(57)【要約】【課題】  グリップ部や装飾部等に名入れや加飾を容易に行うことができると共に、使用による剥離が生じ難い塗膜を形成できる筆記具を提供する。【解決手段】  スチレン−エチレン−ブチレン−スチレン共重合樹脂（ＳＥＢＳ樹脂）からなる筆記具部材の外側表面に、少なくとも着色剤と、塩素化ポリオレフィンとからなる塗膜を形成する。前記塗膜中に脂肪族アミド及び／又はフッ素系添加剤を含有する。前記塗膜が、パッド印刷又はスクリーン印刷により形成される。前記筆記具部材が、感温変色性を有する。【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
スチレン−エチレン−ブチレン−スチレン共重合樹脂からなる筆記具部材を有する筆記具であって、前記筆記具部材の外側表面に、少なくとも着色剤と、塩素化ポリオレフィンとからなる塗膜を形成してなることを特徴とする筆記具。
【請求項２】
前記塗膜中に脂肪族アミド及び／又はフッ素系添加剤を含有してなることを特徴とする請求項１記載の筆記具。
【請求項３】
前記塗膜が、パッド印刷又はスクリーン印刷により形成されてなることを特徴とする請求項１又は２に記載の筆記具。
【請求項４】
前記筆記具部材が、感温変色性を有することを特徴とする請求項１乃至３のいずれかに記載の筆記具。
【請求項５】
前記筆記具部材がグリップ部材であることを特徴とする請求項１乃至４のいずれかに記載の筆記具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は筆記具に関する。更に詳細には、スチレン−エチレン−ブチレン−スチレン共重合樹脂からなる筆記具部材を備えた筆記具に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、筆記具の把持部や装飾部となる部分を、軸筒とは質感の異なる材質を用いて、二色成形等により形成した筆記具が多く提案されている。特に、把持部（グリップ部）を構成する材質としては、握り心地の良さや成形性の高さからスチレン−エチレン−ブチレン−スチレン共重合樹脂（ＳＥＢＳ樹脂）が好適に用いられている。
また、前記筆記具には、加飾や名入れ等の塗膜を形成する手段として、筆記具の表面に印刷や箔押しを施す提案がなされているが、特にグリップ部に名入れ等を施す場合、使用時の手指との擦過による剥離を防ぐ目的で、軸筒表面に名入れ等を施した後に、透明性を有するグリップ部材で被覆する提案が開示されている（例えば、特許文献１参照）。
【特許文献１】特開平７−２７６８８７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、前記提案は、グリップ部材として透明性を有するものを使用した場合のみ適用可能であるので、実用性及び装飾性の低いものであると共に、筆記具の製造段階で加飾や名入れを施す必要があるので小ロットでの生産ができ難く、コスト高になるものであった。
【０００４】
本発明は、前記問題を解決するものであって、グリップ部や装飾部等に名入れや加飾を容易に行うことができると共に、使用による剥離が生じ難い塗膜を形成した筆記具を提供しようとするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明は、スチレン−エチレン−ブチレン−スチレン共重合樹脂からなる筆記具部材を有する筆記具であって、前記筆記具部材の外側表面に、少なくとも着色剤と、塩素化ポリオレフィンとからなる塗膜を形成してなることを要件とする。更に、前記塗膜中に脂肪族アミド及び／又はフッ素系添加剤を含有してなること、前記塗膜が、パッド印刷又はスクリーン印刷により形成されてなること、前記筆記具部材が、感温変色性を有すること、前記筆記具部材がグリップ部材であることを要件とする。
【発明の効果】
【０００６】
本発明の筆記具は、スチレン−エチレン−ブチレン−スチレン共重合樹脂からなる筆記具部材に対して、接着性が高く、使用による剥離が生じ難い塗膜を形成できるので、前記筆記具部材に対する名入れや加飾を容易に行うことができるものである。更には、変色効果を利用した装飾性や情報伝達効果を付与できるものである。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００７】
本発明は、スチレン−エチレン−ブチレン−スチレン共重合樹脂（ＳＥＢＳ樹脂）からなる筆記具部材を有する筆記具に適用されるものである。
前記ＳＥＢＳ樹脂は、安価で成形性に優れ、グリップ性が高く、耐侯性に優れた樹脂であるため、軸筒やクリップの表面への加飾部材や、グリップ部材等に好適に用いられる材料であるが、樹脂表面がほぼ無極性であるため、バインダーとしてアクリル樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合樹脂、エチレン−酢酸ビニル共重合樹脂、ウレタン／イソシアネート樹脂、エポキシ樹脂、紫外線硬化樹脂等を用いる従来の塗膜に対する接着性が悪いため、塗膜を形成し難いものであった。そこで、本発明の着色剤と、塩素化ポリオレフィンとを少なくとも含む塗膜を用いることで、接着性の高い塗膜を形成することができ、使用による塗膜の剥離が生じ難いものとなったので、部材が小さく、曲面が多い筆記具に対しては特に好適に用いられるものである。
【０００８】
前記塗膜を構成する塩素化ポリオレフィンは、バインダーとしての役割を果たすものであり、ＳＥＢＳ樹脂に対して強固な接着膜を形成する。前記塩素化ポリオレフィンとしては、塩素含有率が５〜８０％、好ましくは１０〜４５％のものが用いられ、例えば、塩素化ポリエチレン、塩素化ポリプロピレン等が使用できる。
【０００９】
前記着色剤としては、従来より汎用のものが適用でき、染料、着色顔料、アルミニウム粉やアルミニウム粉表面を着色樹脂で処理した金属顔料、透明又は着色透明フィルムにアルミニウム等の金属蒸着膜を形成した金属光沢顔料、蛍光顔料、蓄光性顔料、芯物質として天然雲母、合成雲母、ガラス片、アルミナ、透明性フィルム片の表面を酸化チタン等の金属酸化物で被覆したパール顔料、可逆熱変色性顔料、不可逆熱変色性顔料、光変色性顔料等が挙げられる。
前記着色剤は一種又は二種以上を混合して用いることができる。
【００１０】
更に、前記塗膜中には、脂肪族アミド、フッ素系添加物から選ばれる添加剤を一種又は二種以上選択して添加できる。前記添加剤により、塗膜形成時に、ＳＥＢＳ樹脂からなる筆記具部材表面の摩擦抵抗を軽減することができるので、筆記具部材への塗膜の接着性をより高めることができる。特に、軸筒やグリップ等は曲面部分が多く、形成した塗膜が剥がれ易いので前記添加剤を用いることが好ましい。
【００１１】
前記脂肪族アミドとしては、オレイン酸アミド、ステアリン酸アミド、エルカ酸アミド、ベヘニン酸アミド、Ｎ−オレイルパルトアミド、Ｎ−ステアリルエルカアミド等が例示でき、特にオレイン酸アミドが好適に用いられる。
【００１２】
前記フッ素系添加物としては、パーフルオロアルキルスルホン酸塩、パーフルオロアルキルカルボン酸塩、パーフルオロアルキルエチレンオキシド、パーフルオロアルキルトリメチルアンモニウム塩、パーフルオロアルキルアミノスルホン酸塩、パーフルオロアルキル含有オリゴマー、パーフルオロアルキルリン酸エステル等が例示でき、特にパーフルオロアルキル含有オリゴマーが好適に用いられる。
【００１３】
その他、前記塗膜中には、必要に応じて揺変剤、安定剤、紫外線吸収剤、酸化防止剤、光沢付与剤等の各種添加剤を添加できる。
【００１４】
また、前記塗膜は汎用の手段を用いて形成することができるが、利便性の面からインキ化したものを印刷、塗布することが好ましい。
前記インキに用いられる溶剤としては、塩素化ポリオレフィンや着色剤を溶解可能な、従来より汎用のものが適用でき、例えば、トルエン、キシレン、エチルベンゼン、ジエチルベンゼン、イソプロピルベンゼン、アミルベンゼン、ジアミルベンゼン、トリアミルベンゼン、テトラアミルベンゼン、ドデシルベンゼン、アミルトルエン、高沸点ナフサ等の芳香族炭化水素系溶剤、酢酸エチル、酢酸ｎ−プロピル、酢酸イソプロピル、酢酸ｎ−ブチル、酢酸イソブチル、酢酸ｎ−アミル、プロピオン酸ｎ−ブチル、乳酸メチル、乳酸エチル、乳酸ｎ−イソブチル、乳酸ｎ−イソアミル等のエステル系溶剤、アセトン、メチルアセトン、メチルエチルケトン、メチル−ｎ−プロピルケトン、メチル−ｎ−ブチルケトン、メチルイソブチルケトン、メチル−ｎ−アミルケトン、メチル−ｎ−ヘキシルケトン、ジエチルケトン、エチル−ｎ−ブチルケトン、ジ−ｎ−プロピルケトン、ジイソブチルケトン等のケトン系溶剤、シクロヘキサン、メチルシクロヘキサン、エチルシクロヘキサン等の脂環式炭化水素系溶剤、塩化メチレン、クロロホルム、塩化エチレン、塩化エチリデン、トリクロロエタン、トリクロロエチレン等の塩素化炭化水素系溶剤等が例示できる。
前記溶剤は一種又は二種以上を混合して用いてもよく、インキ組成中４０〜９０重量％の範囲で用いられる。
【００１５】
前記塗膜は、筆記具部材の表面にパッド印刷、スクリーン印刷、転写印刷、スプレー塗装等により形成することができるが、特に、軸筒やグリップ等の曲面を有する筆記具部材に対して塗膜を形成する際には、コスト面や印刷性能面からパッド印刷やスクリーン印刷が好ましく適用される。
また、前記塗膜としては、ベタ柄の他に、文字、記号、英数字、顔文字、図柄、語句、メッセージ等の任意の像として筆記具部材の表面に形成でき、装飾効果、広告効果の高いものとなる。
【００１６】
前記塗膜が形成される筆記具部材には、感温変色性機能を付与することも可能である。前記感温変色性機能により、体温、擦過等による筆記具部材の温度変化や、環境温度変化を利用して、視覚効果を付与することができ、前記塗膜によるベタ柄装飾や像を温度変化により隠顕させる構成、例えば、常態で発色状態又は消色状態にある下地（筆記具部材）と同一又は類似色の塗膜の配設、下地の過渡的変色移行過程において、可視又は不可視状態となる塗膜の配設、等を挙げることができる。
前記熱変色による様相変化を用いて、前記塗膜形成部分や筆記具全体をより効果的に視覚、認識させることができる。
【００１７】
前記感温変色性機能を付与させるために、ＳＥＢＳ樹脂中に可逆熱変色性顔料を添加して筆記具部材を成形することが好ましい。
前記可逆熱変色性顔料としては、従来より公知の（イ）電子供与性呈色性有機化合物、（ロ）電子受容性化合物、及び（ハ）前記両者の呈色反応の生起温度を決める反応媒体を必須三成分として含む可逆熱変色性組成物を適用して顔料化したものが有効である。
具体的には、加熱消色型の組成物として、特公昭５１−３５４１４号公報、特公昭５１−４４７０６号公報、特開平７−１８６５４０号公報に記載されている可逆熱変色性組成物が挙げられる。
また、本出願人が提案した特公平１−２９３９８号公報に記載した如き、温度変化による色濃度−温度曲線に関し、３℃以下のヒステリシス幅をもつ、高感度の可逆熱変色性組成物が挙げられる。
前記は所定の温度（変色点）を境としてその前後で変色し、変化前後の両状態のうち常温域では特定の一方の状態しか存在しえない。即ち、もう一方の状態は、その状態が発現するのに要する熱又は冷熱が適用されている間は維持されるが、前記熱又は冷熱の適用がなくなれば常温域で呈する状態に戻る、所謂、温度変化による温度−色濃度について小さいヒステリシス幅（ΔＨ）を示して変色するタイプである。
又、本出願人が提案した特公平４−１７１５４号公報に記載されている、大きなヒステリシス特性を示して変色する感温変色性色彩記憶性組成物、即ち、温度変化による着色濃度の変化をプロットした曲線の形状が、温度を変色温度域より低温側から温度を上昇させていく場合と逆に変色温度より高温側から下降させていく場合とで大きく異なる経路を辿って変色するタイプの変色材であり、低温側変色点と高温側変色点の間の常温域において、前記低温側変色点以下又は高温側変色点以上の温度で変化させた状態を記憶保持できる特徴を有する可逆熱変色性組成物も有効である。
【００１８】
又、加熱発色型の組成物として、消色状態からの加熱により発色する、本出願人の提案による、電子受容性化合物として、炭素数３乃至１８の直鎖又は側鎖アルキル基を有する特定のアルコキシフェノール化合物を適用した系（特開平１１−１２９６２３号公報、特開平１１−５９７３号公報）、或いは特定のヒドロキシ安息香酸エステルを適用した系（特開２００１−１０５７３２号公報）を挙げることができる。更には、没食子酸エステル等を適用した系（特開２００３−２５３１４９号公報）等を応用できる。
【００１９】
前記した可逆熱変色性組成物は、そのままの適用でも有効であるが、マイクロカプセルに内包して使用することが好ましい。それは、種々の使用条件において可逆熱変色性組成物は同一の組成に保たれ、同一の作用効果を奏することができることから、化学的、物理的に安定なマイクロカプセル顔料を構成できる。また、マイクロカプセルに内包することによって、単独で可逆熱変色性組成物を適用できることはもちろん、変色温度域や色彩の異なる可逆熱変色性組成物を二種以上併用して用いることも容易となる。
前記マイクロカプセルは、粒子径０．１〜１００μｍ、好ましくは３〜３０μｍの範囲で実用性を満たす。
尚、マイクロカプセル化は、従来より公知の界面重合法、ｉｎ  Ｓｉｔｕ重合法、液中硬化被覆法、水溶液からの相分離法、有機溶媒からの相分離法、融解分散冷却法、気中懸濁被覆法、スプレードライング法等があり、用途に応じて適宜選択される。更にマイクロカプセルの表面には、目的に応じて二次的な樹脂皮膜を設けて耐久性を付与させたり、表面特性を改質させて実用に供することもできる。
【００２０】
更に、前記可逆熱変色性組成物やそれを内包したマイクロカプセル顔料と共に、汎用の染料、顔料、蛍光顔料、光輝性顔料等の非変色性着色剤をＳＥＢＳ樹脂中に分散して用いることもできる。
前記光輝性顔料としては、天然雲母、合成雲母、ガラス片、アルミナ等の表面に、チタン、ジルコニウム、クロム、バナジウム、鉄等の金属酸化物によるコーティングを施した金属光沢顔料や、コレステリック液晶型光輝性顔料等が用いられる。
前記非変色性着色剤を併用することで、より色彩性に富んだ筆記具部材が得られる。
【００２１】
前記筆記具部材中に添加される可逆熱変色性顔料は、ＳＥＢＳ樹脂に対して０．１〜１５重量％、好ましくは、１〜１０重量％を配合することができる。０．１重量％未満では発色濃度が不充分であり、１５重量％を越える量にあっては、変色濃度の顕著な向上が認められないうえ、消色時における残色を生じる虞がある。
【００２２】
前記ＳＥＢＳ樹脂からなる筆記具部材としては、手触りや握り心地に優れていることから、特にグリップ部材に使用することが好ましい。
更に、前記グリップ部材は筆記具を把持する際に必ず視覚する部分であるので、塗膜形成による装飾効果や広告効果が高いものとなる。
また、前記グリップ部材は、筆記時に使用者が把持する箇所であるので、前記グリップ部材に感温変色性を付与した際には、使用時における指先温度（体温）により或いは手指による摩擦熱により確実に感温変色効果を発揮できるものとなり、塗膜による装飾効果や広告効果がより高いものとなる。
前記グリップ部材は、射出成型等によりグリップ単体として、或いは、二色成型、インサート成型、インモールド成型等により筆記具軸筒と一体成型されたものが、軟質弾性のグリップ適性及び生産性、更には感温変色性を満たす。
【００２３】
前記筆記具部材を備えた筆記具としては、外側表面に前記筆記具部材を配置したものであれば汎用のものが適用でき、例えば、水性又は油性インキを内蔵するボールペン、マーカー、万年筆、筆ペン、鉛筆、筆、水ペン等が例示できる。
【実施例】
【００２４】
以下に実施例を示す。また、実施例中の配合は、重量部を示す。
尚、実施例中のクロスカット試験はＪＩＳ  Ｋ５６００−５−６に準ずる方法で、学振磨耗性試験はＦＲ−２型摩擦試験機〔スガ試験機（株）製〕を用いて行った。
【００２５】
実施例１
筆記具の作製
二色成形機において、１次側にＰＰ樹脂、２次側にＪＩＳ−Ａ硬度７５のＳＥＢＳ樹脂を用い、２次側がグリップ部材となるように筆記具の首部材を射出成形した。
更に、前記首部材と、ＰＰ樹脂製の胴部材とからなる軸筒内に、剪断減粘性水性インキ及び液栓を内蔵するボールペンレフィールを収容することでボールペンを得た。
【００２６】
塗膜用インキの調製
塩素化ポリプロピレン（塩素含有率２４％）１５．０部、青色有機顔料３．０部、揺変剤０．２部、安定剤０．２部、消泡剤０．１部、芳香族炭化水素系溶剤８１．５部を均一混合し、塗膜用インキを得た。
【００２７】
得られた塗膜用インキを用いて、前記ボールペンのＳＥＢＳ樹脂部分（グリップ）に、パッド印刷により文字状塗膜を形成し、常温で乾燥した。
前記塗膜は、クロスカット試験により剥離することが無いと共に、学振磨耗性試験においても高い耐久性を有しており、実用性能を満足するものであった。
【００２８】
実施例２
実施例１で調製したインキ１００部に対し、オレイン酸アミド１部を添加し、塗膜用インキとした以外は実施例１と同様にして、前記筆記具に文字状塗膜を形成した。
前記塗膜は、クロスカット試験により剥離することが無いと共に、学振磨耗性試験において、実施例１の塗膜よりも高い耐久性を有しており、実用性能を満足するものであった。
【００２９】
実施例３
実施例１で調製したインキ１００部に対し、パーフルオロアルキル含有オリゴマー１部を添加し、塗膜用インキとした以外は実施例１と同様にして、前記筆記具に文字状塗膜を形成した。
前記塗膜は、クロスカット試験により剥離することが無いと共に、学振磨耗性試験において、実施例１の塗膜よりも高い耐久性を有しており、実用性能を満足するものであった。
【００３０】
実施例４
筆記具の作製
二色成形機において、１次側にＰＰ樹脂、２次側に約３０℃未満で青色を呈し、３０℃以上でピンク色に変化する可逆熱変色性顔料を添加したＪＩＳ−Ａ硬度７５のＳＥＢＳ樹脂を用い、２次側が可逆熱変色性グリップ部材となるように筆記具の首部材を射出成形した。
更に、前記首部材と、ＰＰ樹脂製の胴部材とからなる軸筒内に、剪断減粘性水性インキと液栓を内蔵するボールペンレフィールを収容することでボールペンを得た。
【００３１】
前記実施例１の塗膜用インキを用いて、得られたボールペンのＳＥＢＳ樹脂部分（グリップ部材）に、スクリーン印刷により文字状塗膜を形成し、常温で乾燥した。
前記塗膜は、クロスカット試験により剥離することが無いと共に、学振磨耗性試験においても高い耐久性を有しており、実用性能を満足するものであった。
前記塗膜は、室温下では視認されず、摩擦や手指の温度により３０℃以上に加温することで、グリップ部材の色相が青色からピンク色に変化して、隠蔽されていた青色の文字が視認できるようになった。更に、３０℃未満になると再び青色に変色して隠蔽された。前記隠顕による様相変化は繰り返し再現された。
前記変色効果により装飾性、情報伝達性の高いボールペンが得られた。
【００３２】
比較例１
実施例１で調製したインキのうち、塩素化ポリプロピレンを同量のエチレン−酢酸ビニル共重合樹脂に置き換えて調製し、塗膜用インキとした以外は実施例１と同様にして、実施例１で用いた筆記具に文字状塗膜を形成した。
前記塗膜は、クロスカット試験により剥離すると共に、学振磨耗性試験においても容易に剥離するものであり、実用性能を満たすものではなかった。