(57)【要約】【目的】  加熱室へ調理皿を挿入する調理皿で底板を固定している接着剤が剥がれてしまうのを防止することができる加熱調理器を提供する。【構成】  加熱調理器１は、食品を収納する加熱室３と、この加熱室３内の食品を加熱するためのマグネトロン１４と、加熱室３の下方に回転可能に設けられ、マグネトロン１４が発振したマイクロ波を加熱室３内に供給するための回転アンテナ１１と、加熱室３の底面７に接着固定され、当該加熱室３と回転アンテナ１１が存在する領域とを仕切る底板８とを備える。食品を載置するための調理皿１５、若しくは、加熱室３の底面７に、調理皿１５を底板８から所定寸法離間させるための突部７Ａを設ける。【選択図】        図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
食品を収納する加熱室と、
該加熱室内の食品を加熱するためのマグネトロンと、
前記加熱室の下方に回転可能に設けられ、前記マグネトロンが発振したマイクロ波を前記加熱室内に供給するための回転アンテナと、
前記加熱室の底面に接着固定され、当該加熱室と前記回転アンテナが存在する領域とを仕切る底板とを備え、
前記食品を載置するための調理皿、若しくは、前記加熱室の底面に、前記調理皿を前記底板から所定寸法離間させるための突部を設けたことを特徴とする加熱調理器。
【請求項２】
前記突部を前記調理皿と加熱室の底面の双方に設けると共に、両突部により前記調理皿の前記加熱室側壁方向への移動を規制したことを特徴とする請求項１に記載の加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、加熱室底面に固定される底板を備えた加熱調理器の改良に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来の加熱調理器においては、マイクロ波を発振するマグネトロンを備え、このマグネトロンが発振したマイクロ波を加熱室内に供給し加熱室内の食品を加熱調理できるように構成されている。該加熱調理器の加熱室の下方にはモータにて回転する回転アンテナが設けられている。そして、マイクロ波を加熱室内に供給する際回転アンテナでマイクロ波を攪拌することにより加熱室内に収納した食品に均一にマイクロ波を当て、食品に加熱むらのない調理ができるように構成していた（特許文献１参照）。
【０００３】
また、加熱室内の底部にはセラミック等の電波を透過し易い材質の底板を設けて回転アンテナに手が触れないように回転アンテナを覆うと共に、この底板の上に食品などを載せる調理皿を載置可能に構成していた。この底板は、シリコン等の接着剤で全周を加熱室底面に固定していた。これにより、食品のカスや水分等が回転アンテナ部に入り込まないように構成していた。
【０００４】
また、加熱室の側面に調理皿を載置するための載置棚を複数段設け、必要に応じて調理皿の高さを調整できる加熱料理器もあった。
【０００５】
【特許文献１】特開２００１−２５０６７２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、従来の加熱調理器で食品を調理する際、食品を載せた調理皿を底板上に載置し加熱室奥側にスライドすることにより調理皿を加熱室内にセットしているが、底板全周を固定している接着剤はどうしても底板よりも盛り上ってしまう。このため、調理皿のスライド時に調理皿が接着剤に当たって調理皿の摺動性が悪化してしまうという問題があった。また、調理皿の挿入によって底板より突出している接着剤が剥がれてしまう等の問題もあった。
【０００７】
本発明は、前記課題に鑑み為されたものであり、接着剤の剥がれを防止し、且つ、調理皿の摺動性の悪化を防止した加熱調理器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
即ち、本発明の加熱調理器は、食品を収納する加熱室と、この加熱室内の食品を加熱するためのマグネトロンと、加熱室の下方に回転可能に設けられ、マグネトロンが発振したマイクロ波を加熱室内に供給するための回転アンテナと、加熱室の底面に接着固定され、当該加熱室と回転アンテナが存在する領域とを仕切る底板とを備え、食品を載置するための調理皿、若しくは、加熱室の底面に、調理皿を底板から所定寸法離間させるための突部を設けたことを特徴とする。
【発明の効果】
【０００９】
以上詳述した如く本発明によれば、調理皿を加熱室底面に直接載置して使用するとき、調理皿の加熱室への摺動性を大幅に改善することができるようになる。また、加熱室底面に底板を接着している接着剤から調理皿を所定寸法浮かすことができるので、接着剤が調理皿の移動によって剥がれてしまうのを確実に防止することができる。従って、底板を加熱室底面に接着している接着剤が剥がれてしまうなどの不都合のない好適な加熱調理器を提供することができるようになるものである。
【００１０】
また、調理皿が加熱室側壁方向への移動を調理皿に設けた突部と底面に設けた突部により規制しているので、調理皿を出し入れする過程で調理皿が加熱室の側壁に接触して側壁に傷が付いてしまうのを未然に阻止することが可能となる。これにより、加熱室内が錆びて細菌が発生するなどの不衛生な状態を確実に防止でき、加熱室を常に綺麗な状態で維持することができるようになるものである。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
実施の形態１．
図面に基づき本発明の実施形態を詳述する。図１は本発明の加熱調理器１の要部縦断面図、図２は同図１の加熱調理器１の要部（点線丸印内）の拡大図、図３は本発明の加熱室３底面７の平面図をそれぞれ示している。
【００１２】
図１において、１は食品にマイクロ波を当てて加熱する加熱調理器、２は加熱調理器１の本体、３は本体２内に設けられ食品を加熱調理するための加熱室で、本体２の前面となる加熱室３の横には調理者が調理情報を入力するためのタイマなどの操作スイッチが備えられた操作パネル（図示せず）が設けられている。本体２には脚２Ａが複数設けられており、これらの脚２Ａは本体２を下方から４隅で支持する。
【００１３】
該加熱室３は、両側面を仕切る側壁４、４と、後面を覆う後壁５と、上面を覆う天壁６と、下面を覆い所定の形状に折曲された底面７とから前面を開口する箱状に形成されている。これら側壁４、４、後壁５、天壁６及び底面７は金属板が屈曲されて箱状に形成されている。加熱室３の前面開口は図示しないドアにて開閉可能に閉塞されている。本体２内となる加熱室３の下方には加熱室３内に収納した食品に均一にマイクロ波を当てるための回転アンテナ１１が設けられており、この回転アンテナ１１は後述するマグネトロン１４から発振するマイクロ波を加熱室３内に拡散させる。加熱室３の両側壁４、４には載置棚４Ａが複数段設けられており、これらの載置棚４Ａによって多数の食品を加熱調理できるように構成されている。
【００１４】
回転アンテナ１１と加熱室３の間にはセラミック等の非誘電部材からなる底板８が設けられており、この底板８は加熱室３と回転アンテナ１１が存在する領域とを仕切っている。該底板８は回転アンテナ１１の上方に配置されて加熱室３の底面７を平面に構成すると共に、底板８は加熱室３底面７の全体より僅か小さな大きさを呈している。尚、底面７の底板８に対応する部分を下方に折曲し所定寸法突出させて回転アンテナ１１を設置する空間（領域）を形成している。
【００１５】
本体２内部の加熱室３の下部には導波管１３が左右方向に延在して設けられており、この導波管１３の右側端部上側となる加熱室３の側壁４側部にマグネトロン１４が設けられている。マグネトロン１４には図示しないがマグネトロン１４から発振されたマイクロ波を導波管１３内に放出するマグネトロンアンテナを備えており、マグネトロン１４（マグネトロンアンテナを含む）は回転アンテナ１１が存在する領域を介して加熱室３内に連通している。回転アンテナ１１の下方には回転アンテナ１１を回転させるためのモータ１２が回転軸１２Ａを介して接続され、回転アンテナ１１は、このモータ１２によって回転する。
【００１６】
そして、マグネトロン１４から発振されたマイクロ波は導波管１３内を経てモータ１２の駆動により回転する回転アンテナ１１で拡散され加熱室３内全体にまんべんなく放出される。また、側壁４上部には図示しないマイクロ波放出口が設けられており、このマイクロ波放出口からもマグネトロン１４から発振されたマイクロ波が加熱室３内に放出される。これによって加熱室３内の調理皿１５に載置された食品は下方と上方からまんべんなく加熱され好適に調理される。尚、回転アンテナ１１にて加熱室３内にまんべんなくマイクロ波を放出する技術については従来より周知の技術であるため詳細な説明を省略する。
【００１７】
一方、前記底板８は加熱室３の底面７とシリコン等の接着剤９にて接着固定されている。この底板８は加熱室３底面７に全周縁部が接着剤９で固定されるが、接着剤９はどうしても底板８より僅か盛り上ってしまう。そこで、本発明では底板８の外径外側となる加熱室３底面７を天壁６方向に所定寸法突出させた突部７Ａを設けている（図２）。この突部７Ａはプレス（図示せず）により底板８の外径外側に所定の幅で突出させると共に、突部７Ａは底板８と加熱室３の底面７を接着している接着剤９より僅か高い距離天壁６方向に突出させている（図３）。以降突部７Ａはプレスにて突出されているものとする。
【００１８】
即ち、突部７Ａは加熱室３の底面７に調理皿１５を載置した際調理皿１５が接着剤９に接触しない高さに構成している。尚、突部７Ａの高さは接着剤９と略同等（僅か接触する高さ）でも差し支えない。これにより、加熱室３内へ調理皿１５を挿入する際底板８を固定している接着剤９が調理皿１５の挿入で剥がれてしまうなどの不都合を確実に防止することができる。また、底板８を加熱室３底面７に接着している接着剤９が剥がれないので加熱室３内への調理皿１５の挿脱を円滑に行うことができる。
【００１９】
このように、接着剤９の高さより高い突部７Ａを底板８の外形外側周囲に沿って全周に設けているので、載置棚４Ａを使用せずに加熱室３の底面７に直接調理皿１５を載置して使用する際は、底面７を接着剤９に接触させることなく突部７Ａに調理皿１５を接触させた状態で調理皿１５をセットすることができる。これにより、底板８を固定している接着剤９に調理皿１５を接触させずに浮かせることができるので、調理皿１５の挿入性や脱出性などの摺動性を大幅に向上させることができる。また、接着剤９より調理皿１５を浮かした状態で挿脱させることができるので、調理皿１５が接触して接着剤９が剥がれてしまう等の不都合を確実に回避することができる。
【００２０】
特に、突部７Ａは底面７を、プレスを用いて突出させているだけなので、底面７折曲用のプレス機の金型に一体に突出型を設けておけば、格別な突出型を使用することなく底面７に突部７Ａを突出させることができる。これにより、突部７Ａの高さの寸法を極めて安定させることができ、調理皿１５を安定した状態で挿脱することが可能となる。また、格別な突出型を使用することなく底面７に突部７Ａを突出させることができるので、底面７のコストの高騰も阻止することができる。
【００２１】
他方、図４に他の底面７（突部７Ａ）を示している。この場合、底面７両側に前述同様の突部７Ａを断続的に設けている。この場合突部７Ａは、加熱室３の前面開口側から所定寸法後壁５側に延在させると共に、後壁５側から所定寸法前面開口側に延在させている。即ち、加熱室３の前面開口側から後壁５方向に延在する突部７Ａの中間を削除して加熱室３の前面開口側と後壁５側の２箇所に断続的に設けている。具体的には、底板８の外形外側周囲に沿って全周に設けた前述の突部７Ａを、底面７両側の前後２箇所（両側４箇所）だけに配置した構成としている。これにより、調理皿１５と突部７Ａとの接触面積を小さくすることができるので、調理皿１５を安定した状態で円滑に挿脱することが可能となる。また、前述同様の効果を得ることができる。
【００２２】
また、図５に他の底面７（突部７Ａ）を示している。この場合、底面７両側に前述同様の突部７Ａを設けている。この突部７Ａは、加熱室３の前面開口側から後壁５側まで延在させている。即ち、底板８の外形外側周囲に沿って全周に設けた前述の突部７Ａを、底面７両側にそれぞれ配置した構成としている。これにより、図４の底面７前後の２箇所に配置した突部７Ａに対して調理皿１５と突部７Ａとの接触面積が大きくなるので、調理皿１５に図示しない重い食料や容器などを載置した場合でも、安定した状態で調理皿１５を円滑に挿脱することが可能となる。また、前述同様の効果を得ることができる。
【００２３】
実施の形態２．
図６は本発明の他の一実施形態の加熱調理器１（要部）の縦断面図である。尚、前述の実施の形態と同じ部分にはこれと同じ符号を付し、説明を省略する。前述の実施の形態で説明したような加熱調理器１において、底面７両側に図５同様に突部７Ａを設けると共に、調理皿１５の下面両側に底面７方向に所定寸法突出する突部１５Ａを設けている。この突部１５Ａは調理皿１５が高周波透過性のセラミックにて形成されているので、調理皿１５の成形段階で底面７方向に所定寸法突出させて成形することができる。本実施形態では突部１５Ａは、加熱室３の前面開口側から後壁５側に渡って平行に設けられていて、該突部１５Ａは底面７に設けた突部７Ａと略同等に構成している。
【００２４】
また、突部１５Ａは底板８と加熱室３の底面７を接着している接着剤９より所定寸法側壁４側に離間させると共に、側壁４より接着剤９側に所定寸法離間させている。即ち、調理皿１５の下面両側に平行に設けた突部１５Ａ、１５Ａを接着剤９と側壁４との間に設けている。また、底面７両側に設けた突部７Ａは突部１５Ａ同様平行に設けると共に、両突部７Ａ、７Ａは両突部１５Ａ、１５Ａの側壁４側に設けている。この両突部７Ａ、７Ａも、突部１５Ａ、１５Ａ同様接着剤９と側壁４との間に位置して設けている（図７）。この場合、調理皿１５の下面両側に設けた突部１５Ａ、１５Ａを両突部７Ａ、７Ａの内側に配置している。
【００２５】
該側壁４側の突部７Ａと接着剤９側の突部１５Ａとは僅か間隔を存して配置され、例えば調理皿１５が左側に寄った場合は、右側の突部７Ａに突部１５Ａが当接（この場合、左側の突部７Ａと突部１５Ａとの隙間は大きくなる）して、調理皿１５がそれ以上側壁４側に移動しないように規制している。また、調理皿１５が右側に寄った場合は、左側の突部７Ａに突部１５Ａが当接（この場合、右側の突部７Ａと突部１５Ａとの隙間は大きくなる）して、調理皿１５がそれ以上側壁４側に移動しないように規制している。
【００２６】
このように、底面７両側に突部７Ａ、７Ａを設けると共に、この突部７Ａ、７Ａの間に入るように調理皿１５に突部１５Ａ、１５Ａを設けているので、調理皿１５が左右どちら側に寄った場合でも、調理皿１５が加熱室３の側壁４方向へ移動してしまうのを規制することができる。これにより、調理皿１５の縁が側壁４に当たって側壁４に傷付いてしまうのを防止することができる。また、調理皿１５の縁が側壁４に当たらないので、調理皿１５を円滑に挿脱することができる。尚、実施の形態では両突部７Ａ、７Ａの内側に調理皿１５の下面両側に設けた突部１５Ａ、１５Ａを配置したが、調理皿１５の下面両側に設けた突部１５Ａ、１５Ａを両突部７Ａ、７Ａの外側に配置しても同様の効果を得ることができる。
【００２７】
実施の形態３．
図８は本発明の他の一実施形態の加熱調理器１（要部）の縦断面図である。尚、前述の各実施の形態と同じ部分にはこれと同じ符号を付し、説明を省略する。前述の実施の形態で説明したような加熱調理器１において、実施の形態２の加熱室３の底面７一側（加熱室３の左側）に２列の突部７Ａ、７Ａを設けている。この場合、実施の形態２の右側の突部７Ａは設けていない。即ち、実施の形態２の底面７左側に設けた突部７Ａと、この突部７Ａと所定の間隔を存して接着剤９側に突部７Ａを設けている。この両突部７Ａ、７Ａを平行に設けると共に、両突部７Ａ、７Ａは調理皿１５の下面両側に設けた一方の突部１５Ａを挿入可能な間隔で配置している。即ち、調理皿１５が前後どちらの方向から加熱室３内に挿入された場合でも、調理皿１５の一方の突部１５Ａが両突部７Ａ、７Ａ間に挿入できるように構成している。
【００２８】
このように、加熱室３の一側（左側）に平行に突部７Ａ、７Ａを設けると共に、この突部７Ａ、７Ａの間に入るような位置に調理皿１５に突部１５Ａ、１５Ａを設けているので、調理皿１５が左右どちら側に寄った場合でも加熱室３の側壁４方向へ移動するのを規制することができる。これにより、調理皿１５の縁が側壁４に当たって側壁４に傷付いてしまうのを防止することができる。また、調理皿１５の縁が側壁４に当たらないので、調理皿１５を円滑に挿脱することができる。尚、実施の形態では両突部７Ａ、７Ａを加熱室３の一側（左側）に設けているが、両突部７Ａ、７Ａを加熱室３の他側（右側）に設けても同様の効果を得ることができる。また、調理皿１５に両突部７Ａ、７Ａ同様突部１５Ａを２列設け、底面７の突部７Ａを調理皿１５に設けた２列の突部１５Ａ、１５Ａ間に挿入して、調理皿１５が加熱室３の側壁４方向へ移動するのを規制しても同様の効果を得ることができる。
【００２９】
実施の形態４．
図９は本発明の他の一実施形態の加熱調理器１（要部）の縦断面図である。尚、前述の各実施の形態と同じ部分にはこれと同じ符号を付し、説明を省略する。前述の実施の形態で説明したような加熱調理器１において、実施の形態３の加熱室３の一側に設けた２列の突部７Ａ、７Ａを加熱室３の両側に設けている。即ち、加熱室３の両側に設けた突部７Ａ、７Ａ間と突部７Ａ、７Ａ間には調理皿１５の下面両側に設けた両突部１５Ａ、１５Ａを挿入可能な間隔で配置している。これにより、調理皿１５が前後どちらの方向から加熱室３内に挿入された場合でも、調理皿１５の両方の突部１５Ａ、１５Ａが加熱室３の両側に設けた両突部７Ａ、７Ａ間に挿入できるように構成している。
【００３０】
このように、加熱室３の両側にそれぞれ平行に突部７Ａ、７Ａを設けると共に、この突部７Ａ、７Ａの間に入るような位置に調理皿１５に突部１５Ａ、１５Ａを設けているので、調理皿１５が左右どちら側に寄った場合でも、調理皿１５が加熱室３の側壁４方向へ移動してしまうのを両側の突部７Ａ、７Ａでより安定して規制することができる。これにより、調理皿１５の縁が側壁４に当たって側壁４に傷が付いてしまうのを防止することができる。また、調理皿１５の縁が側壁４に当たらないので、調理皿１５を円滑に挿脱することができる。尚、実施の形態では両突部７Ａ、７Ａを加熱室３の底面７両側に設けると共に、調理皿１５の下面両側に底面７両側に設けた両突部７Ａ、７Ａ間に入る突部１５Ａを設けているが、調理皿１５の下面両側に底面７両側に設けた両突部７Ａ、７Ａ同様突部１５Ａをそれぞれ２列平行に設けると共に、調理皿１５の下面両側に設けた２列の突部１５Ａ、１５Ａ間に入る突部７Ａを底面７両側に設けても同様の効果を得ることができる。
【００３１】
実施の形態５．
図１０は本発明の他の一実施形態の加熱調理器１（要部）の縦断面図である。尚、前述の各実施の形態と同じ部分にはこれと同じ符号を付し、説明を省略する。前述の実施の形態で説明したような加熱調理器１において、調理皿１５の下面両側壁４、４側に突部１５Ａを設けている。該調理皿１５には実施の形態２の如き突部１５Ａを、調理皿１５の両側（一側図示せず）に設けている。尚、底面７には突部７Ａを設けていない。即ち、調理皿１５の両側に下方に突出する突部１５Ａを設けて、底板８を加熱室３底面７に接着している接着剤９の高さより調理皿１５を浮かせている。
【００３２】
これにより、加熱調理器１の加熱室３底面７に突部７Ａを加工しなくても、底面７を加熱室３底面７に接着している接着剤９より調理皿１５を浮かせることができる。また、底面７に突部７Ａを形成していないので、当該底面７の清掃作業を容易に行うことができて、加熱室３内底面７の清掃作業性を大幅に向上することができるようになる。
【００３３】
特に、調理皿１５に突部１５Ａを形成しているだけなので、既に市販されている突部７Ａや突部１５Ａを備えていない加熱調理器に調理皿１５を使用することができる。従って、調理皿１５の利便性を大幅に向上させることができるようになるものである。
【図面の簡単な説明】
【００３４】
【図１】本発明の加熱調理器の要部縦断面図である。（実施例１）
【図２】同図１の加熱調理器の要部（点線丸印内）の拡大図である。
【図３】本発明の加熱室底面の平面図である。
【図４】もう一つの加熱室底面の平面図である。
【図５】もう一つの加熱室底面の平面図である。
【図６】加熱調理器の要部の縦断面図である。
【図７】同図６の加熱室の斜視図である。
【図８】加熱調理器の要部の縦断面図である。
【図９】加熱調理器の要部の縦断面図である。
【図１０】加熱調理器の要部の縦断面図である。
【符号の説明】
【００３５】
１  加熱調理器、２  本体、２Ａ  脚、３  加熱室、４  側壁、４Ａ  載置棚、５  後壁、６  天壁、７  底面、７Ａ  突部、８  底板、９  接着剤、１１  回転アンテナ、１２  モータ、１２Ａ  回転軸、１３  導波管、１４  マグネトロン、１５  調理皿、１５Ａ  突部。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
2005083586.tif 000011
【図１０】
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