向を変えた。
【００５０】
表２に示す熱間加工の加工度は、熱間鍛造のみを行った鋼については、熱間鍛造前後の供試鋼の厚みを基準として計算した加工度であり、熱間圧延も行った鋼については、熱間圧延前後の供試鋼の厚みを基準として計算した加工度である。なお、加工度は、加工前の供試鋼の厚みをＴｂ、加工後の供試鋼の厚みをＴａとしたとき、加工度＝（Ｔｂ−Ｔａ）／Ｔｂ×１００（％）と定義される。
【００５１】
また、表２に示す熱間加工の加熱温度は、熱間鍛造のみを行った鋼については、熱間鍛造前の加熱温度であり、熱間圧延も行った鋼については、熱間圧延前の加熱温度である。
【００５２】
熱間加工後、引き続き鋼Ｎｏ．２、鋼Ｎｏ．７および鋼Ｎｏ．１０の供試鋼については、加工度２０％の冷間圧延を実施した。
【００５３】
熱間加工後または熱間加工を施した供試綱については、冷間加工後は、大気雰囲気中において加熱温度１１００℃で焼鈍処理を行い、その後水冷した。
【００５４】
【表２】
2005015896.tif 000004
【００５５】
最終の焼鈍処理後、双晶粒界比率の測定および耐粒界腐食性の評価を行った。供試鋼の双晶粒界比率は、ＳＥＭ−ＥＢＳＰ（Ｓｅｃｏｎｄａｒｙ  Ｅｌｅｃｔｒｏｎ  Ｍｉｃｒｏｓｃｏｐｙ−Ｅｌｅｃｔｒｏｎ  Ｂａｃｋ  Ｓｃａｔｔｅｒｉｎｇ  Ｐａｔｔｅｒｎ）を用いて、供試鋼の熱間加工方向（例えば、圧延方向）または冷間加工方向（例えば、ＣＲ圧延方向）に平行な断面を１５０倍程度の倍率で観察して測定した。
【００５６】
供試鋼の耐粒界腐食性の評価は、溶接熱影響部を模擬して６５０℃×２ｈ空冷熱処理後、蓚酸エッチングを行い、腐食の程度が低い段状粒界の割合を光学顕微鏡を用いて測定し、その結果から粒界腐食性を評価した。腐食の程度が低い段状またはみぞが部分的な粒界の割合が６０％以上の場合を○とし、同じ段状またはみぞが部分的な粒界の割合が４０〜６０％未満の場合を△とし、同じ段状またはみぞが部分的な粒界の割合が４０％未満の場合を×と評価した。この結果を双晶粒界比率（％）とともに表３に示す。
【００５７】
【表３】
2005015896.tif 000005
【００５８】
表３の結果から明らかなように、本発明鋼Ｎｏ．１〜８はいずれも双晶粒界比率が３０％以上であり、優れた耐粒界腐食性を示した。特に、本発明鋼Ｎｏ．１〜５では、前記表２に示すように、熱間加工は低加工度、または高温に加熱し実施したので、双晶粒界比率を４０％以上を確保でき、著しく優れた耐粒界腐食性を得ることができた。
【００５９】
一方、比較鋼Ｎｏ．９〜１４は、化学組成、前記（１）式および（２）式で示す組成バランスのいずれか１つ以上が本発明で規定する範囲から外れているため、双晶粒界比率を３０％以上確保することができず、耐粒界腐食性も不良であった。
【００６０】
【発明の効果】
本発明のステンレス鋼によれば、鋼の化学組成を適切な範囲で制御するとともに、結晶粒界における双晶粒界比率が３０％以上に規定することによって、耐粒界腐食性が優れたものとなる。これにより、本発明のステンレス鋼は、原子力発電所に用いられる配管、構造材およびボルト等の構成部品に最適な部材となる。
【図面の簡単な説明】
【図１】粒界腐食試験における対応粒界比率と腐食減量との関係を示す図である。
【図２】粒界腐食試験における双晶粒界比率と腐食減量との関係を示す図である。
【図１】
2005015896.tif 000006
【図２】
2005015896.tif 000007