(57)【要約】【課題】従来は無理であると考えられていた乗用車の慣性エネルギーを、この乗用車を発進させられる程の力を発揮できるエネルギーとして蓄積できる画期的な技術を提供する。【解決手段】エネルギーを蓄積し、且つこの蓄積したエネルギーを解放可能なエネルギー蓄積装置であって、基体１と、この基体１に対して往復可動する可動体３と、この可動体３の往復可動に伴って可動する磁石体４とから成り、前記磁石体４は、二個以上並設配設すると共に、前記可動体３の往動若しくは復動可動によって並設する磁石体４間が狭められるように構成し、この二個以上の磁石体４は、互いに反発し合う同極同士を隣接させて並設する構成として、可動体３の往動若しくは復動可動により並設する各磁石体４間を狭めることで各磁石体４間の反発エネルギーを蓄積し、この蓄積エネルギーを解放することで可動体３が戻り可動するように構成する。【選択図】        図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
エネルギーを蓄積し、且つこの蓄積したエネルギーを解放可能なエネルギー蓄積装置であって、基体と、この基体に対して往復可動する可動体と、この可動体の往復可動に伴って可動する磁石体とから成り、前記磁石体は、二個以上並設配設すると共に、前記可動体の往動若しくは復動可動によって並設する磁石体間が狭められるように構成し、この二個以上の磁石体は、互いに反発し合う同極同士を隣接させて並設する構成として、可動体の往動若しくは復動可動により並設する各磁石体間を狭めることで各磁石体間の反発エネルギーを蓄積し、この蓄積エネルギーを解放することで可動体が戻り可動するように構成したことを特徴とするエネルギー蓄積装置。
【請求項２】
前記請求項１記載のエネルギー蓄積装置において、前記基体にガイド部を設け、このガイド部に前記可動体に設けたスライド部をスライド自在に装着することで、可動体が前記基体に対して往復可動し得るように構成したことを特徴とするエネルギー蓄積装置。
【請求項３】
前記請求項１，２のいずれか１項に記載のエネルギー蓄積装置において、前記可動体は、前記基体に対して往動若しくは復動可動した際に、二個以上並設配設した前記磁石体の並設端の磁石体を押動する構成とし、この可動体が並設端の磁石体を押動することで並設する磁石体間が狭められるように構成したことを特徴とするエネルギー蓄積装置。
【請求項４】
前記請求項１〜３のいずれか１項に記載のエネルギー蓄積装置において、前記基体と前記可動体との間に前記磁石体を多数並設状態に配設すると共に、少なくとも各磁石体間に隙間を介して並設配設する構成としたことを特徴とするエネルギー蓄積装置。
【請求項５】
前記請求項１〜４のいずれか１項に記載のエネルギー蓄積装置において、前記磁石体は、超伝導現象による強力磁石若しくは常温強力磁石若しくは強力磁石を採用したことを特徴とするエネルギー蓄積装置。
【請求項６】
前記請求項１〜５のいずれか１項に記載のエネルギー蓄積装置において、並設する前記各磁石体間に収縮・伸張可能な弾性体を介在せしめたことを特徴とするエネルギー蓄積装置。
【請求項７】
前記請求項１〜６のいずれか１項に記載のエネルギー蓄積装置から解放されるエネルギーが加速用エネルギーとして用いられていることを特徴とする乗り物。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、エネルギー蓄積装置及び乗り物に関するものである。
【０００２】
【従来の技術及び発明が解決しようとする課題】
乗用車の移動の際、主に、加速用エネルギー，速度維持用エネルギー及び減速用エネルギーが消費されている。
【０００３】
ところで、減速用エネルギーは、所定速度で移動する乗用車の慣性エネルギーを低下させようとするものである。
【０００４】
従来、この低下させる分の慣性エネルギーを有効利用しようとする技術が提案されており、例えば、この慣性エネルギーを電気に変換してバッテリーに蓄電する技術がある。この技術によれば、蓄電に消費されるエネルギーの分、慣性エネルギーが低下し、乗用車が減速される。また、蓄電されたエネルギーは乗用車の種々の作動（エンジンのスタートエネルギー等）に使用できる。
【０００５】
ところで、乗用車の移動の際に最も高いエネルギーが必要なのは、乗用車が発進する場面である。従って、乗用車を移動させる為のエンジンは、この乗用車の発進を良好に行える出力（エネルギー）を発揮できるように設定されている。
【０００６】
よって、この発進の際に前記蓄積したエネルギーを使用できれば、乗用車を移動させる為のエンジンを低出力のものとすることができ、これにより低燃費（省エネ）が良好に達成できることになる。
【０００７】
しかし、乗用車は重い為（自家用車でも１トンを超える。）、電気エネルギーでは力（トルク）が小さく、乗用車の発進を僅かに補助することしかできない。
【０００８】
また、この電気エネルギーによる力を強くしようとすると、それだけ大型のバッテリーが必要となり、そして、このバッテリー重量の分が自動車の重量に加えられることになり、更に電気エネルギーによる力を強くする必要が生じるという悪循環が発生してしまう。
【０００９】
また、乗用車の慣性エネルギーを金属バネに蓄積しようとすることも考えられた。
【００１０】
しかし、この場合には金属バネ全体にエネルギーが蓄積されることにはならず、金属バネの部分部分にだけエネルギーが蓄積されてしまい（金属バネが収縮する際の応力集中が原因）、結局、乗用車を発進させる程の力を発揮する為には、非常に大きくて重い金属バネが必要になってしまう。
【００１１】
このような理由から、従来は乗用車の慣性エネルギーで乗用車を発進させることは無理であると考えられていた。
【００１２】
尚、この課題は、乗用車以外にも、鉄道車両、工作機械系機械全般（ドリル工作機械や洗濯機等）でも同様である。
【００１３】
本発明は、従来は無理であると考えられていた乗用車の慣性エネルギーを、この乗用車を発進させられる程の力を発揮できるエネルギーとして蓄積できる画期的な技術を提供するものである。
【００１４】
【課題を解決するための手段】
添付図面を参照して本発明の要旨を説明する。
【００１５】
エネルギーを蓄積し、且つこの蓄積したエネルギーを解放可能なエネルギー蓄積装置であって、基体１と、この基体１に対して往復可動する可動体３と、この可動体３の往復可動に伴って可動する磁石体４とから成り、前記磁石体４は、二個以上並設配設すると共に、前記可動体３の往動若しくは復動可動によって並設する磁石体４間が狭められるように構成し、この二個以上の磁石体４は、互いに反発し合う同極同士を隣接させて並設する構成として、可動体３の往動若しくは復動可動により並設する各磁石体４間を狭めることで各磁石体４間の反発エネルギーを蓄積し、この蓄積エネルギーを解放することで可動体３が戻り可動するように構成したことを特徴とするエネルギー蓄積装置に係るものである。
【００１６】
また、前記請求項１記載のエネルギー蓄積装置において、前記基体１にガイド部８を設け、このガイド部８に前記可動体３に設けたスライド部３Ａをスライド自在に装着することで、可動体３が前記基体１に対して往復可動し得るように構成したことを特徴とするエネルギー蓄積装置に係るものである。
【００１７】
また、前記請求項１，２のいずれか１項に記載のエネルギー蓄積装置において、前記可動体３は、前記基体１に対して往動若しくは復動可動した際に、二個以上並設配設した前記磁石体４の並設端の磁石体４を押動する構成とし、この可動体３が並設端の磁石体４を押動することで並設する磁石体４間が狭められるように構成したことを特徴とするエネルギー蓄積装置に係るものである。
【００１８】
また、前記請求項１〜３のいずれか１項に記載のエネルギー蓄積装置において、前記基体１と前記可動体３との間に前記磁石体４を多数並設状態に配設すると共に、少なくとも各磁石体４間に隙間を介して並設配設する構成としたことを特徴とするエネルギー蓄積装置に係るものである。
【００１９】
また、前記請求項１〜４のいずれか１項に記載のエネルギー蓄積装置において、前記磁石体４は、超伝導現象による強力磁石若しくは常温強力磁石若しくは強力磁石を採用したことを特徴とするエネルギー蓄積装置に係るものである。
【００２０】
また、前記請求項１〜５のいずれか１項に記載のエネルギー蓄積装置において、並設する前記各磁石体４間に収縮・伸張可能な弾性体５を介在せしめたことを特徴とするエネルギー蓄積装置に係るものである。
【００２１】
また、前記請求項１〜６のいずれか１項に記載のエネルギー蓄積装置から解放されるエネルギーが加速用エネルギーとして用いられていることを特徴とする乗り物に係るものである。
【００２２】
【発明の作用及び効果】
可動体３を基体１に対して往動若しくは復動可動させることで、並設する各磁石体４間を狭めると、互いに反発し合う同極同士を隣接させて並設している磁石体４は、隣接する磁石体４が接近する程その反発力を増し、可動体３による磁石体４間の狭められた状態を解除しない限りその反発エネルギーが良好に蓄積される。
【００２３】
このエネルギー蓄積状態から、可動体３による磁石体４間の狭められた状態を解除すると、並設する磁石体４同士の反発エネルギーが解放されて各磁石体４が互いに離れるように移動し、これにより可動体３が前記とは逆方向に戻り可動（復動若しくは往動）することになる。
【００２４】
従って、本発明は上述のように構成したから、磁力の強い磁石体４を使用したり多数の磁石体４を使用したりすることで簡単に多量のエネルギーを蓄積でき、この蓄積したエネルギーを解放して可動体３若しくは可動体３に連動する部材による強い可動エネルギーを発揮できる極めて実用性に秀れたエネルギー蓄積の技術となる。
【００２５】
また、本発明では、少なくとも二個以上の磁石体４を並設状態に配設するから、磁石体４の配設スペースを小さく設計することもできるし、例えば、多数の磁石体４を並設配設する構成とした場合でも、磁石体４の並設方向と直交する方向にはスペースを要しないため、装置自体を非常にコンパクトに設計可能となる。
【００２６】
【発明の実施の形態】
本実施例は、エネルギーを任意に蓄積し、且つこの蓄積したエネルギーを任意に解放可能なエネルギー蓄積装置であって、基体１と、この基体１に対して往復可動する可動体３と、この可動体３の往復可動に伴って可動する磁石体４とから成る構成としている。
【００２７】
以下、具体的に説明すると、図１〜図５は第一実施例、図６，図７は第二実施例を示している。
【００２８】
第一実施例について説明する。
【００２９】
本実施例の基体１は、図１，図２に示すように長さのない帯板体としている。
【００３０】
また、この基体１の中央部分には、後述のスライド部３Ａをスライド自在に挿通配設し得るガイド部８としての挿通孔部（図示省略）を四箇所貫通形成している。
【００３１】
本実施例の可動体３は、方形板状の押動部３０の一方の側面（図１，図２において左側面）の四隅部に、スライド部３Ａとしての長さのある丸棒状のスライドロッド（以下、スライドロッド３Ａと称す。）を突設し、この各スライドロッド３Ａの突出先端部に基体１の外形に略合致する帯板形状の連動部３Ｂを付設して成る構成としている。
【００３２】
そして、このスライドロッド３Ａを前記挿通孔部にスライド自在に挿通して押動部３０を基体１の一側面側（図１，図２において右側）に配設し、連動部３Ｂを基体１の他側面側に配設している。
【００３３】
従って、この可動体３を基体１の長さ方向と直交する方向に往復可動すると、押動部３０，連動部３Ｂが基体１に対して接離移動する構成としている。また、基体１を挟むようにして押動部３０と連動部３Ｂとを配設してあることにより、可動体３が基体１に対して抜脱しない構成としている。
【００３４】
本実施例の磁石体４は、磁石素材として非常に強力な磁力を発揮する常温磁石（稀土類からとったネオジウム系）を採用している。尚、超伝導現象による強力磁石やその他の強力磁石を採用して磁石体４を構成しても良い。
【００３５】
また、この磁石体４は、図３に示すように前記可動体３の押動部３０よりも小さく、四本の前記スライドロッド３Ａ間の中央に配設し得る大きさの方形磁石板４Ａの表裏板面に、磁力に影響を及ぼしにくい材質の補強用板体４Ｂ（例えば、マグネシウム、アルミ、ステンレス等で構成した板体）を付設し、更に、この磁石板４Ａの対向する両側縁部に、この両側縁部と略合致する長さの帯板状のガイド体４Ｃを付設して成る構成としている。
【００３６】
また、この各ガイド体４Ｃには長さ方向の両端部に貫通孔７を形成し、この各貫通孔７に四本の前記スライドロッド３Ａをスライド自在に挿通し得るように構成している。
【００３７】
即ち、この磁石体４は、図４に示すように、両側のガイド体４Ｃ（貫通孔７）を介して可動体３のスライドロッド３Ａにスライド自在に装着し得る構成としているもので、本実施例では、この磁石体４を基体１と可動体３の押動部３０との間に配設することで、この基体１（の一側面部）と押動部３０（の一方の側面）との間に磁石体４が抜け止め状態となり、且つスライドロッド３Ａに沿って基体１と押動部３０の間を往復スライド可動し得るように設けている。
【００３８】
また、この磁石体４の磁石板４Ａは、表裏板面がＳ極面とＮ極面となるものに構成している。
【００３９】
本実施例では、この磁石体４を、基体１と可動体３の押動部３０との間に多数直列並設状態に配設すると共に、この磁石体４は、磁石板４ＡのＳ極はＳ極と、Ｎ極はＮ極と突き合わせ、互いに反発し合う同極面同士を隣接させて並設している。
【００４０】
即ち、多数の磁石体４は、互いに並設間隔を広げようとする反発エネルギーを生じる状態で並設配設する構成としている。
【００４１】
従って、この並設する多数の磁石体４の反発力により各磁石体４間には隙間を生じ、押動部３０に隣接している並設端の磁石体４により押動部３０が押圧されて可動体３が基体１に対し図１，図２の右方向へ移動することになり、これにより常態では前記連動部３Ｂが基体１に重合した状態（図１の状態）となるように構成している。
【００４２】
また、この可動体３の押動部３０を基体１に対して接近するように移動させると（可動体３を図１，図２の左方向へ移動させると）、この押動部３０が隣接当接している並設端の磁石体４を基体１に接近する方向に押動し、これによって並設配設する各磁石体４間の隙間が押動部３０に近いものから順にひとつひとつ狭められていき、最終的に全ての磁石体４が当接し合って各磁石体４間で生じる全ての反発エネルギーを蓄積する状態（図２の状態）となるように構成している。
【００４３】
また、本実施例では、並設する前記各磁石体４間に収縮・伸張可能な弾性体５を介在した構成としている。
【００４４】
具体的に説明すると、弾性体５はアルファーゲル（以下、アルファーゲル５と称す。）を採用している。
【００４５】
このアルファーゲル５を隣接する磁石体４のガイド体４Ｃ間に配設すると共に、このアルファーゲル５を図３，図４に示すように隣接するガイド体４Ｃ夫々に接着することで、並設する多数の磁石体４をアルファーゲル５を介して連結した構成としている。
【００４６】
また、このアルファーゲル５により、各磁石体４間には隙間を介在することになり（図５の（ａ）参照）、このアルファーゲル５が収縮することで磁石体４間が狭まり、反発エネルギーが蓄積される構成としている（図５の（ｂ）参照）。
【００４７】
また、このアルファーゲル５は、収縮し易いように断面Ｈ字形のものを採用している。
【００４８】
本実施例では、磁石体４の両側に介在したアルファーゲル５で多数の磁石体４を連結すると共に、この磁石体４を四本の前記スライドロッド３Ａにスライド自在に装着する構造としたことにより、並設する磁石体４の傾きや反転現象を確固に防止し、確実に並設する磁石体４に反発エネルギーが生じてこの反発エネルギーを蓄積できる構成としている。また、この傾き・反転防止構造は、簡易構造であり、量産性に秀れ安価に設計実現可能である。
【００４９】
また、更に磁石体４間を狭めた際には、このアルファーゲル５自体の収縮反発（復帰）力も磁石体４の反発エネルギーに加算されて、強力な反発エネルギーを発揮することになる構成としている。
【００５０】
尚、このアルファーゲル５は、金属製のバネに比べて軽量で、磁石の磁力にも何ら影響を受けることがなく、収縮・伸張を繰り返しても発熱や歪みなどの問題もないことが確認されており、その上収縮・伸張の繰り返し使用に対する耐久性が非常に高いという利点も有する。よって、本実施例で使用する弾性体５として現時点では最も適したものである。
【００５１】
また、本実施例では、可動体３を基体１に対して移動させて多数の磁石体４の反発エネルギーを蓄積する蓄積作動機構６を設けている。
【００５２】
この蓄積作動機構６について具体的に説明すると、前記基体１の一側面部の両側位置（図１，図２において上下位置）に、油圧シリンダ６Ａを突設状態に付設し、この両側の油圧シリンダ６Ａには、夫々基体１を貫通して基体１他側面側で突没作動するピストンロッド６Ｂを設け、この夫々のピストンロッド６Ｂの突出先端部を前記連動部３Ｂの両側部（図１，図２において上下部）に連結した構成としている。
【００５３】
また、夫々の油圧シリンダ６Ａには、油圧ポンプ（図示省略）が連結され、この油圧ポンプからの油の導出入によりピストンロッド６Ｂが突没作動制御されるように構成している。
【００５４】
即ち、例えば、この油圧ポンプにより油圧シリンダ６Ａ内に油を導入することでピストンロッド６Ｂ（連動部３Ｂ）が基体１の他側面から外側に突出するように作動制御される構成とした場合には、これに伴って押動部３０が基体１一側面に向かって接近移動し（可動体３が図１，図２の左方向へ移動し）、各磁石体４間が狭まって各磁石体４の反発エネルギーが蓄積状態となり、逆にこのエネルギー蓄積状態から油圧シリンダ６Ａ内の油を導出するように油圧ポンプを作動制御すると、蓄積エネルギーが解放されて可動体３が勢い良く図１，図２の右方向へ移動（戻り可動）するように構成している。
【００５５】
以下、本実施例を更に詳しく説明する。
【００５６】
磁石体４の磁石板４Ａは、多数の方形状の小型磁石を並べたり重ねたりして当接する側面同士を接着することで縦１６０ｍｍ×横１６０ｍｍ×厚さ２０ｍｍ程の一枚の大型磁石板４Ａに形成し、更に、この大型磁石板４Ａの表裏両面に、この大型磁石板４Ａと略同形状の厚さ１ｍｍの前記補強用板体４Ｂを接着固定すると共に、両側面部にこの両側縁部と接着面を略同形状に形成した前記ガイド体４Ｃを接着固定することで、接着した小型磁石同士がばらばらにならないように補強し、大型磁石板４Ａを強固に保形している。
【００５７】
従って、この構成により大型で強力な磁力を発揮でき、且つ強度が高い（並設する磁石体４の強力な反発エネルギーによって接着した小型磁石がばらばらにならない）磁石体４を簡易に構成できる。
【００５８】
また、この磁石体４を、基体１と可動体３の押動部３０との間に４２個同極合わせにして直列並設状態に配設している。尚、磁石体４の使用数（並設数）は、４０個〜１００個程度とすると、非常に強い反発エネルギーが得られ、且つ装置がさほど大型化することもないために好ましい。
【００５９】
また、並設する各磁石体４間の間隔を２０ｍｍ程度とし、最大限反発エネルギーを蓄積した状態では、各磁石体４表裏面の補強用板体４Ｂ同士が接触した状態（磁石板４Ａ間の並設間隔は２ｍｍ）となるように構成している。この際、補強用板体４Ｂが接触し合って磁石板４Ａ同士が直接接触しないために、磁石板４Ａが傷付くことも防止されて耐久性に秀れる。
【００６０】
また、帯板状の前記ガイド体４Ｃは、図３〜図５に示すように、磁石板４Ａとの接着面部である基端側部位の厚みを磁石板４Ａの厚みに略合致する寸法に設定すると共に、貫通孔７が形成される先端側部位の厚みを基端側部位及び磁石板４Ａよりも薄厚な寸法に設定してこの先端側薄厚部分に前記アルファーゲル５を接着している。即ち、このガイド体４Ｃは、断面略Ｔ字形に形成している。
【００６１】
従って、例えば後述する第二実施例のように、磁石板間にアルファーゲル５を接着して介在する構成であると、磁石板間で収縮（圧縮）するアルファーゲル５の収縮率は最大で５０％程であるために、エネルギー蓄積時に磁石板間にはアルファーゲル５による隙間をどうしても生じてしまうことになるが、本実施例のように磁石体４Ａよりも薄厚なガイド体４Ｃ部位間にアルファーゲル５を介在すると、アルファーゲル５の収縮率５０％程で並設する磁石体４同士が接触した状態（磁石板４Ａ間には補強用板体４Ｂによって２ｍｍ程の間隔が生じる）となるように構成できた。よって、これにより並設する大型の磁石体４同士の隙間を略最大限に狭めて強力な反発エネルギーを蓄積できることになる。
【００６２】
また、このガイド体４Ｃの貫通孔７周辺には、補強板９を被覆して強度向上を図り、この各貫通孔７には直径１６ｍｍの強度の高いスライドロッド３Ａが挿通配設する構成としている。
【００６３】
また、本実施例では、磁石，油圧シリンダ，シャフト関係を除いた他の部品をアルミなどの軽量素材製とし、装置全体の軽量化を図っている。
【００６４】
このように構成した本実施例によれば、蓄積した反発エネルギーを解放した際に、およそ６トンのエネルギーを発生することが確認されている。
【００６５】
また、本実施例では、この磁石体４の反発エネルギー（およそ６トン）に、収縮したアルファーゲル５の復帰力を加えたエネルギーを発生することになる構成であり、非常強力なエネルギーを発生するエネルギー蓄積装置を実現できた。
【００６６】
そして、この本装置を軽乗用車に用いた場合、解放した反発エネルギーによって５００ｍ程（理論値）走行させることが可能となる。
【００６７】
尚、本装置を二連式とすれば、単純計算でおよそ１２トン以上もの反発エネルギーを発揮できることとなり、鉄道車両等（約２０トン）の加速エネルギーとしても十分利用できると考えられる。
【００６８】
また、本実施例では、磁石体４の磁石素材として方形状の大型磁石板４Ａを採用したために、円板形の磁石などと比べて表裏面の面積が大きく、多大な反発エネルギーを蓄積することが可能となり、その上、方形状の磁石板４Ａの方が、両側縁部にガイド体４Ｃを付設したり、このガイド体４Ｃ間にアルファーゲル５を接着したりすることによる磁石体４の反転現象防止構造を簡易に設計実現可能となる。
【００６９】
また、本実施例では、前記可動体３は、前記基体１に対して往動若しくは復動可動した際に、並設配設した前記磁石体４の並設端の磁石体４を押動する構成とし、この可動体３が並設端の磁石体４を押動することで並設する磁石体４間が狭められるように構成したから、可動体３の可動に連動して並設する磁石体４間が狭められる構成を簡易に設計実現可能となり、極めて実用的となる。
【００７０】
以下、この第一実施例を乗用車に用いた場合の具体的な構造及び作動について説明する。
【００７１】
前記油圧ポンプは、油圧モータとしての機能を兼ね備えたものを採用し、この油圧ポンプを乗用車の駆動シャフトに連結したり非連結としたりできるように構成する。
【００７２】
また、この油圧ポンプは、駆動シャフトと連結して駆動シャフトの回転力が伝達することで前記油圧シリンダ６Ａ内に油を導入し、これによりピストンロッド６Ｂが突出して可動部３が図１，図２の左方向に移動し、各磁石体４間が狭まって各磁石体４の反発エネルギーが蓄積状態となるように構成する。
【００７３】
常時は、油圧ポンプは駆動シャフトと非連結とされ、乗用車のブレーキ装置作動時（ブレーキペダルを踏み込んだ時）に駆動シャフトと連結するように制御される構成として、ブレーキ作用を発揮することに伴って反発エネルギーが蓄積されるようにする。
【００７４】
また、この際、各磁石体４の反発力に抗して並設間隔（隙間）が狭められようとする分がブレーキ負荷となり、前記ブレーキ装置のブレーキ作用は強力となる（ブレーキ作用を助力する。）。
【００７５】
この反発エネルギーの蓄積状態は、停止した乗用車を発進させる場合、若しくは走行中の乗用車を加速させる場合まで保持しておく、これは例えば、油圧ポンプの作動をロックすることで達成できる。
【００７６】
また、ブレーキ作用を発揮している途中で反発エネルギーが最大に蓄積された時は、自動的に駆動シャフトと油圧ポンプとの連結解除がなされるように制御される構成とする。
【００７７】
また、この油圧ポンプは、適宜な機構によりアクセルペダルを踏み込む作動にも連動して作動するように構成する。
【００７８】
具体的には、アクセルペダルを踏み込む作動によって油圧シリンダ６Ａ内から油が油圧ポンプ内に導入するように構成し、これによりピストンロッド６Ｂが油圧シリンダ６Ａ内に没入し得る状態となって前記エネルギー蓄積状態が解放される（可動体３が図１，図２の右方向へ移動する。）。
【００７９】
また、この反発エネルギーの解放によって油圧ポンプ内には油圧シリンダから一気に油が流入するが、この油の流入によって油圧ポンプが油圧モータとして作動するように構成する。
【００８０】
また、この反発エネルギー解放時には、油圧ポンプと駆動シャフトとが連結するように制御され、油圧モータの回転エネルギーに変換された反発エネルギーが駆動シャフトに回転力を伝達するように構成する。
【００８１】
従って、停止した乗用車を発進させる場合、若しくは走行中の乗用車を加速させる場合には、アクセルペダルを踏み込むと、前記エネルギー蓄積状態が解放されて駆動シャフトに回転力を付与して加速作用を及ぼすことになり、乗用車の発進や加速が達成される。
【００８２】
この際、強力な磁力を発生する多数の大型磁石体４が同時に反発するから、この多数の反発力によって油圧ポンプ（油圧モータ）に強大な回転力が与えられることになる。即ち、本実施例によれば、乗用車に極めて強力な発進・加速エネルギーを加えることができ、発進・加速が良好に行われる。
【００８３】
第二実施例について説明する。
【００８４】
本実施例は、往復動案内部２を備えた基体１と、この基体１の往復動案内部２を往復可動する可動体３と、この往復動案内部２に配設される磁石体４とから成る構成としている。
【００８５】
本実施例の基体１は、図６，図７に示すように、細長い帯状の側板１Ａを間隔を置いて平行に対設し、この間隔を置いて対設する側板１Ａの一端部間と他端部間とに夫々方形状の基板１Ｂを架設状態に付設して成る長方形枠状体に構成している。
【００８６】
そして、本実施例では、この基体１の側板１Ａと基板１Ｂとに囲まれた長方形状の空間部を前記往復動案内部２としている。
【００８７】
また、この基体１は、一端側（図面左側）に位置する前記基板１Ｂの中心部に、後述のスライド部３Ａを挿通配設するための、ガイド部８としての挿通筒部１Ｃを外方へ向けて突設している。
【００８８】
本実施例の可動体３は、方形板状の押動部３０の一側面（図面左側面）の中心部に、長さを有する丸棒状のスライド部３Ａ（スライドロッド３Ａ）を一体的に突設して成る構成としている。
【００８９】
そして、このスライドロッド３Ａを前記挿通筒部１Ｃに挿通した上で、押動部３０を前記往復動案内部２に配設し、この押動部３０が往復動案内部２を基体１の長さ方向に往復可動すると、これに伴って基体１の一端部（挿通筒部１Ｃ）からスライドロッド３Ａが突没可動するように構成している。
【００９０】
また、この可動体３の押動部３０は、一方の対向縁間の幅寸法を対設する前記側板１Ａの間隔に略合致する幅寸法に設定し、この一方の対向縁を夫々対設する側板１Ａに添わせて前記往復動案内部２に配設することで、この押動部３０が対設する側板１Ａに添って往復動案内部２を基体１の長さ方向に往復可動し得るように設けている。
【００９１】
本実施例の磁石体４は、可動体３の押動部３０と略同形状の方形板状の常温強力磁石（ネオジウム系）を採用している。即ち、本実施例では、前記第一実施例における磁石板４Ａが単体で磁石体４となる構成である。
【００９２】
また、この磁石体４は、一方の対向縁を夫々対設する側板１Ａに添わせて往復動案内部２に配設することで、可動体３の押動部３０と同様に対設する磁石体４の一方の対向縁が側板１Ａに添って基体１の長さ方向に往復可動し得るように構成している。これにより、磁石体４の傾きや反転現象を生じにくくなる。
【００９３】
また、本実施例の磁石体４も、前記第一実施例と同様に表裏板面がＳ極面とＮ極面となるものに構成し、往復動案内部２にこの磁石体４を多数並設状態に配設すると共に、この磁石体４は、Ｓ極はＳ極と、Ｎ極はＮ極と突き合わせ、互いに反発し合う同極面同士を隣接させて並設している。
【００９４】
また、本実施例では、往復動案内部２の基体１に対して一端側となる端部に位置する並設端の磁石体４を前記押動部３０と重合状態に設け、可動体３を図面右方向へ移動させて往復動案内部２内で押動部３０を基体１の他端側へ移動させると（前記挿通筒部１Ｃから基体１外方へ突出しているスライドロッド３Ａを基体１の内方へ没入させると）、重合している並設端の磁石体４を基体１の他端側へ押動し、これによって往復動案内部２に並設配設する各磁石体４間が狭められて各磁石体４間の反発エネルギーを蓄積するように構成している。
【００９５】
そして、このエネルギー蓄積状態を解放すると、可動体３が勢い良く図面左方向へ移動することになる。
【００９６】
また、本実施例では、並設する前記各磁石体４の隣接面間に、収縮・伸張可能な弾性体（アルファーゲル）５を直接接着して介在した構成としている。
【００９７】
従って、本実施例（第一・第二実施例）は上述のように構成したから、多数の磁石体４に多量のエネルギーを蓄積し、且つ、この蓄積したエネルギーを高出力で放出できる画期的なエネルギー蓄積装置となる。
【００９８】
また、基体１にガイド部８を設け、このガイド部８に可動体３に設けたスライド部３Ａをスライド自在に装着することで、可動体３が基体１に対して往復可動し得るように構成したから、基体１に対する可動体３の往復可動構造を簡易に設計実現可能となり、極めて実用的となる。
【００９９】
また、磁石体４の磁石素材として常温強力磁石（ネオジウム系）を採用したから、強力な磁力を発揮する磁石体４により多量のエネルギーを蓄積して解放することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】第一実施例（エネルギー解放状態）を示す正面図である。
【図２】第一実施例のエネルギー蓄積状態を示す正面図である。
【図３】第一実施例の磁石体を示す拡大説明説明図である。
【図４】第一実施例の磁石体とスライド体との往復可動可能な連結構造を示す部分拡大説明図である。
【図５】第一実施例の磁石体の並設構造並びに並設する磁石体間の広狭作動構造を示す部分拡大説明図である。
【図６】第二実施例（エネルギー解放状態）を示す斜視図である。
【図７】第二実施例のエネルギー蓄積状態を示す斜視図である。
【符号の説明】
１  基体
３  可動体
３Ａ  スライド部
４  磁石体
５  弾性体
８  ガイド部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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