(57)【要約】【課題】  要求燃料噴射量が少ない場合にも良好な成層燃焼を実現しつつ燃費悪化を抑えることが可能な筒内噴射式火花点火内燃機関を提供する。【解決手段】  本発明の筒内噴射式火花点火内燃機関１は、シリンダ３内及びピストン４の頂面に形成されたキャビティ１１の少なくとも一方に向けて燃料噴霧を噴射する燃料噴射弁１２を備え、キャビティ１１は、第１の皿部１１ａと、シリンダ３の中心線と直交する方向に関する最大巾が第１の皿部１１ａの最大巾よりも小さい第２の皿部１１ｂとを含み、燃料噴射弁１２は、シリンダ３の中心線と直交する方向に関して、第１の皿部１１ａに収まる範囲で広がりこの第１の皿部１１ａに向けられた第１の燃料噴霧ＳＰ１、及び第２の皿部１１ｂに収まる範囲で広がりこの第２の皿部１１ｂに向けられた第２の燃料噴霧ＳＰ２のいずれか一方を噴射可能である。【選択図】      図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
シリンダ内及びピストンの頂面に形成されたキャビティの少なくとも一方に向けて燃料噴霧を噴射する燃料噴射手段を備えた筒内噴射式火花点火内燃機関であって、
前記キャビティは、第１の皿部と、シリンダの中心線と直交する方向に関する最大巾が前記第１の皿部の前記最大巾よりも小さい第２の皿部とを含み、
前記燃料噴射手段は、前記シリンダの中心線と直交する方向に関して前記第１の皿部に収まる範囲で広がり該第１の皿部に向けられた第１の燃料噴霧、及び前記シリンダの中心線と直交する方向に関して前記第２の皿部に収まる範囲で広がり該第２の皿部に向けられた第２の燃料噴霧のいずれか一方を噴射可能であることを特徴とする筒内噴射式火花点火内燃機関。
【請求項２】
前記第２の皿部のピストンの頂面に対する深さが前記第１の皿部のその深さよりも深く、前記第２の皿部は第１の皿部の内部に形成されていることを特徴とする請求項１に記載の筒内噴射式火花点火内燃機関。
【請求項３】
成層燃焼を行うべき場合において、運転条件が高負荷側にあるときには前記第１の燃料噴霧を噴射し、運転条件が低負荷側にあるときには前記第２の燃料噴霧を噴射するように前記燃料噴射手段を制御する燃料噴射制御手段を更に備えたことを特徴とする請求項１又は２に記載の筒内噴射式火花点火内燃機関。
【請求項４】
前記燃料噴射手段は、前記シリンダの中心線と直交する方向に扁平な第３の燃料噴霧と、前記第３の燃料噴霧に対してシリンダの下方側に形成され、前記第３の燃料噴霧と同一方向に扁平な第４の燃料噴霧とをシリンダ内に向けて噴射可能であり、
前記燃料噴射制御手段は、均質燃焼を行うべき場合において、前記第３の燃料噴霧と前記第４の燃料噴霧とを同時に噴射するように前記燃料噴射手段を制御することを特徴とする請求項３に記載の筒内噴射式火花点火内燃機関。
【請求項５】
前記第３の燃料噴霧は、前記シリンダの中心線と直交する方向に関して、シリンダ内に突出する吸気バルブと干渉しない範囲で広がるように形成されるとともに、前記第４の燃料噴霧は、前記シリンダ内に突出する前記吸気バルブよりもシリンダの下方側に広がるように形成され、シリンダの中心線と直交する方向に関して、前記第４の燃料噴霧の広がり角は前記第３の燃料噴霧の広がり角よりも大きいことを特徴とする請求項４に記載の筒内噴射式火花点火内燃機関。
【請求項６】
前記シリンダの中心線と直交する方向に関して、前記第１の燃料噴霧の広がり角が前記第２の燃料噴霧の広がり角よりも大きいことを特徴とする請求項１〜５のいずれか一項に記載の筒内噴射式火花点火内燃機関。
【請求項７】
前記第１の燃料噴霧及び前記第２の燃料噴霧は、前記シリンダの中心線と直交する方向にそれぞれ扁平であることを特徴とする請求項１〜６のいずれか一項に記載の筒内噴射式火花点火内燃機関。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、筒内噴射式火花点火内燃機関に関する。
【背景技術】
【０００２】
筒内にガソリンを直接噴射する火花点火内燃機関として、低中負荷時にシリンダの中心線方向に扁平な燃料噴霧を一箇所から噴射して成層燃焼を行い、高負荷時にはこの燃料噴霧を複数箇所から噴射して均質燃焼を行うものが知られている（特許文献１）。また、広がり角が互いに異なる燃料噴霧を均質燃焼及び成層燃焼に応じて切り替えるもの（特許文献２）、均質燃焼と成層燃焼とのそれぞれに適した噴射角で燃料を噴射するもの（特許文献３）が知られている。その他本発明に関連する先行技術文献として特許文献４及び５が存在する。
【特許文献１】特開２０００−２２０４６０号公報
【特許文献２】特開２００３−０２１０１５号公報
【特許文献３】特開２００３−２５４１９７号公報
【特許文献４】特開２００１−０２７１７０号公報
【特許文献５】特開２００３−３２８９０４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
これらの文献に記載された内燃機関は、均質燃焼及び成層燃焼のそれぞれに適した燃料噴霧の形態に切り替えて燃料噴霧を噴射させるものであるが、成層燃焼に適した燃料噴霧として複数の噴霧形態を用意し状況に応じてこれらを使い分けるものではない。一般に、一つの噴霧形態で対応可能な要求燃料噴射量の範囲は限られる。このため、例えばアイドル運転のように、成層燃焼とすべき運転領域であって、なおかつ要求燃料噴射量が少ない場合に燃料噴射量の減量要求に対応しきれずに余分な燃料が噴射されて燃費が悪化するおそれがある。
【０００４】
そこで、本発明は要求燃料噴射量が少ない場合にも良好な成層燃焼を実現しつつ燃費悪化を抑えることが可能な筒内噴射式火花点火内燃機関を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明の筒内噴射式火花点火内燃機関は、シリンダ内及びピストンの頂面に形成されたキャビティの少なくとも一方に向けて燃料噴霧を噴射する燃料噴射手段を備えた筒内噴射式火花点火内燃機関であって、前記キャビティは、第１の皿部と、シリンダの中心線と直交する方向に関する最大巾が前記第１の皿部の前記最大巾よりも小さい第２の皿部とを含み、前記燃料噴射手段は、前記シリンダの中心線と直交する方向に関して前記第１の皿部に収まる範囲で広がり該第１の皿部に向けられた第１の燃料噴霧、及び前記シリンダの中心線と直交する方向に関して前記第２の皿部に収まる範囲で広がり該第２の皿部に向けられた第２の燃料噴霧のいずれか一方を噴射可能であることにより、上述した課題を解決する（請求項１）。
【０００６】
この発明によれば、第１の皿部に収まる範囲で広がる第１の燃料噴霧及び第２の皿部に収まる範囲で広がる第２の燃料噴霧のいずれか一方が第１の皿部又は第２の皿部に向けて噴射される。噴射された燃料噴霧はピストン上部の領域に高濃度の混合気として集約され、噴霧の拡散を抑えることができるので、安定した成層燃焼を実現できる。しかも、第２の皿部の最大巾は第１の皿部の最大巾よりも小さいので、第２の皿部に収まる範囲で広がる第２の燃料噴霧は第１の燃料噴霧よりも単位時間当たりの燃料噴射量（静的噴射量）を抑えることができる。このため、例えば成層燃焼をすべき場合であって、なおかつ運転状態が低負荷の場合に第２の燃料噴霧を噴射すれば、安定した成層燃焼を実現しつつ余分な燃料噴射を抑えることができる。第１の燃料噴霧及び第２の燃料噴霧の好適な形態として、前記第１の燃料噴霧及び前記第２の燃料噴霧は、前記シリンダの中心線と直交する方向に関して、前記第１の燃料噴霧の広がり角が前記第２の燃料噴霧の広がり角よりも大きくてもよいし（請求項６）、この方向にそれぞれ扁平であってもよい（請求項７）。
【０００７】
また、本発明の筒内噴射式火花点火内燃機関において、前記第２の皿部のピストンの頂面に対する深さが第１の皿部のその深さよりも深く、前記第２の皿部は第１の皿部の内部に形成されててもよい（請求項２）。この場合には、ピストンの頂面に第１の皿部及び第２の皿部を独立して形成する場合と比較して、限られたスペースを有効に活用できる。しかも、第２の燃料噴霧がピストン上部の領域に高濃度の混合気として集約され易くなるので、燃焼の安定性を向上させることができる。
【０００８】
また、本発明の筒内噴射式火花点火内燃機関において、成層燃焼を行うべき場合において、運転条件が高負荷側にあるときには前記第１の燃料噴霧を噴射し、運転条件が低負荷側にあるときには前記第２の燃料噴霧を噴射するように前記燃料噴射手段を制御する燃料噴射制御手段を更に備えてもよい（請求項３）。この場合には、運転状態に応じて第１の燃料噴霧と第２の燃料噴霧とを的確に使い分けることができるので、無駄な燃料噴射を効果的に抑えることができる。
【０００９】
この態様において、前記燃料噴射手段は、前記シリンダの中心線と直交する方向に扁平な第３の燃料噴霧と、前記第３の燃料噴霧に対してシリンダの下方側に形成され、前記第３の燃料噴霧と同一方向に扁平な第４の燃料噴霧とをシリンダ内に向けて噴射可能であり、前記燃料噴射制御手段は、均質燃焼を行うべき場合において、前記第３の燃料噴霧と前記第４の燃料噴霧とを同時に噴射するように前記燃料噴射手段を制御してもよい（請求項４）。この場合は、第４の燃料噴霧に対するシリンダ上部の領域を第３の燃料噴霧にて補うことができるので、シリンダ内の混合気の濃度の均一度を向上することができる。更に、前記第３の燃料噴霧は、前記シリンダの中心線と直交する方向に関して、シリンダ内に突出する吸気バルブと干渉しない範囲で広がるように形成されるとともに、前記第４の燃料噴霧は、前記シリンダ内に突出する前記吸気バルブよりもシリンダの下方側に広がるように形成され、シリンダの中心線と直交する方向に関して、前記第４の燃料噴霧の広がり角は前記第３の燃料噴霧の広がり角よりも大きいことが好ましい（請求項５）。第３の燃料噴霧及び第４の燃料噴霧をこのように形成することにより、シリンダ内に突出した吸気バルブに第３の燃料噴霧が付着することを防止できるので、必要な静的噴射量を確保しつつ粒子状物質（ＰＭ）やスモーク（黒煙）の排出を抑えることができる。
【発明の効果】
【００１０】
以上説明したように、本発明によれば第１の皿部とこれよりも最大巾が小さい第２の皿部とを含むキャビティに向けて、第１の皿部に収まる範囲で広がる燃料噴霧及び第２の皿部に収まる範囲で広がる燃料噴霧のいずれか一方が噴射されるので、要求燃料噴射量が少ない場合にも良好な成層燃焼を実現しつつ燃費悪化を抑えることが可能な筒内噴射式火花点火内燃機関を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
本発明が適用される内燃機関の一実施形態を図１〜図１２を参照しながら説明する。図１に示したように、筒内噴射式火花点火内燃機関（以下内燃機関という）１は、４サイクル式のガソリンエンジンとして構成されており、そのシリンダブロック２には複数のシリンダ３（図１では一つのみを示す）が形成され、各シリンダ３にはピストン４が上下動自在に挿入される。各シリンダ３の開口部はシリンダヘッド５にて閉じられ、そのシリンダヘッド５には点火プラグ６がその電極部を各シリンダ３の略中心線上に位置させて取り付けられている。シリンダヘッド５には、点火プラグ６を挟むようにして吸気通路７及び排気通路８がシリンダ３毎に形成されるとともに、その吸気通路７を開閉する吸気バルブ９と、排気通路８を開閉する排気バルブ１０とが一つのシリンダ３に対して２本ずつ取り付けられている。なお、点火プラグ６の位置からみたときに２本の吸気バルブ９は図１の紙面と直交する方向に関して左右対称に配置されるが、図１では片側の吸気バルブ９のみを示している。排気バルブ１０についても吸気バルブ９と同様にシリンダ３の中心位置を挟んで左右対称に並べられる。
【００１２】
図１及び図２に示したように、ピストン４の頂面には、噴射された燃料噴霧を点火プラグ６付近に集めるためにキャビティ１１が形成され、このキャビティ１１は、第１の皿部１１ａ及び第１の皿部１１ａの内部に形成された第２の皿部１１ｂをそれぞれ含んでいる。第１の皿部１１ａのピストン４の頂面からの深さＤ１は第２の皿部１１ｂの深さＤ２よりも小さく、第１の皿部１１ａのシリンダ３の中心線と直交する方向に関する最大巾Ｗ１は第２の皿部１１ｂの最大巾Ｗ２よりも広い。キャビティ１１は、これらの皿部１１ａ，１１ｂにより、いわば段付きのキャビティとして構成されている。第１の皿部１１ａ及び第２の皿部１１ｂはそれぞれ略扇形状をしており、その要部分を同一方向に揃えて配置されている。
【００１３】
燃料噴射弁１２は、吸気バルブ９よりもシリンダ３の外周側にてそのノズル部１３をシリンダの中心線側に向けた状態でシリンダヘッド５に取り付けられている。燃料噴射弁１２は噴霧形態が互いに異なる第１〜第４の燃料噴霧ＳＰ１〜ＳＰ４を噴射可能である。図１及び図２に示したように、第１の燃料噴霧ＳＰ１は第１の皿部１１ａに収まる範囲で広がり、シリンダ３の中心線と直交する方向に扁平な形状である。第２の燃料噴霧ＳＰ２は第２の皿部１１ｂに収まる範囲で広がり、第１の燃料噴霧ＳＰ１と同様にシリンダ３の中心線と直交する方向に扁平な噴霧形状である。シリンダ３の中心線と直交する方向に関する第１の燃料噴霧ＳＰ１の広がり角θ１は、第２の燃料噴霧ＳＰ２のその広がり角θ２よりも大きく設定されている。
【００１４】
図３〜５に示したように、第３の燃料噴霧ＳＰ３は、シリンダ３の中心線と直交する方向に扁平であり、排気バルブ１０の下方付近へ向けられている。第４の燃料噴霧ＳＰ４は第３の燃料噴霧と同様に、シリンダ３の中心線と直交する方向に扁平であり、第３の燃料噴霧ＳＰ３に対してシリンダ３の下方側に向けられている。図４に示したように、シリンダ３の中心線方向からみると、第３の燃料噴霧の広がり角θ３は、第４の燃料噴霧の広がり角θ４よりも小さく設定され、図５に示したように、吸気行程の際にシリンダ３内に突出する吸気バルブ９と干渉しない範囲で設定されている。
【００１５】
以上の燃料噴霧ＳＰ１〜ＳＰ４を実現するための燃料噴射弁１２の構造の一例を図６〜図１１に示す。図６に示したように、燃料噴射弁１２は、適宜数（本実施形態では３枚）の噴口プレート１３Ａ〜１３Ｂが積層されて構成されたノズル部１３と、ノズル部１３へ燃料を供給する燃料供給部１４とを備えている。図７に示したように、噴口プレート１３Ａには互いに長さの異なるスリットＴ１〜Ｔ４がそれぞれ平行に形成され、噴口プレート１３Ｂには同一長さのスリットＴ１１〜Ｔ１４がそれぞれ平行に形成されている。そして、噴口プレート１３Ｃには丸孔Ｕ１〜Ｕ４が形成されている。これらの噴口プレート１３Ａ〜１３Ｃは、図８に示したように噴口プレート１３ＡのスリットＴ１〜Ｔ４と噴口プレート１３ＢのスリットＴ１１〜Ｔ１４とを互いに直交させ、噴口プレート１３Ｃの丸孔Ｕ１〜Ｕ４をスリットＴ１〜Ｔ４（Ｔ１１〜Ｔ１４）の位置に合わせた状態で重ね合わされている。これにより、図６、図１０及び図１１に示したように、燃料噴霧ＳＰ１に対応する噴口１３ａ、燃料噴霧ＳＰ２に対応する噴口１３ｂ、燃料噴霧ＳＰ３に対応する噴口１３ｃ、及び燃料噴霧ＳＰ４に対応する噴口１３ｄがそれぞれ形成される。
【００１６】
図６に示したように、燃料供給部１４には、主燃料通路１５と、主燃料通路１５と連通し、これと同軸に上下動可能なニードル１６と、上記噴口１３ａ〜１３ｄと連通する副燃料通路１７とが配置され、ニードル１６を取り囲むようにしてソレノイドコイル１８が取り付けられている。ソレノイドコイル１８に供給する電流値を変えて磁力を変更することにより、スプリング１９に抗してニードル１６を引き上げるリフト量を変化させることができる。ニードル１６の側面には、図９に示したように４つの通路１６ａ〜１６ｄが９０度の角度間隔で形成されている。副燃料通路１７の入口は、ニードル１６の通路１６ａ〜１６ｄの少なくとも一つと選択的に接続されるように位置を変えて形成されている。従って、ニードル１６のリフト量を変更することにより使用する副燃料通路１７を適宜に切り替えることができるので、噴口１３ａ〜１３ｄから所望の燃料噴霧を選択的に噴射することができる（図６、図１０及び図１１参照）。なお、図１１は、図６及び図１０の断面と直交する断面を示したものである。
【００１７】
ニードル１６のリフト量の制御、即ち噴霧形態の切り替えは、図１及び図３に示したエンジンコントロールユニット（ＥＣＵ）２０により行われる。ＥＣＵ２０はＣＰＵ、ＲＯＭ及びＲＡＭ等の周辺機器を含むコンピュータとして構成され、内燃機関１の各部に対する制御を実行する。例えば、成層燃焼又は均質燃焼のいずれか一方が行われるように、図示しないクランクポジションセンサやカムポジションセンサからの入力値に基づいて燃料噴射時期を制御する制御手段や、点火プラグ６による点火時期を制御する制御手段等として機能する。本実施形態においては、ＥＣＵ２０は回転数センサ２１及びエアフロメータ２２等の各種センサの入力情報を参照し燃料噴射弁１２を制御して燃料噴霧の形態を切り替える燃料噴射制御手段としても機能する。
【００１８】
図１２は、ＥＣＵ２０をこの燃料噴射制御手段として機能させるための制御ルーチンを示したフローチャートの一例であり、この制御ルーチンは所定間隔で繰り返し実行される。この図に示したように、まず、ＥＣＵ２０はステップＳ１０において、各種センサの入力信号から内燃機関１の運転状態を把握する。次にステップＳ１１において、ステップＳ１０で把握した現在の運転状態が成層燃焼をすべき領域（成層運転領域）か否かを判定する。ＥＣＵ２０はそのＲＯＭ内に内燃機関１の回転数Ｎａ、吸入空気量Ｇａ等を変数として、成層運転領域と均質燃焼をすべき領域（均質燃焼運転領域）とを区別したマップを保持している。従って、ステップＳ１１において、ＥＣＵ２０はこのマップを参照し成層運転領域か否かを判定する。成層運転領域であると肯定判定したときには、処理をステップＳ１２に進め、内燃機関１の負荷（機関回転数、要求燃料噴射量等により定められる）が所定限度よりも高負荷側にあるか否かを判定する。ステップＳ１２で肯定判定したときは、続くステップＳ１３にて燃料噴射弁１２から燃料噴霧ＳＰ１が噴射されるようにソレノイドコイル１８に供給する電流値を制御して今回のルーチンを終了する。
【００１９】
一方、ステップＳ１２において、所定限度よりも低負荷側にあると否定判定したときには、ＥＣＵ２０は処理をステップＳ１４に進め、燃料噴射弁１２から燃料噴霧ＳＰ２が噴射されるようにソレノイドコイル１８に供給する電流値を制御して今回のルーチンを終了する。以上のステップＳ１３及びＳ１４を実行することにより、噴射された燃料噴霧ＳＰ１及びＳＰ２はそれぞれ点火プラグ６付近に高濃度の混合気として集約され、噴霧の拡散を抑えることができるので、安定した成層燃焼を実現できる。しかも、内燃機関１の負荷が所定限度よりも低負荷側にあるとき、例えばアイドル運転等の場合には、ステップＳ１４の実行により燃料噴霧ＳＰ２が噴射されるので、燃料噴霧ＳＰ１を噴射する場合と比較して静的噴射量を低減することができ、安定した成層燃焼を実現しつつ無駄な燃料噴射を抑えることができる。
【００２０】
ステップＳ１１において否定判定した場合、即ち均質燃焼領域にあると判定した場合には、ＥＣＵ２０は、続くステップＳ１５において、燃料噴射弁１２から、燃料噴霧ＳＰ３及びＳＰ４が同時に噴射されるように、ソレノイドコイル１８に供給する電流値を制御して今回のルーチンを終える。このステップＳ１５を実行することにより、シリンダ３内へ燃料噴霧ＳＰ４が噴射されるのと同時に燃料噴霧ＳＰ３が噴射されるので、領域ａ（図３参照）の希薄化を防止することができる。これにより、燃料噴霧ＳＰ４のみを噴射する場合と比較して、シリンダ３内の混合気の濃度の均一度を向上することができるので、良好な均質燃焼を行うことができる。しかも、燃料噴霧ＳＰ３のシリンダ３の中心線と直交する方向に関する広がり角θ３がシリンダ３内に突出する吸気バルブ９と干渉しない範囲で設定されているので、吸気バルブ９に燃料噴霧ＳＰ３が付着することを防止でき、粒子状物質（ＰＭ）やスモーク（黒煙）の排出を抑えることができる。
【００２１】
本発明は以上の実施形態に限定されず、種々の形態で実施してもよい。例えば、燃料噴霧として、アイドル運転等の低負荷専用の燃料噴霧Ｖ１と、性能向上を狙った燃料噴霧Ｖ２とを選択的に噴射可能に構成し、シリンダ３の中心線と直交する方向に関する燃料噴霧Ｖ１の広がり角θＶ１、燃料噴霧Ｖ２の広がり角θＶ２とした場合に、θＶ１＜θＶ２となるように設定してもよい。この場合には、図１３に示したように、図３の噴口プレート１３Ａを、燃料噴霧Ｖ１，Ｖ２に対応したスリットＴｖ１，Ｔｖ２が形成された噴口プレート１３Ｄに変更すればよい。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】本発明の実施形態に係る筒内噴射式火花点火内燃機関におけるシリンダ上端部付近の縦断面図であって、第１の燃料噴霧及び第２の燃料噴霧の噴射の様子を示した図。
【図２】図１のシリンダ内をその上側からシリンダの中心線に沿って見た平面図であり、（ａ）は第１の燃料噴霧の噴射の様子を、（ｂ）は第２の燃料噴霧の噴射の様子を示した図。
【図３】本発明の実施形態に係る筒内噴射式火花点火内燃機関におけるシリンダ上端部付近の縦断面図であって、第３の燃料噴霧及び第４の燃料噴霧の噴射の様子を示した図。
【図４】図３のシリンダ内をその上側からシリンダの中心線に沿って見た平面図であり、第３の燃料噴霧及び第４の燃料噴霧の様子を示した図。
【図５】図３のIII−III線断面図であり、第３の燃料噴霧及び第４の燃料噴霧と吸気バルブとの関係を示した図。
【図６】本発明の実施形態に係る燃料噴射弁の詳細な構造を示した縦断面図であり、第１の燃料噴霧の噴射の様子を示した図。
【図７】燃料噴射弁のノズル部を構成する噴口プレートを示した図。
【図８】噴口プレートの積層順序及び各噴口プレートの方向を説明した図。
【図９】図６のVI−VI線断面図であり、ニードルに形成された通路の詳細を示した図。
【図１０】本発明の実施形態に係る燃料噴射弁の詳細な構造を示した縦断面図であり、第２の燃料噴霧の噴射の様子を示した図。
【図１１】本発明の実施形態に係る燃料噴射弁の詳細な構造を示した縦断面図であり、第３の燃料噴霧及び第４の燃料噴霧の噴射の様子を示した図。
【図１２】ＥＣＵを燃料噴射制御手段として機能させるための制御ルーチンの一例を示したフローチャート。
【図１３】本発明の他の実施形態に係る噴口プレートを示した図。
【符号の説明】
【００２３】
１  筒内噴射式火花点火内燃機関
３  シリンダ
４  ピストン
９  吸気バルブ
１１  キャビティ
１１ａ  第１の皿部
１１ｂ  第２の皿部
１２  燃料噴射弁（燃料噴射手段）
２０  ＥＣＵ（燃料噴射制御手段）
ＳＰ１  第１の燃料噴霧
ＳＰ２  第２の燃料噴霧
ＳＰ３  第３の燃料噴霧
ＳＰ４  第４の燃料噴霧
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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