(57)【要約】【課題】  所定の燃料噴射量が確保されて、エミッションの悪化が抑制されると共に、排気ガス温度の適性化や機関出力の適正化が図れる内燃機関の燃料噴射制御方法を提供する。【解決手段】  筒内に向けて燃料を噴射する筒内噴射用インジェクタ１１と吸気ポート内に向けて燃料を噴射する吸気ポート噴射用インジェクタ１２とを備え、少なくとも所定の運転領域では吸気ポート噴射用インジェクタのみを用いて運転が行われる内燃機関において、吸気ポート噴射用インジェクタのみによる運転が行われているときに、筒内噴射用インジェクタへのデポジット付着量を、デポジット付着量に係わるパラメータの値に基づき算出し、ポート噴射のみによる運転から直噴運転に移行したときには、算出されたデポジット付着量に応じて直噴による燃料噴射量を調整する。【選択図】  図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
筒内に向けて燃料を噴射する筒内噴射用インジェクタと吸気ポート内に向けて燃料を噴射する吸気ポート噴射用インジェクタとを備え、少なくとも所定の運転領域では吸気ポート噴射用インジェクタのみを用いて運転が行われる内燃機関において、
前記吸気ポート噴射用インジェクタのみによる運転が行われているときに、前記筒内噴射用インジェクタへのデポジット付着量を、デポジット付着量に係わるパラメータの値に基づき算出し、
前記吸気ポート噴射用インジェクタのみからの噴射による運転から、前記筒内噴射用インジェクタからの噴射による運転に移行したときには、前記算出されたデポジット付着量に応じて前記筒内噴射用インジェクタからの燃料噴射量を調整することを特徴とする内燃機関の燃料噴射制御方法。
【請求項２】
前記デポジット付着量に係わるパラメータは、機関回転数および機関負荷、または筒内噴射用インジェクタの噴口付近の温度であることを特徴とする請求項１に記載の内燃機関の燃料噴射制御方法。
【請求項３】
前記算出されたデポジット付着量は、所定単位当たりの付着量を積算して求められる値であることを特徴とする請求項２に記載の内燃機関の燃料噴射制御方法。
【請求項４】
前記付着量の積算値には、上限が設定されていることを特徴とする請求項３に記載の内燃機関の燃料噴射制御方法。
【請求項５】
前記筒内噴射用インジェクタからの噴射による運転に移行した後は、前記算出されたデポジット付着量が、燃料圧力および燃料噴射量に基づいて減算されることを特徴とする請求項４に記載の内燃機関の燃料噴射制御方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、内燃機関の燃料噴射制御方法に関し、より詳しくは、筒内に向けて燃料を噴射する筒内噴射用インジェクタと吸気ポート内に向けて燃料を噴射する吸気ポート噴射用インジェクタとを備える、いわゆるデュアル噴射型内燃機関の燃料噴射制御方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に、筒内に向けて燃料を噴射するための筒内噴射用インジェクタと吸気ポート内に向けて燃料を噴射するための吸気ポート噴射用インジェクタとを備え、機関の運転状態に応じてこれらのインジェクタを切替え使用することにより、例えば、低負荷運転領域での成層燃焼と高負荷運転領域での均質燃焼を実現させ、燃費特性や出力特性の改善を図ったデュアル噴射型内燃機関が知られている。
【０００３】
ところで、このようなデュアル噴射型内燃機関では、この吸気ポート噴射用インジェクタからの燃料噴射による運転が長時間継続する場合に、カーボンが点火プラグのギャップ部や筒内噴射用インジェクタの噴口周りにデポジットとして付着するという問題があり、このような問題を解決するために、例えば、特許文献１に記載の技術が提案されている。
【０００４】
このものは、吸気ポート噴射用インジェクタからの燃料噴射による均質燃焼運転時には、筒内噴射用インジェクタからも燃料を噴射し、燃料の気化に伴う冷却作用により筒内温度延いては筒内噴射用インジェクタの温度を下げ、デポジットの堆積を抑制するようにしている。
【０００５】
【特許文献１】特開２００２−３６４４０９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、かかる特許文献１に記載の技術では、均質燃焼運転領域において吸気ポート噴射用インジェクタと筒内噴射用インジェクタとを併用することにより、筒内温度を下げデポジットの堆積を抑制するようにしていることから、かかる運転領域においてエミッションの悪化をもたらすおそれがあった。というのも、吸気ポート噴射用インジェクタによる燃料噴射の場合には、吸入空気との混合、拡散が良好に行われることからエミッションの悪化が抑制されるのに対し、筒内噴射用インジェクタによる燃料噴射の場合には、燃料の拡散時間が十分にとれないことからエミッションの悪化が避けられないからである。エミッションを良好にするためには、吸気ポート噴射用インジェクタによる燃料噴射の運転領域を広げることが望まれるが、筒内噴射用インジェクタの高温化による劣化やデポジットの堆積を避けるという観点から、このように、エミッションを犠牲にしつつ筒内噴射用インジェクタを併用せざるを得ないというのが現状である。
【０００７】
よって、このように吸気ポート噴射用インジェクタによる燃料噴射の運転領域を広げた場合でも、この筒内噴射用インジェクタへのデポジットの付着の問題に適切に対応し得る技術が求められている。すなわち、吸気ポート噴射用インジェクタからデポジットが付着した筒内噴射用インジェクタへ燃料噴射が切替えられた場合にも、該デポジットの影響に左右されずに所定の燃料噴射量を確保するのである。
【０００８】
そこで、本発明の目的は、所定の燃料噴射量が確保されて、エミッションの悪化が抑制されると共に、排気ガス温度の適性化や機関出力の適正化が図れる内燃機関の燃料噴射制御方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記目的を達成する本発明の一形態に係る内燃機関の燃料噴射制御方法は、筒内に向けて燃料を噴射する筒内噴射用インジェクタと吸気ポート内に向けて燃料を噴射する吸気ポート噴射用インジェクタとを備え、少なくとも所定の運転領域では吸気ポート噴射用インジェクタのみを用いて運転が行われる内燃機関において、前記吸気ポート噴射用インジェクタのみによる運転が行われているときに、前記筒内噴射用インジェクタへのデポジット付着量を、デポジット付着量に係わるパラメータの値に基づき算出し、前記吸気ポート噴射用インジェクタのみからの噴射による運転から、前記筒内噴射用インジェクタからの噴射による運転に移行したときには、前記算出されたデポジット付着量に応じて前記筒内噴射用インジェクタからの燃料噴射量を調整することを特徴とする。
【００１０】
ここで、前記デポジット付着量に係わるパラメータは、機関回転数および機関負荷、または筒内噴射用インジェクタの噴口付近の温度であってもよい。  
また、前記算出されたデポジット付着量は、所定単位当たりの付着量を積算して求められる値であることが好ましい。
【００１１】
さらに、前記付着量の積算値には、上限が設定されていることが好ましい。  
さらに、前記筒内噴射用インジェクタからの噴射による運転に移行した後は、前記算出されたデポジット付着量が、燃料圧力および燃料噴射量に基づいて減算されることが好ましい。
【発明の効果】
【００１２】
本発明の一形態に係る内燃機関の燃料噴射制御方法によれば、筒内に向けて燃料を噴射する筒内噴射用インジェクタと吸気ポート内に向けて燃料を噴射する吸気ポート噴射用インジェクタとを備え、少なくとも所定の運転領域では吸気ポート噴射用インジェクタのみを用いて運転が行われる内燃機関において、前記吸気ポート噴射用インジェクタのみによる運転が行われているときに、前記筒内噴射用インジェクタへのデポジット付着量が、デポジット付着量に係わるパラメータの値に基づき算出され、前記吸気ポート噴射用インジェクタのみからの噴射による運転から、前記筒内噴射用インジェクタからの噴射による運転に移行したときには、前記算出されたデポジット付着量に応じて前記筒内噴射用インジェクタからの燃料噴射量が調整されるので、所定の燃料噴射量が確保されて、エミッションの悪化が抑制されると共に、排気ガス温度の適性化や機関出力の適正化が図れる。
【００１３】
ここで、前記算出されたデポジット付着量が、所定単位当たりの付着量を積算して求められ、前記付着量の積算値には、上限が設定されている形態によれば、所定の量を超えて付着しないデポジットの誤った積算値に基づく制御が回避される。
【００１４】
さらに、前記筒内噴射用インジェクタからの噴射による運転に移行した後は、前記算出されたデポジット付着量が、燃料圧力および燃料噴射量に基づいて減算される形態によれば、より正確な燃料噴射制御を行うことができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
以下、図面を参照して本発明の実施形態を説明する。  
まず、本発明に係る燃料噴射制御方法が実施されるデュアル噴射型内燃機関の概略構成が示されている図１を参照するに、機関全体１は４つの気筒１ａを備えている。各気筒１ａはそれぞれ対応する吸気枝管２を介して共通のサージタンク３に接続されている。サージタンク３は吸気ダクト４を介してエアフローメータ４ａに接続され、エアフローメータ４ａはエアクリーナ５に接続されている。吸気ダクト４内にはステップモータ６によって駆動されるスロットル弁７が配置されている。このスロットル弁７はアクセルペダルの踏み込み量に対応して電子制御ユニット３０の出力信号に基づいて開閉される。一方、各気筒１ａは共通の排気マニホルド８に連結され、この排気マニホルド８は三元触媒コンバータ９に連結されている。
【００１６】
各気筒１ａには、筒内に向けて燃料を噴射するための筒内噴射用インジェクタ１１と吸気ポート内に向けて燃料を噴射するための吸気ポート噴射用インジェクタ１２とがそれぞれ取り付けられている。これらインジェクタ１１、１２は電子制御ユニット３０の出力信号に基づいてそれぞれ制御される。また、各筒内噴射用インジェクタ１１は共通の燃料分配管１３に接続されており、この燃料分配管１３は燃料分配管１３に向けて流通可能な逆止弁１４を介して、機関駆動式の高圧ポンプ１５に接続されている。
【００１７】
図１に示すように、高圧ポンプ１５の吐出側は電磁弁１５ａを介して高圧ポンプ１５の吸入側に連結されており、この電磁弁１５ａの開度が小さいとき程、高圧ポンプ１５から燃料分配管１３内に供給される燃料量が増大され、電磁弁１５ａが全開にされると、高圧ポンプ１５から燃料分配管１３への燃料供給が停止されるように構成されている。なお、電磁弁１５ａは電子制御ユニット３０の出力信号に基づいて制御される。
【００１８】
一方、各吸気ポート噴射用インジェクタ１２は共通の燃料分配管１６に接続されており、燃料分配管１６および高圧ポンプ１５は共通の燃料圧レギュレータ１７を介して、低圧ポンプ１８に接続されている。さらに、低圧ポンプ１８は燃料フィルタ１９を介して燃料タンク２０に接続されている。燃料圧レギュレータ１７は低圧ポンプ１８から吐出された燃料の燃料圧が予め定められた設定燃料圧よりも高くなると、低圧ポンプ１８から吐出された燃料の一部を燃料タンク２０に戻すように構成されており、したがって吸気ポート噴射用インジェクタ１２に供給されている燃料圧および高圧ポンプ１５に供給されている燃料圧が上記設定燃料圧よりも高くなるのを阻止している。さらに、図１に示すように、高圧ポンプ１５と燃料圧レギュレータ１７との間には流通弁２１が設けられている。この流通弁２１は通常開弁されており、この流通弁２１が閉弁されると低圧ポンプ１８から高圧ポンプ１５への燃料供給が停止される。なお、この流通弁２１の開閉は電子制御ユニット３０の出力信号に基づいて制御される。
【００１９】
また、電子制御ユニット３０はデジタルコンピュータからなり、双方向性バス３１を介して相互に接続されたＲＯＭ（リードオンリメモリ）３２、ＲＡＭ（ランダムアクセスメモリ）３３、ＣＰＵ（マイクロプロセッサ）３４、入力ポート３５および出力ポート３６を具備している。エアフローメータ４ａは吸入空気量に比例した出力電圧を発生し、このエアフローメータ４ａの出力電圧はＡＤ変換器３７を介して入力ポート３５に入力される。筒内噴射用インジェクタ１１には、必要に応じて後で詳述するが、その温度に比例した出力電流を発じさせる熱電対などからなる温度センサ３８が取付けられ、この温度センサ３８の出力電流はＡＤ変換器３９を介して入力ポート３５に入力される。燃料分配管１３には燃料分配管１３内の燃料圧に比例した出力電圧を発生する燃料圧センサ４０が取付けられ、この燃料圧センサ４０の出力電圧はＡＤ変換器４１を介して入力ポート３５に入力される。触媒９上流の排気マニホルド８には排気ガス中の酸素濃度に比例した出力電圧を発生する酸素濃度センサ４２が取付けられ、この酸素濃度センサ４２の出力電圧はＡＤ変換器４３を介して入力ポート３５に入力される。
【００２０】
なお、サージタンク３には圧力取出し口２２が形成されており、吸気管内の圧力（負圧）に比例した出力電圧を発生する負荷センサ４４に接続されている。負荷センサ４４の出力電圧はＡＤ変換器４５を介して入力ポート３５に入力される。また、入力ポート３５には機関回転数を表す出力パルスを発生する回転数センサ４６が接続されている。電子制御ユニット３０のＲＯＭ３２には、上述の負荷センサ４４および回転数センサ４６により得られる機関負荷および機関回転数に基づき、運転状態に対応させて設定されている燃料噴射量の値（ＴＡＵｍ）や後述のデポジットの堆積し易さを表す値として、デポジット堆積補正値（ＤＮ）などが予めマップ化されて記憶されている。
【００２１】
さらに、図２には気筒１ａの側断面図が示されている。図２を参照するに、６１はシリンダブロック、６２は頂面上に凹部６２ａが形成されたピストン、６３はシリンダブロック６１上に固締されたシリンダヘッド、６４はピストン６２とシリンダヘッド６３間に形成された燃焼室、６５は吸気バルブ、６６は排気バルブ、６７は吸気ポート、６８は排気ポート、６９は点火プラグをそれぞれ示している。吸気ポート６７は燃焼室６４内に流入した空気がシリンダ軸線周りの旋回流を発生するように形成されている。凹部６２ａは筒内噴射用インジェクタ１１側に位置するピストン６２の周縁部からピストン６２中央部に向かって延び、また点火プラグ６９の下方において上方に延びるように形成されている。
【００２２】
また、吸気バルブ６５および排気バルブ６６は、それぞれ、吸気バルブ駆動機構７０および排気バルブ駆動機構７１に連係されている。吸気バルブ駆動機構７０および排気バルブ駆動機構７１は、励磁電流が印加されたときに発生する電磁力を利用して、それぞれ、吸気バルブ６５と排気バルブ６６とを進退駆動する電磁駆動機構から構成され、電子制御ユニット３０の信号に基づき、開閉のタイミングおよびリフト量が任意に制御可能に構成されている。従って、例えば電子制御ユニット３０からの信号に基づいて吸気バルブ駆動機構７０および／または排気バルブ駆動機構７１が作動されると、吸気バルブ６５および／または吸気バルブ６５の開閉時期、延いては開期間が長く或いは短く可変制御されることになる。
【００２３】
ここで、電子制御ユニット３０の出力ポート３６は対応する駆動回路４７を介して、ステップモータ６、各筒内噴射用インジェクタ１１、各吸気ポート噴射用インジェクタ１２、電磁弁１５ａ、流通弁２１、吸気バルブ駆動機構７０および排気バルブ駆動機構７１に接続されている。
【００２４】
次に、上記構成を有する本発明の第１の実施形態の制御方法について図３のフローチャートを参照しつつ以下に説明する。
【００２５】
まず、制御が開始されると、ステップＳ３０１において、負荷センサ４４および回転数センサ４６による検出値または算出値として、吸気管負圧ＭＶおよび機関回転数Ｎｅが読込まれる。そして、ステップＳ３０２に進み、前述の機関負荷としての吸気管負圧ＭＶと機関回転数Ｎｅとによる機関運転状態から、図４に示すように、筒内噴射用インジェクタ１１により筒内の燃焼室６４に向けて燃料が噴射される（以下、直噴と称す）高負荷均質燃焼運転領域か、吸気ポート噴射用インジェクタ１２によりポートに向けて燃料が噴射される（以下、ポート噴射と称す）低・中負荷均質燃焼運転領域であるかが判断される。そして、この判断により低・中負荷均質燃焼運転領域のポート噴射（１）である場合には、ステップＳ３０３に進む。一方、高負荷均質燃焼運転領域の直噴（２）の場合には、ステップＳ３１１に進む。
【００２６】
そこで、ポート噴射の場合には、ステップＳ３０３において上述のＲＯＭ３２のマップに記憶されている燃料噴射量の値ＴＡＵｍが読込まれ、そして、ステップＳ３０４においてこの燃料噴射量の値ＴＡＵｍを満たすべく噴射時期および噴射期間が設定されて、吸気ポート噴射用インジェクタ１２による燃料噴射が行われる。さらに、次のステップＳ３０５において、上述のステップＳ３０１において読込まれた吸気管負圧ＭＶおよび機関回転数Ｎｅに基づき、同じく運転状態に対応させて予め実験などで求められているデポジットの付着し易さを表したデポジット堆積補正値ＤＮ（ｔ）が読込まれる。なお、ここで（ｔ）は所定の時間毎に実行される制御ルーチンにおける今回のルーチン（カウントｔ）の値を意味する。従って、（ｔ−１）は前回の制御ルーチン終了時の値である。
【００２７】
ここで、デポジット堆積補正値ＤＮの意義について、図５を参照してさらに説明する。図５は、吸気管負圧ＭＶおよび機関回転数Ｎｅをパラメータとする機関運転状態における筒内噴射用インジェクタ１１の先端部の温度Ｔを示し、Ｔ０、Ｔ１からＴ２、Ｔ３へと進むにつれ温度が上昇する様子を示している。実験によると、先端部温度Ｔが上がるにつれ、筒内噴射用インジェクタ１１の先端部の噴口周りに付着するデポジットの量が多くなることが判明している。従って、マップ化されて記憶されているデポジット堆積補正値ＤＮもこの温度の上昇勾配に対応した大きさのものとなっている。但し、所定の温度（例えば、図５のＴ２）以上では、筒内噴射用インジェクタ１１の信頼性が低下するので、ポート噴射のみでの運転は避けることが好ましく、そのためにこの領域においては、直噴のみまたは直噴との併用運転が行われる。よって、デポジット堆積補正値ＤＮはこの領域には記憶されていない。
【００２８】
再度、図３のフローチャートに戻って、ステップＳ３０５でデポジット堆積補正値ＤＮ（ｔ）を読込んだ後は、ステップＳ３０６において、この今回のデポジット堆積補正値ＤＮ（ｔ）と前回の制御ルーチン終了時のデポジット堆積補正値ＤＮ（ｔ−１）とが積算され、新たなデポジット堆積補正値ＤＮ（ｔ）とされて記憶される。この新たなデポジット堆積補正値ＤＮ（ｔ）は、ポート噴射のみによる運転に移行した後、筒内噴射用インジェクタ１１の噴口周りに付着しているデポジットの堆積量を表す。そして、ステップＳ３０８に進み、この新たなデポジット堆積補正値ＤＮ（ｔ）が所定の限界値Ａを超えていないか否かが判断される。超えていない、すなわち「Ｎｏ」の場合には、そのままこの制御ルーチンを終了する。逆に、限界値Ａを超えている、すなわち「Ｙｅｓ」の場合には、ステップＳ３０９に進み、この限界値Ａを新たなデポジット堆積補正値ＤＮ（ｔ）として書き換えて記憶し、この制御ルーチンを終了する。この限界値Ａを定める理由は、付着デポジットはある堆積量を超えるとその表面層が剥離し易くなり、所定の量を超えて付着しないからである。
【００２９】
かかるポート噴射のみによる運転が継続される限り、上述のステップＳ３０３ないしステップＳ３０９の実行により、その都度、新たなデポジット堆積補正値ＤＮ（ｔ）が更新される。
【００３０】
一方、ステップＳ３０１における吸気管負圧ＭＶおよび機関回転数Ｎｅが読込まれた後のステップＳ３０２の判断で、例えば、高負荷均質燃焼運転領域の直噴に移行した場合には、ステップＳ３１１に進む。そして、ポート噴射運転時に更新して記憶されていたデポジット堆積補正値ＤＮが前回のデポジット堆積補正値ＤＮ（ｔ−１）として読込まれる。さらに、ステップＳ３１２において、上述のＲＯＭ３２のマップに記憶されている燃料噴射量の値ＴＡＵｍが読込まれる。そして、ステップＳ３１３に進み、直噴による実際の燃料噴射量ＴＡＵが決定される。すなわち、ＴＡＵ＝｛１＋ＤＮ（ｔ−１）｝×ＴＡＵｍの演算により、ポート噴射運転時のデポジットの付着堆積量を表すデポジット堆積補正値ＤＮ（ｔ−１）に応じて、筒内噴射用インジェクタ１１からの実際の燃料噴射量ＴＡＵが調整される。具体的には、マップに記憶されている燃料噴射量の値ＴＡＵｍに対する噴射期間に、デポジットの付着堆積量を表すデポジット堆積補正値ＤＮ（ｔ−１）に応じた噴射期間が付加されて、筒内噴射用インジェクタ１１による燃料噴射が行われる。かくて、噴射期間の付加により所定の燃料噴射量が確保されるので、エミッションの悪化が抑制されると共に、排気ガス温度の適性化により触媒コンバータ９の使用期間を長期化できる。併せて、機関出力においても適正化される。
【００３１】
次に、ステップＳ３１４に進み、燃料圧センサ４０による検出値としての燃料分配管１３内の燃料圧ＰＲおよび上述の実際の燃料噴射量ＴＡＵが読込まれる。そして、ステップＳ３１５において、燃料圧ＰＲおよびこの実際の燃料噴射量ＴＡＵをパラメータとして、予め実験などで求められているデポジットの消失し易さを表した無次元数であるデポジット消失補正値ＤＥ（ｔ）がマップから読込まれる。なお、（ｔ）は前述のように所定の時間毎に実行される制御ルーチンにおける今回のルーチン（カウントｔ）の値を意味する。このデポジット消失補正値ＤＥ（ｔ）は、燃料圧ＰＲが大きければ大きい程、また、実際の燃料噴射量ＴＡＵが多い、すなわち、噴射期間が長い程、大である。
【００３２】
そして、ステップＳ３１６に進み、ステップＳ３１１において読込まれていたデポジット堆積補正値ＤＮが修正される。すなわち、ＤＮ（ｔ）＝ＤＮ(ｔ−１)−ＤＥ（ｔ）が演算され、筒内噴射用インジェクタ１１による燃料噴射の後の新たなデポジット堆積補正値ＤＮ（ｔ）として記憶される。さらに、ステップＳ３１７に進み、該デポジット堆積補正値ＤＮ（ｔ）の正負が判断され、正、すなわち「Ｎｏ」の場合には、ステップＳ３１６において求めたデポジット堆積補正値ＤＮ（ｔ）をそのまま記憶して、この制御ルーチンを終了する。一方、負、すなわち「Ｙｅｓ」の場合には、ステップＳ３１８に進み、デポジット堆積補正値ＤＮ（ｔ）＝０として修正される。かかるステップＳ３１４ないしＳ３１８ルーチンは、筒内噴射用インジェクタ１１による燃料噴射の結果として、噴口周りに付着していたデポジットが燃料に溶出されるなどして減少することを考慮したのである。
【００３３】
次に、本発明の内燃機関の燃料噴射制御方法の第２の実施形態の制御について以下に説明する。本実施の形態では、前実施の形態がデポジット堆積補正値ＤＮを機関負荷と機関回転数とをパラメータとしてのマップ値から求めるようにしたのに対し、同じくデポジット堆積補正値ＤＮを筒内噴射用インジェクタ１１の先端部の噴口周りの温度Ｔと機関回転数Ｎｅとをパラメータとしてのマップ値から求めるようにした点が異なるのみである。従って、その相違点のみを説明し、重複説明を避けることとする。
【００３４】
図６に、本実施の形態で用いる筒内噴射用インジェクタ１１の断面図を示す。筒内噴射用インジェクタ１１には、前述の温度センサ３８としての熱電対１１Ｐがその計測点が本体１１Ｂの噴口１１Ｆの付近に位置されて埋設されている。なお、１１Ｎはニードルバルブであり、噴口１１Ｆの内周縁のバルブシートに接離されることにより、燃料噴射の期間を制御することができる。
【００３５】
そこで、本実施の形態においては、図３におけるステップＳ３０１において、前実施の形態における吸気管負圧ＭＶおよび機関回転数Ｎｅの読込みに加えて、筒内噴射用インジェクタ１１の先端部の噴口周りの温度Ｔも読込まれる。そして、ステップＳ３０４でのマップ値である燃料噴射量ＴＡＵｍによる吸気ポート噴射用インジェクタ１２からの燃料噴射が行われた後、ステップＳ３０５において、機関回転数Ｎｅと筒内噴射用インジェクタ１１の先端部の噴口周りの温度Ｔとをパラメータとし予め実験などで求められているマップ値からデポジットの付着し易さを表したデポジット堆積補正値ＤＮ（ｔ）が読込まれるのである。これ以外は、前実施の形態と同じである。この機関回転数Ｎｅと筒内噴射用インジェクタ１１の温度Ｔとをパラメータとする実施の形態は、吸気管負圧ＭＶおよび機関回転数Ｎｅをパラメータとする実施の形態に比べ、より正確にデポジットの付着量を推定できるので、直噴に移行した際の燃料噴射量の調整制御をきめ細かく行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【００３６】
【図１】本発明に係る燃料噴射制御方法が実施されるデュアル噴射型内燃機関の概略構成を示す模式図である。
【図２】図１に示す機関の側断面図である。
【図３】本発明の燃料噴射制御方法の一実施の制御形態を示すフローチャートである。
【図４】本発明方法が実施されるデュアル噴射型内燃機関の筒内噴射用インジェクタと吸気ポート噴射用インジェクタとによる運転領域の一例を示すグラフである。
【図５】吸気管負圧ＭＶおよび機関回転数Ｎｅによる機関運転状態における筒内噴射用インジェクタの先端部の温度Ｔを示すグラフである。
【図６】本発明の他の実施形態に用いる熱電対埋め込みの筒内噴射用インジェクタの一部を示す断面図である。
【符号の説明】
【００３７】
１１    筒内噴射用インジェクタ
１２    吸気ポート噴射用インジェクタ
３０    電子制御ユニット
３８    温度センサ
４０    燃料圧センサ
４４    負荷センサ（吸気管負圧）
４６    回転数センサ
【図１】
2005207251.tif 000003
【図２】
2005207251.tif 000004
【図３】
2005207251.tif 000005
【図４】
2005207251.tif 000006
【図５】
2005207251.tif 000007
【図６】
2005207251.tif 000008