(57)【要約】      （修正有）【課題】  高濃度で反応を行っても、高い収率でニトリルを製造できる方法を提供する。【解決手段】  保護されたホルミル基を有する化合物（例えば３，３−ジメトキシプロピオン酸メチル）とヒドロキシルアミン塩（例えばヒドロキシルアミン塩酸塩）とを反応させて対応するニトリル（例えばシアノ酢酸エチル及びメチル）を製造するに際し、反応液を酸性に維持しつつ、ヒドロキシルアミン塩（例えばヒドロキシルアミン塩酸塩）を含む溶液に保護されたホルミル基を有する化合物（例えば３，３−ジメトキシプロピオン酸メチル）及び塩基を導入することを特徴とする方法。【選択図】    なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
保護されたホルミル基を有する化合物とヒドロキシルアミン塩とを反応させて対応するニトリルを製造するに際し、反応液を酸性に維持しつつ、ヒドロキシルアミン塩を含む溶液に保護されたホルミル基を有する化合物と塩基を導入することを特徴とする方法。
【請求項２】
保護されたホルミル基を有する化合物１モルにつき０．２〜０．８当量の塩基を保護されたホルミル基を有する化合物と同時にヒドロキシルアミン塩を含む溶液に導入することを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項３】
保護されたホルミル基を有する化合物１モルにつき０．３〜０．７当量の塩基を保護されたホルミル基を有する化合物と同時にヒドロキシルアミン塩を含む溶液に導入することを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項４】
最終的に生成する反応液に対して５重量％以上となる量の保護されたホルミル基を有する化合物を、ヒドロキシルアミン塩を含む溶液に導入することを特徴とする請求項１ないし３のいずれかに記載の方法。
【請求項５】
保護されたホルミル基を有する化合物が下記一般式（１）で表されるエノールエーテル化合物であることを特徴とする請求項１ないし４のいずれかに記載の方法。
【化１】
2005097233.tif 000005
（式中、Ｒ1はアルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アリール基又はヘテロ環基であり、かつ、これらの基には置換基が存在していてもよい。Ｒ2およびＲ3は、それぞれ独立して、置換基を有していてもよいアルキル基を表すか、又はＲ1とＲ2が結合して置換基を有していてもよいアルキレン基を表す。）
【請求項６】
保護されたホルミル基を有する化合物が下記一般式（２）で表されるアセタール化合物であることを特徴とする請求項１ないし４のいずれかに記載の方法。
【化２】
2005097233.tif 000006
（式中、Ｒ4およびＲ5は、それぞれ独立して、置換基を有していてもよいアルキル基、置換基を有していてもよいアルケニル基、置換基を有していてもよいアルキニル基、置換基を有していてもよいアリール基、置換基を有していてもよいヘテロ環基、エステル化されていてもよいカルボキシル基、シアノ基、イミノ基、オキシイミノ基、ハロゲン原子、ニトロ基もしくは水素原子を表すか、又はＲ4とＲ5が結合してヘテロ原子を有していてもよい炭化水素環を形成している。なお、この炭化水素環にも置換基が存在していてもよい。Ｒ6は置換基を有していてもよいアルキル基を表す。）
【請求項７】
保護されたホルミル基を有する化合物が３，３−ジアルコキシプロピオン酸又はそのエステル、３−アルコキシアクリル酸およびそのエステルよりなる群から選ばれた化合物であることを特徴とする請求項１ないし６のいずれかに記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
ホルミル基からニトリル基への官能基変換は、有機合成上重要な反応であり、種々の工業製品製造にも使用されている。ホルミル基からニトリル基への変換は、通常、ホルミル基とヒドロキシルアミンの反応によって行われる。この反応では、ホルミル基とヒドロキシルアミンとの反応によりオキシムが生成し、次いでオキシムの脱水反応によりニトリルが生成する。ヒドロキシルアミンは不安定で爆発性があるので、塩酸塩、硫酸塩などの形で流通している。一方、ホルミル基は、酸化を受けやすい官能基であり、特に空気中でも酸化が進行する化合物の場合には、市販品はアセタールやエノールエーテルなどのホルミル基が保護された化合物の形でのみ入手可能なものも少なくない。
【０００２】
そこで、市場で流通しているヒドロキシルアミン塩とホルミル基が保護された化合物を出発原料として、反応系内でアルデヒドに変換し、すみやかにヒドロキシルアミン塩と反応させることができれば、安定で取り扱い易い原料をそのまま用いることができるので有利である。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
保護されたホルミル基を有する化合物とヒドロキシルアミン塩との反応は、保護されたホルミル基を有する化合物のアルデヒドへの変換に酸触媒が必要なため、酸性条件で行う必要がある。
一方、反応の進行に伴い、ヒドロキシアミン塩を形成していた酸が反応系中に放出されるため、反応が進行するに従って反応液のｐＨが著しく低下し、反応中間体であるオキシムが加水分解されて、ニトリルの収率が低下するという問題がある。
【０００４】
反応により生じる酸の影響を回避するひとつの方法は、反応を希薄な濃度で反応を行うことである。例えば、非特許文献１では、ヒドロキシルアミン塩と３，３−ジアルコキシプロピオネートを３重量％程度の濃度で反応させている。
しかし、このような低濃度での反応は生産性が悪く、工業的な生産に不向きである。従って、ヒドロキシルアミン塩と保護されたホルミル基を有する化合物とを高濃度で反応させて収率よく対応するニトリル化合物を製造する方法が求められている。
【非特許文献１】Chem.Pharm.Bull.,41(11),2042-2043(1993)
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明者らは、かかる課題を解決すべく鋭意検討した結果、反応液を酸性に維持しつつ、ヒドロキシルアミン塩を含む溶液に、保護されたホルミル基を有する化合物と塩基を導入することにより、高濃度で反応させても高収率でニトリルを得ることができることを見出し、本発明に到達した。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００６】
保護されたホルミル基を有する化合物の最も一般的なものはアセタール化合物である。アセタール化合物としては、一般式（１）で表されるものが挙げられる。
【０００７】
【化３】
2005097233.tif 000002
【０００８】
一般式（１）中、Ｒ1は、一価の有機基であればよいが、通常、置換基を有していてもよいアルキル基、置換基を有していてもよいアルケニル基、置換基を有していてもよいアルキニル基、置換基を有していてもよいアリール基または置換基を有していてもよいヘテロ環基などである。
アルキル基としては、炭素数１〜２４、好ましくは炭素数１〜１８、特に好ましくは炭素数１〜１２のアルキル基が挙げられる。アルキル基に置換していてもよい基としては、置換基を有していてもよい炭素数１〜２４のアルコキシ基、置換基を有していてもよい炭素数６〜２４のアリール基、置換基を有していてもよいヘテロ環基、エステル化されていてもよいカルボキシル基、シアノ基、イミノ基、オキシイミノ基、ハロゲン原子、ニトロ基などが挙げられる。
【０００９】
置換基を有していてもよいアルキル基のなかでも好ましいのは、エステル基されていてもよいカルボキシル基、シアノ基、イミノ基、オキシイミノ基などの酸に弱い基で置換されているアルキル基であり、特に好ましいのは、エステル化されていてもよいカルボキシル基で置換されたアルキル基である。
アルケニル基としては、炭素数２〜２４、好ましくは炭素数２〜１２のアルケニル基が挙げられる。アルケニル基に置換していてもよい基としては、炭素数１〜２４のアルキル基、炭素数１〜２４のアルコキシ基、ハロゲン原子、ニトロ基などが挙げられる。
アルキニル基としては、炭素数２〜２４、好ましくは炭素数２〜１２のアルケニル基が挙げられる。アルキニル基に置換していてもよい基としては、炭素数１〜２４のアルキル基、炭素数１〜２４のアルコキシ基、ハロゲン原子、ニトロ基などが挙げられる。
アリール基としては、フェニル基、ナフチル基などが挙げられる。アリール基に置換していてもよい基としては、炭素数１〜２４のアルキル基、炭素数１〜２４のアルコキシ基、ハロゲン原子、ニトロ基などが挙げられる。
【００１０】
ヘテロ環基は、窒素原子、硫黄原子または酸素原子を含む５または６員環を有するものであり、フラン、チオフェン、ピロール、アゾール、イミダゾール、インドール、ピリジン、ピリミジン、キノリンなどのヘテロアリール基などが挙げられる。ヘテロ環基に置換していてもよい基としては、炭素数１〜２４のアルキル基、ハロゲン原子、などが挙げられる。
Ｒ1として特に好ましいのは、置換基を有していてもよいアルキル基である。
【００１１】
Ｒ2およびＲ3は、それぞれ独立して、置換基を有していてもよい炭素数１〜２４、好ましくは１〜１２のアルキル基を表すか、又はＲ2とＲ3が結合して置換基を有していてもよい炭素数２〜１０、好ましくは２〜４のアルキレン基を表す。アルキル基及びアルキレン基に置換していてもよい基としては、ハロゲン原子、エステル化されていてもよいカルボキシル基などが挙げられる。Ｒ2およびＲ3として好ましいのは、置換基を有さないアルキル基である。
【００１２】
本発明で用いるアセタール化合物として特に好ましいのは、３，３−ジアルコキシプロピオン酸およびそのエステルであり、なかでも、３，３−ジメトキシプロピオン酸、３，３−ジメトキシプロピオン酸メチル、３，３−ジメトキシプロピオン酸エチル、３，３−ジエトキシプロピオン酸エチルが好ましい。
【００１３】
保護されたホルミル基を有する化合物の他の例は、エノールエーテル化合物である。エノールエーテル化合物としては、下記一般式（２）で表されるものが挙げられる。
【００１４】
【化４】
2005097233.tif 000003
【００１５】
一般式（２）中、Ｒ4およびＲ5は、それぞれ独立して、置換基を有していてもよいアルキル基、置換基を有していてもよいアルケニル基、置換基を有していてもよいアルキニル基、置換基を有していてもよいアリール基、置換基を有していてもよいヘテロ環基、エステル化されていてもよいカルボキシル基、シアノ基、イミノ基、オキシイミノ基、ハロゲン原子、ニトロ基、水素原子などを表すか、また、Ｒ4とＲ5が結合して環内にヘテロ原子を有していてもよい炭化水素環を形成している。この炭化水素環にも置換基が存在していてもよい。
【００１６】
アルキル基としては、炭素数１〜２４、好ましくは炭素数１〜１８、特に好ましくは炭素数１〜１２のアルキル基が挙げられる。アルキル基に置換していてもよい基としては、置換基を有していてもよい炭素数１〜２４のアルコキシ基、置換基を有していてもよい炭素数６〜２４のアリール基、置換基を有していてもよいヘテロ環基、エステル化されていてもよいカルボキシル基、シアノ基、イミノ基、オキシイミノ基、ハロゲン原子、ニトロ基などが挙げられる。
アルケニル基としては、炭素数２〜２４、好ましくは炭素数２〜１２のアルケニル基が挙げられる。アルケニル基に置換していてもよい基としては、炭素数１〜２４のアルキル基、炭素数１〜２４のアルコキシ基、ハロゲン原子、ニトロ基などが挙げられる。
アルキニル基としては、炭素数２〜２４、好ましくは炭素数２〜１２のアルケニル基が挙げられる。アルキニル基に置換していてもよい基としては、炭素数１〜２４のアルキル基、炭素数１〜２４のアルコキシ基、ハロゲン原子、ニトロ基などが挙げられる。
アリール基としては、フェニル基、ナフチル基などが挙げられる。アリール基に置換していてもよい基としては、炭素数１〜２４のアルキル基、炭素数１〜２４のアルコキシ基、ハロゲン原子、ニトロ基などが挙げられる。
【００１７】
ヘテロ環基は、窒素原子、硫黄原子または酸素原子を含む５または６員環を有するものであり、フラン、チオフェン、ピロール、アゾール、イミダゾール、インドール、ピリジン、ピリミジン、キノリンなどのヘテロアリール基などが挙げられる。ヘテロ環基に置換していてもよい基としては、炭素数１〜２４のアルキル基、ハロゲン原子、などが挙げられる。
エステル化されているカルボキシル基としては、炭素数１〜１２のアルキル基でエステル化されているものが好ましい。
また、Ｒ4とＲ5が結合して、これらが結合している炭素原子と共に形成する炭化水素環としては、ベンゼン環などのアリール基、シクロヘキサンなどのシクロアルカン基などの炭素数５〜２４のものが挙げられる。Ｒ4とＲ5が結合して、これらが結合している炭素原子と共に形成するヘテロ原子を含んでいる炭化水素環としては、フラン、チオフェン、ピロール、アゾール、イミダゾール、インドール、ピリジン、ピリミジン、キノリンなどのヘテロ原子として窒素原子、硫黄原子または酸素原子を含み、炭素原子とヘテロ原子との合計が５〜２４のヘテロアリール基などが挙げられる。これらに置換する基としては、炭素数１〜２４のアルキル基、炭素数１〜２４のアルコキシ基、ハロゲン原子、ニトロ基などが挙げられる。
Ｒ4およびＲ5は、少なくとも一方がニトリル基またはエステル化されていてもよいカルボキシル基であるのが好ましく、少なくとも一方がエステル化されていてもよいカルボキシル基であるのが特に好ましい。Ｒ4およびＲ5の一方がこれらの官能基である場合に、他方が炭素数１〜１２のアルキル基、ハロゲン原子または水素原子であるのがより好ましく、水素原子であるのが更に好ましい。
【００１８】
Ｒ6は、通常、置換基を有していてもよい炭素数１〜２４、好ましくは１〜１２のアルキル基を表す。アルキル基に置換していてもよい基としては、ハロゲン原子、エステル化されていてもよいカルボキシル基などが挙げられる。Ｒ6として好ましいのは、置換基を有さないアルキル基である。
【００１９】
本発明で用いるエノールエーテル化合物として特に好ましいのは、３−アルコキシアクリル酸およびそのエステルであり、なかでも、３−メトキシアクリル酸、３−メトキシアクリル酸メチル、３−エトキシアクリル酸エチルが好ましい。
エノールエーテル化合物は下式のように、酸性条件下アルコール中でアセタール化合物と平衡関係にあるので、エノールエーテル化合物とヒドロキシアミン塩とをアルコール中、酸性条件下で反応させると、エノールエーテル化合物から生じたアセタール化合物とヒドロキシルアミン塩とが反応して、対応するニトリルを製造することができる。
【化５】
2005097233.tif 000004
本発明で用いるヒドロキシルアミン塩としては、ヒドロキシルアミン塩酸塩、ヒドロキシルアミン硫酸塩などが挙げられる。
【００２０】
本発明の方法では、アセタール化合物のアルデヒドへの反応を進行させるために、また、エノールエーテル化合物を用いた場合にはエノールエーテル化合物からアセタール化合物への反応も同時に進行させるため、反応液を常に酸性、好ましくはｐＨ４〜６．９の範囲に維持する必要がある。反応液のｐＨは、溶媒が水の場合にはｐＨ電極で測定できるが、溶媒がアルコールの場合にはｐＨ試験紙に反応液を適量付着させ、霧吹きなどでｐＨ試験紙に水を含ませることで測定できる。
保護されたホルミル基を有する化合物とヒドロキシルアミン塩との反応開始時には、反応によって生成する酸がまだ反応系に存在しないので、反応液を酸性にするためにヒドロキシルアミン塩を含む溶液に、少量の酸を含有させる。酸としては、塩酸、硫酸、硝酸、リン酸等の鉱酸、ヘテロポリ酸等のポリ酸、イオン交換樹脂、ゼオライト、粘土等の固体酸を使用することができる。酸の添加量は、アルデヒドへの反応が進行し、反応中間体の分解が起こらない程度であれば特に制限はない。
【００２１】
ヒドロキシルアミン塩と保護されたホルミル基を有する化合物との反応では、ヒドロキシルアミン塩を形成していた酸が反応液中に放出されるので、反応液の酸性が必要以上に強くなって反応中間体のオキシムを分解するおそれがある。そこで、本発明にかかる方法では、保護されたホルミル基を有する化合物と同時に塩基を導入して、反応により生じた過剰な酸を中和する。しかし塩基の導入量が多すぎると反応液が塩基性となって反応が進行しなくなるので、塩基の導入は反応液が酸性に保たれるように行わなければならない。
【００２２】
塩基の添加量は、保護されたホルミル基を有する化合物の種類や反応条件により異なるが、反応が進行し、かつ反応中間体のオキシムの分解が阻止されるように反応液の酸性度が維持される量であればよい。通常は、反応に用いる保護されたホルミル基を有する化合物１モルにつき、０．２当量以上、好ましくは０．３当量以上であり、通常０．８当量以下、好ましくは０．７当量以下である。
塩基としては、水に溶解したときに塩基性を示すものであればよく、炭酸水素ナトリウム、水酸化ナトリウム、アンモニアなどの無機塩基類；トリエチルアミンなどのアミン類、ピリジン、ジメチルアミノピリジンなどのピリジン類などの有機塩基類などが挙げられる。なかでも有機塩基類、特にピリジン類が好ましい。
【００２３】
保護されたホルミル基を有する化合物と塩基は別々に反応液に導入しても、混合溶液として反応液に導入してもよい。保護されたホルミル基を有する化合物と塩基を、ヒドロキシルアミン塩を含む溶液にゆっくり添加するとニトリルの収率が向上するので好ましい。例えば、保護されたホルミル基を有する化合物を含む溶液と、塩基を含む溶液を、反応液中に導入した保護されたホルミル基を有する化合物がニトリルに変換される速度よりも遅い速度でヒドロキシルアミン塩を含む溶液に滴下するのが好ましい。
【００２４】
本発明によればヒドロキシルアミン塩を含む溶液に大量の保護されたホルミル基を有する化合物を導入しても高い収率でニトリルが得られるので、保護されたホルミル基を有する化合物は、最終的に生成する反応液に対して、通常５重量％以上、好ましくは７重量％以上となる量を、ヒドロキシルアミン塩を含む溶液に導入するのが好ましい。液相で反応が進行する範囲であれば、上限は特にないが、通常は３０重量％以下程度である。
【００２５】
保護されたホルミル基を有する化合物は、ヒドロキシルアミン塩に対して通常当量以下、好ましくは０．７〜０．９当量となるように導入する。できるだけ化学量論比に近い比率で反応させるのが有利である。
反応に用いるヒドロキシルアミン塩を含む溶液中のヒドロキシルアミン塩の濃度は、通常０．１重量％以上、好ましくは１重量％以上である。
保護されたホルミル基を有する化合物を含む溶液中の保護されたホルミル基を有する化合物の濃度は、通常０．１重量％以上、好ましくは１重量％以上である。
塩基を含む溶液中の塩基の濃度は、通常０．１重量％以上、好ましくは１重量％以上である。
【００２６】
反応に用いる溶媒としては、水、アルコール及びこれらの混合溶媒などが挙げられる。反応原料としてエノールエーテル化合物を用いる場合は溶媒としてアルコールを用いるのが好ましい。アルコールとしては、メタノール、エタノール、ブタノールなどが挙げられる。
保護されたホルミル基を有する化合物とヒドロキシルアミン塩との反応は、通常０℃以上、好ましくは４０℃以上、より好ましくは８０℃以上であり、通常２５０℃以下、好ましくは１６０℃以下、より好ましくは１５０℃以下の温度で行われる。反応圧力は、液相で反応が行える範囲であれば特に制限はない。反応時間は、通常０．１時間以上、通常２４時間以下、好ましくは１０時間以下、さらに好ましくは４時間以下である。
【００２７】
反応終了後、反応液を蒸留、抽出、晶析、沈降、濾別などの公知の分離操作を行うことにより、目的とするニトリルを得ることができる。アセタール化合物として一般式（１）で表される化合物を用いた場合、ニトリルとしてはＲ1−ＣＮで表される化合物を得ることができる。また、エノールエーテル化合物として一般式（２）で表される化合物を用いた場合、ニトリルとしてはＣＨＲ4Ｒ5−ＣＮで表される化合物を得ることができる。
本発明の製造方法によれば、高濃度の反応でも、高収率でニトリルを製造することができる。
【実施例】
【００２８】
実施例１
エタノール１０ｇにヒドロキシルアミン塩酸塩１５ｍｍｏｌ（１．０４ｇ）と濃塩酸５滴を加え、還流しながら加熱してヒドロキシルアミン塩酸塩を完全に溶解させた。この溶液に、エタノール１０ｇに３，３−ジメトキシプロピオン酸メチル１５ｍｍｏｌ（２．２２ｇ）、ピリジン３ｍｍｏｌ（０．２４ｇ）及びガスクロマトグラフィー用の内部標準物質であるｏ−キシレン０．６ｇを溶解させた溶液を１時間かけて滴下した後、還流しながら８０℃で２時間反応させた。反応液のｐＨは、反応開始時（３，３−ジメトキシメチルプロピオネート添加開始時）から３０分ごとに反応液をガラス棒で採取し、これをｐＨ試験紙に付着させた後、ｐＨ試験紙に霧吹きを用いて水を含ませ、測定した。溶液はいずれも酸性を維持していた。
反応終了後、反応液をガスクロマトグラフィーで測定した結果、ニトリルの収率は６６％（シアノ酢酸エチル６１％、シアノ酢酸メチル５％）であった。
【００２９】
実施例２
ピリジンの量を７．５ｍｍｏｌ（０．６ｇ）にした他は実施例１と同様にして反応を行った。その結果、反応液は常に酸性であり、ニトリルの収率は７９％（シアノ酢酸エチル７２％、シアノ酢酸メチル７％）であった。
【００３０】
実施例３
ピリジンの量を１２ｍｍｏｌ（０．９５ｇ）、反応時間を５時間にした他は実施例１と同様にして反応を行った。その結果、反応液は常に酸性であり、ニトリルの収率は６６％（シアノ酢酸エチル６０％、シアノ酢酸メチル６％）であった。
【００３１】
比較例１
エタノール１０ｇにヒドロキシルアミン塩酸塩１５ｍｍｏｌを加え、還流しながら加熱してヒドロキシルアミン塩酸塩を完全に溶解させた。この溶液に、エタノール１０ｇに３，３−ジメトキシプロピオン酸メチル１５ｍｍｏｌとガスクロマトグラフィー用の内部標準物質であるｏ−キシレン０．６ｇを溶解させた溶液を１時間かけて滴下した後、還流しながら８０℃で２時間反応させた。
【００３２】
ｐＨの測定を反応開始から２０分ごとにした他は実施例１と同様の方法で反応液のｐＨを測定した結果、反応開始時の反応液は中性、２０分以降は酸性であった。
また、実施例１と同様に反応終了後に反応液をガスクロマトグラフィーで測定し、ニトリルの収率を求めた結果、収率は５０％（シアノ酢酸エチル４６％、シアノ酢酸メチル４％）であった。
【００３３】
比較例２
ピリジンの量を１５ｍｍｏｌ（１．２ｇ）、反応時間を５時間にした他は実施例１と同様に行って、比較例１と同様に反応液のｐＨを測定し、ニトリルの収率を求めた。
その結果、反応開始時の反応液は酸性、２０分以降は塩基性であった。また、ニトリルの収率は０％であった。
【００３４】
比較例３
エタノール２０ｇ、３，３−ジメトキシプロピオン酸メチル１５ｍｍｏｌ、ヒドロキシアミン塩酸塩１５ｍｍｏｌ及びガスクロマトグラフィー用の内部標準物質であるｏ−キシレン０．６ｇを８０℃で還流させながら３時間反応させ、比較例１と同様の方法で反応液のｐＨを測定し、ニトリルの収率を求めた。
その結果、反応開始時の反応液は中性、２０分以降は酸性であった。また、ニトリルの収率は５２％（シアノ酢酸エチル４７％、シアノ酢酸メチル５％）であった。
【００３５】
実施例４
エタノール１０ｇにヒドロキシルアミン塩酸塩１５ｍｍｏｌ（１．０４ｇ）及び濃塩酸５滴を加え、還流しながら加熱してヒドロキシルアミン塩酸塩を溶解させた。この溶液にエタノール１０ｇに３−メトキシアクリル酸メチル１５ｍｍｏｌ、ピリジン７．５ｍｍｏｌ（０．６ｇ）及びガスクロマトグラフィー用の内部標準物質であるｏ−キシレン０．６ｇを溶解させた溶液を還流しながら３時間かけて滴下した後、還流しながら１時間３０分間反応させた。反応液のｐＨを実施例１と同様にして測定したところ、反応液は常に酸性であった。
反応終了後、反応液をガスクロマトグラフィーで測定した結果、ニトリルの収率は７５％（シアノ酢酸エチル７１％、シアノ酢酸メチル４％）であった。
【００３６】
比較例４
エタノール１０ｇにヒドロキシルアミン塩酸塩１５ｍｍｏｌ（１．０４ｇ）、３−メトキシアクリル酸メチル１５ｍｍｏｌ及びガスクロマトグラフィー用の内部標準物質であるｏ−キシレン０．６ｇを加え、還流しながら３時間反応させた。反応液のｐＨを実施例１と同様にして測定したところ、反応開始時の反応液は中性、２０分以降は酸性であった。
反応終了後、反応液をガスクロマトグラフィーで測定した結果、転化率１００％、ニトリルの収率は４７％（シアノ酢酸エチル４５％、シアノ酢酸メチル２％）であった。