(57)【要約】【課題】  構成が簡素で、かつ小径ディスクの脱落を防ぐディスクトレイ及びディスクトレイを有する光ディスク装置を提供する。【解決手段】  ディスクトレイを有する光ディスク装置１０は、大径ディスク載置部１３（第一のディスクを載置するための第一ディスク載置部）と小径ディスク載置部１４（第一のディスクよりも小径の第二のディスクを載置するための第二ディスク載置部）とを備えるディスクトレイ１２を備え、小径ディスク載置部１４の周壁１５に、小径ディスク１６を保持するための弾性変形可能な可変爪１７を有する。【選択図】  図５
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
第一のディスクを載置するための第一ディスク載置部と、前記第一のディスクよりも小径の第二のディスクを載置するための第二ディスク載置部とを備え、
前記第二ディスク載置部の周壁に、前記第二のディスクを保持するための弾性変形可能な可変爪を有することを特徴とするディスクトレイ。
【請求項２】
前記第二ディスク載置部の周壁のうち半周に固定爪を設け、残りの半周に前記可変爪を設けたことを特徴とする請求項１記載のディスクトレイ。
【請求項３】
前記可変爪が所定の間隔を空けて複数設けたことを特徴とする請求項１又は２に記載のディスクトレイ。
【請求項４】
前記可変爪は、前記第二ディスク載置部の周壁の外側にスリットを設けて形成されたことを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載のディスクトレイ。
【請求項５】
前記可変爪が前記第二ディスク載置部の半径方向に延びており、その先端部を前記第二ディスク載置部の内方から支える支持部を設けたことを特徴とする請求項１〜４のいずれかに記載のディスクトレイ。
【請求項６】
前記可変爪の先端部外側に、第二ディスクの外周部を案内する案内傾斜面を備えたことを特徴とする請求項１〜５のいずれかに記載のディスクトレイ。
【請求項７】
前記可変爪の先端部外側に、前記第二のディスクとの干渉を避けるための逃げ傾斜面を備えたことを特徴とする請求項１〜６のいずれかに記載のディスクトレイ。
【請求項８】
請求項１〜７のいずれかに記載のディスクトレイを有することを特徴とする光ディスク装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ディスクトレイ及びディスクトレイを有する光ディスク装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、光ディスク装置に用いられるディスク移送装置として、ディスク使用機器の前面パネルにディスクトレイ出し入れ用の開口部が設けられ、この開口部から出て来たトレイ上にディスクが載置された後、ディスクがトレイごと自動的に装置内部の所定位置（ターンテーブルへの着脱位置）に引き込まれるように構成したものが知られている。
【０００３】
このタイプのディスク装置では、装置内部に引き込まれたトレイ上のディスクを、ターンテーブル上に装着しクランパとの間に挟み込んだ状態で所定の回転数で回転させながら、例えば再生する場合には、このディスク上に記録された情報信号を記録再生装置により再生する。
すなわち、ディスク上の所定範囲に記録された信号のトラック位置に応じて、信号読み取りのためのピックアップを移動させることにより、情報信号の再生が行われる。
【０００４】
一方、市販のディスクには、そのサイズについて、呼称直径が１２ｃｍの大径のものと、呼称直径が８ｃｍの小径のものとがある。従って、通常、ディスク装置としては、その何れのサイズのものについても、支障無く取り扱えることが求められる。
このため、横置きタイプのディスク装置では、ディスクトレイに、大径ディスクを支持する大径支持部と、小径ディスクを支持する小径支持部とを設け、この小径支持部が大径支持部よりもターンテーブル側に位置するように段付きとし、これら２つの支持部をディスクのサイズに応じて使い分けるようにしている。
【０００５】
しかしながら、ディスク装置を縦置き姿勢で用いる場合には、小径ディスクについては、水平方向からある程度以上傾斜した状態でトレイに保持することが難しいことに加えて、ターンテーブルとクランパとの間に磁力で挟持されたディスクを上記小径支持部に戻すことが難しいという問題がある。
この問題を解消するディスクトレイが提案されている（例えば、特許文献１、２参照）。
【０００６】
特許文献１のディスクトレイは、３個の補助ガイドを備え、それぞれの補助ガイドをガイド凹部の表面から突出しない位置とガイド凹部の表面から突出する位置とにスライド自在に構成されている。
ディスクトレイによれば、小径ディスクの使用に際しては、操作レバーの先端を回動させると、接続部で接続されている各補助ガイドが回動し、各補助ガイドの先端が収納窓の傾斜面に乗り上げてガイド凹部に突出する。
この状態で、各補助ガイドの内側に小径ディスクが載置され、小径ディスクは各補助ガイドによってディスクトレイ本体の中央部に保持される。
【０００７】
特許文献２のディスク装置１は、図１に示すように、小径支持部２は大径支持部３よりもターンテーブル側に位置するように所定量だけ段下げして形成されている。小径支持部２の外周部には、小径ディスク４を支持する際に、ディスク装置１が水平方向から所定角度範囲を越える傾斜状態であっても、小径ディスク４の下側外周縁部を係止し得る係止爪部５が形成されている。
【０００８】
この爪部５は、ディスク装置１の縦置き姿勢において下側に位置する範囲に設けられる。
また、各係止爪部５には、その両面に傾斜部５Ａ，５Ｂを備えており、小径ディスク４の外周縁部が係止爪部５を乗り越える際には、傾斜部５Ａ，５Ｂに沿うようにして乗り越えることにより、その乗り越え動作を助勢する。
【０００９】
図２（Ａ）に示すように、クランパ６とターンテーブル７とがある程度以上離間されている。小径ディスク４は、メイントレイ８の小径支持部２の下端側に落ち込んで、その下側外周縁部が係止爪部５に係止されている。この状態では、小径ディスク４のセンタ穴部４Ａは、所定量だけ下方に偏心している。
【００１０】
図２（Ｂ）に示すように、ターンテーブル７がクランパ６に接近して行くと、センタ穴部４Ａにターンテーブル７のテーパ部７Ａが係合し、その傾斜に沿って小径ディスク４を持ち上げる。
このとき、マグネットとターンテーブル７との間に磁力が作用して、クランパ６がターンテーブル７側に、すなわち矢印の方向に引き寄せられ、両者間に小径ディスク４が挟持される。
【００１１】
図２（Ｃ）に示すように、ターンテーブル７がクランパ６側へ更に移動することにより、小径ディスク４は、その下側外周縁部が係止爪部５を乗り越えてクランパ６側へ移動する。このとき、小径ディスク４の下側外周縁部は、傾斜部５Ａ（図１参照）に沿うようにして係止爪部５を乗り越える。
【特許文献１】特開平８−３３５３５２号公報
【特許文献２】特開２００３−２５７１１２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
しかしながら、従来のディスクトレイ（特許文献１のディスクトレイ）は、３個の補助ガイドを、ガイド凹部の表面から突出しない位置とガイド凹部の表面から突出する位置とにスライド自在に構成する必要があり、構成が複雑になるという問題がある。
【００１３】
また、従来の装置（特許文献２のディスク装置）は、小径ディスク４の下部のみを各係止爪部５で支える構成なので小径ディスク４を確実に支えることが難しい。
このため、小径ディスク４が脱落する可能性が高いという問題がある。
【００１４】
本発明が解決しようとする課題としては、上述した従来技術において生じる、補助ガイドを、ガイド凹部の表面から突出しない位置と突出する位置とにスライド自在に構成するため構成が複雑になるという問題、小径ディスクの下部のみを係止爪部で支える構成なので小径ディスクが脱落する可能性が高いという問題がそれぞれ一例として挙げられる。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
請求項１に記載のディスクトレイは、第一のディスクを載置するための第一ディスク載置部と、前記第一のディスクよりも小径の第二のディスクを載置するための第二ディスク載置部とを備え、前記第二ディスク載置部の周壁に、前記第二のディスクを保持するための弾性変形可能な可変爪を有することを特徴とする。
【００１６】
請求項８に記載のディスク装置は、請求項１〜７のいずれかに記載のディスクトレイを有することを特徴とする。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
以下、本発明に係るディスクトレイ及びディスクトレイを有する光ディスク装置の実施の形態について、図面を参照して詳細に説明する。
図３〜図６は、本発明の実施の形態に係るディスクトレイを有する光ディスク装置の主要部分の構成を説明する図である。
なお、本実施の形態においては理解を容易にするために、ディスクトレイを横置きに配置した状態で説明するが、ディスクトレイを縦置きに配置しても同様の効果を得ることができる。
【００１８】
本実施の形態に係る光ディスク装置１０は、情報記録媒体としてのいわゆるＣＤやＤＶＤ等の光ディスクを使用する光ディスクプレーヤあるいは光ディスクレコーダなどであり、その一例を図３に示す。図３の光ディスク装置１０の箱体１１には、光ディスクを駆動する機構を有するディスク駆動装置（図示せず）を備え、ディスクトレイ１２が組み込まれている。
このディスクトレイ１２は、大径ディスク載置部１３と、大径ディスク載置部１３内に同軸上に小径ディスク載置部１４とを備えている。
大径ディスク載置部１３は、大径ディスク（呼称直径が１２ｃｍ）を支える部位であり、小径ディスク載置部１４は小径ディスク（呼称直径が８ｃｍ）を支える部位である。
【００１９】
図４に示すディスクトレイ１２は、大径ディスク載置部１３内に小径ディスク載置部１４を凹状に形成し、小径ディスク載置部１４の周壁１５に、小径ディスク１６（図５参照）を保持するための弾性変形可能な可変爪１７又は１８を備える。
大径ディスク載置部１３は、大径ディスクの外周より僅かに大きい周壁２１で大径ディスクを収納可能に形成した凹部である。
小径ディスク載置部１４は、大径ディスク載置部１３の内部に、小径ディスク１６より僅かに大きい周壁１５で小径ディスク１６を収納可能に形成した凹部である。
【００２０】
可変爪１７又は１８は、小径ディスク載置部１４の周壁１５から、小径ディスク載置部１４の中央に向けて半径方向内側に延び、小径ディスク載置部１４に小径ディスク１６を保持するために弾性変形可能に形成した突片である。
ここで、可変爪１７は、ディスクトレイ１２と異なる部材で形成したものであり、この可変爪１７を図５に基づいて説明する。
また、可変爪１８は、ディスクトレイ１２と一体に形成したものであり、この可変爪１８を図６に基づいて説明する。
【００２１】
図５に示すように、小径ディスク載置部１４を大径ディスク載置部１３に対してＨ１深い位置に凹状に形成し、小径ディスク載置部１４の周壁１５が小径ディスク１６の外周より僅かに大きく形成されている。
大径ディスク載置部１３から小径ディスク載置部１４の周壁１５に向けて下り勾配の傾斜部２２を形成する。大径ディスク載置部１３に可変爪１７の基部１７Ａを収納する収納凹部２４を形成し、この収納凹部２４に連続させて傾斜部２２に逃げ溝２５を形成する。
【００２２】
さらに、可変爪１７の内側に可変爪１７の基部１７Ａから先端１７Ｂに向けて上がり勾配の逃げ傾斜面１７Ｃを形成する。これにより、可変爪１７が小径ディスク載置部１４側に弾性変形した際に、逃げ傾斜面１７Ｃを逃げ溝２５内に逃がして、可変爪１７がディスクトレイ１２に干渉することを防ぐ。
加えて、可変爪１７の内側に逃げ傾斜面１７Ｃを形成することで、小径ディスク載置部１４に小径ディスク１６をセットした際に、小径ディスク１６と可変爪１７との干渉を防ぐ。
【００２３】
また、可変爪１７の先端部外側に下がり勾配の案内傾斜面１７Ｄを形成することで、この案内傾斜面１７Ｄに小径ディスク１６の外周部を良好に載せることが可能になる。よって、可変爪１７を小径ディスク１６で下向きに良好に弾性変形させて、小径ディスク１６を小径ディスク載置部１４に容易にセットできる。
【００２４】
ここで、小径ディスク載置部１４の周壁１５から可変爪１７の先端１７Ｂまでの距離Ｓ１の寸法、小径ディスク載置部１４の深さＨ１の寸法、逃げ溝２５及び逃げ傾斜面１７Ｃの形状は、小径ディスク載置部１４に小径ディスク１６を円滑にセットできるように可変爪１７の弾性変形が可能で、かつ小径ディスク載置部１４に小径ディスク１６をセットした後、可変爪１７が元の位置に円滑に復元可能に形成されている。
【００２５】
次に、ディスクトレイ１２と一体に形成した可変爪１８を図６に基づいて説明する。なお、図６において、図５と同じ部材については同一符号を付して説明を省略する。
図６に示すように、小径ディスク載置部１４を大径ディスク載置部１３に対してＨ２深い位置に形成し、小径ディスク載置部１４の周壁１５が小径ディスク１６の外周より僅かに大きく形成されている。
大径ディスク載置部１３にスリット２８（図４参照）を入れることで基部１８Ａ（図４参照）弾性変形可能な可変爪１８を形成する。可変爪１８を小径ディスク載置部１４側に弾性変形する際に、可変爪１８とディスクトレイ１２との干渉を避けるために開口２９を備える。
【００２６】
可変爪１８の内側に先端１８Ｂに向けて上がり勾配の逃げ傾斜面１８Ｃを形成する。これにより、小径ディスク１６を小径ディスク載置部１４にセットした際に、小径ディスク１６と可変爪１８との干渉を防ぐ。
また、可変爪１８の先端部外側に下がり勾配の案内傾斜面１８Ｄを形成することで、この案内傾斜面１８Ｄに小径ディスク１６の外周部を良好に載せることが可能になる。よって、可変爪１８を下向きに良好に弾性変形させて小径ディスク載置部１４に小径ディスク１６を容易にセットできる。
【００２７】
ここで、小径ディスク載置部１４の周壁１５から可変爪１８の先端１８Ｂまでの距離Ｓ２の寸法、小径ディスク載置部１４の深さＨ２の寸法、逃げ傾斜面１８Ｃの形状は、小径ディスク載置部１４に小径ディスク１６を円滑にセットできるように可変爪１８の弾性変形が可能で、かつ小径ディスク載置部１４に小径ディスク１６をセットした後、可変爪１８が元の位置に円滑に復元可能に形成されている。
【００２８】
なお、図４において、小径ディスク載置部１４の周壁１５の上半周に弾性変形可能な可変爪１７を設け、下半周に弾性変形可能な可変爪１８を設けた例を示したが、小径ディスク載置部１４の周壁１５の全周に可変爪１７を設けることも可能であり、小径ディスク載置部１４の周壁１５の全周に可変爪１８を設けることも可能である。
【００２９】
さらに、小径ディスク載置部１４の周壁１５の全周に弾性変形可能な可変爪１７や可変爪１８を設けないで、小径ディスク載置部１４の周壁１５の一方の半周に固定爪を設け、他方の半周に弾性変形可能な爪を設けることも可能である。
弾性可能な爪と、固定爪との２種類を採用することで、小径ディスク載置部１４に小径ディスク１６をより一層確実に保持することができる。
加えて、用途に応じて、多種の爪の選択が可能になり、設計の自由度をさらに高めることができる。
【００３０】
次に、本発明の実施の形態に係る光ディスク装置のディスクトレイ１２に、小径ディスク１６を読み書き状態にセットし、読み書き終了後、小径ディスク１６を取り出す一例を図７及び図８に基づいて説明する。
先ず、小径ディスク１６をセットする場合には、図７（Ａ）に示すように、小径ディスク載置部１の上方から小径ディスク１６を矢印の方向に小径ディスク載置部１４に向けて下降させる。
図７（Ｂ）に示すように、小径ディスク１６の外周部１６Ａが可変爪１７の案内傾斜面１７Ｄ（図５も参照）に載り、この状態から小径ディスク１６をさらに矢印の方向に下げることで、可変爪１７が、図７（Ｂ）で見るところの下向きに弾性変形する。
【００３１】
図７（Ｃ）に示すように、小径ディスク１６が小径ディスク載置部１４にセットされ、可変爪１７が弾性変形した状態から元の位置に復帰する。
図７（Ｄ）に示すように、ディスクトレイ１２を閉じることにより、スピンドル３１がクランパ３２方向、すなわち矢印の方向に移動する。
【００３２】
図７（Ｅ）に示すように、スピンドル３１が小径ディスク１６の取付穴１６Ｂに進入する。これにより、小径ディスク１６の取付穴１６Ｂがスピンドル３１のテーパ及び爪によりスピンドル３１中心方向に位置決めされる。
スピンドル３１により押し上げられた小径ディスク１６が可変爪１７を押し上げ、小径ディスク載置部１４を脱する。
【００３３】
この後、図８（Ａ）に示すように、クランパ３２とスピンドル３１とに保持された状態の小径ディスク１６が、スピンドル３１の小径ディスク載置部１４方向への移動に伴い、小径ディスク載置部１４の方向へ移動し、スピンドル３１とクランパ３２との磁力により小径ディスク１６が読み書き可能な位置で保持される。
この図８（Ａ）の状態は、ディスク読み書き可能な状態を示しており、この状態で小径ディスク１６は、図示しないディスク駆動装置により駆動される。
【００３４】
次に、ディスク駆動装置による駆動が終わって、ディスクトレイ１２を開くのに先だって、図８（Ｂ）に示すように、小径ディスク１６の外周部１６Ａが可変爪１７を押し下げて、小径ディスク１６が小径ディスク載置部１４と可変爪１７との間に移動する。
【００３５】
そして、図８（Ｃ）に示すように、小径ディスク１６の保持を解除する。
具体的に、この図８（Ｃ）における小径ディスク１６の保持の解除方法の例として、第１〜第３の例を挙げて説明する。
第１の例によれば、クランパ３２に設けたつば３３がクランパ保持材３４（クランパホルダー）と接触し、クランパ３２の移動が止まり、小径ディスク１６の保持が解かれる。
第２の例によれば、小径ディスク１６の外周部１６Ａが小径ディスク載置部１４と接触し、小径ディスク１６の移動が止まり、小径ディスク１６の保持が解かれる。
第３の例によれば、クランパ３２をばね（図示せず）などにより小径ディスク載置部１４から離れる方向に力を働かせ、その力が磁力以上になったときに小径ディスク１６の保持が解かれる。
そして、小径ディスク載置部１４に収まった小径ディスク１６はその状態でディスクトレイ１２と共に小径ディスク１６が取り出し可能な位置に移送される。
【００３６】
最後に、図８（D）に示すように、小径ディスク１６を取り外す。
このように、小径ディスク載置部１４から小径ディスク１６を取り外す場合には、小径ディスク載置部１４に小径ディスク１６を載置する操作とは逆の操作を行う。
これにより、可変爪１７が弾性変形し、小径ディスク載置部１４の口径が大きくなり、小径ディスク載置部１４から小径ディスク１６を取り外すことができる。
【００３７】
ところで、前述の第１、第２の例で小径ディスク１６の保持を解除した後、大径ディスクを載置し移送した場合には、クランパ３２は小径ディスク１６の保持を解除した位置に留まったままでとなるので、この移送時に大径ディスクとクランパ３２が接触することになるが、クランパ３２の先端にテーパ部分を設けることにより、移送された大径ディスクがこのテーパ部分に接触することにより、クランパ３２が上方に押されるので、大径ディスク移送時の引っかかりを防止することができる。
なお、大径ディスクの保持の解除方法は、前述の小径ディスク１６の保持の解除方法の第２の例に準じて、大径ディスク載置部１３に大径ディスクが押しつけられた時点で、保持から解除するなどすればよい。
【００３８】
次に、本実施の形態の第１〜第３変形例を図９〜図１３に基づいて説明する。
図９に示す第１変形例は、小径ディスク載置部１４の周壁１５の上部に可変爪３５を設け、可変爪３５の上下の面に上下の傾斜面３５Ａ，３５Ｂを備える。上下の傾斜面３５Ａ，３５Ｂを備えることで、可変爪３５を先細状に形成する。
周壁１５の上部に可変爪３５を設けることで、可変爪３５の突起量Ｓ３を小さく抑える。
これにより、可変爪３５の弾性変形量を小さく抑えることが可能になり、小径ディスク載置部１４に小径ディスク１６をセットした際に、可変爪３５を円滑に復元することが可能になる。
【００３９】
図１０の斜視図及びそのＣ−Ｃ線の断面図１１に示す第２変形例は、小径ディスク載置部１４の周壁１５の上部に可変爪３７を設け、周壁１５の外側にスリット３８を備える。
周壁１５の外側にスリット３８を備えることで、可変爪３７を矢印方向、すなわち水平方向に弾性変形することが可能になる。
これにより、小径ディスク載置部１４に小径ディスク１６をセットする際に、可変爪３７を小径ディスク載置部１４側に弾性変形させる必要がないので、小径ディスク載置部１４に小径ディスク１６をセットした後、可変爪３７をより一層円滑に復元することが可能になる。
【００４０】
図１２に示す第３変形例は、可変爪４１の先端４１Ａ近傍に当接する支持部４２を備え、可変爪４１の上下の面にそれぞれ案内傾斜面４１Ｂ及び逃げ傾斜面４１Ｃを備える。
可変爪４１の外側に案内傾斜面４１Ｂを備えることで、案内傾斜面４１Ｂに小径ディスク１６の外周部を良好に載せることが可能になる。よって、可変爪４１を小径ディスク１６で下向きに良好に弾性変形させて、小径ディスク１６を小径ディスク載置部１４に容易にセットできる。
【００４１】
また、可変爪４１の内側に逃げ傾斜面４１Ｃを備えることで、可変爪４１が小径ディスク載置部１４側に弾性変形した際に、可変爪４１がディスクトレイ１２に干渉することを防ぐ。
加えて、可変爪４１の内側に逃げ傾斜面４１Ｃを形成することで、小径ディスク載置部１４に小径ディスク１６をセットした際に、小径ディスク１６と可変爪４１との干渉を防ぐ。
なお、支持部４２を設けた理由は図１３で詳説する。
【００４２】
図１３（Ａ），（Ｂ）は支持部４２を備えていない例を示し、図１３（Ａ），（Ｂ）は支持部４２を備えた例を示す。
図１３（Ａ），（Ｂ）に示すように、支持部４２を備えていないので、爪４３の弾性変形量がＬ１と大きい。
【００４３】
図１３（Ｃ），（Ｄ）に示すように、支持部４２で可変爪４１の先端４１Ａ近傍を支える。よって、可変爪４１の弾性変形量をＬ２と小さく抑えることが可能になる。
これにより、小径ディスク載置部１４に小径ディスク１６をセットする際に、可変爪４１の下方の弾性変形量が抑えられるので、小径ディスク載置部１４に小径ディスク１６をセットした後、可変爪４１をより一層円滑に復元することが可能になる。
【００４４】
以上、詳述したように、本実施の形態に係る光ディスク装置１０は、大径ディスク載置部１３（第一のディスクを載置するための第一ディスク載置部）と小径ディスク載置部１４（第一のディスクよりも小径の第二のディスクを載置するための第二ディスク載置部）とを備えるディスクトレイ１２を備え、小径ディスク載置部１４の周壁１５に、小径ディスク１６を保持するための弾性変形可能な可変爪１７，１８，３５，３７，４１を有する。
【００４５】
これにより、小径ディスク１６の全周を可変爪１７，１８，３５，３７，４１で支えることが可能になり、小径ディスク１６を確実に保持して脱落を防ぐことができる。
加えて、小径ディスク載置部１４の周壁１５に弾性変形可能な可変爪１７，１８，３５，３７，４１を有するだけの構成なので、簡素な構成とすることができる。
【図面の簡単な説明】
【００４６】
【図１】従来のディスクトレイの断面図である。
【図２】従来のディスクトレイに小径ディスクをクランプする状態を説明する図である。
【図３】本発明の実施の形態に係る光ディスク装置の斜視図である。
【図４】本発明の実施の形態に係るディスクトレイの平面図である。
【図５】本発明の実施の形態に係るディスクトレイの断面図である。
【図６】本発明の実施の形態に係るディスクトレイの他の例を示す断面図である。
【図７】本発明の実施の形態に係る光ディスク装置に小径ディスクを載置して駆動し、その後取り出す方法を説明する図（その１）である。
【図８】本発明の実施の形態に係る光ディスク装置に小径ディスクを載置して駆動し、その後取り出す方法を説明する図（その２）である。
【図９】本発明の実施の形態に係るディスクトレイの第１変形例を示す断面図である。
【図１０】本発明の実施の形態に係るディスクトレイの第２変形例を示す斜視図である。
【図１１】図１０のＣ−Ｃ線の断面図である。
【図１２】本発明の実施の形態に係るディスクトレイの第３変形例を示す断面図である。
【図１３】本発明の実施の形態に係るディスクトレイの第３変形例の特徴を説明する図である。
【符号の説明】
【００４７】
１０  光ディスク装置
１２  ディスクトレイ
１３  大径ディスク載置部（第一ディスク載置部）
１４  小径ディスク載置部（第二ディスク載置部）
１５  小径ディスク載置部の周壁
１７，１８，３５，３７，４１  可変爪
１７Ｃ，１８Ｃ，４１Ｃ  逃げ傾斜部
１７Ｄ，１８Ｄ，４１Ｂ  案内傾斜部
３８  スリット
４２  支持部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2005302274.tif 000009
【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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