(57)【要約】【課題】  視差の調整を行いつつ、画像全体を立体視可能とする。【解決手段】  ユーザーは、ユーザー入力部１０１により、表示する立体画像の視差量調整用データを入力する。入力された視差量調整用データは、立体画像処理部１００に出力されると同時に、視差量調整情報記録部１０３において、視差量調整情報に変換されてファイルやメモリに記録される。立体画像処理部１００においては、立体視用画像データを生成する際にユーザー入力部１０１からの入力があると、これを用いて立体視用画像データを生成し、表示部１０４が立体視用画像データの表示を行う。ユーザー入力部１０１からの入力がない場合には、視差量調整を行わずに立体画像の表示を行う。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
立体画像の視差量を調整可能な立体画像表示装置であって、
立体画像の視差量を調整するための情報を入力する入力手段と、入力された情報に基づいて立体画像の視差量を変化させる画像処理手段と、立体画像を表示する表示手段とを備え、
前記画像処理手段は画像を拡大・縮小することにより立体画像の視差量を変化させることを特徴とする立体画像表示装置。
【請求項２】
請求項１に記載の立体画像表示において、
さらに視差量を調整するための情報を記録する視差量調整情報記録手段を備えることを特徴とする立体画像表示装置。
【請求項３】
前記視差量情報記録手段は、視差量を調整するための情報として、表示画像の幅を記録することを特徴とする請求項２に記載の立体画像表示装置。
【請求項４】
前記視差量情報記録手段は、視差量を調整するための情報を記録する際に、既にその立体画像に対する視差量を調整するための情報が記録されている場合には、その旨を通知するメッセージを前記表示手段に表示させることを特徴とする請求項２又は３に記載の立体画像表示装置。
【請求項５】
立体画像の視差量を調整可能な立体画像表示装置であって、
立体画像の視差量を調整するための情報を取得する読み出し手段と、読み出した情報に基づいて立体画像の視差量を変化させる画像処理手段と、立体画像を表示する表示手段とを備え、
前記画像処理手段は画像を拡大・縮小することにより立体画像の視差量を変化させることを特徴とする立体画像表示装置。
【請求項６】
視差量を変化させた結果として得られる立体画像の幅が、前記表示手段における画像表示可能領域の幅を超える場合には、前記画像処理手段は、立体画像の幅を画像表示可能領域の幅と等しくなるように画像拡大率を調整することを特徴とする請求項５に記載の立体画像表示装置。
【請求項７】
立体画像の視差量を調整可能な立体画像表示方法であって、
立体画像の視差量を調整するための情報を入力する入力ステップと、入力された情報に基づいて立体画像の視差量を変化させる画像処理ステップと、立体画像を表示する表示ステップとを備え、
前記画像処理ステップは画像を拡大・縮小することにより立体画像の視差量を変化させることを特徴とする立体画像表示方法。
【請求項８】
立体画像の視差量を調整可能な立体画像表示方法であって、
立体画像の視差量を調整するための情報を取得する読み出しステップと、読み出した情報に基づいて立体画像の視差量を変化させる画像処理ステップと、立体画像を表示する表示ステップとを備え、
前記画像処理ステップは画像を拡大・縮小することにより立体画像の視差量を変化させることを特徴とする立体画像表示方法。
【請求項９】
立体画像の視差量を調整可能な立体画像表示方法をコンピュータに実行させるためのプログラムであって、
立体画像の視差量を調整するための情報を入力する入力ステップと、入力された情報に基づいて立体画像の視差量を変化させる画像処理ステップと、立体画像を表示する表示ステップとを備え、前記画像処理ステップは画像を拡大・縮小することにより立体画像の視差量を変化させることを実行させるためのプログラム。
【請求項１０】
立体画像の視差量を調整可能な立体画像表示方法をコンピュータに実行させるためのプログラムであって、
立体画像の視差量を調整するための情報を取得する読み出しステップと、読み出した情報に基づいて立体画像の視差量を変化させる画像処理ステップと、立体画像を表示する表示ステップとを備え、前記画像処理ステップは画像を拡大・縮小することにより立体画像の視差量を変化させることを実行させるためのプログラム。
【請求項１１】
請求項９又は１０に記載のプログラムを記録したコンピュータ読み取り可能な記録媒体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複数の視点に対応した画像を立体表示し、その視差量を調整可能な立体画像表示装置、立体画像表示方法、その方法をコンピュータに実行させるためのプログラム及びそのプログラムを記録した記録媒体に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来から、左眼と右眼に異なる画像を表示することで立体表示を可能とする３次元ディスプレイについて、様々な研究がなされている。古くは、カメラのレンズの位置を調整し、人間の左眼から見たことに相当する写真と、右眼から見たことに相当する写真を並べて、それを双眼鏡型のアダプタを通して見る手法がある。最近では、録画時にはビデオカメラと液晶シャッタを組み合わせることで、左眼用画像と右眼用画像を１フレームごと交互に録画し、再生時には液晶シャッタを２枚左右両眼のレンズの代わりに用いた眼鏡を使用し、交互に液晶シャッタをオン／オフすることで、立体表示を可能とする手法等がある。
【０００３】
このように、左右の眼で異なった画像を観察することで立体視を可能とする方法では、左右画像の対応点のずれ（以降、これを視差と呼ぶ）がある一定の範囲では快適に立体視することができるが、視差が大きくなると両眼の画像が融合しなくなり立体視できなくなる。
【０００４】
そこで、視差が大きいために融合せず立体視しにくい立体画像を表示する際に、左右画像の表示位置を３次元ディスプレイ上で左右にずらすことで視差を調整し、立体画像を見やすく表示する方法が、下記の特許文献１に公開されている。
【特許文献１】特開平１０−２２１７７５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、左右画像の表示位置を左右にずらすことによって視差調整を行うと、ずらした分だけ画像の端に左右画像がペアにならない領域が生じ、その領域は立体視ができなくなる。すなわち、立体視が可能な画像領域が狭くなってしまう。
【０００６】
本発明の目的は、視差の調整を行いつつ、画像全体を立体視可能とする立体画像表示装置、立体画像表示方法、その方法をコンピュータに実行させるためのプログラム及びそのプログラムを記録した記録媒体を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は、立体画像の視差量を調整可能な立体画像表示装置であって、立体画像の視差量を調整するための情報を入力する入力手段と、入力された情報に基づいて立体画像の視差量を変化させる画像処理手段と、立体画像を表示する表示手段とを備え、前記画像処理手段は画像を拡大・縮小することにより立体画像の視差量を変化させることを特徴とするものである。
【０００８】
また、本発明は、さらに視差量を調整するための情報を記録する視差量調整情報記録手段を備えることを特徴とする。ここで、前記視差量情報記録手段は、視差量を調整するための情報として、表示画像の幅を記録するものである。そして、前記視差量情報記録手段は、視差量を調整するための情報を記録する際に、既にその立体画像に対する視差量を調整するための情報が記録されている場合には、その旨を通知するメッセージを表示する。
【０００９】
また、本発明は、立体画像の視差量を調整可能な立体画像表示装置であって、立体画像の視差量を調整するための情報を取得する読み出し手段と、読み出した情報に基づいて立体画像の視差量を変化させる画像処理手段と、立体画像を表示する表示手段とを備え、前記画像処理手段は画像を拡大・縮小することにより立体画像の視差量を変化させることを特徴とするものである。
【００１０】
ここで、視差量を変化させた結果として得られる立体画像の幅が、前記表示手段における画像表示可能領域の幅を超える場合には、前記画像処理手段は、立体画像の幅を画像表示可能領域の幅と等しくなるように画像拡大率を調整する。
【００１１】
また、本発明は、立体画像の視差量を調整可能な立体画像表示方法であって、立体画像の視差量を調整するための情報を入力する入力ステップと、入力された情報に基づいて立体画像の視差量を変化させる画像処理ステップと、立体画像を表示する表示ステップとを備え、前記画像処理ステップは画像を拡大・縮小することにより立体画像の視差量を変化させることを特徴とするものである。
【００１２】
また、本発明は、立体画像の視差量を調整可能な立体画像表示方法であって、立体画像の視差量を調整するための情報を取得する読み出しステップと、読み出した情報に基づいて立体画像の視差量を変化させる画像処理ステップと、立体画像を表示する表示ステップとを備え、前記画像処理ステップは画像を拡大・縮小することにより立体画像の視差量を変化させることを特徴とするものである。
【００１３】
また、本発明は、立体画像の視差量を調整可能な立体画像表示方法をコンピュータに実行させるためのプログラムであって、立体画像の視差量を調整するための情報を入力する入力ステップと、入力された情報に基づいて立体画像の視差量を変化させる画像処理ステップと、立体画像を表示する表示ステップとを備え、前記画像処理ステップは画像を拡大・縮小することにより立体画像の視差量を変化させることを実行させるためのものである。
【００１４】
また、本発明は、立体画像の視差量を調整可能な立体画像表示方法をコンピュータに実行させるためのプログラムであって、立体画像の視差量を調整するための情報を取得する読み出しステップと、読み出した情報に基づいて立体画像の視差量を変化させる画像処理ステップと、立体画像を表示する表示ステップとを備え、前記画像処理ステップは画像を拡大・縮小することにより立体画像の視差量を変化させることを実行させるためのものである。
【００１５】
また、本発明は前記プログラムを記録した記録媒体である。
【発明の効果】
【００１６】
本発明によれば、画像の拡大・縮小により視差量の調整を行うので、視差量の調整を行っても画像全体を立体視することが可能となる。また、視差量調整情報を、調整後の画像水平幅を用いて記録することにより、拡大しすぎて立体視できなくなる状況を防ぐことが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
＜第１の実施形態＞
以下に、本発明の第１の実施形態による立体画像表示装置について、図面を参照して説明する。図１は、本実施形態による立体画像表示装置の構成例を示すブロック図である。図１に示すように、本実施形態による立体画像表示装置は、入力画像データに基づいて立体表示が可能な画像データ（以下、立体視用画像データとする）を生成するための画像処理を行う立体画像処理部１００と、ユーザーが入力を行うユーザー入力部１０１と、視差量調整情報を記録する視差量調整情報記録部１０３と、立体画像処理部１００によって生成された画像を表示する表示部１０４から構成される。
【００１８】
次に、各部の動作を説明する。立体画像表示装置に入力された左眼用画像データおよび右眼用画像データは、まず立体画像処理部１００において、立体表示可能なデータに変換される。例えば、パララクスバリア方式により立体画像を表示するのであれば、立体画像処理部１００は、図８（Ｂ）のような形式の立体視用画像データを生成する。
【００１９】
パララクスバリア方式の原理図を図８（Ａ）に示す。これは図８（Ｂ）に示すような左眼用画像と右眼用画像のペアがストライプ状に並んだ画像を画像表示パネル９１に表示し、この画像に対応した間隔でスリットを持ついわゆるパララクスバリア９２をその前面に置くことにより、左眼用画像を左眼９３だけで、右眼用画像を右眼９４だけで観察することにより立体視を行うものである。
【００２０】
ユーザーは、ユーザー入力部１０１により、表示する立体画像の視差量調整用データを入力する。入力された視差量調整用データは、立体画像処理部１００に出力されると同時に、視差量調整情報記録部１０３において、視差量調整情報に変換されてファイルやメモリに記録される。立体画像処理部１００においては、立体視用画像データを生成する際にユーザー入力部１０１からの入力があると、これを用いて立体視用画像データを生成し、表示部１０４が立体視用画像データの表示を行う。ユーザー入力部１０１からの入力がない場合には、視差量調整を行わずに立体画像の表示を行う。
【００２１】
次に、視差と飛び出し感および奥行き感の関係を図２に示す。図２は観察者とディスプレイを上からみた図である。図２（Ａ）は、左眼用画像のある画素Ｌ０とそれに対応する右眼用画像の画素Ｒ０が、ディスプレイ上において同一位置にある状態である。この場合、この点はディスプレイ面上に存在するように知覚される。図２（Ｂ）は、ディスプレイ上において、右眼用画像のある画素Ｒ１が、対応する左眼用画像の画素Ｌ１よりも観察者から見て左側に存在する状態である。この状態では、画素Ｌ１と画素Ｒ１より表現される点は位置Ｓ１、すなわちディスプレイ面よりも手前の位置に存在するように知覚される。また図２（Ｃ）は、ディスプレイ上において、右眼用画像のある画素Ｒ２が、対応する左眼用画像のある画素Ｌ２よりも観察者から見て右側に存在する状態である。この状態では、画素Ｌ２と画素Ｒ２により表現される点は位置Ｓ２、すなわちディスプレイ面よりも奥の位置に存在するように知覚される。
【００２２】
ここで、画像を拡大・縮小した場合に、視差あるいは飛び出し感、奥行き感がどう変化するかを考えてみる。図３（Ａ）はディスプレイ面よりも飛び出して知覚される場合である。入力された立体視用画像データにおいて、左眼用画像の画素がＬ１、右眼用画像の画素がＲ１であり、Ｓ１の位置に点が存在するように知覚されていたとする。これを拡大表示した場合にはＬ１とＲ１の距離が広がることになり、画像の拡大率をαとすると（厳密にはαは水平方向拡大率を示すが、通常、画像の垂直方向拡大率も水平方向拡大率と一致させることが多い）Ｌ１とＲ１の距離もα倍される。これは画像を拡大することにより視差が大きくなることを意味する。画像を拡大した結果、点Ｌ１とＲ１がそれぞれＬ１’とＲ１’に移動したとすると、それにより知覚される点の位置はＳ１’となる。すなわち、ディスプレイ面から、より手前の方に飛び出して知覚されることになる。画像を縮小した場合は拡大と逆の現象が起こる。すなわち、画像を縮小することにより視差は小さくなり、飛び出し具合が小さくなる。画像を縮小する場合は画像の拡大率αが１よりも小さいと考える。
【００２３】
図３（Ｂ）はディスプレイ面よりも引っ込んで知覚される場合である。入力された立体視用画像データにおいて、左眼用画像の画素がＬ２、右眼用画像の画素がＲ２であり、Ｓ２の位置に点が存在するように知覚されていたとする。これを拡大表示した場合にはＬ２とＲ２の距離が広がることになり、画像の拡大率をαとするとＬ２とＲ２の距離もα倍される。これは画像を拡大することにより視差が大きくなることを意味する。画像を拡大した結果、点Ｌ２とＲ２がそれぞれＬ２’とＲ２’に移動したとすると、それにより知覚される点の位置はＳ２’となる。すなわち、ディスプレイ面から、より奥の方に引っ込んで知覚されることになる。画像を縮小した場合は拡大と逆の現象が起こる。すなわち、画像を縮小することにより視差は小さくなり、引っ込み具合が小さくなる。
【００２４】
以上のことをまとめると、観察者に知覚される点がディスプレイ面より手前であっても奥であっても、画像を拡大することによりディスプレイ面から離れる方向に移動し、画像を縮小することによりディスプレイ面に近づく方向に移動するということになる。なお、当初からディスプレイ上に存在するように知覚されていた点は、画像の拡大・縮小を行ってもディスプレイ上に存在するように知覚される（奥行き方向には移動しない）。
【００２５】
一般にユーザーの両眼間隔をｄ［ｍ］、ユーザーとディスプレイとの距離をＤ［ｍ］、ディスプレイの水平方向画素ピッチをＰ［ｍ／画素］、立体視用画像データの左右の対応点の距離をＬ［画素］とすると、立体画像の飛び出し時の飛び出し量ｚ［ｍ］は、
ｚ＝（Ｌ×Ｐ）×Ｄ／（ｄ＋（Ｌ×Ｐ））  ・・・式（１）
立体画像の引っ込み時の引き込み量ｚ［ｍ］は、
ｚ＝（Ｌ×Ｐ）×Ｄ／（ｄ−（Ｌ×Ｐ））  ・・・式（２）
で表わされ、式（１）、（２）からＬとｚの増減関係が一致することがわかる。
【００２６】
これまでの説明により、画像を拡大・縮小することにより視差を変化させうることがわかったが、本発明においては視差を変化させる目的で画像の拡大・縮小を行う。すなわち、図１において、ユーザーはユーザー入力部１０１により表示する立体画像の視差量調整用データを入力するのだが、本発明ではユーザーは視差調整操作として画像の拡大・縮小を行い、視差量調整用データとして画像の拡大率αを得る。立体画像処理部１００は、得られた画像の拡大率αに応じて、画像の拡大・縮小を行う（拡大率αが１より小さい場合は縮小である）。
【００２７】
図１の視差量調整情報記録部１０３において、視差量調整情報が記録される。記録先は立体画像が格納されているファイル内の適当な場所でもよいし、立体画像表示装置内のメモリ上であってもよい。視差量調整情報として拡大率αをそのまま使うことが可能である。
【００２８】
また、表示される拡大・縮小後の立体視用画像データの水平方向画素数をＨ[画素]、ディスプレイの水平方向画素ピッチをＰ［ｍ／画素］とすると、表示される拡大・縮小後の立体視用画像データの水平方向画像幅ｘ[ｍ]は、
ｘ＝Ｈ×Ｐ  ・・・式（３）
と表わされる。この立体視用画像データの水平方向画像幅ｘを、視差量調整情報として記録してもよい。記録時のｘの単位は、ｍであってもｍｍであっても差し支えない。
【００２９】
ユーザーが拡大・縮小により視差量の調整を行い、視差量調整情報を記録する方法について、図５のフローチャートを用いて説明する。まず、ユーザーは図１のユーザー入力部１０１により視差量を調整する（ステップ１０００）。ユーザー入力部１０１は、キーボードやマウスなどの入力装置、或いは、リモコンなど形状および方式を問わない。例えば、キーボードの特定方向を指示するためのキーを１回以上押すことにより、その特定方向にキーを押した回数に比例した量だけ視差量を調整する方法も考えられる。また、視差量の調整量を直接数値で入力する方法もある。立体画像処理部１００では、ストライプ状画像データを生成し、入力された視差量調整データを用いて視差量調整処理を行う（ステップ１００１）。視差量調整を行った結果の立体画像を表示し（ステップ１００２）、適当な立体感を持つ立体画像が表示されたとユーザーが判断すると（ステップ１００３）、視差量調整情報をファイルやメモリに記録する（ステップ１００４）。複数の立体画像を繰り返し表示する際に、その度毎に改めて視差量調整の操作を行うと、ユーザーにとって処理が煩雑になるので、これを回避するために、ユーザーが調整した視差量を立体画像毎に記憶する。
【００３０】
＜第２の実施形態＞
以下に、本発明の第２の実施形態による立体画像表示装置について、図面を参照して説明する。図４は、本実施形態による立体画像表示装置の構成例を示すブロック図である。本実施形態による立体画像表示装置は、ユーザーが入力を行うユーザー入力部９００と、ファイルやメモリに記録されている視差量調整情報を読み出す視差量調整情報読み出し部９０１と、立体視用画像データを生成するための画像処理を行う立体画像処理部９０３と、立体画像処理部９０３によって生成された画像を表示する表示部９０４から成る。
【００３１】
次に、各部の動作を説明する。ユーザー入力部９００、表示部９０４は、図１におけるユーザー入力部１０１、表示部１０４とそれぞれ同様の動作をするので説明を省略する。視差量調整情報読み出し部９０１は、ファイルやメモリに記録されている視差量調整情報を読み出し、視差量調整のためのデータとして立体画像処理部９０３に渡す。立体画像処理部９０３は得られた視差量調整用データから画像拡大率を算出し、画像の拡大・縮小処理を行うが、視差量調整用データの入力がない場合には、画像拡大率＝１（等倍）であるものとして立体視用画像データを生成する。拡大・縮小により視差量調整された立体画像がユーザーの好みに合わない場合は、ユーザーからの入力によりさらに視差量の調整を行ってもよい。
【００３２】
さて、立体画像を表示するディスプレイの画素ピッチ（隣接した画素間の距離）が変わると、観察時の立体感（飛び出し量など）が変化する。図７にディスプレイの画素ピッチによって飛び出し量が変化する例を説明する。図７（Ａ）は、左眼用画像のある画素Ｌ３と、対応する右眼用画像の画素Ｒ３が３画素ずれている状態である。この画素Ｌ３と画素Ｒ３により知覚される点の位置はＳ３となる。ところが、図７（Ｂ）のように図７（Ａ）で用いたディスプレイとは画素ピッチが異なるディスプレイで、図７（Ａ）の場合と同じ画像を表示した場合、１画素の大きさが大きいことから、画素Ｌ３と画素Ｒ３により知覚される点の位置は位置Ｓ３´となり、図７（Ａ）での位置Ｓ３よりも手前に飛び出しているように見える。一般に、画素ピッチが大きいほど、ディスプレイ面からより手前に飛び出すように知覚される。すなわち、画素ピッチが大きいディスプレイは、自動的に拡大表示を行っていることになる。
【００３３】
ところで、人間の眼は左眼と右眼が同時に外側を向くことはできないため、左眼用画像におけるある点と、右眼用画像におけるその対応点とのディスプレイ面上でのずれは、両眼間隔以下でなければ立体視できない。これは、式（２）において、
Ｌ×Ｐ≦ｄ  ・・・式（４）
でなければならないことに相当し、図７においてはＬ３とＲ３の距離が両眼間隔以下でなければならないことを意味する。
【００３４】
したがって、場合によっては視差量調整情報をそのまま使って拡大表示することが適切でないケースが出てくる。これを防ぐために、本実施形態においては、立体視用画像データの水平方向画像幅ｘ[ｍ]を視差量調整情報として用いるものとする。従って、視差量調整情報を記録する際にも立体視用画像データの水平方向画像幅ｘ[ｍ]が記録してあるものとする。
【００３５】
ここで、記録された視差量調整情報に基づいて適切な視差量調整を行う方法について、図６のフローチャートを用いて説明する。
【００３６】
まず、図４の視差量調整情報読み出し部９０１により、ファイルやメモリに記録されている視差量調整情報を読み込む（ステップ１２００）。立体画像処理部９０３では、視差量調整情報から画像拡大率αを算出する（ステップ１２０１）。入力された立体視用画像データの水平方向画素数をＨ’[画素]、ディスプレイの水平方向画素ピッチをＰ’［ｍ／画素］、視差量調整情報として読み込んだ水平方向画像幅をｘ[ｍ]とすると、画像拡大率αは、
α＝ｘ／（Ｈ’×Ｐ’）  ・・・式（５）
として求められる。
【００３７】
次に立体画像を表示可能な領域の水平方向幅をＷ[ｍ]とすると、ｘとＷの大小関係を比較する（ステップ１２０２）。立体画像を表示可能な領域とは、例えばアプリケーションの画像表示ウインドウの幅であり、あるいはディスプレイ全面に表示する場合にはディスプレイの横幅である。ｘ≦Ｗであるならば、立体画像処理部９０３は式（５）により求められた画像拡大率αを用いて画像の拡大・縮小処理を行い（ステップ１２０４）、立体画像を表示して（ステップ１２０５）終了する。
【００３８】
この場合、結果的に表示される立体画像の水平方向幅はｘとなり（式（５）よりＨ’×Ｐ’×α＝ｘである）、視差量調整情報が設定された状況と同じ立体感を持った立体画像を再現することが可能となる。
【００３９】
一方、ｘ＞Ｗである場合は、そのままでは画像全体を表示できないので、ｘ＝Ｗとなるように画像拡大率αを再設定し（ステップ１２０３）、このαを用いて画像の拡大・縮小処理を行う。
【００４０】
図６に示したフローチャートに従えば、視差量調整情報に基づいて表示される立体画像の水平方向幅は、どのようなディスプレイを用いた場合でもｘ[ｍ]以下となる。水平方向幅がｘ以下であれば正しく立体視できるのは明らかであることから（視差量を調整した結果がｘとして記録されている）、このように処理を行うことにより適切な立体画像表示を行うことが可能となる。
【００４１】
なお、視差量調整情報によって再現された立体画像がユーザーの好みに合わない場合は、第１の実施形態において説明した図５におけるステップ１０００〜ステップ１００３と同様に、ユーザーからの入力によりさらに視差量の調整を行ってもよい。
【００４２】
また、視差量調整情報として画像拡大率が記載されている場合には、図６におけるステップ１２０１は当然不要である。
【００４３】
＜第３の実施形態＞
本発明の第３の実施形態においては、立体画像表示のＧＵＩアプリケーションソフトによりパーソナルコンピュータ（以降パソコンと略称する）が立体表示処理を行って、立体ディスプレイに立体表示する。すなわち、パソコンに備えられたＣＰＵがＣＤ−ＲＯＭやハードディスク等の記録媒体に記録されている立体表示アプリケーションソフトに従って、動画や静止画に対して処理を行い、立体ディスプレイに立体表示する。更に、ユーザーがマウスあるいはキーボードにより立体処理について指示を行えば、それに基づいてＣＰＵが処理を行う。
【００４４】
図９は第３の実施形態による立体ディスプレイの表示画像を説明する図であり、ディスプレイ１上に立体画像表示アプリケーションによる処理表示画像２が表示されている。立体画像表示アプリケーションの処理表示画像２は、立体画像表示エリア３、拡大率変更バー４、調整量記録ボタン５からなる。ユーザーは立体画像表示エリア３に表示される立体画像を見ながら拡大率変更バー４を動かすことにより、適切な立体感が得られるように画像の大きさを変化させる。調整が終わった時点で調整量記録ボタン５を押すと、その時点の視差量調整情報がファイルあるいはメモリに記録される。既に視差量調整情報が記録されている場合は、自動的に上書きしてもいいし、既に設定されている旨のメッセージを画面上に表示するようにしてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００４５】
【図１】第１の実施形態の立体画像表示装置ブロック図である。
【図２】視差と飛び出し・引っ込みの関係を説明する図である。
【図３】拡大・縮小と視差の関係を説明する図である。
【図４】第２の実施形態の立体画像表示装置ブロック図である。
【図５】第１の実施形態における処理フローチャートである。
【図６】第２の実施形態における処理フローチャートである。
【図７】ディスプレイの違いによる影響を説明する図である。
【図８】パララクスバリア方式の原理図である。
【図９】第３の実施形態の立体画像表示装置の表示例である。
【符号の説明】
【００４６】
１００  立体画像処理部
１０１  ユーザー入力部
１０３  視差量調整情報記録部
１０４  表示部
９００  ユーザー入力部
９０１  視差量調整情報読み出し部
９０３  立体画像処理部
９０４  表示部
【図１】
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【図２】
2005073013.tif 000004
【図３】
2005073013.tif 000005
【図４】
2005073013.tif 000006
【図５】
2005073013.tif 000007
【図６】
2005073013.tif 000008
【図７】
2005073013.tif 000009
【図８】
2005073013.tif 000010
【図９】
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