(57)【要約】【課題】  アクチュエータの応答性を向上することが可能なシール構造を提供することである。【解決手段】  ハウジングＨ内周とロータＲ側面とに摺接して各圧力室Ｙ１，Ｙ２，Ｚ１，Ｚ２をシールするシール部材Ｓ１，Ｓ２を圧力室各圧力室Ｙ１，Ｙ２，Ｚ１，Ｚ２のうち高圧側となる圧力室Ｙ１，Ｙ２，Ｚ１，Ｚ２内の圧力で各圧力室Ｙ１，Ｙ２，Ｚ１，Ｚ２側もしくはハウジングＨの内周もしくはその両方に向けて押圧するようにして、各シール部材Ｓ１，Ｓ２に作用する緊迫力がシールに際し最適となるようにした。【選択図】        図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
中空なハウジングとハウジング内に回動自在に挿入されハウジング内を２つの圧力室に区画するロータとの間をシールする油圧揺動型アクチュエータのシール構造において、上記ハウジングの内周と上記ロータの側面とに摺接して各圧力室の両端をシールする一対のシール部材を備え、当該シール部材を上記２つの圧力室のうち高圧側となる圧力室内の圧力で上記各圧力室側もしくはハウジングの内周もしくはその両方に向けて押圧するようにしたことを特徴とする油圧揺動型アクチュエータのシール構造。
【請求項２】
各圧力室の両側にハウジングとロータとで区画した一対の背圧室内にシール部材を収装するとともに、各背圧室と上記２つの圧力室とを連通する通路と、通路の途中に設けた高圧優先シャトル弁とを設けたこと特徴とする請求項１に記載の油圧揺動型アクチュエータのシール構造。
【請求項３】
背圧室がハウジングの内周であって各圧力室の両側から延設される環状切欠と、ロータ外周に設けた環状段部とで区画されるとともに、シール部材が、断面略直角三角形で環状に形成されたリングシールと、断面略直角三角形で環状に形成されたバックアップリングとを備え、リングシールとバックアップリングとが断面が四角形状となるように組み合わされるとともに、当該シール部材を圧力室側に向けて付勢するバネ部材を設けたことを特徴とする請求項２に記載の油圧揺動型アクチュエータのシール構造。
【請求項４】
通路が各背圧室を連通する第１通路と、各圧力室を連通する第２通路とで構成され、第２通路の途中に出口が第１通路に連通された高圧優先シャトル弁を設けたことを特徴とする請求項２または３に記載の油圧揺動型アクチュエータのシール構造。
【請求項５】
通路がロータ内に設けられたことを特徴とする請求項２から４のいずれかに記載の油圧揺動型アクチュエータのシール構造。
【請求項６】
高圧優先シャトル弁が、第２通路の第１通路が連通される部位に設けた拡径部と、当該拡径部内に移動可能に収納される球状の弁体と、拡径部に嵌着された筒状のプラグとで構成され、弁体が拡径部の先端部とプラグの先端部とに選択的に着座することにより、上記２つの圧力室のうち高圧側となる圧力室と第１通路とを連通することを特徴とする請求項４または５に記載の油圧揺動型アクチュエータのシール構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、油圧揺動型アクチュエータのシール構造の改良に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、ハウジングと、当該ハウジング内に形成された作動室を２つの圧力室に区画し、かつ、ハウジング内に回動自在に挿入されるロータとで構成される油圧揺動型アクチュエータの各圧力室をシールするシール構造にあっては、ハウジングにその各圧力室の両端から延設される環状切欠を設けるとともに、ロータ外周に設けた環状段部を設け、シール部材を環状切欠と環状段部とで作られる空間内に収装して、各圧力室の軸方向をシールするとしていた（たとえば、特許文献１，２参照）。
【特許文献１】特開平７−１８６６８１号公報（第４頁左欄第３５行目から同第４０行目まで、図１）
【特許文献２】特開平１０−５４４０５号公報（第４頁右欄第３２行目から同第３８行目、図１）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、上述従来のシール構造では、以下の不具合を招来する可能性があると指摘される恐れがある。
【０００４】
上記従来のシール構造においては、シール部材が収装される空間のシール部材の背面、すなわち、シール部材を境とした圧力室と反対側の空隙には、圧力室側から作動油がシール部材から僅かに漏れて流入していた。
【０００５】
そして、この空隙内の圧力上昇は、作動油のシール部材からの漏れにより生じることとなるが、油圧揺動型アクチュエータの圧力室内の圧力上昇に対し、時間的に遅れを伴う。
【０００６】
したがって、圧力室の圧力上昇時には、上記空隙内の圧力上昇が時間的に遅れるから、充分に空隙内の圧力が上昇するまでの間は、シール部材には、ハウジングおよびロータへの押付圧力（緊迫力）が充分に作用しないこととなり、シール部材から漏れる作動油の量が多くなる、いわゆる作動油の吹き抜けが生じて、圧力室内の圧力上昇が遅くなってしまう。
【０００７】
そして、このことは、特に、瞬時に圧力室内の圧力を上昇させる場合に、顕著に表れてしまい、油圧揺動型アクチュエータにおける応答性悪化の原因となる。
【０００８】
また、逆に圧力室内の圧力を低下させた場合には、圧力室内の圧力が低下したにも拘わらず、上記空隙には高圧の作動油が残留してしまい、シール部材に必要とされる以上の緊迫力がシール部材に作用した状態となってハウジングとロータに強くシール部材が押し付けられ、ロータのハウジングに対する回動運動を阻害する摩擦抵抗が生じることとなる。
【０００９】
さらに、シール部材が必要以上に摩擦抵抗を生じさせているから、シール部材の摩耗が促進されてしまい、シール部材の耐久性の悪化の原因となる。
【００１０】
そこで、本発明は、上記不具合を改善するために創案されたものであって、その目的とするところは、油圧揺動型アクチュエータの応答性を向上することが可能なシール構造を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
上記した目的を達成するために、本発明は、中空なハウジングとハウジング内に回動自在に挿入されハウジング内を２つの圧力室に区画するロータとの間をシールする油圧揺動型アクチュエータのシール構造において、上記ハウジングの内周と上記ロータの側面とに摺接して各圧力室の両端をシールする一対のシール部材を備え、当該シール部材を上記２つの圧力室のうち高圧側となる圧力室内の圧力で上記各圧力室側もしくはハウジングの内周もしくはその両方に向けて押圧するようにしたことを特徴とする。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、シール部材に作用する緊迫力は圧力室内の圧力上昇により速やかに高まると同時に、圧力室の圧力上昇に比例して高まるので、シール部材に作用する緊迫力は適度となって、作動油の吹き抜けを防止することができる。
【００１３】
また、上記作動油の吹き抜けを防止することができるので、圧力室内の速やかな圧力上昇を妨げることもなく、油圧揺動型アクチュエータの応答性が飛躍的に向上するので、その制御も容易となる。
【００１４】
逆に、圧力室内の圧力を減圧する場合にも、シール部材に作用する緊迫力が速やかに減少するから、必要以上の緊迫力がシール部材に作用して、シール部材がロータとハウジングとに強く押し付けられ、ロータのハウジングに対する回動運動を阻害する無駄な摩擦抵抗が生じる弊害を防止することができる。つまり、油圧揺動型アクチュエータの滑らかな回動運動を阻害することがなく、この点でも油圧揺動型アクチュエータの応答性に寄与している。
【００１５】
また、シール部材には、必要以上の緊迫力が作用しないので、従来のように大きな摩擦抵抗を生じないから、シール部材の摩耗が促進されず、シール部材の耐久性も従来に比較して向上する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
以下、図に示した実施の形態に基づき、本発明を説明する。図１は、シール構造が具現化された油圧揺動型アクチュエータの縦断面図である。図２は、シール構造が具現化された油圧揺動型アクチュエータのＡ−Ａ断面図である。図３は、シール構造が具現化されたシール部の拡大縦断面図である。
【００１７】
本発明の油圧揺動型アクチュエータのシール構造は、具体的にたとえば、図１に示すようなハウジングＨとロータＲとで構成される油圧揺動型アクチュエータのシール部に具現化されており、以下、詳細に説明する。
【００１８】
油圧揺動型アクチュエータは、上述のようにハウジングＨとロータＲとで構成され、ハウジングＨは、図１および図２に示すように中空な本体１０と、本体１０の左右端を閉塞するキャップ体１１，１２とで構成され、本体１０の内周側には、互いに対向する凸部１０ａ，１０ｂが設けられ、さらに、この凸部１０ａ，１０ｂの先端側から基端にかけて一対のプレート６１，６１が収装され、このプレート６１，６１間には、ゴムプレート６２が挿入されるとともに、さらに、このプレート６１，６１間には凸部１０ａ，１０ｂの先端側からゴムプレート６２を覆い、また、後述するロータＲの側面に摺接するシール６３が挿入されている。
【００１９】
また、キャップ体１１は、筒状に形成され、図１中内周左端側には、環状切欠１１ａが設けられ、さらに、環状切欠１１ａから延設される環状切欠１１ａより小径な軸受挿入部１１ｂが設けられ、軸受挿入部１１ｂ内周には、軸受Ｂ１が嵌挿される。
【００２０】
そして、このキャップ体１１の左端外周には、本体１０の図１中右端が嵌合され、キャップ体１１の外周に設けたＯリング１６によりキャップ体１１と本体１０との間がシールされている。
【００２１】
他方、キャップ体１２は、有底筒状に形成された閉塞部１２ｃと、閉塞部１２ｃの図１中左端から延設されるロッド部１２ｄとで構成され、ロッド部１２ｄの図示しない左端側の外周には螺子溝が施され、たとえば、このロッド部１２ｄの左端は、図示しない車両用のスタビライザに連結可能とされている。
【００２２】
また、閉塞部１２ｃの図１中内周右端側には、環状切欠１２ａが設けられ、さらに、環状切欠１２ａから延設される環状切欠１２ａより小径な軸受挿入部１２ｂが設けられ、軸受挿入部１２ｂ内周には、軸受Ｂ２が嵌挿される。
【００２３】
そして、この閉塞部１２ｃの右端外周には、本体１０の図１中左端が嵌合され、閉塞部１２ｃの外周に設けたＯリング１５によりキャップ体１２と本体１０との間がシールされている。
【００２４】
そして、上記したハウジングＨ内には、ロータＲが挿入されており、このロータＲは、図１および図２に示したように、軸２０と、軸２０の中間部に形成された大径部２１と、大径部２１から対角線上に延設される一対のベーン２５，２５とで構成され、これらベーン２５，２５の先端側から基端にかけて一対のプレート２６，２６が収装され、このプレート２６，２６間には、ゴムプレート２７が挿入されるとともに、さらに、このプレート２６，２６間にはベーン２５，２５の先端側からゴムプレート２７を覆い、また、本体１０の内周の凸部１０ａ，１０ｂが設けられていない部分に摺接するシール２８が挿入されている。
【００２５】
軸２０は、上記軸受Ｂ１，Ｂ２内に回動自在に挿入されており、この軸受Ｂ１，Ｂ２によりロータＲのその両端側で軸支され、ベーン２５，２５は、本体１０の凸部１０ａ，１０ｂの間に挿入されて、ハウジングＨ内には、ロータＲにより、大径部２１に設けた連通孔２９で連通された一方の圧力室Ｙ１，Ｙ２と、同じく大径部２１に設けた連通孔３０で連通された他方の圧力室Ｚ１，Ｚ２とが隔成されている。因みに、キャップ体１２には図示しない一対の作動油供給孔が穿設されており、この作動油供給孔を介して、それぞれ一方の圧力室Ｙ１，Ｙ２および他方の圧力室Ｚ１，Ｚ２へ作動油を供給することが可能となっている。なお、軸２０の図示しない右端側には、キャップ体１２の左端同様に螺子溝が設けられており、たとえば、車両のスタビライザに連結可能とされている。
【００２６】
また、大径部２１のベーン２５，２５が設けられていない外周には、本体１０の凸部１０ａ，１０ｂに設けられたシール６３が摺接し、ベーン２５，２５に設けられたシール２８，２８は、本体１０の凸部１０ａ，１０ｂが設けられていない内周に摺接しており、これらシール２８，２８，６３，６３により各圧力室Ｙ１，Ｙ２，Ｚ１，Ｚ２の円周方向がシールされている。
【００２７】
さらに、ロータＲの軸２０の中間部に設けられた大径部２１により、その図１中左右側に環状段部２２，２３が形成され、この環状段部２２，２３の図１中側壁は、それぞれキャップ体１１，１２の端部と略直線上に位置するように設けられている。なお、大径部２１の直径は環状切欠１１ａ，１２ａの内径と略同径に設定されている。そして、この環状段部２２，２３と上記環状切欠１１ａ，１２ａとで背圧室Ｒ１，Ｒ２が形成される。
【００２８】
また、この背圧室Ｒ１内には、図３に示すように、環状切欠１１ａの内径と略同様の外形を持つ環状で略直角三角形状のバックアップリング４５と環状で略直角三角形状のシールリング４４とを断面略四角形状となるように組み合わされて構成されたシール部材Ｓ１と、シール部材Ｓ１を各圧力室Ｙ１，Ｙ２，Ｚ１，Ｚ２側に向けて付勢するバネ部材たる板バネ４６とが収装されている。なお、シールリング４４とバックアップリング４５が上記形状とされているので、バックアップリング４５が板バネ４６により図３中左方に向けて付勢されると、シールリング４４は、バックアップリング４５の斜辺から緊迫力を受け、シールリング４４は上記環状段部２２の側壁および環状切欠１１ａの内径部にそれぞれ押し付けられて当接し、これにより各圧力室Ｙ１，Ｙ２，Ｚ１，Ｚ２の軸方向がシールされている。
【００２９】
他方、背圧室Ｒ２内には、上記背圧室Ｒ１内と同様に、環状切欠１２ａの内径と略同様の外形を持つ環状で略直角三角形状のバックアップリング４２と環状で略直角三角形状のシールリング４１とを断面略四角形状となるように組み合わされて構成されたシール部材Ｓ２と、シール部材Ｓ２を各圧力室Ｙ１，Ｙ２，Ｚ１，Ｚ２側に向けて付勢するバネ部材たる板バネ４３とが収装されている。なお、シールリング４１とバックアップリング４２が上記形状とされているので、バックアップリング４２が板バネ４３により図１中右方に向けて付勢されると、シールリング４１は、バックアップリング４２の斜辺から緊迫力を受け、シールリング４１は上記環状段部２３の側壁および環状切欠１２ａの内径部にそれぞれ押し付けられて当接し、これにより各圧力室Ｙ１，Ｙ２，Ｚ１，Ｚ２の軸方向がシールされている。
【００３０】
またさらに、軸２０の軸心部には、軸２０の図１中左端側から開口する通路３１が設けられるとともに、軸心部から偏心した位置で上記通路３１に連通する通路３３と、軸２０の軸受Ｂ１より図１中右方から開口し通路３３に連通する通路３４が設けられ、各背圧室Ｒ１，Ｒ２は互いに上記通路３１，３３，３４を介して連通されている。したがって、この場合、第１通路は、通路３１，３３，３４で構成されている。また、上記した位置に通路３１，３４が設けられているので、作動油は、背圧室Ｒ１，Ｒ２へ辿り着く前に必ず軸受Ｂ１，Ｂ２と軸２０との間を通過することとなり、軸２０と軸受Ｂ１，Ｂ２との間の潤滑油が不足する事態が防止され、滑らかな軸２０の回動が保障されている。
【００３１】
そして、大径部２１には、圧力室Ｙ１と圧力室Ｚ１とを連通する通路３２が設けられ、この通路３２は、通路３３の途中に偏心されて接続されている。したがって、この場合、第２通路は通路３２で構成されている。また、この通路３２は、圧力室Ｙ１側が拡径されており、この拡径された部位には、球状の弁体５１が挿入されるとともに、弁体５１が通路３２から抜け出ることを防止する筒状のプラグ５２が嵌着されている。なお、通路３２は、一方のベーン２５の側部から他方のベーン２５の側部を貫くように設けられているので、ベーン２５，２５と凸部１０ａ，１０ｂとが当接する状態でも、閉塞されることが無いように配慮されている。
【００３２】
また、通路３２の拡径された部位の先端たる図２中下端からプラグ５２の先端たる下端までの距離は、弁体５１の直径より長く設定され、弁体５１は、通路３２内で図１中上下に移動可能とされている。また、上記した通路３２と通路３３との接続位置は、弁体５１がプラグ５２の図１中下端に当接してプラグ５２の下端を閉塞した場合には拡径されていない通路３２と通路３３とを連通し、逆に弁体５１が拡径された通路３２の下端に移動して拡径されていない通路３２を閉塞した場合には拡径された通路３２と通路３３とを連通するようになっている。
【００３３】
すなわち、仮に一方の圧力室Ｙ１，Ｙ２内の圧力が他方の圧力室Ｚ１，Ｚ２内の圧力より高くなると、弁体５１は、差圧により拡径された通路３２と通路３３とを連通し、逆に他方の圧力室Ｚ１，Ｚ２内の圧力が一方の圧力室Ｙ１，Ｙ２内の圧力より高くなると、弁体５１は、拡径されていない通路３２と通路３３とを連通することとなり、これにより上記弁体５１と通路３２は、高圧優先シャトル弁として機能する。なお、上記の構成にすることにより高圧優先シャトル弁を簡単に構成することができ、コストも低減できるが、他の構成の高圧優先シャトル弁を設けるとしてもよい。
【００３４】
因みに、軸２０の図１中右端側は、キャップ体１１の内周側に設けたＵパッキンＵにより軸２０とキャップ体１１との間がシールされ、さらに、ＵパッキンＵより図１中右方には、ダストシールＤが設けられ、ハウジングＨ内への埃や水等の侵入が防止されている。
【００３５】
油圧揺動型アクチュエータに具現化されたシール構造は以上のように構成され、以下、その作用について説明する。
【００３６】
たとえば、油圧揺動型アクチュエータを図２中反時計回りに回転させる場合、すなわち、一方の圧力室Ｙ１，Ｙ２内に作動油を送り込み、他方の圧力室Ｚ１，Ｚ２内から作動油を排出する場合には、圧力室Ｙ１，Ｙ２内の圧力上昇により、圧力室Ｚ１，Ｚ２内の圧力とに差圧が発生し、弁体５１を図１中下方に押し下げ、通路３３と拡径された通路３２とが連通するので、この通路３３に連通する背圧室Ｒ１，Ｒ２内の圧力は圧力室Ｙ１，Ｙ２内と同様に上昇する。ここで、背圧室Ｒ１，Ｒ２内の圧力は、バックアップリング４２，４５をそれぞれ板バネ４４，４６が付勢する方向に押圧するので、結果的に、上記シールリング４１，４４を上記環状段部２２，２３および環状切欠１１ａ，１２ａへ押し付けるように、すなわち、シール部材Ｓ１，Ｓ２に作用する緊迫力を高めるように作用する。そして、この背圧室Ｒ１，Ｒ２内の圧力は、圧力室Ｙ１，Ｙ２と背圧室Ｒ１，Ｒ２とが通路３１，３２，３３，３４連通されているので、圧力室Ｙ１，Ｙ２の圧力上昇に対し時間的に遅れを生じることなく上昇する。すると、シール部材Ｓ１，Ｓ２に作用する緊迫力も圧力室Ｙ１，Ｙ２内の圧力上昇により速やかに高まると同時に、圧力室Ｙ１，Ｙ２の圧力上昇に比例して高まるので、シール部材Ｓ１，Ｓ２に作用する緊迫力は適度となって、作動油の吹き抜けを防止することができる。
【００３７】
また、上記作動油の吹き抜けを防止することができるので、圧力室Ｙ１，Ｙ２内の速やかな圧力上昇を妨げることもなく、油圧揺動型アクチュエータの応答性が飛躍的に向上するので、その制御も容易となる。
【００３８】
このことは、他方の圧力室Ｚ１，Ｚ２内の圧力を上昇させる場合にも、弁体５１が拡径されていない通路３２と通路３３とを連通する違いだけで、その作用は同様となる。
【００３９】
なお、圧力室Ｙ１，Ｙ２内の圧力上昇初期には、板バネ４４，４６の付勢力によりシール部材Ｓ１，Ｓ２にその時に必要とされる緊迫力が保障されているので、この圧力上昇初期での作動油の吹き抜けも防止されている。
【００４０】
つづいて、逆に、圧力室Ｙ１，Ｙ２内の圧力を減圧する場合には、上記弁体５１は、少なくとも必ずどちらか一方の圧力室Ｙ１，Ｙ２，Ｚ１，Ｚ２と背圧室Ｒ１ｌ，Ｒ２とを連通するから、背圧室Ｒ１，Ｒ２内の圧力も速やかに減圧されて、シール部材Ｓ１，Ｓ２に作用する緊迫力が速やかに減少し、背圧室Ｒ１，Ｒ２内に圧力がこもってしまう事はない。したがって、背圧室Ｒ１，Ｒ２内に圧力がこもってしまうことによる弊害、すなわち、必要以上の緊迫力がシール部材Ｓ１，Ｓ２に作用して、シール部材Ｓ１，Ｓ２がロータＲとハウジングＨとに強く押し付けられ、ロータＲのハウジングＨに対する回動運動を阻害する無駄な摩擦抵抗が生じる弊害を防止することができる。つまり、油圧揺動型アクチュエータの滑らかな回動運動を阻害することがなく、この点でも油圧揺動型アクチュエータの応答性に寄与している。
【００４１】
また、シール部材Ｓ１，Ｓ２には、必要以上の緊迫力が作用しないので、従来のように大きな摩擦抵抗を生じないから、シール部材の摩耗が促進されず、シール部材の耐久性も従来に比較して向上する。
【００４２】
なお、上記したところでは、背圧室Ｒ１，Ｒ２内の圧力で効率よく緊迫力をシール部材Ｓ１，Ｓ２に作用させるためにシール部材Ｓ１，Ｓ２をシールリング４１，４３とバックアップリング４２，４４とで構成しているが、これに限らず、シール部材は、上記背圧室Ｒ１，Ｒ２内の圧力により緊迫力が作用させることができるものであればよい。
【００４３】
また、第１通路たる通路３１，３３，３４および第２通路たる通路３２は、ロータＲに内設されているが、ハウジングＨの外方に上記通路を形成するとしてもよいが、ロータＲに内設する方が、通路がハウジングＨ外に剥き出しとなることによる他部材との干渉による油圧揺動型アクチュエータ損傷の危険も無く、シール性の点でも優れている。
【００４４】
なお、上述したところでは、シール部材Ｓ１，Ｓ２を、高圧側の圧力室内の圧力でハウジングＨの内周である環状切欠１１ａ，１２ａおよびロータＲの側面である環状段部２２，２３に向けて押し付けるとしているが、どちらか一方のみ、すなわち、ハウジングＨの内周である環状切欠１１ａ，１２ａもしくはロータＲの側面である環状段部２２，２３の一方のみに押し付けるとしても、同様の作用効果を得ることができる。
【００４５】
さらに、本実施の形態においては、通路３２により圧力室Ｙ１と圧力室Ｚ１とを連通しているが、圧力室Ｙ１と圧力室Ｚ２とを、もしくは、圧力室Ｙ２と圧力室Ｚ１とを連通するとしてもよいことは勿論である。
【００４６】
なお、上記したところでは、油圧揺動型アクチュエータを、いわゆるダブルベーン形のアクチュエータとしているが、シングルベーン形やトリプルベーン形のアクチュエータに本発明のシール構造を適用してもよいことは無論であり、また、二枚のベーン間隔を１８０度以外の角度とした油圧揺動型アクチュエータに適用することも可能である。
【００４７】
以上で、本発明の実施の形態についての説明を終えるが、本発明の範囲は図示されまたは説明された詳細そのものには限定されないことは勿論である。
【図面の簡単な説明】
【００４８】
【図１】シール構造が具現化された油圧揺動型アクチュエータの縦断面図である。
【図２】シール構造が具現化された油圧揺動型アクチュエータのＡ−Ａ断面図である。
【図３】シール構造が具現化された油圧揺動型アクチュエータのシール部の拡大縦断面図である。
【符号の説明】
【００４９】
１０  本体
１０ａ，１０ｂ  凸部
１１，１２  キャップ体
１１ａ，１２ａ  環状切欠
１１ｂ，１２ｂ  軸受挿入部
１２ｃ  閉塞部
１２ｄ  ロッド
２０  軸
２１  大径部
２２，２３  環状段部
２５  ベーン
２６，６１  プレート
２７，６２  ゴムプレート
２８，６３  シール
２９，３０  貫通孔
３１，３２，３３，３４  通路
４１，４４  シールリング
４２，４５  バックアップリング
４３，４６  バネ部材たる板バネ
５１  弁体
５２  プラグ
Ｂ１，Ｂ２  軸受
Ｄ  ダストシール
Ｈ  ハウジング
Ｒ  ロータ
Ｒ１，Ｒ２  背圧室
Ｓ１，Ｓ２  シール部材
Ｕ  Ｕパッキン
Ｙ１，Ｙ２，Ｚ１，Ｚ２  圧力室
【図１】
2005264993.tif 000003
【図２】
2005264993.tif 000004
【図３】
2005264993.tif 000005