(57)【要約】      （修正有） 【課題】感度特性および光応答性などの電気的特性に優れるとともに、耐磨耗寿命に優れ、形成される画像に傷および濃度むらを長期間に渡って生じることのない電子写真感光体を提供する。【解決手段】電子写真感光体１において、電荷輸送層６に下記一般式（１）で示されるエナミン化合物、を含有させるとともに、温度２５℃、相対湿度５０％の環境下で、表面に押込み最大荷重３０ｍＮを５秒間負荷した場合のクリープ値（ＣＩＴ）を、２．７０％以上５．００％以下とし、かつ表面の塑性変形硬さ値（Ｈplast）を、２２０Ｎ／ｍｍ２以上２７５Ｎ／ｍｍ２以下とする。2005115077.tif 000057【選択図】      なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性支持体と、前記導電性支持体上に設けられ電荷発生物質および電荷輸送物質を含有する感光層とを有する電子写真感光体において、
前記電荷輸送物質は、下記一般式（１）で示されるエナミン化合物を含み、
温度２５℃、相対湿度５０％の環境下で、
表面に押込み最大荷重３０ｍＮを５秒間負荷した場合のクリープ値（ＣＩＴ）が、２．７０％以上５．００％以下であり、かつ表面の塑性変形硬さ値（Ｈplast）が、２２０Ｎ／ｍｍ２以上２７５Ｎ／ｍｍ２以下であることを特徴とする電子写真感光体。
【化１】
2005115077.tif 000055
（式中、Ａｒ１およびＡｒ２は、それぞれ置換基を有してもよいアリール基または置換基を有してもよい複素環基を示す。Ａｒ３は、置換基を有してもよいアリール基、置換基を有してもよい複素環基、置換基を有してもよいアラルキル基または置換基を有してもよいアルキル基を示す。Ａｒ４およびＡｒ５は、それぞれ水素原子、置換基を有してもよいアリール基、置換基を有してもよい複素環基、置換基を有してもよいアラルキル基または置換基を有してもよいアルキル基を示す。ただし、Ａｒ４およびＡｒ５が共に水素原子になることはない。Ａｒ４およびＡｒ５は、原子または原子団を介して互いに結合し、環構造を形成してもよい。ａは、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアルコキシ基、置換基を有してもよいジアルキルアミノ基、置換基を有してもよいアリール基、ハロゲン原子または水素原子を示し、ｍは１〜６の整数を示す。ｍが２以上のとき、複数のａは、同一でも異なってもよく、互いに結合して環構造を形成してもよい。Ｒ１は、水素原子、ハロゲン原子または置換基を有してもよいアルキル基を示す。Ｒ２，Ｒ３およびＲ４は、それぞれ水素原子、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアリール基、置換基を有してもよい複素環基または置換基を有してもよいアラルキル基を示す。ｎは０〜３の整数を示し、ｎが２または３のとき、複数のＲ２は同一でも異なってもよく、複数のＲ３は同一でも異なってもよい。ただし、ｎが０のとき、Ａｒ３は置換基を有してもよい複素環基を示す。）
【請求項２】
前記一般式（１）で示されるエナミン化合物は、下記一般式（２）で示されるエナミン化合物であることを特徴とする請求項１記載の電子写真感光体。
【化２】
2005115077.tif 000056
（式中、ｂ，ｃおよびｄは、それぞれ置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアルコキシ基、置換基を有してもよいジアルキルアミノ基、置換基を有してもよいアリール基、ハロゲン原子または水素原子を示し、ｉ，ｋおよびｊは、それぞれ１〜５の整数を示す。ｉが２以上のとき、複数のｂは、同一でも異なってもよく、互いに結合して環構造を形成してもよい。またｋが２以上のとき、複数のｃは、同一でも異なってもよく、互いに結合して環構造を形成してもよい。またｊが２以上のとき、複数のｄは、同一でも異なってもよく、互いに結合して環構造を形成してもよい。Ａｒ４，Ａｒ５，ａおよびｍは、前記一般式（１）において定義したものと同義である。）
【請求項３】
前記クリープ値（ＣＩＴ）が、３．００％以上５．００％以下であることを特徴とする請求項１または２記載の電子写真感光体。
【請求項４】
前記電荷発生物質は、チタニルフタロシアニン化合物を含むことを特徴とする請求項１〜３のうちのいずれか１つに記載の電子写真感光体。
【請求項５】
前記感光層は、前記電荷発生物質を含有する電荷発生層と、前記電荷輸送物質を含有する電荷輸送層とが積層されて構成されることを特徴とする請求項１〜４のうちのいずれか１つに記載の電子写真感光体。
【請求項６】
請求項１〜５のいずれかに記載の電子写真感光体と、
電子写真感光体の表面を帯電させる帯電手段と、
帯電された電子写真感光体の表面を画像情報に応じた光で露光することによって静電潜像を形成させる露光手段と、
静電潜像を現像してトナー画像を形成する現像手段と
トナー画像を電子写真感光体の表面から転写材へ転写する転写手段と、
トナー画像が転写された後の電子写真感光体の表面をクリーニングするクリーニング手段とを備えることを特徴とする画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真方式の画像形成に用いられる電子写真感光体およびそれを備える画像形成装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
複写機、プリンタまたはファクシミリ装置などとして用いられる電子写真方式の画像形成装置（以後、電子写真装置とも称する）では、以下のような電子写真プロセスを経て画像を形成する。まず、装置に備わる電子写真感光体（以後、単に感光体とも称する）の表面を、帯電器によって所定の電位に一様に帯電させ、露光手段によって画像情報に応じた光で露光し、静電潜像を形成する。形成された静電潜像を現像手段から供給されるトナーを含む現像剤で現像し、可視像であるトナー画像を形成する。形成されたトナー画像を、転写手段によって感光体の表面から記録紙などの転写材上に転写し、定着手段によって定着させる。またトナー画像が転写された後の感光体の表面に対して、クリーニング手段によってクリーニングを施し、転写材上に転写されずに感光体表面に残留するトナーおよび転写時に感光体表面に付着したまま残留する記録紙の紙粉などの異物を除去する。その後、感光体の表面電荷を除電器などによって除電し、感光体表面の静電潜像を消失させる。
【０００３】
このような電子写真プロセスに用いられる電子写真感光体は、導電性支持体上に、光導電性材料を含有する感光層が積層されて成る。従来から、電子写真感光体としては、無機系光導電性材料を用いた電子写真感光体（以後、無機系感光体と称する）が用いられている。無機系感光体の代表的なものとしては、アモルファスセレン（ａ−Ｓｅ）またはアモルファスセレンひ素（ａ−ＡｓＳｅ）などから成る層を感光層に用いたセレン系感光体、酸化亜鉛（化学式：ＺｎＯ）または硫化カドミウム（化学式：ＣｄＳ）を色素などの増感剤とともに樹脂中に分散したものを感光層に用いた酸化亜鉛系または硫化カドミウム系感光体、およびアモルファスシリコン（ａ−Ｓｉ）から成る層を感光層に用いたアモルファスシリコン系感光体（以後、ａ−Ｓｉ感光体と称する）などがある。
【０００４】
しかしながら、無機系感光体には以下のような欠点がある。セレン系感光体および硫化カドミウム系感光体は、耐熱性および保存安定性に問題がある。またセレンおよびカドミウムは人体および環境に対する毒性を有するので、これらを用いた感光体は、使用後には回収され、適切に廃棄される必要がある。また酸化亜鉛系感光体は、感度が低く、かつ耐久性が低いという欠点があり、現在ではほとんど使用されていない。また、無公害性の無機系感光体として注目されるａ−Ｓｉ感光体は、高感度および高耐久性などの長所を有する反面、プラズマ化学気相成長（Chemical Vapor Deposition；略称：ＣＶＤ）法を用いて製造されるので、感光層を均一に成膜することが難しく、画像欠陥が発生しやすいなどの短所を有する。またａ−Ｓｉ感光体は、生産性が低く、製造原価が高いという短所も有する。
【０００５】
近年、電子写真感光体に用いられる光導電性材料の開発が進み、従来から用いられている無機系の光導電性材料に代えて、有機系の光導電性材料、すなわち有機光導電体（
Organic Photoconductor；略称：ＯＰＣ）が多用されるようになっている。有機系光導電性材料を用いた電子写真感光体（以後、有機系感光体と称する）は、感度、耐久性および環境に対する安定性などに若干の問題を有するけれども、毒性、製造原価および材料設計の自由度などの点において、無機系感光体に比べ、多くの利点を有する。また有機系感光体は、感光層を浸漬塗布法に代表される容易かつ安価な方法で形成することが可能であるという利点も有する。このような利点を有することから、有機系感光体は次第に電子写真感光体の主流を占めてきている。近年、感度および耐久性の著しい向上が求められていることに対応し、現在では、特別な場合を除き、電子写真感光体としては、有機系感光体が用いられるようになってきている。
【０００６】
特に、電荷発生機能と電荷輸送機能とを別々の物質にそれぞれ分担させた機能分離型感光体の開発によって、有機系感光体の性能は著しく改善されている。機能分離型感光体は、有機系感光体の有する前述の利点に加え、電荷発生機能を担う電荷発生物質および電荷輸送機能を担う電荷輸送物質それぞれの材料選択範囲が広く、任意の特性を有する感光体を比較的容易に作製できるという利点も有している。
【０００７】
機能分離型感光体には積層型と単層型とがあり、積層型の機能分離型感光体では、電荷発生物質を含有する電荷発生層と、電荷輸送物質を含有する電荷輸送層とが積層されて成る積層型の感光層が設けられる。一般に、電荷発生層および電荷輸送層は、電荷発生物質および電荷輸送物質がそれぞれ結着剤であるバインダ樹脂中に分散された形で形成される。また単層型の機能分散型感光体では、電荷発生物質と電荷輸送物質とがバインダ樹脂中に共に分散されて成る単層型の感光層が設けられる。
【０００８】
機能分離型感光体に使用される電荷発生物質としては、フタロシアニン顔料、スクアリリウム色素、アゾ顔料、ペリレン顔料、多環キノン顔料、シアニン色素、スクアリン酸染料およびピリリウム塩系色素などの多種の物質が検討され、耐光性が強く、電荷発生能力の高い種々の材料が提案されている。
【０００９】
一方、電荷輸送物質としては、たとえばピラゾリン化合物（たとえば、特許文献１参照）、ヒドラゾン化合物（たとえば、特許文献２、３および４参照）、トリフェニルアミン化合物（たとえば、特許文献５および６参照）およびスチルベン化合物（たとえば、特許文献７および８参照）などの種々の化合物が知られている。最近では、縮合多環式炭化水素を中心母核に持つ、ピレン誘導体、ナフタレン誘導体およびターフェニル誘導体（たとえば、特許文献９参照）なども開発されている。
【００１０】
電荷輸送物質には、
（１）光および熱に対して安定であること、
（２）感光体表面を帯電させる際のコロナ放電によって発生するオゾン、窒素酸化物（化学式：ＮＯｘ）および硝酸などの活性物質に対して安定であること、
（３）高い電荷輸送能力を有すること、
（４）有機溶剤およびバインダ樹脂との相溶性が高いこと、
（５）製造が容易で安価であること
などが要求される。しかしながら、前述の電荷輸送物質は、これらの要求の一部を満足するけれども、すべてを高いレベルで満足するには至っていない。
【００１１】
また、近年では、デジタル複写機およびプリンタなどの電子写真装置の小型化および高速化が進み、感光体特性として小型化および高速化に対応した高感度化が要求されており、電荷輸送物質には、特に高い電荷輸送能力が求められている。また高速の電子写真プロセスでは、露光から現像までの時間が短いので、光応答性に優れる感光体が求められる。光応答性が悪い、すなわち露光後の表面電位の減衰速度が遅いと、残留電位が上昇し、感光体の表面電位が充分に減衰していない状態で繰返し使用されることになるので、消去されるべき部分の表面電荷が露光によって充分に消去されず、早期に画像品質が低下するなどの弊害が生じる。光応答性は電荷輸送物質の電荷輸送能力に依存するので、このような点からも、より高い電荷輸送能力を有する電荷輸送物質が求められる。
【００１２】
このような要求を満たす電荷輸送物質として、前述の電荷輸送物質よりも高い電荷輸送能力を有するエナミン化合物が提案されている（たとえば、特許文献１０、１１および１２参照）。また別の従来技術では、感光体の正孔輸送能を向上させるために、感光層にポリシランと特定の構造を有するエナミン化合物とを含有させることが提案されている（たとえば、特許文献１３参照）。
【００１３】
また、電子写真装置では、感光体に対して、前述の帯電、露光、現像、転写、クリーニングおよび除電の動作が繰返し実行されるので、感光体には、感度が高いことおよび光応答性に優れることに加えて、電気的および機械的外力に対する耐久性に優れることが求められる。具体的には、感光体の表面層に対して、クリーニング部材などによる摺擦によって磨耗および傷が発生せず、また帯電時の放電で発生するオゾンおよびＮＯｘなどの活性物質の付着によって劣化しないことが求められる。
【００１４】
感光体表面の物性に限らず、広く材料の物性、特に機械的性質を評価する指標の一つに、硬さがある。硬さの定義は、圧子の押込みに対する材料からの応力とされている。この硬さを、材料の物性を知る物理的なパラメータに用いて、感光体表面を構成するような膜の機械的性質を定量化する試みがなされている。硬さを測定する試験方法としては、たとえば引っ掻き強度試験、鉛筆硬度試験およびビッカース硬さ試験などが広く知られている。
【００１５】
しかしながら、いずれの硬さ試験においても、有機物によって構成される膜のように、塑性、弾性（遅延成分を含む）およびクリープ性の複合した複雑な挙動を示す材料の機械的性質を測定するには問題がある。たとえば、ビッカース硬さは、膜についた圧痕の長さを測定して硬さを評価しているけれども、これは、膜の塑性のみを反映したものであり、有機物のような弾性変形をも大きい割合で含む変形形態をとるものの機械的性質を正確に評価することはできない。したがって、有機物によって構成されるような膜の機械的性質は、多様な性質に配慮して評価されなければならない。
【００１６】
有機感光層を有する電子写真感光体の表面層の物性を評価する従来技術の一つでは、ＤＩＮ５０３５９−１に規定されるユニバーサル硬さ試験によるユニバーサル硬さ値（Ｈｕ）と塑性変形率（弾性変形率）とを用いることが提案されている（たとえば、特許文献１４参照）。
【００１７】
特許文献１４に記載の技術では、ユニバーサル硬さ値（Ｈｕ）と塑性変形率とを、特定の範囲に限定することによって、感光体表面層の機械的劣化が起り難いことを開示する。しかしながら、特許文献１４に開示される弾性の限定範囲には、現状、一般的に用いられる高分子バインダを用いた電荷輸送層を有する感光体のほぼすべてが含まれるものであり、実質上好適範囲を限定したことにならないという問題がある。
【００１８】
また、特許文献１４に記載の技術では、バインダ樹脂の種類および配合量を調整することによって、表面層である電荷輸送層のＨｕおよび塑性変形率を制御しているけれども、バインダ樹脂の種類および配合量によっては、感光体の感度および光応答性が低下するという問題が生じる。
【００１９】
感光体の感度および光応答性は、前述のように電荷輸送物質の電荷輸送能力に依存するので、感度および光応答性の低下を抑えるためには、電荷輸送能力の高い電荷輸送物質を用いることが考えられる。しかしながら、前述の特許文献１０、１１または１２に記載のエナミン化合物の電荷輸送能力は充分でなく、これらのエナミン化合物を用いても、充分な感度および光応答性を得ることはできない。また特許文献１３に記載の感光体のように、感光層にポリシランと特定の構造を有するエナミン化合物とを含有させることも考えられるけれども、ポリシランを用いた感光体は、光暴露に弱く、メンテナンス時などに光に曝されることによって感光体としての諸特性が低下するという別の問題がある。
【００２０】
すなわち、特許文献１４に記載の感光体に、特許文献１０、１１、１２または１３に記載の電荷輸送物質を用いても、感度および光応答性などの電気的特性と、電気的および機械的外力に対する耐久性とが両立された感光体を実現することはできない。
【００２１】
また、感光体の特性としては、環境の変動による特性の変化が小さく、環境安定性に優れることが求められるけれども、このような特性をも有する感光体は得られていない。
【００２２】
【特許文献１】特公昭５２−４１８８号公報
【特許文献２】特開昭５４−１５０１２８号公報
【特許文献３】特公昭５５−４２３８０号公報
【特許文献４】特開昭５５−５２０６３号公報
【特許文献５】特公昭５８−３２３７２号公報
【特許文献６】特開平２−１９０８６２号公報
【特許文献７】特開昭５４−１５１９５５号公報
【特許文献８】特開昭５８−１９８０４３号公報
【特許文献９】特開平７−４８３２４号公報
【特許文献１０】特開平２−５１１６２号公報
【特許文献１１】特開平６−４３６７４号公報
【特許文献１２】特開平１０−６９１０７号公報
【特許文献１３】特開平７−１３４４３０号公報
【特許文献１４】特開２０００−１０３２０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００２３】
本発明の目的は、感度が高く、充分な光応答性を有し、これらの電気的特性が光暴露および環境変化のいずれによっても、また繰返し使用されても低下せず、かつ耐磨耗寿命に優れ、形成される画像に傷および濃度むらを長期間に渡って生じることのない電子写真感光体およびそれを備える画像形成装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００２４】
本発明は、導電性支持体と、前記導電性支持体上に設けられ電荷発生物質および電荷輸送物質を含有する感光層とを有する電子写真感光体において、
前記電荷輸送物質は、下記一般式（１）で示されるエナミン化合物を含み、
温度２５℃、相対湿度５０％の環境下で、
表面に押込み最大荷重３０ｍＮを５秒間負荷した場合のクリープ値（ＣＩＴ）が、２．７０％以上５．００％以下であり、かつ表面の塑性変形硬さ値（Ｈplast）が、２２０Ｎ／ｍｍ２以上２７５Ｎ／ｍｍ２以下であることを特徴とする電子写真感光体である。
【００２５】
【化３】
2005115077.tif 000002
【００２６】
（式中、Ａｒ１およびＡｒ２は、それぞれ置換基を有してもよいアリール基または置換基を有してもよい複素環基を示す。Ａｒ３は、置換基を有してもよいアリール基、置換基を有してもよい複素環基、置換基を有してもよいアラルキル基または置換基を有してもよいアルキル基を示す。Ａｒ４およびＡｒ５は、それぞれ水素原子、置換基を有してもよいアリール基、置換基を有してもよい複素環基、置換基を有してもよいアラルキル基または置換基を有してもよいアルキル基を示す。ただし、Ａｒ４およびＡｒ５が共に水素原子になることはない。Ａｒ４およびＡｒ５は、原子または原子団を介して互いに結合し、環構造を形成してもよい。ａは、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアルコキシ基、置換基を有してもよいジアルキルアミノ基、置換基を有してもよいアリール基、ハロゲン原子または水素原子を示し、ｍは１〜６の整数を示す。ｍが２以上のとき、複数のａは、同一でも異なってもよく、互いに結合して環構造を形成してもよい。Ｒ１は、水素原子、ハロゲン原子または置換基を有してもよいアルキル基を示す。Ｒ２，Ｒ３およびＲ４は、それぞれ水素原子、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアリール基、置換基を有してもよい複素環基または置換基を有してもよいアラルキル基を示す。ｎは０〜３の整数を示し、ｎが２または３のとき、複数のＲ２は同一でも異なってもよく、複数のＲ３は同一でも異なってもよい。ただし、ｎが０のとき、Ａｒ３は置換基を有してもよい複素環基を示す。）
【００２７】
また本発明は、前記一般式（１）で示されるエナミン化合物は、下記一般式（２）で示されるエナミン化合物であることを特徴とする。
【００２８】
【化４】
2005115077.tif 000003
【００２９】
（式中、ｂ，ｃおよびｄは、それぞれ置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアルコキシ基、置換基を有してもよいジアルキルアミノ基、置換基を有してもよいアリール基、ハロゲン原子または水素原子を示し、ｉ，ｋおよびｊは、それぞれ１〜５の整数を示す。ｉが２以上のとき、複数のｂは、同一でも異なってもよく、互いに結合して環構造を形成してもよい。またｋが２以上のとき、複数のｃは、同一でも異なってもよく、互いに結合して環構造を形成してもよい。またｊが２以上のとき、複数のｄは、同一でも異なってもよく、互いに結合して環構造を形成してもよい。Ａｒ４，Ａｒ５，ａおよびｍは、前記一般式（１）において定義したものと同義である。）
【００３０】
また本発明は、前記クリープ値（ＣＩＴ）が、３．００％以上５．００％以下であることを特徴とする。
【００３１】
また本発明は、前記電荷発生物質は、チタニルフタロシアニン化合物を含むことを特徴とする。
【００３２】
また本発明は、前記感光層は、前記電荷発生物質を含有する電荷発生層と、前記電荷輸送物質を含有する電荷輸送層とが積層されて構成されることを特徴とする。
【００３３】
また本発明は、前記電子写真感光体と、
電子写真感光体の表面を帯電させる帯電手段と、
帯電された電子写真感光体の表面を画像情報に応じた光で露光することによって静電潜像を形成させる露光手段と、
静電潜像を現像してトナー画像を形成する現像手段と
トナー画像を電子写真感光体の表面から転写材へ転写する転写手段と、
トナー画像が転写された後の電子写真感光体の表面をクリーニングするクリーニング手段とを備えることを特徴とする画像形成装置である。
【発明の効果】
【００３４】
本発明によれば、電子写真感光体の感光層には、電荷輸送物質として、前記一般式（１）、好ましくは前記一般式（２）で示されるエナミン化合物が含有される。また電子写真感光体の表面物性は、温度２５℃、相対湿度５０％の環境下で、表面に押込み最大荷重３０ｍＮを５秒間負荷した場合のクリープ値（ＣＩＴ：以後、単にＣＩＴと表記する）が、２．７０％以上５．００％以下、好ましくは３．００％以上５．００％以下であり、かつ表面の塑性変形硬さ値（Ｈplast：以後、単にＨplastと表記する）が、２２０Ｎ／ｍｍ２以上２７５Ｎ／ｍｍ２以下であるように設定される。
【００３５】
前記一般式（１）で示されるエナミン化合物は、高い電荷輸送能力を有する。また前記一般式（２）で示されるエナミン化合物は、前記一般式（１）で示されるエナミン化合物の中でも、特に高い電荷輸送能力を有する。したがって、前記一般式（１）、好ましくは前記一般式（２）で示されるエナミン化合物を感光層に含有させることによって、感度が高く、光応答性および帯電性に優れ、これらの電気的特性が光暴露および環境変化のいずれによっても、また繰返し使用されても低下しない電子写真感光体を得ることができる。
【００３６】
また電子写真感光体の表面物性を前述のように設定することによって、電子写真感光体の表面層を形成する膜の柔軟性が保たれ、かつ、前記膜の塑性を軟質過ぎることなくまた脆くもない好適な状態にすることができる。したがって、帯電、露光、現像、転写、クリーニングおよび除電の画像形成が繰返し行なわれる長期間の使用に際しても、膜減り量が軽減され、また膜の傷発生も軽減されて感光体表面の平滑性が保たれるので、形成される画像に傷および濃度むらの発生することが防止される。
【００３７】
すなわち、前記一般式（１）、好ましくは前記一般式（２）で示されるエナミン化合物を感光層に含有させ、かつ表面物性を前述のように設定することによって、感度が高く、光応答性および帯電性に優れ、これらの電気的特性が光暴露および環境変化のいずれによっても、また繰返し使用されても低下せず、かつ耐磨耗寿命に優れ、形成される画像に傷および濃度むらを長期間に渡って生じることのない信頼性の高い電子写真感光体を得ることができる。
【００３８】
また本発明によれば、電子写真感光体の感光層には、前記一般式（１）、好ましくは前記一般式（２）で示されるエナミン化合物と、チタニルフタロシアニン化合物とが、組合わされて用いられる。このことによって、特に良好な感度特性、帯電特性および画像再現性を有する電子写真感光体を得ることができる。
【００３９】
また本発明によれば、電子写真感光体の感光層は、電荷発生物質を含有する電荷発生層と、電荷輸送物質を含有する電荷輸送層とが積層されて構成される。このように、感光層を複数層が積層されて構成される積層型にすることによって、各層を構成する材料およびその組合せの自由度が増すので、電子写真感光体のＣＩＴおよびＨplastを所望の範囲に設定することが容易になる。また前述のように電荷発生機能と電荷輸送機能とを別々の層に担わせることによって、各層を構成する材料として電荷発生機能および電荷輸送機能それぞれに最適な材料を選択することが可能となるので、特に良好な感度特性、帯電特性および画像再現性を有する電子写真感光体を得ることができる。
【００４０】
また本発明によれば、感度特性、光応答性および帯電性などの電気的特性に優れ、これらの電気的特性が環境変化によっても、また繰返し使用されても低下せず、かつ耐磨耗寿命および耐傷つき性に優れる電子写真感光体を備えるので、各種の環境下において、傷および濃度むらのない良質の画像を長期間に渡って提供することのできる信頼性の高い画像形成装置が実現される。また前記電子写真感光体の電気的特性は、光に曝されても低下しないので、メンテナンス時などに電子写真感光体が光に曝されることに起因する画質の低下が抑えられる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００４１】
図１は本発明の実施の一形態である電子写真感光体１の構成を簡略化して示す部分断面図であり、図２は図１に示す電子写真感光体１を備える本発明の実施の他の形態である画像形成装置２の構成を簡略化して示す配置側面図である。
【００４２】
電子写真感光体１（以後、感光体と略称する）は、導電性素材から成る導電性支持体３と、導電性支持体３上に積層される下引層４と、下引層４上に積層される層であって電荷発生物質を含有する電荷発生層５と、電荷発生層５の上にさらに積層される層であって電荷輸送物質を含有する電荷輸送層６とを含む。電荷発生層５と電荷輸送層６とは、感光層７を構成する。
【００４３】
導電性支持体３は、円筒形状を有し、（ａ）アルミニウム、ステンレス鋼、銅、ニッケルなどの金属材料、（ｂ）ポリエステルフィルム、フェノール樹脂パイプ、紙管などの絶縁性物質の表面にアルミニウム、銅、パラジウム、酸化錫、酸化インジウムなどの導電性層を設けたものが好適に用いられ、その体積抵抗が１０１０Ω・ｃｍ以下の導電性を有するものが好ましい。導電性支持体３には、前述の体積抵抗を調整する目的で表面に酸化処理が施されてもよい。導電性支持体３は、感光体１の電極としての役割を果たすとともに他の各層４，５，６の支持部材としても機能する。なお導電性支持体３の形状は、円筒形に限定されることなく、板状、フイルム状およびベルト状のいずれであってもよい。
【００４４】
下引層４は、たとえば、ポリアミド、ポリウレタン、セルロース、ニトロセルロース、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、ポリアクリルアミド、アルミニウム陽極酸化被膜、ゼラチン、でんぷん、カゼイン、Ｎ−メトキシメチル化ナイロンなどによって形成される。また酸化チタン、酸化錫、酸化アルミニウムなどの粒子を下引層４中に分散させてもよい。下引層４の膜厚は、約０．１〜１０μｍに形成される。この下引層４は、導電性支持体３と感光層７との接着層としての役割を果たすとともに、導電性支持体３から電荷が感光層７へ流込むのを抑制するバリア層としても機能する。このように下引層４は感光体１の帯電特性を維持するように作用するので、感光体１の寿命を延ばすことができる。
【００４５】
電荷発生層５は、公知の電荷発生物質を含んで構成することができる。電荷発生物質には、光を吸収してフリー電荷を発生するものであれば、無機顔料、有機顔料および有機染料のいずれをも用いることができる。無機顔料としては、セレンおよびその合金、ヒ素−セレン、硫化カドミウム、酸化亜鉛、アモルファスシリコン、その他の無機光導電体が挙げられる。有機顔料としては、フタロシアニン系化合物、アゾ系化合物、キナクリドン系化合物、多環キノン系化合物、ペリレン系化合物などが挙げられる。有機染料としては、チアピリリウム塩、スクアリリウム塩などが挙げられる。前述の電荷発生物質の中でも、有機顔料および有機染料などの有機光導電性化合物が好ましい。さらに有機光導電性化合物の中でもフタロシアニン系化合物が好適に用いられ、特に下記一般式（Ａ）で示されるチタニルフタロシアニン化合物を用いることが最適であり、後述する一般式（１）、好ましくは一般式（２）で示されるエナミン化合物と組合せることによって、良好な感度特性、帯電特性および画像再現性が得られる。
【００４６】
【化５】
2005115077.tif 000004
【００４７】
前記一般式（Ａ）において、Ｘ１，Ｘ２，Ｘ３およびＸ４は、それぞれ水素原子、ハロゲン原子、アルキル基またはアルコキシ基を示し、ｒ，ｓ，ｙおよびｚは、それぞれ０〜４の整数を示す。
【００４８】
前記一般式（Ａ）で示されるチタニルフタロシアニン化合物は、たとえばモーザ（Moser）およびトーマス（Thomas）による「フタロシアニン化合物（Phthalocyanine
Compounds）」に記載されている方法などの従来公知の製造方法によって製造することができる。たとえば、前記一般式（Ａ）で示されるチタニルフタロシアニン化合物のうち、Ｘ１，Ｘ２，Ｘ３およびＸ４が共に水素原子であるチタニルフタロシアニンは、フタロニトリルと四塩化チタンとを、加熱融解するかまたはα−クロロナフタレンなどの適当な溶剤中で加熱反応させることによってジクロロチタニウムフタロシアニンを合成した後、塩基または水で加水分解することによって得られる。またイソインドリンとテトラブトキシチタンなどのチタニウムテトラアルコキシドとを、Ｎ−メチルピロリドンなどの適当な溶剤中で加熱反応させることによっても、チタニルフタロシアニンを製造することができる。
【００４９】
前述の列挙した顔料および染料の他に、電荷発生層５には、化学増感剤または光学増感剤を添加してもよい。化学増感剤としては、電子受容性物質、たとえば、テトラシアノエチレン、７，７，８，８−テトラシアノキノジメタンなどのシアノ化合物、アントラキノン、ｐ−ベンゾキノンなどのキノン類、２，４，７−トリニトロフルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロフルオレノンなどのニトロ化合物が挙げられる。光学増感剤としては、キサンテン系色素、チアジン色素、トリフェニルメタン系色素などの色素が挙げられる。
【００５０】
電荷発生層５の形成には、真空蒸着法、スパッタリング法、ＣＶＤ法などの気相堆積法または塗布方法などを適用することができる。塗布方法を用いる場合、前述の電荷発生物質をボールミル、サンドグラインダ、ペイントシェイカ、超音波分散機などによって粉砕して適当な溶剤中に分散させ、必要に応じて結着剤であるバインダ樹脂を加えた塗布液を、公知の塗布法によって下引層４上に塗布し、乾燥または硬化させて電荷発生層５を成膜する。
【００５１】
バインダ樹脂としては、具体的に、ポリアリレート、ポリビニルブチラール、ポリカーボネート、ポリエステル、ポリスチレン、ポリ塩化ビニル、フェノキシ樹脂、エポキシ樹脂、シリコーン、ポリアクリレートなどが挙げられる。溶媒としては、イソプロピルアルコール、シクロヘキサノン、シクロヘキサン、トルエン、キシレン、アセトン、メチルエチルケトン、テトラヒドロフラン、ジオキサン、ジオキソラン、エチルセロソルブ、酢酸エチル、酢酸メチル、ジクロロメタン、ジクロロエタン、モノクロルベンゼン、エチレングリコールジメチルエーテルなどが挙げられる。
【００５２】
なお溶媒は、前述のものに限定されることなく、アルコール系、ケトン系、アミド系、エステル系、エーテル系、炭化水素系、塩素化炭化水素系、芳香族系のうちから選択されるいずれかの溶媒系を、単独または混合して用いてもよい。ただし、電荷発生物質の粉砕およびミリング時の結晶転移に基づく感度低下、およびポットライフによる特性低下を考慮した場合、無機顔料および有機顔料において結晶転移を起こしにくいシクロヘキサノン、１，２−ジメトキシエタン、メチルエチルケトン、テトラヒドロキノンのいずれかを用いることが好ましい。
【００５３】
塗布液の塗布法には、下引層４の形成される導電性支持体３が円筒状の場合、スプレイ法、垂直型リング法、浸漬塗布法などを用いることができる。なお下引層４の形成されている導電性支持体３の形状がシート状の場合、塗布法にはベーカアプリケータ、バーコータ、キャスティング、スピンコートなどを用いることができる。
【００５４】
電荷発生層５の膜厚は、約０．０５〜５μｍであることが好ましく、より好ましくは約０．１〜１μｍである。
【００５５】
電荷輸送層６は、電荷発生層５に含まれる電荷発生物質で発生した電荷を受け入れ、これを輸送する能力を有する電荷輸送物質と、バインダ樹脂とを含んで構成することができる。電荷輸送物質には、下記一般式（１）で示されるエナミン化合物が用いられる。
【００５６】
【化６】
2005115077.tif 000005
【００５７】
前記一般式（１）において、Ａｒ１およびＡｒ２は、それぞれ置換基を有してもよいアリール基または置換基を有してもよい複素環基を示す。Ａｒ３は、置換基を有してもよいアリール基、置換基を有してもよい複素環基、置換基を有してもよいアラルキル基または置換基を有してもよいアルキル基を示す。Ａｒ４およびＡｒ５は、それぞれ水素原子、置換基を有してもよいアリール基、置換基を有してもよい複素環基、置換基を有してもよいアラルキル基または置換基を有してもよいアルキル基を示す。ただし、Ａｒ４およびＡｒ５が共に水素原子になることはない。Ａｒ４およびＡｒ５は、原子または原子団を介して互いに結合し、環構造を形成してもよい。ａは、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアルコキシ基、置換基を有してもよいジアルキルアミノ基、置換基を有してもよいアリール基、ハロゲン原子または水素原子を示し、ｍは１〜６の整数を示す。ｍが２以上のとき、複数のａは、同一でも異なってもよく、互いに結合して環構造を形成してもよい。Ｒ１は、水素原子、ハロゲン原子または置換基を有してもよいアルキル基を示す。Ｒ２，Ｒ３およびＲ４は、それぞれ水素原子、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアリール基、置換基を有してもよい複素環基または置換基を有してもよいアラルキル基を示す。ｎは０〜３の整数を示し、ｎが２または３のとき、複数のＲ２は同一でも異なってもよく、複数のＲ３は同一でも異なってもよい。ただし、ｎが０のとき、Ａｒ３は置換基を有してもよい複素環基を示す。
【００５８】
前記一般式（１）において、Ａｒ１，Ａｒ２，Ａｒ３，Ａｒ４，Ａｒ５，ａ，Ｒ２，Ｒ３またはＲ４の示すアリール基の具体例としては、たとえばフェニル、ナフチル、ピレニルおよびアントリルなどを挙げることができる。これらのアリール基が有することのできる置換基としては、たとえばメチル、エチル、プロピルおよびトリフルオロメチルなどのアルキル基、２−プロペニルおよびスチリルなどのアルケニル基、メトキシ、エトキシおよびプロポキシなどのアルコキシ基、メチルアミノおよびジメチルアミノなどのアミノ基、フルオロ、クロロおよびブロモなどのハロゲン基、フェニルおよびナフチルなどのアリール基、フェノキシなどのアリールオキシ基、ならびにチオフェノキシなどのアリールチオ基などを挙げることができる。このような置換基を有するアリール基の具体例としては、たとえばトリル、メトキシフェニル、ビフェニリル、テルフェニル、フェノキシフェニル、ｐ−（フェニルチオ）フェニルおよびｐ−スチリルフェニルなどを挙げることができる。
【００５９】
前記一般式（１）において、Ａｒ１，Ａｒ２，Ａｒ３，Ａｒ４，Ａｒ５，Ｒ２，Ｒ３またはＲ４の示す複素環基の具体例としては、たとえばフリル、チエニル、チアゾリル、ベンゾフリル、ベンゾチオフェニル、ベンゾチアゾリルおよびベンゾオキサゾリルなどを挙げることができる。これらの複素環基が有することのできる置換基としては、前述のＡｒ１などの示すアリール基が有することのできる置換基と同様の置換基を挙げることができ、置換基を有する複素環基の具体例としては、たとえばＮ−メチルインドリルおよびＮ−エチルカルバゾリルなどを挙げることができる。
【００６０】
前記一般式（１）において、Ａｒ３，Ａｒ４，Ａｒ５，Ｒ２，Ｒ３またはＲ４の示すアラルキル基の具体例としては、たとえばベンジルおよび１−ナフチルメチルなどを挙げることができる。これらのアラルキル基が有することのできる置換基としては、前述のＡｒ１などの示すアリール基が有することのできる置換基と同様の置換基を挙げることができ、置換基を有するアラルキル基の具体例としては、たとえばｐ−メトキシベンジルなどを挙げることができる。
【００６１】
前記一般式（１）において、Ａｒ３，Ａｒ４，Ａｒ５，ａ，Ｒ１，Ｒ２，Ｒ３またはＲ４の示すアルキル基としては、炭素数１〜６のものが好ましく、具体例としては、たとえばメチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピルおよびｔ−ブチルなどの鎖状アルキル基、ならびにシクロヘキシルおよびシクロペンチルなどのシクロアルキル基などを挙げることができる。これらのアルキル基が有することのできる置換基としては、前述のＡｒ１などの示すアリール基が有することのできる置換基と同様の置換基を挙げることができ、置換基を有するアルキル基の具体例としては、たとえばトリフルオロメチルおよびフルオロメチルなどのハロゲン化アルキル基、１−メトキシエチルなどのアルコキシアルキル基、ならびに２−チエニルメチルなどの複素環基で置換されたアルキル基などを挙げることができる。
【００６２】
前記一般式（１）において、ａの示すアルコキシ基としては、炭素数１〜４のものが好ましく、具体例としては、メトキシ、エトキシ、ｎ−プロポキシおよびイソプロポキシなどを挙げることができる。これらのアルコキシ基が有することのできる置換基としては、前述のＡｒ１などの示すアリール基が有することのできる置換基と同様の置換基を挙げることができる。
【００６３】
前記一般式（１）において、ａの示すジアルキルアミノ基としては、炭素数１〜４のアルキル基で置換されたものが好ましく、具体例としては、たとえばジメチルアミノ、ジエチルアミノおよびジイソプロピルアミノなどを挙げることができる。これらのジアルキルアミノ基が有することのできる置換基としては、前述のＡｒ１などの示すアリール基が有することのできる置換基と同様の置換基を挙げることができる。
【００６４】
前記一般式（１）において、ａまたはＲ１の示すハロゲン原子の具体例としては、たとえばフッ素原子および塩素原子などを挙げることができる。
【００６５】
前記一般式（１）において、Ａｒ４とＡｒ５とを結合する原子の具体例としては、たとえば酸素原子、硫黄原子および窒素原子などを挙げることができる。窒素原子は、たとえばイミノ基またはＮ−アルキルイミノ基などの２価基としてＡｒ４とＡｒ５とを結合する。Ａｒ４とＡｒ５とを結合する原子団の具体例としては、たとえばメチレン、エチレンおよびメチルメチレンなどのアルキレン基、ビニレンおよびプロペニレンなどのアルケニレン基、オキシメチレン（化学式：−Ｏ−ＣＨ２−）などのヘテロ原子を含むアルキレン基、ならびにチオビニレン（化学式：−Ｓ−ＣＨ＝ＣＨ−）などのヘテロ原子を含むアルケニレン基などの２価基などを挙げることができる。
【００６６】
電荷輸送物質には、前記一般式（１）で示されるエナミン化合物の中でも、下記一般式（２）で示されるエナミン化合物が好適に用いられる。
【００６７】
【化７】
2005115077.tif 000006
【００６８】
前記一般式（２）において、ｂ，ｃおよびｄは、それぞれ置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアルコキシ基、置換基を有してもよいジアルキルアミノ基、置換基を有してもよいアリール基、ハロゲン原子または水素原子を示し、ｉ，ｋおよびｊは、それぞれ１〜５の整数を示す。ｉが２以上のとき、複数のｂは、同一でも異なってもよく、互いに結合して環構造を形成してもよい。またｋが２以上のとき、複数のｃは、同一でも異なってもよく、互いに結合して環構造を形成してもよい。またｊが２以上のとき、複数のｄは、同一でも異なってもよく、互いに結合して環構造を形成してもよい。Ａｒ４，Ａｒ５，ａおよびｍは、前記一般式（１）において定義したものと同義である。
【００６９】
前記一般式（２）において、ｂ，ｃまたはｄの示すアルキル基としては、炭素数１〜６のものが好ましく、具体例としては、たとえばメチル、エチル、ｎ−プロピルおよびイソプロピルなどの鎖状アルキル基、ならびにシクロヘキシルおよびシクロペンチルなどのシクロアルキル基などを挙げることができる。これらのアルキル基が有することのできる置換基としては、前述のＡｒ１などの示すアリール基が有することのできる置換基と同様の置換基を挙げることができ、置換基を有するアルキル基の具体例としては、たとえばトリフルオロメチルおよびフルオロメチルなどのハロゲン化アルキル基、１−メトキシエチルなどのアルコキシアルキル基、ならびに２−チエニルメチルなどの複素環基で置換されたアルキル基などを挙げることができる。
【００７０】
前記一般式（２）において、ｂ，ｃまたはｄの示すアルコキシ基としては、炭素数１〜４のものが好ましく、具体例としては、たとえばメトキシ、エトキシ、ｎ−プロポキシおよびイソプロポキシなどを挙げることができる。これらのアルコキシ基が有することのできる置換基としては、前述のＡｒ１などの示すアリール基が有することのできる置換基と同様の置換基を挙げることができる。
【００７１】
前記一般式（２）において、ｂ，ｃまたはｄの示すジアルキルアミノ基としては、炭素数１〜４のアルキル基で置換されたものが好ましく、具体例としては、たとえばジメチルアミノ、ジエチルアミノおよびジイソプロピルアミノなどを挙げることができる。これらのジアルキルアミノ基が有することのできる置換基としては、前述のＡｒ１などの示すアリール基が有することのできる置換基と同様の置換基を挙げることができる。
【００７２】
前記一般式（２）において、ｂ，ｃまたはｄの示すアリール基の具体例としては、たとえばフェニルおよびナフチルなどを挙げることができる。これらのアリール基が有することのできる置換基としては、前述のＡｒ１などの示すアリール基が有することのできる置換基と同様の置換基を挙げることができ、置換基を有するアリール基の具体例としては、たとえばトリルおよびメトキシフェニルなどを挙げることができる。
【００７３】
前記一般式（２）において、ｂ，ｃまたはｄの示すハロゲン原子の具体例としては、たとえばフッ素原子および塩素原子などを挙げることができる。
【００７４】
前記一般式（１）で示されるエナミン化合物は、高い電荷輸送能力を有する。また前記一般式（２）で示されるエナミン化合物は、前記一般式（１）で示されるエナミン化合物の中でも、特に高い電荷輸送能力を有する。したがって、前記一般式（１）、好ましくは前記一般式（２）で示されるエナミン化合物を電荷輸送物質として電荷輸送層６に含有させることによって、感度が高く、光応答性および帯電性に優れる感光体１を実現することができる。このような感光体１の良好な電気的特性は、感光体１の周囲の環境が変化しても維持され、また感光体１が繰返し使用された後であっても低下せず維持される。
【００７５】
また、前記一般式（１）で示されるエナミン化合物を電荷輸送物質に用いることによって、前述のように電気的特性に優れる感光体１を、電荷輸送層６にポリシランを含有させることなく実現することができるので、光に曝された場合であっても電気的特性の低下することのない感光体１が得られる。
【００７６】
また、前記一般式（２）で示されるエナミン化合物は、特に高い電荷輸送能力を有するだけでなく、前記一般式（１）で示されるエナミン化合物の中でも、合成が比較的容易であり、かつ収率が高いので、安価に製造することができる。したがって、前記一般式（２）で示されるエナミン化合物を電荷輸送物質に用いることによって、特に高い光応答性を有する感光体１を低い製造原価で製造することができる。
【００７７】
前記一般式（１）で示されるエナミン化合物のうち、特性、原価および生産性などの観点から特に優れた化合物としては、Ａｒ１およびＡｒ２が共にフェニル基であり、Ａｒ３がフェニル基、トリル基、ｐ−メトキシフェニル基、ビフェニリル基、ナフチル基またはチエニル基であり、Ａｒ４およびＡｒ５のうちの少なくともいずれか一方がフェニル基、ｐ−トリル基、ｐ−メトキシフェニル基、ナフチル基、チエニル基またはチアゾリル基であり、Ｒ１，Ｒ２，Ｒ３およびＲ４が共に水素原子であり、ｎが１であるものを挙げることができる。
【００７８】
前記一般式（１）で示されるエナミン化合物の具体例としては、たとえば以下の表１〜表３２に示す例示化合物Ｎｏ．１〜Ｎｏ．２２０を挙げることができるけれども、前記一般式（１）で示されるエナミン化合物は、これらに限定されるものではない。なお、表１〜表３２では、各例示化合物を前記一般式（１）の各基に対応する基で表している。たとえば、表１に示す例示化合物Ｎｏ．１は、下記構造式（１−１）で示されるエナミン化合物である。ただし、表１〜表３２において、Ａｒ４およびＡｒ５が原子または原子団を介して互いに結合し、環構造を形成したものを例示する場合には、Ａｒ４の欄からＡｒ５の欄に渡って、Ａｒ４およびＡｒ５が結合する炭素−炭素二重結合と、その炭素−炭素二重結合の炭素原子と共にＡｒ４およびＡｒ５が形成する環構造とを合わせて示す。
【００７９】
【化８】
2005115077.tif 000007
【００８０】
【表１】
2005115077.tif 000008
【００８１】
【表２】
2005115077.tif 000009
【００８２】
【表３】
2005115077.tif 000010
【００８３】
【表４】
2005115077.tif 000011
【００８４】
【表５】
2005115077.tif 000012
【００８５】
【表６】
2005115077.tif 000013
【００８６】
【表７】
2005115077.tif 000014
【００８７】
【表８】
2005115077.tif 000015
【００８８】
【表９】
2005115077.tif 000016
【００８９】
【表１０】
2005115077.tif 000017
【００９０】
【表１１】
2005115077.tif 000018
【００９１】
【表１２】
2005115077.tif 000019
【００９２】
【表１３】
2005115077.tif 000020
【００９３】
【表１４】
2005115077.tif 000021
【００９４】
【表１５】
2005115077.tif 000022
【００９５】
【表１６】
2005115077.tif 000023
【００９６】
【表１７】
2005115077.tif 000024
【００９７】
【表１８】
2005115077.tif 000025
【００９８】
【表１９】
2005115077.tif 000026
【００９９】
【表２０】
2005115077.tif 000027
【０１００】
【表２１】
2005115077.tif 000028
【０１０１】
【表２２】
2005115077.tif 000029
【０１０２】
【表２３】
2005115077.tif 000030
【０１０３】
【表２４】
2005115077.tif 000031
【０１０４】
【表２５】
2005115077.tif 000032
【０１０５】
【表２６】
2005115077.tif 000033
【０１０６】
【表２７】
2005115077.tif 000034
【０１０７】
【表２８】
2005115077.tif 000035
【０１０８】
【表２９】
2005115077.tif 000036
【０１０９】
【表３０】
2005115077.tif 000037
【０１１０】
【表３１】
2005115077.tif 000038
【０１１１】
【表３２】
2005115077.tif 000039
【０１１２】
前記一般式（１）で示されるエナミン化合物は、たとえば以下のようにして製造することができる。
【０１１３】
まず、下記一般式（３）で示されるアルデヒド化合物またはケトン化合物と、下記一般式（４）で示される２級アミン化合物との脱水縮合反応を行うことによって、下記一般式（５）で示されるエナミン中間体を製造する。
【０１１４】
【化９】
2005115077.tif 000040
【０１１５】
（式中、Ａｒ１，Ａｒ２およびＲ１は、前記一般式（１）において定義したものと同義である。）
【０１１６】
【化１０】
2005115077.tif 000041
【０１１７】
（式中、Ａｒ３，ａおよびｍは、前記一般式（１）において定義したものと同義である。）
【０１１８】
【化１１】
2005115077.tif 000042
【０１１９】
（式中、Ａｒ１，Ａｒ２，Ａｒ３，Ｒ１，ａおよびｍは、前記一般式（１）において定義したものと同義である。）
【０１２０】
この脱水縮合反応は、たとえば以下のように行う。前記一般式（３）で示されるアルデヒド化合物またはケトン化合物と、これと略等モル量の前記一般式（４）で示される２級アミン化合物とを、芳香族系溶媒、アルコール類またはエーテル類などの溶媒に溶解させ、溶液を調製する。用いる溶媒の具体例としては、たとえばトルエン、キシレン、クロロベンゼン、ブタノールおよびジエチレングリコールジメチルエーテルなどを挙げることができる。調製した溶液中に、触媒、たとえばｐ−トルエンスルホン酸、カンファースルホン酸またはピリジニュウム−ｐ−トルエンスルホン酸などの酸触媒を加え、加熱下で反応させる。触媒の添加量は、前記一般式（３）で示されるアルデヒド化合物またはケトン化合物に対して、１０分の１（１／１０）〜１０００分の１（１／１０００）モル当量であることが好ましく、より好ましくは２５分の１（１／２５）〜５００分の１（１／５００）モル当量であり、５０分の１（１／５０）〜２００分の１（１／２００）モル当量が最適である。反応中、水が副成し反応を妨げるので、生成した水を溶媒と共沸させ系外に取除く。これによって、前記一般式（５）で示されるエナミン中間体を高収率で製造することができる。
【０１２１】
次に、前記一般式（５）で示されるエナミン中間体に対して、ビルスマイヤー反応によるフォルミル化またはフリーデル−クラフト反応によるアシル化を行うことによって、下記一般式（６）で示されるエナミン−カルボニル中間体を製造する。このとき、ビルスマイヤー反応によるフォルミル化を行うと、下記一般式（６）で示されるエナミン−カルボニル中間体のうち、Ｒ５が水素原子であるエナミン−アルデヒド中間体を製造することができ、フリーデル−クラフト反応によるアシル化を行うと、下記一般式（６）で示されるエナミン−カルボニル中間体のうち、Ｒ５が水素原子以外の基であるエナミン−ケト中間体を製造することができる。
【０１２２】
【化１２】
2005115077.tif 000043
【０１２３】
（式中、Ｒ５は、前記一般式（１）において、ｎが０のときＲ４を示し、ｎが１，２または３のときＲ２を示す。Ａｒ１，Ａｒ２，Ａｒ３，Ｒ１，Ｒ２，Ｒ４，ａ，ｍおよびｎは、前記一般式（１）において定義したものと同義である。）
【０１２４】
ビルスマイヤー反応は、たとえば以下のように行う。Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（Ｎ，Ｎ−Dimethylformamide；略称：ＤＭＦ）または１，２−ジクロロエタンなどの溶媒中に、オキシ塩化リンとＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、オキシ塩化リンとＮ−メチル−Ｎ−フェニルホルムアミド、またはオキシ塩化リンとＮ，Ｎ−ジフェニルホルムアミドとを加え、ビルスマイヤー試薬を調製する。調製したビルスマイヤー試薬１．０当量〜１．３当量に、前記一般式（５）で示されるエナミン中間体１．０当量を加え、６０〜１１０℃の加熱下で、２〜８時間撹拌する。その後、１〜８規定の水酸化ナトリウム水溶液または水酸化カリウム水溶液などのアルカリ水溶液で加水分解を行う。これによって、前記一般式（６）で示されるエナミン−カルボニル中間体のうち、Ｒ５が水素原子であるエナミン−アルデヒド中間体を高収率で製造することができる。
【０１２５】
また、フリーデル−クラフト反応は、たとえば以下のように行う。１，２−ジクロロエタンなどの溶媒中に、塩化アルミニウムと酸塩化物とによって調製した試薬１．０当量〜１．３当量と、前記一般式（５）で示されるエナミン中間体１．０当量とを加え、−４０〜８０℃で、２〜８時間撹拌する。このとき、場合によっては加熱する。その後、１〜８規定の水酸化ナトリウム水溶液または水酸化カリウム水溶液などのアルカリ水溶液で加水分解を行う。これによって、前記一般式（６）で示されるエナミン−カルボニル中間体のうち、Ｒ５が水素原子以外の基であるエナミン−ケト中間体を高収率で製造することができる。
【０１２６】
最後に、前記一般式（６）で示されるエナミン−カルボニル中間体と下記一般式（７−１）または（７−２）で示されるＷｉｔｔｉｇ試薬とを塩基性条件下で反応させるＷｉｔｔｉｇ−Ｈｏｒｎｅｒ反応を行うことによって、前記一般式（１）で示されるエナミン化合物を製造することができる。このとき、下記一般式（７−１）で示されるＷｉｔｔｉｇ試薬を用いると、前記一般式（１）で示されるエナミン化合物のうち、ｎが０であるものを得ることができ、下記一般式（７−２）で示されるＷｉｔｔｉｇ試薬を用いると、前記一般式（１）で示されるエナミン化合物のうち、ｎが１，２または３であるものを得ることができる。
【０１２７】
【化１３】
2005115077.tif 000044
【０１２８】
（式中、Ｒ６は、置換基を有してもよいアルキル基または置換基を有してもよいアリール基を示す。Ａｒ４およびＡｒ５は、前記一般式（１）において定義したものと同義である。）
【０１２９】
【化１４】
2005115077.tif 000045
【０１３０】
（式中、Ｒ６は、置換基を有してもよいアルキル基または置換基を有してもよいアリール基を示す。ｎは１〜３の整数を示す。Ａｒ４，Ａｒ５，Ｒ２，Ｒ３およびＲ４は、前記一般式（１）において定義したものと同義である。）
【０１３１】
このＷｉｔｔｉｇ−Ｈｏｒｎｅｒ反応は、たとえば以下のように行う。トルエン、キシレン、ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン（Tetrahydrofuran；略称：ＴＨＦ）、エチレングリコールジメチルエーテル、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミドまたはジメチルスルホキシドなどの溶媒中に、前記一般式（６）で示されるエナミン−カルボニル中間体１．０当量と、前記一般式（７−１）または（７−２）で示されるＷｉｔｔｉｇ試薬１．０〜１．２０当量と、カリウムｔ−ブトキサイド、ナトリウムエトキサイドまたはナトリウムメトキサイドなどの金属アルコキシド塩基１．０〜１．５当量とを加え、室温または３０〜６０℃の加熱下で、２〜８時間撹拌する。これによって、前記一般式（１）で示されるエナミン化合物を高収率で製造することができる。
【０１３２】
前記一般式（１）で示されるエナミン化合物は、たとえば前述の表１〜表３２に示す例示化合物からなる群から選ばれる１種が単独でまたは２種以上が混合されて使用される。
【０１３３】
また前記一般式（１）で示されるエナミン化合物は、他の電荷輸送物質と混合されて使用されてもよい。前記一般式（１）で示されるエナミン化合物と混合されて使用される他の電荷輸送物質としては、カルバゾール誘導体、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、チアゾール誘導体、チアジアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、イミダゾロン誘導体、イミダゾリジン誘導体、ビスイミダゾリジン誘導体、スチリル化合物、ヒドラゾン化合物、多環芳香族化合物、インドール誘導体、ピラゾリン誘導体、オキサゾロン誘導体、ベンズイミダゾール誘導体、キナゾリン誘導体、ベンゾフラン誘導体、アクリジン誘導体、フェナジン誘導体、アミノスチルベン誘導体、トリアリールアミン誘導体、トリアリールメタン誘導体、フェニレンジアミン誘導体、スチルベン誘導体およびベンジジン誘導体などを挙げることができる。また、これらの化合物から生じる基を主鎖または側鎖に有するポリマー、たとえばポリ（Ｎ−ビニルカルバゾール）、ポリ（１−ビニルピレン）およびポリ（９−ビニルアントラセン）なども挙げられる。
【０１３４】
このように前記一般式（１）で示されるエナミン化合物と他の電荷輸送物質とを混合して用いる場合、前記一般式（１）で示されるエナミン化合物以外の電荷輸送物質の割合が多すぎると、電荷輸送層６の電荷輸送能力が不足し、感光体１の感度および光応答性が充分に得られないことがあるので、前記一般式（１）で示されるエナミン化合物が主成分として含有される混合物を電荷輸送物質に用いることが好ましい。
【０１３５】
電荷輸送層６を構成するバインダ樹脂としては、電荷輸送物質と相溶性を有するものであればよく、たとえば、ポリカーボネートおよび共重合ポリカーボネート、ポリアリレート、ポリビニルブチラール、ポリアミド、ポリエステル、エポキシ樹脂、ポリウレタン、ポリケトン、ポリビニルケトン、ポリスチレン、ポリアクリルアミド、フェノール樹脂、フェノキシ樹脂およびポリスルホン樹脂、ならびにこれらを構成する繰返し単位のうちの２つ以上を含む共重合樹脂などが挙げられる。これらの樹脂を単独または２種以上混合して用いてもよい。前述のバインダ樹脂の中でもポリスチレン、ポリカーボネートおよび共重合ポリカーボネート、ポリアリレート、ポリエステルなどの樹脂は、体積抵抗率が１０１３Ω・ｃｍ以上であって電気絶縁性に優れており、また成膜性および電位特性などにも優れているので、好適に用いられる。
【０１３６】
また、電荷輸送層６には、１種以上の電子受容性物質や色素を含有させることによって、感度の向上を図り、繰返し使用時の残留電位の上昇や疲労などを抑えるようにしてもよい。電子受容性物質としては、たとえば無水コハク酸、無水マレイン酸、無水フタル酸、４−クロルナフタル酸無水物などの酸無水物、テトラシアノエチレン、テレフタルマロンジニトリルなどのシアノ化合物、４−ニトロベンズアルデヒドなどのアルデヒド類、アントラキノン、１−ニトロアントラキノンなどのアントラキノン類、２，４，７−トリニトロフルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロフルオレノンなどの多環または複素環ニトロ化合物が挙げられ、これらを化学増感剤として用いることができる。
【０１３７】
色素としては、たとえば、キサンテン系色素、チアジン色素、トリフェニルメタン色素、キノリン系顔料、銅フタロシアニンなどの有機光導電性化合物が挙げられ、これらを光学増感剤として用いることができる。
【０１３８】
電荷輸送層６は、前述の電荷発生層５の形成に用いられる塗布方法などによって形成することができる。電荷輸送層６を形成するための電荷輸送層用塗布液は、バインダ樹脂を適当な溶剤に溶解させてバインダ樹脂溶液とし、このバインダ樹脂溶液中に、前記一般式（１）で示されるエナミン化合物を含む電荷輸送物質を溶解し、必要に応じて前述の電子受容性物質や色素などの添加剤を添加して調製される。
【０１３９】
前述のバインダ樹脂を溶解させる溶剤には、メタノール、エタノールなどのアルコール類、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノンなどのケトン類、エチルエーテル、テトラヒドロフラン、ジオキサン、ジオキソランなどのエーテル類、クロロホルム、ジクロロメタン、ジクロロエタンなどの脂肪族ハロゲン化炭化水素類、ベンゼン、クロロベンゼン、トルエンなどの芳香族炭化水素類などを用いることができる。これらの溶剤は、１種が単独で使用されてもよく、また２種以上が混合されて使用されてもよい。
【０１４０】
電荷輸送層用塗布液の電荷発生層５上への塗布は、前述の下引層４上に電荷発生層５を形成するための塗布液を塗布する際と同様にして行われる。
【０１４１】
電荷輸送層６に占める電荷輸送物質の割合は、３０〜８０重量％の範囲が好ましい。電荷輸送層６の膜厚は、１０〜５０μｍが好ましく、より好ましくは１５〜４０μｍである。
【０１４２】
以上のようにして形成される電荷発生層５と電荷輸送層６とが積層されて、感光層７が構成される。このように、電荷発生機能と電荷輸送機能とを別々の層に担わせることによって、各層を構成する材料として電荷発生機能および電荷輸送機能それぞれに最適な材料を選択することが可能となるので、特に良好な感度特性、帯電特性および画像再現性を有する感光体１を得ることができる。
【０１４３】
なお、本実施の形態では、感光層７は、電荷発生層５と電荷輸送層６とが、下引層４上にこの順序で積層されて構成されるけれども、これに限定されることなく、電荷輸送層６および電荷発生層５の順に下引層４上に積層されて構成されてもよい。
【０１４４】
感光層７の各層５，６には、成形性、可撓性および機械的強度を向上させるために、さらに公知の可塑剤を含有させてもよい。可塑剤としては、二塩基酸エステル、脂肪酸エステル、リン酸エステル、フタル酸エステル、塩素化パラフィン、エポキシ型可塑剤などが挙げられる。また、感光層７の各層５，６には、必要に応じてポリシロキサンなどのゆず肌防止のためのレベリング剤、耐久性向上のためのフェノール系化合物、ハイドロキノン系化合物、トコフェロール系化合物、アミン系化合物などの酸化防止剤、紫外線吸収剤などを含有してもよい。
【０１４５】
前述のように構成される感光体１の表面皮膜物性、すなわち膜状に形成される感光層７の表面皮膜物性は、温度２５℃、相対湿度５０％の環境下で、表面に押込み最大荷重３０ｍＮを５秒間負荷した場合のＣＩＴが、２．７０％以上、５．００％以下、好ましくは３．００％以上、５．００％以下であり、かつ表面のＨplastが、２２０Ｎ／ｍｍ２以上、２７５Ｎ／ｍｍ２以下であるように設定される。
【０１４６】
以下ＣＩＴについて説明する。一般的に固体材料は、比較的低荷重のときであっても、負荷荷重の保持時間の経過に伴って、徐々に連続的な変形現象いわゆるクリープを発現し、特に有機高分子材料ではクリープが顕著に現れる。クリープは、大別すると遅延弾性変形成分と塑性変形成分とを含み、材料の柔軟性を表す指標として用いられている。図３は、感光体のＣＩＴおよびＨplastを求める方法を説明する図である。ＣＩＴは、圧子を介して感光体の表面に予め定める荷重を一定時間負荷した状態での圧子の押込み量の変化量、すなわち押込み荷重に対する感光体表面皮膜の緩和の程度を評価するパラメータである。
【０１４７】
図３に示すヒステリシスライン８は、感光体１の表面に押込み荷重負荷を開始して予め定める押込み最大荷重Ｆｍａｘに達するまでの押込み過程（Ａ→Ｂ）、押込み最大荷重Ｆｍａｘで一定時間ｔ保持する負荷荷重保持過程（Ｂ→Ｃ）、除荷を開始して荷重零（０）に達して除荷を完了するまでの除荷過程（Ｃ→Ｄ）の変形（押込み深さ変化）履歴を示し、ＣＩＴは、負荷荷重保持過程（Ｂ→Ｃ）における押込み量の変化量で与えられる。
【０１４８】
本実施の形態では、ＣＩＴは、温度２５℃、相対湿度５０％の環境下で、圧子に四角錘のダイヤモンド圧子（Vickers圧子）を用い、押込み最大荷重Ｆｍａｘ＝３０ｍＮで、一定時間ｔ＝５秒負荷保持する条件にて測定された。ＣＩＴは、具体的に式（Ｉ）によって与えられる。
ＣＩＴ＝１００×（ｈ２−ｈ１）／ｈ１                            …（Ｉ）
ここで、ｈ１：最大荷重３０ｍＮに達した時点（Ｂ）における押込み深さ
ｈ２：最大荷重３０ｍＮで時間ｔ保持した時点（Ｃ）における押込み深さ
【０１４９】
このようなＣＩＴは、たとえばフィッシャースコープＨ１００（株式会社フィッシャー・インストルメンツ製）によって求められる。
【０１５０】
感光体１の表面のＣＩＴを限定する理由について説明する。感光体１の表面は、クリーニング部材等が押圧されるときに与えられるエネルギによって変形するけれども、ＣＩＴを２．７０％以上にして柔軟性を付与することによって、変形による内部エネルギが緩和（分散）され、磨耗の進行が抑制される。すなわち感光体の耐磨耗寿命が向上される。ＣＩＴが２．７０％未満では、感光体表面の柔軟性が劣り、クリーニング部材等との擦過による耐磨耗性が低下し、寿命が短くなる。またＣＩＴが５．００％を超えると、感光体表面が柔軟になり過ぎ、たとえばクリーニング部材による擦過時の押込み変形量が大きく、充分なクリーニング効果の得られないことがある。したがって、ＣＩＴを、２．７０％以上、５．００％以下とした。
【０１５１】
次に、Ｈplastについて説明する。Ｈplastは、塑性成分および弾性成分の両方を含むけれども、主として材料の塑性評価に重きを置いた指標である。本実施の形態におけるＨplastは、先のＣＩＴを求める際のヒステリシスライン８のうち、除荷過程（Ｃ→Ｄ）において得られる除荷曲線のＣ点に対する接線が、押込み深さ軸と交差する切片ｈｒと、押込み最大荷重Ｆｍａｘとから求められる。具体的にＨplastは、式（ＩＩ）によって得られる。
Ｈplast ＝Ｆｍａｘ／Ａ（ｈｒ）                              …（ＩＩ）
ここで、Ａ（ｈｒ）は、反発押込み深さと呼ぶ先の切片ｈｒにおける圧痕表面積であり、Ａ（ｈｒ）＝２６．４３×ｈｒ２で与えられる。このＨplastは、先のＣＩＴと同様に、たとえばフィッシャースコープＨ１００によって求めることができる。
【０１５２】
感光体１表面のＨplastの範囲を限定する理由について説明する。Ｈplastが２２０Ｎ／ｍｍ２未満では、電子写真方式に用いられる感光体として表面の機械的強度が不足する。またＨplastが２７５Ｎ／ｍｍ２を超えると、感光体表面の脆さが露呈し、感光体表面における傷の発生が増加し、耐久性が悪化する。したがって、Ｈplastを、２２０Ｎ／ｍｍ２以上、２７５Ｎ／ｍｍ２以下とした。
【０１５３】
ＣＩＴとＨplastとが、前述の特定の範囲になるように設定される感光体１は、その表面層すなわち感光層７を形成する膜の柔軟性が保たれ、かつ、膜の塑性が軟質過ぎることなくまた脆くもない。したがって、帯電、露光、現像、転写、クリーニングおよび除電の画像形成が繰返し行なわれる長期間の使用に際しても、膜減り量が軽減され、また膜の傷発生も軽減されて感光体表面の平滑性が保たれるので、形成される画像に傷や濃度むらの発生することが防止される。
【０１５４】
感光体１表面のＣＩＴおよびＨplastの調整は、感光層７を構成する電荷輸送物質およびバインダ樹脂の種類と配合比、感光層７の積層構造たとえば電荷発生層５の厚みと電荷輸送層６の厚みとの組合せ、また電荷発生層５および電荷輸送層６塗布後の乾燥条件等の制御によって実現される。このように、感光層７を複数層が積層されて構成される積層型にすることによって、各層を構成する材料およびその組合せの自由度が増すので、感光体１のＣＩＴおよびＨplastを所望の範囲に設定することが容易になる。
【０１５５】
なお、必要に応じて感光層７の上に、樹脂などから成る表面保護層を設ける場合には、表面保護層の主たる成分である樹脂の種類や層厚み、表面保護層用塗布液を塗布した後の乾燥条件の制御などによって、感光体１表面のＣＩＴおよびＨplastの調整を実現することができる。
【０１５６】
以下感光体１における静電潜像形成動作について簡単に説明する。感光体１に形成される感光層７は、帯電器などでたとえば負に一様に帯電され、帯電された状態で電荷発生層５に吸収波長を有する光が照射されると、電荷発生層５中に電子および正孔の電荷が発生する。正孔は、電荷輸送層６に含まれる電荷輸送物質によって感光体１表面に移動されて表面の負電荷を中和し、電荷発生層５中の電子は、正電荷が誘起された導電性支持体３の側に移動し、正電荷を中和する。このように、感光層７には、露光された部位の帯電量と露光されなかった部位の帯電量とに差異が生じて静電潜像が形成される。
【０１５７】
次に図２を参照し、前述の感光体１を備える画像形成装置２の構成および画像形成動作について説明する。
【０１５８】
画像形成装置２は、図示しない装置本体に回転自在に支持される前述の感光体１と、感光体１を回転軸線４４まわりに矢符４１方向に回転駆動させる図示しない駆動手段とを備える。駆動手段は、たとえば動力源としてモータを備え、モータからの動力を図示しない歯車を介して感光体１の芯体を構成する支持体に伝えることによって、感光体１を所定の周速度で回転駆動させる。
【０１５９】
感光体１の周囲には、帯電器３２と、露光手段３０と、現像器３３と、転写器３４と、クリーナ３６とが、矢符４１で示される感光体１の回転方向の上流側から下流側に向かってこの順序で設けられる。クリーナ３６は、図示しない除電ランプと共に設けられる。
【０１６０】
帯電器３２は、感光体１の表面４３を負または正の所定の電位に一様に帯電させる帯電手段である。帯電器３２は、たとえば帯電ローラなどの接触式の帯電手段である。
【０１６１】
露光手段３０は、たとえば半導体レーザなどを光源として備え、光源から画像情報に応じて出力されるレーザビームなどの光３１で、帯電された感光体１の表面４３を露光し、これによって感光体１の表面４３に静電潜像を形成させる。
【０１６２】
現像器３３は、感光体１の表面４３に形成された静電潜像を現像剤によって現像し、可視像であるトナー画像を形成する現像手段であり、感光体１に対向して設けられ感光体１の表面４３にトナーを供給する現像ローラ３３ａと、現像ローラ３３ａを感光体１の回転軸線４４と平行な回転軸線まわりに回転可能に支持するとともにその内部空間にトナーを含む現像剤を収容するケーシング３３ｂとを備える。
【０１６３】
転写器３４は、感光体１の表面４３に形成されたトナー画像を、感光体１の表面４３から転写材である記録紙５１上に転写させる転写手段である。転写器３４は、たとえば、コロナ放電器などの帯電手段を備え、記録紙５１にトナーと逆極性の電荷を与えることによってトナー画像を記録紙５１上に転写させる非接触式の転写手段である。
【０１６４】
クリーナ３６は、トナー画像が転写された後の感光体１の表面をクリーニングするクリーニング手段であり、感光体表面４３に押圧され、転写器３４による転写動作後に感光体１の表面４３に残留するトナーおよび紙粉などの異物を前記表面４３から剥離させるクリーニングブレード３６ａと、クリーニングブレード３６ａによって剥離されたトナーなどの異物を収容する回収用ケーシング３６ｂとを備える。感光体１の表面４３でトナー画像を形成するトナーはすべて記録紙５１上に転写されるものではなく、わずかに感光体１の表面４３に残留することがある。この感光体表面４３に残留するトナーは、残留トナーと呼ばれ、残留トナーの存在は、形成される画像品質悪化の原因となるので、感光体表面４３に押圧される前記クリーニングブレード３１ａによって、紙粉等の他の異物とともに感光体１表面から除去清掃される。
【０１６５】
また、感光体１と転写器３４との間を通過した後に記録紙５１が搬送される方向には、転写された画像を定着させる定着手段である定着器３５が設けられる。定着器３５は、図示しない加熱手段を有する加熱ローラ３５ａと、加熱ローラ３５ａに対向して設けられ加熱ローラ３５ａに押圧されて当接部を形成する加圧ローラ３５ｂとを備える。
【０１６６】
画像形成装置２による画像形成動作について説明する。まず、図示しない制御部からの指示に応じて、感光体１が駆動手段によって矢符４１方向に回転駆動され、露光手段３０からの光３１の結像点よりも感光体１の回転方向の上流側に設けられる帯電器３２によって、その表面４３が正または負の所定電位に一様に帯電される。
【０１６７】
次いで、制御部からの指示に応じて、露光手段３０から、帯電された感光体１の表面４３に対して光３１が照射される。光源からの光３１は、画像情報に基づいて、主走査方向である感光体１の長手方向に繰返し走査される。感光体１を回転駆動させ、光源からの光３１を画像情報に基づいて繰返し走査することによって、感光体１の表面４３に対して画像情報に対応する露光を施すことができる。この露光によって、光３１が照射された部分の表面電荷が除去され、光３１が照射された部分の表面電位と光３１が照射されなかった部分の表面電位とに差異が生じ、感光体１の表面４３に静電潜像が形成される。また、感光体１への露光と同期して、記録紙５１が、搬送手段によって矢符４２方向から転写器３４と感光体１との間の転写位置に供給される。
【０１６８】
次いで、光源からの光３１の結像点よりも感光体１の回転方向の下流側に設けられる現像器３３の現像ローラ３３ａから、静電潜像の形成された感光体１の表面４３にトナーが供給される。これによって、静電潜像が現像され、感光体１の表面４３に可視像であるトナー画像が形成される。感光体１と転写器３４との間に記録紙５１が供給されると、転写器３４によってトナーと逆極性の電荷が記録紙５１に与えられ、これによって感光体１の表面４３に形成されたトナー画像が記録紙５１上に転写される。
【０１６９】
トナー画像の転写された記録紙５１は、搬送手段によって定着器３５に搬送され、定着器３５の加熱ローラ３５ａと加圧ローラ３５ｂとの当接部を通過する際に加熱および加圧される。これによって、記録紙５１上のトナー画像が記録紙５１に定着されて堅牢な画像となる。このようにして画像が形成された記録紙５１は、搬送手段によって画像形成装置２の外部へ排紙される。
【０１７０】
一方、トナー画像が記録紙５１に転写された後、さらに矢符４１方向に回転する感光体１は、その表面４３がクリーナ３６に備わるクリーニングブレードによって擦過され、清掃される。このようにしてトナーなどの異物が除去された感光体１の表面４３は、除電ランプからの光によって電荷が除去され、これによって感光体１の表面４３上の静電潜像が消失する。その後、感光体１はさらに回転駆動され、再度感光体１の帯電から始まる一連の動作が繰返される。以上のようにして、連続的に画像が形成される。
【０１７１】
画像形成装置２に備わる感光体１は、前述のように、前記一般式（１）、好ましくは前記一般式（２）で示されるエナミン化合物を感光層７に含有するので、感度特性、光応答性および帯電性などの電気的特性に優れ、これらの電気的特性が、環境の変化によっても、また繰返し使用されても低下しない。また感光体１は、感光層７を形成する膜の柔軟性に優れ、また膜の塑性が軟質過ぎることなくまた脆くもないので、感光体１の膜減り量が軽減され、また膜の傷発生も軽減されて感光体１表面の平滑性が保たれる。したがって、各種の環境下において、傷および濃度むらのない良質の画像を長期間に渡って提供することのできる信頼性の高い画像形成装置２が実現される。また前述のように、感光体１の電気的特性は光に曝されても低下しないので、メンテナンス時などに感光体１が光に曝されることに起因する画質の低下が抑えられる。
【０１７２】
なお、本実施形態の画像形成装置２では、帯電器３２は、接触式の帯電手段であるけれども、これに限定されることなく、コロナ放電器などの非接触式の帯電手段であってもよい。また転写器３４は、押圧力を用いずに転写を行う非接触式の転写手段であるけれども、これに限定されることなく、押圧力を利用して転写を行う接触式の転写手段であってもよい。接触式の転写手段としては、たとえば、転写ローラを備え、感光体１の表面４３に当接する記録紙５１の当接面の反対面側から転写ローラを感光体１に対して押圧させ、感光体１と記録紙５１とを圧接させた状態で、転写ローラに電圧を印加することによって、トナー画像を記録紙５１上に転写させるものなどを用いることができる。
【０１７３】
図４は、本発明の実施の第２の形態である感光体１１の構成を簡略化して示す部分断面図である。本実施の形態の感光体１１は、実施の第１形態の感光体１に類似し、対応する部分については同一の参照符号を付して説明を省略する。感光体１１において注目すべきは、導電性支持体３上に単層からなる感光層１７が形成されることである。
【０１７４】
感光層１７は、実施の第１形態の感光体１に用いるのと同様の電荷発生物質、前記一般式（１）で示されるエナミン化合物を含む電荷輸送物質、バインダ樹脂などを用いて形成される。バインダ樹脂を溶解した溶液中に電荷発生物質および電荷輸送物質を分散したり、電荷輸送物質を含むバインダ樹脂中に電荷発生物質を顔料粒子の形で分散させたりして調製した感光層用塗布液を用い、実施の第１形態の感光体１における電荷発生層５を形成するのと同様の方法によって単層の感光層１７が導電性支持体３上に形成される。本実施の形態の単層型感光体１１は、塗布されるべき感光層１７が一層のみであるので、製造原価および歩留が電荷発生層および電荷輸送層を積層して構成される積層型に比べて優れている。
【０１７５】
また、感光体１１の表面皮膜物性は、実施の第１形態における感光体１の表面皮膜物性と同様に、ＣＩＴおよびＨplastが前述の特定の範囲になるように設定される。したがって、実施の第１形態の感光体１と同様に、感度が高く、光応答性および帯電性に優れ、これらの電気的特性が光暴露および環境変化のいずれによっても、また繰返し使用されても低下せず、かつ耐磨耗寿命に優れ、形成される画像に傷および濃度むらを長期間に渡って生じることのない信頼性の高い感光体１１が実現される。
【０１７６】
以下感光体１１における静電潜像形成動作について簡単に説明する。感光体１１に形成される感光層１７は、帯電器などでたとえば正に一様に帯電され、帯電された状態で電荷発生物質に吸収波長を有する光が照射されると、感光層１７の表面近傍に電子および正孔の電荷が発生する。電子は、表面の正電荷を中和し、正孔は、電荷輸送物質によって負電荷が誘起された導電性支持体３の側に移動し、負電荷を中和する。このように、感光層１７には、露光された部位の帯電量と露光されなかった部位の帯電量とに差異が生じて静電潜像が形成される。
【実施例】
【０１７７】
以下、実施例を用いて本発明をさらに詳細に説明する。なお本発明は、これらの実施例に限定されるものではない。
【０１７８】
［製造例］
（製造例１）例示化合物Ｎｏ．１の製造
（製造例１−１）エナミン中間体の製造
トルエン１００ｍＬに、下記構造式（８）で示されるＮ−（ｐ−トリル）−α−ナフチルアミン２３．３ｇ（１．０当量）と、下記構造式（９）で示されるジフェニルアセトアルデヒド２０．６ｇ（１．０５当量）と、ＤＬ−１０−カンファースルホン酸０．２３ｇ（０．０１当量）とを加えて加熱し、副生した水をトルエンと共沸させて系外に取除きながら、６時間反応を行った。反応終了後、反応溶液を１０分の１（１／１０）程度に濃縮し、激しく撹拌されているヘキサン１００ｍＬ中に徐々に滴下し、結晶を生成させた。生成した結晶を濾別し、冷エタノールで洗浄することによって、淡黄色粉末状化合物３６．２ｇを得た。
【０１７９】
【化１５】
2005115077.tif 000046
【０１８０】
【化１６】
2005115077.tif 000047
【０１８１】
得られた化合物を液体クロマトグラフィー−質量分析法（Liquid Chromatography−
Mass Spectrometry；略称：ＬＣ−ＭＳ）で分析した結果、下記構造式（１０）で示されるエナミン中間体（分子量の計算値：４１１．２０）にプロトンが付加した分子イオン［Ｍ＋Ｈ］＋に相当するピークが４１２．５に観測されたことから、得られた化合物は下記構造式（１０）で示されるエナミン中間体であることが判った（収率：８８％）。また、ＬＣ−ＭＳの分析結果から、得られたエナミン中間体の純度は９９．５％であることが判った。
【０１８２】
【化１７】
2005115077.tif 000048
【０１８３】
以上のように、２級アミン化合物である前記構造式（８）で示されるＮ−（ｐ−トリル）−α−ナフチルアミンと、アルデヒド化合物である前記構造式（９）で示されるジフェニルアセトアルデヒドとの脱水縮合反応を行うことによって、前記構造式（１０）で示されるエナミン中間体を得ることができた。
【０１８４】
（製造例１−２）エナミン−アルデヒド中間体の製造
無水Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）１００ｍＬ中に、氷冷下、オキシ塩化リン９．２ｇ（１．２当量）を徐々に加え、約３０分間攪拌し、ビルスマイヤー試薬を調製した。この溶液中に、氷冷下、製造例１−１で得られた前記構造式（１０）で示されるエナミン中間体２０．６ｇ（１．０当量）を徐々に加えた。その後、徐々に加熱して反応温度を８０℃まで上げ、８０℃を保つように加熱しながら３時間攪拌した。反応終了後、この反応溶液を放冷し、冷やした４規定（４Ｎ）−水酸化ナトリウム水溶液８００ｍＬ中に徐々に加え、沈殿を生じさせた。生じた沈殿を濾別し、充分に水洗した後、エタノールと酢酸エチルとの混合溶媒で再結晶を行うことによって、黄色粉末状化合物２０．４ｇを得た。
【０１８５】
得られた化合物をＬＣ−ＭＳで分析した結果、下記構造式（１１）で示されるエナミン−アルデヒド中間体（分子量の計算値：４３９．１９）にプロトンが付加した分子イオン［Ｍ＋Ｈ］＋に相当するピークが４４０．５に観測されたことから、得られた化合物は下記構造式（１１）で示されるエナミン−アルデヒド中間体であることが判った（収率：９３％）。また、ＬＣ−ＭＳの分析結果から、得られたエナミン−アルデヒド中間体の純度は９９．７％であることが判った。
【０１８６】
【化１８】
2005115077.tif 000049
【０１８７】
以上のように、前記構造式（１０）で示されるエナミン中間体に対して、ビルスマイヤー反応によるフォルミル化を行うことによって、前記構造式（１１）で示されるエナミン−アルデヒド中間体を得ることができた。
【０１８８】
（製造例１−３）例示化合物Ｎｏ．１の製造
製造例１−２で得られた前記構造式（１１）で示されるエナミン−アルデヒド中間体８．８ｇ（１．０当量）と、下記構造式（１２）で示されるジエチルシンナミルホスホネート６．１ｇ（１．２当量）とを、無水ＤＭＦ８０ｍＬに溶解させ、その溶液中にカリウムｔ−ブトキシド２．８ｇ（１．２５当量）を室温で徐々に加えた後、５０℃まで加熱し、５０℃を保つように加熱しながら５時間撹拌した。反応混合物を放冷した後、過剰のメタノール中に注いだ。析出物を回収し、トルエンに溶解させてトルエン溶液とした。このトルエン溶液を分液ロートに移し、水洗した後、有機層を取出し、取出した有機層を硫酸マグネシウムで乾燥させた。乾燥後、固形物を取除いた有機層を濃縮し、シリカゲルカラムクロマトグラフィーを行うことによって、黄色結晶１０．１ｇを得た。
【０１８９】
【化１９】
2005115077.tif 000050
【０１９０】
得られた結晶をＬＣ−ＭＳで分析した結果、目的とする表１に示す例示化合物Ｎｏ．１のエナミン化合物（分子量の計算値：５３９．２６）にプロトンが付加した分子イオン［Ｍ＋Ｈ］＋に相当するピークが５４０．５に観測された。
【０１９１】
また、得られた結晶の重クロロホルム（化学式：ＣＤＣｌ３）中における核磁気共鳴（
Nuclear Magnetic Resonance；略称：ＮＭＲ）スペクトルを測定したところ、例示化合物Ｎｏ．１のエナミン化合物の構造を支持するスペクトルが得られた。図５は、製造例１−３の生成物の１Ｈ−ＮＭＲスペクトルを示す図であり、図６は、図５に示すスペクトルの６ｐｐｍ〜９ｐｐｍを拡大して示す図である。図７は、製造例１−３の生成物の通常測定による１３Ｃ−ＮＭＲスペクトルを示す図であり、図８は、図７に示すスペクトルの１１０ｐｐｍ〜１６０ｐｐｍを拡大して示す図である。図９は、製造例１−３の生成物のＤＥＰＴ１３５測定による１３Ｃ−ＮＭＲスペクトルを示す図であり、図１０は、図９に示すスペクトルの１１０ｐｐｍ〜１６０ｐｐｍを拡大して示す図である。なお、図５〜図１０において、横軸は化学シフト値δ（ｐｐｍ）を示す。また図５および図６において、シグナルと横軸との間に記載されている値は、図５の参照符５００で示されるシグナルの積分値を３としたときの各シグナルの相対的な積分値である。
【０１９２】
ＬＣ−ＭＳの分析結果およびＮＭＲスペクトルの測定結果から、得られた結晶は、例示化合物Ｎｏ．１のエナミン化合物であることが判った（収率：９４％）。また、ＬＣ−ＭＳの分析結果から、得られた例示化合物Ｎｏ．１のエナミン化合物の純度は９９．８％であることが判った。
【０１９３】
以上のように、前記構造式（１１）で示されるエナミン−アルデヒド中間体と、Ｗｉｔｔｉｇ試薬である前記構造式（１２）で示されるジエチルシンナミルホスホネートとのＷｉｔｔｉｇ−Ｈｏｒｎｅｒ反応を行うことによって、表１に示す例示化合物Ｎｏ．１のエナミン化合物を得ることができた。
【０１９４】
（製造例２）例示化合物Ｎｏ．６１の製造
前記構造式（８）で示されるＮ−（ｐ−トリル）−α−ナフチルアミン２３．３ｇ（１．０当量）に代えて、Ｎ−（ｐ−メトキシフェニル）−α−ナフチルアミン４．９ｇ（１．０当量）を用いる以外は、製造例１と同様にして、脱水縮合反応によるエナミン中間体の製造（収率：９４％）およびビルスマイヤー反応によるエナミン−アルデヒド中間体の製造（収率：８５％）を行い、さらにＷｉｔｔｉｇ−Ｈｏｒｎｅｒ反応を行うことによって、黄色粉末状化合物７．９ｇを得た。なお、各反応において使用した試薬と基質との当量関係は、製造例１で使用した試薬と基質との当量関係と同様である。
【０１９５】
得られた化合物をＬＣ−ＭＳで分析した結果、目的とする表９に示す例示化合物Ｎｏ．６１のエナミン化合物（分子量の計算値：５５５．２６）にプロトンが付加した分子イオン［Ｍ＋Ｈ］＋に相当するピークが５５６．７に観測された。
【０１９６】
また、得られた化合物の重クロロホルム（ＣＤＣｌ３）中におけるＮＭＲスペクトルを測定したところ、例示化合物Ｎｏ．６１のエナミン化合物の構造を支持するスペクトルが得られた。図１１は、製造例２の生成物の１Ｈ−ＮＭＲスペクトルを示す図であり、図１２は、図１１に示すスペクトルの６ｐｐｍ〜９ｐｐｍを拡大して示す図である。図１３は、製造例２の生成物の通常測定による１３Ｃ−ＮＭＲスペクトルを示す図であり、図１４は、図１３に示すスペクトルの１１０ｐｐｍ〜１６０ｐｐｍを拡大して示す図である。図１５は、製造例２の生成物のＤＥＰＴ１３５測定による１３Ｃ−ＮＭＲスペクトルを示す図であり、図１６は、図１５に示すスペクトルの１１０ｐｐｍ〜１６０ｐｐｍを拡大して示す図である。なお、図１１〜図１６において、横軸は化学シフト値δ（ｐｐｍ）を示す。また図１１および図１２において、シグナルと横軸との間に記載されている値は、図１１の参照符５０１で示されるシグナルの積分値を３としたときの各シグナルの相対的な積分値である。
【０１９７】
ＬＣ−ＭＳの分析結果およびＮＭＲスペクトルの測定結果から、得られた化合物は、例示化合物Ｎｏ．６１のエナミン化合物であることが判った（収率：９２％）。また、ＬＣ−ＭＳの分析結果から、得られた例示化合物Ｎｏ．６１のエナミン化合物の純度は９９．０％であることが判った。
【０１９８】
以上のように、脱水縮合反応、ビルスマイヤー反応およびＷｉｔｔｉｇ−Ｈｏｒｎｅｒ反応の３段階の反応を行うことによって、３段階収率７３．５％で、表９に示す例示化合物Ｎｏ．６１のエナミン化合物を得ることができた。
【０１９９】
（製造例３）例示化合物Ｎｏ．４６の製造
製造例１−２で得られた前記構造式（１１）で示されるエナミン−アルデヒド中間体２．０ｇ（１．０当量）と、下記構造式（１３）で示されるＷｉｔｔｉｇ試薬１．５３ｇ（１．２当量）とを、無水ＤＭＦ１５ｍＬに溶解させ、その溶液中にカリウムｔ−ブトキシド０．７１ｇ（１．２５当量）を室温で徐々に加えた後、５０℃まで加熱し、５０℃を保つように加熱しながら５時間撹拌した。反応混合物を放冷した後、過剰のメタノール中に注いだ。析出物を回収し、トルエンに溶解させてトルエン溶液とした。このトルエン溶液を分液ロートに移し、水洗した後、有機層を取出し、取出した有機層を硫酸マグネシウムで乾燥させた。乾燥後、固形物を取除いた有機層を濃縮し、シリカゲルカラムクロマトグラフィーを行うことによって、黄色結晶２．３７ｇを得た。
【０２００】
【化２０】
2005115077.tif 000051
【０２０１】
得られた結晶をＬＣ−ＭＳで分析した結果、目的とする表７に示す例示化合物Ｎｏ．４６のエナミン化合物（分子量の計算値：５６５．２８）にプロトンが付加した分子イオン［Ｍ＋Ｈ］＋に相当するピークが５６６．４に観測されたことから、得られた結晶は、例示化合物Ｎｏ．４６のエナミン化合物であることが判った（収率：９２％）。また、ＬＣ−ＭＳの分析結果から、得られた例示化合物Ｎｏ．４６のエナミン化合物の純度は９９．８％であることが判った。
【０２０２】
以上のように、前記構造式（１１）で示されるエナミン−アルデヒド中間体と前記構造式（１３）で示されるＷｉｔｔｉｇ試薬とのＷｉｔｔｉｇ−Ｈｏｒｎｅｒ反応を行うことによって、表７に示す例示化合物Ｎｏ．４６のエナミン化合物を得ることができた。
【０２０３】
（比較製造例１）下記構造式（１４）で示される化合物の製造
製造例１−２で得られた前記構造式（１１）で示されるエナミン−アルデヒド中間体２．０ｇ（１．０当量）を無水ＴＨＦ１５ｍＬに溶解させ、その溶液中に、アリルブロマイドと金属マグネシウムとから調製したグリニヤール試薬であるアリルマグネシウムブロマイドのＴＨＦ溶液（モル濃度：１．０ｍｏｌ／Ｌ）５．２３ｍＬ（１．１５当量）を０℃で徐々に加えた。０℃で０．５時間撹拌した後、薄層クロマトグラフィーによって反応の進行状況を確認したところ、明確な反応生成物は確認できず、複数の生成物が確認された。常法により、後処理、抽出、濃縮を行った後、シリカゲルカラムクロマトグラフィーを行うことによって、反応混合物の分離、精製を行った。
【０２０４】
しかしながら、目的とする下記構造式（１４）で示される化合物を得ることはできなかった。
【０２０５】
【化２１】
2005115077.tif 000052
【０２０６】
［実施例］
まず、直径：３０ｍｍ、長さ：３４６ｍｍのアルミニウム製円筒状導電性支持体上に種々の条件にて感光層を形成し、実施例および比較例として準備した感光体について説明する。
【０２０７】
（実施例１〜４）
（実施例１）
酸化チタンＴＴＯ−ＭＩ−１（Ａｌ２Ｏ３、ＺｒＯ２にて表面処理された樹枝状ルチル型、チタン成分８５％；石原産業株式会社製）３重量部と、アルコール可溶性ナイロン樹脂ＣＭ８０００（東レ株式会社製）３重量部とを、メタノール６０重量部と１，３−ジオキソラン４０重量部との混合溶剤に加え、ペイントシェイカにて１０時間分散処理して下引層用塗布液を調製した。この塗布液を塗布槽に満たし、導電性支持体を浸漬後引上げ、自然乾燥して層厚０．９μｍの下引層を形成した。
【０２０８】
次に、ブチラール樹脂Ｓ−ＬＥＣ  ＢＬ−２（積水化学工業株式会社製）１０重量部と、１，３−ジオキソラン１４００重量部と、チタニルフタロシアニン（前記一般式（Ａ）において、Ｘ１，Ｘ２，Ｘ３およびＸ４が共に水素原子であるもの）１５重量部とを、ボールミルにて７２時間分散処理して電荷発生層用塗布液を調製した。この塗布液を、下引層の場合と同様の浸漬塗布法にて先に形成した下引層上に塗布し、自然乾燥して層厚０．２μｍの電荷発生層を形成した。
【０２０９】
次に、電荷輸送物質として前述の表７に示す例示化合物Ｎｏ．４６のエナミン化合物１００重量部と、バインダ樹脂としてポリカーボネート樹脂Ｊ−５００、Ｇ−４００、ＧＨ−５０３（以上３種、出光興産株式会社製）、ＴＳ２０２０（帝人化成社製）のそれぞれ４８重量部、３２重量部、３２重量部、４８重量部と、さらにスミライザーＢＨＴ（住友化学工業株式会社製）５重量部とを混合し、テトラヒドロフラン９８０重量部に溶解して電荷輸送層用塗布液を調製した。この塗布液を、浸漬塗布法にて先に形成した電荷発生層上に塗布し、１３０℃で１時間乾燥して層厚２８μｍの電荷輸送層を形成した。このようにして実施例１の感光体を作製した。
【０２１０】
（実施例２）
電荷輸送層形成に際し、バインダ樹脂としてポリカーボネート樹脂ＧＫ−７００（出光興産株式会社製）９９重量部およびポリカーボネート樹脂ＧＨ−５０３（出光興産株式会社製）８１重量部を用いた以外は、実施例１と同様にして、実施例２の感光体を作製した。
【０２１１】
（実施例３）
実施例１と同様にして下引層および電荷発生層を形成した。次いで電荷輸送物質として前述の表９に示す例示化合物Ｎｏ．６１のエナミン化合物１００重量部と、バインダ樹脂としてポリカーボネート樹脂ＧＫ−７００（出光興産株式会社製）８８重量部およびポリカーボネート樹脂ＧＨ−５００（出光興産株式会社製）７２重量部と、スミライザーＢＨＴ（住友化学工業株式会社製）５重量部とを、テトラヒドロフラン１０５０重量部に溶解して電荷輸送層用塗布液を調製した。この塗布液を用い、実施例１と同様にして実施例３の感光体を作製した。
【０２１２】
（実施例４）
電荷輸送層形成に際し、バインダ樹脂としてポリカーボネート樹脂ＧＫ−７００（出光興産株式会社製）９９重量部およびポリカーボネート樹脂ＧＨ−５００（出光興産株式会社製）８１重量部を用いた以外は、実施例３と同様にして、実施例４の感光体を作製した。
【０２１３】
（比較例１〜６）
（比較例１）
電荷輸送層形成に際し、バインダ樹脂としてポリカーボネート樹脂Ｇ−４００（出光興産株式会社製）１８０重量部を用いた以外は、実施例３と同様にして、比較例１の感光体を作製した。
【０２１４】
（比較例２）
電荷輸送層形成に際し、バインダ樹脂としてポリカーボネート樹脂Ｇ−５０３（出光興産株式会社製）９９重量部およびポリカーボネート樹脂Ｍ−３００（出光興産株式会社製）８１重量部を用いた以外は、実施例３と同様にして、比較例２の感光体を作製した。
【０２１５】
（比較例３）
電荷輸送層形成に際し、バインダ樹脂としてポリカーボネート樹脂Ｍ−３００（出光興産株式会社製）１８０重量部を用いた以外は、実施例３と同様にして、比較例３の感光体を作製した。
【０２１６】
（比較例４）
電荷輸送層形成に際し、電荷輸送物質として例示化合物Ｎｏ．６１のエナミン化合物１１０重量部を用い、バインダ樹脂としてポリカーボネート樹脂Ｇ−４００（出光興産株式会社製）１７０重量部を用いた以外は、実施例３と同様にして、比較例４の感光体を作製した。
【０２１７】
（比較例５）
電荷輸送層形成に際し、電荷輸送物質として下記構造式（１５）で示されるブタジエン系化合物１００重量部を用い、バインダ樹脂としてポリカーボネート樹脂Ｊ−５００（出光興産株式会社製）８８重量部およびポリカーボネート樹脂Ｚ−２００（三菱瓦斯化学株式会社製）７２重量部を用いた以外は、実施例３と同様にして、比較例５の感光体を作製した。
【０２１８】
【化２２】
2005115077.tif 000053
【０２１９】
（比較例６）
電荷輸送層形成に際し、電荷輸送物質として前記構造式（１５）で示されるブタジエン系化合物１００重量部を用い、バインダ樹脂としてポリカーボネート樹脂Ｊ−５００、ＧＦ−７００、ＧＨ−５０３、Ｍ−３００（以上４種、出光興産株式会社製）をそれぞれ４８重量部、３２重量部、３２重量部、４８重量部用いた以外は、実施例３と同様にして、比較例６の感光体を作製した。
【０２２０】
以上のように、実施例１〜４および比較例１〜６の各感光体作製において、電荷輸送物質および電荷輸送層用塗布液に含まれる樹脂の種類および含有比率を変化させることによって、感光体表面のクリープ値（ＣＩＴ）および塑性変形硬さ（Ｈplast）が、所望の値になるように調整した。これら実施例１〜４および比較例１〜６の感光体表面のＣＩＴおよびＨplastは、温度２５℃、相対湿度５０％の環境下で、フィッシャースコープＨ１００（株式会社フィッシャー・インストルメンツ製）によって測定された。測定条件は、押込み最大荷重Ｆｍａｘ＝３０ｍＮ、押込み最大荷重までの負荷所要時間１０秒、荷重保持時間ｔ＝５秒、除荷時間１０秒であった。
【０２２１】
実施例１〜４および比較例１〜６の各感光体を、試験用に改造した非接触帯電プロセスを有する複写機ＡＲ−４５０（シャープ株式会社製）に装着し、ＡＲ−４５０用純正トナーを使用して画像形成することによって、耐久性および電気的特性の評価試験を行った。なお、感光体表面の帯電は、負帯電プロセスで行った。次に、各性能の評価方法について説明する。
【０２２２】
［耐久性］
（耐刷性）
複写機ＡＲ−４５０に備わるクリーニング器のクリーニングブレードが、感光体に当接する圧力、いわゆるクリーニングブレード圧を初期線圧で２１ｇｆ／ｃｍ（２．０６×１０−１Ｎ／ｃｍ）に調整した。温度２５℃、相対湿度５０％の環境中で、前記複写機を用いて各感光体毎に、シャープ社製文字テストチャートを記録紙１０万枚に形成して耐刷試験を行なった。
【０２２３】
耐刷試験開始時と記録紙１０万枚にチャート形成後との膜厚、すなわち感光層の層厚みを、光干渉法による瞬間マルチ測光システムＭＣＰＤ−１１００（大塚電子株式会社製）を用いて測定し、耐刷試験開始時の膜厚と記録紙１０万枚にチャート形成後の膜厚との差から、１０万回転当りの感光体ドラムの膜減り量を求めた。膜減り量が多い程、耐刷性が悪いと評価した。
【０２２４】
（画質安定性）
各感光体を装着した複写機において、記録紙１０万枚にチャートを形成した後、さらにハーフトーン画像を形成した。このハーフトーン画像を目視観察することによって、画像の濃度むらを検出し、耐刷試験後の感光体による画質低下レベル、すなわち画質安定性を評価した。
【０２２５】
濃度むらの評価基準は、以下のようである。
○：良好。ハーフトーン画像に濃度むらなし。
△：実使用上問題のないレベル。ハーフトーン画像に軽微な濃度むらあり。
×：実使用上問題となるレベル。ハーフトーン画像に濃度むらあり。
【０２２６】
また、膜減り量とハーフトーン画像の濃度むらとを合わせて、感光体の耐久性を判定した。耐久性の判定基準は、以下のようである。
◎：非常に良好。膜減り量１．０μｍ未満かつ濃度むらなし。
○：良好。膜減り量１．０μｍ以上２．０μｍ以下かつ濃度むらなし。
△：やや不良。膜減り量２．０μｍ超えまたは軽微な濃度むらあり。
×：不良。膜減り量２．０μｍ超えかつ軽微な濃度むらあり、または濃度むらあり。
【０２２７】
［電気的特性］
複写機内部に、画像形成過程における感光体の表面電位を測定できるように表面電位計（ジェンテック社製：ＣＡＴＥ７５１）を設けた。前記複写機を用い、各感光体について、温度２２℃、相対湿度６５％の常温／常湿（Ｎ／Ｎ：Normal Temperature/Normal 
Humidity）環境下において、帯電器による帯電動作直後の感光体の表面電位を帯電電位Ｖ０（Ｖ）として測定した。また、レーザ光によって露光を施した直後の感光体の表面電位を残留電位ＶＬ（Ｖ）として測定し、これをＮ／Ｎ環境下における残留電位ＶＬＮとした。帯電電位Ｖ０の絶対値が大きい程、帯電性に優れると評価し、残留電位ＶＬＮの絶対値が小さい程、光応答性に優れると評価した。
【０２２８】
また、温度５℃、相対湿度２０％の低温／低湿（Ｌ／Ｌ：Low Temperature/Low 
Humidity）環境下において、Ｎ／Ｎ環境下と同様にして、残留電位ＶＬ（Ｖ）を測定し、これをＬ／Ｌ環境下における残留電位ＶＬＬとした。Ｎ／Ｎ環境下における残留電位ＶＬＮと、Ｌ／Ｌ環境下における残留電位ＶＬＬとの差の絶対値を、電位変動ΔＶＬ（＝｜ＶＬＬ−ＶＬＮ｜）として求めた。電位変動ΔＶＬが小さい程、電気的特性の安定性に優れると評価した。
【０２２９】
また、Ｎ／Ｎ環境下における帯電電位Ｖ０および残留電位ＶＬＮ、ならびに電位変動ΔＶＬを合わせて、感光体の電気的特性を判定した。電気的特性の判定基準は、以下のようである。
◎：非常に良好。ＶＬＮの絶対値３５Ｖ未満かつΔＶＬ８５Ｖ未満。
○：良好。ＶＬＮの絶対値３５Ｖ未満かつΔＶＬ８５Ｖ以上９５Ｖ未満。
△：やや不良。ＶＬＮの絶対値３５Ｖ以上５０Ｖ未満かつΔＶＬ８５Ｖ未満。
×：不良。ＶＬＮの絶対値３５Ｖ以上５０Ｖ未満かつΔＶＬ８５Ｖ以上、またはＶＬＮの絶対値５０Ｖ以上、またはΔＶＬ９５Ｖ以上、またはＶ０の絶対値６００Ｖ未満。
【０２３０】
［総合判定］
耐久性の判定結果と電気的特性の判定結果とを合わせて、感光体性能の総合判定を行った。総合判定の判定基準は、以下のようである。
◎：非常に良好。耐久性◎かつ電気的特性◎。
○：良好。耐久性◎かつ電気的特性○、または耐久性○かつ電気的特性◎。
△：やや不良。耐久性◎かつ電気的特性△、または耐久性△かつ電気的特性◎、または耐久性○かつ電気的特性○。
×：不良。耐久性△かつ電気的特性○もしくは△、または耐久性○もしくは△かつ電気的特性△、または耐久性×、または電気的特性×。
以上の評価結果を合わせて表３３に示す。
【０２３１】
【表３３】
2005115077.tif 000054
【０２３２】
感光体の耐久性については、ＣＩＴが、２．７０％以上、５．００％以下であり、かつＨplastが２２０Ｎ／ｍｍ２以上、２７５Ｎ／ｍｍ２以下の範囲にある実施例１〜４および比較例５，６の感光体では、膜減り量が少なくて耐刷性に優れ、１０万枚耐刷試験後のハーフトーン画像においても濃度むらは観察されなかった。特に、ＣＩＴが３．００％以上である実施例２，４および比較例６の感光体では、膜減り量が非常に少なかった。このことは、実施例２，４および比較例６の感光体の表面を構成する感光層が、クリープ性に代表される膜の柔軟性を有すること、かつＨplastに反映される膜の硬さが、軟質に過ぎることなくまた脆さの露呈しない中庸な物性を有することを、反映したものと考えられる。
【０２３３】
これに対し、Ｈplastが本発明範囲を大きい方に外れる比較例２および３の感光体は、ＣＩＴが３．００％以上であることから膜減り量が少なく優れた耐刷性を示したけれども、感光体表面の平滑性の劣化に起因すると思われる画像の濃度むらが観察された。特に比較例３では、Ｈplastが大きく膜表面が硬いので、感光体がクリーニングブレードで擦過されることによって、感光体表面にアナログレコード盤の表面のような回転方向に沿った細かい傷が多数発生し、耐刷試験後の画質の劣化が顕著であった。
【０２３４】
また、ＣＩＴが本発明範囲を低い方に外れる比較例１および４の感光体では、感光体の膜減り量が極端に増大する結果となった。これは、ＣＩＴが小さいので、感光体表面のクリーニングブレードの圧接力に対する力の緩和効果が減少したことに起因すると思われる。また比較例４の感光体では、耐刷試験後における感光体表面の平滑性が損なわれ、画質の劣化（濃度むら）が軽微ではあるが確認された。比較例４の感光体において濃度むらの発生した理由について、詳細は明らかではないが、以下のように考えられる。すなわち、比較例４の感光体の場合、Ｈplastが、本発明範囲を低い方に外れており、膜の構造上の緻密性が損なわれている等の原因が考えられる。
【０２３５】
一方、電気的特性については、ＣＩＴおよびＨplastが本発明範囲にある実施例１〜４および比較例５，６の感光体の中でも、電荷輸送物質として前記構造式（１５）で示されるブタジエン系化合物を用いた比較例５および６の感光体では、良好な結果が得られなかった。
【０２３６】
これに対し、電荷輸送物質として前記一般式（１）で示されるエナミン化合物を用いた実施例１〜４の感光体では、バインダ樹脂に用いるポリカーボネート樹脂の種類に関わらず、Ｎ／Ｎ環境下における残留電位ＶＬＮの絶対値が小さく、光応答性に優れる結果が得られた。また実施例１〜４の感光体では、電位変動ΔＶＬの値も小さく、Ｌ／Ｌ環境下においても充分な光応答性が得られることが判った。
【０２３７】
また、実施例１，２と実施例３，４との比較から、電荷輸送物質として例示化合物Ｎｏ．６１を用いた実施例３，４の感光体の方が、電荷輸送物質として例示化合物Ｎｏ．４６を用いた実施例１，２の感光体に比べ、残留電位ＶＬＮの絶対値および電位変動ΔＶＬの値が小さく、光応答性に優れることが判った。このことから、前記一般式（１）で示されるエナミン化合物の中でも、前記一般式（２）で示されるエナミン化合物を用いることによって、特に高い光応答性を有する感光体が得られることが判る。
【０２３８】
以上のように、電荷輸送物質として前記一般式（１）で示されるエナミン化合物を用い、表面物性を、ＣＩＴが２．７０％以上、５．００％以下であり、かつＨplastが２２０Ｎ／ｍｍ２以上、２７５Ｎ／ｍｍ２以下であるように設定することによって、帯電性および光応答性などの電気的特性に優れ、これらの電気的特性が環境の変化によっても低下せず、かつ耐磨耗寿命に優れ、形成される画像に傷および濃度むらを長期間に渡って生じることのない信頼性の高い電子写真感光体を得ることができた。
【図面の簡単な説明】
【０２３９】
【図１】本発明の実施の一形態である電子写真感光体１の構成を簡略化して示す部分断面図である。
【図２】図１に示す電子写真感光体１を備える本発明の実施の他の形態である画像形成装置２の構成を簡略化して示す配置側面図である。
【図３】感光体のＣＩＴおよびＨplastを求める方法を説明する図である。
【図４】本発明の実施の第２の形態である感光体１１の構成を簡略化して示す部分断面図である。
【図５】製造例１−３の生成物の１Ｈ−ＮＭＲスペクトルを示す図である。
【図６】図５に示すスペクトルの６ｐｐｍ〜９ｐｐｍを拡大して示す図である。
【図７】製造例１−３の生成物の通常測定による１３Ｃ−ＮＭＲスペクトルを示す図である。
【図８】図７に示すスペクトルの１１０ｐｐｍ〜１６０ｐｐｍを拡大して示す図である。
【図９】製造例１−３の生成物のＤＥＰＴ１３５測定による１３Ｃ−ＮＭＲスペクトルを示す図である。
【図１０】図９に示すスペクトルの１１０ｐｐｍ〜１６０ｐｐｍを拡大して示す図である。
【図１１】製造例２の生成物の１Ｈ−ＮＭＲスペクトルを示す図である。
【図１２】図１１に示すスペクトルの６ｐｐｍ〜９ｐｐｍを拡大して示す図である。
【図１３】製造例２の生成物の通常測定による１３Ｃ−ＮＭＲスペクトルを示す図である。
【図１４】図１３に示すスペクトルの１１０ｐｐｍ〜１６０ｐｐｍを拡大して示す図である。
【図１５】製造例２の生成物のＤＥＰＴ１３５測定による１３Ｃ−ＮＭＲスペクトルを示す図である。
【図１６】図１５に示すスペクトルの１１０ｐｐｍ〜１６０ｐｐｍを拡大して示す図である。
【符号の説明】
【０２４０】
１，１１  電子写真感光体
２  画像形成装置
３  導電性支持体
４  下引層
５  電荷発生層
６  電荷輸送層
７，１７  感光層
３０  露光手段
３１  露光手段からの光
３２  帯電器
３３  現像器
３３ａ  現像ローラ
３３ｂ  ケーシング
３４  転写器
３５  定着器
３５ａ  加熱ローラ
３５ｂ  加圧ローラ
３６  クリーナ
３６ａ  クリーニングブレード
３６ｂ  回収用ケーシング
５１  記録紙
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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