(57)【要約】【課題】      液晶または光電子機能性物質として有用なトリフェニレン化合物を提供する。【解決手段】  トリフェニレン核の２，３，６，７，１０，１１位を、−Ａ１−Ｌ１−Ｄ１−（Ｃｙ１−Ｂ１）ｎ−Ｃｙ２で置換した化合物を用いる。Ａ１は−Ｏ−または−Ｓ−であり、Ｌ１は炭素原子数が１乃至２０の二価の連結基であり、Ｄ１は−Ｏ−、−Ｓ−または−ＮＲ１−であって、Ｒ１は炭素原子数が１乃至６のアルキル基であり、Ｃｙ１は二価の環状基であり、Ｂ１は単結合、−ＣＨ＝ＣＨ−、−ＣＨ≡ＣＨ−、−ＣＯ−Ｏ−、−ＣＯ−Ｓ−、−Ｏ−ＣＯ−、−Ｓ−ＣＯ−、−ＣＯ−ＮＨ−または−ＮＨ−ＣＯ−であり、ｎは１または２であり、そして、Ｃｙ２は一価の環状基である。【選択図】    図１
2005097163.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記式（Ｉ）で表されるトリフェニレン化合物：
【化１】
2005097163.tif 000037
［式中、Ａ１は−Ｏ−または−Ｓ−であり；Ｌ１は炭素原子数が１乃至２０の二価の連結基であり；Ｄ１は−Ｏ−、−Ｓ−または−ＮＲ１−であって、Ｒ１は炭素原子数が１乃至６のアルキル基であり；Ｃｙ１は二価の環状基であり；Ｂ１は単結合、−ＣＨ＝ＣＨ−、−ＣＨ≡ＣＨ−、−ＣＯ−Ｏ−、−ＣＯ−Ｓ−、−Ｏ−ＣＯ−、−Ｓ−ＣＯ−、−ＣＯ−ＮＨ−または−ＮＨ−ＣＯ−であり；ｎは１または２であり；そして、Ｃｙ２は一価の環状基である］。
【請求項２】
Ｌ１が、炭素原子数が１乃至２０のアルキレン基または炭素原子数が１乃至２０の置換アルキレン基である請求項１に記載のトリフェニレン化合物。
【請求項３】
下記式（Ｉ）で表されるトリフェニレン化合物を液晶成分として含むことを特徴とする液晶組成物：
【化２】
2005097163.tif 000038
［式中、Ａ１は−Ｏ−または−Ｓ−であり；Ｌ１は炭素原子数が１乃至２０の二価の連結基であり；Ｄ１は−Ｏ−、−Ｓ−または−ＮＲ１−であって、Ｒ１は炭素原子数が１乃至６のアルキル基であり；Ｃｙ１は二価の環状基であり；Ｂ１は単結合、−ＣＨ＝ＣＨ−、−ＣＨ≡ＣＨ−、−ＣＯ−Ｏ−、−ＣＯ−Ｓ−、−Ｏ−ＣＯ−、−Ｓ−ＣＯ−、−ＣＯ−ＮＨ−または−ＮＨ−ＣＯ−であり；ｎは１または２であり；そして、Ｃｙ２は一価の環状基である］。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、トリフェニレン化合物に関する。また本発明は、光学材料の製造に有用な液晶性組成物にも関する。さらに本発明は、光電子機能性物質にも関する。
【背景技術】
【０００２】
液晶表示装置は、パーソナルコンピューターやテレビに広く用いられている。液晶表示装置の根本をなす液晶セルを構成する液晶化合物については、活発な開発研究が行われ、数多くの化合物が開発されてきた。液晶化合物は、液晶セルの構成成分以外にも、種々の用途が提案されている。
液晶セルの構成成分として従来から利用されている棒状液晶化合物に加え、最近では液晶セルの構成成分以外の用途において円盤状（ディスコティック）液晶化合物が注目されている。
【０００３】
円盤状液晶化合物としては、ベンゼン環、トリフェニレン環、トルキセン環やフタロシアニン環を分子の中心の母核とする化合物が提案されている（例えば、非特許文献１参照）。円盤状液晶化合物は一般に、母核の置換基として、直鎖アルキル基、直鎖アルコキシ基や置換ベンゾイルオキシ基が、母核から放射状に配置された分子構造を有している。
トリフェニレン環を母核とするトリフェニレン化合物は、モノドメイン性の液晶相であるディスコティックネマティック相を形成しやすいとの特徴がある。そのため、光学用途における円盤状液晶化合物として、トリフェニレン化合物を用いることが多い（例えば、特許文献１参照）。
代表的なトリフェニレン化合物（特許文献１に記載）を、下記式（Ｘ）で示す。
【０００４】
【化１】
2005097163.tif 000003
【０００５】
［式中、Ｒ１およびＲ２は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基またはアルコキシ基であり；Ａｒはアリール基であり；Ｙは酸素原子または硫黄原子であり；そして、ｍは１〜５の整数である］。
【０００６】
【特許文献１】特開平７−２６７９０２号公報
【非特許文献１】シー・デストラーデ（C. Destrade）他、Mol. Cryst. Liq. Cryst.、７１巻、１１１頁（１９８１年）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明の目的は、液晶として有用な新規なトリフェニレン化合物を提供することである。
また本発明の目的は、位相差板のような光学材料の製造に有用な液晶性組成物を提供することでもある。
さらに本発明の目的は、非線形光学素子に利用できる光電子機能性物質を提供することでもある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は、下記（１）、（２）のトリフェニレン化合物、下記（３）の液晶性組成物を提供する。
（１）下記式（Ｉ）で表されるトリフェニレン化合物：
【０００９】
【化２】
2005097163.tif 000004
【００１０】
［式中、Ａ１は−Ｏ−または−Ｓ−であり；Ｌ１は炭素原子数が１乃至２０の二価の連結基であり；Ｄ１は−Ｏ−、−Ｓ−または−ＮＲ１−であって、Ｒ１は炭素原子数が１乃至６のアルキル基であり；Ｃｙ１は二価の環状基であり；Ｂ１は単結合、−ＣＨ＝ＣＨ−、−ＣＨ≡ＣＨ−、−ＣＯ−Ｏ−、−ＣＯ−Ｓ−、−Ｏ−ＣＯ−、−Ｓ−ＣＯ−、−ＣＯ−ＮＨ−または−ＮＨ−ＣＯ−であり；ｎは１または２であり；そして、Ｃｙ２は一価の環状基である］。
【００１１】
（２）Ｌ１が、炭素原子数が１乃至２０のアルキレン基または炭素原子数が１乃至２０の置換アルキレン基である（１）に記載のトリフェニレン化合物。
（３）前記式（Ｉ）で表されるトリフェニレン化合物を液晶成分として含むことを特徴とする液晶組成物。
【発明の効果】
【００１２】
前記式（Ｉ）で表されるトリフェニレン化合物は、広い温度範囲で液晶性を示し、液晶組成物の液晶成分として有用である。
さらに、前記式（Ｉ）で表されるトリフェニレン化合物は、容易に二次の非線形光学特性を発現できるとの特徴がある。従って、前記式（Ｉ）で表されるトリフェニレン化合物を、非線形光学素子あるいは電気光学素子において光電子機能性物質として利用することもできる。
非線形光学効果を有する化合物としては、特定の棒状液晶化合物が知られている（例えば、ＳＰＩＥＰｒｏｃ.誌、１６９２巻、１０７頁（１９９２年））。非線形光学効果は、光が物質に作用したときに生じる現象が、その光自身の電界を含む外部電界強度に対して線形的な応答を示さない場合の総称である。非線形光学効果を有する化合物は、様々な光学素子への応用が期待されている。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
トリフェニレン化合物は、下記式（Ｉ）で表される。なお、式（Ｉ）においてＲで表される６個の基（トリフェニレン核の置換基）は、互いに異なっていてもよい。ただし、Ｒで表される６個の基は、同一である方が好ましい。
【００１４】
【化３】
2005097163.tif 000005
【００１５】
式（Ｉ）において、Ａ１は−Ｏ−または−Ｓ−である。−Ｏ−の方が−Ｓ−よりも好ましい。
【００１６】
式（Ｉ）において、Ｌ１は炭素原子数が１乃至２０の二価の連結基である。連結基の炭素原子数は、２乃至１８であることが好ましく、４乃至１６であることがさらに好ましい。
二価の連結基は、炭素原子数が１乃至２０のアルキレン基、炭素原子数が１乃至２０の置換アルキレン基、炭素原子数が２乃至２０のアルケニレン基、炭素原子数が２乃至２０の置換アルケニレン基、炭素原子数が２乃至２０のアルキニレン基、炭素原子数が２乃至２０の置換アルキニレン基、炭素原子数が６乃至２０のアリーレン基、炭素原子数が６乃至２０の置換アリーレン基およびそれらと−ＣＯ−または−Ｏ−との組み合わせからなる群より選ばれることが好ましく、炭素原子数が１乃至２０のアルキレン基、炭素原子数が１乃至２０の置換アルキレン基およびそれらと−ＣＯ−または−Ｏ−との組み合わせからなる群より選ばれることがさらに好ましく、炭素原子数が１乃至２０のアルキレン基または炭素原子数が１乃至２０の置換アルキレン基であることが最も好ましい。
【００１７】
アルキレン基、置換アルキレン基のアルキレン部分、アルケニレン基、置換アルケニレン基のアルケニレン部分、アルキニレン基および置換アルキニレン基のアルキニレン部分は、環状構造または分岐構造を有していてもよい。ただし、鎖状連結基の方が環状連結基よりも好ましく、直鎖状連結基の方が分岐を有する鎖状連結基よりも好ましい。
置換アルキレン基、置換アルケニレン基および置換アルキニレン基の置換基の例には、ハロゲン原子（Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ）、アルコキシ基およびハロゲン置換アルキル基が含まれる。アルコキシ基およびハロゲン置換アルキル基の炭素原子数は、１乃至６であることが好ましい。
【００１８】
式（Ｉ）において、Ｄ１は−Ｏ−、−Ｓ−または−ＮＲ１−である。Ｒ１は炭素原子数が１乃至６のアルキル基である。Ｄ１は−Ｏ−または−Ｓ−であることが好ましく、−Ｏ−であることがさらに好ましい。
【００１９】
式（Ｉ）において、Ｃｙ１は二価の環状基である。
環状基は、５員環、６員環、７員環またはそれらの縮合環を有することが好ましい。環には、芳香族環（例、ベンゼン環、ナフタレン環）、複素環（例、チオフェン環）および脂肪族環（例、シクロヘキサン環）が含まれる。芳香族環が好ましく、ベンゼン環がさらに好ましい。
環状基の環に、Ｄ１およびＢ１（Ｂ１が単結合の場合にはＣｙ１またはＣｙ２）が結合する二つの位置の関係は、隣接しないことが好ましく、なるべく離れていることがさらに好ましい。例えば、環状基の環がベンゼン環の場合、環はｍ−フェニレンまたはｐ−フェニレンであることが好ましく、ｐ−フェニレンであることがさらに好ましい。チオフェン環の場合、環はチオフェン−２，５−ジイルであることが特に好ましい。
【００２０】
環状基の環は、置換基を有していてもよい。置換基の例には、ハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基およびハロゲン置換アルキル基が含まれる。ハロゲン原子およびアルキル基が好ましい。アルキル基、アルコキシ基およびハロゲン置換アルキル基の炭素原子数は、１乃至６であることが好ましい。
【００２１】
式（Ｉ）において、Ｂ１は単結合、−ＣＨ＝ＣＨ−、−ＣＨ≡ＣＨ−、−ＣＯ−Ｏ−、−ＣＯ−Ｓ−、−Ｏ−ＣＯ−、−Ｓ−ＣＯ−、−ＣＯ−ＮＨ−または−ＮＨ−ＣＯ−である。Ｂ１は単結合、−ＣＨ＝ＣＨ−、−ＣＨ≡ＣＨ−、−ＣＯ−Ｏ−または−ＣＯ−Ｓ−であることが好ましく、単結合、−ＣＨ＝ＣＨ−、−ＣＨ≡ＣＨ−であることがさらに好ましい。
式（Ｉ）において、ｎは１または２である。１の方が２よりも好ましい。ｎが２の場合、二つの（Ｃｙ１−Ｂ１）は互いに異なっていてもよい。
【００２２】
式（Ｉ）において、Ｃｙ２は一価の環状基である。
環状基は、５員環、６員環、７員環またはそれらの縮合環を有することが好ましい。環には、芳香族環（例、ベンゼン環、ナフタレン環）、複素環（例、チオフェン環）および脂肪族環（例、シクロヘキサン環）が含まれる。芳香族環が好ましく、ベンゼン環がさらに好ましい。
【００２３】
環状基の環は、置換基を有していてもよい。置換基は、ハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基および電子吸引性基が含まれる。アルキル基およびアルコキシ基の炭素原子数は、１乃至６であることが好ましい。Ｃｙ２は、電子吸引性基を置換基として有することが好ましい。
本明細書において、電子吸引性基は、ハメット則の値（σｐまたはσｍ）が正の値になる基を意味する。ハメット則の値は、Ｃｈｅｍ．Ｒｅｖ．誌、第９１巻、１６５頁（１９９１年）に記載の数値を参照できる。
電子吸引性基には、ハロゲン原子（Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ）、ハロゲン化アルキル基、アシル基、アシルオキシ基、アルコキシカルボニル基、アルカンスルフィニル基、シアノ、アミド基およびカルボキシルが含まれる。ハロゲン化アルキル基（例、トリフルオロメチル）、アシル基（例、ホルミル、アセチル）、アシルオキシ基、アルコキシカルボニル基（例、メトキシカルボニル、エトキシカルボニル）、アルカンスルフィニル基およびアミド基の炭素原子数は、１乃至６であることが好ましい。電子吸引性基は、ニトロ、シアノ、−ＣＨ-＝Ｃ＝Ｃ（ＣＮ）２、−Ｃ（ＣＮ）＝Ｃ（ＣＮ）２または−ＣＨ＝Ｃ（ＣＮ）ＣＯ２−Ｒ（Ｒは炭素原子数が１乃至６のアルキル基）が好ましい。
【００２４】
環状基の環に、Ｂ１および置換基が結合する二つの位置の関係は、隣接しないことが好ましく、なるべく離れていることがさらに好ましい。例えば、環状基の環がベンゼン環の場合、環はｍ−フェニレンまたはｐ−フェニレンであることが好ましく、ｐ−フェニレンであることがさらに好ましい。チオフェン環の場合、環はチオフェン−２，５−ジイルであることが特に好ましい。
【００２５】
以下に、式（Ｉ）で表されるトリフェニレン化合物の例を示す。なお、以下の各例は、６個のＲ（トリフェニレン核の置換基）が同一である場合であって、Ｒのみを例示する。
【００２６】
【化４】
2005097163.tif 000006
【００２７】
【化５】
2005097163.tif 000007
【００２８】
【化６】
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【００２９】
【化７】
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【００３０】
【化８】
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【００３１】
【化９】
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【００３２】
【化１０】
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【００３３】
【化１１】
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【００３４】
【化１２】
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【００３５】
【化１３】
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【００３６】
【化１４】
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【００３７】
【化１５】
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【００３８】
【化１６】
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【００３９】
【化１７】
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【００４０】
【化１８】
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【００４１】
【化１９】
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【００４２】
【化２０】
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【００４３】
【化２１】
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【００４４】
【化２２】
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【００４５】
【化２３】
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【００４６】
【化２４】
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【００４７】
【化２５】
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【００４８】
【化２６】
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【００４９】
【化２７】
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【００５０】
【化２８】
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【００５１】
具体例（４）、（１１）、（１８）、（１９）に含まれている二重結合は、トランスの方がシスよりも好ましい。
式（Ｉ）で表されるトリフェニレン化合物は、例えば、以下の第１〜第３工程からなる方法により合成することができる。
【００５２】
【化２９】
2005097163.tif 000031
【００５３】
上記式において、Ｘは脱離性基であり、Ｌ１、Ｄ１、Ｃｙ１、Ｂ１、ｎ、Ｃｙ２は式（Ｉ）と同じ定義である。
【００５４】
第１工程では、化合物（Ｃ−１）と化合物（Ｃ−２）を溶媒に溶解し、塩基存在下において反応させることにより、化合物（Ｃ−３）を合成する。なお、化合物（Ｃ−２）の種類（特にＤ１の種類）によっては、化合物（Ｃ−１）のヒドロキシル基が自己反応する場合がある。自己反応を防止するため、化合物（Ｃ−１）のヒドロキシル基に保護基を結合させておくことができる。
化合物（Ｃ−１）における脱離性基（Ｘ）は、ハロゲン原子であることが好ましく、塩素原子、臭素原子またはヨウ素原子であることがさらに好ましい。化合物（Ｃ−１）と化合物（Ｃ−２）は、市販品を利用できる。また、既知の方法により化合物（Ｃ−１）と化合物（Ｃ−２）を合成してもよい。
【００５５】
第１工程で用いる溶剤は、ニトリル（例、アセトニトリル）およびアミド（例、ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド）が好ましい。塩基は、無機塩基の方が有機塩基よりも好ましい。炭酸金属塩（例、炭酸カリウム、炭酸ナトリウム）が特に好ましい無機塩基である。塩基の使用量は、化合物（Ｃ−１）に対して０．５乃至１０当量の範囲であることが好ましく、２乃至５当量の範囲であることがさらに好ましい。反応温度は、室温から用いる溶媒の沸点までの範囲が好ましく、６０乃至１５０℃の範囲であることがさらに好ましい。還流条件下で反応を実施してもよい。反応時間は、１０分間乃至１日間が好ましく、１時間乃至１２時間がさらに好ましい。反応を促進するため、少量のヨウ化ナトリウムまたはヨウ化カリウムを触媒として反応系に添加してもよい。
【００５６】
【化３０】
2005097163.tif 000032
【００５７】
上記式において、Ｌ１、Ｄ１、Ｃｙ１、Ｂ１、ｎ、Ｃｙ２は式（Ｉ）と同じ定義である。
【００５８】
第２工程では、第１工程で得られた化合物（Ｃ−３）を、塩基存在下でトシルクロリドと反応させることにより化合物（Ｃ−４）に変換する。トシルクロリドの使用量は、化合物（Ｃ−３）に対して、０．５乃至２当量の範囲であることが好ましく、０．８乃至１．２当量の範囲であることがさらに好ましい。第２工程で用いる塩基は、有機塩基の方が無機塩基よりも好ましい。芳香族複素環化合物（例、ピリジン）が特に好ましい有機塩基である。塩基として使用するピリジンを、溶媒としても用いることが特に好ましい。反応温度は、室温から用いる溶媒の沸点までの温度であることが好ましい。還流条件下で反応を実施してもよい。反応時間は、１０分間乃至１日間が好ましく、１時間乃至１２時間がさらに好ましい。
【００５９】
なお、化合物（Ｃ−３）において、Ｌ１の末端ヒドロキシル基（−ＯＨ）がカルボキシル基（−ＣＯＯＨ）の一部として存在する場合は、トシルクロリドに代えてメシルクロリドを用いることが好ましい。メシルクロリドを用いる場合の溶媒は、環状エーテル（例、テトラヒドロフラン）が好ましい。用いる塩基は、有機塩基の方が無機塩基よりも好ましい。三級アミン（例、Ｎ，Ｎ−ジイソプロピルエチルアミン）が特に好ましい有機塩基である。
【００６０】
【化３１】
2005097163.tif 000033
【００６１】
上記式において、Ｌ１、Ｄ１、Ｃｙ１、Ｂ１、ｎ、Ｃｙ２は式（Ｉ）と同じ定義である。
【００６２】
第３工程では、第２工程で得られた化合物（Ｃ−４）と２，３，６，７，１０，１１−ヘキサヒドロキシトリフェニレンを溶媒に溶解し、塩基存在下において反応させることにより式（Ｉ）で表されるトリフェニレン化合物（Ａ１は−Ｏ−）を合成する。
化合物（Ｃ−４）の使用量は２，３，６，７，１０，１１−ヘキサヒドロキシトリフェニレンに対して、５乃至１２当量の範囲であることが好ましく、６乃至８当量の範囲であることがさらに好ましい。第３工程で用いる溶媒は、アミド（例、ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド）が好ましい。塩基は、無機塩基の方が有機塩基よりも好ましい。炭酸金属塩（例、炭酸カリウム、炭酸ナトリウム）が特に好ましい無機塩基である。塩基の使用量は、化合物（Ｃ−４）に対して０．５乃至１０当量の範囲であることが好ましく、０．８乃至２当量の範囲であることがさらに好ましい。反応温度は、室温から用いる溶媒の沸点までの範囲が好ましく、８０乃至１８０℃の範囲であることがさらに好ましい。還流条件下で反応を実施してもよい。反応時間は、１０分間乃至１日間が好ましく、１時間乃至１２時間がさらに好ましい。反応を促進するため、少量のヨウ化ナトリウムまたはヨウ化カリウムを触媒として反応系に添加してもよい。
【００６３】
Ａ１が−Ｓ−であるトリフェニレン化合物を合成する場合は、２，３，６，７，１０，１１−ヘキサヒドロキシトリフェニレンに代えて、２，３，６，７，１０，１１−ヘキサメルカプトトリフェニレンを使用すればよい。２，３，６，７，１０，１１−ヘキサメルカプトトリフェニレンは、独国特許出願公開第３４２５２６１号明細書に記載の方法で合成できる。
【００６４】
式（Ｉ）で表されるトリフェニレン化合物が置換基を有する場合、上記の製造方法において、あらかじめ導入すべき置換基の前駆体となる基を導入し、適切な工程で目的とする置換基に変換することができる。また、必要に応じて保護基を用い、脱保護の工程を採用することで、置換基を導入することもできる。
【００６５】
式（Ｉ）で表されるトリフェニレン化合物は、光学分野で利用される機能性フイルム（例えば、位相差板）や光学分野またはエレクトロニクス分野で利用される機能性素子（非線形光学素子、電気光学素子、光変調素子、光シャッター）の製造に利用できる。
【実施例１】
【００６６】
【化３２】
2005097163.tif 000034
【００６７】
ジメチルホルムアミド１００ｍｌに、４−ヒドロキシ−４’−シアノビフェニル１９．５ｇ、１０−ブロモデカノール２５．０ｇを溶解した。溶液に、炭酸カリウム２７．８ｇ、ヨウ化カリウム１．６６ｇを加え、外温１２０℃において５時間反応させた。反応液を水に注ぎ、生じた沈殿を減圧濾過により採取した。得られた沈殿をアセトニトリルにより再結晶し、４−（１０−ヒドロキシデシル）オキシ−４’−シアノビフェニル１９．１ｇを得た。
【００６８】
【化３３】
2005097163.tif 000035
【００６９】
ピリジン２０ｍｌに、得られた４−（１０−ヒドロキシデシル）オキシ−４’−シアノビフェニル７．０ｇを溶解した。溶液に、３．８ｇのトシルクロリドを加え、室温で1時間攪拌した。反応液に水を加え、酢酸エチルで抽出した。有機相を硫酸ナトリウムで乾燥し、減圧下で濃縮した。残留物をシリカゲルクロマトグラフィー（溶離液：ヘキサン／酢酸エチル＝７／３）で精製し、４−（１０−トシルオキシデシル）オキシ−４’−シアノビフェニル１．４ｇを得た。
【００７０】
【化３４】
2005097163.tif 000036
【００７１】
ジメチルホルムアミド２０ｍｌに、得られた４−（１０−トシルオキシデシル）オキシ−４’−シアノビフェニル１．２０ｇ、２，３，６，７，１０，１１−ヘキサヒドロキシトリフェニレン０．９７ｇを溶解した。溶液に、炭酸カリウム０．６６ｇ、触媒量のヨウ化カリウムを加え、還流条件で２時間攪拌した。反応液に水を加え、酢酸エチルで抽出した。有機相を硫酸ナトリウムで乾燥し、減圧下で濃縮した。残留物をシリカゲルクロマトグラフィー（溶離液：ジクロロメタン／酢酸エチル＝９／１）で精製し、トリフェニレン化合物（１）０．６２ｇを得た。
【００７２】
Ｈ１−ＮＭＲ（δ：ＣＤＣｌ３）：１．３８−１．５８（ｍ，７２Ｈ）、１．７９（ｑｕｉｎｔ．，１２Ｈ）、１．９４（ｑｕｉｎｔ．，１２Ｈ）、３．９７（ｔ，１２Ｈ）、４．２２（ｔ，１２Ｈ）、６．９５（ｄ，１２Ｈ）、７．４９（ｄ，１２Ｈ）、７．６０（ｄ，１２Ｈ）、７．６６（ｄ，１２Ｈ）、７．８３（ｓ，６Ｈ）
【実施例２】
【００７３】
（液晶性の確認）
実施例１で合成したトリフェニレン化合物（１）を、偏光顕微鏡でテクスチャー観察した。その結果、ネマチック（Ｎ）相の液晶性を確認した。トリフェニレン化合物（１）は、下記のように広い温度範囲で液晶性を示した。Δｎは、０．１５であった。
Ｃｒｙｓｔ．−（５７℃）−液晶相（Ｎ）−（１３７℃）−Ｉｓｏ．
【実施例３】
【００７４】
（液晶相転移変化の調整）
２，３，６，７，１０，１１−ヘキサ（オクチルオキシフェニルカルボニルオキシ）トリフェニレン９ｍｇにトリフェニレン化合物（１）１ｍｇを加えてクロロホルムに溶解した後、減圧下で濃縮および乾燥し液晶組成物を調製した。
偏光顕微鏡観察により得られた液晶組成物の液晶の相転移温度を調べた。その結果、トリフェニレン化合物（１）の添加により相転移温度を低下できることを確認した。すなわち、２，３，６，７，１０，１１−ヘキサ（オクチルオキシフェニルカルボニルオキシ）トリフェニレンとトリフェニレン化合物（１）からなる液晶組成物は、下記の相変化が認められた。
Ｃｒｙｓｔ．−（１５７℃）−液晶相−（２１７℃）−Ｉｓｏ．
【００７５】
一方、２，３，６，７，１０，１１−ヘキサ（オクチルオキシフェニルカルボニルオキシ）トリフェニレンの相変化は、下記の通りである。
Ｃｒｙｓｔ．−（１６２℃）−液晶相−（２３８℃）−Ｉｓｏ．
【実施例４】
【００７６】
（液晶相転移変化の調整）
４−ペンチル−４’−シアノビフェニル（５ＣＢ）９ｍｇにトリフェニレン化合物（１）１ｍｇを加えてクロロホルムに溶解した後、減圧下で濃縮、乾燥し液晶組成物を調製した。
偏光顕微鏡観察により得られた液晶組成物の液晶の相転移温度を調べた。その結果、トリフェニレン化合物（１）の添加により相転移温度を低下できることを確認した。すなわち、５ＣＢとトリフェニレン化合物（１）からなる液晶組成物は、下記の相変化が認められた。
Ｃｒｙｓｔ．−（室温以下）−液晶相−（５４℃）−Ｉｓｏ．
【００７７】
なお、５ＣＢの相変化は、下記の通りである。
Ｃｒｙｓｔ．−（２４℃）−液晶相−（３５℃）−Ｉｓｏ．
【実施例５】
【００７８】
（非線形光学特性の確認）
一対の透明ガラス基板からなるセルギャップが５μｍの液晶評価セル（Ｅ．Ｈ．Ｃ製、）に、１６０℃でトリフェニレン化合物（１）を注入した。
得られた試料に対し、１００℃において５０Ｖ、１００Ｖの直流電場を印加しながらＹＨＧレーザーの赤外光（１．０６μｍ）を照射した。第二高調波の発生を確認し、その強度をメーカフリンジ法（Ｊ．Ｏｐｔ．Ｓｏｃ．Ａｍ．誌、第Ｂ６巻、７３３頁、１９８９年）により測定した。
測定結果を図１に示す。
図１に示されるように、トリフェニレン化合物（１）は非線形光学特性を有し、その第二高調波強度は印加電圧に依存して増加する。
【図面の簡単な説明】
【００７９】
【図１】実施例５で作製した非線形光学素子から発生する第二高調波の強度を測定した結果を示すチャートである。
【図１】
2005097163.tif 000039