(57)【要約】      （修正有）【課題】雄要素の挿入端部を雌型ハウジング要素の一端に設けられたソケットの受入軸穴の内方にその開口から相対的に押込み挿入させるワンタッチ挿入操作に基づいて、相対的に回動不能に接続できるコネクタ組立体を提供する。【解決手段】押込み挿入操作に基いて、拡径保形ブッシュ７４が受入軸穴２５３の内方に押出され、環状拘束体５５１の復元（縮径）作用により、一端開口部３５２が、挿入された挿入端部１１の後方領域１４の限定領域の外周上に同心的に配置されると共に後方領域１４に対して半径方向内方に弾発的に縮径させられ、一端開口部３５２に設けられた半径方向内方に突出した環状の係止突部３５２ａが環状突部１３にロック係合して雄要素１０を係止すると共に、後方領域１４と環状拘束体５５１間に一端開口部３５２を介して摩擦抵抗を生じ、雄要素１０と雌型ハウジング要素２５０とが相対的に回動不能に強く接続できる。【選択図】図２５
2005256848.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
雌型ハウジングに保持された拘束手段の環状拘束体と相対的に押込み挿入された管状の雄要素との間に筒状の高摩擦要素を介在させて該雄要素と雌型ハウジングとを任意の相対的回動位置で、実質的に回動不能に接続するためのコネクタ組立体であって、
前端から後方に延びる直円筒形の管壁をもつストレート管部と該ストレート管部の中間に該ストレート管部の外周面から半径方向外方に突出して形成された環状突部とを備えた挿入端部を具備し、該環状突部が軸方向の厚み幅を有すると共に該厚み幅を隔てて互いに対向している実質的に半径方向に延びる環状の前表面及び背後表面を有し、該ストレート管部が該前端と該環状の前表面間に延びる前方領域と該環状の背後表面から後方に延びている後方領域とを備えている前記管状の雄要素と；
一端に、一端開口から軸方向内方に該雄要素の該挿入端部が相対的に十分押込み挿入された際に、該挿入端部を受入れるための受入軸穴を有するソケットを備えた前記雌型ハウジング要素と；
該雄要素が相対的に接続位置まで軸方内方に十分挿入された際に、該環状突部の該環状の背後表面にロック係合して該雄要素を係止するための該ソケットに設けられたロック機構と；
内周面に該挿入端部の外周表面を係合させ、該挿入端部が該雌型ハウジング要素の該ソケットに相対的に押込み挿入される挿入操作に基づいて、該ストレート管部の該前方領域及び／または該後方領域における該環状突部に近接または隣接する該所定の限定領域の外周面上に挿入可能に為された該内周面をもつ柔軟な筒壁を備え、該挿入端部が該雌型ハウジング要素の該ソケットに相対的に接続位置まで十分押込み挿入された際に、該筒壁が、該ソケットに回動不能に保持されている前記拘束手段の前記環状拘束体の半径方向内側に、該押込み挿入される挿入操作と該拘束手段の作用位置と作用的に関連して、挿入された該ストレート管部の該所定の限定領域の外周上に配置された摩擦抵抗を生じさせるための係合筒壁として、該環状拘束体と同心的に配置可能に、予め該雌型ハウジング要素側に該ソケットと同心的及び／または同軸的に配設された前記筒状の高摩擦要素と；
該雌型ハウジング要素の該ソケットに予め同心的に保持された前記環状拘束体を備え、該雄要素の該挿入端部が該雌型ハウジング要素の該ソケットの該受入軸穴に相対的に接続位置まで十分押込み挿入された際に、該挿入端部が相対的に該ソケット内に押込み挿入される挿入操作に基づいて、該ソケットに回動不能に保持されている該環状拘束体の半径方向内側に、挿入された該ストレート管部の該所定の限定領域の外周面上に該環状拘束体と同心的に配置された該係合筒壁を該環状拘束体で拘束し、該環状拘束体と該ストレート管部間に摩擦抵抗を生じさせ、該環状拘束体と該ストレート管部間の周方向及び軸方向の動きを拘束するための前記拘束手段と；を具備し、
該雄要素の該挿入端部が該雌型ハウジング要素の該ソケットの該受入軸穴に相対的に接続位置まで十分押込み挿入された時に、該ソケットに設けられた該ロック機構により該雄要素と該雌型ハウジング要素が外れないように係止されと共に、該拘束手段により、実質的に該雄要素と該雌型ハウジング要素が少なくとも相対的に回動不能に拘束され、該雄要素と該雌型ハウジング要素が回動不能に接続されることを特徴とするコネクタ組立体。
【請求項２】
請求項１に記載されたコネクタ組立体において、前記環状拘束体が半径方向に弾性変形可能なバネ弾性を有すると共に前記筒状の高摩擦要素が半径方向に弾性的に変形可能な前記柔軟な筒壁を備えている一方、該コネクタ組立体が、さらに、前記雄要素の前記挿入端部が前記雌型ハウジング要素の前記ソケットに相対的に押込み挿入される挿入操作に基づいて、該挿入端部の前記ストレート管部に設けられた前記環状突部が該バネ弾性を有する環状拘束体を実質的に軸方向に一端から他端に通過できるように、該バネ弾性を有する環状拘束体を予め拡径状態に保形するために、該バネ弾性を有する環状拘束体の半径方向内側に同心的に装着された、該環状突部の外径よりも大きい外径を有するリング状の拡径保形部材を備え、
前記ロック機構が、該雄要素を係止するために、十分挿入された際に、該環状突部と一緒に該リング状の拡径保形部材が、拡径保形された環状拘束体の他端側に押出されることにより、該拡径されたバネ弾性を有する環状拘束体が半径方向内方に復元変形し、前記ストレート管部の前記後方領域における環状突部に隣接する所定の限定領域の外周面上に配置される該高摩擦要素の前記係合筒壁を半径方向に圧縮変形させ、該圧縮変形された該高摩擦要素の前記係合筒壁の他端に形成された環状の半径方向係止端面及び／または半径方向に復元変形した該環状拘束体の環状の半径方向係止端面に該環状突部の該環状の背後表面にロック係合し、該雄要素と該雌型ハウジング要素が互いに軸方向外方に外れないように保持するために全体として前記ソケットに設けられていることを特徴とするコネクタ組立体。
【請求項３】
前記ロック機構が少なくとも、実質的に半径方向に弾性変形する半径方向変形可能部分と、該雄要素が相対的に接続位置まで軸方内方に十分挿入された際に、該環状突部が該半径方向変形可能部分を通過する同時に該半径方向変形可能部分が半径方向内方に弾性的に復元変形して該環状突部の該背後表面とロック係合する該半径方向変形可能部分に設けられた半径方向係止部と、を備え、該雄要素と該雌型ハウジング要素が互いに軸方向外方に外れないように保持するために全体として該ソケットに設けられていることを特徴とする請求項１あるいは請求項２に記載のコネクタ組立体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、対向する一対の管状の雄要素と雌型ハウジング要素とを回動不能に接続するのに適したコネクタ組立体の改良に関する。詳しくは，環状突部の背後に形成された半径方向外方に広がる接合背後表面を有する挿入端部を備えた管状の雄要素と雌型ハウジング要素とが相対的に軸方向内方に接続位置まで押込み挿入された際に、押込み挿入操作に基いて、雄要素と雌型ハウジング要素とを任意の相対的回動位置で、相対的に回動不能に接続できる廻り止め機能を備えたコネクタ組立体（特開２００３−４１８５号公報）の改良に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、例えば車体の振動等により、使用中に雄要素と雌型ハウジングとが相対的な往復回動運動を繰り返すため、雄要素と雌型ハウジング間をシールするシール部材が磨耗し、あるいは磨耗しなくとも、特に、０℃以下等の低温下での使用において、シール部材が硬化してコネクタにおけるシール性を損なうので、管状の雄要素と管状雌要素とが相対的に軸方向内方に接続位置まで押込み挿入された際に、雄要素と雌型ハウジング要素とを任意の相対的回動位置で、回動不能に接続できる廻り止め機能を備えたコネクタ組立体が、特許文献１に提案されている。
【０００３】
即ち、前端から距離を隔てて直円筒形の外周面から半径方向外外方に突出した環状突部を有し、前端から該環状突部の前表面に向かって延びる前方領域と、環状突部の背後表面から後方に延びる直円筒形の後方領域とを備えている挿入端部を具備した管状の雄要素と、一端開口部から該環状突部と一緒に軸方向内方に挿入された雄要素の挿入端部を受入れるのに適した受入軸穴を有するソケットを備えた雌型ハウジング要素と、挿入端部を雌型ハウジング要素の一端開口部からソケットの受入軸穴の内方に挿入した際に、雌型ハウジング要素との接続位置で環状突部の背後表面とロック係合し得る半径方向に延びる係止部を有する半径方向変形可能部分を備え、雄要素が雌型ハウジング要素から軸方向外方に外れないように保持するために、該ソケットに実質的に軸方向に移動不能に該ソケットに設けられたロック機構と、ソケットの該軸穴に配設されると共に該接続位置に挿入された挿入端部の外周上に配設される高摩擦要素と、少なくとも挿入端部を雌型ハウジング要素の一端開口部からソケットの該受入軸穴の内方に挿入させた際に、挿入端部の外周面と高摩擦要素間に摩擦抵抗が生じさせるために高摩擦要素の外周に配置された実質的にこの高摩擦要素を締付けるための締結要素とを備え、締結要素が該ソケットに実質的に回動不能に設けられていて、締結要素により接続位置まで挿入された前記雄要素の挿入端部に対して高摩擦要素が締付られた際に、雄要素と雌型ハウジング要素との相対的回動が阻止されるように接続されるコネクタ組立体が知られている。
【特許文献１】特開２００３−４１８５
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特開２００３−４１８５号公報に開示された廻り止め機能を備えたコネクタ組立体は、任意の相対的回動位置で、管状の雄要素と雌型ハウジング要素とが相対的回動が阻止されるように接続されるためには、雄要素の挿入端部を雌型ハウジング要素の一端開口部から相対的にソケットの受入軸穴の内方に挿入させ、一旦、雄要素と雌型ハウジング要素とを回動自在に接続するための挿入接続操作と、両者を回動自在に接続した後、両者を任意の相対的位置に回り止めするために、回り止めするための締結要素を移動させる締付操作とが必要であった。つまり、雄要素と雌型ハウジング要素とを接続位置に相対的に軸方向に押込み挿入されるワンタッチ挿入操作だけでは、雄要素と雌型ハウジング要素とを相対的回動不能に接続できなかった。従って、従来の廻り止め機能を備えたコネクタ組立体は、雄要素と雌型ハウジング要素とを軸方向に相対的に接続位置まで挿入する挿入操作と、回動自在に接続された雄要素と雌型ハウジング要素を任意の相対的回動位置位置で相対的回動を阻止するために締結要素を緊蹄するための締付け操作とを必要とするため、使い勝手悪いと言う問題を有していた。
【０００５】
本発明はかかる問題点に鑑み発明されたものであって、雄要素と雌型ハウジング要素とを任意の相対的回動位置に合わせ、管状の雄要素の挿入端部を雌型ハウジング要素の一端に設けられたソケットの受入軸穴の内方にその開口から相対的に押込み挿入させるワンタッチ挿入操作に基づいて、相対的に回動不能に、しかも強く接続できるコネクタ組立体を提供することを第１の目的とし、他の目的は管状の雄要素と雌型ハウジング要素間にＯリング等のシール要素を装着したシール部が施されたコネクタ組立体において外部からシール部への埃、汚水等の異物の侵入を防止することができ、シールの信頼性を高めることができるコネクタ組立体を提供することもでき、さらに他の目的は雄要素と雌型ハウジング要素間にＯリング等のシール要素を必要としない新規なコネクタ組立体を提供することもでき、また、管状の雄要素の挿入端部を雌型ハウジング要素の一端開口部から相対的にソケットの受入軸穴の内方に押込み挿入させる挿入操作に基づいて、拘束手段に対して予め距離を隔てて同軸に配設された筒状の高摩擦要素を挿入端部と一緒に拘束手段内に同心的に移行させることができる新規なコネクタ組立体を提供することもでき、また、管状の雄要素と雌型ハウジング要素間との確実な接続を確認できる新規な確認手段を提供することもできるコネクタ組立体を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記した第１の目的を達成するために、第１の発明は、雌型ハウジングに保持された拘束手段の環状拘束体と相対的に押込み挿入された管状の雄要素の挿入端部との間に筒状の高摩擦要素を介在させて雄要素と雌型ハウジングとを任意の相対的回動位置で、実質的に回動不能に接続するためのコネクタ組立体であって、
前端から軸方向後方に延びる直円筒形の管壁をもつストレート管部とこのストレート管部の中間にストレート管部の外周面から半径方向外方に突出して形成された環状突部とを備えた挿入端部を具備し、環状突部が軸方向の厚み幅を有すると共にこの厚み幅を隔てて互いに対向している実質的に半径方向に延びる環状の前表面及び背後表面を有し、ストレート管部が前端と環状の前表面間に延びる前方領域と環状の背後表面から後方に延びている後方領域とを備えている管状の雄要素と；
一端に、一端開口から軸方向内方に雄要素の挿入端部が相対的に十分押込み挿入された際に、挿入端部を受入れるための受入軸穴を有するソケットを備えた雌型ハウジング要素と；
雄要素が相対的に接続位置まで軸方内方に十分挿入された際に、環状突部の環状の背後表面にロック係合して雄要素を係止するためのソケットに設けられたロック機構と；
内周面に該挿入端部の外周表面を係合させ、挿入端部が雌型ハウジング要素のソケットに相対的に押込み挿入される挿入操作に基づいて、ストレート管部の前方領域及び／または後方領域における環状突部に近接または隣接する所定の限定領域の外周面上に挿入可能に為された上記内周面をもつ柔軟な筒壁を備え、挿入端部が雌型ハウジング要素のソケットに相対的に接続位置まで十分押込み挿入された際に、筒壁が、ソケットに回動不能に保持されている前記拘束手段の前記環状拘束体の半径方向内側に、押込み挿入される挿入操作と拘束手段の作用位置と作用的に関連して、挿入されたストレート管部の所定の限定領域の外周上に配置された摩擦抵抗を生じさせるための係合筒壁として、環状拘束体と同心的に配置可能に、予め雌型ハウジング要素側にソケットと同心的及び／または同軸的に配設された筒状の高摩擦要素と； 
雌型ハウジング要素のソケットに予め同心的に保持された環状拘束体を備え、雄要素の挿入端部が雌型ハウジング要素のソケットの受入軸穴に相対的に接続位置まで十分押込み挿入された際に、挿入端部が相対的に該ソケット内に押込み挿入される挿入操作に基づいて、ソケットに回動不能に保持されている環状拘束体の半径方向内側に、挿入された該ストレート管部の所定の限定領域の外周面上に、環状拘束体と、同心的に配置される係合筒壁が環状拘束体で拘束されることにより、環状拘束体とストレート管部間に摩擦抵抗が生じ、環状拘束体とストレート管部間の周方向及び軸方向の動きを拘束するための拘束手段と；を具備し、
雄要素の挿入端部が雌型ハウジング要素のソケットの受入軸穴に相対的に接続位置まで十分押込み挿入された時に、ソケットに設けられた前記ロック機構により雄要素と雌型ハウジング要素が外れないように係止されと共に、前記拘束手段により、実質的に雄要素と雌型ハウジング要素が少なくとも相対的に回動不能に拘束され、雄要素と雌型ハウジング要素が回動不能に接続されることを特徴とするコネクタ組立体を構成したものである。
【０００７】
また、上記第１の目的を達成するために、第２の発明は、第１の発明のコネクタ組立体において、環状拘束体が半径方向に弾性変形可能なバネ弾性を有すると共に筒状の高摩擦要素が半径方向に弾性的に変形可能な柔軟な筒壁を備えている一方、かかる第１の発明のコネクタ組立体が、さらに、前記雄要素の挿入端部が前記雌型ハウジング要素の前記ソケットに相対的に押込み挿入される挿入操作に基づいて、挿入端部に設けられた環状突部がバネ弾性を有する環状拘束体を実質的に軸方向に一端から他端に通過できるように、バネ弾性を有する環状拘束体を予め拡径状態に保形するために、バネ弾性を有する環状拘束体の半径方向内側に同心的に装着された、環状突部の外径よりも大きい外径を有するリング状の拡径保形部材を備え、
前記ロック機構が、雄要素を係止するために、十分挿入された際に、環状突部と一緒にリング状の拡径保形部材が、拡径保形された環状拘束体の他端側に押出され、拡径されたバネ弾性を有する環状拘束体が半径方向内方に復元変形することにより、前記ストレート管部の後方領域における環状突部に隣接する所定の限定領域の外周面上に配置された少なくとも圧縮変形された高摩擦要素の前記係合筒壁の他端に形成された環状の半径方向係止端面に環状突部の環状の背後表面にロック係合し、雄要素と雌型ハウジング要素とが互いに軸方向外方に外れないように保持するために全体として前記ソケットに設けられていることを特徴とするコネクタ組立体を構成したものである。
【０００８】
第１の発明は、上述の如く構成されているので、雄要素の挿入端部を相対的にソケットの受入軸穴に相対的に押込み挿入する際、少なくとも挿入端部の外周表面が高摩擦要素の内周面と係合しているので、雄要素の挿入端部を雌型ハウジング要素の一端開口部から雌型ハウジング要素のソケットの受入軸穴内に、相対的に少し挿入して、両者を回動自在に係合させることができる。従って、予め、両者を回動自在に支持させた状態で、雄要素と雌型ハウジング要素とを相対的に任意の相対的回動位置に整合させることができる。しかる後、雄要素の挿入端部が雌型ハウジング要素の一端に設けられたソケットに相対的に接続位置まで十分挿入されるまでは、即ち、挿入端部に設けられた環状突部の背後表面がソケットに設けられたロック機構にロック係合するまでは、拘束手段は作用しないけれども、筒状の高摩擦要素が、押込み挿入される挿入操作に基づいて、挿入端部のストレート管部の前方領域及び／または後方領域における環状突部に近接または隣接する所定の限定領域の外周面上に挿入可能に為された内周面を有しているので、挿入端部を相対的にソケットの受入軸穴に相対的に押込み挿入する際に、押込み挿入される挿入操作に基づいて、筒状の高摩擦要素を拘束手段の環状拘束体の半径方向内側に、押込み挿入される挿入操作と拘束手段の作用位置と作用的に関連して、高摩擦要素の筒壁が、挿入されたストレート管部の所定の限定領域の外周上に配置された摩擦抵抗を生じさせるための係合筒壁として、環状拘束体と同心的に配置され、挿入端部が雌型ハウジング要素に相対的に接続位置まで十分押込み挿入された際に、押込み挿入される挿入操作に基づいて、雌型ハウジング要素の一端に形成されたソケットに予め設けられたロック機構に環状突部に形成された半径方向に延びる環状の背後表面がロック係合し、雄要素と雌型ハウジング要素が軸方向に外れないように接続されると同時に、ソケットに回動不能に同心的に保持されている拘束手段によって、挿入端部が相対的にソケット内に押込み挿入される挿入操作に基づいて、拘束手段の作用位置と作用的に関連して、環状拘束体の半径方向内側に挿入されたストレート管部の所定の限定領域の外周面上に同心的に配置された係合筒壁が拘束され、環状拘束体とストレート管部間に摩擦抵抗が生じ、実質的にに環状拘束体とストレート管部間の周方向及び軸方向の動きが拘束され、その結果、雄要素と雌型ハウジング要素が回動不能且つ強く接続され。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、雄要素と雌型ハウジング要素とを任意の相対的回動位置に合わせ、管状の雄要素の挿入端部を雌型ハウジング要素の一端に設けられたソケットの受入軸穴の内方にその開口から相対的に押込み挿入させるワンタッチ挿入操作に基づいて、相対的に回動不能に容易に、しかも強く接続できる新規なコネクタ組立体を提供することができる。また、雄要素の挿入端部の外周面を通して外部から埃、雨水等の異物がシール要素の内周面と挿入端部の外周面間のシール部に侵入するのを防止することができ、シールの信頼性を高めることができるコネクタ組立体を提供することができる。また、雄要素と雌型ハウジング要素間にＯリング等のシール要素を必要としない新規なコネクタ組立体を提供することもできる。また、管状の雄要素と雌型ハウジング要素間の確実な接続を確認できる新規な確認手段を提供することもできる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
本発明は、管状の雄要素の挿入端部を雌型ハウジング要素の一端開口部から相対的にソケットの受入軸穴の内方に押込み挿入させるワンタッチ挿入操作に基づいて、実質的に雄要素と雌型ハウジング要素とを任意の相対的回動位置で相対的に回動不能に接続できるコネクタ組立体を提供することを目的とし、かかる目的を達成するために、発明されたものであって、管状の雄要素と；雄要素の挿入端部を受入れるための受入軸方穴を有するソケットを一端に備えた雌型ハウジング要素と；ソケットに配設された、ロック機構、環状拘束体をもつ拘束手段及び筒状の高摩擦要素と；を備え、雄要素の挿入端部が雌型ハウジング要素のソケットの受入軸穴に相対的に接続位置まで十分押込み挿入された際に、挿入端部が雌型ハウジング要素のソケットに相対的に押込み挿入される挿入操作に基づいて、挿入された挿入端部に設けられた環状突部がロック機構にロック係合する一方、筒状の高摩擦要素の筒壁が、ストレート管部の前方領域及び／または後方領域における環状突部に近接または隣接する所定の限定領域の外周面上に配置されると共に、ソケットに回動不能に保持されている環状拘束体の半径方向内側に、環状拘束体と同心的に配置されると共に、筒壁が、ストレート管部の所定の限定領域に対する環状拘束体の拘束作用により、環状拘束体とストレート管部間に摩擦抵抗が生じ、環状拘束体とストレート管部間の周方向及び軸方向の動きが拘束される。その結果、雄要素と雌型ハウジング要素を相対的に回動不能に強く接続できるコネクタ組立体を構成したものである。
【００１１】
一般的に管状の雄要素１０は金属製あるいは樹脂製のチューブからなり、雌型ハウジング要素の一端に相対的に挿入させる挿入端部１１を備えている。この挿入端部１１は、前端１１ａから軸方向後方に延びる直円筒形のストレート管部とこのストレート管部の中間にストレート管部の外周面から半径方向外方に突出して設けられた環状突部１３を備え、環状突部１３が軸方向の厚み幅を有すると共にこの厚み幅を隔てて対向する実質的に半径方向に延びる環状の前表面１３ａと背後表面１３ｂとを有し、ストレート管部が前端１１ａとこの前表面１３ａ間に延びる前方領域１２と背後表面１３ｂから後方に延びている後方領域１４とを備えている。かかる挿入端部１１を備えた管状の雄要素１０は好ましくは、錆止め等の目的で、金属製のチューブの外周上に樹脂や塗料をコーティングすることができる。
【００１２】
管状の雄要素１０は金属製あるいは樹脂製のチューブに限定されるものではない。また、ストレート管部の前方領域１２と後方領域１４の外径は、必ずしも同径でなくても差支えない。例えば、後方領域１４の外径が前方領域１２の外径よりも大きくても良い。要は、それぞれが直円筒形で真直ぐ延びておれば足りる、この場合、挿入端部１１は押出し成形、型成形、絞り加工、バルジ加工や機械加工を施すことによって成形される。
【００１３】
雌型ハウジング要素は、一端に、一端開口から軸方向内方に相対的に雄要素１０の挿入端部１１を受入れるための受入軸穴を有するソケットを備えている。雌型ハウジングは一般的にかかるソケットの一端開口部から雄要素１０の挿入端部１１が相対的に挿入された時に、ソケットの受入軸穴に雄要素１０のストレート管部と一緒に環状突部１３を受入、終端部で流路を形成するためにソケットの他端から同軸的に延長した軸穴を有する管状延長部が雌型ハウジング要素の他端に一体に設けられる。かかる雌型ハウジング要素は樹脂あるいは金属からなり、実施例５にみられるように、ソケットの要部あるいはソケットをゴム・エラストマー等、ゴム弾性有する弾性部材を採用することができる。勿論、雌型ハウジング要素をゴム・エラストマー等、ゴム弾性有する弾性部材で一体成形しても差支えない。
【００１４】
受入軸穴は、一端開口部の開口から内方に延び、好ましくは一端開口部に隣接して雄要素の環状突部を受入れるための大径部に形成された第１の軸穴と、雄要素の前方領域を受入れるための小径部に形成された第１の軸穴から内方に延びる第２の軸穴を備え、第１の軸穴径は第２の軸穴径よりも大径であり、第１の軸穴と第２の軸穴間に半径方向に延びる環状の表面が形成される。そして、第１の軸穴は管状突部１３を受入れるべく適合し、第２の軸穴で雄要素１０と雌型ハウジング要素間を流体密にシールするために、Ｏリング６等の環状のシール要素の外周面が予め第２の軸穴の内周面に係合するように装着される。そして、接続位置に押込み挿入された挿入端部１１のストレート管部の前方領域１２の外周面をＯリング等の環状のシール要素の内周面に係合させることにより。接続された雄要素と雌型ハウジングの間をシールすることができる。
【００１５】
雌型ハウジングは、一つの部材で構成することもできるが、実施例３，５，６及実施例６に係わる好ましい形態に示すように、適宜複数の部材を一体的に接続（連結）することにより構成することができる。
【００１６】
雄要素の挿入端部が雌型ハウジング要素に相対的に接続位置まで十分押込み挿入された際に、ソケットは雄要素の挿入端部と共に環状突部１３を受入れるための受入軸穴を有し、受入軸穴は十分な軸方向長さを備え、雄要素１０が接続位置まで十分移動でき、移動した際に、環状突部１３の半径方向に延びる（広がる）環状の背後表面１３ｂにロック係合して雄要素１０を係止するためのロック機構（保持手段）がソケットに設けられている。
【００１７】
ロック機構は、金属、プラスチック、エラストマー等、弾性を有する材料で形成され、雄要素と雌型ハウジング要素とが未だ回動不能に接続されていない前段階において、予め雌型ハウジング要素の一端に設けられたソケットの受入軸穴と同心的に実質的に軸方向に移動不能に設けられる。かかるロック機構は、実質的に半径方向に弾性変形する半径方向変形可能部分と、雄要素１０が相対的に接続位置まで軸方内方に十分挿入された際に、環状突部１３が半径方向変形可能部分を通過する同時に半径方向変形可能部分が半径方向内方に弾性的に半径方向内方に復元変形して雄要素１０の環状突部１３の背後表面１３ｂとロック係合する半径方向変形可能部分に設けられた半径方向係止部と、を備え、雄要素１０と雌型ハウジング要素とが互いに軸方向外方に外れないように保持するために全体として、ソケットに設けられる。
【００１８】
つまり、ロック機構は、雄要素の挿入端部が相対的にソケット内に押込み挿入される挿入操作に基づいて、環状突部１３が半径方向変形可能部分を通過でき、環状突部が通過すると同時に半径方向変形可能部分が半径方向内方に復元変形し、半径方向変形可能部分に設けられた半径方向係止部に環状突部１３の半径方向に広がる環状の背後表面１３ｂをロック係合し、その結果、雄要素１０と雌型ハウジング要素とが互いに軸方向外方に外れないように接続させることができる。
【００１９】
ロック機構は、接続位置で雄要素を係止できるように、雄要素の管状突部と協働するために、雌型ハウジング要素の一端に設けられたソケットに、その全体が確保それる。一般的に、ロック機構３１，３２は独自に、雌型ハウジング要素２１０，２２０の一端に設けられたソケット２１１，２２１に形成された受入軸穴２１３内に確保される。好ましくは、実施例１及び２にみられるように、ソケット２１１，２２１の大径部２１１ａ，２２１ａに形成された第１の受入軸穴２１３ｂ，２２３ｂ内に、全体的に、軸方向に移動不能、且つ取外しできるように、予め取付けられる。そして、環状の拘束部材（拘束手段）５１，５２は予めソケット２１の受入軸穴２１３の内方側に十分空間を隔ててロック機構と同軸的に回動不能に設けられる。より好ましくは、環状の拘束部材（拘束手段）５１，５２は、小径部２１１ｂ，２２１ｂに形成された第２の受入軸穴２１３ｃ，２２３ｃ内の入口部に、Ｏリング６等の環状のシール要素を保持するためのブッシュを兼ねて、回動不能に設けられる。
【００２０】
この種のロック機構は、従来、多くの実施形態が知られている。例えば、特開平６−２２１４８６号中に記載されたロック機構、特開平８−２３３１８号中に記載されたロック機構、特開平７−７１６７３号中に記載されたロック機構、特開平７−２９３７７１号中に記載されたロック機構、特公平３−６１０７５号、特公平３−６１０７５号及び特公平６−４５７５３号等に記載されたロック機構が、雌型ハウジング要素の一端に設けられたソケットの大径部に形成された大径軸穴内に取外し可能に設けられたコネクタが知られている。かかる多くのロック機構を採用したコネクタは、ソケットが、雄要素の挿入端部を受入れるための大径軸穴と小径軸穴を有し、大径軸穴は開口から内方に向かって延び、小径軸穴は大径軸穴からさらに内方に向かって延びている。そして、ロック機構が、ソケットの大径軸穴内に保持され、小径軸穴内に装着された環状のシール要素を保持するために、小径軸穴の入口部に、ブッシュが固着されている。
【００２１】
従って、上記した各種のロック機構を備えたコネクタにおいて、ブッシュに代えて、実施例１と同様に、円環状の拘束部材５１の一端に薄肉円筒形の高摩擦要素４１を設け、拘束部材５１の内側に、摩擦抵抗を生じさせるための係合筒壁４１１‘として折返された薄肉円筒形の高摩擦要素４１と共に回動不能に円環状の拘束部材５１を小径部２１１ｂ，２２１ｂに形成された第２の受入軸穴２１３ｃ，２２３ｃ内の入口部に、回動不能に圧入固着することによって、本発明の実施例１に類似した本発明の多くの他の実施態様のコネクタ組立体を実施できることは明らかである。この場合、ロック機構がソケットから外方に外れないように、ソケットは一端開口部に、実施例１に示すように、半径方向に延びるストッパー面を有するフランジ部２１３ａや半径方向に延びる対向表面を有する半径方向の窓（特開平６‐２２１４８６号参照）等を備えている一方、リテーナ（ロック機構）は、このストッパー面に係止するために、例えば、実施例１に示すように係止部３１１ａを備えている。
【００２２】
また、上記、知られた多くのコネクタは、独自のロック機構が雌型ハウジング要素と分離独立したものであるが、特公平６−２２１４８６号中に記載されているように、独自のロック機構が雌型ハウジング要素のソケットと一体に設けられていても、かかるロック機構を組入れて、本発明の実施例１及び２に類似した本発明の他の実施態様のコネクタ組立体を実施できることは明らかである。また、特表２０００−５０９７９３号に見られるように、ロック機構とこのロック機構の他端に一体的に接続された同軸的に延びる延長部で構成され雌型ハウジング要素においても、かかるロック機構を組入れて、本発明の実施例１に類似した本発明の他の実施態様のコネクタ組立体を実施できることは明らかである。
【００２３】
また、特表２００１−５０５２８８号に開示されたコネクタによれば、本発明の実施例２に記載した移動部材７１に類似した内側リングを備えたインジケータが見受けられる。従って、かかるインジケータの内側リングに薄肉の筒状の高摩擦要素４２を設けることにより、本発明の実施例２に類似した、本発明の他の実施形態のコネクタ組立体を実施できることは明らかである。
【００２４】
拘束手段の一つの形態として、実施例１及び２に開示されているように、好ましくは、金属、プラスチック等の剛性を有するブッシュ状の環状の拘束部材５１，５２，５９が採用され、かかる拘束部材５１，５２，５９は単一の環状拘束体５１１，５２１，５９１からなり、雌型ハウジング要素２１０，２２０の一端に設けられソケット２１１，２２１の受入軸穴２１３，２２３内に、ロック機構３１，３２よりも軸方向内方に、ロック機構３１，３２と軸方向空間を隔てて同軸的に回動不能に予め固着される。好ましくは、環状拘束体５１１，５２１，５９１はソケット２１１，２２１の小径部２１１ｂ，２２１ｂに形成された第２の受入軸穴２１３ｃ，２２３ｃ内の入口部に、回動不能に固定される。そして、相対的に押込み挿入される挿入操作に基づいて、挿入されたストレート管部の前方領域１２の所定の限定領域の外周面上に、環状拘束体５１１，５２１，５９１の半径方向内方に環状拘束体５１１，５２１，５９１と同心的に配置された係合筒壁４１１‘，４２１‘を、相対的に押込み挿入される挿入操作に基づく、ストレート管部の所定の限定領域に対する環状拘束体５１１，５２１，５９１の拘束作用により、環状拘束体５１１，５２１，５９１とストレート管部間に摩擦抵抗が生じさせ、環状拘束体５１１，５２１，５９１とストレート管部間の周方向及び軸方向の動きを拘束するために設けられる。好ましくは、拘束手段５１，５２，５９の拘束作用を高めるために環状拘束体５１１，５２１，５９１の内周面は一端から他端に向かって次第に、僅かに小径となるテーパ内周面に形成されている。
【００２５】
上記した環状の拘束部材５１，５２の変形態様として、例えば、図７及び図８を参照すると、断面Ｃ字形状の環状の拘束部材５９を採用することができる。この場合、雌型ハウジング要素２１０の円筒形の小径部２１１ｂに形成された第２の受入軸穴２１３ｂを横断する一対の平行スリット２２３ｓ．２２３ｓが小径部２１１ｂの筒壁に径対象に施される一方、断面Ｃ字形状の環状拘束体５９１の外周面に、径対称の一対の平行溝５９１ａ，５９１ａが施され、一対の平行脚９２，９２をもつＵ型形状のクリップ９１を用いて、環状の拘束体材５９が雌型ハウジング要素２２０の小径部２２１ｂの入口部に、回動不能且つ取外し可能に固定することができる。その結果、筒状のリリース具を用いて、ロック係合を解除した際に、雄要素と一緒に環状の拘束部材５９を第２の受入軸穴２１３ｃから取外すことができ、Ｏリング６の取換えが容易になる。
【００２６】
本発明の筒状の高摩擦要素は筒壁を備え、一般的にゴム、エラストマー等の高摩擦材料からなり、その内周面に挿入端部の外周表面を係合させ、挿入端部が雌型ハウジング要素のソケットに相対的に押込み挿入される挿入操作に基づいて、ストレート管部の前方領域及び／または後方領域における環状突部に近接または隣接する所定の限定領域の外周面上に挿入可能に為された柔軟な筒壁を備えている。そして、挿入端部が雌型ハウジング要素のソケットに相対的に接続位置まで十分押込み挿入された際に、ソケットに回動不能に保持されている拘束手段の環状拘束体の半径方向内側に、摩擦抵抗を生じさせるために、筒壁は、挿入されたストレート管部の前方領域及び／または後方領域の所定の限定領域の外周上に配置された摩擦抵抗を生じさせるための係合筒壁として、環状拘束体と同心的に配置可能に、予め雌型ハウジング要素側にソケットと同心的及び／または同軸的に配設される。
【００２７】
実施例１及び実施例２では、筒状の高摩擦要素４１，４２は、好ましくは、薄肉円筒壁を備え、押込み挿入される挿入操作と拘束手段の作用位置と作用的に関連して、押込み挿入される挿入操作に基いて、薄肉円筒壁は、挿入されたストレート管部の前方領域の環状突部１３に近接した限定領域の外周上に配置された摩擦抵抗を生じさせるための係合筒壁４１１‘，４２１‘として、環状拘束体と同心的に配置可能に、予め雌型ハウジング要素２１０，２２０側にソケット２１１，２２１と同軸的に配設される。そして、環状突部１３の背後表面１３ｂがロック機構の半径方向係止部３１１ａ，３１２ａとロック係合した時に、拘束手段５１，５２の上記した環状の拘束体５１１，５２１の内周面と雄要素１０の挿入端部１１の前方領域１２の外周面間に筒状の高摩擦要素４１，４２が介在して、高摩擦要素４１，４２の外周面と拘束手段の内周面とを強く接合させると共に高摩擦要素４１，４２の内周面と挿入端部１１の前方領域１２における環状突部１３に近接する所定の限定領域の外周面とを強く接合させ、雌型ハウジング要素２１０，２２０に対して相対的に雄要素１０の周方向及び軸方向の動きを拘束するように構成される。
【００２８】
実施例１及び実施例２によれば、拘束手段５１，５２，５９はロック機構３１と軸方向に、距離を隔てて後方に同軸的に配置される。即ち、ロック機構３１は雌型ハウジング要素２１０，２２０の一端に形成されたソケット２１１，２２１の受入軸穴２１３，２２３における第１の受入軸穴２１３ｂ，２２３ｂに確保される一方、拘束手段５１，５２，５９は、その環状の拘束体がソケット２２１に形成された受入軸穴における第２の受入軸穴２１３ｃ，２２３ｃの入口部に回動不能に固定される。そして、前述した雄要素の相対的挿入操作に基づいて、雄要素が相対的に接続位置まで十分押込み挿入された時に筒状の高摩擦要素４１，４２を介在させて、拘束手段４１，４２によりストレート管部の前方領域１２を拘束することができる。
【００２９】
実施例１及び実施例２によれば、筒状の高摩擦要素４１，４２の筒壁４１１，４２１は、好ましくは、ストレート管部の前方領域１２の外径に略等しい内径を有する薄肉に形成される一方、拘束部材（拘束手段）５１，５２，５９は，好ましくは、環状の拘束体５１１，５２１，５９１の内周面が一端から他端に向かって次第にやや小径となるテーパ面に形成された環状の拘束体材５１１，５２１，５９１が採用され、かかる環状の拘束部材５１，５２，５９は、ソケット２１１，２２１の一端開口部２１５に隣接して雄要素の環状突部を受入れるための第１の軸穴から内方に延びる第２の軸穴２１３ｃ，２２３ｃの入口部に回動不能且つ軸方向に移動不能に設けられる。
【００３０】
実施例１及び実施例２では、ロック機構３１，３２が予めソケット２１の受入軸穴２１３内の開口部に隣接して設けられる一方。環状の拘束部材（拘束手段）５１，５２が予めソケット２１の受入軸穴２１３の内方側に十分空間を隔ててロック機構と同軸的に回動不能に設けられる。好ましくは、ロック機構３１，３２は予めソケット２１の大径の第１の受入軸穴２１３ｂ内に軸方向に移動不能に保持される。
【００３１】
環状の拘束部材５１（拘束手段）は予めソケット２１１の小径の第２の受入軸穴２１３ｃの入口部に回動不能に固着される。勿論、ロック機構及び拘束手段はソケットに一体に設けることもできる。
【００３２】
また、実施例１及び実施例２の場合、拘束手段５１，５２，５９は、好ましくし、第２の受入軸穴２１３ｃ，２２３ｃ内に予め回動不能に保持された環状の拘束体５１１，５２１，５９１として構成され、好ましくは、内周面が他端（内方）に向かって小径になるテーパ面に形成される。
【００３３】
具体的には、雄要素１０のストレート管部の前方領域１２の外径は８．０mmであり、高摩擦要素４１，４２の薄肉円筒壁４１１，４２１の肉厚は０．３mmで、内径は８．１mmに形成されている。他方、外径１４mmの環状の拘束体材５１，５２，５９の長さは６mmで一端の内径は９．１mmで、他端の内径は８．４mmである。
【００３４】
実施例１では、筒状の高摩擦要素４１は、ストレート管部の前方領域１２が挿通可能に形成されたゴム弾性を有する柔軟な筒壁４１１を有し、薄肉の筒壁４１１が押込み挿入される挿入操作に基づいて、環状の（リング状の）拘束部材５１の作用位置と作用的に関連して、ストレート管部の前方領域１２における環状突部１３に近接する所定の限定領域の外周に摩擦抵抗を生じさせるための係合筒壁４１１‘として配置できるように、予め拘束部材５１の一端側に、その筒壁４１１が拘束部材５１と同軸的あるいは同心的にソケット２１１内に拘束部材５１と一緒に設けられる。好ましくは、筒壁４１１が、ストレート管部の前方領域１２における環状突部１３に近接する所定の限定領域の外周に摩擦抵抗を生じさせるための係合筒壁４１１‘として配置可能に、予め、筒壁４１１を半径方向内側に反転し、として拘束部材５１の環状の拘束体５１１の内周面５１１ａに係合させ、第２の受入軸穴２１３の入り口部に回動不能に嵌着された環状の拘束体５１１と一緒にソケット２１１に同心的に配設される。つまり、図１に示すように、折り返された筒壁４１１‘を予め環状の拘束部材の内周面に同心的に係合させておくことができる。
【００３５】
実施例１では、好ましくは、高摩擦要素４１は、予め環状の拘束部材５１の一端外周突部に固定した後、内側に反転させ、薄肉筒本体４１１の外周面を環状の拘束部材５１内周面に係合させられている。この場合、雄要素１０の挿入端部１１を雌型ハウジング要素２１０の一端開口２１５から相対的に受入軸穴の内方に挿入する挿入操作に基づいて、外径は８．０mmのストレート管部の前方領域１２が、見かけ上、薄肉筒壁４１１の一端の内径が８．５mmで、他端の内径が７．８mmに次第に小径となるテーパ内周面に形成され、かかるテーパ内周面に押込み挿入されることになる。他方、薄肉に形成された円筒形の高摩擦要素４１の薄肉筒壁４１１の肉厚は０．３mmで、その内径は雄要素１０のストレート管部の前方領域１２の外径と略同径に形成されており、この実施例では前方領域１２の外径は、長さは９mmであり、拘束部材５１の内周面５１１ａに係合された薄肉筒壁４１１内周面の一端入口部の内径はＲ面取りが施され、一端入口部の内径は実質的に８．３mmで他端の内径は７．９mmである。さらに好ましくは、薄肉筒壁４１１の他端が拘束部材５１の他端から僅かにはみ出している。
【００３６】
勿論、雌型ハウジングの第２の軸穴の入口部に回動不能に固着される拘束部材は、図７及び図８に示すように、第２の軸穴２１３ｃの入口部から取外し可能に構成することができる。
【００３７】
実施例２では、拘束部材５２は実施例１と同様に拘束体５２１として、ソケット２２１の第２の受入軸穴２２３ｃ内に予め回動不能に同心的に保持されている一方、筒状の高摩擦要素４２は、図９に示すように、ゴムあるいはサントプレーン等の熱可塑性のエラストマーからなる筒状の高摩擦要素４２は、押込み挿入される挿入操作に基づいて、ストレート管部の前方領域１２における環状突部１３に近接する所定の限定領域の外周に摩擦抵抗を生じさせるための係合筒壁４１１‘として配置できるように、筒状の高摩擦要素４２の薄肉円筒形の筒壁４２１が、雌型ハウジング２２０のソケット２２１の第１の受入軸穴２２３ｂ内に、雄要素１０の挿入端部１１と一緒に軸方向内方に移動可能に設けられた移動部材７１の他端に設けられたリング部７１３に、他端に向かって延出するように予め装着され、雄要素１０と雌型ハウジング要素２２０が未だ回動不能に接続されていない前段階において、筒状の高摩擦要素４２は、雌型ハウジング２２０側にソケット２２１の大径の第１の受入軸穴２２３ｂ内に同心的に配設される。
【００３８】
この移動部材７１は、図９に示すように、雌型ハウジング２２０の開口部２２５の開口２２３ａに、断面Ｃ型形状の外周面が係合させると共に外周面の他端に形成された係止突起６１２係合して、リテーナ３２の弾性爪３２２，３２２，３２２を押し開き、挿入端部に形成された環状突部とのロック係合を解除可能に支持された断面Ｃ型形状の筒状のリリース部材６１の内周面に沿って摺動でき、軸方向内方に雄要素の挿入端部と一緒に軸方向内方に移動可能に、筒状のリリース部材６１を介して予め雌型ハウジング２２０側に配設される。
【００３９】
従って、移動部材７１は、図１３及び図１４に示すように、一端側に円筒部７１１を備え、他端に互いに平行に延び周方向に配設された平行脚部７１２．７１２，７１２を介してリング部７１３が設けられ、図９に示されているように，それぞれの脚部７１２．７１２間の周方向空間にリテーナ３２の弾性爪３２２，３２２，３２２が嵌入され、挿入端部１１が相対的にソケット２１内に押込み挿入される挿入操作に基づいて、断面Ｃ型形状の筒状のリリース部材６１の内周面に沿って摺動でき、軸方向内方に環状突部１３と一緒に軸方向内方に移動可能に配設され、図９に示すように、移動部材７１の他端に設けられたリング部７１３にゴムあるいはサントプレーン等の熱可塑性のエラストマーからなる高摩擦要素４２の筒壁４２１が他端に向かって延出するように予め装着され、かかる高摩擦要素４２は、挿入端部１１が雌型ハウジング要素２２０のソケット２２１に相対的に押込み挿入される挿入操作に基づいて、ストレート管部の前方領域１２における環状突部１３に近接する所定の限定領域の外周面上に挿入可能に為された内周面をもつ柔軟な薄肉筒壁４２１を備え、挿入端部１１の挿入操作に基いて、先ず、ストレート管部の前方領域１２がリング部７１３の孔を通過し、さらに高摩擦要素４２の薄肉筒壁４２１の内周面内にスムーズに係合挿入され、続いて環状突部１３が弾性爪３２２，３２２，３２２を通過間に環状突部１３がリング部７１３に当接し、薄肉筒壁４２１はストレート管部の前方領域１２における環状突部１３に近接する所定の限定領域の外周面上に配置され、環状突部１３が弾性爪３２２，３２２，３２２を半径方向外方に押し広げ、弾性爪３２２，３２２，３２２を通過すると同時に、リテーナ３２の弾性爪３２２，３２２，３２２を通過し、弾性爪３２２，３２２，３２２が半径方向内方に復元変形して、弾性爪３２２，３２２，３２２の終端に形成された半径方向係止部３２２ａが環状突部１３の背後表面１３ａにロック係合した時に、ストレート管部の前方領域１２における所定の限定領域の外周面上に配置された薄肉筒壁４２１は摩擦抵抗を生じさせるための係合筒壁４２１‘として、ソケット２２１に回動不能に保持されている環状拘束体５２１の半径方向内側に同心的に挿入配置される。即ち、雄要素の挿入端部が接続位置まで挿入された時に、ストレート管部の前方領域１２における環状突部１３に近接する所定の限定領域の外周面上に配置された高摩擦要素４２の薄肉筒壁４２１が環状拘束体５２１の半径方向内側に同心的に挿入配置され、ストレート管部の前方領域１２と環状拘束体５２１間に摩擦抵抗を生じるように構成されている。
【００４０】
従って、ソケット２２１に回動不能に保持されている該環状拘束体５２１の半径方向内側に、挿入されたストレート管部の前方領域１４の所定の限定領域の外周面上に挿入配置された高摩擦要素４２の薄肉筒壁４２１が環状拘束体５２１と同心的に配置された時に、薄肉筒壁４２１が環状拘束体５２１で拘束され、環状拘束体５２１とストレート管部の前方領域１２間に摩擦抵抗が生じ、環状拘束体５２１と該ストレート管部の前方領域１２間の周方向及び軸方向の動きが拘束される。勿論、雄要素の挿入端部が接続位置まで十分押込まれるように、第１の軸穴２２３ｂの奥部（内方）に少なくとも環状突部１３が収容できるその厚み幅に対応して、リング部７１３と一緒に環状突部１３が収容できる軸方向控え空間が設けられている。
【００４１】
即ち、雄要素１０の挿入端部１１が接続位置まで十分押込み挿入された時に、押込み挿入される挿入操作に基づいて、環状突部１３がリテーナ３２の弾性爪３２２，３２２，３２２の終端に形成された半径方向係止部３２２ａにロック係合し、同時に、ソケット２２１に予め同心的に回動不能に保持された拘束部材５２の環状拘束体５２１に対して、拘束部材５２の作用位置と作用的に関連して、高摩擦要素４２の筒壁４２１が、挿入されたストレート管部の前方領域１２の所定の限定領域の外周上に配置された摩擦抵抗を生じさせるための係合筒壁４２１‘として、環状拘束体と同心的に配置され、かかる係合筒壁４２１‘が、拘束部材５２の環状拘束体５２１で拘束されることにより、その外周面が環状拘束体５２１の内周面と強く接合させられると共にその内周面がストレート管部１１の前方領域１２の環状突部１３に近接する所定の限定領域の外周面と強く接合させられ、拘束部材５２と管状の雄要素１０の周方向及び軸方向の動きが相対的に拘束されるように為されている。
【００４２】
図１５及び図２２を参照すると、実施例３及び実施例４では、筒状の高摩擦要素４３，４４はシリコンゴム、ニトリルゴム  （ＮＢＲ）、クロロプレン（ＣＲ）等ゴム弾性体からなり、雄要素１０と雌型ハウジング要素２３０，２４０とが未だ回動不能に接続されていない前段階において、実質的に比較的厚肉に為した柔軟な円筒形の筒壁４３１，４３２を備え、筒壁４３１，４３２はソケット２３１，２４１に形成された一端開口部２３５，２４５に、一端開口部２３５，２４５を越えて軸方向外方に延出している。他方、拘束手段（クランプ）５３，５４の環状拘束体５３１，５４１はソケット２３１，２４１の受入軸穴２３３，２４３内に軸方向に移動不能に保持されている。従って、雄要素と雌型ハウジング要素２３０，２４０とが未だ回動不能に接続されていない前段階において、筒状の高摩擦要素４３，４４はと拘束手段（クランプ）５３，５４の環状拘束体５３１，５４１とは同軸的に設けられている。かかる筒状の高摩擦要素はソケットに形成された一端開口部に一体にあるいは一体的に設けることができることは勿論である。
【００４３】
実施例３及び実施例４に係わるコネクタ組立体は、拘束手段としては、好ましくは、半径方向外方に延出した一対の摘み部５３２ａ，５３３ａを備えたステンレス等の金属製板バネからなるクランプ５３，５４が採用される。このクランプ５３，５４はバネ弾性を有し、半径方向に弾性的に変形可能な円筒形の環状拘束体５３１，５４２を有し、環状拘束体５３１，５４２の対向する一対の自由端部５３２，５３３；５４２，５４３に互いに周方向に重なる交差部を設けて、それぞれの交差部から終端に向かって半径方向外方に延出した一対の摘み部５３２ａ，５３３ａ；５４２ａ，５４３ａが設けられている。
【００４４】
そして、実施例３及び実施例４に係わるコネクタ組立体の固有の特徴は、雄要素１０と雌型ハウジング要素２３０，２４０とが未だ回動不能に接続されていない前段階において、クランプ５３，５４は、その環状拘束体５３１，５４１の内周面に、環状拘束体５３１，５４１の内径よりも大きい外径を有するリング状の拡径保形手段（拡径保形ブッシュ）７２，７３が挿入装着され、雌型ハウジング要素２３０，２４０のソケット２３１，２４１の受入軸穴２３３，２４３、好ましくは、第１の受入軸穴２３３ｂ．２４３ｂに拡径状態に保形された状態で、相対的に軸の回りに遥動可能及び縮径可能且つ軸方向に移動不能に保持され、縮径形した際に遥動不能に保持される。
【００４５】
好ましくは、ソケット２３１，２４１の受入軸穴２３３，２４３の第１の軸穴２３３ｂ，２４３ｂ内に環状拘束体５３１，５４１がソケット２３１，２４１の一端に形成された一端開口部２３５，２４５の半径方向に突出したフランジ部２３５ａ，２４５ａの内面で軸方向の動きが拘束されている一方、環状拘束体５３１，５４１が拡径状態に保形されている間は、互いに接近して重なっている対向する一対の摘み部５３２ａ，５３３ａ；５４２ａ，５４３ａは、雌型ハウジング要素２３０，２４０の大径部２３１ａ，２４１ａの筒壁に形成された窓２３８，２４８を通じて、半径方向外方に突出し、周方向に離間可能に挿通されている。そして、環状拘束体５３１，５４１が縮径形した際に対向する一対の摘み部５３２ａ，５３３ａ；５４２ａ，５４３ａが離間し、離間した対向する一対の摘み部５３２ａ，５３３ａ；５４２ａ，５４３ａの根元部が窓２３８，２４８の軸方向に延びる側壁を規定する一対の平行壁２３８ａ，２３８ａに当接し、環状拘束体５３１，５４１の軸の回りの遥動が阻止される。
【００４６】
筒状の高摩擦要素４３，４４は、好ましくは、挿入端部１１をそのストレート管部の後方領域１４おける環状突部１３に隣接する所定の限定領域の外周面上に挿入可能に形成された柔軟な筒壁４３１，４４１を備え、雄要素１０と雌型ハウジング要素２３０，２４０とが未だ接続組立されていない前段階では、筒状の高摩擦要素４３，４４と拘束手段（クランプ）５３，５４の環状の環状拘束体５３１，５４１とは同軸的に近接配置されている。そして、筒状の高摩擦要素４３，４４は、雄要素１０の挿入端部１１が相対的に接続位置まで軸方内方に十分挿入された際に、筒壁４３１，４４１の内周に挿入端部１１の外周表面を係合させて挿入する挿入操作に基づいて、筒壁４３１，４４１が半径方向内側に折返され、ストレート管部の後方領域１４における環状突部１３に隣接する所定の限定領域の外周面と環状拘束体５３１の内周面との間に摩擦抵抗を生じさせるための係合筒壁４３１‘，４４１‘として配置可能に、予め雌型ハウジング要素２３０，２４０側に、押込み挿入される挿入操作と拘束手段５３，５４の作用位置と作用的に関連して、ソケットと同軸的に配設されている。
【００４７】
実施例３及び実施例４に係わるコネクタ組立体は、ソケット２３１の一端開口部２３５を越えて軸方向外方に延出し、雌型ハウジング要素２３０側に同軸的に配設されている高摩擦要素４３の筒壁４３１が、雄要素１０の挿入端部１１が雌型ハウジング要素２３０の一端に設けられソケット２３１に相対的に接続位置まで十分押込み挿入された時に、挿入操作に基いて折返され、折返された筒壁４３１‘としてストレート管部の後方領域１４の外周面上に配置される一方、環状突部１３と一緒に拡径保形ブッシュ７２が、折返された筒状の高摩擦要素４３の筒壁４３１‘及びクランプ５３の環状拘束体５３１を通過し、拡径保形ブッシュ７２は環状の突部１３と一緒にクランプ５３の環状拘束体５３１の内周面５３１ａから一気に第１の軸穴２３３ｂ，２４３ｂの奥方（内方）に設けられた控え凹部２３６ｂ，２４５に押出される。このように押出されると同時に、環状拘束体５３１は自身の復元力で弾性的に縮径変形し、重なっている一対の自由端部５３２，５３３；５４２，５４３が周方向に離間し、窓２３８の幅を規定する軸方向に延びる一対の平行側壁２３８ａ，２３８ａに実質的に弾発的に当接され、クランプ５３，５４は実質的に雌型ハウジング要素２３０，２４０に回動不能に保持される一方、ストレート管部の後方領域１４における環状突部１３に隣接する所定の限定領域の外周面上に配置された折返された筒壁４３１‘４４１‘が、クランプ５３，５４の環状拘束体５３１，５４１の復元力によって、環状拘束体５３１，５４１の半径方向内側に同心的に配置された状態で、実質的に挿入端部１１の後方領域１４の外周面に対して拘束され（締付けられ）、折返された筒壁４３１‘，４４１‘が弾性的に半径方向内方に圧縮され、ストレート管部の後方領域１４における環状突部１３に隣接する所定の限定領域の外周面とクランプ５３の環状拘束体５３１間に摩擦抵抗が生じると共に、圧縮変形された高摩擦要素４３の折返された係合筒壁４３１‘の他端に形成された環状の半径方向係止端面４３２及び／または半径方向に復元変形した環状拘束体の他端に形成された環状の半径方向係止端面に環状突部１３の背後表面１３ｂにロック係合し、雄要素１０と該雌型ハウジング要素２３０とが軸方向に外れないように接続される。その結果、雄要素１０と雌型ハウジング要素２３０とが相対的に回動不能に接続される。
【００４８】
ここで、リング状の拡径保形ブッシュ７２，７３の外周面は、好ましくは、環状拘束体５３１，５４１から容易に押出しできるよえうに、他端に向かって漸次小径となるテーパ面に形成されている。勿論、容易に装着及び押出しできるように外周面を太鼓状にする等、適宜変更を加えて実施することができる。
【００４９】
また、リング状の拡径保形ブッシュ７２，７３は雄要素１０の挿入端部１１の前方領域１４の外径よりもやや大きい孔を有し、雄要素１０の挿入端部１１が雌型ハウジング要素２３０，２４０の一端開口部２３５から相対的にソケット２３１，２４１の受入軸穴２３３，２４３の内方に押込み挿入される際に、挿入端部１１の前方領域１４が拡径保形ブッシュ７２，７３の孔を挿通でき、環状突部１３が拡径保形ブッシュ７２，７３の一端面に当接した後、拡径保形ブッシュ７２，７３を環状突部１３と一緒に軸方向内方に移行させことができ、雄要素１０が雌型ハウジング要素２３０，２４０に対して相対的に接続位置まで十分押込み挿入された時に、雄要素１０が受入軸穴２３３，２４３の内方に押込み挿入される挿入操作に基づいて、雌型ハウジング要素２３０，２４０の開口部２３５，２４５を越えて外方に延出された筒状の高摩擦要素４３，４５の筒壁４３１，４４１の内周面に環状突部１３の外周面を係合させて挿通することにより、筒壁４３１，４４１を反転させつつ、雄要素１０の挿入端部１１の外周をその前端１１ａから後方域１４まで挿通でき、反転させた筒壁４３１‘，４４１‘をストレート管部の後方領域１４における環状突部１３に近接する所定の限定領域の外周上に覆うように配置することができる。
【００５０】
ロック機構の好ましい他の形態の一つは、実施例３及び実施例４に見られるように、上述したように、環状拘束体５３１，５４１の内周面に押出し可能に装着された拡径保形ブッシュ７２，７３によって予め拡径保形されている拘束手段５３，５４と、挿入端部１１が雌型ハウジング要素２３０，２４０に相対的に接続位置まで十分押込み挿入された際に、ソケット２３１に回動不能に保持されているクランプ５３，５４の環状拘束体５３１，５４１の半径方向内側に、押込み挿入される挿入操作とクランプ５３，５４の作用位置と作用的に関連して、筒壁４３１，４４１が、挿入されたストレート管部の後方領域の所定の限定領域の外周上に配置された摩擦抵抗を生じさせるための係合筒壁４３１‘，４４１‘として、同心的に配置可能に、予め雌型ハウジング要素２３０，２４０側に配設された摩擦抵抗を生じさせるための筒状の高摩擦要素５３，４４とで、本発明の主旨に記載された他の一つの「ロック機構」が構成されている。従って、かかる実施例３及び及実施例４に係わるコネクタ組立体によれば、実施例１及び及実施例２に係わるコネクタ組立体のように、固有のロック機構を要しない。
【００５１】
また、実施例３及び及実施例４では、拘束手段５３，５４の一対の摘み部５３２ａ，５３３ａがソケット２３１の筒壁を超えて窓２３８，２４８を通じて半径方向外方に突出し、雄要素１０と雌型ハウジング要素２３０，２４０とが未だ回動不能に接続されていない前段階では、一対の摘み部５３２ａ，５３３ａが互いに重なっているが、雄要素１０が相対的に接続位置まで十分押込み挿入された時に、上述した様にソケットに設けられたロック機構により雄要素１０が係止される一方、環状拘束体５３１，５４１が半径方向内方に復元変形（縮径）し、互いに重なった一対の摘み部５３２ａ，５３３ａ；５４２ａ，５４３ａが周方向に離間し、窓２３８の幅を規定する軸方向に延びる一対の平行側壁２３８ａ，２３８ａに実質的に弾発的に当接され、クランプ５３，５４は実質的に雌型ハウジング要素２３０，２４０に回動不能に保持される一方、ストレート管部の後方領域１４における環状突部１３に近接する所定の限定領域の外周面に配置された高摩擦要素４３，４４の折返された筒壁４３１‘，４４１‘が拘束手段５３，５４の環状拘束体５３１，５４１によって拘束され、雄要素１０とクランプ５３，５４間の相対的回動が阻止される。その結果、雄要素１０が相対的に接続位置まで十分押込み挿入された時に、実質的に雄要素１０と雌型ハウジング要素２３０，２４０間の相対的回動が阻止される。
【００５２】
ここで、雄要素１０と雌型ハウジング要素２３０，２４０とが未だ回動不能に接続されていない前段階において、互いに重なっている一対の摘み部５３２ａ，５３３ａ；５４２ａ，５４３ａは、雌型ハウジング要素２３０，２４０の大径部２３１ａ，２４１ａの筒壁に形成された窓２３８，２４８を通じて、半径方向外方に突出し、周方向に離間可能に収容されているので、雄要素１０が相対的に接続位置まで十分押込み挿入された時に、拘束手段５３，５４の一対の摘み部５３２ａ，５３３ａ；５４２ａ，５４３ａが周方向に離間し、窓２３８の幅を規定する軸方向に延びる一対の平行側壁２３８ａ，２３８ａに実質的に弾発的に当接され、クランプ５３，５４は実質的に雌型ハウジング要素２３０，２４０に回動不能に保持され、雄要素１０とクランプ５３，５４間の相対的回動を阻止できる回り止め手段が構成されると共に、一対の摘み部５３２ａ，５３３ａ；５４２ａ，５４３ａが離間し、離間しことを目視でき、雄要素１０が相対的に雌型ハウジング要素２３０から外れないように確実に接続されたことを、確認することができる．よって、拘束手段５３，５４に設けらた一対の摘み部５３２ａ，５３３ａが確認手段を兼ねている。
【００５３】
一端開口部２３５，２４５を越えて軸方向外方に延出した直円筒形の筒壁４３１，４４１は、好ましくは、図１５に示されているように、予め半径方向外方に隆起した反転巻付け部４３１ａに形成することができ、挿入端部１１が相対的に雌型ハウジング要素２３０，２４０のソケット２３１，２４１内に押込み挿入される挿入操作に基づいて、反転巻付け部４３１ａ，４４１ａを容易に半径方向内側に反転しつつ折返すことができる。
【００５４】
実施例３及び実施例４に係わる他の独自の特徴は、例えば、実施例３によれば、一対の摘み部５３２ａ，５３３ａを備えたクランプ５３の環状拘束体５３１を予め雌型ハウジング要素２３０の第１の受入軸穴２３３ｂ内に予め保持するために、雌型ハウジング要素２３０は管状の第１部材２３０Ａと管状の第２部材２３０Ｂとが接続（連結）されて構成される。即ち、先ず、クランプ５３が管状の第１部材２３０Ａ他端側から一端側に向かって軸方向に挿入装着され、しかる後、管状の第１部材２３０Ａと管状の第２部材２３０Ｂとが、少なくとも回動不能に連結されている。
【００５５】
クランプ５３は、好ましくは、拡径保形手段７２により予め拡径状態に保持された円筒形の環状拘束体が、図１５に示すように、雌型ハウジング要素２３０のソケット２３１の大径部２３１ａの軸穴内に予め装着される。よって、互いに接近して重ね合わされた半径方向外方に延出した一対の摘み部５３２ａ，５３３ａを備えたクランプ５３の円筒形の環状拘束体５３１を雌型ハウジング要素２３０のソケット２３１の大径部２３１ａ内に装着するために、雌型ハウジング要素２３０は第１部材２３０Ａと第２部材２３０Ｂとで構成される。つまり、第１部材２３０Ａの他端側に他端から一端に向かって軸方向に延びる切欠き２３７，２３８が施され、この切欠き２３７，２３８を通じて、重ね合わされた一対の摘み部５３２ａ，５３３ａが、予め第１部材２３０Ａに形成された切欠き２３７，２３８を横断でき、クランプ５３の円筒形の環状拘束体を第１部材２３０Ａで形成されたソケット２３１の大径部２３１ａの軸穴２３３ｂ内に装着することができる。しかる後、第１部材２３０Ａと第２部材２３０Ｂとが接続されることにより、切欠き２３８がソケット２３１の大径部２３１ａの筒壁に設けられた窓２３８として形成され、従って、半径方向に突出した重ね合わされた一対の摘み部５３２ａ，５３３ａは、ソケット２３１の大径部２３１ａに施された窓２３８に周方向に離間可能に挿通させることができる。
【００５６】
実施例４に係わる独自の特徴は、図２２、２３及び図２４に示すように、雌型ハウジング要素２４０が金属製の１ピースパイプから絞り加工を施すことによって構成され、実施例３に記載されたクランプ５３と同様な、クランプ５４が、雌型ハウジング要素２４０のソケット２４１の大径部２４１ａの第１の軸穴２４３ａに、その環状拘束体５４１が、拡径保形ブッシュ７３により、拡径保形され、雄要素の挿入端部に形成された環状突部が押込み挿入され、拡径保形ブッシュ７３を押出して、環状突部が環状拘束体５４１を通過できるように、保持されている。
【００５７】
この実施例４の他の独自の特徴は、図２２、２３及び図２４に示すように、雌型ハウジング要素２４０が１ピースで一体に形成されている。このため実施例３に記載されたクランプ５３の環状拘束体５３１が予め拡径保形ブッシュ７３により拡径保形された状態で第１の部材２３０Ａの他端から軸方向に挿入装着されているのに対して、この実施例では、自由（縮径）状態のクランプ５４の環状の拘束体５４１が、図２３に示すように、雌型ハウジング要素２４０のソケット２４１の大径部２４１ａの第１の軸穴２４３ａに形成された窓２４８に対して、矢印で示すように、外方から軸直角に挿入装着されている。従って、窓２４８の周方向幅は、最小限でも自由状態のクランプ５４の環状拘束体５４１の外径と同形に形成されている。このため窓２４８の周方向幅が大きくなるので、周方向に離間した一対の摘み部５４２ａ，５４３ａが、窓２３８の幅を規定する軸方向に延びる一対の平行側壁２４８ａ，２４８ａに実質的に弾発的に当接することができないので、クランプ５４をソケット２４１に回動不能に保持することができない。。そこで、窓２４８の周方向幅を狭めるのために、図２４に示すように、対向する自由端間に空間を有するＣ形状の補足部材８４の自由端部に形成された半径方向内方に突出した係合突部８４１ａ，８４１ａを雌型ハウジング要素２４０の大径部２４１ａの筒壁に形成された窓２４８の対面する一対の平行側壁２４８ａ，２４８ａに係合させ、このＣ形状の補足部材８４が大径部２４１ａの外周面を覆うように装着されている。しかる後、環状拘束体５４１の内周面に拡径保形ブッシュ７３が装着され、雄要素１０と雌型ハウジング要素２４０とが未だ回動不能に接続されていない前段階では、環状の拘束体５４１が実施例３と同様に拡径状態に保形されて用いられる。
【００５８】
さらに、ロック機構の他の好ましい形態は、実施例５（図２５）、実施例６（図２９）及び実施例６に係わる好ましい形態（図３３）に見られるように、雌型ハウジング要素２５０，２６０が、ゴム、熱可塑性のエラストマー等、筒状のゴム弾性体からなる第１の部材２５０Ａ，２６０Ａと、第１の部材２５０Ａ，２６０Ａの他端側に一体的に接続された管状の第２部材２５０Ｂ，２６０Ｂとで構成され、第１の部材２５０Ａ，２６０Ａが、接続位置まで押込み挿入された雄要素１０を係止するためのロック機構として、雌型ハウジング要素２５０，２６０の一端に、雌型ハウジング要素２５０，２６０と実質的に一体的に設けられている。
【００５９】
筒状の第１の部材２５０Ａ，２６０Ａは、図27及び図３１ に示すように、自然状態において、その一端に、雄要素の挿入端部における後方領域１４の外径に略等しいかあるいは少し大きい内径の内周面で形成された開口２５３ａ，２６３ａを有する、半径方向内方に突出した筒状の半径方向係止突部３５２ａ，３６２ａをもつ、半径方向に弾性的に変形可能な筒状の一端開口部３５２，３６２を備えていると共に、半径方向係止突部３５２ａ，３６２ａの他端に半径方向外方に延びる環状の半径方向係止面３５４を形成するために、一端開口部３５２，３６２の内周面で形成された一端開口２５３ａ径よりも大きい内径を有する段付き軸穴３５５，３６５をもつ筒状の延長端部３５３，３６３が一端開口部３５２，３６２から他端に向かって延設されている。この段付き軸穴３５５，３６５は一端開口２５３ａ，２６３ａから他端に向かって延びる第１の段付き軸穴３５５ａ，３６５ａと、第１の段付き軸穴３５５ａ，３６５ａから他端に向かって延びる第２の段付き軸穴３５５ｂ，３６５ｂと第２の段付き軸穴３５５ｂ，３６５ｂから他端に向かって延びる第３の段付き軸穴３５５ｃ，３６５ｃからなり、延長部３５３の終端３５３ａ，３６３ａに形成された第３の段付き軸穴３５５ｃ，３６５ｃに、第２部材２５０Ｂ，２６０Ｂの一端２５１ｂ，２６１ｂが嵌入する接続端部３５３ａ，３６３ａが形成されている。
【００６０】
図２５，図２９及び図３３を参照すると、第３の段付き軸穴３５５ｃに第２部材２５０Ｂ，２６０Ｂの一端２５１ｂ，２６１ｂが嵌入され、嵌入された第２部材２５０Ｂの一端２５１ｂが、接続端部３５３ａの外周面にスリーブ８６，８７を装着し、加締、圧入等の固着手段により第１の部材２５０Ａ，２６０Ａと第２部材２５０Ｂ，２６０Ｂが一体的に連結され、雌型ハウジング２５０，２６０が構成されている。固着手段としては、これら以外に、加硫接着、二色成型等の公知の手段を採用することができる。
【００６１】
上記のように、第１の部材２５０Ａ，２６０Ａと第２部材２５０Ｂ，２６０Ｂが一体的に連結された雌型ハウジング２５０，２６０は、筒状の一端開口部３５２，３６２の係止突部３５２ａ，３６２ａの他端に形成された、環状の半径方向係止面３５４，３６４と第２部材２５０Ｂ，２６０Ｂの一端２５１ｂ，２６１ｂの環状の端面との間に、挿入された環状突部１３を受入れるための第１の受入軸穴２５３ｂ，２６３ｂが第１の段付き軸穴３５５ａ，３６５ａと第２の段付き軸穴３５５ｂ，３６５ｂによって形成されている一方、第２部材２５０Ｂ，２６０Ｂの一端２５１ｂ，２６１ｂに、Ｏリング６等の環状のシール要素を内装着させて、流体密に挿入端部１１の前方領域１２を受入れることができる第２の受入軸穴２５３ｃ，２６３ｃが形成されている。つまり、雌型ハウジング２５０，２６０は一端に、第１の部材２５０Ａ，２６０Ａに形成された第１の段付き軸穴３５５ａ，３６５ａと第２の段付き軸穴３５５ｂ，３６５ｂとで形成された第１の受入軸穴２５３ｂ，２６３ｂを有する大径部２５１ａと、第２部材２５０Ｂ，２６０Ｂの第２の段付き軸穴３５５ｂ，３６５ｂを有する小径部２５１ｂ，２６１ｂからなるソケット２５１，２６１が施されている。
【００６２】
ここで、実施例６では、図３０を参照すると、雄要素１０の挿入端部１１が接続位置まで十分押込み挿入された際に、高摩擦要素（４６）を兼ねた一端開口部３６２を挿入端部１１のストレート管部の後方領域１４に対して環状拘束体５６１で十分圧縮拘束できるように、一端に形成された筒状の一端開口端部３６２の開口２６３ａ径が、図２９を参照すると、クランプ５６の環状拘束体５６１により、予め、挿入端部１１のストレート管部の後方領域１４の外径より少し小さい内径（６mm）に縮径保形されている。
【００６３】
従って、一端開口部３６２の開口２６３ａに、挿入端部１１に形成された環状突部１３の外周面を係合させ、挿入端部１１が、雌型ハウジング要素２６０の開口２６３ａからソケット２６１に相対的に強く押込み挿入される挿入操作に基づいて、筒状の一端開口端部３６２と一緒に環状拘束体５６１を強制的に拡径することにより、環状突部１３が開口２６３ａを滑動通過でき、雄要素が相対的に接続位置まで軸方内方に十分挿入された際に、図３０に示すように、挿入端部１１に形成された環状突部１３の環状の半径方向背後表面１３ｂが、筒状の一端開口部３６２の係止突部３６２ａの他端に形成された、環状の半径方向係止面３６４にロック係合し、雄要素１０と雌型ハウジング要素２６０が相対的に強く接続されると同時に、挿入端部１１が雌型ハウジング要素２６０のソケット２６１に相対的に押込み挿入される挿入操作に基づいて、筒状の高摩擦要素（４６）を兼ねた一端開口部３６２の筒壁が、挿入された挿入端部のストレート管部の後方領域１４における環状突部１３に隣接する所定の限定領域の外周面上に配置され、且つ、ソケット２６１の一端に形成された、筒状の一端開口部３６２の外周面に回動不能に保持されている環状拘束体５６１の半径方向内側に、環状拘束体５６１と同心的に配置されると共に、一端開口部３６２の筒壁が相対的に押込み挿入される挿入操作に基づく、ストレート管部の所定の限定領域に対する環状拘束体５６１の十分な復元（縮径）拘束作用により、環状拘束体５６１とストレート管部の後方領域１４間に摩擦抵抗が生じ、環状拘束体５６１とストレート管部間の周方向及び軸方向の動きが拘束される。その結果、雄要素１０の挿入端部１１が雌型ハウジング要素２６０に相対的に接続位置まで十分押込み挿入された際に、雄要素１０と雌型ハウジング要素２６０を相対的に回動不能に強く接続される。従って、この実施例では拡径保形手段を必要としない。
【００６４】
実施例５及び実施例６に係わる好ましい形態（実施例７）によれば、上述したように構成された雌型ハウジング２５０，２６０は、図２５，図３３及び図３４に示すように、管状の雄要素１０と雌型ハウジング２５０，２６０とが未だ回動不能に接続されていない前段階において、一端開口部３５２の開口２５３ａに、挿入端部１１に形成された環状突部１３の外周面を係合させ、挿入端部１１が、雌型ハウジング要素２５０の開口２５３ａからソケット２５１に相対的に押込み挿入される挿入操作に基づいて、環状突部１３が開口２５３ａを、容易に、滑動通過できるように、拡径保形手段７４，７５によって、一端開口部３５２，３６２の外周面上に装着保持された拘束要素（クリップ５５またはクランプ５６）の環状拘束体５５１，５６１が、予め拡径状態に保形され、一端開口部３５２，３６２の開口２５３ａ，２６３ａ径がストレート管部の後方領域１４よりも大きく且つ環状突部１３の外径よりも小さく為されている。好ましくは、一端開口部３５２，３６２の開口２５３ａ，２６３ａ径は環状突部１３の外径よりも少し小径に為され、開口２５３ａ，２６３ａの入り口に面取りされたテーパ案内面が施されている。
【００６５】
図２５，図３３及び図３４に示すように、管状の雄要素１０と雌型ハウジング２５０，２６０とが未だ回動不能に接続されていない前段階において、一端開口部３５２の開口２５３ａに、挿入端部１１に形成された環状突部１３の外周面を係合させ、挿入端部１１が、雌型ハウジング要素２５０の開口２５３ａからソケット２５１に相対的に押込み挿入される挿入操作に基づいて、環状突部１３が開口２５３ａを容易に滑動通過できるように、拡径保形手段７４，７５によって、一端開口部３５２，３６２の外周面上に装着保持された拘束要素（クリップ５５またはクランプ５６）の環状拘束体５５１，５６１が、予め拡径状態に保形され、一端開口部３５２，３６２の開口２５３ａ，２６３ａ径がストレート管部の後方領域１４よりも大きく且つ環状突部１３の外径よりも小さく為されている。好ましくは、一端開口部３５２，３６２の開口２５３ａ，２６３ａ径は環状突部１３の外径よりも少し小径に為され、開口２５３ａ，２６３ａの入り口に面取りされたテーパ案内面が施されている。
【００６６】
従って、雄要素１０の挿入端部１１が相対的に接続位置まで軸方内方に十分押込み挿入された際に、押込み挿入操作に基いて、環状突部１３が一端開口部３５２，３６２の開口２５３ａ，２６３ａを通過し、拡径保形手段７４，７５が、実質的に拘束手段（クリップ５５またはクランプ５６）から離脱した際に、少なくとも拘束手段（クリップ５５またはクランプ５６）の環状拘束体５５１，５６１と一緒に一端開口部３５２，３６２が縮径変形し、一端開口部３５２，３６２に形成された環状の係止突部（半径方向係止部）３５２ａ，３６２ａの他端に形成された環状の半径方向係止面３５４，３６４に環状突部１３の背後表面１３ｂがロック係合し、雄要素１０が雌型ハウジング要素２５０，２６０から外れないように接続される。このように実施例５及び６に係わるコネクタ組立体は、押込み挿入操作に基いて、環状突部１３が開口２５３ａを滑動通過できるように、一端開口部３５２，３６２０を拡径状態に予め保形するための拡径保形手段７４，７５が取除かれることによって、一端開口部３５２に形成された環状の係止突部（半径方向係止部）３５２ａに、接続位置まで挿入された環状突部１３の背後表面１３ｂをロック係合することができるロック機構（筒状の第１の部材）２５０Ａ，２６０Ａが雌型ハウジング要素２５０，２６０の一端に設けられている。
【００６７】
なお、実施例５に係わるロック機構（筒状の第１の部材）２５０Ａは、自然状態（自由）で、一端開口部３５２の開口２５３ａ径が、ストレート管部の後方領域１４の外径と同径に為されているので、一端開口部３５２の外周面上に保持させた、クリップ５５は必須要件ではない。他方、実施例６及び実施例６に係わる好ましい実施形態によれば、ロック機構（筒状の第１の部材）２６０Ａは、自然状態（自由）で、一端開口部３６２の開口２６３ａ径が、環状突部１３の外径と略同径に為されているので、一端開口部３６２の外周面上に保持させた、クリップ５６は必須要件である。
【００６８】
実施例５及び実施例６に係わる好ましい実施形態の発明によれば、一端開口部３５２，３６２が高摩擦手段として作用し、雄要素１０の挿入端部１１が相対的に接続位置まで軸方内方に十分押込み挿入された際に、押込み挿入操作に基いて、環状突部１３が一端開口部３５２，３６２の開口２５３ａ，２６３ａを通過し、拡径保形手段７４，７５が、実質的に拘束手段（クリップ５５またはクランプ５６）から離脱した際に、拘束手段（クリップ５５またはクランプ５６）の環状拘束体５５１，５６１の復元（縮径）作用により、環状拘束体５５１，５６１と一緒に一端開口部３５２，３６２が縮径変形し、一端開口部３５２，３６２３に形成された環状の係止突部（半径方向係止部）３５２ａに環状突部１３の背後表面１３ｂがロック係合すると同時に、弾性的に変形可能な一端開口部３５２，３６２が、挿入された挿入端部１１のストレート管部の後方領域１４における環状突部に隣接した所定の限定領域の外周上に同心的に配置されると共に後方領域１４の所定の限定領域に対して半径方向内方に縮径させられ、後方領域１４と環状拘束体５５１，５６１間に一端開口部３５２を介して摩擦抵抗を生じ、後方領域１４と環状拘束体５５１，５６１間の相対的な回動及びさらに相対的な軸方向移動が拘束（阻止）される。その結果、雄要素と雌型ハウジング要素２５０，２６０は回動不能に強く接続することができる。
【００６９】
上記したように、挿入端部１１が雌型ハウジング要素２５０，２６０のソケット２５１，２６１内に相対的に押込み挿入される挿入操作に基づいて、ストレート管部の後方領域１４における環状突部１３に近接または隣接する所定の限定領域の外周面上に挿入可能に、一端開口部３５２，３６２の外周面上に装着保持された拘束要素（クリップ５５またはクランプ５６）の環状拘束体５５１，５６１を予め拡径状態に保形するための拡径保形手段とては、先ず、実施例５に例示されているように、雄要素１０と雌型ハウジング要素２５０が未だ回動不能に接続されていない前段階において、図２５に示すように、筒状の一端開口部３５２の開口２５３ａに挿入端部１１の外周面（特に環状突部１０の外周面）を係合させ、環状突部１３が開口２５３ａを通過できるように、一端開口２５３ａと一緒にクリップ５５の環状拘束体５５１を拡径状態に保形するために、第１の段付き軸穴３５５ａから第２の段付き軸穴３５５ｂに押出し（離脱）可能に、一端開口２５３ａの他端に形成された第１の段付き軸穴３５５ａに圧入装着された拡径保形ブッシュ７４が採用されている。
【００７０】
即ち、管状の雄要素１０と雌型ハウジング２５０とが未だ回動不能に接続されていない前段階において、雌型ハウジング２５０の一端開口２５３ａ他端に形成された、第１の段付き軸穴３５５ａに、この穴径よりも大きい外径を有する拡径保形ブッシュ７４が他側（第２の段付き軸穴３５５ｂ側）に押出し可能に予め装着されている。さらに詳しくは、第１の段付き軸穴３５５ａは自由状態で挿入端部１１に形成された環状突部１３の外径に等しい内径に形成されていて、この第１の段付き軸穴３５５ａに環状突部１３の外径よりも大きい外径をもつ拡径保形ブッシュ７４が第１の段付き軸穴３５５ａに装着されることにより、半径方向変形可能な筒状の一端開口部３５２（半径方向変形可能部分）が弾性的に拡径変形されている。つまり、拡径状態に保形される筒状の一端開口部３５２の内周面に、挿入される環状突部１３の外周面が係合できるように、拡径保形ブッシュ７４の外径は、第１の部材２５０Ａの第１の段付き軸穴３５５ａの内径よりも大きく設定され、雄要素１０の挿入端部１１が挿入された際に、挿入端部１１に形成された環状突部１３が、拡径変形された筒状の一端開口部３５２の開口２５３ａ内周面に係合させ、拡径保形ブッシュ７４を環状突部１３と一緒に容易に一端開口部３５２を挿通でき、拡径保形ブッシュ７４を第２の段付き軸穴３５５ｂ内に押出すことができると共に、環状突部１３を第１の段付き軸穴３５５ａに押出すことができる。
【００７１】
この場合、筒状の第１の部材２５０Ａは、図２７に示すように、自然（自由）状態で、筒状の第１部材２５０Ａの一端に、一端開口２５３ａから半径方向外方に延びる環状の係合面３５４を介して、一端開口２５３ａ径よりも大きい内径を有する段付き軸穴３５５を有する筒状の延長端部３５３を備え、好ましくは、第１の段付き軸穴３５５ａの内径は環状突部１３の外径と同径に形成され、第２の段付き軸穴３５５ｂの内径は、一端開口部３５２が圧縮変形できるように、拡径保形ブッシュ７４の外径よりも十分大径に形成されている。そして、雄要素１０と雌型ハウジング要素２５０が未だ回動不能に接続されていない前段階において、筒状の一端開口部３５２の開口２５３ａに挿入端部１１の外周面（環状突部１０）を係合させて、環状突部１３が開口２５３ａを通過できるように、一端開口２５３ａの他端に形成された第１の段付き軸穴３５５ａに拡径保形ブッシュ７４が圧入装着され、一端開口２５３ａと一緒にクリップ５５の環状拘束体５５１を拡径状態に保形されている。従って、拡径保形ブッシュ７４の外径は第１の段付き軸穴３５５ａよりも大きい外径を有している。
【００７２】
この実施例５では、押込み挿入操作に基いて、環状突部１３が一端開口部２５３ａの開口２５３ａを通過し、実質的に拡径保形ブッシュ（拡径保形手段）７４が拘束手段（クリップ５５）の環状拘束体５５１から離脱した際に、少なくとも拘束手段（クリップ５５）の復元力によって、その環状拘束体５５１と一緒に一端開口部３５２が縮径変形し、一端開口部３５２が挿入された挿入端部１１のストレート管部の後方領域１４に対して拘束され、ソケットに設けられたロック機構により雄要素と雌型ハウジング要素が外れないように係止されと共に、拘束手段により、実質的に雄要素と雌型ハウジング要素が少なくとも相対的に回動不能に拘束され、雄要素と該雌型ハウジング要素が回動不能に接続される。
【００７３】
他の拡径保形手段の形態としては、実施例６に係わる好ましい形態に例示されているように、雄要素１０と雌型ハウジング要素２６０が未だ回動不能に接続されていない前段階において、図３３及び図３４に示すように、半径方向に弾性的に変形可能な筒状の一端開口部３６２外周面上に保持されたクランプ５６の環状拘束体５６１の径を所定の径に拡径保形するために、クランプ５６の一対の摘み部５６２ａ，５６３ａを半開き状態に挟んで離間保持する、断面Ｕの字型のホルダー７５が採用されている。
【００７４】
つまり、雄要素１０と雌型ハウジング要素２６０が未だ回動不能に接続されていない前段階において、筒状の一端開口部３６２の開口２６３ａに挿入端部１１の外周面（特に環状突部１０の外周面）を係合させ、環状突部１３が開口２６３ａを通過できると共に、環状突部１３が開口２６３ａを通過した際に、クランプ５６の環状拘束体５６１の復元力により、筒状の一端開口部３６２が、挿入されたストレート管部の後方領域１４における環状突部１３に隣接する所定の限定領域に対して拘束され（締付けられ）、ストレート管部の後方領域１４と環状拘束体５６１間に摩擦抵抗が生じるように、クランプ５６の環状拘束体５６１が締め代を残して拡径保形され、図３１に示すよう、自然状態において、挿入端部１１に形成された環状突部１３の外径と略同内径に形成された一端開口部３６２の開口２６３ａ径が、雄要素１０と雌型ハウジング要素２６０が未だ回動不能に接続されていない前段階において、拡径保形手段（断面Ｕの字型のホルダー）７５により、環状拘束体５６１が締め代を残して拡径保形され、一端開口部３６２の開口２６３ａ径がストレート管部の後方領域１４の外径よりも大きく且つ環状突部１３の外径よりも小さく為されている。開口２６３ａは、環状突部１３が一気に且つ容易に開口２６３ａを通過できるように、入口に面取りされたテーパ案内面が形成されている。
【００７５】
クランプ５６の環状拘束体５６１を拡径状態に保形するために、図３３及び図３４に示すように、環状拘束体５６１の一対の自由端からそれぞれ半径方向外方に突出した一対の摘み部５６２ａ，５６３ａを半開き状態に離間させ、半開き状態に離間した一対の摘み部５６２ａ，５６３ａを断面Ｕの字型のホルダー７５で挟むように保持させることにより、環状拘束体５６１が未ださらに拡径できるように保形されている。
【００７６】
また、この断面Ｕの字型のホルダー７５は、図３０及び図３３を参照すると、該雄要素の該挿入端部が該雌型ハウジング要素の該ソケットの該受入軸穴に相対的に接続位置まで十分押込み挿入された際に、環状拘束体５６１がさらに拡径され、ホルダー７５が一対の摘み部５６２ａ，５６３ａから離脱できるように、一端が雌型ハウジング要素２６０の小径部２６１ｂの外周面に嵌着され、小径部２６１ｂの外周面から半径方向外方に真直ぐ突出した板ばね部７５２の他端に一体に接続されている。さらに詳しくは、板ばね部７５２の一端はリング部に一体に接続され、板ばね部７５２の他端はホルダー７５のクロス部７５１に一体に接続されている。つまり、雄要素１０と雌型ハウジング要素２６０が未だ回動不能に接続されていない前段階では、図３０及び図３３に示すように、雌型ハウジング要素２６０の小径部２６１ｂから半径方向外方に真直ぐ突出した板ばね部７５２が弾発的にＵの字状に湾曲され、断面Ｕの字型のホルダー７５が、クランプ５６の一対の摘み部５６２ａ，５６３ａを半開き状態に離間させ、半開き状態に離間した一対の摘み部５６２ａ，５６３ａを挟むように嵌着され、環状拘束体５６１が、さらに僅かに拡径可能に拡径保形されている。
【００７７】
従って、一端開口部３６２の内周面に挿入端部１１に形成された環状突部１３の外周表面を係合させ、挿入端部１１が雌型ハウジング要素２６０のソケット２６１に相対的に押込み挿入される、挿入操作に基づいて、一端開口部３６２と一緒にクランプ５６の環状拘束体５６１が拡径され、断面Ｕの字型のホルダー７５により半開き状態に離間保持された一対の摘み部５６２ａ，５６３ａが互いに僅かに接近し、挟んだ断面Ｕの字型のホルダー７５と互いに接近した一対の摘み部５６２ａ，５６３ａ間に隙間が生じ、断面Ｕの字型のホルダー７５が板ばね部７５２の復元作用により、ホルダー７５が接近した一対の摘み部５６２ａ，５６３ａから弾発的に離脱すると共に、環状突部１３が実質的にクランプ５６の環状拘束体５６１を通過した時に、環状拘束体５６１の復元力により、図３５及び図３６に示すように、一端開口部３６２に形成された半径方向内方に突出した環状の係止突部（半径方向係止部）３６２ａの他端に形成された環状の半径方向係止面３６４に環状突部１３の環状の背後表面１３ｂにロック係合し、雄要素１０が雌型ハウジング要素２５０から外れないように接続されると同時に、クリップ５６の環状拘束体５６１の復元力により、筒状の一端開口部３６２が、挿入されたストレート管部の後方領域１４における環状突部１３に隣接する所定の限定領域に対して拘束され（締付けられ）、その結果、実質的に雄要素と雌型ハウジング要素が少なくとも相対的に回動不能に拘束され、雄要素と雌型ハウジング要素が回動不能に強く接続することができる。
【００７８】
さらに、実施例６に係わる好ましい形態の独自の特徴は、筒状の第１部材２６０Ａと管状の第２部材２６０Ｂが、先ず、自然（自由）状態の筒状の第１部材２６０Ａの他端３６３外周面上に、金属製スリーブ８７が予め装着され、次に、管状の第２部材２６０Ｂの他端２６２が、筒状の第１部材２６０Ａの一端３６１の開口部３６２の開口２６３ａから、その他端３６３に形成された勘合段付き軸穴３６５ｂ及び３６５ｃを管状の第２部材２６０Ｂの他端２６２が挿通され、第２部材２６０の一端２６１ｂがこの勘合段付き軸穴３６５ｂ及び３６５ｃに圧入され、相対的に回動不能に一体的に固着されている。従って、第２部材２６０Ｂを第１部材２６０Ａの一端３６１側から容易に挿入できるように、第１部材２６０Ａの一端３６１は、周方向に複数の軸方向スリット３６１ａが施され、周方向に分割されていると共に、図３１に示すように、第１部材２６０Ａが自然状態において、一端に形成された筒状の一端開口部３６２の開口２６３ａ径が挿入端部に形成された環状突部の外径と略同径に形成されている。そして、実施例５と同様に、雌型ハウジング要素２６０の一端側に設けられた第１部材２５０Ａの一端に、高摩擦要素（４６）を兼ねた筒状の一端開口部３６２が一体に形成され、一端開口部３６２の外周にクランプ５６の環状拘束体５６１が保持されている。
【００７９】
ところで、この実施例６に係わる好ましい実施形態では、特に、第２部材２６０Ｂを第１部材２６０Ａの一端３６１側から容易に挿入できるように、筒状に形成された一端開口部３６２の開口２６３ａ径は、図３１に示すように、自然状態において、雄要素１０の環状突部１３の外径と略同内径に形成されている一方、押込み挿入操作に基いて、環状突部１３が実質的にクランプ５６の環状拘束体５６１を通過した時に、環状拘束体５６１の復元力により、図３３に示すように、押込み挿入された挿入端部１１のストレート管部の後方領域１４に対して環状拘束体５６１の復元力で筒状の一端開口部３６２を締付け、一端開口部３６２を介在させ、ストレート管部の後方領域１４と環状拘束体５６１間に、摩擦抵抗を生じさせて、ストレート管部の後方領域１４と環状拘束体５６１間の回動を阻止でるように、筒状の第１部材２６０Ａと管状の第２部材２６０Ｂが一体的に連結固着された後、Ｕの字型のホルダーにより、一対の摘み部５６２ａ，５６３ａが半開き状態に保持され、拡径可能に、一端開口部３６２の外周面上に配置された環状拘束体５６１により、一端開口部３６２の開口２６３ａ径がストレート管部の後方領域１４の外径よりも大きく且つ環状突部１３の外径よりも小さく為されている。
【００８０】
ここで、雌型ハウジング要素２５０の一端に、実質的に雌型ハウジング要素２５０と一体に設けられた半径方向に変形可能な筒状の一端開口部３５２が、クリップ５５（拘束手段）の有無に関係なく、本発明の主旨に記載されたロック機構における半径方向に弾性変形する半径方向変形可能部分を兼ねると共に、雌型ハウジング要素２５０の一端に形成されたソケット２５１の一体的に設けられた筒状の高摩擦要素をも兼ねている。
【００８１】
この実施例５では、挿入端部１１に形成された環状突部１３の外周面を一端開口２５３ａに係合させ、環状突部１３が筒状の一端開口部３５２を挿通できるように、一端開口部３５２をクリップ５５の環状拘束体５５１と一緒に拡径状態に保形するために、予め拡径保形ブッシュ７４が雌型ハウジング２１０の一端開口２５３ａの他端に形成された第１の段付き軸穴３５５ａに圧入装着されているが、拡径保形ブッシュ７４が段付き軸穴３５５に押出し可能に、予め一端開口部３５２の一端開口２５３ａに、圧入装着されていても差支えない、
【００８２】
また、この実施例５では、高摩擦要素（４５）を兼ねた一端開口部３５２が予め雌型ハウジング要素２５０と実質的に一体的に設けられているので、雄要素１０と雌型ハウジング要素２５０と雄要素間の回動を阻止ために、クリップ５５は前述した第３及び第４のクランプ５３，５４のように、必ずしも一対の半径方向外方に突出した一対の摘み部５５２ａ，５５３ａを必要としない。
【００８３】
上述したように、拘束手段５１，５２，５３，５４，５５は、一般的に金属またはプラスチックからなり、雄要素と雌型ハウジング要素とが未だ回動不能に接続されていない前段階において、雌型ハウジング要素のソケットに実質的に少なくとも軸方向に移動不能に予め保持された環状の拘束体を備え、雄要素１０の挿入端部１１が相対的に接続位置まで軸方内方に十分押込み挿入された際に、挿入端部１１の動きを拘束するために環状の拘束体は、雄要素１０の挿入端部１１が接続位置まで十分押込み挿入された時に、十分押込み挿入された直円筒形のストレート管部の外周上に、少なくとも摩擦抵抗を生じさせるための係合筒壁として配置された筒状の高摩擦要素の外周面上に同心的に配置され、押込み挿入される挿入操作に基づいて、ソケットに回動不能に保持された拘束手段により、実質的に筒状の高摩擦要素が雄要素１０の直円筒形のストレート管部に対して拘束され、実質的にストレート管部と拘束手段５１，５２，５３，５４，５５間に摩擦抵抗が生じ、雄要素１０と雌型ハウジング要素２５０間の回動を阻止することができる。
【００８４】
実施例３，４及び５では、高摩擦要素３５２（４５）の筒壁４３１‘，４４１‘，３５２（４５）が拘束手段５３，５４，５５の半径方向に変形可能なバネ弾性を有する環状拘束体５３１，５４１，５５１によって拘束されると共に、少なくとも、ストレート管部の後方領域１４の外周面に配置された高摩擦要素４３の筒壁４３１‘，４４１‘，３５２（４５）の他端面に、挿入された雄要素の環状突部と確実にロック係合した時に、環状拘束体が半径方向内方に復元変形（縮径）し、縮径した際に、互いに重なった一対の摘み部５３２ａ，５３３ａ；５４２ａ，５４３ａ，５５２ａ；５５３ａが周方向に離間する。従って、半径方向外方に突出している一対の摘み部５３２ａ，５３３ａ；５４２ａ，５４３ａ，５５２ａ；５５３ａが周方向に離間していることを目視にて、雄要素１０が相対的に雌型ハウジング要素２３０から外れないように確実に接続されたことを、確認することができる．よって、拘束手段５３，５４，５５が確認手段を兼ね備えている。
【００８５】
また、実施例１及び実施例２に係わるコネクタ組立体こよれば、図２及び図９に示すように、拘束部材５１，５２が第２の軸穴２１３ｃ，２２３ｃの入口部に圧入固着され、接続位置まで十分押込み挿入された時に拘束部材５１，５２と挿入端部１１のストレート管部の前方領域１２が高摩擦要素４１，４２の係合筒壁４１１‘，４２１‘を介して実質的に流体密にシールされるので、他の変形態様として、雄要素１０と雌型ハウジング要素２１０間にシール要素６，６を必要としない新規なコネクタ組立体（図示せず）を提供することができる。この場合、弾性材料からなる高摩擦要素としては、好ましくは、耐ガソリン性の材料、例えば、フッ素系のゴムあるいはフッ素系のエラストマーが採用される。
【００８６】
実施例５に係わるコネクタ組立体こよれば、図２６に示すように、雌型ハウジング要素２５０の一端に一体的に設けられたゴム弾性体からなる第１部材２５０Ａの一端に、高摩擦要素（４５）を兼ねた筒状の一端開口部３５２が一体に形成され、一端開口３５３ａから軸方向内方に雄要素１０の挿入端部１１が接続位置まで十分押込み挿入された時に、一端開口部３５２の外周に保持されたクリップ５５のバネ弾性を有する環状拘束体５５１により、筒状の一端開口部３５２の筒壁が、挿入されたストレート管部の後方領域１４における環状突部１３に隣接する所定の限定領域に対して拘束され（締付けられ）、ストレート管部の後方領域１４が高摩擦要素４５を兼ねた一端開口部３５２を介して実質的に流体密にシールされるので、他の変形態様として、雄要素１０と雌型ハウジング要素２１０間にシール要素６，６を必要としない新規なコネクタ組立体（図示せず）を提供することができる。この場合、弾性材料からなるロック機構３５としては、好ましくは、ロック機構３５の内周面が少なくとも、耐ガソリン性の材料、例えば、フッ素系のゴムあるいはフッ素系のエラストマーからなる薄肉層が施される。
【実施例１】
【００８７】
図面を参照して本発明のコネクタ組立体を具体的に説明する。図１〜図８は実施例１を説明するための参照図である。図１は、独立分離した管状の雄要素１０と独立分離した雌型ハウジング２１０とを接続する以前あるいは両者を分離した状態を示すものであって、独立分離した管状の雄要素１０が正面図で図示され、独立分離した雌型ハウジング２１０が縦断面図で図示されている。
【００８８】
本発明の実施例１のコネクタ組立体は、図１に示すように、挿入端部１１を備え、接続するまでは独立分離している管状の雄要素１０と、一端に、雄要素１０の挿入端部１１を受入れるための、半径方向内方に折返された折返しフランジ２１５ａをもつ一端開口端部２１５の開口２１３ａから折返しフランジ２１５ａを介して軸方向内方に延びる受入軸穴２１３を有するソケット２１１を備えた雌型ハウジング２１０と、折返しフランジ２１５ａに隣接して受入軸穴２１３内の開口２１３ａ寄りに、軸方向に移動不能に受入軸穴２１３と同心的に設けられたリテーナ（ロック機構部）３１と、受入軸穴２１３内の内方にリテーナ３１と軸方向控え空間を隔てて回動不能に固定された環状拘束ブッシュ（環状拘束体）４１１からなる環状の拘束部材（拘束手段）４１と、環状拘束体４１１の一端に一体的に装着された筒状の高摩擦要素４１とを具備している。筒状の高摩擦要素４１は柔軟な円筒形の薄肉筒壁４１１を備え、薄肉筒壁４１１は内方に反転され、環状拘束体４１１の内周面に沿って折返されている。そして環状拘束ブッシュ４１と一緒に受入軸穴２１３の内方側に環状拘束体４１１と同心的に、回動不能に固定されている。
【００８９】
管状の雄要素１０は、一般的に薄肉金属チューブあるいは樹脂チューブからなり、金属チューブ１０の一端に雌型ハウジング要素２１０のソケット２１１内に受入れられる挿入端部１１が施されている。この挿入端部１１は、前端から軸方向に延びる直円筒形のストレート管部１２．１４と、ストレート管部の中間に半径方向外方に突出した環状突部（ビード）１３を備え、環状突部１３は軸方向に厚み幅を有し、この厚み幅を隔てて対向する実質的に半径方向に延びる環状の前表面１３ａと背後表面１３ｂ有している。
【００９０】
従って、直円筒形のストレート管部は、前端１１ａと前表面１３ａ間に延びる直円筒形のストレート管部の前方域１２と、環状突部１３の背後表面１３ｂから後方に延びる後方領域１４とを備え、前端１１ａから軸方向に延びる直円筒形のストレート管部の中間に環状突部１３が施されていることになる。  
【００９１】
図２は、管状の雄要素１０と雌型ハウジング２１０とがロック機構部３１を介して選択的にロック係合すると共に雄要素１０と雌型ハウジング２１０とが相対的に実質的に回動不能に接続された組立状態を示す組立図であり、雌型ハウジング２１０は、雄要素１０の挿入端部１１のストレート管部１２．１４と共に環状突部１３を、一端開口部２１５から受入れるのに適した受入軸穴２１３を有するソケット部２１１と、ソケット部２１１の他端にソケット部２１１と一体に同軸的に形成された管状延長部２１２とからなり、ソケット部２１１と管状延長部２１２とは軟鋼等の金属材料にて一体に冷間鍛造成形され、管状延長部２１２は、雄要素１０が挿入された時に他端において流体通路を構成する軸穴２１６が形成されている。かかる雌型ハウジング２１０はナイロン等の樹脂で一体的に型成形できることは勿論である。
【００９２】
図１及び図３を参照すると、ソケット部２１１は、大径部２１１ａと小径部２１１ｂを備え、大径部２１１には、半径方向内方に巻き戻されて形成されて突出した環状のリブを有する一端開口部２１５の開口２１３ａから軸方向内方に同軸的に延びる第１の軸穴２１３ｂとを備え、小径部２１１ｂには、第２の軸穴２１３ｃ及び第３の軸穴２１３ｄを備え、第２の軸穴２１３ｃと第３の軸穴２１３ｄは第１の軸穴２１３ｂから内方に同軸的に延び、半径方向内方に延びる表面２１４を形成するために第２の軸穴２１３ｃは、第１の軸穴２１３ｂよりも小径穴に形成され、環状のリブ２１５ａと半径方向内方に延びる表面２１４間に第１の軸穴２１３ｂが周溝２１３ｂとして形成されている。
【００９３】
リテーナ（ロック機構）３１は復元性を有する薄肉の金属製の板バネからなり、周方向両端間に間隙を有するＣ型形状の本体部３１１と本体部３１１の他端から径方向内方に他端に向かって小径になるように傾斜して設けられた複数の弾性係合爪（挿入端部１１が相対的にソケット２１１内に押込み挿入される挿入操作に基づいて、ストレート管部１２，１４と共に環状突部１３が挿通可能な半径方向に弾性変形する半径方向変形可能部分）３１２，３１２，３１２とを備えている。そして、この第１の軸穴（周溝）２１３ｂ内に全体として環状突部１３が挿通可能に第１の軸穴（周溝）２１３ｂ内に同心的にリテーナ３１が実質的に軸方向に移動不能に装着（確保）されている。このロック機構３１はＣ型形状の本体部３１１が強制的に一旦縮径され、一端開口部２１５から軸方向に周溝２１３ｂ内に挿入された後、半径方向内方に復元変形して周溝２１３ｂ内に移動不能に保持されている。好ましくはリテーナ３１をソケット部２１１に取外し可能に装着することができる。即ち、周溝２１３ｂ内に装着された筒型本体３１１を縮径できるように、筒型本体３１１の一対の自由端側弾性爪３１２，３１２に小孔３１２ｂ，３１２ｂが施されている。
【００９４】
第２の軸穴２１３ｃと第３の軸穴２１３ｄは、周溝２１３ｂから内方に延び、雄要素１０の直円筒形のストレート管部の前方領域１２を受入れ、雄要素１０と雌型ハウジング２１０間を流体密にシールするために第２の軸穴２１３ｃが施されている。即ち、第２の軸穴２１３ｃ内に予めＯリング等の環状のシール要素６，６及び補助リング７が装着され、これらが第２の軸穴２１３ｃから抜け出さないように、第２の軸穴２１３ｃの入口に。ナイロン等のプラスチックあるいは金属製の環状拘束ブッシュ４１１からなる環状の拘束部材（拘束手段）４１が、高摩擦要素４１と一緒に、回動不能に圧入固着されている。
【００９５】
図４は、筒状の高摩擦要素の元形を示す縦断面図であり、図５はブッシュ（環状の拘束体材）の縦断面図であり、図４及び図５に示すように、シリコンゴム、アクリル系ゴム等耐熱性を有するゴムあるいはエラストマーからなるゴム弾性を有する薄肉円筒形の高摩擦要素４１とプラスチック等剛性を有するブッシュ（円環状の拘束部材）５１とは個々に成形され、円筒状の高摩擦要素４１はその薄肉筒壁４１１の他端外周に、好ましくは環状突起４１２が施されている。他方、拘束部材（拘束手段）５１はその環状の拘束体５１１の一端に環状外周溝５１３を介して環状の拘束体５１１の外径よりもやや小径の環状突起５１２が施されている。そして、図６に示すように、円環状の拘束体５１１に形成され環状外周溝５１３に高摩擦要素４１の薄肉筒壁４１１に形成された環状突起４１２が拡径されて嵌め込まれ、薄肉筒壁４１１が環状の拘束体５１１の一端から軸方向外方に延出されている。しかる後、薄肉筒壁４１１が反転しつつ折り返されて拘束部材５１の内周面５１１ａに、折り返された薄肉筒壁４１１が挿入端部１１の押込み挿入される挿入操作に基づいて、ストレート端部１１の前方領域１２における環状突部１３に近接する所定の限定領域の外周に摩擦抵抗を生じさせるための係合筒壁として配置できるように、円環状の拘束部材（ブッシュ）５１と共に、予め雌型ハウジング要素２１０側にソケット２１１と同心的に配設されているのである。
【００９６】
従って、図１に示すように、雌型ハウジング要素２１０のソケット２１１に予め保持された円環状の拘束部材（ブッシュ）５１を備え、雄要素１０が相対的に雌型ハウジング要素２１０に対して接続位置まで十分押込み挿入された際に、筒壁４１１がソケット２１１に回動不能に保持された環状拘束体５１１の半径方向内側に係合筒壁４１１‘として同心的に配設され、環状拘束体５１１と前方領域１２における環状突部１３に近接する所定の限定領域間に摩擦抵抗を生じさせことができ、拘束部材（ブッシュ）５１と協働することによって相対的に円環状の拘束部材（ブッシュ）５１と挿入端部１１との動きが拘束される。
【００９７】
なお、この実施例では拘束部材５１と高摩擦要素４１とはそれぞれ離脱可能にそれぞれ独立して形成されているが型成形により、拘束部材５１と高摩擦要素４１とを一体に固着しても差支えない。
【００９８】
この実施例によれば、雌型ハウジング要素２１０のソケット２１１に形成された第２の軸穴２１３ｃの入り口部に円環状の拘束部材（ブッシュ）５１によって円環状の拘束部材（ブッシュ）５１と共に固着され、挿入端部１１がソケット２１の受入軸穴２１３に押込み挿入される挿入操作に基づいて、拘束部材５１の内周面に折り返され、係合配置された薄肉筒壁４１１の内周面に、ストレート端部１１のストレート管部の前方領域１２を、相対的に挿通させてスムーズに滑動でき、雄要素１０が相対的に雌型ハウジング要素２１０に対して接続位置まで十分押込み挿入された際に、雄要素１０の環状突部１３の背後表面１３ｂが、第１の軸穴（周溝）２１３ｂ内に同心的にリテーナ３１に形成された複数の弾性爪３１２，３１２，３１２のそれぞれの半径方向に延びる係止端（比較的軸方向には変形しない半径方向係止部）３１２ａにロック係合し、一旦、雄要素１０の移動が停止する。このように一端停止すると、ストレート管部の前方領域１２における環状突部１３に近接する所定の限定領域の外周面上に配置された高摩擦要素４１が拘束部材５１によってストレート管部の前方領域１２における環状突部１３に近接する所定の限定領域の外周面に対して拘束され、雄要素１０と雌型ハウジング要素２１０とが相対的回動及び軸方向の移動を阻止するように接続できるように工夫されている。
【００９９】
具体的に説明すると、環状の拘束部材５１の内周面は一端から他端に向かって次第に小径となるテーパ内周面に形成される一方、円筒状の高摩擦要素４１の筒壁４１１の肉厚が薄肉に形成され、その内径は雄要素の外径と略同形に形成されている。
【０１００】
ちなみに、この一実施例によれば、雄要素１０のストレート管部の前方領域１２の外径は８．０mmであり、シリコンゴムからなる高摩擦要素４１の薄肉筒壁４１１の肉厚は０．３mmで、内径は８．１mmに形成されている。他方、環状の拘束体５１１の長さは６mmで、一端の内径は９．１mmで他端の内径は８．４mmである。従って、雄要素１０の挿入端部を雌型ハウジング要素の該一端開口部から相対的に該ソケットの該受入軸穴の内方に挿入する挿入操作に基づいて、外径は８．０mmのストレート管部の前方領域１２が、見かけ上、薄肉筒壁４１１の一端の内径が８．５mmで、他端の内径が７．８mmに次第に小径となるテーパ内周面に押込み挿入されることになる。ここで、第２の軸穴２１３ｃの入口部内周面に回動不能に圧入固着された環状の拘束体材５１が、本発明の主旨に記載の「拘束手段」の好ましい一例が構成されている。
【０１０１】
上記のように構成された、筒状の高摩擦要素４１及び「拘束手段５１」によれば、挿入端部１１を雌型ハウジング要素２１０の該一端開口部２１５から相対的に受入軸穴２１３の内方に挿入する挿入操作に基づいて、雄要素１０のストレート管部の前方領域１２は、環状の拘束体５１１の内周面５１１ａに係合された高摩擦要素４１の薄肉筒壁４１１の内周面を接続位置までスムーズに滑動でき、スムーズに滑動しつつ、接続位置に接近するに連れて、薄肉筒壁４１１の他端部が環状の拘束体５１１の他端部と前方領域１２間で挟まれ、その結果、ストレート管部の前方領域１２が薄肉筒壁４１１を少し軸方向に引き伸ばした状態で薄肉筒壁４１１の内周面を滑動でき、環状突部の背後表面がロック機構の比較的軸方向には変形しない半径方向係止部とロック係合した時に、上記した挿入操作が、僅かに接続位置をオーバーランした後、停止し、筒壁が雄要素１０のストレート管部の前方領域における環状突部１３に近接する所定の限定領域の外周面上に配置されると共に、環状拘束体５１１の半径方向内側に同心的に配設され、筒壁４１１が薄肉係合筒壁４１１‘として、環状拘束体と前方領域における該環状突部に近接する所定の限定領域間に大きな摩擦抵抗を生じる。このことは、接続位置に接近するに連れて、薄肉筒壁４１１が挿入時に軸方向に少し引き伸ばされ、それぞれの係合部間に負圧が生じ、上記した挿入操作接続位置で一端停止すると、少し引き伸ばされ薄肉筒壁４１１が引き戻され、図２に示すように、筒状の高摩擦要素４１の内周面が挿入端部の前方領域１２の環状突部１３に近接する所定の限定領域（後部寄り）の外周面上に薄肉係合筒壁４１１‘として、高摩擦要素４１の内周面と前方領域１２の外周面との間の密着部が均等に広がり、また、高摩擦要素４１の外周面と拘束部材５１の環状の拘束体５１１の内周面との密着部が均等に広がり、実質的に高摩擦要素４１の内周面が前方領域１２の外周面に密に接合されると共に、高摩擦要素４１の外周面が拘束部材５１の内周面に密に接合されものと考えられる。
【０１０２】
つまり、雄要素が相対的に雌型ハウジング要素に対して接続位置まで十分押込み挿入された際に、係合筒壁４１１がソケット２１１に回動不能に保持された環状拘束体５１１の半径方向内側に係合筒壁４１１‘として同心的に配設され、係合筒壁４１１‘，４２１‘が、相対的に押込み挿入される挿入操作に基づく、ストレート管部の前方領域１２の所定の限定領域に対する環状拘束体５１１の拘束作用により、環状拘束体５１１，５２１，５６１とストレート管部間に大きな摩擦抵抗が生じさせ、相対的に環状拘束体と挿入端部との動きを拘束することができるのである。その結果、雄要素１０の動きが実質的に筒状の高摩擦要素４１を介して拘束部材５１によって拘束され、その結果、僅かに弾発的に相対的に動くが、実質的に雄要素１０と雌型ハウジング要素２１０とが容易に相対的回動不能及び軸方向に移動不能に強く接続結合される。
【０１０３】
より好ましくは、薄肉筒壁４１１の他端が拘束部材５１の環状の拘束体５１１の他端から僅かにはみ出している。このように薄肉筒壁４１１の他端を環状の拘束体５１１の他端から僅かにはみ出させることにより、薄肉筒壁４１１が挿入時に軸方向に引き伸ばされ、引き伸ばされ薄肉筒壁４１１が確実に引き戻され、引き戻され時に、それぞれの係合部間に確実に負圧を生じさせることができ、その結果、雌型ハウジング２１０の第２の軸穴２１３ｃの入口部に回動不能に圧入固着された拘束部材５１と雄要素１０の挿入端部１１とが高摩擦要素４１を介して、実質的に確実に回動不能及び軸方向移動不能にしっかり結合することができ、雄要素１０と雌型ハウジング２１０とを容易に回動不能に接続することができる。
【０１０４】
なお、高摩擦要素４１の厚みを厚肉に構成し、その環状の拘束体５１１の内周面に高摩擦要素４１の筒壁に直接固着するようにても差支えないが、雄要素１０の回動を阻止するためには、厚肉の場合、高摩擦要素４２の内径を雄要素１０の前方領域１２の外径よりも比較的に小さく設定する必要があり、雄要素１０の前方領域１２を高摩擦要素４２の貫通穴に相当の力で圧入挿通しなければならないという不都合を免れることができない。従って、ワンタッチ接続操作に強い力を要し、しかも、前述した接続位置で確実に接続されているかどうかが解りにくいため、使い勝手が悪いという欠点を有している。
【０１０５】
ところが、この実施例では、高摩擦要素４１の厚みを薄肉に構成することにより、雄要素１０の前方領域１２を高摩擦要素４１の貫通穴に容易に挿通させることができ、接続位置まで十分押込み挿入された時に拘束部材５１と前方領域１２とが高摩擦要素４１を介して実質的に回動不能及び軸方向移動不能に、ワンタッチ接続操作に強い力を要せず、容易に結合することができるという利点を有している。
【０１０６】
ところが、この実施例では、高摩擦要素４１の厚みを薄肉に構成することにより、雄要素１０の前方領域１２を高摩擦要素４１の貫通穴に容易に挿通させることができ、接続位置まで十分押込み挿入された時に拘束部材５１と前方領域１２とが高摩擦要素４１を介して実質的に回動不能及び軸方向移動不能に、ワンタッチ接続操作に強い力を要せず、容易に結合することができるという利点を有している。
【０１０７】
ところで、上記の実施例では、拘束部材５１は第２の軸穴２１３ｃの入口部に回動不能及び取外し不能に圧入固着されているが、拘束部材５１と前方領域１２とが高摩擦要素４１を介してしっかり結合されているので、シールリング６，６の取り替えが困難である。そこで、環状の拘束部材の変形態様として、例えば、図７及び図８を参照すると、断面Ｃ字形状の環状拘束体５９１を有する環状の拘束部材５９を採用することができる。この場合、雌型ハウジング要素２１０の円筒形の小径部２１１ｂに形成された第２の受入軸穴２１３ｂを横断する一対の平行スリット２２３ｓ．２２３ｓが小径部２１１ｂの筒壁に径対象に施される一方、断面Ｃ字形状の環状の拘束体５９１の外側面に、径対称の一対の平行溝５９１ａ，５９１ａが施され、クロス部９１の両端に一対の脚９２，９２をもつＵ型形状のクリップ９が取外し可能に装着され、環状の拘束部材５９が雌型ハウジング要素２２０の小径部２２１ｂの入口部に、回動不能且つ取外し可能に固定されている。
【０１０８】
即ち、雌型ハウジング要素２２０のソケット２１１の小径部２２１ｂの入口部に、第２の軸穴２２３ｃの入口部を横断して形成された一対の平行スリット２１１ｓ．２１１ｓに、拘束部材５９の断面Ｃ字形状の環状の拘束体５９１の外周面に径対称に形成された対向する一対の平行溝５９１，５９１を整合させ、環状の拘束体５９１を第２の軸穴２２３ｃの入口部にの拘束体５９１が嵌入されている一方、Ｕ型形状のクリップ９のクロス部９１の両端から延びる一対の平行脚９２．９２をスリット２１１ｓ．２１１ｓが、それぞれ一対の平行スリット２１１ｓ．２１１ｓ及び環状の拘束体５６１に形成された対向する一対の平行溝５９１ａ，５９１ａに沿わせて、Ｕ型形状のクリップ９がソケット２１１の小径部２２１ｂに取外し可能に止着されている。その結果、断面Ｃ字形状の拘束部材５９が雌型ハウジング要素２２０に対して軸方向に移動不能及び取外し可能に固定されている。
【０１０９】
従って、雄要素１０と雌型ハウジング要素２１０を容易に回動不能に接続した後、Ｕ型形状のクリップ９１をスリット２１３ｓ．２１３ｓから取り除くことによって、この種のクィックコネクタに用いられる周知の筒状のリリース具（図示せず）を用いて、リテーナ３１の弾性爪３１２を半径方向外方に斜めに押し広げて雄要素１０の環状突部１３とのロック係合を解除しつつ雄要素１０を雌型ハウジング要素２１０から取り外すことができ、しかる後、拘束部材５９を雌型ハウジング２１０から雄要素１０と一緒に取り出すことができ、容易にシールリング６，６を取り替えることができる。
【０１１０】
上記した実施例１によれば、上述したように、管状の雄要素１０の挿入端部１１を雌型ハウジング要素２１０の一端開口部２１５から相対的にソケット２１１の受入軸穴２１３の内方に押込み挿入させるワンタッチ挿入操作に基づいて、実質的に雄要素１０と雌型ハウジング要素２１０とを任意の相対的回動位置で相対的に回動不能に強く接続でき、使い勝手が良いばかりでなく、管状の雄要素１０と雌型ハウジング要素間２１０にＯリング等のシール要素６，６を装着したシール部が施されたコネクタ組立体において、雌型ハウジング要素間２１０の一端開口２１３ａを通じて外部から埃、雨水等の異物がシール要素５１の外周面とのシール部への侵入を防止することができ、かかるシールの信頼性を高めることができるコネクタ組立体を提供することができる。また、雌型ハウジング要素２１０の第２の軸穴２１３ｃの入口部に回動不能に圧入固着された拘束部材５１と雄要素１０とが高摩擦要素４１を介して、実質的に確実に軸方向にも移動不能にしっかり結合されているので、回動不能に接続された雄要素１０と雌型ハウジング２１０の耐引抜力を高めることができる。
【実施例２】
【０１１１】
図９〜図１４は、先に図１〜図７で説明した実施例１のコネクタ組立体と同様の管状の雄要素１０、雌型ハウジング２２０、リテーナ（ロック機構）３２及び雌型ハウジング２２０のソケット２２１に形成された第２の軸穴２２３ｃの入口部内周面に回動不能に保持された環状の拘束材５２及びこの拘束部材５２と協働して摩擦抵抗を生じさせるために、ソケット２２１と同心的に予め配設され筒状の高摩擦要素４２とを備え、本質的に実施例１と同様に動作する。この環状の拘束体材５２は、実施例１と同様に環状の拘束体の内周面は他端に向かって次第に少し小径になるテーパ内周面５２１ａを備えている。勿論、受入軸穴は２２３、一端開口部２２３ａから内方に延び、少なくとも一端開口部２２３ａに隣接して雄要素１０の環状突部１３を受入れるための第１の軸穴２２３ｂと、第１の軸穴２２３ｂから内方に延びる第２の軸穴２２３ｃを備えている。そして、第１の軸穴２２３ｂと第２の軸穴２２３ｃ間に半径方向に延びる環状の表面を形成するために第１の軸穴２２３ｂの径は第２の軸穴２２３ｃの径よりも大径である。
【０１１２】
この実施例は、これ等以外に、さらにロック係合を解除するためのリリース手段６１及び筒状の移動部材７１を備えている。図１及び図９を参照すると、図１示された雄要素１０、雌型ハウジング２１０及びリテーナ（ロック機構）３１と実質的に同様に動作する管状の雄要素１０、雌型ハウジング２２０及リテーナ（ロック機構）３２が示めされており、リテーナ３２は図１に示す実施例１と同様に、雌型ハウジング２２０のソケット部２２１の大径部２２１ａ内の第１の軸穴２２３ｂに、好ましくは取り外し可能に保持されている。
【０１１３】
特に、実施例２ではこれ等以外に雄要素１０と、雌型ハウジング２２０とを接続後、雄要素１０を相対的に雌型ハウジング２２０から取り外すための断面Ｃ型形状の筒状のリリース部材６１が軸方向外方に外れないように、一旦縮径変形させて、雌型ハウジング２２０のソケット２２１に形成された第１の受入軸穴２２３ａ内に予め押込み可能に保持されている。さらに詳しくは、断面Ｃ型形状の筒状のリリース部材６１は、図９及び図１１に示すように、筒本体６１１の他端部に半径方向外方に突出した環状の係止突起６１２が施されている。従って、筒本体６１１を弾性的に縮径させて環状の係止突起６１２が一端フランジ部２２３ａを挿通して第１の軸穴２２３ｂ内に押込み挿入されると共に半径方向内方に復元変形して環状の係止突起６１２がフランジ部２２３ａとリテーナ３２の弾性爪３２２，３２２，３２２の当接裏面間に嵌入され、その結果、リリース部材６１は軸方向内方に押込み可能、且つ環状の係止突起６１２がソフランジ部２２３ａの内側面に係止してソケット部２２１の第１の軸穴２２３ｂ内からリリース部材６１が軸方向外方に外れないように、雌型ハウジング２２０に保持されている。
【０１１４】
このリリース部材６１の筒本体６１１の他端はリテーナ３２の弾性爪３２２，３２２，３２２の裏面に当接している一方、リリース部材６１の筒本体６１１の一端側は、リリース部材６１を折返されたフランジ状の一端開口部２２３ａの内周面に沿って軸方向内方に押込み、弾性爪３２２と環状突部１３とのロック係合の解除操作をし易いように、雌型ハウジング２２０の一端開口部２２３ａを越えて外方に突出している。他端部外周面に形成された環状の係合テーパ突起６１２が一端開口部２２３ａに係合してソケット部２２１からリリース部材６１が軸方向外方に容易にも外れないように保持され、強制的に押込むまでは軸方向に移動不能にソケット部２２１に保持されている。
【０１１５】
また、リリース部材６１の半径方向内側に、他端にリング部７１３を備えた筒状の移動部材７１が軸方向外方に外れないように、保持されている。この移動部材７１は図１３及び図１４に示すように、一端側に円筒部７１１を備え、他端に脚部７１２．７１２，７１２を介してリング部７１３が設けられ、それぞれの脚部７１２．７１２間の周方向空間にリテーナ３２の弾性爪３２２，３２２，３２２が嵌入され、移動部材７１が軸方向外方に外れないように、保持されているのである。図９に示すように、ソケット部２２１の第１の軸穴２２３ｂ内から移動部材７１は、軸方向内方に押込み可能で軸方向外方に外れないように、実質的に雌型ハウジング２２０側に保持される。
【０１１６】
図９に示すように、移動部材７１の他端に設けられたリング部７１３にゴムあるいはサントプレーン等の熱可塑性のエラストマーからなる薄肉円筒形の高摩擦要素４２が他端に向かって延出するように予め装着されている。この薄肉円筒形の高摩擦要素４２は柔軟な直円筒形の薄肉筒壁４２１（図示せず）からなり、薄肉筒壁４２１の一端に半径方向内方に突出した環状の隆起部４２１ａが施こされている。そして、薄肉円筒形の高摩擦要素４２は、環状の隆起部４２１ａを拡径変形させて、リング部７１３の外周面に形成された環状の凹部７１３ａに嵌め込まれて固定され、薄肉筒壁４２１が他端に向かって延出するように装着されている。勿論かかる高摩擦要素４２をリング部７１３に一体的に型成型しても差し支えない。
【０１１７】
移動部材７１の他端に設けられたリング部７１３の内径は雄要素１０に形成された環状突部１３の外径よりも小さく、ストレート管部の前方領域１２の外径よりも大きく形成されている。従って、移動部材７１は、リリース部材６１の一端開口部からその内周面に沿って軸方向に摺動させて挿入でき、リング部７１３がリテーナ３２の弾性爪３２２，３２２，３２２の裏面に当接した後、さらに押込まれ、それぞれの弾性爪３２２，３２２，３２２を半径方向外方に押し広げて弾性爪３２２，３２２，３２２を通過した時、弾性爪３２２，３２２，３２２が半径方向内方に復元変形して、弾性爪３２２，３２２，３２２がリング部７１３とスナップ係合すると共に弾性爪３２２，３２２，３２２が移動部材７１の脚部７１２．７１２，７１２間に形成されたそれぞれの周方向空間における円筒部７１１とリング部７１３間に収容される。その結果、本質的に軸方向外方に外れないように保持されると共に、相対的にソケット２２１内に雄要素１０の挿入端部１１が押込み挿入されるまでは、移動部材７１が雌型ハウジング２２０のソケット部２２１の第１の軸穴２２３ｂ内で軸方向に移動不能に保持される。
【０１１８】
このように、移動部材７１が第１の軸穴２２３ｂ内で軸方向に移動不能に保持されている際に、移動部材７１がさらに雄要素１０の環状突部１３と一緒に軸方向内方に押込み移動できるように、軸穴２２３ｂの奥部に少なくとも環状突部１３の厚み幅に対応して分、リング部７１３を収容できる軸方向控え空間が設けられている。つまり、挿入操作に基いて、先ず、挿入端部１１に設けられた環状突部１３がリテーナ３２の弾性爪３２２，３２２，３２２の裏面に当接するまで相対的にソケット内に雄要素１０が押込み挿入され、ストレート管部の前方領域１２がリング部７１３の孔を挿通してその外周表面が筒状の高摩擦要素４２の薄肉筒壁４２１の内周面に係合しつつスムーズに環状突部１３に近接する所定の限定領域の外周面上に挿入でき、次に、さらにストレート管部の前方領域１２が内方に接続位置まで十分押込まれると、環状突部１３が弾性爪３２２，３２２，３２２を半径方向外方に押し広げ、弾性爪３２２，３２２，３２２を通過すると同時に弾性爪３２２，３２２，３２２が半径方向内方に復元変形して、弾性爪３２２，３２２，３２２の終端に形成された半径方向係止部３２２ａが環状突部１３の背後表面１３ａにロック係合して雄要素１０と雌型ハウジング２２０とが接続されると共に、前方領域１２における環状突部１３に近接する所定の限定領域の外周に擦抵抗が生じるように、かかる高摩擦要素４２の薄肉筒壁４２１が擦抵抗を生じさせるための係合筒壁４２１‘として環状の拘束体材５２の内側に同心的に配置されまで押込み挿入されることになる。従って、雄要素の挿入端部が接続位置まで十分押込まれるように、第１の軸穴２２３ｂの奥部に少なくとも環状突部１３が収容できるその厚み幅に対応して、リング部７１３を収容できる軸方向控え空間が設けられているのである。
【０１１９】
このように、薄肉高摩擦要素４２が軸方向内方に移動させられ、雄要素１０が雌型ハウジング要素２２０との接続位置に接近するに連れて、ストレート管部の前方領域１２の環状突部１３に近接する所定の限定領域の外周面上に配置された高摩擦要素４２の外周面が実質的に環状の拘束体材５２の内周面に密に接合されるように配置されるように、予め、雌型ハウジング２２０側に配設された高摩擦部材４２の薄肉筒壁４２１は雄要素１０の挿入端部１１に設けられた環状突部１３がリテーナ３２の弾性爪３２２，３２２，３２２の終端に形成された半径方向係止部３２２ａにロック係合した時に、雄要素１０のストレート管部の前方領域１２の環状突部１３に近接する所定の限定領域の外周面上に配置された擦抵抗を生じさせるための係合筒壁４２１‘を介して、高摩擦要素の外周面と拘束部材の内周面とを強く接合させると共に筒状の係合筒壁４２１‘の内周面とストレート管部の前方領域１２の環状突部１３に近接する所定の限定領域の外周面とを強く接合させ、相対的に雄要素１０の動きが拘束されるように工夫されている。
【０１２０】
ちなみに、この実施例では、雄要素１０のストレート管部１１の前方領域１２及び後方領域１２の外径は共に８．０mmであり、高摩擦要素４２の内径は８．１mmで肉厚は０．３mmであり、拘束部材５２の長さは６mmで入り口の内径は８．９ｎｎで出口の内径は８．５mmであり、挿入端部１１がソケット２２１の軸穴２２３の接続位置に挿入された時に、高摩擦要素４２の内周面が前方領域１２の外周面に実質的に密に接合されると共に、高摩擦要素４２の外周面が拘束部材５２の内周面に実質的に密に接合され、雌型ハウジング要素２２０に回動不能に固着さりた拘束部材５２と雄要素１０の挿入端部１１における前方領域１２とが高摩擦要素４２を介して実質的に回動不能及び軸方向移動不能に結合される。好ましくは雄要素１０が雌型ハウジング要素２２０との接続位置まで挿入された時に、薄肉円筒形の高摩擦要素４２の他端が拘束部材５２の他端を越えて僅かに延出するように、高摩擦要素４２の長さが設定されている。このように高摩擦要素４２の他端が拘束部材５２の他端を越えて僅かに延出すことにより、拘束部材５２の他端で高摩擦要素４２の他端部を強く確実に把持でき、雄要素１０の環状突部１３のスナップ係合のためのスナップ係合代に係わるガタの分、僅かに雄要素１０が引き戻され、前述したそれぞれの密着部の密着効果が高められる。これは、引き戻された時に密着部に真空部が発生するものと思われる。その結果、図１０に示すように、実質的に雄要素１０は雌型ハウジング要素２２０に相対的に回動及び軸方向の移動を阻止するようにメンテナンスフリーに接続される。
【０１２１】
移動部材７１の円筒部７１１の一端部は、図９に示すように、雌型ハウジング要素２２０が雄要素１０と接続されていない状態では、図９に示すように、雌型ハウジング２２０の一端開口部２２３ａを越えて外方に延出し、移動部材７１の円筒部７１１の一端部は、さらに断面Ｃ型形状の筒状のリリース部材６１の筒本体６１１の一端を越えて少し外方に延出している。
【０１２２】
そして、この筒本体６１１の一端を越えて延出している延出部分の外周面上に断面Ｃ型形状の確認リング８１がリリース部材６１の円筒部６１１の一端に隣接して移動部材７１の一端面と面一に弾発的に嵌着されている。そして、雄要素が相対的に雌型ハウジング要素に対して接続位置まで十分押込み挿入された時に、確認部材８１が移動部材７１の一端外周面上から確実に脱落するように工夫されている。つまりこのＣ型形状の確認部材８１の厚さは雄要素！０の環状突部１３の厚み幅と略等しく形成されている。そして、相対的にソケット２２１内に雄要素１０の挿入端部１１が少なくとも接続位置まで十分押込み挿入されると、リリース部材６１に対して移動部材７１が少なくとも環状突部１３の厚み幅に対応して、軸方向内方に移動させられるので、確認部材８１は移動部材７１の一端外周面上から確実に脱落する。従って、雄要素１０と雌型ハウジング要素２２０とが確実に接続されたことを確認することができる。
【０１２３】
図９に示すように、雄要素１０と雌型ハウジング要素２２０とが未だ回動不能に接続されていない前段階において、雌型ハウジング要素２２０のソケット２２１の第１の軸穴（内周溝）２２３ｂ内において、ロック機構部３２の半径方向内側に軸方向に移動可能に装着されている移動部材７１の一端円筒部７１１の一端端部及び軸方向に滑動可能に設けられ筒状のリリース部材６１の一端部は伴に、雌型ハウジング要素２２０の一端開口部２２３ａを越えて軸方向外方に突出している。そして、移動部材７１の一端部の外周面上にＣ型形状の確認リング８１が筒状のリリース部材６１の円筒部６１１の終端に隣接して、確認リング８１の一端端面が移動部材７１の一端円筒部７１１の一端端面に面一嵌め合わされている。従って、雄要素１０が雌型ハウジング要素２２０との接続位置まで挿入移動される際に、筒状のリリース部材６１に対して移動部材７１が軸方向内方に移動するので、雄要素１０が雌型ハウジング要素２２０との接続位置まで挿入された時に、Ｃ型形状の確認リング８１が移動部材７１の一端円筒部６１１の終端部から抜け外れ、雄要素１０と雌型ハウジング要素２２０とが確実に接続されたことを確認することができる。
【０１２４】
また、雄要素１０と雌型ハウジング要素２２０とを分離する際、筒状のリリース部材６１を軸方向内方に強制的に押し入れることによりリテーナ３２の弾性爪３２２を半径方向外方に押し広げることができ、雄要素１０をリテーナ３２による環状突部１３のロックを解除でき、雄要素１０と雌型ハウジング要素２とを分離することができる。従って、図１０に示すようにメンテナンスフリーに接続されていても、リリース部材６１を押込むことによって、リテーナの弾性爪の裏面に当接した６１２の他端で弾性爪半径方向外方に斜めに押し広げられ、雄要素１０の環状突部とのロック係合を解除しつつ、雄要素１０を雌型ハウジング２１０から強く引出すことにより、シールリング６，６の取り替えることができる。
【０１２５】
このようにシールリング６，６の取り替える必要がある場合は、好ましくは雌型ハウジング要素２２０に回動不能に固着さりた拘束部材５２に代え、雌型ハウジング２１０に、図７及び図８で説明した取外し可能な拘束部材５９を採用することにより、雄要素１０を拘束部材５９と一緒に雌型ハウジング２１０から容易に引出すことができ、シールリング６，６の容易に取り替えることができる。
【０１２６】
また、確認手段は上述した移動部材７１の一端側に形成された円筒部７１１の延出部分に弾性的に係合あるいは係止させたＣ型形状の拡径変形可能な確認リング８１との組合せに限定されるものではない。確認部材を円形の確認リングに構成する一方、移動部材の一端側に形成された円筒部の延出部分を弾性的に縮径可能な係止部、例えばスリット付延出部分に構成しても差支えない。要するに、確認手段は、雄要素１０が雌型ハウジング要素２２０との接続位置まで挿入された時に、移動部材の一端側に形成された円筒部の一端に弾性的に係合させた確認部材がリリース部材の一端で規制され、確認部材がリリース部材一端と協働して移動部材７１の一端円筒部の終端部から抜け外すことができるような構成であれば足りる。従って、この実施例２によれば、新規な確認手段を備えたコネクタ組立体を提供することができる。
【実施例３】
【０１２７】
図１５〜図２１は、上述した、実施例１及び実施例２で説明したコネクタ組立体と同様に、管状の雄要素の挿入端部を雌型ハウジング要素のソケットの受け入れ軸穴における接続位置に、相対的に押込み挿入させるワンタッチ挿入操作に基づいて、雄要素と雌型ハウジング要素とを、相対的に任意の回動位置で、実質的に回動不能に接続できるコネクタ組立体を提供することを目的とするものであって、本質的に前述した、実施例１及び実施例２に記載されたコネクタ組立体と同様に、雄要素１０の挿入端部１１を雌型ハウジング要素のソケットの受け入れ軸穴における接続位置に、相対的に押込み挿入させるワンタッチ挿入操作に基づいて、同様に動作する。
【０１２８】
従って、前述した第１及び第２のコネクタ組立体における雌型ハウジング要素と本質的に同一機能を備えた雌型ハウジング要素２３０が構成されている。この実施例の特有の一つの特徴は、拘束手段として、クランプ５３が採用され、クランプ５３の半径方向に変形可能なバネ弾性を有する環状拘束体５３１が予めリング状の拡径保形手段（拡径保形ブッシュ）７２によって拡径状態に保形され、雌型ハウジング要素２３０のソケット２３１の第１の軸穴２３３ｂ内に環状拘束体５３１が実質的にソケット２３１に形成された一端開口部２３５のフランジ部２３５ａの半径方向に延びる内面に隣接保持されている一方、シリコンゴム、ニトリルゴム  （ＮＢＲ）、クロロプレン（ＣＲ）、ヒドリンゴム等ゴム弾性体からなる筒状の高摩擦要素４３が、図１５あるいは図１８に示すように、柔軟な円筒形の筒壁４３１を備え、筒壁４３１はソケット２３１に形成された一端開口部２３５に、一端開口部２３５を越えて軸方向外方に延出し、拘束手段（クランプ）５３の環状拘束体５３１同軸的に設けられている。従って、雄要素１０と雌型ハウジング要素２３０とが接続組立てされていない段階では、拘束手段（クランプ）５３の環状の環状拘束体５３１と筒状の高摩擦要素４３とは同軸的に近接配置されている。
【０１２９】
図１５あるいは図２０から理解できるように、この実施例では拘束手段５３として、半径方向外方に延出した一対の摘み部５３２ａ，５３３ａを備えたステンレス等の金属製板バネからなるクランプ５３が採用されている。このクランプ５３は弾発的に拡径変形可能な円筒形の環状拘束体５３１を有し、環状拘束体５３１の対向する一対の自由端部５３２，５３３に互いに周方向に重なる交差部を設けて、それぞれの交差部から終端に向かって半径方向外方に延出した一対の摘み部５３２ａ，５３３ａが設けられている。
【０１３０】
従って、かかる一対の摘み部５３２ａ，５３３ａを備えたクランプ５３の環状拘束体５３１を、雌型ハウジング要素２３０のソケット２３１内に予め装着保持するためには、後述するように、雌型ハウジング要素２３０が、プラスチック等剛性を有する筒状の第１部材２３０Ａと管状の第２部材２３０Ｂとで構成されている。
【０１３１】
金属製の板バネからから形成されたバネ弾性を有するクランプ５３は自由状態（図示せず）で、一対の摘み部５３２ａ，５３３ａは互いに離間している。そして、一方の摘み部５３２ａは幅方向において、中央部を残して両側が取除かれて形成され、他方の分かれた摘み部５３３ａ，５３３ａは一方の摘み部５３２ａが入り込めるように、中央に切欠きが施され、２つに分かれており．両者が重ね合わされた時に一方の摘み部５３２ａを他方の両側摘み部５３２ａ，５３２ａ間の空間に収容し得るよう構成されている。従って、一対の摘み部５３２ａ，５３３ａを、好ましくはペンチ、プライヤー等の工具を用いて強制的に互いに接近させ、一対の摘み部５３２ａ，５３３ａを重ね合わせことができると同時に、円筒形の環状拘束体５３１を弾発的に復元可能に拡径することができる。
【０１３２】
図１５、図１８及び図２０は、雄要素１０と雌型ハウジング要素２３０とが未だ回動不能に接続されていない前段階の状態を説明するための図であって、図１５、図１８及び図２０を参照すると、拡径保形手段（拡径保形ブッシュ）７２によって、予め拡径状態に保形されたクランプ５３の半径方向に変形可能なバネ弾性を有する環状拘束体５３１が雌型ハウジング要素２３０のソケット２３１に形成された第１の受入軸穴２３３ｂ内に予め軸方向に移動不能に挿入保持されている。
【０１３３】
つまり、拘束手段（クランプ）５３の円筒形の環状拘束体５３１を拡径状態に保形するための拡径保形手段７２として、環状突部１３の外径よりも少し大きい外径を有するリング状の拡径保形ブッシュ７２が、雄要素の押込み挿入される挿入操作に基いて、環状突部１３と一緒に環状拘束体５３１を通過でき、拡径保形ブッシュ７２を第１の軸穴２３３ｂの奥部に設けられた控え凹部２３６ｂに容易に押出しできるように、予め環状拘束体５３１の軸方向他端部内周面に装着されている。このクランプ５３の円筒形の環状拘束体５３１は、プライヤー等の工具を用いて、クランプ５３の一対の摘み部を互いに重なるまで接近させ、円筒形の環状拘束体５３１を強制的に拡径させた状態で、環状拘束体５３１の他端から拡径保形ブッシュ７２がその内周面に嵌入装着されたものである。
【０１３４】
リング状の拡径保形ブッシュ７２の外周面は、好ましくは、環状拘束体５３１から容易に押出しできるように、他端に向かって漸次小径となるテーパ面に形成されている。勿論、容易に装着及び押出しできるように外周面を太鼓状にする等、適宜変更を加えて実施することができる。
【０１３５】
この保形ブッシュ７２は、挿入端部の前方領域１４の外径よりもやや大きい孔を有し、雄要素１０の挿入操作に基づいて、この孔を雄要素１０の挿入端部１１の前方領域１２が挿通して、挿入端部１１の外周上に設けられた環状突部１３の前表面１３ａが拡径保形ブッシュ７２の他端面に当接し、環状突部１３と一緒に拡径保形ブッシュ７２を軸方向内方に移動させることができる。
【０１３６】
拡径状態に保形されたクランプ５３は、対の摘み部５３２ａ，５３３ａが互いに接近して重なり合っている。かかるクランプ５３を雌型ハウジング要素２３０の第１の受入軸穴２３３ｂ予め保持するために、雌型ハウジング要素２３０は、図１５に示すように、いずれもがナイロン等プラスチックからなる管状の第１部材２３０Ａと管状の第２部材２３０Ｂとで構成されている。そして、後述するように、先ず、かかる拡径保形ブッシュ７２により予め拡径状態に保形されているクランプ５３が第１部材２３０Ａにその他端から挿入装着され、しかる後、管状の第１部材２３０Ａと管状の第２部材２３０Ｂが回動不能及び着脱可能に一体的に接続（連結）されている。
【０１３７】
環状拘束体５３１の軸方向他端部内周面に拡径保形ブッシュ７２を定位置装着できるように、拡径保形ブッシュ７２の他端に半径方向外方に突出したフランジ７２ｂが施されている一方、環状拘束体５３１の他端部内周面に予め位置決め装着された拡径保形ブッシュ７２は、その一端に、雄要素１０の挿入端部１１を接続位置まで押込み挿入させる挿入操作に基いて、挿入端部１１に形成された環状突部１３と一緒に拡径保形ブッシュ７２を環状拘束体５３１から同時に、後述するように、第１の受入軸穴２３３ｂの奥方（内方）に押出しできるように、第１の受入軸穴２３３ｂの奥方（内方）に環状突部１３受入れる控え凹部２３６ｂが第１の受入軸穴２３３ｂに設けられている。
【０１３８】
第１部材２３０Ａは、図１６及び図１７に示すように、その一端に、半径方向内方に突出したフランジ部２３５ａを有するリング状の一端開口部２３５を備え、他端に、半径方向内方に突出したフランジ部２３５ａから他端の終端まで延びる第１の受入軸穴２３３ｂをもつ断面Ｃ形の変形可能部分２３６を備えている。つまり、第１部材２３０Ａの他端側から挿入装着され拡径保形ブッシュ７２によって拡径状態に保形されたクランプ５３の円筒形の環状拘束体５３１を弾性的に縮径可能に第１の受入軸穴２３３ｂ内に軸方向に挿入装着できるように、断面Ｃ形の半径方向に弾性的に変形可能な変形可能部分２３６は、他端から一端側に向かって延びる第１の切欠き２３７と、第１の切欠き２３７からさらに一端側に向かって半径方向内方に突出したフランジ部２３５ａまで延びる広幅の第２の切欠き２３８が施されている。
【０１３９】
従って、環状拘束体５３１から半径方向外方に突出している互いに重なっている一対の摘み部５３２ａ，５３３ａを管状の第１部材２３０Ａの他端から第１の切欠き２３７を通じて、広幅の第２の切欠き２３８まで軸方向に横断できると共に環状拘束体５３１を管状の第１部材２３０Ａの他端から第１の受入軸穴２３１ｂ内に沿って半径方向内方に突出したフランジ部２３５ａに当接まで挿入することができ、しかる後、第１部材２３０Ａと第２部材２３０Ｂとをスナップ接続することにより、図１５に示すように、雌型ハウジング要素２３０の一端側にソケット２３１が形成され、拡径状態に保形されたクランプ５３の環状拘束体５３１をリング状の一端開口部２３５の半径方向内方に突出したフランジ部２３５ａに隣接してソケット２３１内に予め保持することができるのである。
【０１４０】
さらに詳しくは，広幅の第２の切欠き２３８の周方向幅は、実質的に第１の切欠き２３７の幅よりも大きい幅に形成され、その軸方向長さはクランプ５３の環状拘束体５３１の軸方向幅と略同一に設計され、拡径保形ブッシュ７２が環状拘束体５３から挿入端部に形成された環状突部と一緒に押出された際に、拡径状態に保形されたクランプ５３の環状拘束体５３１が縮径し、環状拘束体５３１から半径方向外方に突出している互いに重なっている一対の摘み部５３２ａ，５３３ａが周方向に離間して、図２１に示すように。離間した一対の摘み部５３２ａ，５３３ａがそれぞれ広幅の第２の切欠き２３８の実質的に一対の平行壁２３８ａ，２３８ａに弾発的に係止できるように構成されている。
【０１４１】
第２の切欠き２３８は、互いに重なっている一対の摘み部５３２ａ，５３３ａが広幅の第２の切欠き２３８まで十分横断配置された時に、図１６図１７及び図２１ら解るように、重ね合わされた一対の摘み部５３２ａ，５３３ａを広幅の第２の切欠き２３８の周方向中央部に揺動不能に保持できるように、広幅の第２の切欠き２３８が軸方向両端にそれぞれスリット２３８b，２３８ｂを設けて、第１の切欠き２３７の幅と同一になる一対の変形可能な薄肉部２３９，２３９が施され、この薄肉部２３９，２３９は、クランプ５３の環状拘束体５３１が縮径する際に、離間する一対の摘み部５３２ａ，５３３ａによって押し曲げられ、重ね合わされた一対の摘み部５３２ａ，５３３ａが周方向に離間可能に構成されている。また、第１の軸穴２３３ｂの内径は拡径状態に保持されたクランプ５３の円筒形の環状拘束体５３１の外周面が摺動可能に設計されている。
【０１４２】
上述の如く、先ず、第１の切欠き２３７及び第２の切欠き２３を利用して、予め拡径保形されたクランプ５３が管状の第１部材２３０Ａの断面Ｃ形の変形可能部分２３６に軸方向に挿入装着された後、管状の第１部材２３０Ａと第２部材２３０Ｂとが着脱可能に一体的にスナッブ接続されている。即ち、管状の第１部材２３０Ａと第２部材２３０Ｂとを一体的にスナッブ接続するために、第１部材２３０Ａの変形可能部分２３６の他端近傍の外周面上に、一対の係止突部２３６ａ，２３６ａが第１の切欠き２３７に対して径対称に設けられている。他方、第２部材２３０Ｂは一端に、第１部材２３０Ａの変形可能部分２３６の他端部を嵌入させる嵌合穴２３４ａを有する接続部２３４を備え、第２部材２３０Ｂの一端に形成された接続部２３４の嵌合穴２３４ａに、第１部材２３０Ａの変形可能部分２３６の他端部を嵌入した時に、一対の係止突部２３６ａ，２３６ａがスナッブ入りする係止孔２３４ｂ，２３４ｂが第２部材２３０Ｂの一端接続部２３４の周壁に形成されている。よって第１部材２３０Ａと第２部材２３０Ｂとが回動不能及び取り外し可能に接続されていることが解かる。
【０１４３】
このように第１部材２３０Ａに接続された第２部材２３０Ｂは嵌合穴２３４ａから内方に延びる第２の軸穴２３３ｃを備えている。そして、第１部材２３０Ａの他端部を、第２部材２３０Ｂの一端に形成された接続部２３４の嵌合穴２３４ａに嵌入させて第１部材２３０Ａと第２部材２３０Ｂとが接続された際に、第１部材２３０Ａに形成された第１の受入軸穴２３３ｂと第２部材２３０Ｂに形成された第２の軸穴２３３ｃとが隣接し、第１の軸穴２２３ｂと第２の軸穴２３３ｃ間に半径方向に延びる環状の表面を形成するために第１の軸穴２２３ｂの径は第２の軸穴２３３ｃの径よりも大径である。好ましくは、第２の軸穴２３３ｃで雄要素１０のストレート管部の前方領域１２と雌型ハウジング要素２３０の小径部２３１ｂ間を流体密にシールするために、ソケット２４１の小径部２４１ｂの軸穴２４３ｃに嵌入されたＯリング６，６が、ブッシュ７６により保持され、Ｏリング６，６等の環状のシール要素が予め第２の軸穴２３３ｃの内周面に係合するように装着される。そして、接続位置まで十分に押込み挿入された雄要素１０のストレート管部の前方領域１２の外周面を環状のシール要素６，６の内周面に係合させて雄要素１０の挿入端部１１をシールすることができる。従って、第１部材２３０Ａと第２部材２３０Ｂとが接続された際に、挿入端部１１を受入れるための第１の軸穴２２３ｂと第２の軸穴２３３ｃとを有するソケット２３１が形成される。なお、第２部材２３０Ｂの終端部で流路２３３ｄを形成するために同軸的に軸穴を有する管状延長部２３２がソケット２３１の他端に同軸的に一体に設けられている。
【０１４４】
第１部材２３０Ａと第２部材２３０Ｂとが接続されることにより、広幅の第２の切欠き２３８が第２部材２３０Ｂの一端面の一部と協働し、ソケット２３１の大径部２３１ａの筒壁に設けられた窓２３８として形成され、このように形成された窓２３８に、クランプ５３の半径方向外方に突出した重ね合わされた一対の摘み部５３２ａ，５３３ａが周方向に離間可能に挿通されていることになる。
【０１４５】
上述したように、クランプ５３はその環状拘束体５３１が予め拡径状態に保形され、雌型ハウジング要素２３０のソケット２３１の第１の軸穴２３３ｂ内に環状拘束体５３１が一端開口部２３５のフランジ部２３５ａに当接して軸方向移動不能に保持されている一方、シリコンゴム、ニトリルゴム  （ＮＢＲ）、クロロプレン（ＣＲ）等ゴム弾性体からなる筒状の高摩擦要素４３は、図１５あるいは図１８に示すように、柔軟な円筒形の筒壁４３１を備え、その他端部を拡径変形させ、この他端部が雌型ハウジング要素２３０のソケット２３の一端開口部２３５の外周面に形成された環状の隆起部２３５ｂの外周に緊締するように嵌着され、高摩擦要素４３の筒壁４３１はソケット２３１の一端開口部２３５を越えて軸方向外方に延出し、雌型ハウジング要素２３０側に同軸的に配設されている。従って、雄要素１０と雌型ハウジング要素２３０とが接続組立てされていない段階では、拘束手段（クランプ）５３の環状の環状拘束体５３１と筒状の高摩擦要素４３とは同軸的に近接配置されている。
【０１４６】
即ち、筒状の高摩擦要素４３は、挿入端部１１をそのストレート管部の後方領域１４おける環状突部１３に隣接する所定の限定領域の外周面上に挿入可能に形成された柔軟な筒壁４３１，４４１を備え、雄要素１０と雌型ハウジング要素２３０，２４０とが未だ接続組立されていない前段階では、筒状の高摩擦要素４３と拘束手段（クランプ）５３の環状の環状拘束体５３１とは同軸的に近接配置されている。そして、筒状の高摩擦要素４３は、雄要素１０の挿入端部１１が相対的に接続位置まで軸方内方に十分挿入された際に、筒壁４３１の内周に挿入端部１１の外周表面を係合させて挿入する挿入操作に基づいて、筒壁４３１が半径方向内側に折返され、ストレート管部の後方領域１４における環状突部１３に隣接する所定の限定領域の外周面と環状拘束体５３１の内周面との間に摩擦抵抗を生じさせるための係合筒壁４３１‘として配置可能に、予め雌型ハウジング要素２３０側に、押込み挿入される挿入操作と拘束手段５３の作用位置と作用的に関連して、ソケット２３１と同軸的に配設されている。
【０１４７】
他方、環状拘束体５３１が実質的にソケット２３１に形成された一端開口部２３５，の半径方向に突出したフランジ部２３５ａの内面に当接して第１の軸穴２３３ｂ内に保持された拘束手段（クランプ）５３は、バネ弾性を有し、弾発的に拡径変形可能な円筒形の環状拘束体５３１を有し、環状拘束体５３１の対向する一対の自由端部５３２，５３３に互いに周方向に重なる交差部を設けて、それぞれの交差部から終端に向かって半径方向外方に延出した一対の摘み部５３２ａ，５３３ａが設けられ、環状拘束体５３１が拡径状態に保形されている間は、対向する一対の自由端部５３２，５３３；５４２，５４３に互いに接近して重なっている。
【０１４８】
さらに詳しくは、雄要素１０の挿入端部１１の外周表面をこの軸方向外方に延出している筒壁４３１の内周に係合させつつ、挿入端部１１を実質的に筒壁４３１の一端から挿入することにより、雄要素１０の挿入端部１１が相対的にソケット２３１内に押込み挿入される挿入操作に基づいて、図１９に示すように、雌型ハウジング要素２３０側に同軸的に配設された筒状の高摩擦要素４３の筒壁４３１が半径方向内側に反転されつつ折返される一方、挿入端部１１に施された環状突部１３と一緒に拡径保形ブッシュ７２が、ソケット２３１内に配設された環状拘束体５３１の内周面から押出すことができ、折返された筒壁４３１‘は挿入端部１１のストレート管部の後方領域１４の外周面上に配置されると共に、このようにストレート管部の後方領域１４の外周面上に配置された折返された筒壁４３１‘が摩擦抵抗を生じさせるための係合筒壁４３１‘としてクランプ５３の環状拘束体５３１の半径方向内側に同心的に配置され、雄要素１０が雌型ハウジング要素２３０に相対的に接続位置まで十分押込み挿入された際に、折返された筒壁が環状突部１３に隣接する所定の限定領域の外周に係合筒壁４３１‘として配置されるように、高摩擦要素４３は予め雌型ハウジング要素２３０側に、押込み挿入される挿入操作と拘束手段５３の作用位置と作用的に関連して、ソケット２３１と同軸的に配設されている。
【０１４９】
図１８に示すように、ソケット２３１と同軸的に配設され直円筒形の筒状の高摩擦要素は、好ましくは図１５に示されているように、筒壁４３１を予め半径方向外方に隆起した反転巻付け部４３１ａに形成することができる。この場合、図１８に示すように、雌型ハウジング要素２３０の開口端部２３３ａの外周面から軸方向外方に延出している筒壁４３１の軸穴に軸穴の内径よりも少し小さい外径を有する棒状の冶具（二点鎖線で示す）９５をその一端から挿通して、矢印で示すように、その一端から外側に反転しつつ棒状の冶具９５の外周面に沿って反転するように巻付け、しかる後、棒状の冶具９５を取除き、予め高摩擦要素４３の筒壁４３１を半径方向外方に隆起した上記した反転巻付け部４３１ａに容易に形成することができ、挿入端部１１が相対的に雌型ハウジング要素２３０のソケット２３１内に押込み挿入される挿入操作に基づいて、反転巻付け部４３１ａを容易に半径方向内側に反転及び折返すことができる。
【０１５０】
この場合、より好ましくは、反転巻付け部４３１ａが容易に形成できるように、筒状の高摩擦要素４３の筒壁４３１は、薄肉円筒部の外周面上に複数の比較的厚肉の環状の凸部が間隔を隔てて複数列設し、一体に形成されている。また、筒壁４３１の他端部はクランプ５３の環状の環状拘束体の一端部に精度よく強く装着できるように、薄肉円筒部の終端に環状の厚肉リング部が形成されている。
【０１５１】
つまり、この実施例は、リング状の拡径保形ブッシュ７２は雄要素の該挿入端部の前方領域１４の外径よりもやや大きい内径を有し、雄要素の該挿入端部が雌型ハウジング要素２３０の一端開口部２３５から相対的にソケット２３１の受入軸穴２３３の内方に押込み挿入される際に、拡径保形ブッシュ７２を環状突部と一緒に軸方向内方に移行させことができ、雄要素が雌型ハウジング要素２３０に対して相対的に接続位置まで十分押込み挿入された時に、雌型ハウジング要素２３０の一端開口部２３５から相対的にソケット２３１の受入軸穴２３３の内方に押込み挿入される挿入操作に基づいて、雌型ハウジング要素２３０の開口部２３３ａを越えて外方に延出された筒状の高摩擦要素４３を反転させつつ、雄要素１０の挿入端部１１の外周をその前端１１ａから後方域１４まで挿通でき、反転させた筒状の高摩擦要素４３をストレート管部の後方領域１４における環状突部１３に近接する所定の限定領域の外周上に覆うように配置される一方、拡径保形ブッシュ７２が環状の突部１３と一緒にクランプ５３の環状の環状拘束体の内周面５３１ａから一気に押出されて、第１の軸穴２３３ｂの奥部に設けられた控え凹部２３６ｂに収容される。
【０１５２】
従って、雄要素１０の挿入端部１１が雌型ハウジング要素２３０の一端に設けられソケット２３１に相対的に接続位置まで十分押込み挿入された時に、挿入操作に基いて、ソケット２３１の一端開口部２３５を越えて軸方向外方に延出し、雌型ハウジング要素２３０側に同軸的に配設されている高摩擦要素４３の筒壁４３１が折返されて、折返された筒壁４３１‘としてストレート管部の後方領域１４の外周面上に配置される一方、環状突部１３と一緒に拡径保形ブッシュ７２が、折返された筒状の高摩擦要素４３の筒壁４３１‘及びクランプ５３の環状拘束体５３１を通過し、拡径保形ブッシュ７２は環状の突部１３と一緒にクランプ５３の環状拘束体５３１の内周面５３１ａから一気に第１の軸穴２３３ｂの内方に設けられた控え凹部２３６ｂに押出される。このように押出されると同時に、環状拘束体５３１は自身の復元力で弾性的に縮径変形し、重なっている一対の自由端部５３２，５３３が周方向に離間し、窓２３８の幅を規定する軸方向に延びる一対の平行側壁２３８ａ，２３８ａに実質的に弾発的に当接され、クランプ５３，５４は実質的に雌型ハウジング要素２３０，２４０に回動不能に保持される一方、ストレート管部の後方領域１４における環状突部１３に隣接する所定の限定領域の外周面上に配置された折返された筒壁４３１‘が、クランプ５３の環状拘束体５３１によって、環状拘束体５３１の半径方向内側に同心的に配置された状態で、実質的に挿入端部１１の後方領域１４の外周面に対して拘束され（締付けられ）、折返された筒壁４３１‘が弾性的に半径方向内方に縮径変形し、ストレート管部の後方領域１４における環状突部１３に隣接する所定の限定領域の外周面とクランプ５３の環状拘束体５３１に摩擦抵抗が生じると共に、少なくとも圧縮変形させられた高摩擦要素４３の半径方向に延びる環状の軸方向他端面に雄要素１０の環状突部１３の背後表面１３ｂがロック係合し、雄要素１０が相対的に雌型ハウジング要素２３０から外れないように接続される。その結果、雄要素１０と雌型ハウジング要素２３０とが相対的に回動不能に接続される。
【０１５３】
ここで、筒状の高摩擦要素４３は、予めソケット２３１に形成された一端開口部２３５に一端開口部２３５から軸方向外方に突出して同軸的に設けられており、また、環状拘束体５３１に予め拡径保形ブッシュ７２が挿入装着されたクランプ５３の環状拘束体５３１がソケット２３１第１の受入軸穴に保持されている。そして、雄要素１０が相対的に接続位置まで軸方内方に十分挿入された際に、かかるクランプ５３によって拘束され(締付けられ) 、挿入された該ストレート管部の該所定の限定領域が同心的に挿入配置されると共に、挿入配置された該所定の限定領域の外周上に配置された該係合筒壁を拘束し、圧縮変形された高摩擦要素４３の折返された係合筒壁４３１‘の他端に形成された環状の半径方向係止端面４３２及び／または半径方向に復元変形した環状拘束体の他端に形成された環状の半径方向係止端面に環状突部１３の背後表面１３ｂにロック係合し、雄要素１０と該雌型ハウジング要素２３０とが軸方向に外れないように接続される。従って、拡径保形ブッシュ７２が挿入装着されたクランプ５３とソケット２３１に設けられた筒状の高摩擦要素４３とで、本発明の主旨に記載された「ロック機構」が構成されている。
【０１５４】
詳しくは、ランプ５３が実質的に軸方向に移動不能に保持されていて、実質的に半径方向に弾性変形するランプ５３の環状拘束体５３１と環状拘束体５３１の半径方向内側に配置される筒状の高摩擦要素(半径方向変形可能部分)と、雄要素が相対的に接続位置まで軸方内方に十分挿入された際に、環状突部１３が半径方向変形可能部分５３１を通過する同時に該半径方向変形可能部分５３１が弾性的に縮径（半径方向内方に復元変形）して環状突部１３の該背後表面１３ｂとロック係合する半径方向変形可能部分５３１に設けられた少なくとも高摩擦要素４３の折返された係合筒壁４３１‘の他端に形成された環状の半径方向係止端面４３２（半径方向係止部）４３２と、を備え、雄要素１０が相対的に接続位置まで軸方内方に十分挿入された際に、環状突部１３が半径方向変形可能部分５３１を通過する同時に該半径方向変形可能部分５３１が弾性的に縮径（半径方向内方に復元変形）して環状突部１３の背後表面１３ｂとロック係合し、雄要素１０と雌型ハウジング要素２３０とが相対的に軸方向に外れないように接続される。
【０１５５】
他方、クランプ５３の重なっていた一対の摘み部５３２ａ，５３３ａが、図２１に示すように、周方向に離間し、ソケット２３１の周壁に形成された窓２３８を区画する側壁のうち周方向に対向する一対の平行側壁２３８ａ，２３８ａに薄肉部２３９，２３９を介して弾発的に当接され、環状拘束体５３１はソケット２３１に回動不能に保持され、このようにソケット２３１に回動不能に保持された環状拘束体５３１の半径方向内側に同心的に配設された高摩擦要素４３の折返された筒壁４３１‘によって、環状拘束体５３１とストレート管部の後方領域１４における環状突部１３に近接または隣接する該所定の限定領域との間に摩擦抵抗を生じ、クランプ５３と雄要素１０間の回動が阻止される。よって実質的に雌型ハウジング要素２３０と雄要素１０間の回動が阻止される。
【０１５６】
なお、この実施例では、ソケット２３１に配設されたクランプ５３は、実質的に半径方向に弾性変形する半径方向変形可能部分（円筒形の環状拘束体）５３１と、雄要素１０が接続位置まで軸方内方に十分挿入された際に、その環状突部１３が半径方向変形可能部分５３１を挿通する同時に半径方向変形可能部分５３１が半径方向内方に復元変形して環状突部１３とロック係合する半径方向変形可能部分５３１の軸方向他端に設けられた環状の半径方向係止部（環状の軸方向他端端面）５３１ｂを備え、雄要素１０と雌型ハウジング要素２３０とが互いに軸方向外方に外れないように保持するために全体として雌型ハウジング要素２３０の一端（ソケット）２３１に設けられている。
【０１５７】
雄要素１０が雌型ハウジング要素２３０に相対的に接続位置まで十分押込み挿入された際に、ソケット２３１に保持されたクランプ５３の環状拘束体５３１によって、ストレート管部の後方領域１４における環状突部１３に近接または隣接する該所定の限定領域に対して高摩擦要素４３の折返された筒壁４３１‘が拘束され（締付けられ）、少なくともこのように拘束された筒壁４３１‘の軸方向他端端面５３１ｂに、挿入された雄要素１０の環状突部１３の背後表面１３ｂがロック係合するように構成されているので、雄要素１０と雌型ハウジング要素２３０とが極めて強固に接続することができ、雄要素１０と雌型ハウジング要素２３０とが外れる虞はない。勿論、雄要素１０が雌型ハウジング要素２３０に相対的に接続位置まで十分押込み挿入された際に、筒壁４３１‘の軸方向他端端面５３１ｂと一緒にクランプ５３の環状拘束体５３１の軸方向他端端面も、挿入された雄要素１０の環状突部１３の背後表面１３ｂがロック係合するように構成することもできる。
【０１５８】
好ましくは、筒状の高摩擦要素４３の筒壁４３１は、薄肉円筒部の外周面上に複数の比較的厚肉の環状の凸部が間隔を隔てて複数列設し、一体に形成されている。また、筒壁４３１の他端部はクランプ５３の環状の環状拘束体の一端部に精度よく強く装着できるように、薄肉円筒部の終端に環状の厚肉リング部が形成される。
【０１５９】
かかる実施例３によれば、雄要素１０が該雌型ハウジング要素２３０に相対的に接続位置まで十分押込み挿入された際に、該雌型ハウジング要素２３０に対して回動不能にできると同時にクランプ５３により、雄要素の挿入端部の後方領域１４に対して筒状の高摩擦要素４３を拘束する（締付ける）ことができ、クランプ５３の環状の環状拘束体の内周面５３１ａと雄要素１０の挿入端部１２の後方領域１４の外周面間に筒状の高摩擦要素４３が介在して、雄要素１０のストレート管部の後方領域１４の外周面上に配置された筒状の高摩擦要素４３の外周面とクランプ５３の環状の環状拘束体の内周面５３１ａとを強く接合させると共に高摩擦要素４３の内周面とストレート管部の後方領域１４における環状突部１３に近接する所定の限定領域の外周面とを強く接合させ、相対的に雄要素１０の周方向及び軸方向の動きを拘束できるように工夫されている。
【０１６０】
従って、この実施例によれば、管状の雄要素１０の挿入端部１１を雌型ハウジング要素２３０のソケット２３１の受け入れ軸穴２３３における接続位置に、相対的に押込み挿入させるワンタッチ挿入操作に基づいて、雄要素１０と雌型ハウジング要素２３０とを、相対的に任意の回動位置で、実質的に回動不能に強固に接続できることは勿論のこと、環状拘束体５３１，５４１の内周面に押出し可能に装着された拡径保形ブッシュ７２，７３によって予め拡径保形されている拘束手段５３，５４と、挿入端部１１が雌型ハウジング要素２３０，２４０に相対的に接続位置まで十分押込み挿入された際に、ソケット２３１に回動不能に保持されているクランプ５３，５４の環状拘束体５３１の半径方向内側に、押込み挿入される挿入操作とクランプ５３，５４の作用位置と作用的に関連して、筒壁４３１が、挿入されたストレート管部の後方領域の所定の限定領域の外周上に配置された摩擦抵抗を生じさせるための係合筒壁４３１‘として、同心的に配置可能に、予め雌型ハウジング要素２３０側に配設された摩擦抵抗を生じさせるための筒状の高摩擦要素４３４とで、本発明の主旨に記載された「ロック機構」が構成されている。従って、かかる実施例３及び実施例４に係わるコネクタ組立体によれば、実施例１及び及実施例２に係わるコネクタ組立体のように、固有のロック機構を要しない。また、一対の摘み部５３２ａ，５３３ａがソケット２３１の筒壁に形成された窓２３８を挿通し突出しているので、管状の雄要素１０と雌型ハウジング要素２３０が確実に接続された時に、クランプ５３の互いに重なっていた一対の摘み部５３２ａ，５３３ａが周方向に互いに離間するので、離間したことを目視で確認することができる。即ち、クランプ５３の一対の摘み部５３２ａ，５３３ａが確認手段を兼ねている。
【０１６１】
さらに好ましくは、クランプ５３の互いに重なっていた一対の摘み部５３２ａ，５３３ａが周方向に互いに離間していることを見易くするために、図１９及び図２０から解るように、クランプ５３の一方の二股摘み部５３２ａに半径方向外方に延びるようにエラストマーからなる帯状の確認部材８２が設けられる。詳しくは、この帯状の確認部材８２の固定端に、断面Ｕ字状の一端被覆部８２２が施され、クランプ５３の二股摘み部５３２ａに、この一端被覆部８２２が固定的に装着されている。そして、管状の雄要素１０と雌型ハウジング要素２３０が未だ回動不能に接続組立されていない前段階において、図２０に示すように、一対の摘み部５３２ａ，５３３ａは互いに接近して重なっているので、直線状の帯８２１の他端を弾性的に折り返して、帯８２１の一端被覆部８２２に形成されたピン部８２３に対して自由端部に形成された孔８２４を弾性的に嵌着し、帯状の確認部材８２の帯８２１を湾曲させ、折り返し状態に仮止めされる。
【０１６２】
しかる後、雄要素１０が相対的に雌型ハウジング要素２３１に対して接続位置まで十分押込み挿入された際に、上述したように、一対の摘み部５３２ａ，５３３ａが周方向に離間するので、一方の二股摘み部５３２ａに固定的に装着された直線状の帯８２１の自由端部に形成された孔８２４がピン部８２３から外れ、湾曲していた帯８２１が直線状態に復元するので、雄要素１０と雌型ハウジング要素２３１が確実に接続されたことを容易に確認することができる。
【実施例４】
【０１６３】
図２２〜図２４に示す、実施例４に係わるコネクタ組立体は、上述の、図１５〜図２１に示した実施例３に係わるコネクタ組立体と実質的に同様に作用するコネクタ組立体の他の実施態様が示されている。この実施例では、独立分離した管状の雄要素１０と独立分離した雌型ハウジング２４０とが未だ回動不能に接続されていない前段階において（図２２）、雌型ハウジング要素２４０のソケット２４１の大径部２４１ａに形成された第１の軸穴２４３ａに予め軸方向に移動不能にクランプ５４の環状拘束体５４１が保持されている。このクランプ５４は、実施例３で説明したクランプ５３と同様に、半径方向に変形可能なバネ弾性を有する環状拘束体５４１の内周面にリング状の拡径保形ブッシュ７３が挿入装着され、拡径保形されている。
【０１６４】
実施例４に係わるコネクタ組立体の独自の特徴は、図２２、２３及び図２４に示すように、雌型ハウジング要素２４０が金属製の１ピースパイプから絞り加工を施すことによって構成されている点にある。従って、雌型ハウジング要素２４０が金属製の１ピースパイプから絞り加工を施すことによって構成されているので、一対の摘み部５４２ａ，５４３ａを備えたクランプ５４は、図２３に示すように、先ず、一対の摘み部５４２ａ，５４３ａが互いに周方向に離間している自由状態のクランプ５４の環状拘束体５４１が大径部２４１ａに形成された窓２４８を通じて、矢印で示すように大径部２４１ａの外方から軸直角に第１の軸穴２４３ａ内に挿入装着される。
【０１６５】
この窓２４８の周方向幅は、最小限でも自由状態のクランプ５４の環状拘束体５４１の外径と同形に形成されている。このため周方向に離間した一対の摘み部５４２ａ，５４３ａ間の幅に対応する、窓２４８の周方向幅が一対の摘み部５４２ａ，５４３ａの離間幅よりも大きくなるので、雄要素１０が相対的に接続位置まで軸方内方に十分挿入された際に、周方向に離間した一対の摘み部５４２ａ，５４３ａが、窓２３８の幅を規定する軸方向に延びる一対の平行側壁２４８ａ，２４８ａに実質的に弾発的に当接することができないので、クランプ５４をソケット２４１に回動不能に保持することができない。。そこで、窓２４８の周方向幅を狭めるのために、図２４に示すように、対向する自由端間に空間を有するＣ形状の補足部材８４の自由端部に形成された半径方向内方に突出した係合突部８４１ａ，８４１ａを雌型ハウジング要素２４０の大径部２４１ａの筒壁に形成された窓２４８の対面する一対の平行側壁２４８ａ，２４８ａに係合させ、このＣ形状の補足部材８４が大径部２４１ａの外周面を覆うように装着されている。しかる後、窓２４８を超えて突出しているクランプ５４の互いに離間した一対の一対の摘み部５４２ａ，５４３ａをプライヤーで挟んで互いに重なり合うまで接近させ、雌型ハウジング要素２４０の一端開口２４３ａ側から。拡径保形ブッシュ７３がクランプ５４の環状拘束体５４１の内周面に、挿入装着されて用いられる。
【０１６６】
従って、雄要素が相対的に接続位置まで十分押込み挿入された時に、拡径保形ブッシュ７２が環状の突部１３と一緒にクランプ５４の環状の環状拘束体５４１の内周面５４１ａから一気に第１の軸穴２３３ｂの内方に設けられた控え凹部２４５に押出され、押出されると同時に、環状拘束体５４１が縮径変形し、実質的にクランプ５４の重なっていた一対の摘み部５４２ａ，５４３ａが、図２４中二点鎖線で示すように、それぞれ周方向に離間し、窓２４８の間隔を隔てて周方向幅を区画する一対の対向する平行面２４８ａ，２４８ａに係合している補足部材８４の一対の自由端に設けられそれぞれの係合突部８４１ａ，８４１ａに弾発的に係合し、環状拘束体５３１が雌型ハウジング要素２４０のソケット２４１の大径部２４１ａの第１の軸穴２４３ａに回動不能に保持される。即ち、雄要素１０が相対的に接続位置まで十分押込み挿入された時に、クランプ５３の環状拘束体５３１が縮径変形し、係合突部８４１ａ，８４１ａが実質的に狭められた窓２４８の一対の対向する平行面８４１ａ，８４１ａに弾発的に係合し、クランプ５４の２４８ａ，２４８ａの環状拘束体５３１がソケット２４１の大径部２４１ａ内に回動不能に保持される。
【０１６７】
なお、雌型ハウジング要素２４０は、実施例２に記載された雌型ハウジング要素２２０と本質的に同一であって、ソケット２４１の小径部２４１ｂの軸穴２４３ｃに、ブッシュ７６によってＯリング６，６が外れないように装着されている。また、好ましくは、クランプ５４の一方の摘み部５４２ａに、実施例３に記載された帯状の確認部材８２と同様に帯８３１の自由端部にピン部８３４をもつ帯状の確認部材８３が装着されている。
【実施例５】
【０１６８】
図２５〜図２８は、実施例５のコネクタ組立体を説明するための図であって、図２５は、独立分離した管状の雄要素１０と独立分離した雌型ハウジング２５０が未だ回動不能に接続されていない前段階の状態を説明するための図であり、図２６は雄要素１０が相対的に接続位置まで十分押込み挿入された時に、管状の雄要素１０と雌型ハウジング２５０とが実質的に回動不能に接続された状態を示す図である。
【０１６９】
実施例５は、実施例１、実施例２、実施例３及び実施例４で説明したコネクタ組立体と同様に、管状の雄要素１０の挿入端部１１を雌型ハウジング要素のソケットの受け入れ軸穴における接続位置に、相対的に押込み挿入させるワンタッチ挿入操作に基づいて、雄要素と雌型ハウジング要素とを、相対的に任意の回動位置で、実質的に回動不能に接続できるコネクタ組立体を提供することを目的とするものであって、本発明は本質的に実施例１，２、３及び４のコネクタ組立体と同様に動作し、実質的にバネ弾性を有する拘束手段の環状拘束体と、環状拘束体を予め拡径状態に保形するための拡径保形手段を備えている点で、前述した、実施例３及び４に最も類似した他の形態のコネクタ組立体が示されている。
【０１７０】
実施例５に係わるコネクタ組立体の独自特徴は、図２５に示すように、雌型ハウジング要素２５０が、ゴム、エラストマー等の弾性材料からなる筒状の第１部材（ロック機構）２５０Ａと、かかる筒状の第１部材（ロック機構）２５０Ａの他端部に一体的に接続（連結）された金属あるいはナイロン等。剛性を有する材料からなる管状の第２部材２５０Ｂとで構成され、前述した、実施例３及び実施例４のコネクタ組立体と同様に、雌型ハウジング要素２５０の一端開口部２５３に保持された金属製のスプリングからなるクリップ（拘束手段）５５と、実質的にクリップ（拘束手段）５５の環状拘束体５５１を拡径状態に保形するために、実質的に一端開口部２５３の一端開口２５３ａの内周面に弾発的に保持された金属製の拡径保形ブッシュ７４を、備えている。
【０１７１】
詳しくは、筒状の第１の部材２５０Ａは、図２７に示すように、自然状態において、その一端に、雄要素１０の挿入端部１１における後方領域１４の外径に略等しい内径の内周面で形成された開口２５３ａを有する、半径方向内方に突出した筒状の半径方向係止突部３５２ａをもつ、半径方向に弾性的に変形可能な筒状の一端開口部３５２を備えていると共に、半径方向係止突部３５２ａの他端に半径方向外方に延びる環状の半径方向係止面３５４を形成するために、一端開口部３５２の内周面で形成された一端開口２５３ａ径よりも大きい内径を有する段付き軸穴３５５をもつ筒状の延長端部３５３が一端開口部３５２から他端に向かって延設されている。この段付き軸穴３５５は一端開口２５３ａ，２６３ａから他端に向かって延び、漸次段階的に大径になる、第１の段付き軸穴３５５ａと、第１の段付き軸穴３５５ａから他端に向かって延びる第２の段付き軸穴３５５ｂと第２の段付き軸穴３５５ｂから他端に向かって延びる第３の段付き軸穴３５５ｃからなり、延長部３５３の終端３５３ａに形成された第３の段付き軸穴３５５ｃに、第２部材２５０Ｂの一端２５１ｂが嵌入する接続端部３５３ａが形成されている。
【０１７２】
図２５を参照すると、第３の段付き軸穴３５５ｃに第２部材２５０Ｂの一端２５１ｂが嵌入され、嵌入された第２部材２５０Ｂの一端２５１ｂが、接続端部３５３ａの外周面にスリーブ８６を装着し、加締、圧入等の固着手段により第１の部材２５０Ａ，２６０Ａと第２部材２５０Ｂ，２６０Ｂが一体的に連結され、雌型ハウジング２５０が構成されている。固着手段としては、これら以外に、加硫接着、二色成型等の公知の手段を採用することができる。
【０１７３】
第２部材２５０Ｂの一端２５１ｂは、第１部材２５０Ａの他端からその第３の段付き軸穴３５５ｃに、小径部２５１ｂの中間に形成された位置決め用の突出バルジ２５６が第１部材２５０Ａの終端端面に当接するまで嵌入され、３５３ａの外周面上に装着されたスリーブ８６を加締めることにより、筒状の第１部材２５０Ａと管状の第２部材２５０Ｂが一体的に連結されている。そして、環状の係止面３５４と第２部材２５０Ｂの一端端面間に、第１の段付き軸穴３５５ａと第２の段付き軸穴３５５ｂで、一端開口２５３ａから軸方向内方に雄要素１０の挿入端部１１が相対的に十分押込み挿入された際に、図２６に示すように、環状突部１３及びリング状の拡径保形ブッシュ７４を受入れるための第２の受入軸穴２５３ｂが形成されている。つまり、かかる雌型ハウジング要素２５０は、一端開口２５３ａから軸方向内方に雄要素１０の挿入端部１１が相対的に十分押込み挿入された際に、挿入端部１０に形成された環状突部１３と一緒に、第１の段付き軸穴３５５ａから押出された拡径保形ブッシュ７４を受入れるための第１の受入軸穴（環状溝）３５５ｂを有する大径部２５１ａと、ストレート管部の前方領域１２を受入れるための、第２の部材２５０Ｂの一端２５１で形成された第２の受入軸穴２５３ｃを有する小径部（第２部材２５０の一端）２５１ｂとを備え、雌型ハウジング要素２５０は、その一端に、大径部２５１ａと小径部（第２部材２５０の一端）２５１ｂとで構成されたソケット２５１を備えている。この第２の受入軸穴２５３ｃは連結された第２部材２５０Ｂの一端２５１ｂに、Oリング６等の環状シール要素が予め嵌入され、挿入された挿入端部１１の前方領域１２がOリング６等の環状シール要素を介して、流体密に受入れられる。
【０１７４】
上記のように、第１の部材２５０Ａと第２部材２５０Ｂが一体的に連結された雌型ハウジング２５０は、筒状の一端開口部３５２の係止突部３５２ａ，３６２ａの他端に形成された、環状の半径方向係止面３５４と第２部材２５０Ｂの一端２５１ｂの環状の端面との間に、挿入された環状突部１３を受入れるための第１の受入軸穴２５３ｂが第１の段付き軸穴３５５ａと第２の段付き軸穴３５５ｂによって形成されている一方、第２部材２５０Ｂの一端２５１ｂに、Ｏリング６等の環状のシール要素を内装着させて、流体密に挿入端部１１の前方領域１２を受入れることができる第２の受入軸穴２５３ｃが形成されている。つまり、雌型ハウジング２５０は一端に、第１の部材２５０Ａに形成された第１の段付き軸穴３５５ａと第２の段付き軸穴３５５ｂとで形成された第１の受入軸穴２５３ｂを有する大径部２５１ａと、第２部材２５０Ｂの第２の段付き軸穴３５５ｂを有する第２部材２５０Ｂの一端２５１ｂとからなるソケット２５１が施されている。ここで、第２部材２５０Ｂの一端２５１ｂがソケット２５１の小径部２５１ｂに該当し、第２部材２５０Ｂの他端で段付き軸穴      ３５５と同軸的に流路２６３ｄを形成するために、小径部２５１ｂから他端に延びる管状延長部２５２が第２部材２５０Ｂと一体に設けられている。
【０１７５】
上述したように構成された雌型ハウジング２５０は、図２５に示すように、管状の雄要素１０と雌型ハウジング２５０とが未だ回動不能に接続されていない前段階において、一端開口部３５２の開口２５３ａに、挿入端部１１に形成された環状突部１３の外周面を係合させ、挿入端部１１が、雌型ハウジング要素２５０の開口２５３ａからソケット２５１に相対的に押込み挿入される挿入操作に基づいて、環状突部１３が開口２５３ａを滑動通過できるように、筒状の一端開口部３５２の開口２５３ａの内周面で形成された開口２５３ａに、挿入端部１１に形成された環状突部１３の外周面を係合させ、挿入端部１１が、雌型ハウジング要素２５０の開口２５３ａからソケット２５１に相対的に押込み挿入される挿入操作に基づいて、環状突部１３が開口２５３ａを滑動通過できるように、開口２５３ａの他端に形成された第１の段付き軸穴３５５ａに拡径保形ブッシュ（拡径保形手段）７４が圧入され、一端開口部３５２が、一端開口部３５２の外周面上に装着保持されたクリップ５５と一緒に予め拡径状態に保形され、一端開口部３５２，３６２の開口２５３ａ，２６３ａ径は環状突部１３の外径よりも少し小さく為されている。一端開口部３５２，３６２の開口２５３ａ，２６３ａ径がストレート管部の後方領域１４よりも大きく且つ環状突部１３の外径よりも小さく為されている。好ましくは、一端開口部３５２，３６２の開口２５３ａ，２６３ａ径は環状突部１３の外径よりも少し小径に為され、開口２５３ａ，２６３ａの入り口に面取りされたテーパ案内面が施されている。
【０１７６】
図２５に示すように、筒状の第１部材２５０Ａの延長部３５３の終端に形成された接続端部３５３ａの第３の段付き軸穴３５５ｃに第２部材２５０Ｂの一端２５１ｂが嵌入され、接続端部３５３ａの外周面上に装着されたスリーブ８７を第２部材２５０Ｂの一端２５１ｂに対して加締めることにより、第１部材２５０Ａと第２部材２５０Ｂが一体的に接続（連結）され、環状の係止面３５４と第２部材２５０Ｂの一端２５１ｂの端面との間に、挿入された挿入端部１１の環状突部と一緒に拡径保形ブッシュ７４を受入れることができる第１の受入軸穴２６３ｂが、第１の段付き軸穴３５５ａと第２の段付き軸穴３５５ｂで構成される一方、連結された第２部材２５０Ｂの一端２５１ｂに、Oリング６等の環状シール要素が嵌入され、挿入された挿入端部１１の前方領域１２をOリング６等の環状シール要素を介して、流体密に受入れるための第２の受入軸穴２５３ｃが形成されている。
【０１７７】
拡径保形ブッシュ７４は、雄要素１０の挿入端部１１におけるストレート管部の前方領域１２の外径よりもわずかに大きい孔を有すると共に、前述したように環状突部１３の外径よりも少し大きい外径を有し、一般的に、クリップ５５の一対の摘み部５５２ａ，５５３ａを摘んで互いに重ね合わせ、クランプ５３の環状拘束体５５１を拡径させた状態で、拡径保形ブッシュ７４が、筒状の第１部材２５０Ａの他端側から、環状突部１３の外径と同径の内径を有す第１の段付き軸穴３５５ａに予め圧入される。しかる後、筒状の第１部材２５０Ａと管状の第２部材２５０Ｂとが一体的に接続されている。従って、拡径保形ブッシュ７４が第１の段付き軸穴３５５ａに装着保持されることにより、図２６に示すように、筒状の一端開口部３５２（半径方向変形可能部分）が拡径状態に変形保形されていると共にクリップ５５も拡径保形ブッシュ７４が第１の段付き軸穴３５５ａに装着されることにより、筒状の一端開口部３５２と一緒に拡径状態に変形保形されている。なお、筒状の第１部材２５０Ａと管状の第２部材２５０Ｂとが一体的に接続され後、拡径保形ブッシュ７４をクランプ５３の環状拘束体５５１を拡径させた状態で、筒状の一端開口部３５２側から第１の段付き軸穴３５５ａまで圧入させて保持することもできる。
【０１７８】
上述した、一端開口部３５２の外周面上に装着保持されたクリップ５５は、図２８に示すように、弾発的に拡径変形可能な円筒形に２回巻回された半径方向に変形可能なバネ弾性を有する環状拘束体５５１を有し、好ましくは、環状拘束体５５１の対向する一対の自由端部５５２，５５３に互いに周方向に重なる交差部を設けて、それぞれの交差部から終端に向かって半径方向外方に延出した一対の摘み部５５２ａ，５５３ａが設けられている。従って、このクリップ５５は自由状態で、一対の摘み部５５２ａ，５５３ａは周方向に離間している。
【０１７９】
このクリップ５５は、自由状態で第１部材２５０Ａの一端開口部３５２の外径よりも小さい内径を有する環状拘束体５５１を備え、周方向に離間している一対の摘み部５５２ａ，５５３ａを工具を用いて互いに重なるまで引寄せ、一端開口部３５２の外周面上に形成された環状溝に弾発的に予め押込み装着されている。つまり、環状拘束体５５１を拡径させた状態で筒状の第１部材２５０Ａの他端側から拡径保形ブッシュ７４が一端開口部３５２の外周面上に圧入装着され、環状拘束体５５１は、拡径保形ブッシュ７４により、一端開口部３５２と一緒に拡径保形される。しかる後、筒状の第１部材２５０Ａと管状の第２部材２５０Ｂとが一体的に接続されている。従って、雄要素１０と雌型ハウジング要素２５０とが未だ回動不能に接続されていない前段階において、クリップ５５は拡径保形ブッシュ７４により一端開口部３５２と一緒に拡径保形されている。
【０１８０】
即ち、管状の雄要素１０と雌型ハウジング２５０とが未だ回動不能に接続されていない前段階において、雌型ハウジング２５０のソケット２５１の第１の段付き軸穴３５５ａに、この穴径よりも大きい外径を有する拡径保形ブッシュ７４が他側（第２の段付き軸穴３５５ｂ側）に押出し可能に予め装着されている。さらに詳しくは、第１の段付き軸穴３５５ａは自由状態で挿入端部１１に形成された環状突部１３の外径に等しい内径に形成されていて、この第１の段付き軸穴３５５ａに環状突部１３の外径よりも大きい外径をもつ拡径保形ブッシュ７４が第１の段付き軸穴３５５ａに装着されることにより、半径方向変形可能な筒状の一端開口部３５２（半径方向変形可能部分）が弾性的に拡径変形されている。つまり、拡径状態に保形される筒状の一端開口部３５２の内周面に、挿入される環状突部１３の外周面が係合できるように、拡径保形ブッシュ７４の外径は、第１の部材２５０Ａの第１の段付き軸穴３５５ａの内径よりも大きく設定され、雄要素１０の挿入端部１１が挿入された際に、挿入端部１１に形成された環状突部１３が、拡径変形された筒状の一端開口部３５２の開口２５３ａ内周面に係合させ、拡径保形ブッシュ７４を環状突部１３と一緒に容易に一端開口部３５２を挿通でき、拡径保形ブッシュ７４を第２の段付き軸穴３５５ｂ内に押出すことができると共に、環状突部１３を第１の段付き軸穴３５５ａに押出すことができる。
【０１８１】
従って、雄要素１０の挿入端部１１が相対的に接続位置まで軸方内方に十分押込み挿入された際に、押込み挿入操作に基いて、環状突部１３が一端開口部３５２，３６２の開口２５３ａを通過し、弾性的に変形可能な一端開口部３５２が、挿入された挿入端部１１のストレート管部の後方領域１４における環状突部１３に隣接した所定の限定領域の外周上に同心的に配置され、拡径保形手段７５が、実質的にクリップ５５から離脱した際に、一端開口部３５２に形成された環状の係止突部（半径方向係止部）３５２ａに環状突部１３の環状の背後表面１３ｂにロック係合し、雄要素１０が雌型ハウジング要素２５０から外れないように接続されと共に、少なくとも拘束手段（クリップ５５）の復元力によって、その環状拘束体５５１と一緒に弾性的に変形可能な一端開口部３５２が、挿入された挿入端部１１のストレート管部の後方領域１４に対して半径方向内方に縮径（拘束）させられ、後方領域１４と環状拘束体５５１，５６１間に一端開口部３５２を介して摩擦抵抗を生じ、後方領域１４と環状拘束体５５１間の相対的な軸方向移動及び相対的な回動が拘束される。従って、一端開口部３５２は、ロック機構２５０Ａにおける、挿入された環状突部１３の半径方向に延びる背後面１３ｂとロック係合する半径方向係止部３５２ａ，３６２ａをもつ半径方向変形可能部分として構成されていると共に摩擦抵抗を生じさせるための筒状の高摩擦要素を兼ねている。
【０１８２】
従って、独立分離した管状の雄要素１０と独立分離した雌型ハウジング２５０を回動不能に接続する前の前段階において（図２５）、筒状の第１の部材２５０Ａの一端部を拡径状態に保形するためにリング状の拡径保形ブッシュ７４が装着され、雄要素１０が相対的に接続位置まで十分押込み挿入された時に、挿入操作に基づいて、拡径保形ブッシュ７４が隣接する大きな軸穴３５５ｂに押出され、クリップ５５により、雄要素１０の後方領域１４に対して筒状の第１の部材２５０Ａに設けられた筒状の一端開口部３５２が締め付けられ（拘束され）、雄要素１０とる雌型ハウジング要素２５０が相対的に回動不能に接続される（図２６）。
【０１８３】
筒状の第１部材２５０Ａと管状の第２部材２５０Ｂとを一体的に接続するための他の手段としては、図示されていないが、スリーブを用いることなく、第１部材２５０Ａを第２部材２５０Ｂに一体的に加硫接着することにより、一体的に接続することができる。また、第２部材２５０Ｂを硬質樹脂、第１部材２５０Ａをエラストマーで形成し、一体的に同時（二色）成形することにより、一体的に接続することもできる。この場合、拡径保形ブッシュ７４は、クリップ５５を雌型ハウジング要素２５０の一端開口部３５２の外周に装着した後、一端開口２５３ａ側から第１の段付き軸穴３５５ａまで圧入することができる。
【０１８４】
さらに詳しくは、第１の段付き軸穴３５５ａは自由状態で挿入端部１１に形成された環状突部１３の外径に等しい内径に形成されていて、この第１の段付き軸穴３５５ａに環状突部１３の外径よりも大きい外径をもつ拡径保形ブッシュ７４が第１の段付き軸穴３５５ａに装着されることにより、半径方向変形可能な筒状の一端開口部３５２（半径方向変形可能部分）が弾性的に拡径変形されている。つまり、拡径状態に保形される筒状の一端開口部３５２の内周面に、挿入される環状突部13の外周面が軽く係合できるように、拡径保形ブッシュ７４の外径は、第１の部材２５０Ａの第１の段付き軸穴３５５ａの内径よりも大きく設定されている。従って、雄要素１０の挿入端部１１が挿入された際に、挿入端部１１に形成された環状突部１３が拡径変形された筒状の一端開口部３５２の開口２５３ａ内周面に係合させ、拡径保形ブッシュ７４を環状突部１３と一緒に容易に一端開口部３５２を挿通でき、拡径保形ブッシュ７４を第２の段付き軸穴３５５ｂ内に押出すことができると共に、環状突部１３を第１の段付き軸穴３５５ａに押出すことができる。
【０１８５】
また、図示されていないが、拡径保形ブッシュ７４を一端開口２５３ａ側から第１の段付き軸穴３５５ａまで容易に圧入できるように、好ましくは、一端開口部３５２の一端開口２５３ａ側から第１の段付き軸穴３５５ａまで軸方向に延びる複数の切欠きを周方向に間隔を隔てて施しても差支えない。
【０１８６】
また、スリーブ８６に代え、環状体の一対の自由端に環状体を縮径するための締付け手段を備えた締め付けバンド（図示せず）、例えばホースバンドを採用することにより、筒状の第１部材２５０Ａと管状の第２部材２５０Ｂとを取外し可能に一体的に接続することができ、締め付けバンドを弛め、筒状の第１部材２５０Ａと管状の第２部材２５０Ｂとを分離した後、第２の軸穴２５３ｃ内に装着されたＯリング等のシールリング６を取替えることができる。
【０１８７】
第１部材２５０Ａに形成された一端開口２５３ａ径は、図２７に示す自由状態で雄要素１０のストレート管部の後方領域１４の外径と略同径に形成されている一方、筒状の第１部材２５０Ａの終端部に形成された第３の段付き軸穴３５５ｃの内径は、図２５に示すように、接続された管状の第２部材２５０Ｂの一端を位置決めできるように、第２の段付き軸穴３５５ｂの内径よりも少し大きく形成されている。また、第２の段付き軸穴３５５ｂは、図２６に示すように、雄要素が相対的に雌型ハウジング要素に対して接続位置まで十分押込み挿入された時に、押出された拡径保形ブッシュ７４を収容できるように施されている。即ち、第２の段付き軸穴３５５ｂは、図２７に示す自由状態で拡径保形ブッシュ７４の外径よりも少し大きい径に形成されている。
【０１８８】
上述したように、拡径保形ブッシュ７４が第１の段付き軸穴３５５ａに装着保持されることにより、筒状の一端開口部３５２の内径（開口２５３ａ）が雄要素１０の挿入端部１１に形成された環状突部１３の外径と略同径（好ましくはやや小径）になるように拡径保形され、雄要素１０の挿入端部１１が相対的にソケット２５１内に押込み挿入される挿入操作に基づいて、挿入端部１１に形成された環状突部１３が拡径された開口２５３を容易に挿通できるように構成されている。
【０１８９】
従って、図２６に示すように、雄要素１０が相対的に押込み挿入される時に、挿入端部１１が相対的にソケット２５１内に押込み挿入される挿入操作に基づいて、筒状の一端開口部３５２（半径方向変形可能部分）の開口２５３ａの他端に設けられた第１の段付き軸穴３５５ａに圧入装着された拡径保形ブッシュ７４の一端面に環状突部１３が当接して、拡径保形ブッシュ７４が環状突部１３と一緒に軸方向内方に移動し、雄要素１０が相対的に接続位置まで十分押込み挿入される時に、拡径保形ブッシュ７４が第２の段付き軸穴３５５ｂ内に押出され、押出されると同時に環状突部１３の背後表面１３ｂが筒状の一端開口部３５２に形成された半径方向内方に突出した環状の突出部（半径方向係止部）３５２ａの他端に形成された半径方向に延びる環状の係合面３５４にロック係合し、環状突部１３が第１の段付き軸穴３５５ａにスナップ入りし、雄要素１０と雌型ハウジング要素２５０とが外れないように接続される一方、拡径保形されていたクリップ５５の環状拘束体５５１が弾発的に縮径し、さらに、クリップ５５の環状拘束体５５１により、筒状の一端開口部３５２が、挿入されたストレート管部の後方領域１４における環状突部１３に隣接する所定の限定領域に対して拘束され（締付けられ）、ロック機構のロック力を強固にすると共に環状拘束体５５１とストレート管部の後方領域１４間に摩擦抵抗が生じ、実質的に雄要素１０と雌型ハウジング要素２５０とクリップ５５が一体的に結合され、その結果、雄要素１０と雌型ハウジング要素２５０が筒状の一端開口部３５２を介して回動不能に且つ強固に接続することができる。
【０１９０】
ここで、弾性部材からなる第１部材２５０Ａが本発明の主旨に記載された雌型ハウジング要素２５０の一端に設けられたロック機構（３５）を構成していると共に雌型ハウジング要素２５０の一端に、実質的に雌型ハウジング要素２５０と一体に設けられた筒状の一端開口部３５２が本発明の主旨に記載された高摩擦要素（４５）を構成している。
【０１９１】
つまり、弾性部材からなる第１部材２５０Ａは筒状の一端開口部（半径方向に弾性変形する半径方向変形可能部分) ３５２と、雄要素１０が相対的に雌型ハウジング要素２５０に対して接続位置まで十分押込み挿入された時に、環状突部が実質的に半径方向変形可能部分３５２を挿通する同時に半径方向変形可能部分３５２半径方向内方に復元変形して環状突部１３とロック係合する（半径方向変形可能部分）３５２に設けられた比較的軸方向には変形しない半径方向内方に突出した環状の突出部（半径方向係止部）３５２ａとを備え、全体として受入軸穴２５３と同心的にソケット２５１に設けられている。また、弾性部材からなる柔軟な筒状の一端開口部（半径方向に弾性変形する半径方向変形可能部分) ３５２は、雄要素１０のストレート管部の後方領域１４における環状突部１３に近接する所定の限定領域の外周面上に挿入可能に形成された柔軟な筒壁を備え、筒壁の内周に挿入端部１１に形成された環状突部１３の外周表面を係合させて挿入することにより、挿入操作に基づいて、後述するように、筒壁が環状突部１３に近接する所定の限定領域の外周に摩擦抵抗を生じさせるための係合筒壁として配置可能に、予め雌型ハウジング要素２５０側に、拘束手段５５の作用位置と押込み挿入される挿入操作に関連して、ソケット２５１と同心的に配設されているのである。
【０１９２】
なお、この実施例では、高摩擦要素（４５）を兼ねた一端開口部３５２が予め雌型ハウジング要素２５０と実質的に一体的に設けられているので、クリップ５５により実質的に雄要素１０のストレート管部の後方領域１４に対して実質的に雌型ハウジング要素２５０が拘束される（締付けられる）ので、拘束手段の変形例として、クリップ５５は前述した第３及び第４のクランプ５３，５４のように、必ずしも一対の半径方向外方に突出した一対の摘み部５５２ａ，５５３ａを必要としない。
【０１９３】
また、この実施例では、挿入端部１１に形成された環状突部１３の外周面を一端開口２５３ａに係合させ、環状突部１３が筒状の一端開口部３５２を挿通できるように、一端開口部３５２をクリップ５５の環状拘束体５５１と一緒に拡径状態に保形するために、予め拡径保形ブッシュ７４が雌型ハウジング２１０の一端開口２５３ａの他端に形成された第１の段付き軸穴３５５ａに圧入装着されいるが、拡径保形ブッシュ７４が段付き軸穴３５５に押出し可能に、予め一端開口部３５２の一端開口２５３ａに、圧入装着されていても差支えない、
【０１９４】
クリップ５５は、管状の雄要素１０と雌型ハウジング２１０とが接続される以前の状態において、弾性的に拡径変形された筒状の一端開口部（半径方向変形可能部分）３５２の外周面に、クリップ５５の環状拘束体５５１が拡径保形された状態で装着されているので、環状拘束体５５１の対向する一対の自由端部５５２，５５３に互いに周方向に重なる交差部を設けて、それぞれの交差部から終端に向かって半径方向外方に延出した一対の摘み部５５２ａ，５５３ａは互いに重なりあっている。しかし、雄要素１０が相対的に雌型ハウジング要素２５０に対して接続位置まで十分押込み挿入された時にクリップ５５の環状拘束体５５１は縮径するので、互いに重なりあっている一対の摘み部５５２ａ，５５３ａは周方向に離間するので、目視によって、雄要素１０と雌型ハウジング要素２５０とが確実に接続されたかどうかを確認することができ、クリップ５５に設けられた一対の摘み部５５２ａ５５３ａは、雄要素１０と雌型ハウジング要素２５０とが確実に接続されたかどうかを確認できる確認手段を兼ねている。
【０１９５】
実施例５に係わるコネクタ組立体によれば、雄要素と雌型ハウジング要素とを任意の相対的回動位置に合わせ、管状の雄要素の挿入端部を雌型ハウジング要素の一端に設けられたソケットの受入軸穴の内方にその開口から相対的に押込み挿入させるワンタッチ挿入操作に基づいて、相対的に回動不能に容易に、しかも強く接続できる新規なコネクタ組立体を提供することができることは勿論のこと、クリップ５５により実質的に雄要素１０のストレート管部の後方領域１４に対して雌型ハウジング要素２５０のゴム弾性を有する第１部材２５０Ａの一端に形成された一端開口部３５２が拘束される（締付けられる）ので、ストレート管部の後方領域１４と雌型ハウジング要素２５０の一端開口部３５２が密にシールすることができ、雄要素の挿入端部の外周面を通して外部から埃、雨水等の異物が予めソケット２５１の軸方向内方に装着された、Ｏリング等のシール要素の内周面と挿入端部１１の外周面間のシール部に侵入するのを防止するこてができ、シールの信頼性を高めることができるコネクタ組立体を提供することができる。また、雄要素と雌型ハウジング要素間にＯリング等のシール要素を必要としない新規なコネクタ組立体を提供することもできる。また、上述したように、管状の雄要素１０と雌型ハウジング要素２５０間との確実な接続を確認できる新規な確認手段を提供することもできる。
【実施例６】
【０１９６】
実施例６は、上記した各実施例と同様に動作し、既に説明した各実施例と同様に、相対的に押込み挿入させるワンタッチ挿入操作に基づいて、雄要素１０と雌型ハウジング要素２６０とを、相対的に任意の回動位置で、実質的に回動不能に接続できるコネクタ組立体を提供することを目的とするものであって、図２９〜図３３は、実施例６のコネクタ組立体を説明するための図であり、図２９は、独立分離した管状の雄要素１０と独立分離した雌型ハウジング２６０とが未だ回動不能に接続されていない前段階の状態を説明するための図であり、図３０は雄要素１０が相対的に接続位置まで十分押込み挿入された時に、管状の雄要素１０と雌型ハウジング２６０とが実質的に回動不能に接続された状態を示す図である。
【０１９７】
図２９に示すように、雌型ハウジング要素２６０が、筒状の第１の部材２６０Ａと第１部材２６０Ａの他端３６３に一体的に接続（連結）された管状の第２部材２６０Ｂとで構成され、実施例５の独自の特徴と同様に、筒状の第１の部材２６０Ａがゴム、エラストマー等からなる弾性体で形成され、この第１部材２６０Ａは、接続位置まで押込み挿入された雄要素１０を係止するためのロック機構（３６）として雌型ハウジング要素２６０の一端に一体的に設けられている。そして、第１部材２６０Ａの一端３６１に、高摩擦要素（４６）を兼ねた、半径方向に弾性的に変形可能な筒状の一端開口端部３６２が形成され、一端開口部３６２の外周にクランプ５６の環状拘束体５６１が保持されている。従って、実施例６のコネクタ組立体は実施例５に最も類似した形態である。
【０１９８】
クランプ５６は、実質的に実施例２及び実施例３に記載されたクランプ５３，５４と本質的に、同一であって弾性的に半径方向に変形可能な環状拘束体５６１の一対の自由端５６２，５６３にそれぞれ半径方向外方に突出した摘み部５６２ａ，５６３ａが施されている。
【０１９９】
筒状の第１部材２６０Ａは、図３１に示すように、自然状態において、その一端３６１に、雄要素１０の挿入端部１１における後方領域１４の外径（８mm）と同径あるいは少し小さい内径（６．５mm）の内周面で形成された開口２６３ａを有する、半径方向内方に突出した筒状の半径方向係止突部３６２ａをもつ、半径方向に弾性的に変形可能な筒状の一端開口部３６２を備え、一端開口部３６２の他端に、一端開口２６３ａから半径方向係止面３５４を介して他端に延びる段付穴３６５が施されている。この段付穴３６５は半径方向係止突部３６２ａの他端に半径方向係止面３５４を形成するために、一端開口２６３ａ径よりも大きい内径を有する第１の段付テーパ軸穴３６５ａと、第１部材２６０Ａの他端３６３の入口に第２部材２６０Ｂの一端２６１ｂの端に形成された鍔部を受入れる、第２の段付３６５ｂが第１の段付テーパ軸穴３６５ａに隣接して施され、第２の段付３６５ｂから他端に延びる、第２の段付３６５ｂよりも小径の第３の段付３６５ｃが、第２部材２６０Ｂの一端２６１ｂが嵌入する嵌合穴として接続端部（３６３）の終端部に形成されている。
【０２００】
従って、雌型ハウジング要素２６０は、図２９を参照すると、かかる第１部材２６０Ａの接続端部３６３の外周面上に、予め金属製のスリーブ８７が嵌着され、嵌合穴３６５ｃよりも少し大きい外径を有する、第２部材２６０Ｂの一端２６１ｂが、自然（自由）状態における、筒状の第１部材２６０Ａの一端開口端部３６２の内周面で形成された開口２６３ａ側から圧入され、第１部材２６０Ａと第２部材２６０Ｂが一体的に連結されている。即ち、第２部材２６０Ｂの一端２６１ｂが第１部材２６０Ａの他端（接続部）３６３に形成された嵌合軸穴３６３ａに圧入固着され、第１部材２６０Ａと第２部材２６０Ｂが一体的に連結されることにより雌型ハウジング要素２６０が構成され、雌型ハウジング要素２６０の他端に流路を形成するために、第２部材２６０Ｂの他端に第２部材２６０Ｂの一端２６１ｂと同軸的に軸穴２６３ｄを有する管状延長部２６２が一体に設けられている。なお、第２部材２６０Ｂの一端２６１ｂの端に、第２部材２６０Ｂを第１部材２６０Ａの定位置に圧入固着するための半径方向外方に突出した前記した鍔が施されている。
【０２０１】
そして、上記のように、第１の部材２６０Ａと第２部材２６０Ｂが一体的に連結されることによって構成された雌型ハウジング２６０は、筒状の一端開口部３６２の係止突部３６２ａの他端に形成された、環状の半径方向係止面３６４と第２部材２５０Ｂ，２６０Ｂの一端２６１ｂの環状の端面との間に、挿入された環状突部１３を受入れるための第１の受入軸穴(環状溝)２６３ｂが第１の段付き軸穴３６５ａと第２の段付き軸穴３６５ｂによって形成されている一方、第２部材２６０Ｂの一端２６１ｂに、Ｏリング６等の環状のシール要素を内装着させて、流体密に挿入端部１１の前方領域１２を受入れることができる第２の受入軸穴２６３ｃが形成されている。つまり、雌型ハウジング２６０は一端に、第１の部材２６０Ａに形成された第１の段付き軸穴３６５ａと第２の段付き軸穴３６５ｂとで形成された第１の受入軸穴２６３ｂを有する大径部２６１ａと、第２部材２６０Ｂに形成された第２の段付き軸穴３６５ｂを有する小径部２６１ｂからなるソケット２６１が施されている。
【０２０２】
上述のように構成された雌型ハウジング要素２６０はその一端に、挿入端部１０に形成された環状突部１３を収容できるための第１の受入軸穴（環状溝）２６３ｂを有する大径部２６１ａと、ストレート管部の前方領域１２を受入れるための第２の受入軸穴２６３ｃを有する小径部（第２部材２６０の一端）２６１ｂと、を備え、一端開口２６３ａから軸方向内方に雄要素１０の挿入端部１１が相対的に十分押込み挿入された際に、挿入端部１１を受入れるための受入軸穴２６３を有するソケット２６１が一体的に形成されている。なお、第１の受入軸穴（環状溝）３６５ｂは、筒状の一端開口部３６２の係止突部３６２ａの他端に形成された、環状の半径方向係止面３６４と第２部材２５０Ｂ，２６０Ｂの一端２６１ｂの環状の端面との間に形成されたものである。そして、雌型ハウジング要素２６０の他端に流路２６３ｄを形成するために第２部材２６０Ｂの他端に同軸的に軸穴（流路２６３ｄ）を有する管状延長部２６２が一体に設けられ、第２の受入軸穴２６３ｃは第２部材２６０Ｂの一端に形成され、Ｏリング６等のシール要素を内装し、挿入端部１１に形成された前方領域１２とソケット２３１間をシールするために設けられている。第１部材２６０Ａに第２部材２６０Ｂを連結するために、好ましくは、第２部材２６０Ｂを第１部材２６０Ａの一端開口２６３ａ側から容易に挿入できるように、第１部材２６０Ａの一端開口部３６２は、図３１に示すように、周方向に複数の軸方向スリット３６１ａが施されていると共に、開口２６３ａの入口に案内テーパ凹面３６２ｂが形成されている。そして、周方向に分割された一端開口部３６２の外周に、自由状態（縮径状態）のクランプ５６の環状拘束体５６１が保持されている。そして、実施例６の独自の特徴は、図３０を参照すると、雄要素１０の挿入端部１１が接続位置まで十分押込み挿入された際に、高摩擦要素（４６）を兼ねた一端開口部３６２を挿入端部１１のストレート管部の後方領域１４に対して環状拘束体５６１で十分圧縮拘束できるように、一端に形成された筒状の一端開口端部３６２の開口２６３ａ径が、図２９を参照すると、クランプ５６の環状拘束体５６１により、予め、挿入端部１１のストレート管部の後方領域１４の外径より少し小さい内径（６mm）に縮径保形されている。
【０２０３】
従って、一端開口部３６２の開口２６３ａに、挿入端部１１に形成された環状突部１３の外周面を係合させ、挿入端部１１が、雌型ハウジング要素２６０の開口２６３ａからソケット２６１に相対的に強く押込み挿入される挿入操作に基づいて、筒状の一端開口端部３６２と一緒に環状拘束体５６１を強制的に拡径することにより、環状突部１３が開口２６３ａを滑動通過でき、雄要素が相対的に接続位置まで軸方内方に十分挿入された際に、図３０に示すように、挿入端部１１に形成された環状突部１３の環状の半径方向背後表面１３ｂが、筒状の一端開口部３６２の係止突部３６２ａの他端に形成された、環状の半径方向係止面３６４にロック係合し、雄要素１０と雌型ハウジング要素２６０が相対的に強く接続されると同時に、挿入端部１１が雌型ハウジング要素２６０のソケット２６１に相対的に押込み挿入される挿入操作に基づいて、筒状の高摩擦要素（４６）を兼ねた一端開口部３６２の筒壁が、挿入された挿入端部のストレート管部の後方領域１４における環状突部１３に隣接する所定の限定領域の外周面上に配置され、且つ、ソケット２６１の一端に形成された、筒状の一端開口部３６２の外周面に回動不能に保持されている環状拘束体５６１の半径方向内側に、環状拘束体５６１と同心的に配置されると共に、一端開口部３６２の筒壁が相対的に押込み挿入される挿入操作に基づく、ストレート管部の所定の限定領域に対する環状拘束体５６１の十分な復元（縮径）拘束作用により、環状拘束体５６１とストレート管部の後方領域１４間に摩擦抵抗が生じ、環状拘束体５６１とストレート管部間の周方向及び軸方向の動きが拘束される。その結果、雄要素１０の挿入端部１１が雌型ハウジング要素２６０に相対的に接続位置まで十分押込み挿入された際に、雄要素１０と雌型ハウジング要素２６０を相対的に回動不能に強く接続される。
【０２０４】
この実施例によれば、相対的に押込み挿入させるワンタッチ挿入操作に基づいて、雄要素１０と雌型ハウジング要素２６０とを、相対的に任意の回動位置で、実質的に回動不能に接続できるコネクタ組立体を提供することができ、本発明の第１の目的を達成することができ。しかし、一端開口部３６２の開口２６３ａに、挿入端部１１に形成された環状突部１３の外周面を係合させ、雄要素１０を相対的に接続位置まで軸方内方に十分挿入するために、比較的大きな押込み挿入力を要するので、使い勝手が悪いという欠点を有している。
【実施例７】
【０２０５】
上記実施例６の欠点を解消するための、実施例６に係わる好ましい実施形態は、上記した実施例６と本質的に同一であるが、上記の欠点を解消するために、雌型ハウジング要素２６０の一端開口部３６２の開口２６３ａに、雄要素１０の挿入端部１１に形成された環状突部１３の外周面を係合させ、挿入端部１１が、雌型ハウジング要素２６０の開口２６３ａからソケット２６１に相対的に押込み挿入される挿入操作に基づいて、環状突部１３が、容易に、開口２６３ａを滑動通過できるように、図３３及び図４４に示すように、一端開口部３６２の外周面上に装着保持された拘束要素（クランプ５６）の環状拘束体５６１が、拡径保形手段７５によって、予め拡径状態に保形されている。
【０２０６】
以下、実施例６に係わる好ましい実施形態のコネクタ組立体について、前述した実施例６と同一箇所は同一符号を付して、図３３〜図３６に基づいて詳しく説明する。先ず、雌型ハウジング２６０は、図３３及び図３４に示すように、前述した実施例６と同様に、雌型ハウジング要素２６０が、筒状の第１の部材２６０Ａと第１部材２６０Ａの他端３６３に一体的に接続（連結）された管状の第２部材２６０Ｂとで構成され、筒状の第１の部材２６０Ａがゴム、エラストマー等からなる弾性体で形成され、この第１部材２６０Ａは、接続位置まで押込み挿入された雄要素１０を係止するためのロック機構（３６）として雌型ハウジング要素２６０の一端に一体的に設けられている。そして、第１部材２６０Ａの一端３６１に、高摩擦要素（４６）を兼ねた、半径方向に弾性的に変形可能な筒状の一端開口端部３６２が形成され、一端開口部３６２の外周にクランプ５６の環状拘束体５６１が保持されている。
【０２０７】
実施例６に係わる好ましい実施形態では、管状の雄要素１０と雌型ハウジング２６０とが未だ回動不能に接続されていない前段階において、一端開口部３６２の開口２６３ａに、挿入端部１１に形成された環状突部１３の外周面を係合させ、挿入端部１１が、雌型ハウジング要素２６０の開口２６３ａからソケット２６１に相対的に押込み挿入される挿入操作に基づいて、環状突部１３が容易に開口２６３ａを滑動通過できるように、一端開口部３６２の外周面上に装着保持されたクランプ（拘束手段）５６の環状拘束体５６１を僅かに拡径可能に予め十分拡径保形するための拡径保形手段７５が、クランプ（拘束手段）５６の一対の摘み部５６２ａ，５６３ａに保持されている。
【０２０８】
詳しくは、先ず、実施例６に係わる好ましい実施形態のコネクタ組立体は、前述した実施例６のコネクタ組立体と同様に、雌型ハウジング要素２６０は、図３３に示すように、第１部材２６０Ａ（ロック手段３６）の他端（接続端部）３６３の外周面上に、予め金属製のスリーブ８７が嵌装され、接続端部３６３に形成された嵌合穴３６５ｃよりも少し大きい外径を有する、第２部材２６０Ｂの一端２６１ｂが、自然（自由）状態における、筒状の第１部材２６０Ａの一端開口端部３６２の内周面で形成された開口２６３ａ側から圧入され、第１部材２６０Ａと第２部材２６０Ｂが一体的に連結されている。即ち、第２部材２６０Ｂの一端２６１ｂが第１部材２６０Ａの他端（接続部）３６３に形成された嵌合軸穴３６３ａに圧入固着され、第１部材２６０Ａと第２部材２６０Ｂが一体的に連結されることにより雌型ハウジング要素２６０が構成され、雌型ハウジング要素２６０の他端に流路を形成するために、第２部材２６０Ｂの他端に第２部材２６０Ｂの一端２６１ｂと同軸的に軸穴２６３ｄを有する管状延長部２６２が一体に設けられている。なお、第２部材２６０Ｂの一端２６１ｂの端に、第２部材２６０Ｂを第１部材２６０Ａの定位置に圧入固着するための半径方向外方に突出した鍔が施されている。そして、第２部材２６０Ｂを第１部材２６０Ａの一端３６１側から容易に挿入できるように、第１部材２６０Ａの一端３６１は、周方向に複数の軸方向スリット３６１ａが施され、周方向に分割されていると共に、図３１を参照すると、この実施例６に係わる好ましい実施形態のコネクタ組立体では、第１部材２６０Ａが自然状態において、一端に形成された筒状の一端開口部３６２の開口２６３ａ径が挿入端部１１に形成された環状突部１３の外径と略同径に形成されている。そして、前述した実施例６と同様に、雌型ハウジング要素２６０の一端側に設けられた第１部材２５０Ａの一端に、高摩擦要素（４６）を兼ねた筒状の一端開口部３６２が一体に形成され、一端開口部３６２の外周にクランプ５６の環状拘束体５６１が保持され、さらに、管状の雄要素１０と雌型ハウジング２６０とが未だ回動不能に接続されていない前段階において、拡径保形手段７５によって、一端開口部３６２の開口２６３ａ径は環状突部１３の外径よりも少し小径に為され、開口２６３ａの入り口に面取りされたテーパ案内面３６２ｂが施されている。好ましくは、一端開口部３５２，３６２の開口２６３ａ径がストレート管部の後方領域１４の外径（８．０mm）よりも大きく且つ環状突部１３の外径（１１．０mm）よりも僅かに小さい内径（１０．５mm）に為されている。
【０２０９】
さらに詳しくは、かかる好ましい実施形態では、第２部材２６０Ｂを第１部材２６０Ａの一端３６１側から容易に挿入できるように、筒状に形成された一端開口部３６２の開口２６３ａ径は、図３１に示すように、自然状態において、雄要素１０の環状突部１３の外径と略同内径に形成されている一方、押込み挿入操作に基づいて、環状突部１３が実質的にクランプ５６の環状拘束体５６１を比較的容易に通過した時に、環状拘束体５６１の復元（縮径）作用により、図３３に示すように、環状拘束体５６１が一端開口部３６２と一緒に縮径でき、環状拘束体５６１の復元力で押込み挿入された挿入端部１１のストレート管部の後方領域１４に対して筒状の一端開口部３６２を締付け、ストレート管部の後方領域１４と環状拘束体５６１間に、摩擦抵抗を生じさせて、ストレート管部の後方領域１４と環状拘束体５６１間の回動を阻止でるように、管状の雄要素１０と雌型ハウジング２６０とが未だ回動不能に接続されていない前段階において、雌型ハウジング要素２６０の一端開口部３６２の外周面上に装着保持されたクランプ（拘束手段）５６の環状拘束体５６１が、図３３及び図３４に示すように、Ｕの字型のホルダー７５により、予め、クランプ５６の環状拘束体５６１が僅かに拡径可能に、一対の摘み部５６２ａ，５６３ａが半開き状態に保持され、押込み挿入時に、図３５及び図３６に示すように、環状拘束体５６１と一緒に一端開口部３６２の開口２６３ａが僅かに拡径するだけで、環状突部１３が実質的に（一端開口部３６２を介して）クランプ５６の環状拘束体５６１を、比較的に容易に、通過できる一方、通過する際に、Ｕの字型のホルダー７５が、矢印で示すように、一対の摘み部５６２ａ，５６３ａから自動的に外れ、環状突部１３が実質的に（一端開口部３６２を介して）クランプ５６の環状拘束体５６１を通過すると同時に、環状拘束体５６１が自身の復元作用により、環状拘束体５６１が一端開口部３６２と一緒に縮径でき、環状拘束体５６１の復元力で押込み挿入された挿入端部１１のストレート管部の後方領域１４に対して筒状の一端開口部３６２を締付け、ストレート管部の後方領域１４と環状拘束体５６１間に、摩擦抵抗を生じさせて、ストレート管部の後方領域１４と環状拘束体５６１間の回動を阻止できるように工夫されている。
【０２１０】
つまり、断面Ｕの字型のホルダー７５は、図３３〜図３６を参照すると、雄要素１０の挿入端部１１が雌型ハウジング要素２６０のソケット２６１の受入軸穴に相対的に接続位置まで十分押込み挿入された際に、環状拘束体５６１がさらに僅かに拡径され、ホルダー７５が一対の摘み部５６２ａ，５６３ａから自動的に離脱できるように、ホルダー７５が小径部２６１ｂの外周面から半径方向外方に真直ぐ突出した板ばね部７５２の他端に一体に接続されている。さらに詳しくは、板ばね部７５２の一端にリング部７５３が形成され、リング部７５３は雌型ハウジング要素２６０の小径部２６１ｂの外周面に嵌着されている一方、板ばね部７５２の他端はホルダー７５のクロス部７５１に一体に接続されている。そして、雄要素１０と雌型ハウジング要素２６０が未だ回動不能に接続されていない前段階では、図３３及び図３４に示すように、雌型ハウジング要素２６０の小径部２６１ｂから半径方向外方に真直ぐ突出した板ばね部７５２が弾発的にＵの字状に湾曲され、断面Ｕの字型のホルダー７５が、クランプ５６の一対の摘み部５６２ａ，５６３ａを半開き状態に摘まんで弾発的に嵌着され、環状拘束体５６１が未だ僅かに拡径可能に拡径保形されている。
【０２１１】
従って、一端開口部３６２の内周面で形成された開口２６３ａに挿入端部１１に形成された環状突部１３の外周表面を係合させ、挿入端部１１が雌型ハウジング要素２６０のソケット２６１に相対的に押込み挿入される、挿入操作に基づいて、一端開口部３６２と一緒にクランプ５６の環状拘束体５６１がさらに僅かに拡径され、断面Ｕの字型のホルダー７５により半開き状態に離間保持された一対の摘み部５６２ａ，５６３ａが互いに接近し、挟んだ断面Ｕの字型のホルダー７５と互いに接近した一対の摘み部５６２ａ，５６３ａ間に隙間が生じ、断面Ｕの字型のホルダー７５が板ばね部７５２の復元作用により、ホルダー７５が、図３５に示すように、一対の摘み部５６２ａ，５６３ａから矢印で示すように弾発的に離脱し、環状突部１３が実質的にクランプ５６の環状拘束体５６１を通過した時に、環状拘束体５６１の復元力により、図３６に示すように、一対の摘み部５６２ａ，５６３ａが互いに大きく離間する一方、図３５に示すように、半径方向内方に突出した環状の係止突部（半径方向係止部）３６２ａの他端に形成された環状の半径方向係止面３６４にロック係合し、雄要素１０が雌型ハウジング要素２５０から外れないように接続されると同時に、クランプ５６の環状拘束体５６１の復元力により、筒状の一端開口部３６２が、挿入されたストレート管部の後方領域１４における環状突部１３に隣接する所定の限定領域に対して拘束され（締付けられ）、実質的に雄要素１０と雌型ハウジング要素２６０が少なくとも相対的に回動不能に拘束され、その結果、雄要素１０と雌型ハウジング要素２６０が回動不能に強く接続される。
【０２１２】
実施例６に係わる好ましい実施形態のコネクタ組立体によれば、雄要素１０と雌型ハウジング要素２６０を任意の相対的回動位置に合わせ、管状の雄要素の挿入端部を雌型ハウジング要素の一端に設けられたソケットの受入軸穴の内方にその開口から相対的に押込み挿入させるワンタッチ挿入操作に基づいて、相対的に回動不能に容易に、しかも強く接続できる新規なコネクタ組立体を提供することができることは勿論のこと、雄要素１０が相対的に接続位置まで軸方内方に十分挿入された際に、上述したように、一端開口部３６２と一緒にクランプ５６の環状拘束体５６１が拡径され、断面Ｕの字型のホルダー７５により半開き状態に離間保持された一対の摘み部５６２ａ，５６３ａが互いに接近し、挟んだ断面Ｕの字型のホルダー７５と互いに接近した一対の摘み部５６２ａ，５６３ａ間に隙間が生じ、断面Ｕの字型のホルダー７５が板ばね部７５２の復元作用により、ホルダー７５が接近した一対の摘み部５６２ａ，５６３ａから弾発的に離脱するので、管状の雄要素１０と雌型ハウジング要素２５０間との確実な接続を確認できる新規な確認手段を備えたコネクタ組立体を提供することもできる。
【０２１３】
本発明は、上述した実施例１〜実施例６及び実施例６に係わる好ましい実施形態に限定されるものではない。例えば、実施例３に記載されたコネクタ組立体に、実施例１に記載された高摩擦要素４１及び拘束手段５１を導入することによって、雄要素１０がそのストレート管部の前方領域１２及び後方領域１２におけるそれぞれの所定の限定領域がそれぞれ雌型ハウジング要素に設けられたそれぞれのロック機構、高摩擦要素及び拘束手段によって、相対的に雄要素１０と雌型ハウジング要素間の周方向及び軸方向の動きを相対的に拘束できるコネクタ組立体を構成することもできる。このように、本発明は上記した、実施例１〜実施例６に記載されたコネクタ組立体を適宜組合せて、他の形態及び他の態様のコネクタ組立体を実施できることは勿論のこと、本発明の主旨を逸脱しない範囲において、他の多くのコネクタ組立体を実施できることは勿論である。
【０２１４】
また、実施例１及び実施例２に係わるコネクタ組立体よれば、図２及び図９に示すように、拘束部材５１，５２が第２の軸穴２１３ｃ，２２３ｃの入口部に圧入固着され、接続位置まで十分押込み挿入された時に拘束部材５１，５２と挿入端部１１のストレート管部の前方領域１２が高摩擦要素４１，４２の係合筒壁４１１‘，４２１‘を介して実質的に流体密にシールされるので、他の変形態様として、雄要素１０と雌型ハウジング要素２１０間にシール要素６，６を必要としない新規なコネクタ組立体（図示せず）を提供することができる。この場合、弾性材料からなる高摩擦要素としては、好ましくは、耐ガソリン性の材料、例えば、フッ素系のゴムあるいはフッ素系のエラストマーが採用される。
【０２１５】
また、実施例５に係わるコネクタ組立体こよれば、図２６に示すように、雌型ハウジング要素２５０の一端に一体的に設けられたゴム弾性体からなる第１部材２５０Ａの一端に、高摩擦要素（４５）を兼ねた筒状の一端開口部３５２が一体に形成され、一端開口３５３ａから軸方向内方に雄要素１０の挿入端部１１が接続位置まで十分押込み挿入された時に、一端開口部３５２の外周に保持されたクリップ５５のバネ弾性を有する環状拘束体５５１により、筒状の一端開口部３５２の筒壁が、挿入されたストレート管部の後方領域１４における環状突部１３に隣接する所定の限定領域に対して拘束され（締付けられ）、ストレート管部の後方領域１４が高摩擦要素４５を兼ねた一端開口部３５２を介して実質的に流体密にシールされるので、他の変形態様として、雄要素１０と雌型ハウジング要素２１０間にシール要素６，６を必要としない新規なコネクタ組立体（図示せず）を提供することができる。この場合、弾性材料からなるロック機構３５としては、好ましくは、ロック機構３５の内周面が少なくとも、耐ガソリン性の材料、例えば、フッ素系のゴムあるいはフッ素系のエラストマーからなる薄肉層が施される。
【０２１６】
なお、本発明を導入することにより、他の発明として、管状の雄要素の環状突部の有無に関係なく、雄要素の挿入端部が雌型ハウジング要素の該一端開口部から相対的に雌型ハウジング要素の一端に形成されたソケットの受入軸穴の内方に押込み挿入される挿入操作に基づいて、雄要素の挿入端部を相対的に所定の接続位置まで押込み挿入された時に、雄要素のストレート管部の環状突部に近接する所定の限定領域の外周に配設される筒状の高摩擦要素と、上記の押込み挿入される挿入操作に基づいて、上記筒状の高摩擦要素の外周面と環状の拘束体の内周面とを強く接合させると共に筒状の高摩擦要素の内周面とストレート管部の環状突部に近接する所定の限定領域の外周面とを強く接合させ、相対的に雄要素の挿入端部の動きを拘束するための拘束手段とで構成されたコネクタを構成することができる。
【０２１７】
また、図示されていないが、雌型ハウジング要素２５０の一端に、上記したような、弾性部材からなるロック機構２５０Ａを一体的に設けた固有の特徴を採用し、他の発明として、拡径保形手段を拡径保形ブッシュ７４に代え、一対の摘み部を、重なった状態に予め把持する拡径保形ホルダーを採用すると共に、雄要素１０の挿入端部１１に設けられた環状突部２３が、自然状態の雌型ハウジング要素の筒状の一端開口部に設けられた半径方向内方に突出した環状の突出部を、通過可能に筒状の一端開口部に一部変更が加えられ、自然状態の雌型ハウジング要素の筒状の一端開口部の外周上に、拡径保形ホルダーにて予め拡径保形されている拘束手段の環状拘束体が軸方向に移動不能に保持され、、雌型ハウジング要素の一端に設けられたソケット内に相対的に押込み挿入された時に、筒状の一端開口部に設けられた半径方向内方に突出した環状の突出部に環状状突部の背後に形成された半径方向に広がる背後表面にロック係合し、雄要素と雌型ハウジング要素が回動可能に接続され、しかる後、拡径保形ホルダーを取除くことによって、雄要素と雌型ハウジング要素が回動不能に接続きすることができる廻り止め機能を備えたコネクタ組立体を提供することができる。なお、この廻り止め機能を備えたコネクタ組立体は本願発明者によって先に提案された、雄要素と雌型ハウジング要素とを軸方向に相対的に接続位置まで挿入する挿入操作と、回動自在に接続された雄要素と雌型ハウジング要素を任意の相対的回動位置で相対的回動を阻止するために締結要素を緊蹄するための締付け操作とを必要とする、特開２００３−４１８５号公報に記載された廻り止め機能を備えたコネクタ組立体と同様のコネクタ組立体を提供することができる。
【０２１８】
また、他の発明として、実施例１及び実施例２において、ロック機構（リテーナ）３１，３２を必要としない新規なコネクタ組立体（図示せず）を提供することができる。即ち、雄要素１０の挿入端部１１が相対的にソケット２１１，２２１内に押込み挿入される挿入操作に基づいて、拘束手段（拘束部材）５１，５２により、ソケット２１１，２２１に予め回動不能に保持された拘束手段５１の環状拘束体５１１，５２１の半径方向内側に、挿入されたストレート管部の前方領域１２の所定の限定領域の外周面上に環状拘束体５１１，５２１と同心的に配置された高摩擦要素４１，４２の折返された係合筒壁４１１‘，４２１‘を環状拘束体５１１，５２１で拘束でき、係合筒壁４１１‘，４２１‘を介して環状拘束体５１１，５２１とストレート管部の前方領域１２間に摩擦抵抗を生じ、環状拘束体５１１，５２１とストレート管部前方領域１２間の周方向及び軸方向の動きが拘束されるので、独立したロック機構（リテーナ）を必要としない新規なコネクタ組立体を提供することができる。
【０２１９】
また、実施例３及び実施例５係わる発明は、高摩擦要素４３，４４を要件としているが、実施例３及び実施例５から、高摩擦要素４３，４４を要件としない他の発明（スゥィーベルコネクタ）を導入することができる。即ち、挿入端部１１が雌型ハウジング要素２３０，２４０の開口２３３ａ，２４３ａからソケット２３１，２４１に相対的に押込み挿入される挿入操作に基づいて、拡径保形ブッシュ７２，７３をクランプ５３，５４の管状拘束体５３１，５４１から第１の受入軸穴２４３ｂ，２４３ｂの内方に設けられた控え凹部に押出した時に、管状拘束体５３１，５４１の復元（縮径）作用により、挿入された挿入端部１１の管状突部１３の管状の半径方向背後表面１３ｂが、管状拘束体５３１，５４１の他端端面がロック係合し、雄要素１０と雌型ハウジング要素２３０，２４０を回動可能に接続できる、拡径保形手段を備えた新規なスゥィーベルコネクタを提供することができる。
【０２２０】
また、実施例５及び実施例６に係わる発明は、雄要素と雌型ハウジング要素が回動不能に強く接続することができるコネクタ組立体を提供することを前提にしているが、実施例５及び実施例６を導入して、他の発明を提供することができる。即ち、他の発明として、管状の雄要素１０と雌型ハウジング２５０，２６０とが未だ接続されていない前段階において、一端開口部３５２，３６２の内周面で形成された開口２５３ａ，２６３ａに、挿入端部１１に形成された環状突部１３の外周面を係合させ、挿入端部１１が雌型ハウジング要素２５０の開口２５３ａからソケット２５１に相対的に押込み挿入される挿入操作に基づいて、環状突部１３が開口２５３ａ，２６３ａを滑動通過できるように、拡径保形手段７４，７５によって、拘束手段の環状拘束体５５１，５６１が、予め拡径状態に保形され、拡径状態に保形された一端開口部３５２，３６２の開口径２５３ａ，２６３ａを適宜設定することにより、筒状の一端開口部３５２，３６２に設けられた半径方向内方に突出した環状の突出部３５２ａ，３６２ａに環状状突部１３の背後に形成された半径方向に広がる背後表面１３ｂに単にロック係合し、雄要素１０と雌型ハウジング要素２５０，２６０が回動可能に強く接続できる新規なスゥィーベルコネクタを提供することができる。かかる新規なスゥィーベルコネクタを提供することを目的とする場合、特に実施例６では、筒状の一端開口部３６２が軸方向のスリット３６１ａによって分割されているので、第１部材２６０Ａがナイロン等の樹脂であっても筒状の一端開口部３６２を半径方向内方に斜めに変形させることができるので、第１部材がゴム弾性体に限定されることはない。勿論、実施例５において、筒状の一端開口部３５２をスリット３６１ａによって分割し、第１部材２５０Ａをナイロン等の樹脂で形成することができる。また、雄要素１０の挿入端部１１が相対的に十分押込み挿入された時に、拡径保形手段７４，７５が取除かれので、拡径保形手段７４，７５が取除かれたことを目視できるので、雄要素１０と雌型ハウジング２５０，２６０が接続されたことを確認する新規な確認手段を備えたコネクタを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【０２２１】
【図１】図１は、本発明に係わる実施例１における独立分離した管状の雄要素が正面図で図示されている一方、独立分離した雌型ハウジングが縦断面図で示され、両者が未だ回動不能に接続されていない前段階あるいは両者を分離した状態を説明するための図である。
【図２】図１に示された雄要素と雌型ハウジング要素が回動不能に接続された状態を示す組立縦断面図である。
【図３】図１中のリテーナ（ロック機構）に係わるリテーナの左側面図である。
【図４】図１中の筒状の高摩擦要素に係わる筒壁の原形を示す縦断面図である。
【図５】図１中の環状の拘束部材（拘束手段）に係わる環状拘束体の縦断面図である。
【図６】図４に示された筒状の高摩擦要素を図５に示された環状の拘束部材に装着した状態を示す縦断面図である。
【図７】図１中の環状の拘束部材（拘束手段）に係わる他の環状の拘束部材の変形態様を説明するための縦断面図である。
【図８】図７のＡ−Ａ線に沿った横断面図である。
【図９】図１は、本発明に係わる実施例２における独立分離した管状の雄要素が正面図で図示されている一方、独立分離した雌型ハウジングが縦断面図で示され、両者が未だ回動不能に接続されていない前段階の状態を説明するための図である。
【図１０】図９に示された雄要素と雌型ハウジング要素とが回動不能に接続された状態を示す組立縦断面図である。
【図１１】図９中のリリース具の縦断面図である。
【図１２】図１１の左側面図である。
【図１３】図９中の筒状の移動部材の縦断面図である。
【図１４】図１３のＢ−Ｂ線に沿った断面図である。
【図１５】図１５は、本発明に係わる実施例３における独立分離した管状の雄要素が正面図で図示され一方、独立分離した雌型ハウジングが縦断面図で示され、両者が未だ回動不能に接続されていない前段階の状態を説明するための図である。
【図１６】図１５中の筒状の第１部材の縦断面図である。
【図１７】図１６のＤ−Ｄ線に沿った断面図である。
【図１８】図１８は、図１５中の雌型ハウジングの一端開口部に高摩擦要素の筒壁が予め半径方向外方に隆起した反転巻付け部を形成する方法を説明するための雌型ハウジングの一端開口部に高摩擦要素が装着されている縦断面図である。
【図１９】図１９は、図１５に示された雄要素と雌型ハウジング要素とが回動不能に接続された状態を示す組立縦断面図である。
【図２０】図１５のＣ−Ｃ線に沿った断面図である。
【図２１】図１９のＤ−Ｄ線に沿った断面図である。
【図２２】実施例３に係わる雌型ハウジングの変形態様の実施例４における独立分離した管状の雄要素が正面図で図示され、他方独立分離した雌型ハウジングが縦断面図で示され、両者が未だ回動不能に接続されていない前段階の状態を説の明するための図である。
【図２３】図２２中のクランプの環状拘束体を雌型ハウジングの大径部の外方から軸直角に第１の軸穴内に挿入装着する方法を説明するための横断面図である。
【図２４】図２２のＦ−Ｆ線に沿った断面図である。
【図２５】図２５は、本発明に係わる実施例５における独立分離した管状の雄要素が正面図で図示されている一方、独立分離した雌型ハウジングが縦断面図で示され、両者が未だ回動不能に接続されていない前段階あるいは両者を分離した状態を説明するための図である。
【図２６】図２５に示された雄要素と雌型ハウジング要素とが回動不能に接続された状態を示す組立縦断面図である。
【図２７】図２５中の筒状の第１部材の自由状態の縦断面図である。
【図２８】図２５中のクリップ（拘束手段）の自由状態の斜視図である。
【図２９】図２９は、本発明に係わる実施例６における独立分離した管状の雄要素が正面図で図示されている一方、独立分離した雌型ハウジングが縦断面図で示され、両者が未だ回動不能に接続されていない前段階あるいは両者を分離した状態を説明するための図である。
【図３０】図２９に示された雄要素と雌型ハウジング要素とが回動不能に接続された状態を示す組立縦断面図である。
【図３１】図２９中に示された第１部材（ブロック手段３６）の自由状態の縦断面図である。
【図３２】図２９のＧ−Ｇ線に沿った断面図である。
【図３３】図２９は、本発明に係わる実施例７における独立分離した管状の雄要素が正面図で図示されている一方、独立分離した雌型ハウジングが縦断面図で示され、両者が未だ回動不能に接続されていない前段階あるいは両者を分離した状態を説明するための図である。
【図３４】図３３のＨ−Ｈ線に沿った断面図である。
【図３５】図３３に示された雄要素と雌型ハウジング要素とが回動不能に接続された状態を示す組立縦断面図である。
【図３６】図３５のＩ−Ｉ線に沿った断面図である。
【符号の説明】
【０２２２】
１０    雄要素
１１    挿入端部
１２    前方領域
１３    管状突部
１３ａ    前表面
１３ｂ    背後表面
１４    後方領域
２１０，２２０，２３０，２４０，２５０，２６０    雌型ハウジング要素
２１１，２２１，２３１，２４１，２５１，２６１    ソケット
２１１ａ，２２１ａ，２３１ａ，２４１ａ，２５１ａ，２６１ａ    大径部  
２１３，２２３，２３３，２４３，２５３，２６３    受入軸穴
２１５，２２５，２３５，２４５，３５２，３６２    一端開口部
２１３ａ，２２３ａ，２３３ａ，２４３ａ，２５３ａ，２６３ａ    一端開口
２１１ａ，２２１ａ，２３１ａ，２４１ａ，２５１ａ，２６１ａ    大径部
３１，３２，３３，３４，３５，３６，２５０Ａ，２６０Ａ    ロック機構
４１，４２，４３，４４，３５２（４５），３６２（４６）    筒状の高摩擦要素
４１１，４２１，４３１，４４１，４５１，    筒壁
４３１‘，４４１‘    折返された筒壁
５１，５２，５９    拘束部材（拘束手段）
５３，５４，５６    クランプ（拘束手段）
５５    クリップ（拘束手段）
５１１，５２１，５３１，５４１，５５１，５６１，５９１    環状拘束体
６１    リリース部材
７１    移動部材
７２，７３，７４    拡径保形ブッシュ（拡径保形手段）
７５    断面Ｕの字型のホルダー（拡径保形手段）  
２３０Ａ，２５０Ａ，２６０Ａ，    筒状の第１部材
２３０Ｂ，２５０Ｂ，２６０Ｂ，    管状の第２部材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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