(57)【要約】【課題】着脱容易でスパークや着火の危険性が無い上下二段調理機構を実現すること。【解決手段】直方体形状の加熱室１の左右壁面付近に、上部３、水平空間を有する中間部４、下部５から成る左右一対の金属製棚２を三つの絶縁スペーサ６により加熱室壁面から距離を確保した状態で着脱自在に取り付け、中間載置台７を前記中間部４の水平空間に挿入し、この中間載置台７と加熱室１の底面１ｄとで上下二段調理をおこなう。棚は金属製であるから着火せず、３個の絶縁スペーサも電界の弱い部分に配置し、スパークを防止できる。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
略直方体の加熱室と、着脱自在の中間載置台と、加熱室左右壁面付近に着脱自在に置かれる左右一対の棚とを有し、中間載置台の横幅は加熱室左右幅より若干狭くし、前記棚は線状金属製で同一平面上に構成された上部、中間部、下部及びこれら金属部分と加熱室壁面との隙間を確保する三個の絶縁スペーサから成り、前記棚の中間部は最後方部を除き前記中間載置台の厚さ以上の水平空間であることを特徴とした電子レンジ。
【請求項２】
壁面に対向する吸盤を絶縁スペーサで構成し、前記絶縁スペーサに壁面吸着手段を設けてなる請求項１に記載の電子レンジ。
【請求項３】
棚下部下端から棚上部上端までの寸法を加熱室の高さより大きくし、加熱室内部に棚を装着する場合、棚の上下端が加熱室の上下面を圧接してなる請求項１に記載の電子レンジ。
【請求項４】
棚中間部の水平空間は前後方向の中間付近以後に限定されている請求項１に記載の電子レンジ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は加熱室を上下に分割し、二段同時調理を可能にした電子レンジに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、この種の電子レンジとして例えば、図８のものがある。この図において、３４は板状の棚、３５はその棚の中央に設けられた溝、３６は載置台であり、略直方体形状の加熱室の左右側面に上記一対の棚３４の、溝３５を互いに内側に向けた状態で側面に接触させて置き、載置台３６を溝３５に挿入することにより上下二段としたものである。この構成は、着脱自在であるから取り外せば広い調理空間が確保できると共に、付着した食品カスなどを洗浄することも容易である（例えば、特許文献１参照）。
【特許文献１】特開平６−１０４０７７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、前記従来の構成では、洗浄容易であっても自動的に実施される訳ではないから、洗浄が行き届かず、棚に付着した食品カスが長期間使用により炭化する事は往々にしてある。その状態で空焼きをされた場合にはスパークが発生する危険を有する。棚３４が平面で構成され、しかも必然的に左右壁面と接触するので沿面放電が発生し易いのである。棚の材料としては成型の容易さ、軽量で取り扱いの容易さ等の理由から樹脂が有利であるが、安易に可燃性の樹脂を用いると着火に至る。
【０００４】
付随する課題として使い勝手の悪さがある。棚３４は板状であるから、その棚だけを加熱室の左右側面に接触させて置いても、内側に簡単に倒れてしまう。載置台３６を溝３５に挿入することにより始めて機械的安定が確保される。従って載置台３６挿入時には片手で棚３４を抑えながら行う必要があった。
【０００５】
さらなる課題として破損の危険がある。ＩＥＣ規格にはこの種の中間に着脱自在に装着される載置台３６は、半ば引き出した状態で前端付近に下方の力Ｆが加えらた時の転倒防止機構が義務付けられている。この上記従来例では溝３５と載置台３６との勘合により転倒防止機能を持つと考えられるが、載置台３６の大半を引き出した状態で載置台の前端に下方向の力を加えると、梃子の原理により載置台後端と溝３５とに過大な力が加わる。載置台はセラミックが一般的であるから、破損する危険がある。
【０００６】
本発明は、これら従来の課題を解決するもので、スパークさらには着火の危険が無い二段調理用棚構造を提供することを目的とする。また付随して挿入容易な二段調理用棚構造を提供することを目的とする。さらには載置台の大半を引き出した状態における破損の危険性が少ない二段調理用棚構造を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
前記従来の課題を解決するために、本発明の電子レンジは、略直方体の加熱室と、着脱自在の中間載置台と、加熱室左右壁面付近に着脱自在に置かれる左右一対の棚とを有し、中間載置台の横幅は加熱室左右幅より若干狭くし、棚は、線状金属製で同一平面上に構成された上部、中間部、下部及びこれら金属部分と加熱室壁面との隙間を確保する三個の絶縁スペーサから成り、棚の中間部は、最後方部を除き前記中間載置台の厚さ以上の水平空間としたものである。
【０００８】
これによって、加熱室左右壁面に一対の棚を配置すれば、棚の中間部は最後方部を除いて中間載置台の厚さ以上の水平空間であるので、前述の加熱室左右幅より若干狭い幅の中間載置台が前方から挿入でき、棚下部に支えられ保持される。この中間載置台上と、本来の加熱室底面上とで二段調理が可能となる。
【０００９】
棚は金属製であるから万一スパーク等が発生しても燃焼しない上、三個の絶縁スペーサにより加熱室壁面から隙間が確保されるから、隙間の大きさをスパークが十分抑制できる程度に設計すればスパークも発生せず、また壁面と接触する絶縁スペーサも三個のみの限定であるから加熱室内部の電界の弱い位置に設けたり、波型碍子の如き沿面放電対策を施したり、あるいは不燃材料を用いると言った設計的対応が容易である。
【発明の効果】
【００１０】
本発明の電子レンジは、スパークや着火の危険が無く、着脱自在な上下二段調理が実現できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
第１の発明は、略直方体の加熱室と、着脱自在の中間載置台と、加熱室左右壁面付近に着脱自在に置かれる左右一対の棚とを有し、中間載置台の横幅は加熱室左右幅より若干狭くし、棚は、線状金属製で同一平面上に構成された上部、中間部、下部及びこれら金属部分と加熱室壁面との隙間を確保する三個の絶縁スペーサから成り、棚の中間部は、最後方部を除き前記中間載置台の厚さ以上の水平空間であることにより、加熱室左右壁面に配置された一対の棚には前述の加熱室左右幅より若干狭い幅の中間載置台が前方から挿入でき、棚下部に支えられて保持される。この中間載置台上と、本来の加熱室底面上とで二段調理が可能となる。
【００１２】
棚は金属製であるので万一スパークが発生しても燃焼しない上、三個の絶縁スペーサにより加熱室壁面から隙間が確保されるから、隙間の大きさをスパークが十分抑制できる程度に設計すればスパークも発生せず、また壁面と接触する絶縁スペーサも三個のみの限定であるから加熱室内部の電界の弱い位置に設けたり、波型碍子の如き沿面放電対策を施したり、あるいは不燃材料を用いると言った設計的対応が容易である。
【００１３】
第２の発明は、特に、第一の発明の電子レンジの、壁面に対向する吸盤を絶縁スペーサとして用いる、あるいは加熱室左右壁面を磁石に吸引される金属で構成したうえで絶縁スペーサ付近に磁石を固定する等、絶縁スペーサに壁面吸着手段を設けることにより、棚が加熱室の左右壁面に吸着し、内側に倒れる危険性を解消することができると共に、中間載置台の挿入時に片手で棚を保持する必要が無くなり、装着が容易になる。
【００１４】
第３の発明は、特に、第一の発明の電子レンジの、棚下部下端から棚上部上端までの寸法を加熱室の高さより大きくし、加熱室内部に棚装着時、棚の上下端が加熱室の上下面を圧接することにより、棚が加熱室内側に倒れる危険性を防止できると共に、中間載置台の挿入時に片手で棚を保持する必要が無くなり、装着が容易になる。
【００１５】
第４の発明は、特に、第一の発明の電子レンジの、棚中間部の水平空間は、前後方向の中間付近以後に限定されていることにより、中間載置台を手前に引き出す際、半分程度までは倒れる事無く支持されＩＥＣ規格を満たし、それ以上引き出された場合には、支持を受けないので梃子の原理による過大な加重による中間載置台の破損が防止できる。
【００１６】
以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。なお、この実施の形態によって本発明が限定されるものではない。
【００１７】
（実施の形態１）
図１は、本発明の第１の実施の形態における電子レンジの、加熱室部分を正面から見た正面図を示すものである。
【００１８】
図１において、加熱室１は長方形の開口を持つ直方体であり、上面１ａ、左側面１ｂ、右側面１ｃ及び底面１ｄの端部が見える開口のみを描いた。少なくとも左右側面１ｂ及び１ｃは磁石に吸引される材質、例えばステンレス鋼ＳＵＳ４３０を用いる。棚２は加熱室の左右に一対設けられ、上下一直線に並んだ棚上部３、棚中間部４、棚下部５及びこれら金属部分の先端に固定され、加熱室壁面との隙間を確保する絶縁スペーサ６とから成る。セラミック製の中間載置台７はこの棚中間部４に挿入され、左右一対の棚下部５の上端に支持される。
【００１９】
図２は同じく加熱室内部を示す側面図であり、中間載置台７を半分引き出した状態を描いた。加熱室１は上面１ａ、後面１ｅ、底面１ｄの３面及び開口周縁上部１ｆ及び開口周縁下部１ｇ付近のみが実線で示される。棚下部５は円形金属線製であり、図の左から前方鉛直部５ａ、中間水平部５ｂ、後方鉛直部５ｃから成り、片仮名のコの字が伏せられた形状を成す。前後鉛直部５ａ、５ｃの先端には、シリコン護謨製で先端に吸盤構造を持つ絶縁スペーサ６が固定される。棚上部３も同じく円形金属線製であり、上から上端鉛直部３ａ、傾斜部３ｂ、水平部３ｃ、下端鉛直部３ｄとで形成される一筆書き形状である。この下端鉛直部３ｄは前記棚下部５の後方鉛直部５ｃと溶接し、棚上下両部は同一平面上に位置する。棚上部３の水平部３ｃと、棚下部５の中間水平部５ｂとは平行であり、両者に挟まれた一種の水平空間が棚中間部４を形成する。その高さ、つまり両水平部間距離は前記中間載置台７の厚さより若干大きな値とする。この水平空間の後端（図２の右端）は下端鉛直部３ｄにより閉じられている。従って中間載置台７をこの水平空間たる棚中間部４に装着の際は、中間載置台の後端７ａが下端鉛直部３ｄに当たるまで挿入できる。
【００２０】
絶縁スペーサ６は回転対称形状であり、回転軸は棚を構成する円形金属線の中心に一致する。従って吸盤が加熱室上下面に吸引した状態においてこの金属線は、加熱室側面壁とは線の半径と吸盤の半径の差に等しい空間距離を有する。またこの差は、金属線の直径より大きな値とし、溶接された下端鉛直部３ｄを吸盤外周の内側に位置せしめて後面との絶縁距離を確保する。
【００２１】
以上のように構成された電子レンジについて、以下にその動作、作用を説明する。
【００２２】
まず、加熱室１の左右壁面に棚２が図２に示す様に取り付けられ、棚２の上下端に固定された吸盤６が加熱室１の上面１ａ、底面１ｄに吸引固定されるので、棚２は倒れる事なく安定する。棚中間部４の上下幅が中間載置台７の厚さより若干大きく、かつ加熱室１の横幅が中間載置台７の横幅より若干大きいので、中間載置台７は棚中間部４に前方（図２の左方）から容易に挿入出来、また逆方向への引き出しも容易に出来る。後方の上方鉛直部３ｄに突き当たるまで中間載置台７を挿入した状態で、その中間載置台７上及び加熱室１の底面１ｄ上とで二段調理が可能である。
【００２３】
棚２は金属製であるから万一スパークが発生しても着火しない。棚２を構成する金属線は絶縁スペーサ６により加熱室壁面から十分な距離が確保されるのでスパークは起き難い。また絶縁スペーサ６は直方体加熱室の中で電界強度が弱い部分である四隅付近に配置されるので、沿面スパークが起き難い。
【００２４】
図２に示す如く中間載置台７を半分程度引き出し、前端７ｂ付近に下向きの力Ｆ（ＩＥＣ規格では１０Ｎ／ニュートン）を加えると、棚下部５の前端に下向きの力Ａ、棚上部前端に上向きの力Ｂが加えられ、その結果絶縁スペーサ６を介して棚２は加熱室１底面１ｄに下向きの力Ｃ、Ｄが加えられ、加熱室上面に上方向の力Ｅが加わる。中間載置台７をこれ以上引き出すとＢの力を受け止める部分が無い為、中間載置台７は転倒するが、過大な力による破損が防止される。
【００２５】
以上のように、本実施例において棚２は線状金属製で同一平面上に構成された上部３、中間部４、下部５及びこれら金属部分と加熱室壁面との隙間を確保する三個の絶縁スペーサ６から成り、中間部４は、最後方部を除き前記中間載置台７の厚さ以上の水平空間であるから、この棚２を加熱室１左右壁面に一対配置する事により、前述の加熱室左右幅より若干狭い幅の中間載置台７が前方から挿入でき、棚下部５に支えられて保持され、この中間載置台７上と、本来の加熱室底面１ｄ上とで二段調理が可能となる。
【００２６】
棚２は金属製であるので万一スパークが発生しても燃焼しない上、三個の絶縁スペーサ６により加熱室１壁面から隙間が確保されるから、隙間の大きさをスパークが十分抑制できる程度に設計すればスパークも発生せず、また壁面と接触する絶縁スペーサ６も三個のみの限定であるから加熱室１内部の電界の弱い位置に設けたり、波型碍子の如き沿面放電対策を施したり、あるいは不燃材料を用いると言った設計対応が容易である。
【００２７】
（実施の形態２）
図３は、本発明の第２の実施の形態の電子レンジの加熱室１内部を示す側面図である。図３は図２とほぼ同一であり、相違点は開口周縁上１ｆが加熱室上面１ａより低い位置まで下がっている事及び、それに伴って上端鉛直部３ａが加熱室１前方に位置する事の２点である。なお、実施例１と同一符号のものは同一構造を有し、説明は省略する。
【００２８】
これにより、中間載置台７が半ばまで引き出され、さらにそれ以上引き出された時、図２の場合は急激に転倒するのに対し、図３の場合は徐々に転倒し始め、安全性が向上する。また図３に多少誇張して描いた如く、中間載置台７の前端７ｂに下向きの力Ｆを加えた時に加熱室１の上面１ａに加わる力Ｅは、前方向成分を有するから、加熱室開口周縁上部１ｆが上面１ａより下部まで伸びる構成により、棚２自体が加熱室１から外れてしまう事態が防止できる。
【００２９】
（実施の形態３）
図４は、本発明の第３の実施の形態の棚２を示す側面図である。
【００３０】
図４は図３に示した棚２の、自然放置状態での側面図であり、図３の状態を実線で描き、取り出されて自然放置状態を二点鎖線で描いた。つまり本実施例３では、棚２の自然放置状態における上下高さは加熱室１の高さより若干大きく、加熱室１への装着時は縮めて取り付けられる。
【００３１】
これにより棚２の上下端は加熱室１の上下面を常時圧接するから、絶縁スペーサ６としてシリコン護謨等の適度な摩擦を有する材料であれば、吸盤構造を用いなくても倒れ難い。さらに図に描いてはいないが、加熱室上面に凹形状を設け、絶縁スペーサ６と勘合させればより一層安定する。なおこれら棚２が加熱室１を常時圧接する構成は前記実施例１においても効果を有する。
【００３２】
（実施の形態４）
図５は、本発明の第４の実施の形態の電子レンジの加熱室１内部を示す側面図、図６は同じく加熱室１内部を示す正面図である。図５は図３と、図６は図１とほぼ同一であり、相違点は絶縁スペーサ６の構成、形状が異なる点である。相違点を明確にする為、図７から先に説明する。図７は絶縁スペーサ６部分の分解斜視図である。
【００３３】
図７において、棚２の下端５ａ付近に雌ネジ５ｄが切られ、これに勘合する六角孔付雄ネジ６ａにより、固定金具６ｂを前方鉛直部５ａに固定する。固定金具６ｂは円筒形状の周囲に雄ネジが切られ、同軸の中心にこの雄ネジが貫通しかつネジ頭を収納する二段階の孔が開いた形状である。四フッ化エチレン製のカバー６ｃは円筒容器形状であり、容器内面には前記固定金具６ｂ外周の雄ネジと勘合する雌ネジが切られる。円筒形ネオジ磁石６ｄは円筒軸方向の磁極を持ち、容器形状であるカバー６ｃの内部に収納可能な大きさであり、固定金具６ｂにカバー６ｃをネジ止めして固定金具６ｂに接触状態でカバー６ｃ内部に収納される。
【００３４】
図５に示す如く、三つの絶縁スペーサ６は、その外周が棚２の上端より上、下端より下に位置し、かつ三つの絶縁スペーサ６は同一平面上に固定される。また実施例２で説明した様に、本実施例においても棚２の自然状態における上下寸法は加熱室１の上下寸法より大きな値とする。さらに、図６に示す如く、左の棚２には左側、右の棚２には右側に絶縁スペーサ６を取り付け、互いに対称形状とする。
【００３５】
これにより、前述の如く加熱室１の左右壁面は磁石に吸引される金属で構成されているので、棚２はネオジ磁石６ｄの磁力で左右壁面に吸着され、安定して取り付けられる。前述の絶縁スペーサ６としてシリコン護謨を用いる実施例では着脱作業のバラツキにより左右壁面との距離が必ずしも一定にはならず、その結果スパーク発生確率増大の危険性があったが、磁石の採用によりその距離は一定に保たれる。さらに図４に示す如く棚２の自然放置時の上下高さを加熱室１の高さ以上に設定すれば、上下壁面との距離一定化も容易である。
【００３６】
また一般にネオジ磁石は腐食防止の為ニッケル等の金属メッキが施されているから磁石内部が電波で加熱される事は無く、カバー６ｃで覆われているのでこの磁石６ｄと加熱室壁面とのスパークも防止される。なお前述の如く、加熱室左右壁面は磁石に吸引される金属としてステンレス鋼ＳＵＳ４３０を用いているが、吸引されない金属例えばＳＵＳ３０４を用い、磁石６ｄに対応する位置の裏面にのみ、磁石に吸引される金属片を固定する方法でも効果がある。
【００３７】
絶縁スペーサ６として、本実施例では磁石とカバーを、前述の実施例１、２、３ではシリコン護謨製吸盤を採用したが、両者を混合採用する事も可能である。また絶縁スペーサの数を４個、５個に増加させて安定度向上を図る事も可能である。加熱室壁面と棚との空間確保には最低３個が必要である為に請求項に記載したものである。
【産業上の利用可能性】
【００３８】
以上のように、本発明にかかる電子レンジは、スパークや着火の危険が無く、簡単な操作による着脱自在な上下二段調理が可能となるので、簡単な操作での着脱自在を生かして熱風循環式オーブンの多段調理等の用途にも適用できる。
【図面の簡単な説明】
【００３９】
【図１】本発明の実施例１における電子レンジの加熱室の正面図
【図２】本発明の実施例１における電子レンジの加熱室内部の側面図
【図３】本発明の実施例２における電子レンジの加熱室内部の側面図
【図４】本発明の実施例３における棚の側面図
【図５】本発明の実施例４における電子レンジの加熱室内部の側面図
【図６】本発明の実施例４における電子レンジの加熱室の正面図
【図７】本発明の実施例４における絶縁スペーサの分解斜視図
【図８】従来の電子レンジの加熱室内部の斜視図
【符号の説明】
【００４０】
１  加熱室
２  棚
３  棚上部
４  棚中間部
５  棚下部
６  絶縁スペーサ
７  中間載置台
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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