(57)【要約】【課題】無線通信において、通信状態が良好でない場合にも、通信の継続を維持することを課題とする。【解決手段】無線端末ＳＴＡ１は、無線端末ＳＴＡ２との間で互いに干渉しない帯域の２つのチャネルを利用して、２つの無線リンクを確立する。無線端末ＳＴＡ１は、まず、２つのチャネルのうち常用チャネルＡｃｈを利用してデータを送信する。常用チャネルについて無線リンクが切断された場合には、無線端末ＳＴＡ１は、待機チャネルＲｃｈに切り替え、待機チャネルＲｃｈを利用してデータを送信する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
互いに干渉しない複数の帯域のチャネルを使用して、通信相手端末との間で複数の無線リンクを確立する工程と、
無線リンクを確立した複数のチャネルのうち一のチャネルを使用して通信相手端末との間でデータの送受信を行う工程と、
前記一のチャネルについて無線リンクが切断された場合、無線リンクを確立している他のチャネルを使用して通信相手端末との間でデータの送受信を行う工程と、
を備えることを特徴とする無線通信におけるリンク方法。
【請求項２】
互いに干渉しない複数の帯域のチャネルを使用して、通信相手端末との間で複数の無線リンクを確立する工程と、
無線リンクを確立した複数のチャネルのうち一のチャネルを使用して通信相手端末との間でデータの送受信を行う工程と、
前記一のチャネルについての通信レベルが所定の閾値を下回った場合、無線リンクを確立している他のチャネルを使用して通信相手端末との間でデータの送受信を行う工程と、
を備えることを特徴とする無線通信におけるリンク方法。
【請求項３】
請求項１または請求項２に記載の無線通信におけるリンク方法において、さらに、
前記他のチャネルを使用して通信相手端末との間でデータの送受信を行いつつ、前記一のチャネルの通信状態を監視する工程と、
前記一のチャネルが通信可能となった場合に、再び前記一のチャネルについて無線リンクを確立するとともに、前記一のチャネルに切り替えてデータの送受信を行う工程と、
を備えることを特徴とする無線通信におけるリンク方法。
【請求項４】
請求項１または請求項２に記載の無線通信におけるリンク方法において、さらに、
前記他のチャネルを使用して通信相手端末との間でデータの送受信を行いつつ、前記一のチャネルの通信状態を監視する工程と、
前記一のチャネルが通信可能となった場合に、再び前記一のチャネルについて無線リンクを確立し、前記一のチャネルを待機用のチャネルとして準備する工程と、
を備えることを特徴とする無線通信におけるリンク方法。
【請求項５】
一のチャネルを使用して通信相手端末との間で無線リンクを確立し、データの送受信を行う工程と、
前記一のチャネルについての通信レベルが所定の閾値を下回った場合、前記一のチャネルとは互いに干渉しない帯域の他のチャネルを使用して通信相手端末との間で新たな無線リンクを確立し、前記他のチャネルを待機用のチャネルとして準備する工程と、
を備えることを特徴とする無線通信におけるリンク方法。
【請求項６】
請求項１ないし請求項５のいずれかの無線通信におけるリンク方法を実行する無線モジュール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、無線通信を行う際のリンク方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
IEEE802.11方式や、Bluetooth等を利用した無線通信が存在する。これら無線通信を利用してデータを送受信するためには、まず、無線端末間で無線リンクを確立する必要がある。無線リンクを確立するためには、プロトコルによって規定された手順に従って、様々なパケットデータを交換しつつ、ネゴシエーションを取り合う必要がある。
【０００３】
一方、無線通信に限らず、ネットワーク通信においては、通信状態の変動により一度確立されたリンクが切断される場合がある。特に、無線通信の場合には、有線ケーブル上を電気信号が伝達される有線通信に比べて環境の変動を受けやすく無線リンクが切断される可能性も高くなる。無線リンクが切断される要因としては、たとえば、ＩＳＭ(Industry Science Medical)帯の他電波の一時的な妨害や端末自身の移動が考えられる。そして、無線リンクが切断されるたびに、パケットデータの交換を行いつつ、無線リンクを確立する処理を行っているのでは、再接続に長い時間を要するという問題がある。そして、再接続の処理中はアプリケーションが通信を継続することができない。また、無線リンクを再接続するために無線モジュールが余分な電力を消費することにもなる。
【０００４】
このような問題を解決する一方策として、下記特許文献１では、物理リンクが切断された場合にも、論理リンクを保持するようにしている。そして、通信レベルが低下した状態でも、論理リンクの切断を遅らせてリンクが切断され難いようにしているのである。
【０００５】
【特許文献１】特開２００２−１５２３０９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
上記特許文献１によれば、たとえば、物理リンクが回復した場合に、新たな論理リンクを確立する必要がないため、通信状態を早期に回復することができるというメリットがある。しかし、物理リンクが回復しない限りにおいては、やはり通信状態を回復することができないという問題がある。また、特定の帯域について妨害を受けている場合には、通信状態を回復させることは困難である。
【０００７】
他にも、複数の無線通信モジュールを用意し、無線通信路を二重化する方法も考えられるが、コストが高くなるという問題がある。また、小型化が要求される無線端末においては、端末サイズが大きくなるという問題もある。
【０００８】
そこで、本発明は前記問題点に鑑み、無線通信において通信状態の継続性を向上させることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記課題を解決するため、請求項１記載の発明は、互いに干渉しない複数の帯域のチャネルを使用して、通信相手端末との間で複数の無線リンクを確立する工程と、無線リンクを確立した複数のチャネルのうち一のチャネルを使用して通信相手端末との間でデータの送受信を行う工程と、前記一のチャネルについて無線リンクが切断された場合、無線リンクを確立している他のチャネルを使用して通信相手端末との間でデータの送受信を行う工程と、を備えることを特徴とする。
【００１０】
請求項２記載の発明は、互いに干渉しない複数の帯域のチャネルを使用して、通信相手端末との間で複数の無線リンクを確立する工程と、無線リンクを確立した複数のチャネルのうち一のチャネルを使用して通信相手端末との間でデータの送受信を行う工程と、前記一のチャネルについての通信レベルが所定の閾値を下回った場合、無線リンクを確立している他のチャネルを使用して通信相手端末との間でデータの送受信を行う工程と、を備えることを特徴とする。
【００１１】
請求項３記載の発明は、請求項１または請求項２に記載の無線通信におけるリンク方法において、さらに、前記他のチャネルを使用して通信相手端末との間でデータの送受信を行いつつ、前記一のチャネルの通信状態を監視する工程と、前記一のチャネルが通信可能となった場合に、再び前記一のチャネルについて無線リンクを確立するとともに、前記一のチャネルに切り替えてデータの送受信を行う工程と、を備えることを特徴とする。
【００１２】
請求項４記載の発明は、請求項１または請求項２に記載の無線通信におけるリンク方法において、さらに、前記他のチャネルを使用して通信相手端末との間でデータの送受信を行いつつ、前記一のチャネルの通信状態を監視する工程と、前記一のチャネルが通信可能となった場合に、再び前記一のチャネルについて無線リンクを確立し、前記一のチャネルを待機用のチャネルとして準備する工程と、を備えることを特徴とする。
【００１３】
請求項５記載の発明は、一のチャネルを使用して通信相手端末との間で無線リンクを確立し、データの送受信を行う工程と、前記一のチャネルについての通信レベルが所定の閾値を下回った場合、前記一のチャネルとは互いに干渉しない帯域の他のチャネルを使用して通信相手端末との間で新たな無線リンクを確立し、前記他のチャネルを待機用のチャネルとして準備する工程と、を備えることを特徴とする。
【００１４】
請求項６記載の発明は、無線モジュールに関するものであり、請求項１ないし請求項５のいずれかの無線通信におけるリンク方法を実行する。
【発明の効果】
【００１５】
請求項１ないし請求項６記載の発明によれば、複数の無線リンクを利用して無線通信を行うので、通信の継続性を向上させることが可能である。
【００１６】
また、請求項２記載の発明では、通信レベルが所定の閾値を下回るとチャネルを切り替えるので、リンクの切断に先立って通信を継続させることが可能である。
【００１７】
請求項５記載の発明によれば、通信レベルが所定の閾値を下回る場合に、待機用のチャネルを用意するので、通信状態が良好な場合には、不要なチャネルを確保する必要がなく効率がよい。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
以下、図面を参照しつつ本発明の実施の形態について説明する。図１は、本発明の特徴である無線リンクの接続状態を模式的に示した図である。無線端末ＳＴＡ１と無線端末ＳＴＡ２は、２つのチャネルを使用して２つの無線リンクを確立している。２つのチャネルのうち常用チャネルＡｃｈは、初期状態でデータの送受信に利用され、他方の待機チャネルＲｃｈは、常用チャネルＡｃｈが切断された場合に利用される。この常用チャネルＡｃｈと待機チャネルＲｃｈは、互いに干渉しない帯域において設定されたチャネルである。
【００１９】
図２は、無線端末ＳＴＡ１あるいは無線端末ＳＴＡ２の機能ブロック図である。以下の説明において、無線端末ＳＴＡ１および無線端末ＳＴＡ２に共通の特徴を説明する場合には、無線端末ＳＴＡｎと略すことにする。本実施の形態において、無線端末ＳＴＡｎは、IEEE802.11方式に基づく無線通信を行う。無線ＬＡＮの形態としては、各無線端末ＳＴＡｎが直接データの送受信を行うアドホックモードであってもよいし、基地局を経由したデータの送受信を行うインフラストラクチャモードであってもよい。
【００２０】
無線端末ＳＴＡｎは、ＣＰＵ１、メモリ２、無線モジュール４、アンテナ８を備えている。ＣＰＵ１は、無線端末ＳＴＡｎの全体制御を行う演算処理部であり、メモリ２は、無線端末ＳＴＡｎの動作を制御するプログラムであるアプリケーションプログラム３を格納している。
【００２１】
また、無線モジュール４は、ホストインタフェース（Ｉ／Ｆ）部５、ＭＡＣ制御部６、無線通信部７を備えている。ホストＩ／Ｆ部５は、無線モジュール４とＣＰＵ１間でデータの送受信を行うインタフェース部である。ＭＡＣ制御部６は、IEEE802.11の規格に基づいてＭＡＣ層におけるアクセス制御手順を実行する機能に加え、本発明の特有の処理手順を実行する機能を備えている。無線通信部７は、ベースバンド処理を実行するＢＢＰモジュール、およびＢＢＰモジュールからベースバンド信号を受け取り、データを所定帯域の電波にのせてアンテナ８に出力するとともに、アンテナ８が受信した電波からデータを抽出し、ベースバンド信号をＢＢＰモジュールに渡す機能を有するＲＦモジュールを備えている。ＭＡＣ制御部６は、チャネル登録部６１、リンク監視部６２、チャネル制御部６３、通信制御部６４、チャネル登録テーブル６５を備えている。これらＭＡＣ制御部６の各機能部については後で説明する。
【００２２】
｛第１の実施の形態｝
次に、図３のフローチャートを参照しながら第１の実施の形態にかかる無線リンク方法について説明する。まず、ＭＡＣ制御部６は、互いに干渉しない帯域の２つのチャネルについて無線リンクを確立する（ステップＳ１１）。具体的には、チャネル登録部６１が、無線リンクを確立するチャネルとして選定した２つのチャネルの周波数情報をチャネル登録テーブル６５に登録する。そして、通信制御部６４が、チャネル登録テーブル６５に登録された２つのチャネルについて相手無線端末ＳＴＡｎとの間で無線リンクを確立する。
【００２３】
次に、無線リンクが確立された２つのチャネルのうち一方を常用チャネルＡｃｈとしてデータの送受信を行う（ステップＳ１２）。具体的には、アプリケーションプログラム３がＣＰＵ１上で実行されることにより送信データが生成され、当該送信データがホストＩ／Ｆ部５を介して無線モジュール４に入力されるが、この際、チャネル制御部６３が、送信データを常用チャネルＡｃｈを利用して送信するように制御するのである。これにより、無線端末ＳＴＡｎは、相手無線端末ＳＴＡｎとの間で常用チャネルＡｃｈを利用してデータ通信を行うことができる。
【００２４】
常用チャネルＡｃｈを利用してデータの送受信を行っている間、リンク監視部６２は、常用チャネルＡｃｈのリンク状態を監視している（ステップＳ１３）。そして、常用チャネルＡｃｈのリンクが切断された場合（ステップＳ１３でＹｅｓ）には、チャネル制御部６３は、送信データを待機チャネルＲｃｈを利用して送信するように制御するのである（ステップＳ１４）。
【００２５】
このように、複数のチャネルについて無線リンクを確立し、一方の無線リンクが切断された場合にも、他方の無線リンクを利用してデータ通信を行うので、データ通信の処理を継続させることが可能である。つまり、待機チャネルＲｃｈについても、ステップＳ１１において既に相手無線端末ＳＴＡｎとの間でネゴシエーションをとって無線リンクを確立しているので、常用チャネルＡｃｈのリンクが切断された場合にリンク接続処理を行う時間が省略できるである。特に、複数のチャネルが互いに干渉しない帯域から設定するようにしているので、一部の帯域について通信が不安定になっている場合にも、通信を継続させることが可能であり、信頼性が向上する。
【００２６】
実際には、このような常用チャネルＡｃｈから待機チャネルＲｃｈへの切り替えは、通信を行っている両端の無線端末ＳＴＡｎがチャネルを切り替えることによって実現される。したがって、常用チャネルＡｃｈについての通信が不可能となってから、待機チャネルＲｃｈによる通信が開始されるまでの間隔は、一方の無線端末ＳＴＡｎが無線リンクの切断を検知してから他方の無線端末ＳＴＡｎが無線リンクの切断を検知するまでの時間差となるが、この時間差は、無線リンクを再接続する処理時間と比較すれば短い時間である。したがって、無線リンクを再接続する場合と比較して、アプリケーションによる通信の中断時間を短くすることができる。
【００２７】
待機チャネルＲｃｈを使用してデータの送受信を行いつつ、リンク監視部６２は、常用チャネルＡｃｈの周波数帯域でビーコンを定期的に送信することによって、常用チャネルＡｃｈの通信状態を監視する（ステップＳ１５）。そして、常用チャネルＡｃｈについて依然無線リンクを確立することができない場合には（ステップＳ１５でＮｏ）、待機チャネルＲｃｈを利用したデータ通信を継続する。一方、常用チャネルＡｃｈについて無線リンクの確立が可能となっている場合（ステップＳ１５でＹｅｓ）には、再び常用チャネルＡｃｈについて無線リンクを確立する。そして、チャネル制御部６３は、常用チャネルＡｃｈを利用してデータの送受信を行うよう制御するのである（ステップＳ１６）。このように、常用チャネルＡｃｈを利用した通信が可能となった時点で、再び待機チャネルＲｃｈから常用チャネルＡｃｈへの切り替えを行うことにより、待機チャネルＲｃｈにおける他の通信との干渉を回避することができる。
【００２８】
なお、常用チャネルＡｃｈについて無線リンクを再確立する際には、以前に確立していた無線リンクの情報をそのまま利用することができるので、プロトコルに規定された接続手順を再度行う必要はない。たとえば、IEEE802.11で定義された通信開始手順を再度実行する必要はない。具体的には、ここで言う無線リンクの再確立処理とは、チャネル登録テーブルに登録されている常用チャネルＡｃｈの状態を接続状態に書き換える処理を行うだけである。
【００２９】
第１の実施の形態の変形例を説明する。上記のように、待機チャネルＲｃｈを利用してデータ通信を行いつつ、リンク監視部６２が常用チャネルＡｃｈの通信状態を監視するところまでは同じである。次に、リンク監視部６２が常用チャネルＡｃｈを利用した無線リンクが可能と判断した時点で、再び通信制御部６４が常用チャネルＡｃｈについて無線リンクを確立するが、チャネル制御部６３は、常用チャネルＡｃｈへの切り替え制御は行わない。つまり、常用チャネルＡｃｈの無線リンクが回復した後も、待機チャネルＲｃｈを利用したデータ通信を継続するのである。そして、これは、常用チャネルＡｃｈを待機用のチャネルとして準備する状態となるのである。このような方法とすることにより、待機チャネルＲｃｈから常用チャネルＡｃｈへの切り替え処理を不要とすることができる。常用チャネルＡｃｈを待機用として準備した後は、常用チャネルＡｃｈと待機チャネルＲｃｈの立場が逆になった状態で図３と同様の処理を行えばよい。
【００３０】
｛第２の実施の形態｝
次に、図４のフローチャートを参照しながら第２の実施の形態にかかる無線リンク方法について説明する。図４におけるステップＳ２１とステップＳ２２は、図３（第１の実施の形態）におけるステップＳ１１とステップ１２と同様であるので、説明を省略する。
【００３１】
常用チャネルＡｃｈを利用してデータの送受信を行っている間、リンク監視部６２は、常用チャネルＡｃｈの通信レベルを測定し、通信状態を監視している（ステップＳ２３）。リンク監視部６２は、通信レベルとして、たとえば、ＲＳＳＩ（Received Signal Strength Indicator;信号強度）やＲＳＱ（Received Signal Quality；信号品質）を測定する。また、リンク監視部６２は、測定する通信レベルについて所定の閾値を設定している。所定の閾値とは通信可能状態の基準となるレベルを規定した値である。
【００３２】
そして、常用チャネルＡｃｈについての通信レベルが所定の閾値を下回っている場合（ステップＳ２３でＹｅｓ）には、チャネル制御部６３は、送信データを待機チャネルＲｃｈを利用して送信するように制御するのである（ステップＳ２４）。このように、複数のチャネルについて無線リンクを確立し、一方の無線リンクについての通信レベルが所定の閾値を下回った場合にも、他方の無線リンクを利用してデータ通信を行うので、データ通信の処理を継続させることが可能である。特に、複数のチャネルが互いに干渉しない帯域から設定するようにしているので、一部の帯域について通信が不安定になっている場合にも、通信を継続させることが可能であり、信頼性が向上する。また、完全に無線リンクが切断される前に、通信レベルが所定の閾値を下回った時点でチャネルを切り替えるので、より通信の継続性を向上させることが可能である。
【００３３】
実際には、このような常用チャネルＡｃｈから待機チャネルＲｃｈへの切り替えは、通信を行っている両端の無線端末ＳＴＡｎがチャネルを切り替えることによって実現される。したがって、常用チャネルＡｃｈについての通信が不可能となってから、待機チャネルＲｃｈによる通信が開始されるまでの間隔は、一方の無線端末ＳＴＡｎがチャネルを切り替えてから他方の無線端末ＳＴＡｎがチャネルを切り替えるまでの時間差となる。したがって、無線通信を行う各無線端末間で、通信不可能と判断する所定の閾値を予め規定しておくことが好ましい。
【００３４】
待機チャネルＲｃｈを使用してデータの送受信を行いつつ、リンク監視部６２は、常用チャネルＡｃｈの通信状態を監視する（ステップＳ２５）。そして、常用チャネルＡｃｈについての通信レベルが依然所定の閾値を下回り、無線リンクを確立することができない状態である場合には（ステップＳ２５でＮｏ）、待機チャネルＲｃｈを利用したデータ通信を継続する。一方、常用チャネルＡｃｈについての通信レベルが所定の閾値を上回り、無線リンクの確立が可能となっている場合（ステップＳ２５でＹｅｓ）には、再び常用チャネルＡｃｈについて無線リンクを確立する。そして、チャネル制御部６３は、常用チャネルＡｃｈを利用してデータの送受信を行うよう制御するのである（ステップＳ２６）。このように、常用チャネルＡｃｈを利用した通信が可能となった時点で、再び待機チャネルＲｃｈから常用チャネルＡｃｈへの切り替えを行うことにより、待機チャネルＲｃｈにおける他の通信との干渉を回避することができる。
【００３５】
なお、常用チャネルＡｃｈについて無線リンクを再確立する際には、以前に確立していた無線リンクの情報をそのまま利用することができるので、プロトコルに規定された接続手順を再度行う必要はない。たとえば、IEEE802.11で定義された通信開始手順を再度実行する必要はない。具体的には、ここで言う無線リンクの再確立処理とは、チャネル登録テーブルに登録されている常用チャネルＡｃｈの状態を接続状態に書き換える処理を行うだけである。
【００３６】
第２の実施の形態の変形例を説明する。上記のように、待機チャネルＲｃｈを利用してデータ通信を行いつつ、リンク監視部６２が常用チャネルＡｃｈの通信状態を監視するところまでは同じである。次に、リンク監視部６２が常用チャネルＡｃｈを利用した無線リンクが可能と判断した時点で、再び通信制御部６４が常用チャネルＡｃｈについて無線リンクを確立するが、チャネル制御部６３は、常用チャネルＡｃｈへの切り替え制御は行わない。つまり、常用チャネルＡｃｈの無線リンクが回復した後も、待機チャネルＲｃｈを利用したデータ通信を継続するのである。そして、これは、常用チャネルＡｃｈを待機用のチャネルとして準備する状態となるのである。このような方法とすることにより、待機チャネルＲｃｈから常用チャネルＡｃｈへの切り替え処理を不要とすることができる。常用チャネルＡｃｈを待機用として準備した後は、常用チャネルＡｃｈと待機チャネルＲｃｈの立場が逆になった状態で図４と同様の処理を行えばよい。
【００３７】
｛第３の実施の形態｝
次に、図５のフローチャートを参照しながら第３の実施の形態にかかる無線リンク方法について説明する。まず、ＭＡＣ制御部６は、特定のチャネルを常用チャネルＡｃｈとして無線リンクを確立する（ステップＳ３１）。具体的には、チャネル登録部６１は、常用チャネルＡｃｈとして選定したチャネルの周波数情報をチャネル登録テーブル６５に登録する。そして、通信制御部６４が、チャネル登録テーブル６５に登録された常用チャネルＡｃｈについて相手無線端末ＳＴＡｎとの間で無線リンクを確立する。
【００３８】
次に、無線リンクが確立された常用チャネルＡｃｈを利用してデータの送受信を行う（ステップＳ３２）。具体的には、アプリケーションプログラム３がＣＰＵ１上で実行されることにより送信データが生成され、当該送信データがホストＩ／Ｆ部５を介して無線モジュール４に入力される。そして、チャネル制御部６３は、送信データを常用チャネルＡｃｈを利用して送信するように制御するのである。これにより、無線端末ＳＴＡｎは、相手無線端末ＳＴＡｎとの間で常用チャネルＡｃｈを利用してデータ通信を行うことができる。
【００３９】
常用チャネルＡｃｈを利用してデータの送受信を行っている間、リンク監視部６２は、常用チャネルＡｃｈの通信レベルを測定し、通信状態を監視している（ステップＳ３３）。リンク監視部６２は、通信レベルとして、たとえば、ＲＳＳＩ（信号強度）やＲＳＱ（信号品質）を測定する。また、リンク監視部６２は、測定する通信レベルについて所定の閾値を設定している。所定の閾値とは待機準備レベルを規定した値である。通信レベルが待機準備レベルに達した場合には、無線リンクが切断される可能性があると予測し、待機用のチャネルを準備するようにしているのである。
【００４０】
そして、常用チャネルＡｃｈについての通信レベルが所定の閾値（待機準備レベル）を下回っている場合（ステップＳ３３でＹｅｓ）には、チャネル登録部６１が、常用チャネルＡｃｈとは干渉しない帯域の待機チャネルＲｃｈを予約する。具体的には、チャネル登録部６１は、待機チャネルＲｃｈとして選定したチャネルの周波数情報をチャネル登録テーブル６５に登録するのである。そして、通信制御部６４は、チャネル登録テーブル６５に登録された待機チャネルＲｃｈについて相手無線端末ＳＴＡｎとの間で無線リンクを確立するのである（ステップＳ３４）。
【００４１】
このようにして、常用チャネルＡｃｈを利用してデータ通信を行いつつ、待機チャネルＲｃｈが準備された状態となる。この状態は、図３（第１の実施の形態）におけるステップＳ１２と同様の状態、あるいは図４（第２の実施の形態）におけるステップＳ２２と同様の状態となる。したがって、この後は、図３のステップＳ１３以下と同様の処理、あるいは図４のステップＳ２３以下と同様の処理を実行することにより、常用チャネルＡｃｈと待機チャネルＲｃｈを切り替えつつ通信を継続させることが可能となるのである。
【００４２】
このように、無線リンクが切断する前に、待機用のチャネルを準備することで、通信の継続性を向上させることを可能としている。また、常用チャネルＡｃｈの通信状態が良好である場合には、待機チャネルＲｃｈを準備する必要がないので効率的である。
【図面の簡単な説明】
【００４３】
【図１】複数のチャンネルを使用して無線リンクを確立している状態を示す図である。
【図２】本実施の形態にかかる無線端末の機能ブロック図である。
【図３】第１の実施の形態にかかるリンク方法を示すフローチャートである。
【図４】第２の実施の形態にかかるリンク方法を示すフローチャートである。
【図５】第３の実施の形態にかかるリンク方法を示すフローチャートである。
【符号の説明】
【００４４】
６    ＭＡＣ制御部
７    無線通信部
Ａｃｈ    常用チャネル
Ｒｃｈ    待機チャネル
ＳＴＡｎ（ＳＴＡ１，ＳＴＡ２）    無線端末
【図１】
2005080163.tif 000003
【図２】
2005080163.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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