(57)【要約】【課題】  着地時にシューズ着用者が体感する着地フィーリングを向上できるソール構造体を軽量かつ簡単な構造で実現する。【解決手段】  シューズ用ソール構造体であって、上側に配置された第１の軟質弾性部材としての上部ミッドソール２ａと、その下方に配置された第２の軟質弾性部材としての下部ミッドソール２ｂと、上下部ミッドソール２ａ，２ｂ間に配置され、上下部ミッドソール２ａ，２ｂを互いに接着するための厚み２００μｍ以上の接着層とを設ける。この厚み２００μｍ以上の接着層によって、構造体の最大衝撃値指数を急激に低下させることができ、これにより、着地フィーリングの一つである衝撃緩和性を確保できる。しかも、この場合には、波形シートを用いる必要がないので、構造を簡略化でき、重量を軽減できる。【選択図】  図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
シューズ用ソール構造体であって、
当該ソール構造体の上側に配置された第１の軟質弾性部材と、
前記第１の軟質弾性部材の下方に配置された第２の軟質弾性部材と、
前記第１および第２の軟質弾性部材の間に配置され、前記第１および第２の軟質弾性部材を互いに接着するための接着剤からなる接着層とを備え、
前記接着層が１００μｍ以上の厚みを有している、
ことを特徴とするシューズ用ソール構造体。
【請求項２】
請求項１において、
前記接着層が２００μｍ以上の厚みを有している、
ことを特徴とするシューズ用ソール構造体。
【請求項３】
請求項１または２において、
前記接着剤がウレタン系の接着剤である、
ことを特徴とするシューズ用ソール構造体。
【請求項４】
請求項１ないし３のいずれかにおいて、
前記接着剤の引張弾性率が２０〜５０００Ｍｐａである、
ことを特徴とするシューズ用ソール構造体。
【請求項５】
請求項１または２において、
前記接着層が、前記第１および第２の軟質弾性部材の互いの合わせ面の全面に形成されている、
ことを特徴とするシューズ用ソール構造体。
【請求項６】
請求項１または２において、
前記接着層が、前記第１および第２の軟質弾性部材の互いの合わせ面の一部の面に形成されている、
ことを特徴とするシューズ用ソール構造体。
【請求項７】
請求項１または２において、
前記第１の軟質弾性部材の下面が凹凸形状面を有し、前記第２の軟質弾性部材の上面が、前記凹凸形状面に対応する凸凹形状面を有しており、前記接着層が前記凹凸形状面および凸凹形状面を互いに接着している、
ことを特徴とするシューズ用ソール構造体。
【請求項８】
請求項７において、
前記凹凸形状面および凸凹形状面が波形状面である、
ことを特徴とするシューズ用ソール構造体。
【請求項９】
請求項８において、
前記波形状面を形成する波の進行方向がシューズの前後方向および幅方向の双方に延びている、
ことを特徴とするシューズ用ソール構造体。
【請求項１０】
請求項１または２において、
前記第１の軟質弾性部材または前記第２の軟質弾性部材のいずれか一方が上下２層構造を有しており、これらの２層構造の合わせ面には、１００μｍ以上の厚みの接着層を形成する接着剤が塗布されている、
ことを特徴とするシューズ用ソール構造体。
【請求項１１】
請求項１０において、
前記接着層が２００μｍ以上の厚みを有している、
ことを特徴とするシューズ用ソール構造体。
【請求項１２】
請求項１または２において、
前記第１および第２の軟質弾性部材が全体として上下に４層以上の多層構造を有しており、これらの多層構造の各合わせ面の少なくとも一つには、１００μｍ以上の厚みの接着層が形成されている、
ことを特徴とするシューズ用ソール構造体。
【請求項１３】
請求項１２において、
前記接着層が２００μｍ以上の厚みを有している、
ことを特徴とするシューズ用ソール構造体。
【請求項１４】
請求項１，２，１０，１１，１２または１３において、
前記接着層が複数の接着層から構成されている、
ことを特徴とするシューズ用ソール構造体。
【請求項１５】
請求項１４において、
前記接着層が中間層を含んでいる、
ことを特徴とするシューズ用ソール構造体。
【請求項１６】
請求項１５において、
前記中間層が、塗料の塗布による形成された塗膜層である、
ことを特徴とするシューズ用ソール構造体。
【請求項１７】
請求項１，２，１０，１１，１２または１３において、
前記接着層が前記第１または前記第２の軟質弾性部材の側面の上方または下方に張り出す張出部を有している、
ことを特徴とするシューズ用ソール構造体。
【請求項１８】
請求項１において、
前記第１および第２の軟質弾性部材の硬度が、ＪＩＳ  Ｋ  ７３１２型で３０〜７５である、
ことを特徴とするシューズ用ソール構造体。
【請求項１９】
請求項１において、
前記ソール構造体がミッドソール構造体であって、前記第１の軟質弾性部材が上部ミッドソールであり、前記第２の軟質弾性部材が下部ミッドソールである、
ことを特徴とするシューズ用ソール構造体。
【請求項２０】
請求項１９において、
前記上部ミッドソールおよび下部ミッドソールがシューズの踵部に配置されている、
ことを特徴とするシューズ用ソール構造体。
【請求項２１】
請求項１９において、
前記上部ミッドソールおよび下部ミッドソールがシューズの前足部に配置されている、
ことを特徴とするシューズ用ソール構造体。
【請求項２２】
請求項１において、
前記ソール構造体がインソール構造体であって、前記第１の軟質弾性部材が上部インソールであり、前記第２の軟質弾性部材が下部インソールである、
ことを特徴とするシューズ用ソール構造体。
【請求項２３】
請求項１において、
前記ソール構造体が、シューズに対して着脱自在に設けられたカセット式構造体である、
ことを特徴とするシューズ用ソール構造体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、シューズ用ソール構造体に関し、詳細には、着地フィーリングを向上させるための構造の改良に関する。
【背景技術】
【０００２】
シューズのソール構造体として、特開平１１−２０３号公報に示すようなソール構造体が提案されている。このソール構造体は、シューズの少なくとも踵部に設けられており、軟質弾性部材製の上部ミッドソールおよび下部ミッドソールと、これらの間に介装されて両ミッドソールに接着された波形シートとから構成されている。
【０００３】
この場合には、軟質弾性部材製の上下部ミッドソールにより、シューズ着地時の衝撃を緩和して着地時のクッション性（つまり衝撃緩和性）を確保できるとともに、上下部ミッドソール間に挟持された波形シートにより、踵部の不必要な沈み込みを抑制して着地時の安定性を確保できる。
【０００４】
しかしながら、前記従来の構造では、上下部ミッドソールとは別個に波形シートを設ける必要があり、このため、部品点数が多く、構造が複雑である。また、波形シートを用いることでシューズ全体の重量が増加している。
【特許文献１】特開平１１−２０３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明が解決しようとする課題は、着地時にシューズ着用者が体感する着地感（着地フィーリング）を向上できるソール構造体を軽量かつ簡単な構造で実現することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、上下に配置された第１および第２の軟質弾性部材を１００μｍ以上、より好ましくは２００μｍ以上の厚みの接着層を介して接着したことを最も主要な特徴とする。
【０００７】
ここで、発泡体に対して、落下沈下試験を行った結果を図１に示す。落下沈下試験とは、一定の重量のおもりを一定の高さから落下させて発泡体に衝突させた際に発泡体の沈下量（沈み込み量）を測定する試験である。実験に使用された発泡体は、上下２層の発泡体を接着層を介して接着した構造を有しており、図１では、接着剤の引張弾性率が３８Mpaである接着層を有する発泡体について、接着層の厚みを種々異ならせて実験を行なった結果を示している。図１の縦軸は、接着層を有しない、つまり接着層の厚みが零の発泡体の場合の発泡体の沈下量を１００とした場合の比較値（ここでは「沈下量指数」と呼称する）で表している。なお、実験では、接着層を含む発泡構造体全体の厚みを、接着層を有しない発泡体の厚みと同じにした。
【０００８】
その一方、沈下量が少なくとも５％低下すれば、シューズ着用者が着地時の安定性の向上を実際に体感できることが経験的に分かっている。このような観点から図１を見ると、発泡体の沈下量指数が１００から５％低下した値は９５であり、沈下量指数が９５以下となるような接着層の厚みは、１００μｍ以上であることが分かる。
【０００９】
本願の第１の発明は、このような着眼点に基づいて考案されたものであって、本願の請求項１の発明に係るシューズ用ソール構造体は、当該ソール構造体の上側に配置された第１の軟質弾性部材と、第１の軟質弾性部材の下方に配置された第２の軟質弾性部材と、第１および第２の軟質弾性部材の間に配置され、第１および第２の軟質弾性部材を互いに接着するための接着剤からなる接着層とを備えており、接着層が１００μｍ以上の厚みを有している。
【００１０】
請求項１の発明によれば、接着層の厚みを１００μｍ以上としたので、図１を用いて説明したように、当該ソール構造体の沈下量指数を、第１および第２の軟質弾性部材からなりかつ接着層を有しない同じ厚みの構造体に比べて、５％以上低下できる。これにより、着地フィーリングの一つである着地時の安定性を確保できる。しかも、この場合には、波形シートのような別個の部材を必要としないので、構造を簡略化できるとともに、重量を軽減できる。なお、接着層の厚みは、構造体全体の軽量化の観点からは、１０００μｍ（つまり１ｍｍ）以下であるのが好ましい。
【００１１】
次に、発泡体に対して、落下衝撃試験を行った結果を図２に示す。落下衝撃試験とは、一定の重量のおもりを一定の高さから落下させて発泡体に衝突させた際におもりに生じる加速度を測定する試験である。実験に使用された発泡体は、上下２層の発泡体を接着層を介して接着した構造を有しており、図２では、接着剤の引張弾性率がそれぞれ３８Mpa，２３６Mpa，４８０Mpaである３種類の接着層を有する発泡体のそれぞれについて、接着層の厚みを種々異ならせて実験を行なった結果を示している。図２の縦軸は、接着層を有しない、つまり接着層の厚みが零の発泡体の場合のおもりの加速度を１００とした場合の比較値（ここでは「最大衝撃値指数」と呼称する）で表している。なお、実験では、接着層を含む発泡構造体全体の厚みを、接着層を有しない発泡体の厚みと同じにした。
【００１２】
その一方、最大衝撃値が少なくとも１０％低下すれば、シューズ着用者が衝撃緩和性の向上を実際に体感できることが経験的に分かっている。このような観点から図２を見ると、発泡体の最大衝撃値指数が１００から１０％低下した値は９０であり、３種類すべての接着層について最大衝撃値指数が９０以下となるような接着層の厚みは、２００μｍ以上であることが分かる。
【００１３】
本願の第２の発明は、このような着眼点に基づいて考案されたものであって、本願の請求項２の発明に係るシューズ用ソール構造体は、当該ソール構造体の上側に配置された第１の軟質弾性部材と、第１の軟質弾性部材の下方に配置された第２の軟質弾性部材と、第１および第２の軟質弾性部材の間に配置され、第１および第２の軟質弾性部材を互いに接着するための接着剤からなる接着層とを備えており、接着層が２００μｍ以上の厚みを有している。
【００１４】
請求項２の発明によれば、接着層の厚みを２００μｍ以上としたので、図２を用いて説明したように、当該ソール構造体の最大衝撃値指数を、第１および第２の軟質弾性部材からなりかつ接着層を有しない同じ厚みの構造体に比べて、１０％以上低下できる。これにより、着地フィーリングの一つである衝撃緩和性を確保できる。しかも、この場合には、波形シートのような別個の部材を必要としないので、構造を簡略化できるとともに、重量を軽減できる。なお、接着層の厚みは、構造体全体の軽量化の観点からは、１０００μｍ（つまり１ｍｍ）以下であるのが好ましい。
【００１５】
ところで、従来構造において用いられていた接着層の厚みは約５０μｍである。上下部ミッドソール間に厚み５０μｍの接着層を形成した構造体の最大衝撃値指数は、図２より９６〜９８であり、接着層を有しない同じ厚みの構造体の最大衝撃値指数１００に比べて２〜４％低下しているにすぎない。したがって、従来構造においては、接着層が衝撃緩和効果に与える影響は小さいことが分かる。これに対して、接着層の厚みを２００μｍにすると、最大衝撃値指数が急激に低下しており（図２参照）、衝撃緩和効果が飛躍的に増大していることが分かる。
【００１６】
接着剤は、請求項３の発明に記載されているように、ウレタン系の接着剤が好ましい。これは、接着後に比較的短時間で所望の接着強度が得られることなどがその主な理由である。
【００１７】
接着剤の引張弾性率は、請求項４の発明に記載されているように、２０〜５０００Ｍｐａが好ましい。
【００１８】
ここで、接着層の厚みがそれぞれ２２０μｍ，３６０μｍ，５３０μｍである３種類の発泡体のそれぞれについて、接着層を構成する接着剤の引張弾性率を種々異ならせて落下衝撃試験を行なった結果を図３に示す。図３の縦軸の最大衝撃値指数は、図２の場合と同様に、接着層を有しない（つまり接着層の厚み＝０の）発泡体の場合のおもりの加速度を１００とした場合の比較値で表している。
【００１９】
図３から分かるように、いずれの引張弾性率の接着層においても、接着層の引張弾性率が２０Ｍｐａ以上になると、最大衝撃値指数が急激に低下しており、衝撃緩和効果が飛躍的に増大している。
【００２０】
このような実験結果に鑑みて、請求項４の発明では、接着剤の引張弾性率を２０Ｍｐａ以上とした。また、接着剤の引張弾性率の上限を５０００Ｍｐａとしたのは、入手可能な接着剤の上限と考えられるためである。
【００２１】
請求項５の発明においては、接着層が、第１および第２の軟質弾性部材の互いの合わせ面の全面に形成されている。この場合には、第１、第２の軟質弾性部材の合わせ面の全面において、着地フィーリングを向上できる。
【００２２】
請求項６の発明においては、接着層が、第１および第２の軟質弾性部材の互いの合わせ面の一部の面に形成されている。この場合には、第１、第２の軟質弾性部材の合わせ面の一部の面において、着地フィーリングを向上できる。
【００２３】
請求項７の発明においては、第１の軟質弾性部材の下面が凹凸形状面を有し、第２の軟質弾性部材の上面が、前記凹凸形状面に対応する凸凹形状面を有しており、接着層が凹凸形状面および凸凹形状面を互いに接着している。
【００２４】
この場合には、接着層が凹凸形状を有しているので、衝撃荷重の作用時には、第１および第２の軟質弾性部材のせん断変形に加えて、接着層が波形シートと同様の機能を発揮する。これにより、とくに着地時の安定性をさらに向上できる。
【００２５】
なお、この場合の凹凸形状面および凸凹形状面としては、請求項８に記載されるような波形状面の他に、三角形状の連続波形を有する面や矩形状の連続波形を有する面が含まれる。
【００２６】
請求項９の発明においては、波形状面を形成する波の進行方向がシューズの前後方向および幅方向の双方に延びている。
【００２７】
従来の波形シートのように、波の進行方向がシューズの前後方向にのみ延びている場合には、波形状の山の稜線および谷の線がシューズ幅方向に直線状に延びているが、請求項９の発明では、このような波形状における山の稜線および谷の線がさらに波形状を有している。言い換えれば、この場合には、第１の軟質弾性部材の下面、第２の軟質弾性部材の上面および接着層がいずれも三次元的な波形状面を有している。
【００２８】
従来の波形シートは、樹脂の射出成形品であるため、このような三次元的な波形状面の成形はとくにコスト面から容易ではないが、請求項９の発明では、第１の軟質弾性部材の下面および第２の軟質弾性部材の上面に接着剤を塗布することにより、三次元的な波形状面を有する接着層を形成するので、三次元的な波形状面の形成が容易である。また、このような三次元的な波形状面を第１、第２の軟質弾性部材および接着層に形成することにより、どのような方向から衝撃荷重が作用した場合でも、良好な着地安定性を効果的に発揮できる。
【００２９】
請求項１０の発明においては、第１または第２の弾性部材のいずれか一方が上下２層構造を有しており、これらの２層構造の合わせ面に、１００μｍ以上の厚みの接着層を形成する接着剤が塗布されている。
【００３０】
すなわち、この場合には、第１および第２の軟質弾性部材が１００μｍ以上の厚みの接着層を介して全体として３層構造を有している。これにより、着地安定性をさらに向上できる。
【００３１】
請求項１１の発明においては、第１または第２の弾性部材のいずれか一方が上下２層構造を有しており、これらの２層構造の合わせ面に、２００μｍ以上の厚みの接着層を形成する接着剤が塗布されている。
【００３２】
すなわち、この場合には、第１および第２の軟質弾性部材が２００μｍ以上の厚みの接着層を介して全体として３層構造を有している。これにより、衝撃緩和性をさらに向上できる。
【００３３】
請求項１２の発明においては、第１および第２の軟質弾性部材が全体として上下に４層以上の多層構造を有しており、これらの多層構造の各合わせ面の少なくとも一つには、１００μｍ以上の厚みの接着層が形成されている。このような接着層を介して接着される層の数が増すほど、着地安定性を一層向上できる。
【００３４】
請求項１３の発明においては、第１および第２の軟質弾性部材が全体として上下に４層以上の多層構造を有しており、これらの多層構造の各合わせ面の少なくとも一つには、２００μｍ以上の厚みの接着層が形成されている。このような接着層を介して接着される層の数が増すほど、衝撃緩和性を一層向上できる。
【００３５】
接着層は、請求項１４の発明に記載されているように、複数の接着層から構成されていてもよい。ここでいう複数の接着層とは、同種類の接着剤からなる接着層のみならず、異なる種類の接着剤からなる接着層の双方を含んでいる。
【００３６】
請求項１５の発明に記載されているように、各接着層が中間層を含んでいてもよい。これにより、着地安定性および（または）衝撃緩和性のより細やかな制御を行なえるようになる。
【００３７】
請求項１６の発明に記載されているように、中間層は、塗料の塗布による形成された塗膜層であってもよい。
【００３８】
請求項１７の発明においては、接着層が、第１または第２の軟質弾性部材の側面の上方または下方に張り出す張出部を有している。この場合には、張出部により各軟質弾性部材が側方から支持されることによって、各軟質弾性部材の横ずれを防止でき、とくに着地安定性をさらに向上できる。また、張出部に塗料を塗布することにより、横ずれ防止機能を有する張出部に対する視認性を向上できる。
【００３９】
請求項１８の発明においては、第１および第２の軟質弾性部材がＪＩＳ  Ｋ  ７３１２型で３０〜７５の硬度を有している。
【００４０】
請求項１９の発明においては、ソール構造体がミッドソール構造体であって、第１の軟質弾性部材が上部ミッドソールであり、第２の軟質弾性部材が下部ミッドソールである。また、請求項２０の発明では、上部ミッドソールおよび下部ミッドソールがシューズの踵部に配置されており、請求項２１の発明では、上部ミッドソールおよび下部ミッドソールがシューズの前足部に配置されている。
【００４１】
請求項２２の発明では、ソール構造体がインソール構造体（つまり中敷構造体）であって、第１の軟質弾性部材が上部インソールであり、第２の軟質弾性部材が下部インソールである。
【００４２】
請求項２３の発明では、ソール構造体が、シューズに対して着脱自在に設けられたカセット式構造体である。
【発明の効果】
【００４３】
本発明によれば、着地時にシューズ着用者が体感する着地フィーリングを向上できるソール構造体を軽量かつ簡単な構造で実現できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００４４】
以下の図４〜図１５に示す各実施例では、接着層がシューズのミッドソールに設けられている例を示している。すなわち、本発明によるソール構造体がシューズのミッドソール構造体である例を示している。
【００４５】
＜第１の実施例＞
図４は、本発明の第１の実施例によるミッドソール構造体の底面図およびその外甲側側面部分図である。このミッドソール構造体１は、上側に配置された第１の軟質弾性部材としての上部ミッドソール２ａと、その下方に配置された第２の軟質弾性部材としての下部ミッドソール２ｂと、上下部ミッドソール２ａ，２ｂを接着する接着層３とから構成されている。なお、同図では、接着層３の厚みをやや誇張して描いている。また、同図中、網かけ領域３０は接着領域を表している。
【００４６】
図４に示すように、上部ミッドソール２ａの下面および下部ミッドソール２ｂの上面には、互いに対応する波形状面が形成されており、これらの波形状面が厚み２００μｍ以上（たとえば厚み２２０μｍ）の接着層を介して互いに接合されている。
【００４７】
上下部ミッドソール２ａ，２ｂは、たとえば、エチレン−酢酸ビニル共重合体（ＥＶＡ）等の熱可塑性樹脂の発泡体やポリウレタン（ＰＵ）等の熱硬化性樹脂の発泡体、またはブタジエンラバーやクロロプレンラバー等のラバー素材の発泡体のような軟質弾性部材から構成されている。上下部ミッドソール２ａ，２ｂの硬度としては、ＪＩＳ  Ｋ  ７３１２型で３０以上７５以下の硬度が用いられる。
【００４８】
接着層３を構成する接着剤は、ウレタン系のものが好ましい。これは、接着後に比較的短時間で所望の接着強度が得られることなどがその主な理由である。また、接着剤の引張弾性率としては、２０〜５０００Ｍｐａが好ましい。
【００４９】
厚み２００μｍ以上の接着層３は、上下部ミッドソール２ａ，２ｂの合わせ面のうち踵領域の全面に設けられており（網かけ領域３０参照）、各ミッドソール２ａ，２ｂの中足部における合わせ面には、従来と同様に約５０μｍの厚みの接着層が形成されている。
【００５０】
この場合には、シューズの踵部において上下部ミッドソール２ａ，２ｂ間に厚み２００μｍ以上の接着層３を形成したので、図２を用いてすでに説明したように、落下衝撃試験を行なった際に最大衝撃値指数を９０以下にすることができる。これにより、シューズの踵部において着地フィーリングの一つである衝撃緩和性を確保できる。しかも、この場合には、波形シートのような別個の部材を必要としないので、構造を簡略化でき、重量を軽減できる。
【００５１】
さらに、この場合には、厚み２００μｍ以上の接着層３を形成したことにより、図１を用いてすでに説明したように、落下沈下試験を行なった際に沈下量指数を９５以下にすることができる。これにより、シューズの踵部において着地フィーリングの一つである着地安定性を確保できる。
【００５２】
なお、着地フィーリングのうちの着地安定性のみを重視するのであれば、図１を用いてすでに説明したように、接着層３の厚みは少なくとも１００μｍあれば十分であるといえる。この点は、以下に説明する各実施例においても同様である。
【００５３】
また、接着剤の引張弾性率を２０Ｍｐａ以上としたのは、図３を用いてすでに説明したように、この場合には、落下衝撃試験を行なった際に最大衝撃値指数を急激に低下させることができ、衝撃緩和効果を飛躍的に増大させることができるからである。また、接着剤の引張弾性率の上限を５０００μｍとしたのは、入手可能な接着剤の上限と考えられるためである。
【００５４】
＜第２の実施例＞
図５は、本発明の第２の実施例によるミッドソール構造体の底面図およびその外甲側側面部分図である。この第２の実施例が前記第１の実施例と異なる点は、前記第１の実施例では、本発明による接着領域がシューズの踵部に設けられていたのに対し、第２の実施例では、本発明による接着領域がシューズの前足部に設けられている点である。すなわち、同図中、網かけ領域３１は接着領域を表わしている。また、同図中、図４と同一符号は同一または相当部分を示している。
【００５５】
この第２の実施例では、厚み２００μｍ以上（たとえば厚み２２０μｍ）の接着層３が、シューズの前足部において上下部ミッドソール２ａ，２ｂの合わせ面の全面に設けられている（網かけ領域３１参照）。接着層３を構成する接着剤の引張弾性率は、前記第１の実施例と同様に、２０〜５０００Ｍｐａが好ましい。
【００５６】
この場合には、シューズの前足部において上下部ミッドソール２ａ，２ｂ間に厚み２００μｍ以上の接着層３を形成したので、落下沈下試験を行なった際に沈下量指数を９５以下にすることができるとともに（図１参照）、落下衝撃試験を行なった際に最大衝撃値指数を９０以下にすることができる（図２参照）。これにより、シューズの前足部における着地安定性および衝撃緩和性を確保して、着地フィーリングを向上できる。しかも、この場合には、波形シートのような別個の部材を必要としないので、構造を簡略化でき、重量を軽減できる。
【００５７】
＜第３の実施例＞
図６は、本発明の第３の実施例によるミッドソール構造体の底面図およびその後端側端面図である。同図中、図４と同一符号は同一または相当部分を示している。この第３の実施例が前記第１の実施例と異なる点は、前記第１の実施例では、本発明による接着領域がシューズの踵部の全面に設けられていたのに対し、第３の実施例では、本発明による接着領域がシューズの踵部中央に設けられている点である。すなわち、同図中、網かけ領域３０ａが接着領域を表わしている。
【００５８】
また、この第３の実施例では、上下部ミッドソール２ａ，２ｂ間に波形シート４が介装されている点が前記第１の実施例と異なっている。波形シート４は、シューズの踵部外周に沿って配設された底面視Ｕ字状の部材であって、実質的にシューズ前後方向に進行する波形状を有している。厚み２００μｍ以上（たとえば厚み２２０μｍ）の接着層３の外周縁部は、波形シート４の内周側縁部にオーバラップするように設けられている。なお、シューズの踵部外周部を含むその他の領域における接着層の厚みは、従来と同様に約５０μｍになっている。
【００５９】
この場合には、シューズの踵部の外周部における着地安定性を波形シート４により維持できるとともに、踵部中央部における着地安定性および衝撃緩和性を接着層３により確保できる。また、この場合には、波形シート４をシューズの踵部の全面に設ける必要がないので、シューズ全体の重量を軽減できる。
【００６０】
＜第４の実施例＞
図７は、本発明の第４の実施例によるミッドソール構造体の底面図である。同図中、図４と同一符号は同一または相当部分を示している。この第４の実施例では、本発明による厚み２００μｍ以上（たとえば厚み２２０μｍ）の接着領域がシューズの踵部の外周部に沿って配設されている。すなわち、同図中、網かけ領域３０ｂは接着領域を表わしている。また、踵部の中央部には、従来と同様に厚み約５０μｍの接着層が形成されている。
【００６１】
この場合には、シューズの踵部の外周部における着地安定性および衝撃緩和性を接着層により維持できるとともに、波形シートを用いないことにより、構造を簡略化でき、重量を軽減できる。
【００６２】
＜第５の実施例＞
図８は、本発明の第５の実施例によるミッドソール構造体の底面図である。同図中、図４と同一符号は同一または相当部分を示している。この第５の実施例では、本発明による厚み２００μｍ以上（たとえば厚み２２０μｍ）の接着層がシューズの踵部の内甲側に配設されており（網かけ領域３０ｃ参照）、踵部の外甲側には波形シート４′が配設されている。接着層の中央側縁部と波形シート４′の中央側縁部とはオーバラップしている。
【００６３】
この場合には、シューズの踵部における着地安定性および衝撃緩和性を接着層および波形シート４’で確保できるとともに、とくに横方向の動きが多いテニスやバスケットボールなどのようなコート系スポーツの場合において、踵からの着地時に踵の横ずれを波形シート４’で効果的に防止できる。また、この場合には、踵全面に波形シートを用いないことにより、重量を低減できる。
【００６４】
＜第６の実施例＞
図９は、本発明の第６の実施例によるミッドソール構造体の底面図である。同図中、図４と同一符号は同一または相当部分を示している。この第６の実施例では、本発明による厚み２００μｍ以上（たとえば厚み２２０μｍ）の接着層がシューズの踵部の外甲側に配設されており（網かけ領域３０ｄ参照）、踵部の内甲側には、従来と同様に厚み約５０μｍの接着層が形成されている。
【００６５】
この場合には、シューズの踵部における着地安定性および衝撃緩和性を接着層で確保できるとともに、とくに横方向の動きが多いテニスやバスケットボールなどのようなコート系スポーツの場合において、踵からの着地時に踵の横ずれを接着層で効果的に防止できる。この場合には、たとえば波形シートのような特別な部材を用意することなく、踵部の内甲側および外甲側の間で接着層の厚みを変えるだけで簡単に着地安定性および衝撃緩和性を調整できる。また、波形シートを用いないことにより、構造を簡略化でき、重量を軽減できる。
【００６６】
＜第７の実施例＞
図１０は、本発明の第７の実施例によるミッドソール構造体の底面図である。同図中、図４と同一符号は同一または相当部分を示している。この第７の実施例では、本発明による厚み２００μｍ以上（たとえば厚み２２０μｍ）の接着層がシューズの踵部の後端側から外甲側にかけての領域に配設されており（網かけ領域３０ｅ参照）、踵部の内甲側から前端側にかけての領域には波形シート４″が配設されている。接着層の縁部と波形シート４″の縁部とはオーバラップしている。
【００６７】
この場合には、シューズの踵部における着地安定性および衝撃緩和性を接着層および波形シート４″で確保できるとともに、とくに踵の後端側から外甲側にかけての領域で着地して体重が前方に移動していくランニング系スポーツの場合において、踵からの着地時に踵の横ずれを波形シート４″で効果的に防止できる。また、この場合には、踵全面に波形シートを用いないことにより、重量を低減できる。
【００６８】
＜第８の実施例＞
図１１は、本発明の第８の実施例によるミッドソール構造体の底面図である。同図中、図４と同一符号は同一または相当部分を示している。この第８の実施例では、本発明による厚み２００μｍ以上（たとえば厚み２２０μｍ）の接着層がシューズの踵部の内甲側から前端側にかけての領域に配設されており（網かけ領域３０ｆ参照）、踵部の後端側から外甲側にかけての領域には、従来と同様に厚み約５０μｍの接着層が形成されている。
【００６９】
この場合には、とくに踵の後端側から外甲側にかけての領域で着地して体重が前方に移動していくランニング系スポーツの場合において、踵からの着地時に踵の横ずれを接着層で効果的に防止できる。また、この場合には、波形シートを用いないことにより、構造を簡略化でき、重量を低減できる。
【００７０】
＜第９の実施例＞
図１２は、本発明の第９の実施例によるミッドソール構造体の底面図である。同図中、図４と同一符号は同一または相当部分を示している。この第９の実施例では、本発明による厚み２００μｍ以上（たとえば厚み２２０μｍ）の接着層がシューズの前足部の外甲側の領域に配設されており（網かけ領域３１ａ参照）、前足部のその他の領域には、従来と同様に厚み約５０μｍの接着層が形成されている。
【００７１】
この場合には、とくに横方向の動きが多いテニスやバスケットボールなどのようなコート系スポーツの場合において、前足部からの着地時に前足部の横ずれを接着層で効果的に防止できる。また、この場合には、波形シートを用いないことにより、構造を簡略化でき、重量を低減できる。
【００７２】
＜第１０の実施例＞
図１３は、本発明の第１０の実施例によるミッドソール構造体の底面図である。同図中、図４と同一符号は同一または相当部分を示している。この第１０の実施例では、本発明による厚み２００μｍ以上（たとえば厚み２２０μｍ）の接着層がシューズの前足部の内甲側から中央部にかけての領域（すなわち拇趾球部および拇趾球部下部を含む領域）に配設されており（網かけ領域３１ｂ参照）、前足部のその他の領域には、従来と同様に厚み約５０μｍの接着層が形成されている。
【００７３】
この場合には、とくに踵の後端側から外甲側にかけての領域で着地してから体重が前方に移動していくとともに前足部で着地するランニング系スポーツの場合において、前足部での着地時に前足部の横ずれを接着層で効果的に防止できる。また、この場合には、波形シートを用いないことにより、構造を簡略化でき、重量を低減できる。
【００７４】
＜その他の実施例＞
１）前記各実施例では、接着層３が単一の接着層から形成されている例を示したが、本発明の適用はこれに限定されない。接着層３は、複数の接着層から構成されていてもよい。なお、ここでいう複数の接着層とは、同種類の接着剤からなる接着層のみならず、異なる種類の接着剤からなる接着層の双方を含んでいる。
【００７５】
この場合において、各接着層は、引張弾性率の異なる中間層を含んでいてもよい。これにより、着地安定性および（または）衝撃緩和性のより細やかな制御を行なえるようになる。また、この中間層は、塗料の塗布による形成された塗膜層であってもよい。
【００７６】
２）前記各実施例において、上下部ミッドソール２ａ，２ｂのいずれか一方を上下２層構造にしてこれらの２層構造の合わせ面に、１００μｍ以上または２００μｍ以上の厚みの接着層をさらに形成するようにしてもよい。すなわち、この場合には、ミッドソール２が全体として３層構造を有しており、１００μｍ以上または２００μｍ以上の厚みの接着層が２層形成されることになるので、着地安定性および衝撃緩和性をさらに向上できる。
【００７７】
３）前記第１および第２の実施例では、接着層３が波形状を有する例を示したが、本発明の適用はこれに限定されない。接着層３は、波形状の他に、三角形状の連続波形や矩形状の連続波形、またはこれらの任意の組合せを含むその他の凹凸形状を有していてもよい。
【００７８】
４）前記第１および第２の実施例では、接着層３の波形状を形成する波の進行方向がシューズ前後方向にのみ延びている例を示したが、本発明の適用はこれに限定されない。図１４に示すように、接着層３の波形状の波の進行方向は、シューズ前後方向Ｙのみならず、シューズ幅方向Ｘにも延びていてもよい。
【００７９】
従来の波形シートのように、波の進行方向がシューズの前後方向にのみ延びている場合には、波形状の山の稜線および谷の線がシューズ幅方向に直線状に延びているが、図１４に示す例では、このような波形状における山の稜線および谷の線がさらに波形状を有している。言い換えれば、この場合には、上部ミッドソール２ａの下面、下部ミッドソール２ｂの上面および接着層３がいずれも三次元的な波形状面を有している。
【００８０】
従来の波形シートは、樹脂の射出成形品であるため、このような三次元的な波形状面の成形はとくにコスト面から容易ではないが、この図１４に示す例では、上部ミッドソール２ａの下面および（または）下部ミッドソール２ｂの上面に接着剤を塗布することにより、三次元的な波形状面を有する接着層３を形成するので、三次元的な波形状面の形成が容易である。また、このような三次元的な波形状面を上下部ミッドソール２ａ，２ｂおよび接着層３に形成することにより、どのような方向から衝撃荷重が作用した場合でも、良好な着地安定性を効果的に発揮できる。
【００８１】
５）前記各実施例では、本発明による厚み１００μｍ以上または２００μｍ以上の接着層３の厚みが一定の場合を例にとって説明したが、本発明の適用はこれに限定されない。たとえば、図４に示した第１の実施例において、接着領域３０の周辺部（つまり踵周辺部）を比較的厚肉（例：厚み４００μｍ）とし、接着領域３０の中央部（つまり踵中央部）を比較的薄肉（例：厚み２００μｍ）とするようにしてもよい。あるいは、接着領域３０の外甲側部（つまり踵外甲側部）または内甲側部（つまり踵内甲側部）のいずれか一方を比較的厚肉（例：厚み４００μｍ）とし、残りの部分を比較的薄肉（例：厚み２００μｍ）とするようにしてもよい。
【００８２】
６）図１５の横断面図に示すように、接着層３は、上部ミッドソール２ａの側面の上方に張り出す張出部３ａを有していてもよい。この場合には、張出部３ａにより上部ミッドソール２ａが側方から支持されることによって、上部ミッドソール２ａの横ずれを防止でき、着地安定性をさらに向上できる。なお、張出部３ａを下部ミッドソール２ｂの側面の下方に張り出すように設けるようにしてもよく、この場合には、下部ミッドソール２ｂが側方から支持されることになって、下部ミッドソール２ｂの横ずれを防止でき、着地安定性をさらに向上できる。
【００８３】
７）前記各実施例では、本発明がシューズのミッドソール構造体に適用された例を示したが、本発明によるソール構造体は、シューズのインソール（中敷）にも同様に適用できる。すなわち、この場合には、インソールを上下２層構造にするとともに、これらの層を厚み１００μｍ以上または２００μｍ以上の接着層を介して接着するようにすればよい。
【００８４】
８）本発明は、シューズに対して着脱自在に設けられるカセット式の構造体にも同様に適用できる。すなわち、この場合には、上下２層の軟質弾性部材を厚み１００μｍ以上または２００μｍ以上の接着層を介して接着することによりカセット式構造体を構成するとともに、たとえばミッドソールの踵部に凹部を形成して、この凹部内にカセット式構造体を着脱自在に収容するようにしてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００８５】
【図１】接着層の厚みと沈下量指数との関係を示すグラフである。
【図２】接着層の厚みと最大衝撃値指数との関係を示すグラフである。
【図３】接着層の引張弾性率と最大衝撃値指数との関係を示すグラフである。
【図４】本発明の第１の実施例によるシューズのミッドソール構造体の底面図および外甲側側面図であって、接着層がシューズの踵部に設けられた例を示している。
【図５】本発明の第２の実施例によるシューズのミッドソール構造体の底面図および外甲側側面図であって、接着層がシューズの前足部に設けられた例を示している。
【図６】本発明の第３の実施例によるシューズのミッドソール構造体の底面図および後端側端面図であって、接着層がシューズの踵部中央に設けられるとともに、波形シートがシューズの踵部外周部に設けられた例を示している。
【図７】本発明の第４の実施例によるシューズのミッドソール構造体の底面図であって、接着層がシューズの踵部外周部に設けられた例を示している。
【図８】本発明の第５の実施例によるシューズのミッドソール構造体の底面図であって、接着層がシューズの踵部内甲側に設けられるとともに、波形シートがシューズの踵部外甲側に設けられた例を示している。
【図９】本発明の第６の実施例によるシューズのミッドソール構造体の底面図であって、接着層がシューズの踵部外甲側に設けられた例を示している。
【図１０】本発明の第７の実施例によるシューズのミッドソール構造体の底面図であって、接着層がシューズの踵部後端側から外甲側にかけて設けられた例を示している。
【図１１】本発明の第８の実施例によるシューズのミッドソール構造体の底面図であって、接着層がシューズの踵部内甲側から前端側にかけて設けられた例を示している。
【図１２】本発明の第９の実施例によるシューズのミッドソール構造体の底面図であって、接着層がシューズの前足部外甲側に設けられた例を示している。
【図１３】本発明の第１０の実施例によるシューズのミッドソール構造体の底面図であって、接着層がシューズの前足部内甲側から中央部にかけて設けられた例を示している。
【図１４】本発明の第１１の実施例によるシューズのミッドソール構造体の斜視部分図であって、下部ミッドソールの上面および接着層が三次元的波形状面を有している例を示している。
【図１５】本発明の第１２の実施例によるシューズのミッドソール構造体の横断面図であって、接着層が上部ミッドソールの側面の上方に張り出している例を示している。
【符号の説明】
【００８６】
１：  ミッドソール構造体
２：  ミッドソール
２ａ：  上部ミッドソール
２ｂ：  下部ミッドソール
３：  接着層
３０，３１：  接着領域
【図１】
2005270636.tif 000003
【図２】
2005270636.tif 000004
【図３】
2005270636.tif 000005
【図４】
2005270636.tif 000006
【図５】
2005270636.tif 000007
【図６】
2005270636.tif 000008
【図７】
2005270636.tif 000009
【図８】
2005270636.tif 000010
【図９】
2005270636.tif 000011
【図１０】
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【図１１】
2005270636.tif 000013
【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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