(57)【要約】【課題】高周波加熱により食品を加熱調理するに際して、その過加熱を回避可能とした制御手段を得る。【解決手段】食品の温度を検出する赤外線センサ２２と、庫内雰囲気温度を検出するサーミスタ２１と、これらの温度検出信号に基づき高周波加熱手段を制御する制御手段を具備したものにおいて、前記制御手段は、前記加熱手段による加熱調理時に、前記赤外線センサ２２及びサーミスタ２１のうちのいずれかの温度検出結果が、予め設定された所定値を検出したとき、該検出信号を受けて加熱調理を終了制御する。【選択図】  図１
2005016788.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
加熱庫内に収容した食品を高周波加熱及びヒータ加熱可能とした加熱手段と、前記食品の温度を検出する非接触型の食品温度センサと、前記加熱庫内の雰囲気温度を検出する庫内温度センサと、これら温度センサの検出信号に基づき前記加熱手段を制御する制御手段を具備したものにおいて、
前記制御手段は、前記高周波加熱手段による加熱調理時に、前記食品温度センサ及び庫内温度センサのうちのいずれかの温度検出結果が、予め設定された所定値を検出したとき、該検出信号を受けて加熱調理を終了するようにしたことを特徴とする加熱調理器。
【請求項２】
庫内温度センサの所定値は、庫内の温度上昇率に基づき設定したことを特徴とする請求項１記載の加熱調理器。
【請求項３】
庫内温度センサの所定値は、庫内の初期温度に対する温度上昇量に基づき設定したことを特徴とする請求項１記載の加熱調理器。
【請求項４】
庫内温度センサの所定値は、庫内の温度変化率に基づき設定したことを特徴とする請求項１記載の加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、食品を加熱調理する高周波加熱手段及び非接触型の食品温度センサを備えた加熱調理器に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、マグネトロンによる高周波加熱と、オーブンヒータによるヒータ加熱の異なる加熱手段を備えた加熱調理器において、高周波加熱による加熱調理時には食品の温度を検出する非接触型の温度センサである赤外線センサを用いて温度検出し、またヒータ加熱の場合には加熱庫内の雰囲気温度を検出する庫内温度センサとしてサーミスタを用いて温度検出し、これらの検出信号に基づき加熱調理を制御する制御手段を備えている。また、加熱庫の内底部には食品を載置するターンテーブルを備え、且つ該テーブルを介して食品の重量を検出する重量センサを搭載し、以って食品の分量に応じた最長加熱時間を設定可能とし、食品を加熱し過ぎないようにした制御手段が採用されている。
【０００３】
しかるに、近年では上記ターンテーブルを設けない構成が望まれ、所謂加熱庫内に突出した機構部（ターンテーブル等）をなくして食品の載置面を庫内底部の全体に亘り平坦状にし、清掃の容易性や食品の設置領域を広げ得て、取扱い性も良好となるなどの改善を図っている。このような利便性を得る一方、上記したターンテーブルを介して食品の重量を計測していた重量センサを備えることは構成上困難となり、従って、斯かる構成では加熱調理時の食品の温度を検出する赤外線センサに基づき加熱制御することになる。
【０００４】
このように、赤外線センサを用いた加熱制御手段では、赤外線センサによる正確な温度検出が求められるが、当然赤外線を検出できる視野に食品が配置されないと適正な温度検出ができず、設定温度を検出できない状態で長時間の加熱調理が行なわれることになり、食品が過加熱状態となり当該食品を無駄にすることになる。
そこで、赤外線センサによる検出視野を広い領域に亘り確保するため、該赤外線センサを移動させるステッピングモータ等からなる駆動手段を設け、食品が検出視野から極力外れないようにして加熱調理を良好に行なえるようにしている（例えば、特許文献１参照）。
【０００５】
【特許文献１】
特開２００２−１３７４３号公報（第８頁、図９）
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、上記手段を講じても食品の設置領域を赤外線の視野範囲に完全に設定することは困難な場合もあるばかりか、仮令視野範囲内に設置収容されていてもその食品の調理状態によっては、上記したような過加熱を回避できない場合が予測される。例えば、背の高い容器に少量の食品が入っている場合、或は蓋付容器内に食品が収容されている場合、更には食品をラップやキッチンペーパで包まれている場合、或は特に多量の蒸気を発生する食品である場合等では、非接触型の温度検知手段では食品の表面温度を正確に検出することができなくなるからである。従って、斯かる場合には予め設定された加熱調理に必要とする所定温度を検出することができなかったり、できたとしても長時間を要するため加熱し過ぎて食品を乾燥させて無駄にしてしまったり、煮汁が吹きこぼれたりするなどの不具合を生じる。
【０００７】
本発明は上述の事情に鑑みてなされ、従ってその目的は、非接触型の食品温度センサにて食品の温度検出を行なう場合、食品の過加熱を回避できる制御手段を備えた加熱調理器を提供するにある。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
上記目的を達成するために、本発明の加熱調理器は、加熱庫内に収容した食品を高周波加熱及びヒータ加熱可能とした加熱手段と、前記食品の温度を検出する非接触型の食品温度センサと、前記加熱庫内の雰囲気温度を検出する庫内温度センサと、これら温度センサの検出信号に基づき前記加熱手段を制御する制御手段を具備したものにおいて、前記制御手段は、前記高周波加熱手段による加熱調理時に、前記食品温度センサ及び庫内温度センサのうちのいずれかの温度検出結果が、予め設定された所定値を検出したとき、該検出信号を受けて加熱調理を終了するようにしたことを特徴とする（請求項１の発明）。
【０００９】
斯かる構成によれば、上記両センサによる異なる温度検出機能を利用して加熱調理を制御でき、その分信頼性を増した幅広い加熱制御が可能となる。
【００１０】
そして、請求項１記載のものにおいて、庫内温度センサの所定値は、庫内の温度上昇率に基づき設定したことを特徴とする（請求項２の発明）。
【００１１】
斯かる構成によれば、庫内温度センサの特徴を活かした温度検出に基づき、加熱調理が制御でき、特に加熱し過ぎを回避する制御手段として有効である。
【００１２】
また、請求項１記載のものにおいて、庫内温度センサの所定値は、庫内の初期温度に対する温度上昇量に基づき設定したことを特徴とする（請求項３の発明）。
【００１３】
斯かる構成によれば、上記請求項２記載の発明と同様の効果を、他の異なる設定条件にて得られる。
【００１４】
また、請求項１記載のものにおいて、庫内温度センサの所定値は、庫内の温度変化率に基づき設定したことを特徴とする（請求項４の発明）。
【００１５】
斯かる構成によれば、上記請求項２及び３記載の発明と同様の効果を、更に異なる設定条件にて得られる。
【００１６】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の加熱調理器を示す一実施例につき、図１〜図８を参照して説明する。
まず、図１〜図３に基づき加熱調理器の全体構成につき概述すると、その外殻を形成する矩形箱状の本体ケース１内には、前面開口する矩形容器状の加熱庫２を備え、この加熱庫２に隣接した右側には、本体ケース１にて囲われた機械室３が形成され、加熱手段としてのマグネトロン４をはじめ図示しないインバータ装置５（図４参照）や冷却ファン（図４に冷却ファンモータ６のみ示す）、及び後述する赤外線センサ２２等が配設されている。尚、上記冷却ファンはマグネトロン４等の冷却とともに一部加熱庫２内に供給して、食品からでた蒸気等を排出すべく庫内換気用として利用される。
【００１７】
そして、本体ケース１の前面を構成するうちの前記機械室３の前方には、図２に示すように調理メニューの選択設定や加熱調理をスタートするための各種の入力操作を行なう操作パネル７を設け、一方、前記加熱庫２の前面開口には、これを開閉する扉８を回動可能に設けている。そのうち、前記操作パネル７の裏面部には、各種の電装品を実装した回路基板９（図４参照）が配設されていて、この回路基板９には、ＬＣＤ１０（表示部に相当）、ＬＥＤ群１１、スイッチ群１２（いずれも図４参照）などが設けられており、これらに対応して操作パネル７には透明なＬＣＤ表示部１３、ＬＥＤ表示部と兼用のスイッチ操作部１４等が設けられている。また、前記操作パネル７には、必要に応じ調理時間や調理温度を設定可能としたスタートキーを兼ねたダイヤル１５が設けられている。
【００１８】
しかして、前記マグネトロン４は、図１に示すように導波管１６を介して加熱庫２の底部に形成された励振口２ａに連通接続され、該底部上には若干の空間を経て該加熱庫２の実質的な底板１７が配設されている。この底板１７は、下方からの高周波を透過可能な材料、例えばガラス若しくはセラミックスで形成され、表面は図示しない食品を載置するために平坦状をなしている。
【００１９】
また、この底板１７の下方の空間には、オーブンヒータ１８としての例えばシーズヒータからなる下ヒータ１８ｂ、及び高周波を反射撹拌するための回転アンテナ１９を備えている。この回転アンテナ１９は、外底部に設けられたアンテナモータ２０にて回転駆動され、励振口２ａからの高周波を上部の加熱庫２内に有効に供給できるようにしている。
【００２０】
一方、加熱庫２の上部にあっては、前記したオーブンヒータ１８を構成する上ヒータ１８ａを天井面に沿って設けている。また、加熱庫２内の雰囲気温度を検出する庫内温度センサとしてのサーミスタ２１を設けており、その機能等については後述する。更に、加熱庫２の右側壁上部には、前記した赤外線センサ２２が配設されている。この赤外線センサ２２は、庫内底板１７上に設置された食品からの赤外線をキャッチする所謂非接触型の食品温度センサにあって、この赤外線センサ２２からの検出信号に基づき後述する制御手段により調理メニューに応じた加熱制御が行なわれる。
【００２１】
しかるに、上記赤外線センサ２２は、図３に示すように加熱庫２内を臨むように側壁を通して設けられたセンサダクト２３に配設され、且つ駆動手段であるステッピングモータ２４（図１参照）により、図３中に示す矢印Ｐ１方向に揺動可能な構成としている。しかるに、赤外線センサ２２は図示しないが例えば８個の赤外線検出素子を直線状に配列してなり、図３に示す底板１７上に投影される各素子による検出視野Ａ１〜Ａ８は、該底板１７上の左右幅方向のほぼ全長に亘り直線状の領域を占めるように設けられている。
【００２２】
従って、赤外線センサ２２がステッピングモータ２４にて矢印Ｐ１方向に揺動されると、上記検出視野Ａ１〜Ａ８も底板１７上を矢印Ｐ２方向（図示手前方向）に往復移動する。これにより、食品（図示せず）が設置される底板１７上の右側壁下方の一部を除くほぼ全域を、赤外線センサ２２にて検出可能な視野としている。
尚、加熱庫２の両側壁には上下複数段に段部２ｂが突設され、図示しない角皿を使用するときの支持手段とし、また右側壁には多孔状の送風孔２ｃを設け、加熱庫２内に前記した冷却ファンにより一部の送風を可能としている。
【００２３】
図４は、加熱調理器の概略的な電気的構成を示すブロック図である。制御回路２５は、マイクロコンピュータを主体としてＣＰＵやＲＯＭ，ＲＡＭなどのメモリを備えて構成され、このメモリには、マイクロコンピュータが実行する制御プログラムが格納されていて、下記する入力信号等を受けて加熱調理器の運転全般を制御する制御手段として機能する。
【００２４】
この制御回路２５には、前記サーミスタ２１、赤外線センサ２２の検出信号が、サーミスタインターフェース２６、赤外線センサインターフェース２７を介して入力される。また、制御回路２５には、エンコーダ２８のパルス信号、スイッチ群１２のスイッチ信号が、それぞれインターフェース２９、３０を介して入力される。前記エンコーダ２８は、前記ダイヤル１５の回動量をパルス信号にて出力するものである。
【００２５】
また、制御回路２５は、マグネトロン４をインバータインターフェース３１及びインバータ装置５を介して駆動制御する。更に制御回路２５は、上下ヒータ１８ａ，１８ｂからなるオーブンヒータ１８、冷却ファンモータ６、ステッピングモータ２４、ブザー３２、ＬＣＤ１０、ＬＥＤ群１１、及びアンテナモータ２０を、それぞれヒータ駆動回路３３、ファンインターフェース３４、ステッピングモータインターフェース３５、ブザー駆動回路３６、ＬＣＤ駆動回路３７、ＬＥＤ駆動回路３８、及び回転アンテナインターフェース３９を介して制御する。
【００２６】
ここで、前記した庫内温度を検出するサーミスタ２１の機能につき述べると、これは通常オーブンヒータ１８を利用した加熱調理時の庫内温度センサとして機能し、所謂調理メニューに応じて設定された所定温度を得るべく庫内温度を検出し、その検出結果に基づきオーブンヒータ１８を加熱制御するものである。しかるに、本実施例における制御手段では、マグネトロン４の高周波加熱による調理時に、赤外線センサ２２を利用した加熱制御に加えて、食品が過加熱状態になることを回避できる制御機能を備えている。
【００２７】
即ち、赤外線センサ２２は通常加熱調理している食品の温度を検出し、これが予め記憶された所定値である設定温度に達すると、その検出信号を受けて制御回路２５は加熱調理を終了制御する。ところが、この非接触型の赤外線センサ２２では、食品の調理状態、例えば多量の蒸気が発生して充満した状態では真の温度を正確に検出できなくなり、その場合には設定温度に達しないまま加熱調理が長時間実行され、過加熱状態に至ることは前に述べた通りである。
【００２８】
そこで、本実施例では食品の過加熱を回避するため、サーミスタ２１を有効活用した複数の対応手段を採用している。
図５〜図７には、赤外線センサ２２及びサーミスタ２１により検出した温度の測定値を示すとともに、特にそれぞれ異なる現象に着目して過加熱の回避手段を説明するための温度特性を示している。従って、これら図面に示すように赤外線センサ２２により検出した食品温度は、予め記憶された設定温度Ｔ０に対し、検出した食品温度は加熱調理の時間経過に伴ない接近するが、その設定温度Ｔ０に達せず適正な温度検出ができない状態、若しくは検出可能とするには更に時間を要する異常な状態を示しており、以下にその理由につき説明する。
【００２９】
まず、図５には第１の回避手段を示している。即ち、サーミスタ２１により検出された庫内温度は、加熱調理が進行し相当時間ｔ１経過後、時間ｔ２までの間において急な温度上昇を示している（検出温度Ｒ１→Ｒ２）。この現象は、食品がある温度まで加熱されると急に蒸気の発生が活発になり（時間ｔ１）、この例ではサーミスタ２１により検出される庫内温度は急激に上昇するようになる。これは、充満した蒸気の潜熱（凝縮熱）によりサーミスタ２１自身があたためられ急激な温度上昇を示すことからも確認されている。従って、赤外線センサ２２では、このような急な蒸気の発生及び増加は、本来冷却ファンによる庫内換気能力を上回り、充満した蒸気が食品の表面温度を検出する妨げとなって真の温度が検出できず、所謂予め記憶された設定温度Ｔ０を検出することができなかったり、できたとしても更に長時間を要することになるのである。
【００３０】
そこで、上記した急激な温度上昇に着目して、予め記憶された基準とする所定値としての温度上昇率Ｒ０を上回る上昇率Ｒ（ｂ／ａ）となる温度検出がなされたとき（例えば、時間ｔ２時点）、所定値に達したとして加熱調理を終了するようにすれば食品の過加熱を回避できる。斯くして、第１の回避手段としては、サーミスタ２１の庫内温度の検出に伴なう温度上昇率Ｒが、予め設定された所定値Ｒ０に達したとき、その検出信号を入力した制御回路２５を介して、加熱手段であるマグネトロン４の通電を断ち加熱調理を終了するよう制御する。
【００３１】
これに対し、図６に示す第２の回避手段は、上記とは異なる現象に着目してなされたもので、サーミスタ２１による庫内温度の変化は、徐々に上昇し緩やかな温度勾配を示している。このような現象は、食品から出る蒸気が加熱初期から徐々に増加するような例にあって、この場合も赤外線センサ２２では加熱調理の後半にあっては加熱庫２内に蒸気が充満して、上記同様に該赤外線センサ２２の設定温度を検出できない。
【００３２】
そこで、斯かる場合は庫内の初期温度Ｍ１と、その後の検出温度Ｍ２との温度差である温度上昇量ΔＭ（＝Ｍ２−Ｍ１）を求め、この温度上昇量が予め記憶された所定値とする温度上昇量Ｍ０以上に達したとする温度検出がなされたとき（例えば、時間ｔ１）、加熱調理を終了するようにすれば食品の過加熱を回避できる。
【００３３】
そして、第３の回避手段につき図７に基づき説明すると、この図からは赤外線センサ２２による食品の検出温度は、上記同様に蒸気の存在により真の温度が検出できない状態を示しているが、サーミスタ２１による庫内温度の検出結果は、温度変化率として微分信号による時間的変化で表している。これは、検出温度が特に蒸気の発生増大に伴ない、サーミスタ２１との接触等による検出信号の「揺らぎ」を示しており、サーミスタ２１の出力信号を例えばコンデンサ（図示せず）と結合して増幅することで容易に得られる信号である。従って、この第３の回避手段では、サーミスタ２１の出力の微分信号Ａが予め記憶された基準レベルＡ０を所定値として、この所定値以上に達したとき（時間ｔ１時点）、加熱調理を終了制御することで、食品の過加熱を回避できる。
【００３４】
次に、上記した構成の加熱調理器の作用につき説明する。図８は、操作手順を含む制御回路２５が実行する制御内容を示すフローチャートで、以下このフローに沿って説明する。
電源投入した後に例えば、あたため調理するために、図示しない食品を加熱庫２内の底板１７上に収容設置し（ステップＳ１）、操作パネル７にて調理メニューに応じた調理設定を行なう（ステップＳ２）。これにより、赤外線センサ２２による食品の仕上がり温度でもある設定温度が決定される。
【００３５】
そして、スタートキー操作にて加熱手段であるマグネトロン４が通電駆動され、高周波を発振し加熱庫２内に下方から供給され、底板１７上の食品の加熱調理（あたため調理）が開始される（ステップＳ３）。この加熱調理の開始に伴ない、赤外線センサ２２による食品の温度検出が行なわれ（ステップＳ４）、ステッピングモータ２４により揺動された赤外線センサ２２は、図３で示したように底板１７上のほぼ全域を検出視野として、これに設置された食品の温度検出がなされる。
【００３６】
次いで、上記検出温度Ｔが前記した設定温度Ｔ０に達したか比較判定され（ステップＳ５）、「ＹＥＳ」または「ＮＯ」判定に基づきそれぞれ次ステップに移行する。以下、食品の調理状態に特に異常がなく通常に加熱調理が進行する場合につき述べる。
従って、上記ステップＳ５による判定では、加熱初期は当然ながら設定温度Ｔ０に達しないので「ＮＯ」と判定され、次ステップＳ６に移行しサーミスタ２１による庫内温度が検出される。
【００３７】
このサーミスタ２１による庫内温度の検出結果は、以降のステップＳ７〜ステップＳ９（図５〜図７参照）で述べる異常な調理状態に至った場合にのみ有効とするもので、従って通常状態ではいずれも「ＮＯ」判定に基づき、前記ステップＳ４にリターンする。そして、該ステップＳ４では赤外線センサ２２による食品温度Ｔが繰り返し検出され、これはステップＳ５にて正常な加熱調理の完了を告げる上記設定温度Ｔ０に到達（ＹＥＳ判定）するまで継続される。斯くして、加熱調理が進行しステップＳ５にて設定温度Ｔ０に到達し「ＹＥＳ」判定されたときは、直ちにステップＳ１０に移行し加熱調理（あたため調理）が完了したとしてマグネトロン４の発振を止め、加熱調理を終了するよう制御する。
【００３８】
一方、上記の正常な加熱状態とは異なり、図５〜図７に基づき既述したように、多量の蒸気が庫内に充満するように増加した場合には、赤外線センサ２２による設定温度Ｔ０の検出が困難となる。このため、図８中の前記ステップＳ５では「ＮＯ」判定が継続して出され、加熱調理も継続されることになる。以下、このようの異常状態の場合につき、続くステップＳ６以降につき説明する。
【００３９】
ステップＳ６では、上記の通りサーミスタ２１による庫内温度が検出され、ステップＳ７に進む。しかるに、このステップＳ７〜Ｓ９は、前記したように調理状態が異常である場合の温度検出が行なわれるもので、まずステップＳ７では図５で述べた如き急な蒸気の増大に起因して急激な温度上昇に伴なう温度上昇率Ｒを監視しており、これが予め設定された所定値Ｒ０以上であるか否かが判定される。但し、この場合も加熱調理の運転初期では未だ上記現象は生じないので「ＮＯ」判定のもとに次ステップＳ８に移行する。
【００４０】
このステップＳ８では、図６に基づき述べたように、徐々に発生した蒸気が加熱庫２内に充満し正確な温度検出ができなくなった現象に対応したもので、初期温度Ｍ１に対する温度上昇量ΔＭ（＝Ｍ２−Ｍ１）が、所定値Ｍ０以上であるか否かにつき判定される。しかるに、この場合も運転初期であれば「ＮＯ」判定のもとに次のステップＳ９に移行する。そして、このステップＳ９では、図７に基づき述べたように蒸気の発生状況に応答する微分信号Ａを取り出し、これが所定値Ａ０以上に達したか否かを判定するようにしている。これも同様に、運転初期では「ＮＯ」判定に基づきステップＳ４にリターンする。従って、加熱調理の初期段階ではこのリターンが繰り返し行なわれ、赤外線センサ２２及びサーミスタ２１による温度検出結果が、それぞれに設定された所定値に達しない限り加熱調理が継続して実行される。
【００４１】
しかるに、この例では蒸気発生に伴なう赤外線センサ２２による真の温度検出ができないまま更に進行することになるが、サーミスタ２１はステップＳ７、Ｓ８、Ｓ９に述べたうちのいずれかに対応した庫内温度を検出し、その検出結果が該当する所定値に達したとき、該当ステップの「ＹＥＳ」の判定を得てステップＳ１０に進み、直ちに加熱手段たるマグネトロン４が消勢されて加熱調理が終了せられる。従って、この加熱調理中の食品が、加熱し過ぎによる乾燥状態にしたり、煮こぼれするなどに至る前に終了することができ、食品を無駄にすることがない。尚、この場合の加熱終了をブザー３２にて報知する場合、通常の終了報知とは異なる鳴動制御として使用者に知らせるようにするとよい。
【００４２】
このように、本実施例によれば次の効果を有する。
加熱手段であるマグネトロン４の高周波加熱により食品を加熱調理する場合、赤外線センサ２２により食品温度を検出するとともに、併せてサーミスタ２１による庫内温度の検出を可能とした。そして、赤外センサ２２またはサーミスタ２１のいずれかによる温度検出結果が、それぞれ予め設定された所定値に達したとき、加熱調理を終了制御するようにした。従って、前者の食品温度を検出する非接触型の食品温度センサと、後者の庫内雰囲気温度を検出する庫内温度センサとによる異なる温度検出機能にて加熱調理を制御でき、その分信頼性を増した幅広い加熱制御ができて便利である。
【００４３】
具体的には、赤外線センサ２２にて本来の食品の加熱調理が仕上がる設定温度を検出すると加熱調理を終了する制御手段としているが、この赤外線センサ２２が食品の調理状態により真の温度を検出することが困難な異常状態にあっては、サーミスタ２１による温度検出を有効化し、その検出結果が予め設定された所定値に達すると、該検出信号を受けて制御回路２５を介して該加熱調理を終了する制御とした。これにより、赤外線センサ２２による適正な温度検出ができなくなった場合には、サーミスタ２１による検出結果に基づき加熱調理を終了させることができ、食品の加熱し過ぎを回避できて無駄にすることがない。
【００４４】
しかも、このサーミスタ２１は本実施例にも示すように、加熱手段であるオーブンヒータ１８（上，下ヒータ１８ａ，１８ｂ）によるヒータ加熱する場合に、当該加熱調理に必要な温度を維持する温度制御用に用いられるもので、この種加熱調理器が具備するサーミスタ２１を巧みに利用できて、構成や組立の複雑化を招くことなく製作できコスト的にも有利である。
斯くして、赤外線センサ２２による温度検出手段の憂いを解消でき、従来の重量センサを省略して食品の設置領域を平坦な底板１７とすることによる利便性を十分に活用できる加熱調理器を提供できる。
【００４５】
尚、本発明は上記し且つ図面に示す実施例に限定されることなく、例えば加熱手段として加熱庫の上下部に配置したオーブンヒータの構成としたが、上ヒータのみの構成でも良いし、もう一つの加熱手段である高周波加熱にあっても、加熱庫の下方から高周波を供給することに限らず、側方や上方から照射する構成としても良いなど、実施に際して本発明の要旨を逸脱しない範囲内にて適宜変更して実施できるものである。
【００４６】
【発明の効果】
以上述べたことから明らかなように、本発明の加熱調理器は、食品の温度を検出する非接触型の食品温度センサと、庫内雰囲気温度を検出する庫内温度センサと、これら温度センサの検出信号に基づき高周波加熱手段を制御する制御手段を具備したものにおいて、前記制御手段は、高周波加熱手段による加熱調理時に、前記食品温度センサ及び庫内温度センサのうちのいずれかの温度検出結果が、予め設定された所定値を検出したとき、該検出信号を受けて加熱調理を終了するようにした。
これにより、上記両温度センサによる異なる温度検出機能を利用して加熱調理を制御でき、その分信頼性を増した幅広い加熱制御できるとともに、構成や組立の複雑化を招くことなく製作できるなど、実用に好適する加熱調理器を提供できる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の一実施例を示す加熱調理器全体の概略構成を示す断面図
【図２】外観斜視図
【図３】要部を拡大して示す斜視図
【図４】電気的構成を示すブロック図
【図５】加熱調理時の現象を説明するための温度特性図
【図６】異なる現象を説明するための図５相当図
【図７】更に異なる現象を説明するための図５相当図
【図８】加熱調理の制御内容を示すフローチャート
【符号の説明】
１は筐体、２は加熱庫、４はマグネトロン（加熱手段）、１７は底板、１８はオーブンヒータ（加熱手段）、２１はサーミスタ（庫内温度センサ）、２２は赤外線センサ（食品温度センサ）、及び２５制御回路（制御手段）を示す。
【図１】
2005016788.tif 000003
【図２】
2005016788.tif 000004
【図３】
2005016788.tif 000005
【図４】
2005016788.tif 000006
【図５】
2005016788.tif 000007
【図６】
2005016788.tif 000008
【図７】
2005016788.tif 000009
【図８】
2005016788.tif 000010