(57)【要約】【課題】部品点数や施工工数の増大なしに、出力ケーブルの分岐部を確実に固定することにより、太陽電池付屋根瓦の敷設作業や配線接続作業の容易性および確実性の向上を図った屋根材一体型太陽電池モジュールを提供する。【解決手段】屋根瓦２の上面に太陽電池１を設けた構成になり、その複数枚をアレイ状に並べて屋根面に横葺きし、その棟側に沿って敷設した配線用の基幹ケーブル７に、前記太陽電池から引き出した電気出力ケーブル４の分岐ケーブル９ａ，９ｂを電気的に接続するための分岐部８を介して、前記複数個の太陽電池を直列または並列に接続して太陽光発電システムを構築するようにした屋根材一体型太陽電池モジュールにおいて、前記分岐部８は、屋根下地材３０，３１へ直接固定することを可能とした固定手段を備える。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
屋根材ブロック（屋根瓦）の上面に太陽電池を設けた構成になり、その複数枚をアレイ状に並べて屋根面に横葺きし、その棟側に沿って敷設した配線用の基幹ケーブルに、前記太陽電池から引き出した電気出力ケーブルの分岐ケーブルを電気的に接続するための分岐部を介して、前記複数個の太陽電池を直列または並列に接続して太陽光発電システムを構築するようにした屋根材一体型太陽電池モジュールにおいて、
前記分岐部は、屋根下地材へ直接固定することを可能とした固定手段を備えることを特徴とする屋根材一体型太陽電池モジュール。
【請求項２】
請求項１に記載のモジュールにおいて、前記基幹ケーブルは正負の両極性に対応する２芯ケーブルとし、前記分岐部は、前記２芯ケーブルと分岐ケーブルとの電気的接続部および各ケーブルの分岐部導入部全体を樹脂成型により絶縁被覆してなるものとすることを特徴とする屋根材一体型太陽電池モジュール。
【請求項３】
請求項１または２に記載のモジュールにおいて、前記分岐部の固定手段は、屋根下地材へ直接固定するための釘と、分岐部における固定部に設けた釘貫通用の貫通穴とからなることを特徴とする屋根材一体型太陽電池モジュール。
【請求項４】
請求項１または２に記載のモジュールにおいて、前記分岐部の固定手段は、前記屋根瓦を屋根下地材へ固定するためのＬ字状釘と、このＬ字状釘の一辺に設けた凸部に係合するように、前記分岐部における固定部に設けた凹部とからなることを特徴とする屋根材一体型太陽電池モジュール。
【請求項５】
請求項２に記載のモジュールにおいて、前記分岐部は、各ケーブルを対向する側端面部からそれぞれ導出する直方体状の樹脂成型体からなり、ケーブルの軸方向に沿った矩形状の軸断面を有し、かつ屋根下地材に接する面と反対側の上面と屋根下地材と直角な側面とでなす軸方向の少なくとも一つの稜は、傾斜面を有するものとし、前記分岐部の固定手段は、屋根瓦により前記傾斜面を介して分岐部を屋根面に押圧するものとしてなることを特徴とする屋根材一体型太陽電池モジュール。
【請求項６】
請求項５に記載のモジュールにおいて、前記傾斜面は、前記屋根下地材に接する面と反対側の上面と屋根下地材と直角な側面とでなす軸方向の二つの稜に設け、前記矩形状の軸断面は、実質的に、矩形と台形とを組み合わせた六角形状断面としてなることを特徴とする屋根材一体型太陽電池モジュール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、平形の屋根材ブロックに太陽電池を搭載した屋根材一体型太陽電池モジュールに関する。
【背景技術】
【０００２】
太陽電池は、太陽の光エネルギーから直接電気エネルギーを得る発電装置である。地球環境問題がクローズアップされる中、太陽電池はクリーンなエネルギー源として脚光を浴び、徐々に導入が進んでいる。
【０００３】
例えば、住宅の屋根に設置される太陽電池モジュールを例にとると、これまでは発電素子を封止した太陽電池をガラスなどの表面保護材でカバーし、これにフレームを取り付けたモジュールを、屋根の上に設置した架台に取り付ける方法が多く採用されている。この場合、端子は通常太陽電池モジュールの非受光面から取り出され、端子箱などを経由してモジュールの非受光面側で配線されることが多い。
【０００４】
しかし、この架台設置型モジュールは美観に優れているとは言い難く、最近では美観に配慮した建材一体型太陽電池がその主流になりつつある。
【０００５】
例えば、屋根材一体型太陽電池モジュールとして、横葺き式の屋根材ブロック（平形瓦）の上面に太陽電池を装着し、その太陽電池から屋根材の後縁側に引き出した出力ケーブルを介して太陽電池モジュールの相互間，およびパワーコンディショナに通じる出力母線ケーブル（配線ケーブル）との間で直列，並列に配線して太陽光発電システムを構築するようにした構成のものが知られている（例えば、特許文献１，特許文献２参照。）。
【０００６】
次に、前記した屋根材一体型太陽電池モジュールの構造、およびモジュール相互間の配線構造を図９，図１０で説明する。
【０００７】
図９において、１は太陽電池、２はセメント，モルタル，金属材料，強化プラスチックなどを素材として作られた平型の屋根瓦である。ここで、太陽電池１は単結晶，多結晶系シリコン，あるいはアモルファス系シリコンの太陽電池素子を表面保護材（例えば、ＥＴＦＥなどのフッ素系樹脂フィルム），封止材（例えば、ＥＶＡ（エチレン酢酸ビニル共重合体））で封止したフィルム基板形の薄膜太陽電池であり、その裏面中央に出力端子ボックス１１を取付け、この出力端子ボックス１１から太陽電池１の出力端子に接続した正極（＋），負極（−）の出力ケーブル４，４を、屋根瓦の上辺縁部２ｂから引き出し、各出力ケーブル４，４にプラグ５およびソケット６を取付けた構成になる。
【０００８】
一方、屋根瓦２には、その上面側に太陽電池１，出力端子ボックス１１を収容する凹部４１，４２、および出力端子ボックスの収容凹部４２と屋根瓦２の後縁（棟側）との間に前記出力ケーブル４，４を収容する配線の誘導溝４２ａが形成されており、ここに太陽電池１，出力端子ボックス１１および出力ケーブル４，４を嵌入してシリコーンなどの接着剤で接合している。なお、２ｃは隣接する屋根瓦と重ね継ぎするための袖形フランジ部、２ｄは屋根瓦２を屋根の野地板に固定する釘の通し穴である。
【０００９】
次に、前記した屋根材一体型太陽電池モジュールの複数枚を建屋の屋根に葺設して太陽光発電システムを構築する配線構造、およびその配線作業を図１０で説明する。
【００１０】
太陽電池１の直流出力を交流に変換して商用電力系統に連系する図示しないパワーコンディショナ（インバータ）の入力電圧は一般にＤＣ２００Ｖ程度である。これに対して、住宅用建屋の屋根に葺設する太陽電池付屋根瓦の一枚当たりの出力電圧は、屋根瓦のサイズによって異なる。そこで、図１０で示すように複数枚の太陽電池付屋根瓦２１をアレイ状に横葺きした状態で、左右に並ぶ所定枚数（太陽電池一枚当たりの出力電圧が５０Ｖであれば４枚）を単位として、横並びする４枚の太陽電池付屋根瓦２１の太陽電池１（Ａ〜Ｄで表す）の間で各太陽電池１から引き出した出力ケーブル４，４のプラグ５とソケット６を接続し、太陽電池Ａ〜Ｄの相互間を直列接続して出力電圧を２００Ｖに昇圧した太陽電池付屋根瓦のブロックを構成する。次に、アレイ状に並べて横葺きした太陽電池付屋根瓦２１の列に沿ってその棟側に正極，負極の基幹ケーブル７，７を敷設した上で、前記太陽電池付屋根瓦ブロックの両端に並ぶ太陽電池１（Ａ，Ｄ）から後縁側（棟側）に引き出した＋極，−極の出力ケーブル４，４のプラグ５，ソケット６を基幹ケーブル７，７の分岐部８に極性を合わせて並列接続する。以下、軒から棟側に順に横葺きした各列の太陽電池モジュールについても前記と同様な配線作業を行った後、各列の基幹ケーブル７，７の末端を接続ボックスに集約させてパワーコンディショナに接続する。
【００１１】
なお、図１０においては、太陽電池が４直列，１並列の場合を示したが、直並列の形態や数は、太陽光発電システムの仕様によって種々のバリエーションがある。
【００１２】
ところで、複数の太陽電池を屋根等の建材に敷設して太陽光発電システムを構築する場合、配線作業を含めて、施工上、下記のような問題がある。前述の太陽電池付屋根瓦を例にとると、軒側の瓦を施工した後に、この瓦から取り出されている出力ケーブル４を、基幹ケーブル７につなぎこむ作業が行われる。従って、屋根の上には軒側の太陽電池付屋根瓦２１から取り出された出力ケーブル４と基幹ケーブル７及び分岐部８が自由な状態で置かれ、この状態では、分岐部８が基幹ケーブル７のねじれにより浮き上がりや、出力ケーブル４と重なる場合がある。
【００１３】
また、太陽電池付屋根瓦と屋根の野地板とのスペースは僅少のため、分岐部８の厚さ寸法を小とし、野地板と並行且つ密着するようにして設置高さを、かなり小としない限り、水上側の太陽電池付屋根瓦を設置する際に、太陽電池付屋根瓦の裏面に前記分岐部８が当って邪魔になる。このような場合、分岐部８の姿勢修正と太陽電池付屋根瓦の設置確認を繰り返すことが必要となり、施工の作業効率を大きく低下させる問題があった。
【００１４】
前記施工の作業効率を改善するために、前記出力ケーブルや分岐部を仮止め、もしくは予め固定する提案がなされ、特許文献３や特許文献４により出願されている。
【００１５】
特許文献３の発明は、同公報の記載によれば、「野地板上に載置されたままの電力ケーブルは、太陽電池モジュールの葺設作業の際には、乱れたケーブルが作業者の足で踏まれて断線したり、先端の接続端子が既に固定した太陽電池モジュールと野地板の間に入って取り出し不能となるといった不都合が生じ易く、作業能率低下の原因になるとともに施工における安全性の点からも問題があることに鑑みてなされた発明」であり、「電力ケーブルを屋根本体に仮止めする仮止め手段を備え、前記仮止め手段は、電力ケーブルを屋根本体に拘束して、屋根上における姿勢の乱れを防止するものをいい、粘着テープやステープルを用いることも含まれるが、特に、前記電力ケーブルの長手方向に沿った外被表面に単若しくは複数の薄肉突片又は略全長に渡り連続した薄肉突条を設けるとともに、前記仮止め手段を当該突片又は突条とこれを屋根本体に止着する釘、ネジ若しくはホッチキス、又はこれらの組み合わせにより構成する。」旨を開示する。
【００１６】
次に、特許文献４の発明は、「太陽電池モジュールの踏み割れや反りなどに対する強度を確保し、ケーブル等の踏み断線や雨水故障などから保護するこのできる屋根パネル配線構造の提供」を課題とし、この課題の解決手段として、特許文献４においては、下記のような構成を開示する。即ち、「太陽電池モジュールの発生電力を集約させる集約ケーブルを接続させる分岐ジョイントボックスと、この分岐ジョイントボックスおよび集約ケーブルが収められる流し桟とを備える。流し桟は野地板２上面に固定するための断面Ｌ字型脚片部とこの脚片部間に橋架された橋架片部とからなる溝部を有し、その脚片部の側面に設けた切り欠き部に分岐ジョイントボックスが引掛けられ、集約ケーブルとともに流し桟の溝部に収められる。分岐ジョイントボックスの側面には、太陽電池モジュール出力ケーブルが接続されるコネクタを内蔵された突出部が設けられる。」
【特許文献１】特開２００２−９３２６号公報（図７、図９）
【特許文献２】特開平１０−１３５４９９号公報（図１、図２）
【特許文献３】特開２００１−４０８４６号公報（第３〜６頁、図１〜７）
【特許文献４】特開平１０−３２５２２３号公報（第２〜４頁、図１〜４）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１７】
しかしながら、上記特許文献３や４の発明によっても、下記のような問題がある。特許文献３によれば、電力ケーブルが釘、ネジ、ホッチキス等の仮止め手段で仮止めされるので、配線の乱れが施工作業の妨げとなることは防止できるが、配線を固定しても分岐ケーブルのねじれによる分岐ジョイントボックスの起き上がりは防止できない。従って、分岐部８の姿勢修正と太陽電池付屋根瓦の設置確認を繰り返す必要が生ずる、前述のような問題は、依然として残る。また、配線を仮固定する箇所数がかなり多くなるので、作業効率が低下する新たな問題が生じ、全体的にみて、施工の作業効率が悪い問題は解消されない。
【００１８】
また、特許文献４によれば、分岐ジョイントボックス（分岐部）が流し桟に収められるので、出力ケーブルの節目ともいうべき分岐ジョイントボックスが確実に固定されるが、「流し桟」の部品および取り付け作業が必要となり、施工工数および部品コストが増大する。また、金属製の流し桟のエッジでケーブルを破損し、短絡を招く恐れもある。
【００１９】
この発明は、上記の点に鑑みてなされたもので、本発明の課題は、部品点数や施工工数の増大なしに、出力ケーブルの分岐部を確実に固定することにより、太陽電池付屋根瓦の敷設作業や配線接続作業の容易性および確実性の向上を図った屋根材一体型太陽電池モジュールを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００２０】
上記課題は、以下により達成される。即ち、この発明によれば、屋根材ブロック（屋根瓦）の上面に太陽電池を設けた構成になり、その複数枚をアレイ状に並べて屋根面に横葺きし、その棟側に沿って敷設した配線用の基幹ケーブルに、前記太陽電池から引き出した電気出力ケーブルの分岐ケーブルを電気的に接続するための分岐部を介して、前記複数個の太陽電池を直列または並列に接続して太陽光発電システムを構築するようにした屋根材一体型太陽電池モジュールにおいて、前記分岐部は、屋根下地材へ直接固定することを可能とした固定手段を備えることを特徴とする（請求項１）。
【００２１】
前記構成によれば、部品点数や施工工数の増大なしに、出力ケーブルの分岐部を確実に固定することができるので、従来の問題点が解消され、太陽電池モジュールの敷設作業や配線接続作業が容易かつ確実となる。
【００２２】
また、前記請求項１の発明の実施態様としては、下記請求項２ないし６の発明が好ましい。即ち、前記請求項１に記載のモジュールにおいて、前記基幹ケーブルは正負の両極性に対応する２芯ケーブルとし、前記分岐部は、前記２芯ケーブルと分岐ケーブルとの電気的接続部および各ケーブルの分岐部導入部全体を樹脂成型により絶縁被覆してなるものとすることを特徴とする（請求項２）。これにより、分岐部の電気絶縁性が向上するとともに、分岐部が比較的、強度を有する塊状の部品となるので、分岐部の固定構造を容易化することができる。
【００２３】
さらに、前記請求項１または２に記載のモジュールにおいて、前記分岐部の固定手段は、屋根下地材へ直接固定するための釘と、分岐部における固定部に設けた釘貫通用の貫通穴とからなることを特徴とする（請求項３）。前記構成によれば、太陽電池付屋根材を固定する釘及び工具をそのまま流用することができ、専用工具・専用の取付金具を必要としないので作業効率の向上やコストダウンが可能となる。
【００２４】
また、前記請求項１または２に記載のモジュールにおいて、前記分岐部の固定手段は、前記屋根瓦を屋根下地材へ固定するためのＬ字状釘と、このＬ字状釘の一辺に設けた凸部に係合するように、前記分岐部における固定部に設けた凹部とからなることを特徴とする（請求項４）。前記構成によれば、分岐部の固定に、太陽電池付屋根瓦の左右の重なる部分の下側を、軒側下段の太陽電池付屋根材の取付穴を通して固定するのに用いるＬ状釘を流用することができるので、専用工具・専用の取付金具を必要とせず作業効率の向上やコストダウンが可能となる。また、この場合には、請求項４の発明と異なり、分岐部に貫通穴用のスペースを必要としないので、分岐部のコンパクト化が図れる。
【００２５】
さらに、前記請求項２に記載のモジュールにおいて、前記分岐部は、各ケーブルを対向する側端面部からそれぞれ導出する直方体状の樹脂成型体からなり、ケーブルの軸方向に沿った矩形状の軸断面を有し、かつ屋根下地材に接する面と反対側の上面と屋根下地材と直角な側面とでなす軸方向の少なくとも一つの稜は、傾斜面を有するものとし、前記分岐部の固定手段は、屋根瓦により前記傾斜面を介して分岐部を屋根面に押圧するものとしてなることを特徴とする（請求項５）。前記構成によれば、分岐部の基幹ケーブルに並行な端部に設けた前記傾斜面部を、屋根瓦の棟側上辺縁下部と屋根下地材との隙間に嵌め込んで固定することができ、これにより、取付工具及び金具を一切必要とせず、容易に分岐部を固定することが可能となり大幅な作業効率の向上、コストダウンが図れる。
【００２６】
また、前記請求項５に記載のモジュールにおいて、前記傾斜面は、前記屋根下地材に接する面と反対側の上面と屋根下地材と直角な側面とでなす軸方向の二つの稜に設け、前記矩形状の軸断面は、実質的に、矩形と台形とを組み合わせた六角形状断面としてなることを特徴とする（請求項６）。太陽光発電システムの仕様によっては、基幹ケーブルの正負の向きを逆にする、即ち分岐部の向きを上下１８０度反転させる必要性が生ずるが、この場合においても、前記請求項６の発明の構成によれば、分岐部の上下両側に傾斜面部があるので、前記傾斜面部を介しての分岐部の固定がいかなる場合にも容易に可能となる。
【発明の効果】
【００２７】
この発明によれば、部品点数や施工工数の増大なしに、出力ケーブルの分岐部を確実に固定することができ、太陽電池付屋根瓦の敷設作業や配線接続作業の容易化，確実化を図り、屋根材一体型太陽電池モジュールのコスト低減を図ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２８】
次に、この発明の実施形態に関して、図１ないし図８に基いて説明する。図１は本発明の実施形態に係る屋根材一体型太陽電池モジュールの模式的構成図、図２は図１のモジュールの配線図の一例（４直列１並列）を示す図、図３は本発明の実施形態に係る分岐部の構成断面図、図４は貫通穴と釘を使用した分岐部の実施態様の斜視図、図５は凹部とＬ状釘を使用した分岐部の実施態様の斜視図、図６は端部に傾斜加工を施した分岐部の実施態様の斜視図、図７は図６の分岐部を屋根瓦の棟側上辺縁下部と屋根下地材との隙間へ嵌め込んで固定した状態を示す断面図、図８は図７の一部拡大断面図である。
【００２９】
図１および図２において、図９および図１０に示す部材と同一機能部材には同一符号を付してその詳細説明を省略する。図１において、屋根瓦２の表面に設けられた凹部に太陽電池１が配設されてなる太陽電池付屋根瓦２１が、軒先から棟に向かって水上側の太陽電池付屋根瓦２１の下側端部が水下側の太陽電池付屋根瓦２１の上辺縁部２ｂと重なるように配設され、野地板３０に敷かれたルーフィング材３１上に葺設される。屋根瓦２の上辺縁部から取り出された出力ケーブル４にはプラグ５及びソケット６が取り付けられており、隣接した太陽電池付屋根瓦２１の正極と負極の上記プラグ５とソケット６を直列接続して、図示しないパワーコンディショナーの入力電圧、一般的にはＤＣ２００Ｖの電圧を得る。
【００３０】
また、図２の配線図に示すように、両端の太陽電池付屋根瓦２１の直列接続されていない出力ケーブル４は正極４ａ・負極4ｂ各々を、２芯ケーブルを使用して正負極を一本化した基幹ケーブル７から分岐部８を介して分岐された分岐ケーブル（正極９ａ、負極９ｂ）にそれぞれプラグ５及びソケット６によって並列に接続し、１つの太陽電池ユニットを形成している。なお、図２において、部番１０は、分岐部８内に設けた逆流ダイオードである。上記のようなユニットが複数、基幹ケーブル７に接続され、図示しないパワーコンディショナーへ配線されて交流電圧に変換される。
【００３１】
なお、本発明で用いられる太陽電池１について以下に詳述する。太陽電池１に用いる半導体は、特に限定されるものではないが、例えば、シリコン系半導体、化合物系半導体等の材料からなり、単結晶系や多結晶系の結晶系半導体やアモルファス系半導体が挙げられる。これらの内、特に結晶系シリコン太陽電池は、高い信頼性、エネルギー変換効率等によって、屋根材一体型太陽電池として屋外用途において好適に用いられる。又、アモルファス系シリコン太陽電池は、現状では上記結晶系シリコン太陽電池に比べてエネルギー変換効率等が低いものの、低コスト薄膜系太陽電池として期待されるものである。
【００３２】
上記太陽電池１としては、結晶系半導体、化合物系半導体やこれらの半導体とアモルファス系半導体の積層構造のセルからなる多数の素子を１枚の基板に集積したモジュールが用いられてもよいが、大面積の１枚のアモルファス系シリコン太陽電池素子からなるモジュールを用いることもできる。又、これらの太陽電池は、通常、その表面に例えば、普通又は強化ガラス、アクリル樹脂板、ＰＴＦＥ系薄膜等の透明性の高い表面保護材が積層される。
【００３３】
上記太陽電池がその表面に配設される屋根瓦の材料は、特に限定されるものではないが、例えば、セメント等の無機材料、アルミニウムや鉄鋼等の金属材料、ポリカーボネートや繊維強化プラスチック等の有機材料もしくはこれらを複合した基板からなるもの等が挙げられる。
【００３４】
太陽電池１の好ましい構成について、さらに具体的に例示的に述べる。太陽電池１に用いる太陽電池素子としては、厚さ１０μｍから１００μｍの高分子材料フィルム基板上に非結晶シリコン薄膜などから形成された光電変換層とＡｇやＡｌ、ＺｎＯの層が電極層として形成された１枚の薄膜太陽電池を用い、上記太陽電池素子の正極及び負極の発電出力を、図示しない導電フィルムを用いて、前記出力端子ボックス１１内に集電し、出力ケーブル４に通電する。
【００３５】
また、上記太陽電池１は、例えば、厚さ３ｍｍの白板ガラス板の裏面に、約２００ｍｍ×８００ｍｍサイズの上記のような太陽電池素子を、厚さ０．３ｍｍ〜０．４ｍｍのエチレン−酢酸ビニル共重合体からなる封止材とフッ素樹脂系のバックフィルムで積層された構造とする。上記太陽電池１と屋根瓦２とは、図９において示した屋根瓦２の凹部４１、４２に例えばシリコン系接着材を流し込み、太陽電池１を嵌め込んで一体化する。また、接着材により、屋根瓦２裏面の防水を保つようにする。
【００３６】
次に、図３について述べる。図３において、分岐部８は２芯ケーブルを使用した基幹ケーブル７に、負極側は圧着端子１２ａを介して分岐ケーブル負極９ｂへ、正極側は圧着端子１２ｂ、逆流防止ダイオード１０、圧着端子１２ｃを介して分岐ケーブル正極９ａに接続される。全ての電気的接続が完了した後に、例えばポリエチレン等の樹脂をインサート成型して、防水・絶縁構造の分岐部８を構成する。なお、図３において、８ａは後述する貫通穴である。
【００３７】
次に、図４の分岐部の構成について述べる。図４において、分岐部８には基幹ケーブル７と直交する端部に膨らみを持たせ分岐部８の板厚方向に貫通穴８ａを対向する位置に２箇所形成する。一列の太陽電池付屋根瓦２１の葺設完了後、配線接続を行い、棟側次列の太陽電池付屋根瓦２１を葺設する前に前記分岐部８に形成した貫通穴８ａに釘１３を通して野地板３０及びルーフィング材３１に固定する。分岐部８に形成した貫通穴８ａを２箇所に設けたのは分岐部８の取り付け方向が、太陽光発電システムの仕様により１８０度変わっても、即ち、分岐部取り付けの上下関係が逆になっても、貫通穴８の位置を同様に確保できるようにするためである。
【００３８】
次に、請求項４の発明に係る図５の分岐部の構成について述べる。図５の実施態様においては、分岐部８に基幹ケーブル７と直交する方向に凹部８ｂを２箇所設け、Ｌ状釘１４の凸部１４ａが前記分岐部８の凹部８ｂに勘合するようにして野地板３０及びルーフィング材３１に固定する。
【００３９】
次に、請求項５の発明に係る図６の分岐部の構成および同分岐部を屋根瓦で固定する構成を示す図７および図８について述べる。図６の実施態様においては、分岐部８に基幹ケーブル７と並行で且つ両端に１０°〜４５°の傾斜面を有する傾斜部８ｃを設ける。図７，８に示すように、一列の太陽電池付屋根瓦２１の葺設及び配線接続完了後、野地板３０及びルーフィング材３１上で分岐部８を滑らせて、屋根材の棟側上辺縁下部２ａとの隙間に分岐部８の傾斜部８ｃを嵌め込み、棟側から分岐部８を叩いて、傾斜部８ｃを瓦の上辺縁下部２ａ部に押し込んで、分岐部を固定する。分岐部８の両側に傾斜部８ｃを設けた理由は、前述のように、分岐部８の方向が１８０度変わっても、傾斜部８ｃが屋根材の棟側上辺縁下部２ａに対応できるようにするためである。
【００４０】
上記本発明の実施態様によれば、太陽電池付屋根瓦の葺設工数を著しく低減し、かつ太陽電池付屋根瓦の配線接続作業が極めて迅速・容易且つ確実に実施でき、太陽光発電システムのコストを大幅に低減させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００４１】
【図１】本発明の実施形態に係る屋根材一体型太陽電池モジュールの模式的構成図。
【図２】図１のモジュールの配線図の一例（４直列１並列の場合）を示す図。
【図３】本発明の実施形態に係る分岐部の構成断面図。
【図４】貫通穴と釘を使用した分岐部の実施態様の斜視図。
【図５】凹部とＬ状釘を使用した図４とは異なる分岐部の実施態様の斜視図。
【図６】端部に傾斜加工を施した図４とはさらに異なる分岐部の実施態様の斜視図。
【図７】図６の分岐部を屋根瓦の棟側上辺縁下部と屋根下地材との隙間へ嵌め込んで固定した状態を示す断面図。
【図８】図７の一部拡大断面図。
【図９】従来の太陽電池付屋根瓦の構成の一例の分解斜視図。
【図１０】図９の太陽電池付屋根瓦の敷設および配線構造の説明図。
【符号の説明】
【００４２】
１    太陽電池
２    屋根瓦
４    出力ケーブル
５    プラグ
６    ソケット
７    基幹ケーブル
８    分岐部
８ａ    貫通穴
８ｂ    凹部
８ｃ    傾斜部
９ａ，９ｂ    分岐ケーブル
１０    逆流ダイオード
１１    端子ボックス
１３    釘
１４    Ｌ字状釘
１４ａ    凸部
２１    太陽電池付屋根瓦
３０    野地板
３１    ルーフィング材
【図１】
2005264483.tif 000003
【図２】
2005264483.tif 000004
【図３】
2005264483.tif 000005
【図４】
2005264483.tif 000006
【図５】
2005264483.tif 000007
【図６】
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【図７】
2005264483.tif 000009
【図８】
2005264483.tif 000010
【図９】
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【図１０】
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