(57)【要約】【課題】  皮膚細胞におけるＵＶ−Ａ、ＵＶ−Ｂ等の光傷害による細胞死、及び皮膚組織の光老化を防御する方法の提供。【解決手段】  ４００〜１２００ｎｍの波長を有するＩＰＬを皮膚に照射し、皮膚、特に表皮の熱傷が起きぬように表皮、真皮及び／又は皮下組織を形成する皮膚細胞の細胞内部を瞬間加熱する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
パルス光線を皮膚に照射し、皮膚、特に表皮の熱傷が起きぬように表皮、真皮及び／又は皮下組織を形成する皮膚細胞の内部を瞬間加熱して、前記皮膚細胞へのＵＶ−Ａ、ＵＶ−Ｂ等の光傷害による細胞死を防御する方法。
【請求項２】
パルス光線を皮膚に照射し、皮膚、特に表皮の熱傷が起きぬように表皮、真皮及び／又は皮下組織を形成する皮膚細胞の内部を瞬間加熱して、前記皮膚細胞でのＵＶ−Ａ、ＵＶ−Ｂ等の光傷害による皮膚光老化を防御する方法。
【請求項３】
前記パルス光線の皮膚への照射光が、４００〜１，２００ｎｍの波長範囲を有する、請求項１又は２に記載の方法。
【請求項４】
前記パルス光線の皮膚への照射光が、０．１〜４９Ｊ／ｃｍ2の出力エネルギー密度を有する、請求項１又は２に記載の方法。
【請求項５】
前記パルス光線の皮膚への照射光が、０．１〜１，０００ｍｓｅｃのパルス間遅延時間を有する、請求項１又は２に記載の方法。
【請求項６】
前記パルス光線の皮膚への照射光が多重パルスである、請求項１又は２に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は電磁放射線を使用する皮膚の老化防止方法に関する。本発明は、詳しくは、皮膚に対して可視光乃至近赤外領域の波長を含む強い光、特に強いパルス光線を当てることによって、紫外線等の光に起因する光老化等による、表皮、真皮及び／又は皮下組織を形成する皮膚細胞の細胞死を防御する皮膚老化防止方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
人体の身体全体を包んでいる皮膚は、ほこり、ばい菌、化学物質、及び紫外線等外的要因の全てのものから、身体の内部を守る。同時に痛みや暑さ寒さを感じたり、発汗により体温を調節する役割も持っている。このように、皮膚は人体の生命維持に欠かすことのできない大切な器官といえる。
【０００３】
表皮、真皮及び／又は皮下組織を形成する皮膚細胞は、角化細胞が主要であり、繊維芽細胞が次に多く、外に色素細胞（メラノサイト）、ランゲルハンス細胞（免疫系細胞）、及び欠陥内皮細胞等が混在している。
【０００４】
最近、外面的な若々しさを維持すること、または、皮膚の老化を予防すること、もしくはこれら両方に対する強い願望がある。一方、波長が３２０〜４００ｎｍの紫外線により、皮膚の外側表面から０．１〜１．７ｍｍの皮膚深部の細胞が殺傷されることがある。現在、日焼け止めクリームを皮膚に塗布して日光を遮断することによって日光（紫外線）の被爆を逃れる周知の方法がある。
【０００５】
しかし残念ながら、これらの周知の方法は、いずれも表皮、真皮及び／又は皮下組織を形成する皮膚細胞の細胞死を防御することができる点では有効ではない。細胞死を抑制すると言われる周知の方法としてビタミンＣのイオン導入があるが、ビタミンＣの安定度が低くい。この場合深部までイオン導入しようとするため、ビタミンＣはその殆どが酸化してしまい、細胞内部での活性酸素除去効果が期待できない。ビタミンＣのイオン導入率を高めるために薬物により皮膚を化学的に剥離する方法がある。皮膚の化学的剥離にはトリクロロ酢酸またはフェノールを使用することが多い。この方法では、剥離深さの調整ができないうえに、色素変化の可能性及び傷の危険性がある。
【０００６】
サプリメント等により強制的にビタミンＣを経口で体内に、従って皮膚細胞内部に、取り込む方法があるが、消化して細胞内部に取り込まれるまでに長時間を要し、即効性に著しく欠け、実用性があるとは言えない。
【０００７】
体内に、従って皮膚細胞内部に、多量のビタミンＣを摂取するにしても許容量に制約がある。摂取したビタミンＣが体内で消費できない場合、尿と共に排泄されるが、排泄される際に尿中のカルシウム成分とビタミンＣが結合するため、結石が生じる可能性が周知の事実として知られている。
【０００８】
強いパルス光線の皮膚に対する照射は、従来、皮膚の若返り等の治療に用いられてきた（例えば、特許文献１参照）。この特許明細書には、皮膚に強いパルス光線を当てて、皮膚内部のコラーゲンを加熱し収縮させることによって、コラーゲンと皮膚の弾力性を回生させるための方法及び装置が開示されている。
【０００９】
また、強いパルス光線の皮膚に対する照射は、従来主に、しみ、そばかす、毛細血管拡張等の皮膚の異常、病変、言わば病気の治療に用いられてきた。言い換えれば、強いパルス光線は、皮膚の病変領域の細胞に照射して、病変領域の細胞を死に至らしめ剥がすなどして消失させるために用いられてきた。
【００１０】
さらに、強いパルス光線を照射する装置を用いる場合、エネルギー密度（線量）、パルス幅、遅延時間等のパルス条件、及び照射回数等の照射条件によって、効果に基本的な相違が出現することが知られている。従来技術では、強いパルス光線（以下ＩＰＬ（Intense Pulsed Lightの略）とも称する）を比較的弱いエネルギー密度で照射を行っても皮膚の病変に対する治療効果が挙がらないことが知られているため、比較的弱いエネルギー密度（線量）でのＩＰＬ照射が採用されてこなかった。
【特許文献１】特開平第９−１０３５０７号公報（第３−６頁、図３）  それ故、ＵＶ−Ａ又はＵＶ−Ｂ等の紫外線による皮膚細胞の光老化が未解決の問題として残されてきており、この光老化に有効な予防処置は現在に至るまで知られていなかった。従って、ＩＰＬを特定の条件で皮膚へ照射することにより、皮膚を形成する皮膚細胞の光老化による細胞死を防御することができるとは全く予想されていなかったのである。
【００１１】
以上の記述より、皮膚の表皮等の人体に対して悪影響を及ぼさずに、表皮、真皮及び／又は皮下組織を形成する皮膚細胞の細胞死を防御する有効な方法、言わば予防方法の出現が要望されてきたことが容易に理解される。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
本発明の課題は、表皮、真皮及び／又は皮下組織を形成する皮膚細胞の光老化、特にＵＶ−Ａ、ＵＶ−Ｂ等に起因する光傷害による皮膚細胞死及び光傷害による皮膚光老化を防御する方法を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本発明に従って、電磁放射線である可視光乃至近赤外領域の波長を含む強い光、特にＩＰＬを皮膚に照射し、皮膚、特に表皮の熱傷が起きぬように表皮、真皮及び／又は皮下組織を形成する皮膚細胞の細胞内部を瞬間加熱すれば、これらの皮膚細胞の光傷害による皮膚細胞死及び光傷害による皮膚光老化を防御することができることを見出したのである。
【００１４】
このような条件でＩＰＬを照射することによって、ＵＶ−Ａ、ＵＶ−Ｂ等による皮膚細胞の光傷害による皮膚細胞死及び光傷害による皮膚光老化を防御することができることを見出したのである。
【発明の効果】
【００１５】
本発明の方法は、表皮、真皮または皮下組織を形成する皮膚細胞の光老化、特にＵＶ−Ａ、ＵＶ−Ｂ等の光傷害による細胞死の防御、及び光傷害による皮膚光老化の防止に顕著な効果を奏する。
【００１６】
ＵＶ−Ａ、ＵＶ−Ｂ等の紫外線による皮膚細胞の細胞死によって皮膚のターンオーバーが過剰になることに起因する皮膚癌、シワ形成、炎症を防止する効果も大いに期待される．
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
本発明の方法では、可視光乃至近赤外領域の波長を含む強い光の光源、特にＩＰＬ光源、ＩＰＬ光源が配置されているハウジング、ハウジングがＩＰＬ光源を皮膚に向けるための開口、開口付近等に配置された光学フィルター等を有する装置を使用することができる。ＩＰＬ装置は、また、皮膚に冷却物質を当てた後に比較的弱いＩＰＬ等を照射するまでの経過時間を調整するためのタイミング回路、及びマイクロプロセッサー等のＩＰＬ光源に結合された要素を有する。また、ＩＰＬ装置は、パルス形成回路を有し、パルス持続時間（以下パルス幅とも称する）入力に応じてＩＰＬ光源によって放射されたパルスの持続時間を制御できるように構成されたパルス持続時間回路、並びに連続するＩＰＬの間に遅延を生じるように構成されたパルス間の遅延時間回路を有する。装置は、光源付近の反射器、開口付近等に配置された光導体、冷却物質の温度を低下させるための手段等を有する。
【００１８】
本発明の方法では、上述の基本構成の装置を使用する。具体的には、例えば、ナチュライト（登録商標）装置、ナチュライト  ネオ（登録商標）装置及びバスキュライト装置等の上記の基本構成を有する装置を使用することができ、これら具体例の装置に限定されない。比較的弱いＩＰＬを使用する点から、従来の装置より簡便な装置でも安全に使用することが出来る。
【００１９】
本発明の方法では、これらの装置を使用して、表皮、真皮及び／又は皮下組織を形成する皮膚細胞の細胞死を防御する等のために、比較的弱いＩＰＬを皮膚に照射する。表皮と皮膚の外皮層は、例えば水、ローション、氷、ジェル、及びクリスタル等の光透過性物質で冷却して守ることができる。皮膚の中の温度分布はパルス間の遅延時間や、パルスの持続時間等を多様に操作することによって制御可能であり、また、照射ＩＰＬ等の波長域を光学フィルターで調整すること等によっても可能である。
【００２０】
本発明の方法では、ＩＰＬ等の光源として、４００〜１２００ｎｍの波長範囲の光を含む光源を使用する。ＩＰＬは、フラッシュ・ランプのような非干渉性光、及び／又は各種レーザー光等の干渉性光である。光源は、４００〜１２００ｎｍの波長範囲の光を含む光源であれば、特に限定されないが、アーク・ランプが好ましい。アーク・ランプは、ストロボ放電管、蛍光ランプ、水銀ランプ、ナトリウム・ランプ、メタルハライド・ランプ、及びキセノン・ランプ等である。好ましい光源は、リニア・アーク・ランプである。反射器付きリニア・アーク・ランプが最も好ましい。
【００２１】
ＩＰＬ等の光源が、４００〜１２００ｎｍの範囲外の波長を持つ光も含む場合には、１つ又は複数の光学フィルターを用いて４００ｎｍ未満の、及び１，２００ｎｍを超える波長を有する光を排除することができる。光学フィルターは、紫外線吸収フィルター、赤外線吸収フィルター、及び干渉フィルター等である。
【００２２】
照射するＩＰＬ等の波長は、好ましくは５００〜１，２００ｎｍであり、さらに好ましくは５１５〜１，２００ｎｍである。
【００２３】
ＩＰＬが照射される部位の皮膚の表面温度は、皮膚表面の冷却の強さと照射するＩＰＬの強さとのバランスを取ることにより、問題無い温度範囲に保持する。
【００２４】
照射するＩＰＬの出力エネルギー密度（線量）は、比較的弱い０．１〜４９Ｊ／ｃｍ2であり、好ましくは０．１〜４０Ｊ／ｃｍ2であり、さらに好ましくは０．５〜３０Ｊ／ｃｍ2である。照射するＩＰＬの出力エネルギー密度（線量）の数値範囲を、従来、しみ、そばかす、毛細血管拡張等の皮膚の病変、言わば病気の治療にも用いられてきた数値範囲に比較して低い値とする。従来条件に比較して穏やかな照射条件とすることが好ましい。
【００２５】
ＩＰＬのパルス持続時間（パルス幅）は、０．１〜１，０００ｍｓｅｃであり、好ましくは１〜３０ｍｓｅｃであり、さらに好ましくは２〜１０ｍｓｅｃである。パルス持続時間は、最初のパルスである第１ショットと引き続くパルスである第２ショットとで同一である必要はなく、変化させてもよい。
【００２６】
ＩＰＬのパルス間の遅延時間は、０．１〜１，０００ｍｓｅｃであり、好ましくは１〜１００ｍｓｅｃであり、１０〜６０ｍｓｅｃが最も好ましい。この遅延時間は、従来から治療に用いられてきた長さより長くした方が、細胞の損傷を少なくでき、良好といえる。
【００２７】
ＩＰＬのパルス形態は、１回または多重パルスであり、多重パルスが好ましく、好ましくは２〜５回の多重パルスであり、さらに好ましくは２〜３回の多重パルスである。
【００２８】
ＩＰＬの照射面積は、操作に問題無ければ任意で良いが、例えば１０×３５ｍｍであり、可変であることが好ましい。
【００２９】
冷却条件としては、ＩＰＬ照射前に冷たい透明なジェルを、例えば顔全体又は被照射部に塗布してもよい。または、ＩＰＬ照射の間に、皮膚表面が外部から冷却されて表皮の過熱を回避することもできる。水、ローション、氷または冷たいジェルなどの事前冷却された透明な物質を皮膚に当てて、照射中も冷却することができる。
【００３０】
ヒトの皮膚にＩＰＬを照射する場合、その日の防御処置で多重ＩＰＬ等を同じ部位に少数回照射することが好ましく、多数回照射しないことが好ましい。本発明の照射スケジュールについては、特に限定されないが、異なる日取りに多数回長期継続して照射することが望ましい。従来技術でＩＰＬ照射の場合は、３週間おきに５回の日取りで治療することが通例であった。
【００３１】
本発明では、一回の防御処置で少数回照射（パス）することが好ましい。従来技術では、しみの場合、しみ領域の温度を治療に必要な程度に上げるために、一回の治療で複数〜多数回パスする、即ちいわゆる「重ね打ち」をした。
【００３２】
本発明の方法の主な作用は以下のように推定される。皮膚を形成する細胞に比較的弱いＩＰＬが照射されると、表皮、真皮及び／又は皮下組織を形成する皮膚細胞内部の体内色素（クロモフォア）がＩＰＬ等を吸収して瞬間的に温度が上昇して、微弱活性酸素を発生させることにより細胞内部の抗酸化力を増強し、細胞核内の活性酸素を除去することにより皮膚の表皮を損傷させることなく、皮膚細胞の光老化による細胞死を防御すると推定される。
【００３３】
紫外線などの浴びすぎなどによって皮膚に過剰にメラニン色素が生成されると、過剰なメラニン色素が剥がれ落ちずに残ってしまう。その結果沈着して肌のしみとなる。従って、この過剰なメラニン色素生成を抑制することが重要である。メラニン色素は、紫外線を浴びた皮膚でつくられる活性酸素によっても生成が促進される。活性酸素は皮膚細胞を酸化させてしまうため、酸化による皮膚細胞への損傷を防ぐために、皮膚のメラノサイトではチロシナーゼ酵素が働き、メラニン色素が生成される。従って、皮膚のしみを防ぐには、チロシナーゼ酵素の働きと活性酸素の働きの両方を抑えることが肝要である。このサイクルに照らした場合も本発明の有効性が明白になる。
【実施例】
【００３４】
参考例  １
ヒト皮膚真皮の繊維芽細胞を２４ウェルマイクロプレート（岩城硝子製造）の底部に張り付け（１０，０００細胞／ウェル）、温度３７℃、相対湿度１００％の条件で１８時間培養した後、ナチュライト（登録商標）装置を用いてＩＰＬ多重パルス照射を行った。ＩＰＬ照射の条件は、波長を５６０ｎｍ、パルス幅を第１ショット２．８ｍｓ第２ショット５．０ｍｓ、遅延時間を２０ｍｓとし、出力エネルギー密度（線量）を１５、１９、又は２３Ｊ／ｃｍ2と変化させ、照射回数を１、２、又は３回と変化させた。ＩＰＬ照射後のこの繊維芽細胞を温度３７℃、相対湿度１００％の条件で６時間培養してから、ＵＶ−Ｂ照射を行った。ＵＶ−Ｂ照射の条件は、照射強さを１，０００μＷ／ｃｍ2、照射時間を４５ｓｅｃとした。この繊維芽細胞をＵＶ−Ｂ照射後に温度３７℃、相対湿度１００％の条件で４５時間培養した。ＷＳＴ−１試薬を添加してから温度３７℃、相対湿度１００％の条件で更に３時間培養し、生化学検定により繊維芽細胞の生存率を求めた。細胞生存率の測定は、ミトコンドリアデヒドロゲナーゼ活性に基づくＷＳＴ−１／吸光プレートリーダー法に従った。ＩＰＬ照射を行わない以外は上記と同一の条件とした場合の対照実験も行った。
【００３５】
上記実験から得た細胞生存率の結果を図１に示した。細胞生存率の値は、細胞に紫外線を照射しない場合を１００％にしたときの相対値である。棒グラフの値は別個に実験した３回の実験結果の平均値である。棒グラフの上部に記した線の高さは、これらの実験の代表例について各測定点に対して設定したトリプレット（３重検体）の細胞培養の細胞生存率の標準偏差値を示す。
【００３６】
図１から、本発明の方法が皮膚細胞の細胞死防御に有効であることが明白である。詳細に比較すると、線量の弱い方がより良好であった。
【００３７】
参考例  ２
ヒト皮膚真皮の繊維芽細胞を上記のガラス製筒の底部に張り付け（１０，０００細胞／ウェル）、温度３７℃、相対湿度１００％の条件で１８時間培養した。以下の培養も同じ条件で実施した。この後、バスキュライト装置を用いてＩＰＬ多重パルス照射を行った。ＩＰＬ照射の条件は、波長を５１５又は５５０ｎｍ、パルス幅を第１ショット２．８ｍｓ第２ショット５．０ｍｓ、遅延時間を２０ｍｓとし、出力エネルギー密度（線量）を３．５、１０、２０、３０、又は４０Ｊ／ｃｍ2と変化させ、照射回数を１、又は２回とした。ＩＰＬ照射後のこの繊維芽細胞を６時間培養してから、ＵＶ−Ｂ照射を行った。ＵＶ−Ｂ照射の条件は、照射強さを１，０００μＷ／ｃｍ2、照射時間を７５ｓｅｃとした。この繊維芽細胞をＵＶ−Ｂ照射後に４５時間培養した。ＷＳＴ−１試薬を添加してから更に３時間培養し、生化学検定により繊維芽細胞の生存率を求めた。細胞生存率の測定は、ミトコンドリアデヒドロゲナーゼ活性に基づくＷＳＴ−１／吸光プレートリーダー法に従った。ＩＰＬ照射を行わない以外は上記と同一の条件とした場合の対照実験も行った。
【００３８】
上記実験から得た細胞生存率の結果を図２に示した。細胞生存率、棒グラフの値、及び棒グラフの上部に記した線の高さは、参考例１に同じである。
【００３９】
図２から、本発明の方法が皮膚細胞の細胞死防御に有効であることが明白である。照射波長は、全体的に５１５ｎｍが５５０ｎｍより良好であった。また、３．５Ｊ／ｃｍ2という弱い線量で優れた効果が得られた。
【００４０】
参考例  ３
ヒト皮膚表皮の角化細胞ＨａＣａＴを上記のガラス製筒の底部に張り付け（５，０００細胞／ウェル）、温度３７℃、相対湿度１００％の条件で１８時間培養した。以下の培養も同じ条件で実施した。この後、バスキュライト装置を用いてＩＰＬ多重パルス照射を行った。ＩＰＬ照射の条件は、波長を５１５又は５５０ｎｍとし、出力エネルギー密度（線量）を３、又は１０Ｊ／ｃｍ2とし、パルス幅は、出力エネルギー密度が３Ｊ／ｃｍ2の場合第１ショット１．４ｍｓ第２ショット２．５ｍｓ、出力エネルギー密度が１０Ｊ／ｃｍ2の場合第１ショット２．８ｍｓ第２ショット５．０ｍｓとし、遅延時間は２０ｍｓとし、照射回数を１、又は２回とした。ＩＰＬ照射後のこの角化細胞を６時間培養してから、ＵＶ−Ｂ照射を行った。ＵＶ−Ｂ照射の条件は、照射強さを１，０００μＷ／ｃｍ2、照射時間を１２０ｓｅｃとした。この角化細胞をＵＶ−Ｂ照射後に４５時間培養した。ＷＳＴ−１試薬を添加してから更に３時間培養し、生化学検定により角化細胞の生存率を求めた。細胞生存率の測定は、ミトコンドリアデヒドロゲナーゼ活性に基づくＷＳＴ−１／吸光プレートリーダー法に従った。ＩＰＬ照射を行わない以外は上記と同一の条件とした場合の対照実験も行った。
【００４１】
上記実験から得た細胞生存率の結果を図３に示した。細胞生存率、棒グラフの値、及び棒グラフの上部に記した線の高さは、参考例１に同じである。
【００４２】
図３から、本発明の方法が皮膚の表皮細胞の細胞死防御に有効であることが明白である。出力エネルギー密度は、３．５が１０Ｊ／ｃｍ2より優れていた。
【００４３】
参考例  ４
ヒト皮膚表皮の角化細胞ＨａＣａＴを上記のガラス製筒の底部に張り付け（５，０００細胞／ウェル）、温度３７℃、相対湿度１００％の条件で２１時間培養した。以下の培養も同じ条件で実施した。この後、バスキュライト装置を用いてＩＰＬ多重パルス照射を行った。ＩＰＬ照射の条件は、波長を５５０ｎｍとし、出力エネルギー密度（線量）を３Ｊ／ｃｍ2とし、パルス幅は、第２ショット２．５ｍｓ一定の場合第１ショットを０．５、１．４、又は２．３ｍｓと変化させ、第１ショット１．４ｍｓ一定の場合第２ショットを０．５、２．５、又は４．５ｍｓと変化させ、遅延時間は２０ｍｓとし、照射回数を１、２又は３回とした。ＩＰＬ照射後のこの角化細胞を３時間培養してから、ＵＶ−Ｂ照射を行った。ＵＶ−Ｂ照射の条件は、照射強さを１，０００μＷ／ｃｍ2、照射時間を１２０ｓｅｃとした。この角化細胞をＵＶ−Ｂ照射後に４５時間培養した。ＷＳＴ−１試薬を添加してから更に３時間培養し、生化学検定により角化細胞の生存率を求めた。細胞生存率の測定は、ミトコンドリアデヒドロゲナーゼ活性に基づくＷＳＴ−１／吸光プレートリーダー法に従った。ＩＰＬ照射を行わない以外は上記と同一の条件とした場合の対照実験も行った。
【００４４】
上記実験から得た細胞生存率の結果を図４に示した。細胞生存率、棒グラフの値、及び棒グラフの上部に記した線の高さは、参考例１に同じである。
【００４５】
図４から、本発明の方法が皮膚の表皮細胞の細胞死防御に有効であることが明白である。この結果の中では、第１ショット１．４ｍｓ、第２ショット２．５ｍｓ、且つＩＰＬ２回照射の条件が優れていた。
【００４６】
参考例  ５
ヒト皮膚表皮の角化細胞ＨａＣａＴを上記のガラス製筒の底部に張り付け（１０，０００細胞／ウェル）、温度３７℃、相対湿度１００％の条件で２３時間培養した。以下の培養も同じ条件で実施した。この後、ナチュライト装置を用いてＩＰＬ多重パルス照射を行った。ＩＰＬ照射の条件は、波長を５６０ｎｍとし、出力エネルギー密度（線量）を１９Ｊ／ｃｍ2とし、パルス幅は、第１ショットを２．８ｍｓとし、第２ショットを５．０とし、遅延時間は２０ｍｓとし、照射回数を２回とした。ＩＰＬ照射後のこの角化細胞を１時間培養してから、ＵＶ−Ａ照射を行った。ＵＶ−Ａ照射の条件は、照射強さを１６．５３Ｊ／ｃｍ2／ｍｉｎ，照射時間を１３５ｓｅｃとした。この角化細胞をＵＶ−Ａ照射後に４５時間培養した。ＷＳＴ−１試薬を添加してから更に３時間培養し、生化学検定により角化細胞の生存率を求めた。細胞生存率の測定は、ミトコンドリアデヒドロゲナーゼ活性に基づくＷＳＴ−１／吸光プレートリーダー法に従った。ＩＰＬ照射を行わない以外は上記と同一の条件とした場合の対照実験も行った。
【００４７】
これらの実験から、上記条件の本発明の実験で得た細胞生存率は４１％であり、対照実験の場合の３５％より良好な結果であった。この実験結果から、本発明の方法が皮膚の表皮細胞の細胞死防御に有効であることが明白である。
【図面の簡単な説明】
【００４８】
【図１】ヒト皮膚真皮の繊維芽細胞に対して、ＩＰＬの出力エネルギ密度を変えて照射した本発明のモデル実験結果を示す。
【図２】ヒト皮膚真皮の繊維芽細胞に対して、ＩＰＬの波長と出力エネルギ密度を変えて照射した本発明のモデル実験結果を示す。
【図３】ヒト皮膚表皮の角化ＨａＣａＴ細胞に対して、ＩＰＬの出力エネルギ密度を変えて照射した本発明のモデル実験結果を示す。
【図４】ヒト皮膚表皮の角化ＨａＣａＴ細胞に対して、ＩＰＬの照射時間を変えて照射した本発明のモデル実験結果を示す。
【図１】
2005080747.tif 000002
【図２】
2005080747.tif 000003
【図３】
2005080747.tif 000004
【図４】
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