(57)【要約】【課題】  ２つ以上の動力源を有するベルト伝動システムにおいてベルトの最大張力を低く抑えて耐久性の向上を図ることができる少ない部品点数で簡単な構造のベルト伝動システムを安価に供する。【解決手段】  動力源１と少なくとも１つの別の動力源を含む負荷との間で駆動力を伝達するベルトに対して張力を付与するテンショナ装置を備えるベルト伝動システムにおいて、前記テンショナ装置は、ベルトに作用して張力を付与する作用子５を、ベルトの張力が増加した場合には当該位置に維持し、ベルトの張力が所定の繰出し張力より低下した場合にはベルトの張力を増大させる方向に繰り出す一方向繰出し張力調整機構15，16を備え、ベルトの静止時張力が前記繰出し張力より大きい所定張力に設定されたベルト伝動システム。【選択図】  図１        
2005188659.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
動力源と少なくとも１つの別の動力源を含む負荷との間で駆動力を伝達するベルトに対して張力を付与するテンショナ装置を備えるベルト伝動システムにおいて、
前記テンショナ装置は、ベルトに作用して張力を付与する作用子を、ベルトの張力が増加した場合には当該位置に保持し、ベルトの張力が所定の繰出し張力より低下した場合にはベルトの張力を増大させる方向に繰り出す一方向繰出し張力調整機構を備え、
ベルトの静止時張力が前記繰出し張力より大きい所定張力に設定されたことを特徴とするベルト伝動システム。
【請求項２】
動力源と少なくとも１つの別の動力源を含む負荷との間で駆動力を伝達するベルトに対して張力を付与するテンショナ装置を備えるベルト伝動システムにおいて、
前記テンショナ装置は、ベルトに作用して張力を付与する作用子を、ベルトの張力が増加した場合には当該位置に保持し、ベルトの張力が所定の繰出し張力より低下した場合にはベルトの張力を増大させる方向に繰り出す一方向繰出し張力調整機構をシステム上に位置調整可能に備え、
前記一方向繰出し張力調整機構の位置を調整することによりベルトの静止時張力を前記繰出し張力より大きい所定張力に設定することを特徴とするベルト伝動システム。
【請求項３】
前記一方向繰出し張力調整機構の一方向繰出し機能を有効とする作動状態と無効とする非作動状態とを選択可能で、
前記一方向繰出し張力調整機構の非作動状態で前記一方向繰出し張力調整機構の位置を調整することにより前記繰出し張力を所定張力に設定した後に、前記一方向繰出し張力調整機構を作動状態とし、前記一方向繰出し張力調整機構の位置を調整することによりベルトの静止時張力を前記繰出し張力より大きい所定張力に設定することを特徴とする請求項２記載のベルト伝動システム。
【請求項４】
前記テンショナ装置の作用子は、ベルト伝動システムの各種動作中で最も動的張力が小さくなるベルト部位に作用することを特徴とする請求項１または請求項２記載のベルト伝動システム。
【請求項５】
前記一方向繰出し張力調整機構は、スプリングによる付勢手段とラチェットとからなることを特徴とする請求項１または請求項２記載のベルト伝動システム。
【請求項６】
前記一方向繰出し張力調整機構は、スプリングによる付勢手段と一方向クラッチとからなることを特徴とする請求項１または請求項２記載のベルト伝動システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、２つ以上の動力源の間または２つ以上の動力源と１つ以上の負荷との間で駆動力を伝達するベルトに対して張力を付与するテンショナ装置を備えるベルト伝動システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
２つの動力源の間でベルトを介して駆動力を伝達する例としては、車両における内燃機関とモータ・ジェネレータの間で構成されたものがある。
内燃機関とモータ・ジェネレータのみを駆動源としてオートテンショナによりベルトに張力を付与するようにした単純化したベルト伝動システムについて、図１３の模式図と張力のグラフを参照しながら考察してみる。
【０００３】
図１３（Ａ）に示すように、内燃機関のクランク軸に嵌着されたクランクプーリ01とモータ・ジェネレータ（ＭＧ）の入出力軸に嵌着されたＭＧプーリ02との間にベルト04が架渡され、オートテンショナのテンショナプーリ03が同ベルト04に作用して張力を付与している。
【０００４】
同ベルト04におけるクランクプーリ01とＭＧプーリ02と間のスパンａ、ＭＧプーリ02とテンショナプーリ03との間のスパンｂ、テンショナプーリ03とクランクプーリ01との間のスパンｃの以上３つのスパンａ，ｂ，ｃの各張力変動が、図１３（Ｂ）に示されている。
【０００５】
図１３（Ｂ）において実線は、内燃機関の駆動時でクランクプーリ01が駆動プーリとなってベルト04を介してＭＧプーリ02を回転しモータ・ジェネレータを発電機として作動させる場合（内燃機関駆動時）であり、張り側となるスパンａの張力が高く、緩み側となるスパンｂ，ｃの張力が低くなる。
【０００６】
また、図１３（Ｂ）において破線は、モータ・ジェネレータを電動機として駆動してＭＧプーリ02が駆動プーリとなってベルト04を介してクランクプーリ01を回転し内燃機関を始動する場合（内燃機関始動時）であり、張り側となるスパンｂ，ｃの張力がオートテンショナにより一定の張力Ｔ０とされるのに対して緩み側となるスパンａの張力がより低くなり、張り側にあるオートテンショナはベルトの全体張力を低下させる方向に動作する。
【０００７】
内燃機関の駆動時および始動時のいずれの場合も、スパンｂ、ｃの張力は、オートテンショナによって一定の張力Ｔ０に維持されるので、該張力Ｔ０より高い内燃機関駆動時のスパンａの最大張力ＴＨと該張力Ｔ０より低い内燃機関始動時のスパンａの最小張力ＴＬとの張力差ΔＴは大きくなる。
【０００８】
このベルト伝動システムにおける最小張力である内燃機関始動時のスパンａの最小張力ＴＬは、すべりを生じさせない程度の張力を必要とするので、張力差ΔＴが大きいことは内燃機関駆動時のスパンａの張力ＴＨすなわち最大張力を高くしている。
【０００９】
このように、ベルト04に掛かる最大張力が高いので、ベルト04への負荷が大きく、かつ張力差ΔＴが大きいことで、耐久性が低下するおそれがある。
【００１０】
このような不具合を解消するためには、オートテンショナを廃止してクランクプーリ01とＭＧプーリ02を直接ベルト04を架渡することが考えられ、その模式図と張力のグラフを図１４に示す。
【００１１】
図１４（Ｂ）において実線は、内燃機関の駆動時でクランクプーリ01が駆動プーリとなってベルト04を介してＭＧプーリ02を回転しモータ・ジェネレータを発電機として作動させる場合（内燃機関駆動時）であり、張り側となるスパンａの張力が高く、緩み側となるスパンｂの張力が低くなる。
【００１２】
また、図１４（Ｂ）において破線は、モータ・ジェネレータを電動機として駆動してＭＧプーリ02が駆動プーリとなってベルト04を介してクランクプーリ01を回転し内燃機関を始動する場合（内燃機関始動時）であり、緩み側となるスパンａの張力が低くなり、張り側となるスパンｂの張力が高くなる。
【００１３】
張り側となる内燃機関の駆動時のスパンａの張力と始動時のスパンｂの張力は同じ最大張力ＴＨを示し、緩み側となる内燃機関の始動時のスパンａの張力と駆動時のスパンｂの張力は同じ最小張力ＴＬを示し、その張力差ΔＴは前記オートテンショナを用いた図１３の場合の張力差ΔＴより小さくなる。
【００１４】
したがってオートテンショナを廃止するとベルト04に掛かる最大張力を、オートテンショナを用いたときよりも小さくすることができるが、オートテンショナは経年変化によるベルトの伸びを補償して張力を一定に維持する機能を有するのに対してオートテンショナを廃止するとベルトの伸びを補償することができないため短時間でベルトの伸びが使用限界に達してしまう。
【００１５】
そのため、初期張力を高めに設定することに使用限界を延ばすことができるが、初期においてベルト張力が高すぎることになり、耐久性に悪影響が出たり、動力伝達時の摩擦力が増大する。
【００１６】
そこで、次のような例が提案されている。
２つの動力源の間で駆動力を伝達するベルト伝動システムの例であり、車両における内燃機関とモータ・ジェネレータの間で構成されたものがある（特許文献１参照）。
【特許文献１】特開２００１−５９５５５号公報
【００１７】
同特許文献１の公報には、内燃機関のクランクシャフトに嵌着されたクランクプーリとモータ・ジェネレータ（補機モジュール）の入出力軸に嵌着されたモータ・ジェネレータプーリとにベルトが巻き掛けられ、内燃機関の駆動時にはクランクプーリが駆動プーリとなってベルトを介してモータ・ジェネレータプーリを回転しモータ・ジェネレータを発電機として作動させ、内燃機関の始動時には、逆にモータ・ジェネレータを電動機として駆動してモータ・ジェネレータプーリが駆動プーリとなってベルトを介してクランクプーリを回転し内燃機関を始動するベルト伝動システムにおいて、モータ・ジェネレータプーリのベルト回動方向下流側に第１のオートテンショナを設け、モータ・ジェネレータプーリのベルト回動方向上流側のクランクプーリとの間に第２のオートテンショナを設けた構成が開示されている。
【００１８】
そして内燃機関が駆動する通常の運転時には、第１，第２のオートテンショナを機能させてベルトの張力を調整するとともに経年変化による伸びを補償し、内燃機関を始動するときは、ベルトの張力が増大する側の第２のオートテンショナが機能しないようにロックしてベルトのスリップを防止しており、ベルトの最大張力を低く抑えることができる。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１９】
しかし、２個のオートテンショナを必要として部品点数が多く、第２のオートテンショナについてはロックとロック解除の切換え制御をしなければならず、そのための制御機構を必要として全体としてコスト高となる。
【００２０】
本発明は、かかる点に鑑みなされたもので、その目的とする処は、２つ以上の動力源を有するベルト伝動システムにおいてベルトの最大張力を低く抑えて耐久性の向上を図ることができる少ない部品点数で簡単な構造のベルト伝動システムを安価に供する点にある。
【課題を解決するための手段】
【００２１】
上記目的を達成するために、本請求項１の発明は、動力源と少なくとも１つの別の動力源を含む負荷との間で駆動力を伝達するベルトに対して張力を付与するテンショナ装置を備えるベルト伝動システムにおいて、前記テンショナ装置は、ベルトに作用して張力を付与する作用子を、ベルトの張力が増加した場合には当該位置に維持し、ベルトの張力が所定の繰出し張力より低下した場合にはベルトの張力を増大させる方向に繰り出す一方向繰出し張力調整機構を備え、ベルトの静止時張力が前記繰出し張力より大きい所定張力に設定されたベルト伝動システムとした。
【００２２】
ベルトに作用して張力を付与する作用子を、ベルトの張力が増加した場合には当該位置に維持し、ベルトの張力が所定の繰出し張力より低下した場合にはベルトの張力を増大させる方向に繰り出す一方向繰出し張力調整機構を備えているので、オートテンショナが張り側となったときに、オートテンショナは作用子を維持してベルトの全体張力を低下させることはなく、オートテンショナが緩み側になったときは所定の繰出し張力を下回らなければ作用子は維持されるので、オートテンショナを廃止したと同じ状況となり、よってベルトの最大張力と最小張力の張力差が小さく、最大張力を低く抑えることができる。
【００２３】
またベルトが経年変化で伸びると、オートテンショナが緩み側になったときに所定の繰出し張力を下回り、作用子が繰出し張力を高めることができ、経年変化による伸びを補償することができる。
【００２４】
すなわち、最大張力を低く抑えて耐久性の向上を図ることができる。
一方向繰出し張力調整機構を備えるテンショナ装置を１つ設ければよく、部品点数が少なく構造が簡単でコストを低く抑えることができる。
【００２５】
請求項２記載の発明は、動力源と少なくとも１つの別の動力源を含む負荷との間で駆動力を伝達するベルトに対して張力を付与するテンショナ装置を備えるベルト伝動システムにおいて、前記テンショナ装置は、ベルトに作用して張力を付与する作用子を、ベルトの張力が増加した場合には当該位置に維持し、ベルトの張力が所定の繰出し張力より低下した場合にはベルトの張力を増大させる方向に繰り出す一方向繰出し張力調整機構をシステム上に位置調整可能に備え、前記一方向繰出し張力調整機構の位置を調整することによりベルトの静止時張力を前記繰出し張力より大きい所定張力に設定するベルト伝動システムである。
【００２６】
一方向繰出し張力調整機構によりオートテンショナが張り側となったときに、オートテンショナは作用子を維持してベルトの全体張力を低下させることはなく、オートテンショナが緩み側になったときは所定の繰出し張力を下回らなければ作用子は維持されるので、オートテンショナを廃止したと同じ状況となり、よってベルトの静止時張力より高い最大張力と低い最小張力の張力差が小さく、最大張力を低く抑えることができる。
【００２７】
またベルトが経年変化で伸びると、オートテンショナが緩み側になったときに所定の繰出し張力を下回り、作用子が繰出し張力を高めることができ、経年変化による伸びを補償することができる。
【００２８】
すなわち、最大張力を低く抑えて耐久性の向上を図ることができる。
一方向繰出し張力調整機構を備えるテンショナ装置を１つ設ければよく、部品点数が少なく構造が簡単でコストを低く抑えることができる。
【００２９】
請求項３記載の発明は、請求項２記載のベルト伝動システムにおいて、前記一方向繰出し張力調整機構の一方向繰出し機能を有効とする作動状態と無効とする非作動状態とを選択可能で、前記一方向繰出し張力調整機構の非作動状態で前記一方向繰出し張力調整機構の位置を調整することにより前記繰出し張力を所定張力に設定した後に、前記一方向繰出し張力調整機構を作動状態とし、前記一方向繰出し張力調整機構の位置を調整することによりベルトの静止時張力を前記繰出し張力より大きい所定張力に設定することを特徴とする。
【００３０】
一方向繰出し張力調整機構の非作動状態で一方向繰出し張力調整機構の位置を調整することにより繰出し張力を所定張力に設定した後に、一方向繰出し張力調整機構を作動状態とし、一方向繰出し張力調整機構の位置を調整することにより、ベルトの静止時張力を前記繰出し張力より大きい所定張力に設定することにより、繰出し張力と静止時張力をそれぞれ所定張力に効率良く設定することができる。
【００３１】
請求項４記載の発明は、請求項１または請求項２記載のベルト伝動システムにおいて、前記テンショナ装置の作用子は、ベルト伝動システムの各種動作中で最も動的張力が小さくなるベルト部位に作用することを特徴とする。
【００３２】
ベルト伝動システムの各種動作中で最も動的張力が小さくなるベルト部位にテンショナ装置の作用子が作用するように構成することで、経年変化によるベルトの伸びが所定長さ以上になったときに速やかに作用子が繰出し、ベルトにすべりを生じさせない。
【００３３】
請求項５記載の発明は、請求項１または請求項２記載のベルト伝動システムにおいて、前記一方向繰出し張力調整機構は、スプリングによる付勢手段とラチェットとからなることを特徴とする。
【００３４】
ベルトに作用して張力を付与する作用子を、ベルトの張力が増加した場合にはラチェットにより当該位置に維持し、ベルトの張力が所定の繰出し張力より低下した場合にはスプリングによる付勢手段でベルトの張力を増大させる方向に作用子を繰り出すことができる。
【００３５】
請求項６記載の発明は、請求項１または請求項２記載のベルト伝動システムにおいて、前記一方向繰出し張力調整機構は、スプリングによる付勢手段と一方向クラッチとからなることを特徴とする。
【００３６】
ベルトに作用して張力を付与する作用子を、ベルトの張力が増加した場合には一方向クラッチにより当該位置に維持し、ベルトの張力が所定の繰出し張力より低下した場合にはスプリングによる付勢手段でベルトの張力を増大させる方向に作用子を繰り出すことができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３７】
以下、本発明に係る一実施の形態について図１ないし図５に基づき説明する。
本実施の形態に係るベルト伝動システム０は、車両搭載に内燃機関１と発電機兼用始動電動機であるモータ・ジェネレータを２つの動力源とし空調コンプレッサや水ポンプ等の補機との間にベルトを介して動力伝達を行うシステムである。
【００３８】
該ベルト伝動システムの概略構成図を図１に示す。
内燃機関１のクランク軸にクランクプーリ２が嵌着されており、内燃機関１の機関本体ケース１aに固着された補機ブラケット（図示せず）にモータ・ジェネレータと補機が支持され、モータ・ジェネレータの入出力軸にＭＧプーリ３が嵌着され、補機の入力軸に補機プーリ４が嵌着されている。
【００３９】
そして機関本体ケース１aの上部にテンショナユニット10が設けられている。
テンショナユニット10は、テンショナベース11が本体ケース１aに回動自在に取り付けられており、同テンショナベース11に円弧状に穿設された長孔11aを貫通して機関本体ケース１aに螺着されるボルト12を緩めるとテンショナベース11を回動することができ、ボルト12を緊締するとテンショナベース11を機関本体ケース１aに一体に固定することができる。
【００４０】
このテンショナベース11にテンショナアーム14が基端部13を支軸で枢支されて揺動自在に取り付けられており、揺動可能な先端部にテンショナプーリ５が回転自在に軸支されている。
【００４１】
テンショナアーム14は図示されないトーションスプリングによりテンショナベース11に対して図１に破線矢印で示す揺動方向（図１において反時計方向）に付勢されている。
【００４２】
また、テンショナアーム14の基端部の円弧状外周にラチェット歯15が形成されていて、テンショナベース11に揺動自在に枢支されたラチェット爪16が若干の付勢力を受けてラチェット歯15に噛み合い、テンショナアーム14を破線矢印方向には自由に揺動するが、反対方向には揺動が禁止されるラチェットを構成している。
【００４３】
このテンショナアーム14の揺動可能な先端部のテンショナプーリ５と前記クランクプーリ２、ＭＧプーリ３、補機プーリ４に順次無端状のベルト６が巻き掛けられている。
クランクプーリ２は図１において時計方向に回転し、ＭＧプーリ３は反時計方向に回転する。
【００４４】
テンショナアーム14の破線矢印で示す揺動方向（図１において反時計方向）がテンショナプーリ５を繰出しベルト６の張力を増大させる繰出し方向である。
【００４５】
したがって、テンショナベース11上には、テンショナアーム14を繰出し方向に付勢するトーションスプリングと、テンショナアーム14を一方向（繰出し方向）にのみ揺動を許すラチェットにより、ベルト６の張力が増加した場合にはテンショナプーリ５を当該位置に維持し、ベルトの張力が所定の繰出し張力より低下した場合にはベルト６の張力を増大させる方向にテンショナプーリ５を繰り出す一方向繰出し張力調整機構が構成されている。
【００４６】
以上のようなベルト伝動システム０におけるテンショナユニット10の取付け設定方法を説明する。
まず、図２示すようにラチェット爪16を付勢手段に抗してラチェット歯15から外しラチェット機能を無効とする非作動状態とし、この状態でボルト12を緩めテンショナベース11を図２において反時計方向に回動する。
【００４７】
ラチェット機能が非作動状態の下でのテンショナベース11の回動は、テンショナアーム14に働くトーションスプリングの付勢力がベルト６に張力を与えることになる。
このときベルト６がテンショナプーリ５に巻き掛けられたベルト回動方向上流側部分または下流側部分のベルト張力をテンションゲージによって計測しながらテンショナベース11を繰出し方向に回動させる。
【００４８】
テンションゲージが所定の第１設定張力を示したところで、図３に示すようにラチェット爪16をラチェット歯15に噛合させラチェット機能を作動状態とする。
そして、この状態から再びテンショナベース11を図２において反時計方向にさらに回動する。
【００４９】
今度は、ラチェット機能が作動状態にあるので、テンショナベース11はテンショナアーム14と一体となって回動し、ベルト張力を増大させる。
【００５０】
今回もテンショナプーリ５に巻き掛けられたベルト回動方向上流側部分または下流側部分のベルト張力をテンションゲージによって計測を行い、テンションゲージが所定の第２設定張力を示したところで、ボルト12を締め付け緊締することでテンショナベース11を機関本体ケース１aに固定する。
【００５１】
このようにしてテンショナユニット10を機関本体ケース１aに取付ける。
この取付けを完了した状態が図１に示すものである。
【００５２】
最初に設定した第１設定張力が繰出し張力であり、ここでは18 Kgfの繰出し張力に設定する。
ベルトが滑りを生じる張力は、18Kgfよりさらに小さい張力である。
また次に設定した第２設定張力は、静止時張力ＴＯであり、80 Kgfの静止時張力に設定する。
【００５３】
本テンションユニット10のベルト伝動システム０の模式図とベルト張力のグラフを図４に示す。
【００５４】
図４（Ａ）に示すように、クランクプーリ２とＭＧプーリ３と間のスパンａ、ＭＧプーリ３と補機プーリ４との間のスパンｂ、補機プーリ４とテンショナプーリ５との間のスパンｃ、テンショナプーリ５とクランクプーリ２との間のスパンｄの以上４つのスパンａ，ｂ，ｃ，ｄの各張力変動が、図４（Ｂ）に示されている。
【００５５】
図４（Ｂ）において実線は、内燃機関の駆動時でクランクプーリ２が駆動プーリとなってベルト６を介してＭＧプーリ３を回転しモータ・ジェネレータを発電機として作動させる場合（内燃機関駆動時）である。
【００５６】
この内燃機関駆動時において、張り側となるスパンａの張力が高く約140 Kgfを示し、緩み側となるスパンｃ，ｄの張力が低く約20 Kgfを示した。
ＭＧプーリ３と補機プーリ４との間のスパンｂの張力は、その中間の大きさの張力で概ね80 Kgf程度となる。
最も低くなるスパンｃ，ｄの張力は、前記第１設定張力の繰出し張力18 Kgfより幾らか高い張力であり、スパンｂの中間の張力は、静止時張力80 Kgfに略等しい大きさである。
【００５７】
また、図４（Ｂ）において破線は、モータ・ジェネレータを電動機として駆動してＭＧプーリ３が駆動プーリとなってベルト６を介してクランクプーリ２を回転し内燃機関を始動する場合（内燃機関始動時）である。
【００５８】
この内燃機関始動時において、張り側となるスパンｂの張力が高く約130 Kgfを示し、緩み側となるスパンａの張力が低く約30 Kgfを示した。
テンショナプーリ５に巻き掛かるスパンｃ，ｄの張力は、その中間の大きさの張力で静止時張力よりいくらか大きい87 Kgf程度となる。
【００５９】
したがって、本ベルト伝動システム０におけるベルト６の最大張力ＴＨは、内燃機関駆動時におけるスパンａの張力で約140 Kgfであり、最小張力ＴＬは、内燃機関駆動時におけるスパンｃ，ｄの張力で約20 Kgfであり、両者の張力差ΔＴは約120 Kgfである。
【００６０】
比較のため、本ベルト伝動システム０におけるテンション装置を伸縮可能なオートテンショナとした場合について、そのベルト張力のグラフを図４（Ｃ）に示す。
テンショナプーリ５に巻き掛かるスパンｃ，ｄの張力は、オートテンショナにより静止時張力ＴＯに一定に調整されるので、その静止時張力ＴＯを80 Kgfに設定する。
【００６１】
このように設定すると、内燃機関駆動時において緩み側となるスパンｃ，ｄの張力が静止時張力ＴＯの80 Kgfに調整されることから、張り側となるスパンａの張力は、200 Kgfとなる。
【００６２】
このベルト伝動システムにおけるベルト６の最大張力ＴＨは、内燃機関駆動時におけるスパンａの張力で約200 Kgfであり、最小張力ＴＬは、内燃機関始動時におけるスパンａの張力で約30 Kgfであり、両者の張力差ΔＴは約170 Kgfとなる。
【００６３】
このようにオートテンショナを用いると、ベルト６に掛かる最大張力ＴＨが高いので、ベルト６への負荷が大きく、かつ張力差ΔＴが大きいことで、耐久性が低下するおそれがある。
【００６４】
したがって、ラチェットを備えた本テンショナユット10を用いたベルト伝動システム０は、図４（Ｂ）に示すように張力差ΔＴを小さくし、最大張力ＴＨを低く抑えることができるので、ベルト６に掛かる負荷が小さく、耐久性を向上させることができる。
【００６５】
本ベルト伝動システム０において、テンションプーリ５に巻き掛かるベルト６のスパンｃ，ｄにおけるベルト張力Ｔcdについて、その経年変化を考察してみると、図５に示すようである。
【００６６】
図５は、ベルト張力Ｔcdの経年変化を横軸の時間についてかなり誇張して示している。
ベルト６は経年変化により徐々に伸び、それにしたがって静的ベルト張力（静止時張力）Ｔｓ（図５において傾斜した一点鎖線）が緩やかな傾きで下がっていく。
動的ベルト張力Ｔｄ（図５において折曲実線）は、静的ベルト張力Ｔｓを上下しながら静的ベルト張力Ｔｓに従って徐々に下がっている。
【００６７】
動的ベルト張力Ｔｄが静的ベルト張力Ｔｓより高くなるのは、図４（Ｂ）を参照して内燃機関始動時のスパンｃ，ｄのベルト張力であり、静的ベルト張力Ｔｓより低くなるのは、内燃機関駆動時のスパンｃ，ｄのベルト張力であり、上昇に比べ下降は大きい。
【００６８】
経年変化によりベルト６が伸びてくると、静的ベルト張力Ｔｓが低下するとともに動的ベルト張力Ｔｄも同じように低下し、特に内燃機関駆動時において動的ベルト張力Ｔｄの低下が第１設定張力である繰出し張力に達することがある。
【００６９】
この動的ベルト張力Ｔｄの低下が繰出し張力に達した時点ｔｏで、テンションアーム14がラチェットにより揺動が許された繰出し方向にトーションスプリングの付勢力により揺動してテンションプーリ５が繰出し、ベルト６に張力を加える。
したがって、低下してきた静的ベルト張力Ｔｓが引き上げられる。
【００７０】
テンションプーリ５の繰出し量（静的ベルト張力Ｔｓの増加量）は、緩んだベルト張力とトーションスプリングの付勢力との関係でラチェット爪16がラチェット歯15をいくつ越えるかで決まる。
【００７１】
この高くなった静的ベルト張力Ｔｓは、また経年変化によるベルトの伸びによって徐々に低下していき、これに沿って動的ベルト張力Ｔｄもまた低下していく。
【００７２】
これを何回か繰り返すことによりベルト張力を維持し、繰出し張力よりも低いベルト滑り開始張力を動的ベルト張力Ｔｄが達するまで経年変化によるベルトの伸びを補償することができる。
【００７３】
本テンショナユニット10は、簡単な構造であり、複数用いることなく１つでよく、部品点数が少なくコストを低く抑えることができる。
また、本本テンショナユニット10は、ベルト張力の設定を容易に行いながら簡単に取り付けることができる。
【００７４】
次に一方向繰出し張力調整機構にワンウェイクラッチを用いたテンション装置について図６ないし図１２に基づいて説明する。
機関本体ケース30に取り付けられた本テンショナユニット31は、テンショナベース32にトーションスプリング33およびワンウェイクラッチ34を介して軸支されたテンショナアーム35の先端部35ｂにベアリング36を介してテンショナプーリ37が回転自在に支持されている。
【００７５】
テンショナベース32は、底面中央の円柱突起32ｂが機関本体ケース30の取付面の凹部に嵌合して機関本体ケース30に対して回動自在とし、外縁部に穿設された一対の円弧状の長孔32ｃを貫通した取付けボルト40が機関本体ケース30のネジ孔30ｂに螺合して緊締することで、テンショナベース32を機関本体ケース30に固定することができ、取付けボルト40を緩めるとテンショナベース32を機関本体ケース30に対して円柱突起32ｂを中心に回動することができる。
【００７６】
テンショナベース32の上面中央には内面に雌ネジ32ｄが形成された円筒状の軸柱32ａが突出しており、同軸柱32ａに前記テンショナアーム35の基端部35ａが揺動自在に軸支され、テンショナベース32とテンショナアーム35の基端部35ａとの間に介装されたトーションスプリング33によりテンショナベース32に対してテンショナアーム35が図６において反時計方向に付勢される。
【００７７】
テンショナアーム35の基端部35ａは、中央にテンショナベース32の軸柱32ａが貫通して軸支される円孔が形成され、その円孔の開口端面35ｃの外周に周壁35ｄが延設されている。
【００７８】
このテンショナアーム35の基端部35ａの周壁35ｄ内に、環状のワンウェイクラッチ34が挿入され、その上から中央部が凹んだ中空の固定円盤38が嵌挿され、固定円盤38の外周縁部とテンショナアーム35の開口端面35ｃとの間にワンウェイクラッチ34が挟まれる。
【００７９】
この固定円盤38の凹部に座金41を載置し、ロックボルト39を座金41および固定円盤38の中空部を貫通してテンショナベース32の軸柱32ａの雌ネジ32ｄに螺合し緊締することで、固定円盤38は座金41とテンショナベース32の軸柱32ａに挟まれて一体に固定される。
【００８０】
固定円盤38がテンショナベース32に固定されることで、固定円盤38とテンショナアーム35とに挟まれたワンウェイクラッチ34が作動し、テンショナベース32に対してテンショナアーム35を図６において反時計方向のみ揺動を許し、逆の時計方向の揺動は阻止される。
【００８１】
以上のようにテンショナベース32に対してトーションスプリング33により反時計方向に付勢され、ワンウェイクラッチ34により反時計方向にのみ揺動を許されたテンショナアーム35の先端に軸支されたテンショナプーリ37に、前記実施の形態のベルト伝動システム０と同様にベルト45が巻き掛けられる。
【００８２】
このテンショナユニット31を機関本体ケース30に取付ける方法を図８ないし図１２に基づいて以下説明する。
【００８３】
まず図８に示すようにテンショナベース32にトーションスプリング33を介装してテンショナアーム35を組付けた状態で、テンショナベース32を、機関本体ケース30の取付面に合わせ、長孔32ｃに取付け取付けボルト40を貫通して機関本体ケース30のネジ孔30ｂに螺合し、緊締せずに緩めておく。
【００８４】
そしてテンショナプーリ37にベルト45を巻き掛けてトーションスプリング33がいくらか作用するようにした状態で、テンショナベース32を反時計方向に回動し、テンショナプーリ37がベルト45に張力を掛けていく。
【００８５】
このテンショナプーリ37に巻き掛けられたベルト回動方向上流側部分または下流側部分のベルト張力を、テンションゲージによって計測しながらテンショナベース32を反時計方向に回動し、テンションゲージが所定の第１設定張力を示したところで、図９に示すように取付けボルト40を締め付けテンショナベース32を仮止めする。
【００８６】
次に、テンショナアーム35の周壁35ｄの内側にワンウェイクラッチ34を挿入し、ロックボルト39を座金41および固定円盤38に貫通し、テンショナベース32の軸柱32ａの雌ネジ32ｄに螺合し（図１０参照）、緊締して固定円盤38をテンショナベース32に固定して固定円盤38とテンショナアーム35とに挟まれたワンウェイクラッチ34が機能するようにする（図１１参照）。
【００８７】
そして、図１２に示すように、取付けボルト40を緩め、テンショナベース32を反時計方向にさらに回動する。
今度は、ワンウェイクラッチ34が作動状態にあるので、テンショナベース32はテンショナアーム35と一体となって回動し、ベルト張力をさらに増大させる。
【００８８】
このベルト張力を前記テンションゲージにより計測し、テンションゲージが所定の第２設定張力を示したところで、取付けボルト40を締め付け緊締することでテンショナベース32を機関本体ケース30に固定する。
【００８９】
このようにしてテンショナユニット31が機関本体ケース30に取り付けられ、この取付けを完了した状態が図７に示すものである。
最初に設定した第１設定張力が繰出し張力であり、次に設定した第２設定張力が、静止時張力である。
【００９０】
本テンショナユニット31は、前記実施の形態のテンショナユニット10と同じように機能し、ベルト伝動システムの最大張力ＴＨと最小張力ＴＬとの張力差ΔＴが小さく、最大張力ＴＨを低く抑えることができるので、ベルト45に掛かる負荷が小さく、耐久性を向上させることができる。
【００９１】
また、経年変化によるベルトの伸びに対しては、前記テンショナユニット10がラチェットによりテンショナプーリ５を段階的に繰出してベルト張力を維持するのに対して、本テンショナユニット31はワンウェイクラッチ34によりテンショナプーリ37を随時繰出すことによりベルト張力を維持して経年変化によるベルトの伸びを補償している。
【００９２】
なお、本テンショナユニット31を取り外すときは、取付けボルト40を緩め、テンショナベース32の回動を自由にしてテンショナアーム35とともに回動しベルト張力を緩め、このとき最大で第１設定張力となっている。
【００９３】
次いでロックボルト39を緩めワンウェイクラッチ34を非作動としてテンショナアーム35の回動でベルト張力を無くした状態でベルトを外し、ロックボルト39を抜いて固定円盤38、ワンウェイクラッチ34を取り除く。
その後は、取付けボルト40を抜いてテンショナベース32をテンショナアーム35とともに取り外すことができる。
【図面の簡単な説明】
【００９４】
【図１】本発明の一実施の形態に係るベルト伝動システムの概略構成図である。
【図２】同ベルト伝動システムにおけるテンショナユニットの取付け設定方法を説明するための一過程を示したベルト伝動システムの概略構成図である。
【図３】次の過程を示したベルト伝動システムの概略構成図である。
【図４】同ベルト伝動システムの模式図とベルト張力のグラフを示す図である。
【図５】ベルト張力の経年変化を示す説明図である。
【図６】別の実施の形態に係るテンショナユニットの上面図である。
【図７】同断面図である。
【図８】同テンショナユニットの取付け設定方法を説明するための一過程を示したテンショナユニットの断面図である。
【図９】次の過程を示したテンショナユニットの概略構成図である。
【図１０】次の過程を示したテンショナユニットの概略構成図である。
【図１１】次の過程を示したテンショナユニットの概略構成図である。
【図１２】次の過程を示したテンショナユニットの概略構成図である。
【図１３】従来のベルト伝動システムの模式図とベルト張力のグラフを示す図である。
【図１４】従来の別のベルト伝動システムの模式図とベルト張力のグラフを示す図である。
【符号の説明】
【００９５】
０…ベルト伝動システム、１…内燃機関、１ａ…機関本体ケース、２…クランクプーリ、３…ＭＧプーリ、４…補機プーリ、５…テンショナプーリ、６…ベルト、
10…テンショナユニット、11…テンショナベース、12…ボルト、13…基端部、14…テンショナアーム、15…ラチェット歯、16…ラチェット爪、
30…機関本体ケース、31…テンショナユニット、32…テンショナベース、33…トーションスプリング、34…ワンウェイクラッチ、35…テンショナアーム、36…ベアリング、37…テンショナプーリ、38…固定円盤、39…ロックボルト、
40…取付けボルト、41…座金、45…ベルト。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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