(57)【要約】【課題】  調理鍋の種類によらず、鍋載置部で加熱調理できることにより、加熱調理器の使い勝手を向上させる。【解決方法】  被加熱物３６を入れた被調理鍋３５を載置する少なくとも一つの鍋載置部７３と、該鍋載置部７３の略下側に位置する加熱ユニット２を備え、該加熱ユニット２は鍋載置部７３の被調理鍋３５を加熱する第一の加熱手段と、該第一の加熱手段と異なる種類の第二の加熱手段とで構成する。  前記第一の加熱手段が誘導加熱コイル２０、前記第二の加熱手段が電熱ヒータ１０とし、第一の加熱手段と第二の加熱手段を略同心円状に配置する。【選択図】  図１
2005166568.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
被加熱物（３６）を入れた被調理鍋（３５）を載置する少なくとも一つの鍋載置部（７３）と、該鍋載置部（７３）の略下側に位置する加熱ユニット（２）を備え、該加熱ユニット（２）は鍋載置部（７３）の被調理鍋（３５）を加熱する第一の加熱手段と、該第一の加熱手段と異なる種類の第二の加熱手段とで構成されることを特徴とする加熱調理器。
【請求項２】
前記第一の加熱手段が誘導加熱コイル（２０）で、前記第二の加熱手段が電熱ヒータ（１０）であることを特徴とする特許請求項１記載の加熱調理器。
【請求項３】
前記第一の加熱手段と前記第二の加熱手段が略同心円状に配置されることを特徴とする特許請求項１ないし２に記載の加熱調理器。
【請求項４】
前記誘導加熱コイル（２０）と前記電熱ヒータ（１０）が内側から外側に向かって誘導加熱コイル（２０）、電熱ヒータ（１０）、誘導加熱コイル（２０）の順に略同心円状に配置されることを特徴とする特許請求項１から３のいずれかに記載の加熱調理器。
【請求項５】
前記被調理鍋（３５）の種類を判別する鍋検知手段を備え、該鍋検知手段の鍋判別情報に基づいて前記第一の加熱手段と前記第二の加熱手段の加熱量を制御することを特徴とする特許請求項１から４のいずれかに記載の加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、加熱調理器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
誘導加熱は被調理鍋下方に設けられた誘導加熱コイルに高周波電流を供給し、誘導加熱コイル周りに発生した磁界によって被調理鍋表面近傍に生じる渦電流に起因して行われるが、加熱できる被調理鍋は金属鍋のみであり、陶磁器などの非金属鍋を加熱することはできない。
【０００３】
また、加熱できる金属鍋でも鍋材料の比透磁率や抵抗率が高い鉄鍋等では渦電流による鍋発熱が大きく熱効率も良好であるが、アルミ鍋や銅鍋では熱効率が低下する。
【０００４】
鍋材料の比透磁率や抵抗率が低い金属鍋を誘導加熱する加熱技術は特許文献１に記載されているように、従来２０ｋＨｚ程度である加熱コイルに供給する高周波電流を５０ｋＨｚ以上高周波電流にするものであるが、鉄鍋の熱効率が９０％以上であるのに対し、アルミ鍋の熱効率は６０〜７０％程度となる。
【０００５】
よって、例えばトッププレートに３口の被調理鍋の鍋載置部がある特許文献２記載の加熱調理器では、鍋載置部の下方に誘導加熱コイルを配置させた２口と、電熱ヒータを配置させた１口を設け、被調理鍋の種類に応じてトッププレート上の鍋載置部を置き変えることで、色々な鍋で加熱調理できる構成としている。
【０００６】
【特許文献１】特公平２−３７０７６号公報
【０００７】
【特許文献２】特開２００３−１７２３２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
特許文献１記載の加熱技術を利用した、特許文献２記載の加熱調理器では、非金属製の被調理鍋を加熱できるトッププレート上の鍋載置部が決められており、複数の非金属製の被調理鍋を同時に加熱できない。
【０００９】
また、誘導加熱コイルに５０ｋＨｚ前後の高周波電流を供給しなければならない、アルミ鍋などの非磁性金属鍋の加熱が決められた鍋載置部でしかできない。
【００１０】
また、アルミ鍋を誘導加熱できない従来構成の加熱調理器では、アルミ鍋での加熱調理は電熱ヒータ加熱を行う鍋載置部でしか行うことができない。
【００１１】
上記のような被調理鍋により鍋載置部が限定される加熱調理器では、調理時に使用される被調理鍋の構成が制限され、使い勝手が良好でない。
【００１２】
本願発明は、上記の課題のうち少なくとも１つを解決するために為されたものである。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本発明は、被加熱物を入れた被調理鍋を載置する少なくとも一つの鍋載置部と、該鍋載置部の略下側に位置する加熱ユニットを備え、該加熱ユニットは鍋載置部の被調理鍋を加熱する第一の加熱手段と、該第一の加熱手段と異なる種類の第二の加熱手段を設けた（請求項１）ことにより、被調理鍋に適した加熱方法を選択して効率良い加熱調理ができる。
【００１４】
また、第一の加熱手段が誘導加熱コイルで、第二の加熱手段が電熱ヒータであれば（請求項２）、一ヶ所の鍋載置部で加熱調理できる被調理鍋の材質・種類に制限がなく、使い勝手が良好になる。
【００１５】
また、第一の加熱手段と第二の加熱手段が略同心円状に配置する（請求項３）ことにより、二つの加熱手段を組み合わせて効率の良い加熱調理ができる。
【００１６】
また、誘導加熱コイルと前記電熱ヒータが内側から外側に向かって誘導加熱コイル、電熱ヒータ、誘導加熱コイルの順に略同心円状に配置（請求項４）したことにより、誘導加熱コイルのみ或いは電熱ヒータのみで加熱する場合でも被調理鍋を少ない加熱ムラで加熱調理できる。
【００１７】
或いは、被調理鍋の種類を判別する鍋検知手段を備え、該鍋検知手段の鍋判別情報に基づいて第一の加熱手段と第二の加熱手段の加熱量を制御（請求項５）し、被調理鍋に適した加熱状態で調理を行うことができる。
【発明の効果】
【００１８】
本発明によれば、トッププレート上に載置される被調理鍋の種類によらず、加熱することができ、使い勝手の良好な加熱調理器を提供できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】
図１に本発明の第一の実施例の加熱調理器の斜視図を、図２に図１に配置された本発明の加熱ユニット２の斜視図を、図３に図１の右側の誘導加熱コイル側の側面断面図を示す。
【００２０】
図１から３は本発明の加熱調理器の一例として、トッププレート７０上に左右二口の被加熱物３６を入れた被調理鍋３５を載置する鍋載置部７３ａ、７３ｂを設けたビルトイン型（システムキッチン一体型）ＩＨクッキングヒータに適用したものである。
【００２１】
また、鍋載置部７３は三口或いはそれ以上の口数であってもよい。
【００２２】
ここで、本発明は被調理鍋３５を載置する鍋載置部７３を少なくとも一つ設けたＩＨクッキングヒータであれば、ビルトイン型でなくとも据置型（流し台にそのまま配置）でも容易に適用できることは言うまでもない。
【００２３】
また、卓上型の電磁調理器であってもよい。
【００２４】
図において、加熱調理器の本体９上面のトップフレーム７２にはトッププレート７０と、本体９内部の空気を出入りさせる通気孔７１が設けられている。
【００２５】
また、トッププレート７０の下方には鍋載置部７３ａ、７３ｂの略下側位置に第一の加熱手段である誘導加熱コイル２０及び、第一の加熱手段と異なる種類の第二の加熱手段である電熱ヒータ１０から構成される本発明の加熱ユニット２が設けられている。
【００２６】
本体９の正面側には例えば魚などを焼くロースター８の投入口、及び被調理鍋３５の火加減やロースター８の加熱具合を操作する操作パネル６を備えており、その火力調整量をトッププレート７０下方の表示パネル７４に表示する。
【００２７】
本体９の左側には奥行き方向に長いロースター８が配置されるため、誘導加熱コイル２０を誘導加熱するために必要な例えばインバータ等の電子部品４２が実装された回路基板４１は本体９の右側及び右側の加熱ユニット２下方に位置する回路ユニット４に搭載される。
【００２８】
本発明の加熱ユニット２の下方に設けられる部品構成は、図１では本体９の左側がロースター８で右側が回路基板４１を実装した回路ユニット４の配置であるが、本発明では逆の配置、つまり本体９の右側がロースター８で左側が回路ユニット４の配置でも差し支えない。
【００２９】
また、ロースター８が本体９の中央に配置され、回路ユニット４を左右に分配する配置であってもよいし、ロースター８が本体９の中央に配置され、回路ユニット４を左右どちらか一方にのみ配置する構成であっても差し支えない。
【００３０】
一方、誘導加熱コイル２０と電熱ヒータ１０から構成される本発明の加熱ユニット２は、図１のように二口の鍋載置部７３ａ、７３ｂ両方（三口以上の場合も全て）設けてもよいが、いずれか一方だけであってもよい。
【００３１】
この場合、誘導加熱コイル２０と電熱ヒータ１０から構成される本発明の加熱ユニット２とは別に、誘導加熱コイル２０だけで構成される加熱ユニット、或いは電熱ヒータ１０のみで構成される加熱ユニットを利用すればよい。
【００３２】
回路基板４１は電子部品４２や該電子部品４２に設置されるヒートシンク４３の個数や配線（図示せず）本数などによって容積が決められるため、電子部品４２が多いほど、ロースター８側方の限られた空間に、一枚の基板上に実装できなくなり、ロースター８側方に配置した回路ユニット４の容積形状に合わせて複数枚配置される。
【００３３】
ここで、回路ユニット４は回路基板４１などを本体９内部に収納する際の作業性を良好にするために設けた箱体で、回路ユニット４ごと本体９への着脱が容易にできるが、直接本体９の内部に回路基板４１などを直接設置した構成でもよい。
【００３４】
回路ユニット４の回路基板４１には被調理鍋３５の種類を判別する鍋検知手段（図示せず）が備えられている。
【００３５】
誘導加熱では被調理鍋３５の種類により誘導加熱コイル２０のインピーダンスが異なるため、前記鍋検知手段により入力電流及びコイル電流を検知して比較すれば、鍋種類の特定など鍋判別情報を得ることができ、さらには被調理鍋３５が誘導加熱できるか否か判別することができる。
【００３６】
回路ユニット４の回路基板４１には誘導加熱コイル２０ａ、２０ｂに供給する電流量を監視するセンサ（図示せず）が設けられ、被調理鍋３５が誘導加熱可能か否か判別することができる。
【００３７】
本実施例では回路基板４１ａ、４１ｂ、４１ｃを回路ユニット４の高さ方向に三段積層した構成であるが、回路基板４１を幅方向に複数並置してもよく、いずれの場合もファン装置５から吹き出る冷却用の空気８６の流れ方向と並行に配置される。
【００３８】
ファン装置５はファン５５とモータ５６、ケーシング５４から構成されるシロッコファンで、本体９の前面側９ａから見て回路ユニット４内の回路基板４１後方に配置される。
【００３９】
つまり、ファン装置５からの冷却用の空気８６の吹き出し側に回路基板４１が配置され、ファン５５から吹き出た空気８６が直接回路基板４１に流れる構成となる。
【００４０】
また、図３のように回路基板４１を冷却した空気８６は回路ユニット４の上部、つまり、表示パネル７４の下側及び加熱ユニット２の下側に設けられた開口３１ａ、３１ｂ、３１ｃ（図３に図示せず図１参照）から吹き出し、表示パネル７４と加熱ユニット２を冷却する空気５０となる。
【００４１】
加熱ユニット２は少なくとも３ヶ所設けられた、例えばバネなどを用いた弾力性のある支持部２７で支えられており、トッププレート７０により下方に押しつけられる。
【００４２】
図４に誘導加熱コイル２０ａ、２０ｂとコイルベース２１から構成される図２の加熱ユニット２の側面断面図を示す。
【００４３】
コイルベース２１は樹脂性であり、高透磁性部材である棒状のフェライト２２が誘導加熱コイル２０の下方近傍に放射状に（図示せず）複数本配置される。
【００４４】
加熱ユニット２の中央にはトッププレート７０に接触するように例えばバネで保持された温度センサ２９が設けられており、該温度センサ２９の検出した温度から被調理鍋３５の温度を間接的に測定できる構成となっている。
【００４５】
また、本実施例のコイルベース２１には電熱ヒータ１０を挟んで外径の異なる誘導加熱コイル２０ａ、２０ｂが略同心円状に設置され、電熱ヒータ１０と誘導加熱コイル２０ａ、２０ｂの間隙には断熱材１１が設けられている。
【００４６】
つまり、内側から外側に向かって誘導加熱コイル２０ａ、電熱ヒータ１０、誘導加熱コイル２０ｂの順に三重に配置されている。
【００４７】
ここで、断熱材１１としてはガラスウールやロックウールなどが考えられる。
【００４８】
誘導加熱コイル２０ａ、２０ｂと電熱ヒータ１０は断熱材１１を介して配置距離を保っており、電熱ヒータ１０が誘導加熱コイル２０ａ、２０ｂの誘導加熱によって発熱し難い位置関係になっている。
【００４９】
上記実施例では内側から誘導加熱コイル２０ａ、電熱ヒータ１０、誘導加熱コイル２０ｂの順に三重に配置した例を示したが、本発明では最低、誘導加熱コイル２０ａと電熱ヒータ１０或いは電熱ヒータ１０と誘導加熱コイル２０ｂの二重配置でもよいし、三重以上の略同心円状の配置であってもよい。
【００５０】
また、図５に示すように、内側から電熱ヒータ１０ａ、誘導加熱コイル２０、電熱ヒータ１０ｂの順で略同心円状に配置した構成でも差し支えない。
【００５１】
尚、本発明では冷却系を前記方式にこだわる必要はなく、他の方法であっても差し支えない。
【００５２】
よって、本実施例の加熱調理器では一つの鍋載置部７３ａ或いは７３ｂの下方に誘導加熱コイル２０ａ、２０ｂと電熱ヒータ１０で構成された加熱ユニット２が設けられ、鍋載置部７３ａ或いは７３ｂに載置された被調理鍋３５が誘導加熱コイル２０ａ、２０ｂで誘導加熱できる金属製であれば、誘導加熱コイル２０ａ、２０ｂで加熱調理を、誘導加熱し難い金属製或いは非金属であれば電熱ヒータ１０で加熱調理を行う構成となる。
【００５３】
ここで、被調理鍋３５の材質に応じて誘導加熱コイル２０と電熱ヒータ１０の両方を同時または交互に制御して加熱調理を行う構成でもよい。
【００５４】
以上の構成より、第一の実施例の加熱調理器の動作について、図１から図４を用いて被調理鍋３５がトッププレート７０上の右側の鍋載置部７３ａに配置された場合を例に説明する。
【００５５】
例えば水等の被加熱物３６の入った被調理鍋３５の加熱は、トッププレート７０上の右側の鍋載置部７３ａに載置し、本体９前方に備えた操作パネル６の主電源６９を入れ、火力調整用のダイヤル６８を回転させることにより開始される。
【００５６】
また、その火力調整量はトッププレート７０下方の前方に配置された表示パネル７４に表示される。
【００５７】
被調理鍋３５が誘導加熱コイル２０で誘導加熱が容易な金属製例えば鉄鍋などの磁性金属鍋であれば、ダイヤル６８の回転量を調整し、その調整量に応じて誘導加熱コイル２０ａ、２０ｂに流れる高周波電流量が制御されることにより、被調理鍋３５の誘導加熱が開始される。
【００５８】
一方、被調理鍋３５が誘導加熱コイル２０で誘導加熱できない材質例えば土鍋などの非磁性金属鍋であれば、電熱ヒータ１０にダイヤル６８の回転量に応じた電流量を供給して被調理鍋３５を加熱する。
【００５９】
或いは、被調理鍋３５が誘導加熱コイル２０で誘導加熱しにくい金属製、例えばアルミ鍋や銅鍋などの非磁性金属鍋であれば、ダイヤル６８の調理量により誘導加熱コイル２０と電熱ヒータ１０の両方を制御して被調理鍋３５を加熱させる。
【００６０】
これらの鍋種類の判別は、回路ユニット４内部の回路基板４１に設けられた電流検出するセンサ（図示せず）により容易に行うことができる。
【００６１】
また、被調理鍋３５を加熱するために誘導加熱コイル２０や電熱ヒータ１０に電流が流れると同時に、ファン装置５が稼動してトップフレーム７２上の通気孔７１の下に位置する吸気ダクト６０から冷却空気８１を吸い込み、回路ユニット４内部に配置されたファン装置５にその冷却空気８１を供給する。
【００６２】
誘導加熱コイル２０で加熱できる被調理鍋３５を加熱調理する場合、被調理鍋３５の材質によって加熱効率が左右されるため、熱損失分が誘導加熱コイル２０と電子部品４２の発熱となるため、ファン装置５による空気８６によって誘導加熱コイル２０ａ、２０ｂや電子部品４２などの温度上昇を抑制する。
【００６３】
これらの部品を冷却した空気８６は、トッププレート７０正面側を回路ユニット４から開口３１ａ、３１ｂ、３１ｃを介して加熱ユニット２の搭載された空間１５に入り、本体９背面側９ｂの排気部６２を介してトッププレート７０上の通気孔７１から排気される。
【００６４】
ここで、ファン装置５は予め操作パネル６による加熱調整量によって段階的に、または無段階で風量制御してもよいし、加熱コイル２０ａ及び電子部品４２の温度を計測してＯＮ／ＯＦＦ制御や間欠運転による風量調整を行う構成にしてもよい。
【００６５】
尚、本発明の第一の実施例では、トッププレート７０の鍋載置部７３ａ、７３ｂの下方に配置した加熱ユニット２を同様の構成としたが、誘導加熱コイル２０と電熱ヒータ１０から構成される加熱ユニット２を少なくとも鍋載置部７３の一ヶ所に配置した構成であれば、鍋載置部７３が３つ以上でも同様に使い勝手の良好な加熱調理器を提供できることは言うまでもない。
【００６６】
図６は本発明の加熱ユニット２を一つ搭載した卓上型の電磁調理器の実施例である。
【００６７】
本実施例では誘導加熱コイル２０と電熱ヒータ１０から構成される加熱ユニット２の上方に被調理鍋３５が載置される鍋載置部７３が、本体９の上面に位置するトッププレート７０の略中央に設けられている。
【００６８】
本体９の内部には加熱ユニット２の誘導加熱コイル２０と、回路基板４１に実装された電子部品４２、及び操作パネル７を冷却するためにファン装置５が搭載されている。
【００６９】
ここで、図中のファン装置５は小型の軸流ファンとしたが、本体９内部に搭載可能であればシロッコファンでもよい。
【００７０】
本体９の背面側９ｂにはファン装置５が冷却空気８１を吸い込む通気孔６０が配置されるとともに、本体９の側面に設けた通気孔６２から内部の空気８６を排気する構成となっている。
【００７１】
また、本実施例の加熱ユニット２は、誘導加熱コイル２０の内側にのみ電熱ヒータ１０を配置した構成であるが、逆に誘導加熱コイル２０の外側に電熱ヒータ１０を配置した構成でもよいし、第一の実施例のように誘導加熱コイル２０と電熱ヒータ１０を同心円状に複数交互に配置した構成でもよい。
【００７２】
加熱ユニット２の略中央位置には温度センサ２９が配置され、電熱ヒータ１０の過熱防止を行う構成になっている。
【００７３】
被調理鍋３５の加熱は、トッププレート７０の鍋載置部７３に被調理鍋３５を載置し、本体９の正面側９ａの操作パネル７で加熱量を調整して行われる。
【００７４】
本体９背面側９ｂのファン装置５は被調理鍋３５の加熱開始とともに稼動し、誘導加熱コイル２０や電子部品４２に冷却する空気８６を送風させる。
【００７５】
ファン装置５の稼動は、操作パネル７の設定に応じて行っても良いし、本体９の内部に設けた温度センサ（図示せず）の情報をもとにＯＮ／ＯＦＦさせる構成としてもよい。
【００７６】
本実施例でも、誘導加熱コイル２０と電熱ヒータ１０による二つの加熱方式を鍋載置部７３の下方に配置した加熱ユニット２に搭載したことにより、誘導加熱ができる金属製調理鍋を誘導加熱コイル２０で、誘導加熱し難い金属製調理鍋や誘導加熱できない非金属製調理鍋を電熱ヒータ１０を利用してそれぞれ加熱できる。
【００７７】
以上のように、図１から図６に示した実施例によれば加熱調理器に搭載される、誘導加熱コイル２０と電熱ヒータ１０から構成させる加熱ユニット２により、加熱ユニット２上方に載置される被調理鍋３５の材質や種類によらず最適な加熱調理ができる。
【００７８】
よって、鍋載置部７３に応じた被調理鍋３５の選択、或いは被調理鍋３５に応じた鍋載置部７３の選択をする手間がなく、使い勝手の非常に良好な加熱調理器を提供できる。
【図面の簡単な説明】
【００７９】
【図１】本発明の第一の実施例における加熱調理器の斜視図である。
【図２】本発明の第一の実施例における加熱ユニットの斜視図である。
【図３】本発明の第一の実施例における加熱調理器の側面断面図である。
【図４】本発明の第一の実施例における加熱ユニットの側面断面図である。
【図５】本発明の第二の実施例における加熱ユニットの側面断面図である。
【図６】本発明の第三の実施例における加熱ユニットの斜視図である。
【符号の説明】
【００８０】
２・・・加熱ユニット
１０・・・電熱ヒータ
２０・・・誘導加熱コイル
３５・・・被調理鍋
３６・・・被加熱物
７３・・・鍋載置部
【図１】
2005166568.tif 000003
【図２】
2005166568.tif 000004
【図３】
2005166568.tif 000005
【図４】
2005166568.tif 000006
【図５】
2005166568.tif 000007
【図６】
2005166568.tif 000008