(57)【要約】【課題】ドップラセンサを人体検知センサとして用いる場合において、ドップラセンサからの送信波が便蓋，便座と干渉せず人体検知を感度高く行い得、更に人体検知用としてドップラセンサが１つで済み、コストも安価となし得るトイレ設備を提供する。【解決手段】便器本体１４の後部に、洗浄タンクと洗浄タンクを外側から覆う樹脂製のタンクケーシング２２とを設けて成るトイレ設備１０において、電波を送信波として前方に送信するドップラセンサ３０を人体検知センサとしてタンクケーシング２２における上部のケーシング蓋２２Ｂの位置に且つケーシング蓋２２Ｂにて隠蔽される状態に配設する。【選択図】        図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
便器本体の後部に、洗浄タンクと該洗浄タンクを外側から覆う電波透過性の部材であってケーシング本体及び該ケーシング本体の上端開口を閉鎖するケーシング蓋を有するタンクケーシングとを設けて成るトイレ設備において、
電波を送信波として前方に送信するドップラセンサを人体検知センサとして前記ケーシング蓋の位置に且つ該ケーシング蓋にて隠蔽される状態に配設したことを特徴とするトイレ設備。
【請求項２】
請求項１において、前記ドップラセンサを前記ケーシング本体の上面に取付固定してあることを特徴とするトイレ設備。
【請求項３】
請求項１，２の何れかにおいて、前記ドップラセンサを前記便器本体の左右方向の中心から右側又は左側に偏った位置に配設したことを特徴とするトイレ設備。
【請求項４】
請求項２，３の何れかにおいて、前記ケーシング本体の上面に取付ピンを上向きに突設して該取付ピンにより固定部を構成し、該固定部にて前記ドップラセンサを該ケーシング本体の上面に取付固定するようになしたことを特徴とするトイレ設備。
【請求項５】
請求項４において、前記固定部を前記便器本体の左右方向の中心から右側と左側とに偏った２箇所に設けてあることを特徴とするトイレ設備。
【請求項６】
請求項３において、前記ドップラセンサの送信方向を前記便器本体から見た正面方向に対し左側又は右側に偏った方向に向けてあることを特徴とするトイレ設備。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明はトイレ設備に関し、詳しくはドップラセンサを人体検知センサとして用いて成るトイレ設備に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、トイレ設備において使用者（人体）の有無を人体検知センサで検知し、これに基づいて制御部により各種機器を動作制御することが広く行われている。
例えば使用者を検知することで便蓋を自動的に開いたり、使用後において使用者が検知エリアから離れることで便器洗浄水を自動的に流したり、便座や便蓋を自動的に閉じたりすることが行われている。
【０００３】
従来、かかるトイレ設備における人体検知センサとしては赤外線センサが主として用いられており、使用者が検知エリアに入ったときに使用者によって反射される反射光の受光に基づいて使用者を検知するようにしていた。
【０００４】
しかしながらこの赤外線センサの場合、反射光量の大小に基づいて使用者の有無を検知するものであることから、検知エリア内に使用者がいるかいないかを判別できるのみであり、使用者の細かな挙動については検知することができず、誤った検知に基づいて各種機器を誤動作させてしまうという場合も生じていた。
【０００５】
またこの赤外線センサを用いる場合、所定の箇所に透光性の窓部を設けてその窓部に臨むように赤外線センサを埋設するといったことが必要であり、この場合その窓部によって美観が損なわれたり或いは便器その他のデザインの自由度が制限されるといった問題があった。
【０００６】
その他赤外線センサを人体検知センサとして用いた場合、次のような問題も生じていた。
従来、トイレ設備にあってはかかる赤外線センサを洗浄タンクを外側から覆うタンクケーシングに設けているが、この場合便蓋，便座が開かれたときに赤外線センサの前方がそれら便蓋，便座にて遮られてしまい、前方の人体を検知できなくなってしまう。
【０００７】
図６はその具体例を示している。
同図において２００は便鉢２０２を有する便器本体、２０４，２０６は基端において開閉可能に設けられた便座及び便蓋であり、２０８は便器洗浄水を貯える洗浄タンク（図示省略）を外側から覆っている樹脂製のタンクケーシングで、このタンクケーシング２０８に赤外線センサ２１０が人体検知センサとして窓部２１１に臨んで設けられている。
【０００８】
同図に示しているようにこの赤外線センサ２１０は、便蓋２０６，便座２０４が開かれた状態の下では、その前方がそれら便蓋２０６，便座２０４にて遮られた状態となり、前方の使用者を検知できなくなってしまう。
【０００９】
従って便蓋２０６，便座２０４を立てた状態即ち開いた状態で男性が小便をした後、トイレ設備２１４から立ち去ったときにこれを検知することができず、用足し後において便器洗浄水を自動的に流したり或いは便座２０４，便蓋２０６を自動的に閉じたりすることができなくなってしまう。
【００１０】
そこで従来にあっては便蓋２０６，便座２０４が開かれた状態の下でも前方の使用者を検知できるように、タンクケーシング２０８の下端近傍位置、即ち便蓋２０６，便座２０４が開かれた状態の下で前方の使用者を検知できる位置に第２の赤外線センサ２１２を設けるようにしている（この場合にも赤外線センサ２１２を窓部２１３に臨んで設ける）。
しかしながらこの場合人体検知用のセンサを２つ設けることが必要となり、コストが高くなってしまう。
【００１１】
これに対して、近年トイレ設備において使用者に向けて電波を送信波として送り、そして使用者が移動しているときに使用者からの反射波の周波数が変化する、いわゆるドップラ効果に基づいて移動する使用者を検知するドップラセンサを人体検知用のセンサとして用いることが提案されている（例えば下記特許文献１，特許文献２，特許文献３，特許文献４，特許文献５，特許文献６，特許文献７）。
【００１２】
このようなドップラセンサを人体検知センサとして用いれば、単に使用者の有無のみならず、その動きも検知することが可能となり、各種機器をよりきめ細かく動作制御することが可能となる。
【００１３】
またドップラセンサからの送信波（電波）は樹脂製品や木製品を透過することができるため、一般に樹脂製品から成るタンクケーシング２０８内に隠蔽状態にこれを設けておくことが可能であり、赤外線センサの場合のように窓部２１１によって美観が損なわれたり便器その他のデザインの自由度が制限されるといった問題を解消することができる。
【００１４】
また同じく一般に樹脂製品から成る便蓋２０６や便座２０４を送信波が透過できるため、その前方が便蓋２０６や便座２０４によって遮られる位置にドップラセンサを配設するといったことも可能である。
従って人体検知センサとしてドップラセンサを用いれば、便蓋２０６，便座２０４が閉状態のときはもとより、開状態のときにおいても前方の使用者を検知することが可能である。これにより従来２つ必要であった人体検知用のセンサを１つで済ますことができる。
【００１５】
しかしながらこのドップラセンサを人体検知センサとして用いた場合においても、これを開状態にある便蓋２０６，便座２０４の後側に隠れる位置に配置しておくと、ドップラセンサからの送信波の一部がそれら便蓋２０６，便座２０４にて反射される問題があり、この場合便蓋２０６，便座２０４に対する送信波の透過量が少なくなって、人体検知の検知感度が低下する問題を生ずる。
【００１６】
特に便座２０４の内部にはアルミ箔が埋設されていることがあり（このアルミ箔は暖房便座においてヒータによる加熱を均一化するために埋設される）、この場合には便座２０４に対する送信波の透過量が更に少なくなって人体検知の検知感度が更に低下してしまう。
従ってこのようなドップラセンサを人体検知センサとして用いる場合においても、ドップラセンサからの送信波が便蓋２０６，便座２０４と干渉しない位置に設けることが望ましい。
【００１７】
【特許文献１】特開２００１−３０５２２０号公報
【特許文献２】特開２００２−７１８２４号公報
【特許文献３】特開２００２−７０１１９号公報
【特許文献４】特開２００３−２１６７７号公報
【特許文献５】特開２００２−２８５６２４号公報
【特許文献６】特開２００１−３１１７７３号公報
【特許文献７】特開２００１−２３１７１６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１８】
本発明はこのような事情を背景とし、ドップラセンサを人体検知センサとして用いる場合において、ドップラセンサからの送信波が便蓋，便座と干渉せず人体検知を感度高く行い得、更に人体検知センサとしてのドップラセンサが１つで済み、コストも安価となし得るトイレ設備を提供することを目的としてなされたものである。
【課題を解決するための手段】
【００１９】
而して請求項１のものは、便器本体の後部に、洗浄タンクと該洗浄タンクを外側から覆う電波透過性の部材であってケーシング本体及び該ケーシング本体の上端開口を閉鎖するケーシング蓋を有するタンクケーシングとを設けて成るトイレ設備において、電波を送信波として前方に送信するドップラセンサを人体検知センサとして前記ケーシング蓋の位置に且つ該ケーシング蓋にて隠蔽される状態に配設したことを特徴とする。
【００２０】
請求項２のものは、請求項１において、前記ドップラセンサを前記ケーシング本体の上面に取付固定してあることを特徴とする。
【００２１】
請求項３のものは、請求項１，２の何れかにおいて、前記ドップラセンサを前記便器本体の左右方向の中心から右側又は左側に偏った位置に配設したことを特徴とする。
【００２２】
請求項４のものは、請求項２，３の何れかにおいて、前記ケーシング本体の上面に取付ピンを上向きに突設して該取付ピンにより固定部を構成し、該固定部にて前記ドップラセンサを該ケーシング本体の上面に取付固定するようになしたことを特徴とする。
【００２３】
請求項５のものは、請求項４において、前記固定部を前記便器本体の左右方向の中心から右側と左側とに偏った２箇所に設けてあることを特徴とする。
【００２４】
請求項６のものは、請求項３において、前記ドップラセンサの送信方向を前記便器本体から見た正面方向に対し左側又は右側に偏った方向に向けてあることを特徴とする。
【発明の作用・効果】
【００２５】
以上のように本発明は、ドップラセンサをタンクケーシングにおける上部のケーシング蓋の位置に且つケーシング蓋にて隠蔽される状態に配設したもので、本発明においては、ドップラセンサがタンクケーシングの高位置に配設されていることから、便蓋，便座との干渉を回避して、ドップラセンサからの送信波を効率的に前方の使用者に当てることができ、人体検知の検知感度を高めることができる。
また便蓋，便座が閉状態のときはもとより、開状態にあるときでも良好に使用者を検知できることから、必要な人体検知センサ（ドップラセンサ）は１つで済み、コストを低減することができる。
【００２６】
本発明においては、ドップラセンサをケーシング蓋にて隠蔽した状態で配設することが可能であることから、ドップラセンサの取付けのためのコストも安価となすことができる。
例えば赤外線センサを上部のケーシング蓋の位置に設ける場合、図７，図８の比較例図に示しているようにケーシング蓋２０８Ｂにその下端から切欠き２１６を設けたり、貫通穴２１８を設けたりして、そこに窓部２２２が外部に露出する状態で赤外線センサ２２０と窓部２２２とを嵌込状態に設けることとなる。
尚同図において２０８Ａは下部のケーシング本体を表している。
【００２７】
しかしながらこの場合、ケーシング蓋２０８Ｂの形状が複雑となってケーシング蓋２０８Ｂの成形金型が複雑な構造となり、金型費が高くなってしまう。即ちタンクケーシング２０８のコストが高くなってしまう。
また図８に示す例の場合、配線２２４とそれらを接続するコネクタ２２６とが必要となって、それらに対してもコストがかかるといった問題を生ずる。
【００２８】
これに対してドップラセンサの場合、ケーシング蓋にて隠蔽される状態にこれを配設することが可能であって上記のような問題を生じず、従ってドップラセンサの取付けのためのコストを低く抑えることができる。
【００２９】
またこのようにドップラセンサをタンクケーシングにおけるケーシング蓋の位置に設けた場合、ドップラセンサが高位置にあることから、ドップラセンサからの送信波が一部後方に放射された場合においても、洗浄タンク内の水の動きを拾って使用者の動きと誤検知してしまうのを防止することができる。
【００３０】
本発明においては、ドップラセンサをケーシング本体の上面に取付固定することができる（請求項２）。
このようにすれば、簡単な取付構造をもってドップラセンサを取り付けることができる。
【００３１】
ところでドップラセンサをケーシング蓋の位置に設ける場合においても、これを左右方向の中心位置に設けると便蓋，便座を立てかけたとき即ち開状態としたとき、ドップラセンサからの送信波に便座，便蓋が掛かる場合が生じ得る。
【００３２】
ここにおいて請求項３のものは、ドップラセンサを便器本体の左右方向の中心から右側又は左側に偏った位置に配設するようになしたもので、このようにすることにより、便座，便蓋がドップラセンサからの送信波と干渉するのを更に確実に回避することが可能となる。
【００３３】
而してこのようにドップラセンサを右側又は左側に偏った位置に配設する場合、中心位置に配設する場合に比べて配設位置を低くすることができ、これに伴ってケーシング蓋の高さを低くでき、ひいてはタンクケーシング全体を低く構成することが可能となって、トイレ設備全体を見た目にコンパクトなものとなすことができる。
【００３４】
次に請求項４は、ケーシング本体の上面に取付ピンを上向きに突設して固定部を構成し、その固定部にてドップラセンサを取付固定するようになしたもので、このようにすれば簡単な構造でドップラセンサの取付けをなすことができ、しかもその取付作業も容易に行うことができる。
【００３５】
ここでその固定部は、便器本体の左右方向の中心から右側と左側とに偏った２箇所に設けておくことができる（請求項５）。
このようにしておけば、トイレ設備の設置現場の状況に応じて、例えばトイレ室の出入口が便器本体から見て右側であったり左側であったりするなどのトイレ設備の設置現場の状況に応じて、右側又は左側の何れかの固定部を用いてドップラセンサを右側又は左側に取付固定でき、設置現場においてドップラセンサの取付箇所を選択した上でその取付けのための固定部を設けるといった作業を特に要しない利点が得られる。
【００３６】
次に請求項６は、ドップラセンサを右側又は左側の偏った位置に配設する場合において、そのドップラセンサの送信方向を便器本体から見た正面方向に対し左側又は右側に偏った方向に向けるようになしたもので、このようにすれば、ドップラセンサを右側又は左側の偏った位置に設けた場合においても、ドップラセンサによる検知エリアを適正に設定することが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３７】
次に本発明の実施形態を図面に基づいて詳しく説明する。
図１において、１０はトイレ室１２内のトイレ設備で、１４は便鉢１６を有する便器本体、１８，２０はそれぞれ基端において開閉可能な便座及び便蓋である。
【００３８】
便器本体１４の後部上面には、便器洗浄水を貯える洗浄タンク（図示省略）及びこれを外側から覆う樹脂製のタンクケーシング２２が設置されている。
ここでタンクケーシング２２は、下部のケーシング本体２２Ａ及びケーシング本体２２Ａの上端開口を閉鎖する上部のケーシング蓋２２Ｂから成っており、そのケーシング蓋２２Ｂに手洗用の吐水部２４と手洗鉢２６とが設けられている。
【００３９】
またタンクケーシング２２の内部には、洗浄ノズル２８から局部洗浄水をシャワー噴射して人体局部を洗浄する局部洗浄装置の本体機能部が収納されている。
一方壁Ｗには、局部洗浄装置及びトイレ設備１０における各種機能部を遠隔操作するためのリモコン２９が取り付けられている。
【００４０】
本実施形態において、タンクケーシング２２におけるケーシング蓋２２Ｂの位置、詳しくはケーシング本体２２Ａの上面には人体検知センサとしてのドップラセンサ３０がケーシング蓋２２Ｂにより隠蔽された状態で配設されている。
【００４１】
ここでドップラセンサ３０は検知対象、即ち使用者に向けて前方に送信波（１０ＧＨｚ程度の高周波の電波）を送り、そして使用者が移動しているときに使用者からの反射波の周波数が変化する、いわゆるドップラ効果に基づいて移動する使用者を検知する。
【００４２】
本実施形態においては、図２に示しているようにドップラセンサ３０がタンクケーシング２２における左右方向の中心、即ち便器本体１４における左右方向の中心から図中左側に偏った位置に配設されている。
【００４３】
図３にそのドップラセンサ３０の取付構造が示してある。
同図に示しているように、タンクケーシング２２におけるケーシング本体２２Ａの上面且つケーシング本体２２Ａの左右方向の中心から図中左側に偏った位置（即ち便器本体１４の左右方向の中心から図中左側に偏った位置）には複数の取付ピン３２が上向きに突設されていて、それらにより固定部３４が構成されており、その固定部３４によってドップラセンサ３０がケーシング本体２２Ａの上面に取付固定されている。
【００４４】
ここで取付ピン３２には上端部に係止爪３６が設けられている。一方ドップラセンサ３０には係止爪３６に対応した係止凹部３８が上面に設けられている。
この実施形態では、ドップラセンサ３０を複数の取付ピン３２を弾性変形させて押し開きながらこれを下向きに押し込むと、ドップラセンサ３０が取付ピン３２の係止爪３６を通過したところで係止爪３６が係止凹部３８に弾性係止して、ドップラセンサ３０をケーシング本体２２Ａの上面に固定状態とする。
【００４５】
この実施形態ではまた、図３に示しているようにケーシング本体２２Ａの左右方向の中心から図中右側に偏った位置、即ち便器本体１４の左右方向の中心から図中右側に偏った位置にも、複数の取付ピン３２にて構成された固定部３４が設けられており、その右側に偏った位置においても固定部３４によりドップラセンサ３０をケーシング本体２２の上面に取付固定可能となしてある。
【００４６】
以上のような本実施形態のトイレ設備１０によれば、ドップラセンサ３０がタンクケーシング２２の高位置に配設されていることから、便蓋２０，便座１８との干渉を回避してドップラセンサ３０からの送信波を効率的に前方の使用者に当てることができ、人体検知の検知感度を高めることができる。
また便蓋２０，便座１８が閉状態のときはもとより、開状態にあるときでも良好に使用者を検知できることから、必要なドップラセンサ３０は１つで済み、コストを低減することができる。
【００４７】
本実施形態においてはまた、人体検知センサとしてドップラセンサ３０を用いてこれをケーシング蓋２２Ｂにて隠蔽した状態で配設するようにしていることから、人体検知センサとして赤外線センサを用いる場合のように窓部を設ける必要がなく、従って図７，図８に示すような切欠き２１６，貫通孔２１８を設ける必要もなくなって、それに要するコストを低減することができ、また図８に示すように配線２２４をコネクタ２２６で接続するといったことも不要となし得るため、それらに対してコストがかかるといった問題も生じず、ドップラセンサ３０の取付けのためのコストも安価となすことができる。
【００４８】
加えて本実施形態ではドップラセンサ３０が高位置にあることから、ドップラセンサ３０からの送信波が一部後方に放射された場合においても、洗浄タンク内に給水を行う際或いは洗浄タンク内の水を排出する際の水の動きを拾って使用者の動きと誤検知する恐れもなくすことができる。
【００４９】
また本実施形態では、ドップラセンサ３０をケーシング本体２２Ａの上面に取付固定するようにしているため、簡単な取付構造でドップラセンサ３０を取り付けることができる。
【００５０】
この実施形態では、ドップラセンサ３０を便器本体１４の左右方向の中心から図１〜図３中左側に偏った位置に配設しているため、便蓋２０，便座１８を開状態とした場合にも便座１８，便蓋２０がドップラセンサ３０からの送信波と干渉するのをより確実に回避することができる。
尚、本実施形態ではドップラセンサ３０を左右方向の中心から図中左側に偏った位置に配設しているが、図３中右側の固定部３４にて、右側に偏った位置に配設しておくこともできる。
【００５１】
而してこのようにドップラセンサ３０を右側又は左側に偏った位置に配設する場合、中心位置に配設する場合に比べて配設位置を低くすることができ、これに伴ってケーシング蓋２２Ｂの高さを低くでき、ひいてはタンクケーシング２２全体を低く構成することが可能となって、トイレ設備１０全体を見た目にコンパクトなものとなすことができる。
【００５２】
また本実施形態ではケーシング本体２２Ａの上面に突設した取付ピン３２より成る固定部３４にてドップラセンサ３０を取付固定するようにしていることから、簡単な構造でドップラセンサ３０の取付けをなすことができ、しかもその取付作業も容易に行うことができる。
【００５３】
更に本実施形態では固定部３４を左右方向の中心から右側と左側とに偏った２箇所に設けておき、その右側又は左側の何れにおいてもドップラセンサ３０を取付固定可能となしていることから、例えばトイレ室１２の出入口が便器本体１４から見て右側であったり左側であったりするなどのトイレ設備１０の設置現場の状況に応じて、右側又は左側の何れかの固定部３４を用いてドップラセンサ３０を取付固定でき、以って検知エリアを適正に設定し又は検知感度の感度調整を適正に行える利点が得られる。
【００５４】
上記のようにドップラセンサ３０を左右方向の中心から右側又は左側に偏った位置に設ける場合において、図４（Ａ）に示すようにドップラセンサ３０の送信方向がケーシング本体２２、即ち便器本体１４から見て正面方向と平行の向きとなるようにこれを配設することが可能である。
【００５５】
これに対して図４（Ｂ）に示しているように、ドップラセンサ３０の送信方向を内向きとする状態、即ちその送信方向がケーシング本体２２Ａ即ち便器本体１４から見て正面方向に対し左側又は右側に偏った向きとなるようにこれを配設することも可能である（ここではドップラセンサ３０の送信方向がそのような向きとなるように固定部３４の向きが選ばれている）。
【００５６】
このようにドップラセンサ３０の送信方向を、便器本体１４から見た正面方向に対し左側又は右側に偏った方向に向けることにより、ドップラセンサ３０を右側又は左側の偏った位置に設けた場合においても検知エリアを適正に設定することができる。
尚図４（Ｂ）に示すのとは逆に、図５（Ａ）に示すようにドップラセンサ３０の送信方向が外向きとなる状態にこれを配設することも可能である。
【００５７】
以上ではドップラセンサ３０をケーシング本体２２Ａの左右方向の中心から右側又は左側に偏った位置に配設しているが、図５（Ｂ）に示しているように場合によってドップラセンサ３０を左右方向の中心位置に配設することも可能である。
【００５８】
この場合、ドップラセンサ３０をケーシング本体２２Ａの上面に接する状態に設けることも可能であるが、例えば上記の取付ピン３２にドップラセンサ３０の下面を支持する突出部を設けて、ドップラセンサ３０をケーシング本体２２Ａの上面から浮き上がった位置に保持するようになすこともできる。
【００５９】
以上本発明の実施形態を詳述したがこれはあくまで一例示であり、本発明はその趣旨を逸脱しない範囲において種々変更を加えた形態で構成可能である。
【図面の簡単な説明】
【００６０】
【図１】本発明の一実施形態であるトイレ設備をトイレ室とともに示す図である。
【図２】同実施形態のトイレ設備の要部拡大正面図である。
【図３】同実施形態のトイレ設備を分解して示す要部拡大斜視図である。
【図４】同実施形態のトイレ設備におけるドップラセンサの送信方向の向きの例を示す図である。
【図５】本発明の他の実施形態を示す図である。
【図６】従来の赤外線センサを人体検知センサとして用いたトイレ設備を示す図である。
【図７】赤外線センサを用いた場合の問題点を説明するための比較例図である。
【図８】赤外線センサを用いた場合の問題点を説明するための、図７とは異なる比較例図である。
【符号の説明】
【００６１】
１０  トイレ設備
１４  便器本体
２２  タンクケーシング
２２Ａ  ケーシング本体
２２Ｂ  ケーシング蓋
３０  ドップラセンサ
３２  取付ピン
３４  固定部
【図１】
2005200981.tif 000003
【図２】
2005200981.tif 000004
【図３】
2005200981.tif 000005
【図４】
2005200981.tif 000006
【図５】
2005200981.tif 000007
【図６】
2005200981.tif 000008
【図７】
2005200981.tif 000009
【図８】
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