(57)【要約】【課題】薄膜超電導線材の電流密度（Ｊｅ）を、煩雑な作業を有しない構成にして向上させる。【解決手段】Ｎｉ、Ｎｉ−Ｆｅ合金、Ｎｉ複合材等のテープ状金属１の両面に、ＹＳＺの膜とＣｅＯ２の複層膜等の金属酸化膜の中間層２を介して、ＨｏＢＣＯ等の薄膜超電導層３を形成する。その製造方法は、金属テープの両面を精密研磨する工程と、その両面に気相法を用いて中間層を形成する工程と、さらにその両面に超電導を形成する工程と、形成された超電導層への酸素を導入する工程を有する。【選択図】        図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
テープ状金属の両面に、金属酸化膜の中間層を介して酸化物超電導層が形成されていることを特徴とする薄膜超電導線材。
【請求項２】
前記酸化物超電導層の外側に金属の層を有する請求項１に記載の薄膜超電導線材。
【請求項３】
前記金属の層が両面に有り、該両面の金属の層は互いに電気的に接続されている請求項２に記載の薄膜超電導線材。
【請求項４】
前記中間層が酸化セリウム（ＣｅＯ２）、イットリア安定化ジルコニア（ＹＳＺ）、安定化ジルコニア、バリウムジルコネート（ＢａＺｒＯ３）、アルミン酸ランタン（ＬａＡｌＯ３）、Ｇｄ２Ｚｒ２Ｏ７、ＳｍＧｄＯ３、ＲＥ２Ｏ３（ＲＥ；Ｙ、ランタノイド）の群より選ばれる１種以上の単層若しくは複層からなる請求項１乃至３のいずれかに記載の薄膜超電導線材。
【請求項５】
前記中間層が、面内配向している請求項１乃至４のいずれかに記載の薄膜超電導線材。
【請求項６】
前記テープ状金属がＮｉ、Ｃｒ、Ｍｎ、Ｃｏ、Ｆｅ、Ｐｄ、Ａｕ、Ｃｕ、及びＡｇから選ばれる金属単味、合金及び複合材のいずれかである請求項１乃至５のいずれかに記載の薄膜超電導線材。
【請求項７】
前記テープ状金属が、面内配向している請求項６に記載の薄膜超電導線材。
【請求項８】
金属テープを用意し、
ａ）該金属テープの両面を精密研磨する工程と、
ｂ）その両面に気相法を用いて中間層を形成する工程と、
ｃ）さらにその両面に、超電導層を形成する工程と、
ｄ）形成された超電導層への酸素を導入する工程
を有することを特徴とする薄膜超電導線材の製造方法。
【請求項９】
前記中間層を形成する工程が、両面同時に形成する工程である請求項８に記載の薄膜超電導線材の製造方法。
【請求項１０】
前記超電導層を形成する工程が、両面同時に形成する工程である請求項８又は９に記載の薄膜超電導線材の製造方法。
【請求項１１】
前記工程の後に、
ｅ）金属の層を形成する工程
を加えた請求項８乃至１０のいずれかに記載の薄膜超電導線材の製造方法。
【請求項１２】
前記中間層を作製する気相法が、スパッタリング法、電子ビーム法及びパルスレーザー蒸着法（ＰＬＤ法）のいずれか又はその２種以上の組み合わせである請求項８乃至１１のいずれかに記載の薄膜超電導線材の製造方法。
【請求項１３】
超電導層が気相法で形成される請求項８乃至１２のいずれかに記載の薄膜超電導線材の製造方法。
【請求項１４】
前記気相法が、パルスレーザー蒸着法である請求項１３に記載の薄膜超電導線材の製造方法。
【請求項１５】
超電導層が液相法で形成される請求項８乃至１２のいずれかに記載の薄膜超電導線材の製造方法。
【請求項１６】
前記液相法が有機金属析出法（ＭＯＤ法）である請求項１５に記載の薄膜超電導線材の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、高磁界発生を必要とする超電導機器などに用いられる薄膜超電導線材及びその製造方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来の薄膜超電導線材は、テープ状基材の片側に中間層を装着し、その上に超電導層を配置することにより、得られていた。これらの薄膜超電導線材は、比較的高温で超電導性を示すため、窒素ガスで冷却できることから、発電機やリニアモーターカー等に有望な材料である。ところが、超電導層は薄膜のため、テープ状基材との断面比から、いくら大きな臨界超電導密度（Ｊｃ）を有するものでも、たかだか０．１〜５μｍ程度の超電導層に対し、テープ状基材の断面厚が１０〜１００μｍ程度あるため、トータルの電流密度は大きく得ることが出来なかった。
【０００３】
その対策案として、テープの両面に超電導層を設ける手段が紹介された（特許文献１参照）。該手段によれば、金属又はセラミックス基材の両面もしくは両面と両側面に銀又は銀合金層を介して酸化物超電導体層を設け、これを焼成することにより形成するものである。ところがその製法は、銀又は銀合金のテープの片側に超電導層を設け、これを金属又はセラミックス基材のテープの両面に銀ペーストで貼り付ける方法と、若しくは基材のテープ幅の倍の幅を有する銀テープを用い、その片側に超電導層を設け、これで該基材テープをくるむ方法を取っている。確かにテープの両面に超電導層を有することになるため、テープ断面における電流密度は大きくすることが出来る。
【０００４】
【特許文献１】
特開平０８−２１２８４６号公報（００１５，００２２−００２６）
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
前記特許文献１に記載の発明では、確かに電流密度を大きくすることが出来ている。しかし、その製造においてテープの張り合わせ等、作業が煩雑である。また、そのような構成を取らざるを得ない材料の組み合わせとなっている。より簡素な製造方法と共に、その製造方法を達成すべき材料の組み合わせを課題とする。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
本発明は、テープ状金属の両面に、金属酸化膜の中間層を介して酸化物超電導層が形成されていることを特徴とする薄膜超電導線材である。このような構成により、片側のみ超電導層を有する薄膜超電導線材の約２倍の電流密度を得ることが出来る。
ここで、前記酸化物超電導層の外側に金属の層を有すると、超電導薄膜が保護され好ましい。また、前記金属の層が両面に有り、該金属の層は互いに電気的に接続されていると、表裏両面の均一性が計れ、さらに好ましい。
前記中間層は、超電導薄膜を安定して積層でき、かつ結晶方位が安定するパイロクロマ型、蛍石型、岩塩型、又はペロブスカイト型の結晶構造を有する、１種以上の金属元素を含む金属酸化物であれば、単層若しくは複層で使用できるが、好ましくは、酸化セリウム（ＣｅＯ２）、イットリア安定化ジルコニア（ＹＳＺ）、安定化ジルコニア、バリウムジルコネート（ＢａＺｒＯ３）、アルミン酸ランタン（ＬａＡｌＯ３）、Ｇｄ２Ｚｒ２Ｏ７、ＳｍＧｄＯ３、ＲＥ２Ｏ３（ＲＥ；Ｙ、ランタノイド）の群より選ばれる１種以上の単層若しくは複層からなるものが良い。また、前記中間層が、面内配向していることが超電導薄膜の結晶方位を安定化せしめるので好ましい。
特に好ましくは、ＹＳＺの層とその上のＣｅＯ２層からなる中間層とするのが良い。
又、用いる前記テープ状金属がＮｉ、Ｃｒ、Ｍｎ、Ｃｏ、Ｆｅ、Ｐｄ、Ａｕ、Ｃｕ、及びＡｇから選ばれる金属単味、合金若しくは複合材のいずれかであると良く、該テープ状金属は、面内配向しているのが好ましい。基材となるテープ状金属が配向しているとその面に形成される中間層の配向性が向上する。
【０００７】
上記に述べた本発明の薄膜超電導線材の製造方法は基材となる金属テープを用意し、以下の工程を用いて形成する特徴を有する。
ａ）該金属テープの両面を精密研磨する工程。
ｂ）その表面に気相法を用いて中間層を形成する工程。
ｃ）さらにその表面に、超電導層を形成する工程。
ｄ）形成された超電導層への酸素導入工程。
すなわち、本発明による薄膜超電導線材の製造方法は、２つのテープを張り合わせる工程とか、くるむ工程を取らずに中間層、超電導層を形成する特徴を有する。
特に、前記中間層を形成する工程が、両面同時に形成する工程とすると、片面加工時に、他の面が酸化する等の問題を排除でき、好ましい。
また、超電導層を形成する工程が、両面同時に形成する工程とすると、工程を簡略化でき好ましい。
さらには、次の工程を加えると、超電導薄膜が保護され安定化する。
ｅ）金属の層を形成する工程。
【０００８】
ここで、前記中間層を作製する気相法が、スパッタリング法、電子ビーム法及びパルスレーザー蒸着法（ＰＬＤ法）のいずれか又はその２種以上の組み合わせであるのが好ましく、また、複層の中間層とする場合には、第１の中間層に続いて第２の中間層をタンデムに積層する工程とするのが好ましい。もちろん、前記気相法は、中間層を両面同時に形成することも可能である。
また、超電導層が気相法で形成されるのが好ましい。この場合は、パルスレーザー蒸着法（ＰＬＤ法）を用いるのがよい。この方法も両面同時に形成可能である。前工程で中間層を両面に形成した場合は、超電導層を片面ずつ形成しても構わない。
別に、超電導層が液相法で作製されるものでも良い。この場合は、有機金属蒸着法（ＭＯＤ法）であると好ましく、両面に均一に超電導層を形成できる利点がある。
【０００９】
【発明の実施の形態】
本発明は、図１の縦断面図で示すように、テープ状金属１の両面に超電導膜３を有する薄膜超電導線材４である。このような形状とすることにより、断面あたりの電流密度（Ｊｅ）を片側のみの場合に比べ飛躍的に大きくすることが出来る。ただし、テープ状金属１の直上に超電導膜３を形成するのでは、臨界超電導密度（Ｊｃ）を大きくすることが出来ず、中間層２が必要となる。
この理由は、テープ状金属１が金属の多結晶から構成されており、この上に超電導膜３を形成すると、同様に多結晶の膜が出来上がる。この多結晶膜はテープの面に垂直方向への結晶軸は整うが、水平方向には揃えることが出来ない。従って、超電導性能を示すこの水平方向の結晶軸を揃えることが、Ｊｃを大きくすることになる。
このために金属酸化物からなる中間層２を設け、該中間層２にはその上に形成する超電導膜３の結晶配向性を整える働きを持たせる。すなわち、テープ状金属１の面に中間層２を配置する際に、パルスレーザ蒸着法（ＰＬＤ法）などにより、高速に中間層２を設けるが、この際に基板傾斜製膜法（ＩＳＤ法）を用いれば、中間層２の配向性を調整できる。
【００１０】
本発明では、この金属酸化物の中間層２をテープ状金属１の両面に有し、その表面に超電導膜３を形成せしめるため、断面あたりの電流密度（Ｊｅ）を大きくできる。ちなみに金属テープ１の厚みが数十μｍ乃至数百μｍであるのに対し、中間層２が数μｍ程度、超電導膜３もたかだか数μｍ程度の厚みであるから、断面あたりのＪｅは２倍とはならないが、ほぼそれに近い値となる。
【００１１】
ここで用いるテープ状金属１は、出来るだけ厚みを薄くする方が、Ｊｅを大きくすることが出来る。薄くしすぎると強度が不足し、超電導膜３の加工性及び超電導線材４としての加工特性に影響する。材料としてはＮｉを含む金属が好ましく、特にＮｉ、Ｎｉ−Ｆｅ合金，Ｎｉ複合材を用いるとよい。
また、テープ状金属１の表面は、その表面に薄膜層を均一に形成する必要から、表面平滑性の値が大きいものは好ましくなく、両面を研磨調整して、表面平滑性を５０ｎｍ以下とするのがよい。
【００１２】
中間層２には、前述のように超電導膜３の結晶軸を整える必要性から、酸化セリウム（ＣｅＯ２）、イットリア安定化ジルコニア（ＹＳＺ）、安定化ジルコニア、バリウムジルコネート（ＢａＺｒＯ３）、アルミン酸ランタン（ＬａＡｌＯ３）、Ｇｄ２Ｚｒ２Ｏ７、ＳｍＧｄＯ３、ＲＥ２Ｏ３（ＲＥ；Ｙ、ランタノイド）などを用いるのが好ましい。
また、この中間層２は単層でも構わないが、複層構造とすることも超電導膜３の結晶軸を整えるためには好ましい手段である。特に好ましくは、第１層をＹＳＺ膜、第２層をＣｅＯ２膜とするのが好ましい。
超電導膜３にはＲＥＢＣＯ（ＲＥＢａ２Ｃｕ２Ｏ７−ｘ：ＲＥ＝Ｙ、ランタノイド）を用いるのが好ましく、特に好ましくはＨｏＢＣＯ，ＳｍＢＣＯ，ＥｕＢＣＯ，ＮｄＢＣＯなどである。
【００１３】
なお、本発明の製造方法は、工程に特徴を有する。特に金属テープの両面研磨工程では、複数段の研磨機を互い違いに設置し、その間を通すことで、両面を順次高度の研磨面に仕上げていく点において特徴がある。その模式図を図２に示す。サプライ９から供給される金属テープ５は、複数の研磨機６で両面を研磨され、洗浄部７で表面を洗浄され、洗浄液等を乾燥部８で乾燥され、巻き取り１０で収納される。ここで表面平滑度を５０ｎｍ以下に調整する。
【００１４】
次に、中間層を気相法を用いて形成する工程では、前記工程後の金属テープ表面に発生する酸化膜等を除去した後、スパッタリング法、電子ビーム法、パルスレーザー蒸着法等により膜を形成する。その一例として、図３に複層の中間層を両面同時に形成する模式図を示す。図３では、サプライ１１から巻き取り１６まで外気を遮断した状態にする。サプライ１１から送り出される表面の平滑度を調整された金属テープ１２を真空還元炉のような酸化膜除去装置１３で表面を清浄化したのち、第１中間層形成装置１４で両側から同時に膜形成することにより、テープの両面に同時に製膜させる。また、図３で示すように、中間層を複層とする際は、この膜形成装置をタンデムに並べ、第１層の製膜後、直ちに第２中間層形成装置１５で続けて膜形成することにより、効率的に製膜出来る。複層の中間層が形成された金属テープ１２は巻き取り１６で巻き取られる。図３では、中間層形成にスパッタリング装置を例示したが、もちろん、気相法であれば、スパッタリング法、電子ビーム法、パルスレーザー蒸着法以外でも構わない。また、図３の例は、両面同時かつ複数の中間層形成方法であるが、片面ずつ形成すること、複数の中間層を別々に形成しても良い。
【００１５】
ただし、この中間層を片面ずつ形成する場合、片方の面に中間層を形成する工程で、中間層が形成されない面の金属が酸化される可能性が大きい。従って、中間層は両面同時に形成する方が好ましい。又、複数の中間層を形成する場合は、少なくとも第１の中間層は両面同時に形成するのが好ましく、第２の中間層は別々に形成しても構わない。
【００１６】
その後、中間層の表面に超電導層を形成する工程では、気相法と液相法が使用できる。気相法を用いる場合は、前述のＰＬＤ法を用いるのが好ましい。この場合、片面ずつ超電導層を形成することが出来る。また両面を同時に形成する場合は、図４の模式図のように、両面を同位置でエキシマレーザ２１、２１′によるターゲット面２２、２２′からのプラズマ２３、２３′に当てるのではなく、エキシマレーザ２１，２１′のように位置を多少前後しておくようにする。また、テープ面２４、２４′に垂直にプラズマ２３，２３′を当てるよりも、ＩＳＤ法のように斜めにプラズマ２３，２３′が当たるようにすると、超電導層が結晶軸の方向を揃えて形成されるため、特に好ましい。
【００１７】
また、超電導層の形成においては、前記のように両面同時に形成することが好ましいが、場合により片面ずつ形成することもある。これは、金属テープの表面に既に中間層が形成されているため、超電導層を片面だけ形成しても、形成されない逆の面が酸化による影響を受けない。また、片面に形成された超電導層は、その裏面に超電導層を形成する際に、最初の超電導層の特性を継続させる働きがある。
【００１８】
このような、超電導層を片面ずつ形成させる場合には、両面同時に形成する図４の方法とは異なり、好ましい方法がある。図５及び６にその説明図を示す。図５では、サプライ３１から供給される中間層か両面に形成された金属テープ３０がエキシマレーザ３３によるターゲット面３４からのプラズマ３５により超電導層をその表面に形成し、ガイドリール３６，３７，３８を経て戻る。戻った金属テープ３０は超電導層が未形成の表面であり、前記と同様にエキシマレーザ３３によるターゲット面３４からのプラズマ３５により、その表面に超電導層を形成する。巻き取り３２には両面に超電導層が形成された薄膜超電導線材が収納される。図５では片面ずつの超電導層を形成する方法であるが、１つのプロセスで完結する。
【００１９】
図６はその応用例であり、中間層が両面に形成された金属テープを１つのプラズマに複数回通すことにより、超電導層を形成する方法である。エキシマレーザ３３によるターゲット面３４からのプラズマ３５が往復する複数の金属テープ３０に超導電層を形成する。この金属テープ３０は同一の金属テープを裏表繰り返して用いる場合と、複数の金属テープを並列に用いる場合等、種々利用することが出来る。
【００２０】
液相法を用いる場合は、有機金属折出法（ＭＯＤ法）を用いるのが好ましく、超電導組成となる金属成分の有機化合物、例えば酢酸金属を水溶液にし、これをテープに塗布乾燥することによって被膜を得る。被膜をさらに加熱すれば、有機物が除去できる。
特にＭＯＤ法の場合には、簡単な設備で両面同時成膜が容易になる利点がある。
【００２１】
以上により、超電導膜の層は出来るが、超電導性を示すためには酸化膜とする必要がある。以上の工程後、熱処理工程や焼成工程等の酸素導入工程を加えることにより超電導膜の配向した結晶層が得られる。
【００２２】
【実施例】
以下に実施例をあげるが、本発明は実施例の内容に限定されるものではない。
（実施例１）
面内配向性が１１°の幅１ｃｍ、厚さ０．１ｍｍのＮｉ−Ｆｅ合金テープを用意し、両面研磨して表面平滑性を原子間力顕微鏡（ＡＦＭ）による測定をしたところ、２０ｎｍであった。これを高周波スパッタリング法を用いて両面にＹＳＺ膜を形成し、その後ＣｅＯ２の膜を合わせて２μｍ形成した。この中間層の両表面にＣｅＯ２膜をキャップ層としてＰＬＤ法により０．０５μｍ製膜した。その上に高周波スパッタリング法を用いてＨｏＢＣＯ膜を両面に２μｍ製膜した。熱処理後、四端子による通電法により臨界電流を計測した結果、Ｉｃ＝４４０Ａ（７７Ｋ、０Ｔ）、Ｊｃ＝１．１ＭＡ／ｃｍ２（７７Ｋ、０Ｔ）となった。この結果、全断面積当たりの電流密度（Ｊｅ）は、Ｊｅ＝約４４ｋＡ／ｃｍ２（７７Ｋ、０Ｔ）となった。
【００２３】
（実施例２）面内配向性が１０°の幅１ｃｍ厚さ０．０５ｍｍのＮｉ／ステンレス／Ｎｉ複合テープを用意し、両面研磨して表面平滑性をＡＦＭによる測定をしたところ、２０ｎｍであった。これを電子ビーム蒸着法を用いて両面にＹＳＺ膜を形成し、その後ＣｅＯ２の膜を合わせて２μｍ形成した。この中間層の両表面にＣｅＯ２膜をキャップ層としてＰＬＤ法により０．０５μｍ製膜した。その上に高周波スパッタリング法を用いてＨｏＢＣＯ膜を両面に１．５μｍ製膜した。熱処理後、四端子による通電法により導電性を計測した結果、Ｉｃ＝３５０Ａ（７７Ｋ、０Ｔ）、Ｊｃ＝１．２５ＭＡ／ｃｍ２（７７Ｋ、０Ｔ）となった。この結果、Ｊｅ＝約７０ｋＡ／ｃｍ２（７７Ｋ、０Ｔ）なる電流密度となった。
【００２４】
（実施例３）面内配向性が１２°の幅１ｃｍ厚さ０．１ｍｍのＮｉ−Ｆｅ合金テープを用意し、両面研磨して表面平滑性をＡＦＭによる測定をしたところ、１０ｎｍであった。これを高周波スパッタリング法を用いて両面にＹＳＺ膜を形成し、その後ＣｅＯ２の膜を合わせて２μｍ形成した。この中間層の両表面にＣｅＯ２膜をキャップ層として電子ビーム蒸着法により０．０５μｍ製膜した。その上にＰＬＤ法を用いてＳｍＢＣＯ膜を片面ずつ製膜し、結果として両面に３μｍ製膜した。熱処理後、四端子による通電法により導電性を計測した結果、Ｉｃ＝４８０Ａ（７７Ｋ、０Ｔ）、Ｊｃ＝０．８ＭＡ／ｃｍ２（７７Ｋ、０Ｔ）となった。この結果、Ｊｅ＝約４８ｋＡ／ｃｍ２（７７Ｋ、０Ｔ）なる電流密度となった。
【００２５】
（比較例１）面内配向性が１１°の幅１ｃｍ厚さ０．１ｍｍのＮｉ−Ｆｅ合金テープを用意し、片面研磨して表面平滑性をＡＦＭによる測定をしたところ、２０ｎｍであった。これを高周波スパッタリング法を用いてその面にＹＳＺ膜を形成し、その後ＣｅＯ２の膜を合わせて２μｍ形成した。この中間層の表面にＣｅＯ２膜をキャップ層としてＰＬＤ法により０．０５μｍ製膜した。その上にＰＬＤ法を用いてＨｏＢＣＯ膜を２μｍ製膜した。熱処理後、四端子による通電法により導電性を計測した結果、Ｉｃ＝２４０Ａ（７７Ｋ、０Ｔ）、Ｊｃ＝１．２ＭＡ／ｃｍ２（７７Ｋ、０Ｔ）となった。この結果、Ｊｅ＝約２４ｋＡ／ｃｍ２（７７Ｋ、０Ｔ）なる電流密度となった。
【００２６】
（比較例２）面内配向性が１０°の幅１ｃｍ厚さ０．０５ｍｍのＮｉ／ステンレス複合テープを用意し、このＮｉ面側を片面研磨して表面平滑性をＡＦＭによる測定をしたところ、１０ｎｍであった。この面に高周波スパッタリング法を用いてその面にＹＳＺ膜を形成し、その後ＣｅＯ２の膜を合わせて２μｍ形成した。この中間層の表面にＣｅＯ２膜をキャップ層として電子ビーム蒸着法により０．０５μｍ製膜した。その上にＰＬＤ法を用いてＨｏＢＣＯ膜を１．５μｍ製膜した。熱処理後、四端子による通電法により導電性を計測した結果、Ｉｃ＝１５０Ａ（７７Ｋ、０Ｔ）、Ｊｃ＝１．０ＭＡ／ｃｍ２（７７Ｋ、０Ｔ）となった。この結果、Ｊｅ＝約３０ｋＡ／ｃｍ２（７７Ｋ、０Ｔ）なる電流密度となった。
【００２７】
以上の実施例と比較例の対比により、テープ断面の電流密度（Ｊｅ）は大幅に増加し、約２倍近い値を得ている。すなわち、テープの両面の超電導層を形成することにより、テープ断面における電流密度はほぼ倍に増やすことが出来る。また、本発明の製造方法によれば、従来の片面に超電導膜を形成する場合と大幅に工程を増やすことなく製造できる。
【００２８】
【発明の効果】
本発明により、薄膜超電導線材における断面あたりの電流密度を飛躍的に大きくすることができ、かつ製造方法も片面超電導線材と作業性において大幅に増加することなく製造できる手段である。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の縦断面の模式図である。
【図２】本発明の製造方法のうち、両面を精密研磨する工程の模式図である。
【図３】本発明の製造方法のうち、中間層を形成する工程の一例である。
【図４】本発明の製造方法のうち、超電導層を形成する工程の一例である。
【図５】本発明の製造方法のうち、超電導層を形成する工程の別の例である。
【図６】本発明の製造方法のうち、超電導層を形成する工程のさらなる別の例である。
【符号の説明】
１．テープ状金属
２．中間層
３．超電導膜
４．薄膜超電導線材
５．金属テープ
６．研磨機
７．洗浄部
８．乾燥部
９．サプライ
１０．巻き取り
１１．サプライ
１２．金属テープ
１３．酸化膜除去装置
１４．第１中間層形成装置
１５．第２中間層形成装置
１６．巻き取り
２１，２１′．エキシマレーザ
２２，２２′．ターゲット面
２３，２３′．プラズマ
２４，２４′．テープ面
３０．金属テープ
３１．サプライ
３２．巻き取り
３３．エキシマレーザ
３４．ターゲット面
３５．プラズマ
３６，３７，３８．ガイドリール
【図１】
2005056591.tif 000003
【図２】
2005056591.tif 000004
【図３】
2005056591.tif 000005
【図４】
2005056591.tif 000006
【図５】
2005056591.tif 000007
【図６】
2005056591.tif 000008