(57)【要約】【課題】  回転流体機械のロータが首振り運動しても、ロータリバルブの固定側バルブプレートおよび可動側バルブプレートの摺動面の密着性を確保できるようにする。【解決手段】  膨張機の膨張室に対する高温高圧蒸気の供給・排出を制御するロータリバルブ７１を、ケーシング側にフローティング支持された固定側バルブプレート７３とロータ側にフローティング支持された可動側バルブプレート７３とを摺動面７７で接触させて構成したので、ロータの首振り運動を両バルブプレート７３，７４の揺動によって効果的に吸収し、摺動面７７の密着性を確保して高温高圧蒸気の漏洩を最小限に抑えることができる。また可動側バルブプレート７４側の蒸気通路Ｐ３ｒとロータ側の蒸気通路Ｐ３ｆとをＣシール５１を介して気密に連通させたので、可動側バルブプレート７４の揺動を許容しながら両蒸気通路Ｐ３ｒ，Ｐ３ｆの連通部からの高温高圧蒸気の漏洩を阻止することができる。【選択図】        図５
2005163580.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ケーシング（１１）と、
ケーシング（１１）に回転自在に支持されたロータ（２２）と、
ロータ（２２）に設けられた作動部（Ａ）と、
ケーシング（１１）およびロータ（２２）間に設けられて作動部（Ａ）に対する作動媒体の供給・排出を制御するロータリバルブ（７１）とを備え、
ロータリバルブ（７１）は、ケーシング（１１）側に固定したバルブ本体部（７２）に回転不能にフローティング支持された固定側バルブプレート（７３）とロータ（２２）側に支持された可動側バルブプレート（７４）とを軸線（Ｌ）に直交する摺動面（７７）において接触させた回転流体機械であって、
可動側バルブプレート（７４）をロータ（２２）にフローティング支持するとともに、可動側バルブプレート（７４）側に設けた作動媒体通路（Ｐ３ｒ）とロータ（２２）側に設けた作動媒体通路（Ｐ３ｆ）とをシール部材（５１）を介して気密に連通させたことを特徴とする回転流体機械。
【請求項２】
シール部材（５１）は作動媒体通路（Ｐ３ｒ，Ｐ３ｆ）を囲むように配置されて径方向内向きに開放したシールであることを特徴とする、請求項１に記載の回転流体機械。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ケーシングと、ケーシングに回転自在に支持されたロータと、ロータに設けられた作動部と、ケーシングおよびロータ間に設けられて作動部に対する作動媒体の供給・排出を制御するロータリバルブとを備えた回転流体機械に関する。
【背景技術】
【０００２】
かかる回転流体機械は、下記特許文献１により公知である。この回転流体機械のロータリバルブは、ケーシング側に支持された固定側バルブプレートとロータ側に支持された可動側バルブプレートとを摺動面において接触させたもので、固定側バルブプレートの摺動面には蒸気供給通路および蒸気排出通路が開口し、可動側バルブプレートの摺動面にはロータの複数個の膨張室に連通する複数個の蒸気通路が円周方向に等間隔に開口する。
【０００３】
従って、固定側バルブプレートの蒸気供給通路から可動側バルブプレートの所定の蒸気通路に供給された高温高圧蒸気は膨張室内で膨張してピストンを駆動し、膨張仕事を終えた低温低圧蒸気は可動側バルブプレートの所定の蒸気通路から固定側バルブプレートの蒸気供排出路に排出され、この作用が各膨張室に対して順番に行われることでロータが回転駆動される。
【特許文献１】特開２００２−２５６８０５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、ロータをケーシングに支持するベアリングの僅かな位置ずれやガタによってロータが軸線から外れて首振り運動することが避けられず、ロータリバルブのケーシング側に設けた固定側バルブプレートとロータ側に設けた可動側バルブプレートとの摺動面の密着性が損なわれてしまい、その部分から蒸気が漏洩して回転流体機械が充分な性能を発揮できなくなる可能性がある。
【０００５】
そこで固定側バルブプレートをケーシングにフローティング支持して可動側バルブプレートの首振り運動に追従させることで、前記摺動面の密着性を確保することが考えられるが、固定側バルブプレートをフローティング支持するだけでは蒸気の漏洩を充分に阻止することが困難であった。
【０００６】
本発明は前述の事情に鑑みてなされたもので、回転流体機械のロータが首振り運動しても、ロータリバルブの固定側バルブプレートおよび可動側バルブプレートの摺動面の密着性を確保できるようにすることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するために、請求項１に記載された発明によれば、ケーシングと、ケーシングに回転自在に支持されたロータと、ロータに設けられた作動部と、ケーシングおよびロータ間に設けられて作動部に対する作動媒体の供給・排出を制御するロータリバルブとを備え、ロータリバルブは、ケーシング側に固定したバルブ本体部に回転不能にフローティング支持された固定側バルブプレートとロータ側に支持された可動側バルブプレートとを軸線に直交する摺動面において接触させた回転流体機械であって、可動側バルブプレートをロータにフローティング支持するとともに、可動側バルブプレート側に設けた作動媒体通路とロータ側に設けた作動媒体通路とをシール部材を介して気密に連通させたことを特徴とする回転流体機械が提案される。
【０００８】
また請求項２に記載された発明によれば、請求項１の構成に加えて、シール部材は作動媒体通路を囲むように配置されて径方向内向きに開放したシールであることを特徴とする回転流体機械が提案される。
【０００９】
尚、実施例のアキシャルピストンシリンダ群Ａは本発明の作動部に対応し、実施例の後部第３蒸気通路Ｐ３ｒおよび前部第３蒸気通路Ｐ３ｆは本発明の作動媒体通路に対応し、実施例のＣシール５１は本発明のシール部材に対応する。
【発明の効果】
【００１０】
請求項１の構成によれば、回転流体機械の作動部に対する作動媒体の供給・排出を制御するロータリバルブを、ケーシング側にフローティング支持された固定側バルブプレートとロータ側にフローティング支持された可動側バルブプレートとを摺動面で接触させて構成したので、ロータが回転する際の首振り運動を固定側バルブプレートおよび可動側バルブプレートの両方の揺動によって効果的に吸収し、摺動面の密着性を確保して作動媒体の漏洩を最小限に抑えることができる。また可動側バルブプレート側の作動媒体通路とロータ側の作動媒体通路とをシール部材を介して気密に連通させたので、可動側バルブプレートの揺動を許容しながら両作動媒体通路の連通部からの作動媒体の漏洩を阻止することができる。
【００１１】
請求項２の構成によれば、可動側バルブプレート側の作動媒体通路とロータ側の作動媒体通路とを気密に連通させるシール部材を、作動媒体通路を囲むように配置されて径方向内向きに開放したシールで構成したので、作動媒体の圧力でシールを拡開させてシール性を高めることができ、しかもシールが弾性変形することで可動側バルブプレートのフローティング支持を阻害することがない。またＣシールは伝熱面積が小さいので可動側バルブプレートからロータへの熱逃げを抑制し、可動側バルブプレートを作動媒体の熱で早期に温度上昇させて定常状態に移行させ、定常状態への移行期間における作動媒体の漏洩を最小限に抑えることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
以下、本発明の実施の形態を、添付の図面に示した本発明の実施例に基づいて説明する。
【００１３】
図１〜図１２は本発明の一実施例を示すもので、図１は膨張機の縦断面図、図２は図１の２部拡大図、図３はロータの分解斜視図、図４は図１の４部拡大図、図５は図４の５部拡大図、図６は図５の６−６線矢視図、図７は図５の７−７線矢視図、図８は図４の８−８線矢視図、図９は図４の９−９線矢視図、図１０図５の１０−１０線矢視図、図１１は図５の１１−１１線矢視図、図１２はコイルスプリング、パッキンリテーナおよびＶパッキンの斜視図である。
【００１４】
図１〜図３に示すように、本実施例の膨張機Ｅは例えばランキンサイクル装置に使用されるもので、作動媒体としての高温高圧蒸気の熱エネルギーおよび圧力エネルギーを機械エネルギーに変換して出力する。膨張機Ｅのケーシング１１は、ケーシング本体１２と、ケーシング本体１２の前面開口部にシール部材１３を介して複数本のボルト１４…で結合される前部カバー１５と、ケーシング本体１２の後面開口部にシール部材１６を介して複数本のボルト１７…で結合される後部カバー１８と、ケーシング本体１２の下面開口部にシール部材１９を介して複数本のボルト２０…で結合されるオイルパン２１とで構成される。
【００１５】
ケーシング１１の中央を前後方向に延びる軸線Ｌまわりに回転可能に配置されたロータ２２は、その前部を前部カバー１５に設けた組み合わせアンギュラベアリング２３，２３によって支持され、その後部をケーシング本体１２に設けたラジアルベアリング２４によって支持される。前部カバー１５の後面に斜板ホルダ２８が一体に形成されており、この斜板ホルダ２８にアンギュラベアリング３０を介して斜板３１が回転自在に支持される。斜板３１の軸線は前記ロータ２２の軸線Ｌに対して傾斜しており、その傾斜角は固定である。
【００１６】
ロータ２２は、組み合わせアンギュラベアリング２３，２３で前部カバー１５に支持された出力軸３２と、出力軸３２の後部に一体に形成された３個のスリーブ支持フランジ３３，３４，３５と、後側のスリーブ支持フランジ３５にメタルガスケット３６を介して複数本のボルト３７…で結合され、前記ラジアルベアリング２４でケーシング本体１２に支持されたロータヘッド３８と、３個のスリーブ支持フランジ３３，３４，３５に前方から嵌合して複数本のボルト３９…で前側のスリーブ支持フランジ３３に結合された断熱カバー４０とを備える。
【００１７】
３個のスリーブ支持フランジ３３，３４，３５には各々５個のスリーブ支持孔３３ａ…，３４ａ…，３５ａ…が軸線Ｌまわりに７２°間隔で形成されており、それらのスリーブ支持孔３３ａ…，３４ａ…，３５ａ…に５本のシリンダスリーブ４１…が後方から嵌合する。各々のシリンダスリーブ４１の後端にはフランジ４１ａが形成されており、このフランジ４１ａが後側のスリーブ支持フランジ３５のスリーブ支持孔３５ａに形成した段部３５ｂに嵌合した状態でメタルガスケット３６に当接して軸方向に位置決めされる。各々のシリンダスリーブ４１の内部にピストン４２が摺動自在に嵌合しており、ピストン４２の前端は斜板３１に形成したディンプル３１ａに当接するとともに、ピストン４２の後端とロータヘッド３８との間に蒸気の膨張室４３が区画される。
【００１８】
次に、ロータ２２の５個の膨張室４３…に蒸気を供給・排出するロータリバルブ７１の構造を、図４〜図１２に基づいて説明する。
【００１９】
図４に示すように、ロータ２２の軸線Ｌに沿うように配置されたロータリバルブ７１は、バルブ本体部７２と、カーボン製の固定側バルブプレート７３と、カーボン製、テフロン（登録商標）製、金属製等の可動側バルブプレート７４とを備える。
【００２０】
バルブ本体部７２は、その後部に一体に形成された円形のフランジ７２ａが後部カバー１８の後面にシール部材９１を介して当接し、複数本のボルト９２…で固定される。このとき、バルブ本体部７２の前部に一体に形成された円形断面の支持部７２ｂが後部カバー１８の支持孔１８ａに嵌合する。後部カバー１８の支持孔１８ａに連なる支持面１８ｂに環状のホルダ７９が複数本のボルト８０…で固定されており、このホルダ７９の内部にシール部材８２を介して保持された固定側バルブプレート７３が、テフロン（登録商標）コーティングしたノックピン８１，８１で回り止めされる。固定側バルブプレート７３はノックピン８１，８１によって回転方向に位置決めされるが、径方向および軸線Ｌ方向には僅かに移動可能にフローティング支持される。
【００２１】
バルブ本体部７２が固定側バルブプレート７３に当接する合わせ面８３に、円形断面の圧力室８４が開口する。バルブ本体部７２をシール部材９３を介して貫通する蒸気供給パイプ８５が圧力室８４の中心を通って合わせ面８３まで延びており、圧力室８４の内部において、蒸気供給パイプ８５の外周にコイルスプリング８６、パッキンリテーナ８７およびＶパッキン８８が順次配置される。
【００２２】
蒸気供給パイプ８５の先端と固定側バルブプレート７３の合わせ面８３との間には僅かな隙間が設定されており、蒸気供給パイプ８５が軸線Ｌ方向に熱膨張しても、その先端が合わせ面８３と干渉しないようになっている。蒸気供給パイプ８５に形成した１個の通孔８５ａが圧力室８４の後部に連通する。圧力室８４に供給された高温高圧蒸気は固定側バルブプレート７３を可動側バルブプレート７４に向けて付勢し、両者の摺動面７７を密着させてシール性を高める機能を発揮する。通孔８５ａの数は、蒸気供給パイプ８５の強度および圧力室８４への必要蒸気供給量に応じて複数個としても良い。
【００２３】
図４および図１１から明らかなように、テーパーしていない等径のコイルスプリング８６により付勢されるパッキンリテーナ８７は、コイルスプリング８６が当接する平坦面８７ａと、平坦面８７ａの反対側に形成された円錐面８７ｂと、蒸気供給パイプ８５の外周に緩く嵌合する貫通孔８７ｃとを備える。パッキンリテーナ８７により保持されるＶパッキン８８には、パッキンリテーナ８７の円錐面８７ｂに支持される円錐面８８ａと、固定側バルブプレート７３の合わせ面８３との間をシールする第１のシールリップＳ１と、圧力室８４の内周面８４ａとの間をシールする第２のシールリップＳ２とが形成される。
【００２４】
このＶパッキン８８は圧力室８４の内周面８４ａとの間のシールを主要な目的とするもので、第２のシールリップＳ２を圧力室８４の蒸気圧で径方向外側に変形させて内周面８４ａに密着させるようになっている。従って、第２のシールリップＳ２はバルブ本体部７２の熱伸びによる圧力室８４の内周面８４ａの内径の拡大に良く追従してシール性を確保することができる。
【００２５】
コイルスプリング８６は、高温高圧蒸気の圧力が立ち上がる前にＶパッキン８８を固定側バルブプレート７３との合わせ面８３に押し付ける予荷重を与えるとともに、固定側バルブプレート７３の振動をシール部材８２と圧力室８４内の高温高圧蒸気の圧力との協働により減衰させる機能を有する。パッキンリテーナ８７はＶパッキン８８を圧力室８４内で正しい姿勢で保持するとともに、高温高圧蒸気の熱を遮断してＶパッキン８８の耐久性を高める機能を有する。
【００２６】
またコイルスプリング８６を、圧力室８４の小さい空間内にスプリング巻き数を多く取るためにスプリングシートを廃止した構造とし、かつ直接Ｖパッキン８８に当接させることなく、Ｖパッキン８８との間に介在するパッキンリテーナ８７をスプリングシートとして利用することで、Ｖパッキン８８に特別のスプリングシートを設ける必要をなくし、コイルスプリング８６の長さを最大限に確保しながら圧力室８４の軸線Ｌ方向の寸法を小型化することができる。
【００２７】
図５、図６、図１０および図１１から明らかなように、ロータヘッド３８の後面にベースプレート４６がノックピン７５で回転方向に位置決めされた状態で、オイル通路閉塞部材４５（図２参照）に螺合するボルト７６で固定される。ボルト７６はロータヘッド３８を出力軸３２に固定する機能も兼ね備えており、これらのロータヘッド３８およびベースプレート４６はロータ２２の一部を構成する。ベースプレート４６の後面に環状のホルダ４７が複数本のボルト４８…で固定されており、ベースプレート４６およびホルダ４７間に可動側バルブプレート７４が径方向および軸線Ｌ方向に僅かに移動可能にフローティング支持される。ホルダ４７の内周に形成した３個の半円状の切欠４７ａ…と、可動側バルブプレート７４の外周に形成した３個の半円の切欠７４ａ…と、ベースプレート４６に形成した３個のピン孔４６ａ…とに３本のノックピン４９…が嵌合することにより、可動側バルブプレート７４はロータ２２に対して回り止めされる。
【００２８】
図４〜図１１から明らかなように、ロータ２２の軸線Ｌ上に蒸気供給パイプ８５が配置され、その径方向外側に偏倚して蒸気排出パイプ８９が配置される。蒸気供給パイプ８５の内部に形成した第１蒸気通路Ｐ１は、固定側バルブプレート７３に形成した第２蒸気通路Ｐ２を介して摺動面７７に連通する。軸線Ｌを囲むように等間隔で配置された５個の後部第３蒸気通路Ｐ３ｒ…および５個の前部第３蒸気通路Ｐ３ｆ…が可動側バルブプレート７４およびベースプレート４６を貫通しており、軸線Ｌを囲むようにロータ２２に形成された５個の第４蒸気通路Ｐ４…の両端が、それぞれ前部第３蒸気通路Ｐ３ｆ…および前記膨張室４３…に連通する。
【００２９】
また固定側バルブプレート７３の摺動面７７には、相互に連通する円弧状の第５蒸気通路Ｐ５および２個の円弧状の第６蒸気通路Ｐ６，Ｐ６が凹設されており、第６蒸気通路Ｐ６，Ｐ６は合わせ面８３においてバルブ本体部７２に形成された２個の第７蒸気通路Ｐ７，Ｐ７に連通する。ケーシング本体１２および後部カバー１８の間には蒸気排出室９４が形成されており、この蒸気排出室９４は蒸気排出パイプ８９に連通するとともに、バルブ本体部７２に形成した２個の第７蒸気通路Ｐ７，Ｐ７に連通する。
【００３０】
摺動面７７には高温高圧蒸気を供給する円形の第２蒸気通路Ｐ２と、低温低圧蒸気を排出する円弧状の第５蒸気通路Ｐ５とが開口しており、可動側バルブプレート７４の５個の後部第３蒸気通路Ｐ３ｒ…の一つが円形の第２蒸気通路Ｐ２に連通した瞬間が吸気行程となり、後部第３蒸気通路Ｐ３ｒ…が第２蒸気通路Ｐ２との連通を遮断されてから円弧状の第５蒸気通路Ｐ５に連通するまでの間が膨張行程となり、後部第３蒸気通路Ｐ３ｒ…が円弧状の第５蒸気通路Ｐ５に連通している間が排気行程となる。
【００３１】
ベースプレート４６には、可動側バルブプレート７４との合わせ面５０に開口し、かつ５個の前部第３蒸気通路Ｐ３ｆ…の周囲を囲むように５個のシール部材収納溝４６ｂ…が形成されており、これらのシール部材収納溝４６ｂ…にＣ字状の断面を有して環状に形成された金属製のＣシール５１…が装着される。Ｃシール５１…は断面の開放部が径方向内向きになるように装着されており、前部第３蒸気通路Ｐ３ｆ…および後部第３蒸気通路Ｐ３ｒ…に高温高圧蒸気が供給されたときに、その圧力でＣ字状の断面が拡開することで、ベースプレート４６に対する可動側バルブプレート７４のフローティング支持を可能にしながら、前部第３蒸気通路Ｐ３ｆ…および後部第３蒸気通路Ｐ３ｒ…の連通部を気密にシールする。
【００３２】
次に、上記構成を備えた本実施例の膨張機Ｅの作用を説明する。
【００３３】
蒸発器で水を加熱して発生した高温高圧蒸気は蒸気供給パイプ８５内の第１蒸気通路Ｐ１と、合わせ面８３と、固定側バルブプレート７３の第２蒸気通路Ｐ２とを経て可動側バルブプレート７４との摺動面７７に達する。そして摺動面７７に開口する第２蒸気通路Ｐ２はロータ２２と一体に回転する可動側バルブプレート７４に形成した５個の後部第３蒸気通路Ｐ３ｒ…に所定のタイミングで瞬間的に連通し、高温高圧蒸気は後部第３蒸気通路Ｐ３ｒから合わせ面５０、ベースプレート４６に形成した前部第３蒸気通路Ｐ３ｆおよびロータ２２に形成した第４蒸気通路Ｐ４を経てシリンダスリーブ４１内の膨張室４３に供給される。
【００３４】
ロータ２２の回転に伴って第２蒸気通路Ｐ２および後部第３蒸気通路Ｐ３ｒの連通が絶たれた後も膨張室４３内で高温高圧蒸気が膨張することで、シリンダスリーブ４１に嵌合するピストン４２が上死点から下死点に向けて前方に押し出され、その前端が斜板３１のディンプル３１ａを押圧する。その結果、ピストン４２が斜板３１から受ける反力でロータ２２に回転トルクが与えられる。そしてロータ２２が５分の１回転する毎に、相隣り合う新たな膨張室４３内に高温高圧蒸気が供給されてロータ２２が連続的に回転駆動される。
【００３５】
ロータ２２の回転に伴って下死点に達したピストン４２が斜板３１に押圧されて上死点に向かって後退する間に、膨張室４３から押し出された低温低圧蒸気は、ロータ２２の第４蒸気通路Ｐ４と、ベースプレート４６の前部第３蒸気通路Ｐ３ｆと、合わせ面５０と、可動側バルブプレート７４の後部第３蒸気通路Ｐ３ｒと、摺動面７７と、固定側バルブプレート７３の第５蒸気通路Ｐ５および第６蒸気通路Ｐ６，Ｐ６と、合わせ面８３と、バルブ本体部７２の第７蒸気通路Ｐ７，Ｐ７と、蒸気排出室９４と、蒸気排出パイプ８９とを経て凝縮器に供給される。
【００３６】
ロータリバルブ７１は固定側バルブプレート７３および可動側バルブプレート７４間の平坦な摺動面７７を介してアキシャルピストンシリンダ群Ａに蒸気を供給・排出するので、蒸気のリークを効果的に防止することができる。なぜならば、平坦な摺動面７７は高精度の加工が容易なため、円筒状の摺動面に比べてクリアランスの管理が容易であるからである。しかも膨張機Ｅに供給される高温高圧蒸気の圧力が高まると、固定側バルブプレート７３および可動側バルブプレート７４の摺動面７７から高温高圧蒸気が漏れ易くなるが、その圧力の増加に応じて圧力室８４が発生する押圧荷重が増加して摺動面７７の面圧を高めるので、高温高圧蒸気の圧力に応じたシール性を発揮させることができる。
【００３７】
さて、ロータ２２を回転自在にケーシング１１に支持する組み合わせアンギュラベアリング２３，２３およびラジアルベアリング２４には、冷間時および熱間時の温度差による熱膨張を吸収すべく若干の径方向隙間が形成されており、その隙間によってロータ２２は軸線Ｌに対して僅かに傾くことが避けられない。そのため、ロータ２２は回転に伴って首振り運動することになり、固定側バルブプレート７３および可動側バルブプレート７４の摺動面７７の密着性が損なわれて高温高圧蒸気の漏洩が発生する可能性がある。特に、膨張機Ｅの始動時や冷間時から熱間時への移行時のような振動が激しい場合、回転数が急激に変化する場合、高温高圧蒸気の圧力が急激に変化する場合等には、ロータ２２の首振りが著しくなってロータリバルブ７１からの高温高圧蒸気の漏洩量が増加してしまう。
【００３８】
しかしながら、本実施例では、固定側バルブプレート７３がバルブ本体部７２にフローティング支持されており、なおかつ可動側バルブプレート７４がベースプレート４６にフローティング支持されていることで、ロータ２２が首振り運動しても固定側バルブプレート７３および可動側バルブプレート７４の協働により摺動面７７の密着性を保持し、摺動面７７からの高温高圧蒸気の漏洩を効果的に抑制して膨張機Ｅの出力低下を防止することができる。また可動側バルブプレート７４の後部第３蒸気通路Ｐ３ｒ…およびベースプレート４６の前部第３蒸気通路Ｐ３ｆ…の連通部をシールするＣシール５１…を、可動側バルブプレート７４およびベースプレート４６の合わせ面５０に配置したので、Ｃシール５１…が弾性変形することで可動側バルブプレート７４の傾動を許容することができる。
【００３９】
また可動側バルブプレート７４は極めて薄く形成されていてヒートマスが小さくなっているため、後部第３蒸気通路Ｐ３ｒ…を通過する高温高圧蒸気によって効果的に温度上昇する。しかも可動側バルブプレート７４は伝熱面積が小さいＣシール５１…を介してベースプレート４６に接触しているので、可動側バルブプレート７４側からベースプレート４６側への熱に逃げを最小限に抑えて可動側バルブプレート７４の温度上昇を促進することができる。これにより、冷間時から熱間時への移行時の可動側バルブプレート７４の温度を早期に定常状態に上昇させて摺動面７７のシール性を向上させることができる。
【００４０】
以上、本発明の実施例を説明したが、本発明はその要旨を逸脱しない範囲で種々の設計変更を行うことが可能である。
【００４１】
例えば、実施例の膨張機Ｅは作動部としてアキシャルピストンシリンダ群Ａを備えているが、作動部の構造はそれに限定されるものではない。
【００４２】
また実施例では可動側バルブプレート７４を独立したベースプレート４６を介してロータヘッド３８に支持しているが、ベースプレート４６をロータヘッド３８と同一部材で一体に構成しても良い。
【００４３】
また本発明の回転流体機械は膨張機Ｅに限定されず、圧縮機にも適用することができる。
【図面の簡単な説明】
【００４４】
【図１】膨張機の縦断面図
【図２】図１の２部拡大図
【図３】ロータの分解斜視図
【図４】図１の４部拡大図
【図５】図４の５部拡大図
【図６】図５の６−６線矢視図
【図７】図５の７−７線矢視図
【図８】図４の８−８線矢視図
【図９】図４の９−９線矢視図
【図１０】図５の１０−１０線矢視図
【図１１】図５の１１−１１線矢視図
【図１２】コイルスプリング、パッキンリテーナおよびＶパッキンの斜視図
【符号の説明】
【００４５】
１１        ケーシング
２２        ロータ
５１        シール部材（Ｃシール）
７１        ロータリバルブ
７２        バルブ本体部
７３        固定側バルブプレート
７４        可動側バルブプレート
７７        摺動面
Ａ          アキシャルピストンシリンダ群（作動部）
Ｌ          軸線
Ｐ３ｆ      前部第３蒸気通路（作動媒体通路）
Ｐ３ｒ      後部第３蒸気通路（作動媒体通路）
【図１】
2005163580.tif 000003
【図２】
2005163580.tif 000004
【図３】
2005163580.tif 000005
【図４】
2005163580.tif 000006
【図５】
2005163580.tif 000007
【図６】
2005163580.tif 000008
【図７】
2005163580.tif 000009
【図８】
2005163580.tif 000010
【図９】
2005163580.tif 000011
【図１０】
2005163580.tif 000012
【図１１】
2005163580.tif 000013
【図１２】
2005163580.tif 000014