(57)【要約】【課題】  外輪１６とプーリとの間でクリープが発生する事を防止する構造で、熱処理により外輪が変形したり、外輪軌道の加工性及び加工精度が低下する事を防止でき、転がり軸受にモーメント荷重が負荷されない構造を実現する。【解決手段】  上記外輪１６の外周面の軸方向に関して中央部に、正弦波状の凹溝１７を形成する。又、この凹溝１７を形成したこの外輪１６の外周面にプーリを射出成型により固設する。この時、このプーリの内周面にこの凹溝１７と同様の形状を有する凸部が形成される。この凹溝１７は、軸方向に対して傾斜した部分を有しており、傾斜方向が交互に変化する為、この凹溝１７と上記凸部との係合により上記課題を解決できる。【選択図】  図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
外周面に内輪軌道を有する内輪と、内周面に外輪軌道を有する外輪と、これら内輪軌道と外輪軌道との間に転動自在に設けられた複数個の転動体と、この外輪の外周面に固設した合成樹脂製のプーリとを備えたプーリ装置に於いて、この外輪の外周面の軸方向に関して一部に、軸方向に対し傾斜すると共に、傾斜方向が円周方向に関して交互に変化する凹溝を形成しており、上記プーリの内周面にこの凹溝に係合する凸部を設けた事を特徴とするプーリ装置。
【請求項２】
凹溝のうちで、軸方向に対して一方に傾斜した部分と、他方に傾斜した部分とが同数存在する、請求項１に記載したプーリ装置。
【請求項３】
プーリが外輪の外周面に射出成型により固設されており、射出成型時に溶融樹脂がこの外輪の外周面に形成した凹溝に充填固化する事により、このプーリの内周面に凸部が形成されている、請求項１〜２の何れかに記載したプーリ装置。
【請求項４】
内輪の外周面に複列の内輪軌道を、外輪の内周面に複列の外輪軌道を、それぞれ設けており、凹溝がこの外輪の軸方向に関してこれら各外輪軌道の間部分に形成されている、請求項１〜３の何れかに記載したプーリ装置。
【請求項５】
内輪の外周面に単列の内輪軌道を、外輪の内周面に単列の外輪軌道を、それぞれ設けており、凹溝がこの外輪の軸方向に関して少なくとも一方の端部側に形成されている、請求項１〜３の何れかに記載したプーリ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明に係るプーリ装置は、例えば、無端ベルトにより、自動車用のエアコンディショナに使用するコンプレッサ等の補機を駆動する機構や、タイミングベルトにより、クランクシャフトの端部に固定したクランクプーリとカムシャフトの端部に固定したカムプーリとの間で回転力を伝達する機構等のベルト伝動機構に組み込んで使用される、ガイドプーリやテンションプーリとして使用する。
【背景技術】
【０００２】
ベルト伝動機構に組み込まれて使用されるガイドプーリやテンションプーリ等のプーリ装置として、重量軽減及びコスト低減を図る為に、転がり軸受の外輪に合成樹脂製のプーリを固設したプーリ装置が従来から使用されている。図１０は、例えば、特許文献１に記載されている様に、従来から知られた合成樹脂製のプーリを組み込んだプーリ装置１を示している。このプーリ装置１は、外周面にベルトを掛け渡す為の合成樹脂製のプーリ２と、このプーリ２を支持軸等に回転自在に支持する為の、単列深溝型のラジアル玉軸受である転がり軸受３とから構成される。このうちの転がり軸受３は、外周面に単列の内輪軌道４を有する内輪５と、内周面に単列の外輪軌道６を有する外輪７と、これら内輪軌道４と外輪軌道６との間に転動自在に設けられた複数個の転動体８とを備える。又、上記内輪５の両端部外周面と、上記外輪７の両端部内周面との間に密封板９、９を設け、上記各転動体８を設置した空間に充填したグリースが外部に漏れるのを防止すると共に、外部の塵芥等がこの空間内に入り込む事を防止している。そして、この様に構成される上記転がり軸受３の外輪７の外周面には、上記プーリ２を固設している。
【０００３】
上記プーリ２は、互いに同心に設けられた内径側円筒部１０及び外径側円筒部１１を有する。この内径側円筒部１０の中間部外周面と外径側円筒部１１の中間部内周面とは、円輪状の連結部１２により連結しており、この連結部１２の両側面にそれぞれ複数本ずつの補強リブ１３、１３を、それぞれ放射状に設けている。この様なプーリ２は、上記内径側円筒部１０を上記転がり軸受３を構成する外輪７の周囲に、射出成形により固設している。即ち、この外輪７の外周寄り部分をその内周側にモールドした状態で、金型内に設けた上記プーリ２の外形に対応した内形を有するキャビティ内に、溶融した熱可塑性樹脂を注入する。そして、この熱可塑性樹脂が冷却・固化した後に上記金型を開いて、上記プーリ２を上記転がり軸受３と共に、上記キャビティ内から取り出す。
【０００４】
上述の様に構成されるプーリ装置１は、例えば、自動車の補機等を駆動するベルト伝動機構に組み込まれる、ガイドプーリやテンションプーリとして使用される。即ち、エンジンのシリンダブロック等の固定の部分に固設した支持軸に、上記転がり軸受３を構成する内輪５を外嵌固定する。そして、上記プーリ２の外周面に無端ベルトを掛け渡す。この状態で上記プーリ装置１は、この無端ベルトの走行に伴い上記プーリ２が回転し、この無端ベルトの巻き付け角度を確保したり、或はこの無端ベルトの張力を確保する。
【０００５】
上述の様に、外輪７の外周面に合成樹脂製のプーリ２を固設するプーリ装置１の場合、この外輪７が軸受鋼等の金属材料製である為、この外輪７と上記プーリ２との線膨張係数が異なる。従って、使用時の温度上昇により、これら外輪７とプーリ２との密着性が低下し、これら外輪７とプーリ２との間で相対的な滑り（クリープ）が発生する場合がある。この様なクリープを防止する為の技術として、特許文献２〜４に記載された技術がある。このうちの特許文献２に記載された技術は、図１１に示す様に、外輪７ａの外周面にナール１４を全周に亙って形成している。そして、この外輪７ａに合成樹脂製のプーリを外嵌した状態で、このナール１４がこのプーリの内周面に食い込む。この結果、上述の様なクリープを防止できる。
【０００６】
又、特許文献３に記載された技術では、図１２に示す様に、外輪７ｂ（又は７ｃ）の外周面に、円周方向に関して軸方向の幅が異なる凹溝１５ａ（又は１５ｂ）を形成している。そして、この外輪７ｂ（７ｃ）の外周面に合成樹脂製のプーリを射出成型により固設している。この射出成型時、上記各凹溝１５ａ（１５ｂ）内に溶融した熱可塑性樹脂が充填され、冷却・固化する。この凹溝１５ａ（１５ｂ）は軸方向の幅が円周方向に関して異なる為、この凹溝１５ａ（１５ｂ）の側面とこの凹溝１５ａ（１５ｂ）内で固化した合成樹脂との噛み合いにより、上記各外輪７ｂ（７ｃ）とプーリとの間のクリープを防止できる。
【０００７】
更に、特許文献４に記載された技術では、図１３に示す様に、外輪７ｄの外周面に、互いに平行とならない様に、軸方向に対し傾斜させた凹溝１５ｃ、１５ｃを全周に亙って形成している。この構造の場合にも、上記外輪７ｄの外周面に合成樹脂製のプーリを射出成型により固設する。この様に、上記各凹溝１５ｃ、１５ｃが軸方向に傾斜している為、上記外輪７ｄとプーリとの間のクリープを防止できる。尚、この構造の場合、これら各凹溝１５ｃ、１５ｃが傾斜している為、このプーリの回転に伴い上記外輪７ｄにアキシアル荷重が生じる。そして、このアキシアル荷重によりこの外輪７ｄにモーメント荷重が発生した場合には、プーリ装置に振れが生じたりする為好ましくない。但し、図示の例の場合、これら各凹溝１５ｃ、１５ｃの傾斜方向を互いに反対とする事により、この様に発生するアキシアル荷重を打ち消し合い、プーリの回転に伴い上記外輪７ｄにモーメント荷重が発生しない様にしている。
【０００８】
上述した各特許文献２〜４に記載した技術は、プーリと外輪７ａ〜７ｄとの間でクリープが発生する事を防止できるが、未だ解決すべき問題がそれぞれある。即ち、前述の図１１に示した、特許文献２に記載された構造の場合、外輪７ａの外周面の全体に亙ってナール１４を形成している為、このナール１４を形成した後、この外輪７ａに熱処理を施す際に、残留ひずみによってこの外輪７ａが変形する場合がある。又、この外輪７ａの内周面に外輪軌道６を形成する際に、この外輪７ａの外周面を精度良く支持する事が難しい。この為、この外輪軌道６の加工性及び加工精度が低下する場合がある。
【０００９】
これに対して、図１２、１３に示した、特許文献３、４に記載された構造の場合、外輪７ｂ、７ｃ、７ｄの外周面に円筒面が残っている為、上記特許文献２に記載された構造の様に外輪軌道の加工性及び加工精度が低下する事はない。しかし、上記特許文献３、４の構造の場合、プーリに掛け渡すベルトの張力が大きい等、このプーリと上記各外輪７ｂ〜７ｄとの間でクリープを発生させようとする力が大きい場合、上記特許文献３の構造では、凹溝１５ａ（１５ｂ）の軸方向の幅寸法の差を大きく、上記特許文献４の構造では、凹溝１５ｃ、１５ｃの傾斜角度を大きく、それぞれ形成する必要がある。この様に、各凹溝１５ａ〜１５ｃの幅寸法の差若しくは傾斜角度を大きくする場合、上記各外輪７ｂ〜７ｄの外周面での加工領域が広がる事になる。この結果、上記各凹溝１５ａ〜１５ｃと上記各外輪７ｂ〜７ｄの内周面に形成される外輪軌道とが径方向に重畳する場合がある。
【００１０】
上述の様に各凹溝１５ａ〜１５ｃと外輪軌道とが上記外輪７ｂ〜７ｄの径方向に重畳した場合には、この重畳した部分でこれら各外輪７ｂ〜７ｄの肉厚が薄くなり、これら各外輪７ｂ〜７ｄの強度が低下する。これに対して、上記各凹溝１５ａ〜１５ｃと外輪軌道とが径方向に重畳した場合でも、上記各外輪７ｂ〜７ｄの強度を確保すべくこれら各外輪７ｂ〜７ｄの肉厚を予め厚くする事も考えられるが、プーリ装置の重量が増大する為、好ましくない。
【００１１】
【特許文献１】特開平１０−１２２３３９号公報
【特許文献２】特開昭６１−３８２１８号公報
【特許文献３】実開昭５０−２００４３号公報
【特許文献４】実開昭５０−２３５４０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
本発明は、上述の様な事情に鑑みて、外輪とプーリとの間でクリープが発生する事を防止する構造で、熱処理により外輪が変形したり、外輪軌道の加工性及び加工精度が低下する事を防止でき、且つ、転がり軸受にモーメント荷重が負荷されない構造を実現すべく発明したものである。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本発明のプーリ装置は、前述の従来構造と同様に、内輪と、外輪と、複数個の転動体と、プーリとを備える。
このうちの内輪は、外周面に内輪軌道を有する。
又、上記外輪は、内周面に外輪軌道を有する。
又、上記各転動体は、上記内輪軌道と外輪軌道との間に転動自在に設けられている。
又、上記プーリは、上記外輪の外周面に固設した合成樹脂製である。
特に、本発明のプーリ装置に於いては、上記外輪の外周面の軸方向に関して一部に、軸方向に対し傾斜すると共に、傾斜方向が円周方向に関して交互に変化する凹溝を形成しており、上記プーリの内周面でこの凹溝に係合する凸部を設けている。
【発明の効果】
【００１４】
上述の様に構成される本発明のプーリ装置の場合、上記凹溝に軸方向に対し傾斜した部分が存在する為、外輪とプーリとの間でクリープが発生する事を防止できる。又、傾斜方向を円周方向に関して交互に変化させている為、アキシアル荷重が打ち消され、プーリの回転に伴って外輪に作用するモーメント荷重を抑えられる。又、外輪の外周面のこの凹溝を加工する為の軸方向の領域を小さくできる。この為、この凹溝を外輪軌道と径方向に重畳させる事なく形成できる。この結果、この凹溝を形成する事によりこの外輪の強度が低下する事を抑えられる。又、この凹溝の加工領域を小さくできれば、加工後の残留ひずみを抑えて熱処理時の変形を抑制できる。又、凹溝は軸方向一部に形成されている為、外輪の外周面に円筒面部分が残る。この為、この外輪の支持を確実に行なえて、この外輪の内周面の外輪軌道の加工性及び加工精度が低下する事がない。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
本発明を実施する為に好ましくは、凹溝のうちで、軸方向に対して一方に傾斜した部分と、他方に傾斜した部分とを、同数設ける。
又、好ましくは、プーリを外輪の外周面に射出成型により固設し、この射出成型時に溶融樹脂をこの外輪の外周面に形成した凹溝に充填しこの凹溝内で固化させる事により、このプーリの内周面に凸部を形成する。
又、好ましくは、内輪の外周面に複列の内輪軌道を、外輪の内周面に複列の外輪軌道をそれぞれ設けた構造では、凹溝をこの外輪の軸方向に関してこれら各外輪軌道の間部分に形成する。
これに対して、内輪の外周面に単列の内輪軌道を、外輪の内周面に単列の外輪軌道をそれぞれ設けた構造では、凹溝をこの外輪の軸方向に関して少なくとも一方の端部側に形成する。
【実施例】
【００１６】
図１〜４は、請求項１〜４に対応する、本発明の実施例１を示している。尚、本発明の特徴は、プーリ２ａと外輪１６との間でクリープが生じる事を防止する為、この外輪１６の外周面に所定形状の凹溝１７を形成する点にある。本実施例のプーリ装置１ａは、複列アンギュラ型の玉軸受である転がり軸受１８を構成する上記外輪１６の外周面に、上記プーリ２ａを固設して成る。この転がり軸受１８は、この外輪１６の内周面に複列の外輪軌道１９、１９を形成している。又、内輪２０の外周面には複列の内輪軌道２１、２１を形成している。そして、これら各外輪軌道１９、１９と各内輪軌道２１、２１との間に複数個の転動体２２、２２を、保持器２３、２３により保持した状態で転動自在に設けている。又、上記外輪１６の両端部内周面と上記内輪２０の両端部外周面との間にシールリング２４、２４を設け、上記各転動体２２、２２を設置した空間内に充填したグリースが漏出する事を防止すると共に、外部に浮遊する塵芥等の異物がこの空間内に侵入する事を防止している。
【００１７】
又、上記外輪１６の外周面に固設される上記プーリ２ａは、合成樹脂（例えば、ポリアミド６６とポリアミド６１２との混合物をガラス繊維で補強したもの等）により形成され、互いに同心に設けられた内径側円筒部１０ａと外径側円筒部１１ａとを有する。この内径側円筒部１０ａの中間部外周面と外径側円筒部１１ａの中間部内周面とは、円輪状の連結部１２ａにより連結しており、この連結部１２ａの両側面にそれぞれ複数本ずつの補強リブ１３ａ、１３ａを、それぞれ放射状に設けている。又、上記内径側円筒部１０ａの内周面の軸方向両端部に、径方向内方に突出した鍔部２５、２５を設けている。そして、これら両鍔部２５、２５により上記外輪１６の外径側部分を軸方向両側から挟持して、上記プーリ２ａが上記転がり軸受１８に対して軸方向にずれる事を防止している。
【００１８】
特に、本実施例のプーリ装置１ａの場合、上記外輪１６の外周面でこの外輪１６の軸方向に関して上記各外輪軌道１９、１９の間部分である、この外輪１６の軸方向中央部に、前記凹溝１７を、切削加工等により全周に亙って形成している。この凹溝１７は、図２に示す様に、正弦波状に形成されている。即ち、この凹溝１７は、軸方向に対し傾斜すると共に、傾斜方向が円周方向に関して交互に且つ滑らかに変化する様に形成されている。又、本実施例の場合、上記凹溝１７の山の数と谷の数とは同数（それぞれ２個）としている。この為、この凹溝１７の、軸方向に対して一方に傾斜した部分と、他方に傾斜した部分とが同数存在する。尚、上記山の数（谷の数）とは、軸方向一方（他方）に突出した凸部の数を言う。例えば、図３〜４（Ａ）に示す様に、円周方向の位相が０°（＝３６０°）及び１８０°の部分を山とすると、位相が９０°と２７０°の部分が谷となる。従って、本実施例の場合、山の数と谷の数とがそれぞれ２個ずつとなる。
【００１９】
一方、上記プーリ２ａを構成する内径側部材１０ａの内周面の軸方向中間部で、上記凹溝１７と対応する位置に、この凹溝１７と同形状の正弦波状の凸部２６を全周に亙って設けている。この凸部２６は、上記プーリ２ａを上記外輪１６の外周面に固設した状態で上記凹溝１７に係合する。即ち、本実施例の場合も、前述の図１０に示した構造と同様に、上記プーリ２ａを射出成型により上記外輪１６の外周面に固設している。従って、この射出成型時に溶融した熱可塑性樹脂の一部が、この外輪１６の外周面に形成した上記凹溝１７に充填される。そして、この樹脂の一部がこの凹溝１７内で冷却・固化する事により、上記プーリ２ａを構成する内径側部材１０ａの内周面に上記凸部２６が形成される。この結果、この凸部２６と上記凹溝１７とが係合した状態となる。尚、本実施例では、上述の様に、上記プーリ２ａの内周面に鍔部２５、２５を設けているが、上記プーリ装置１ａの設計仕様や使用条件によっては、これら鍔部２５、２５を省略しても良い。即ち、上記プーリ２ａに軸方向の荷重がそれ程作用しない様な使用条件等の場合には、上記凹溝１７と凸部２６との係合により、このプーリ２ａが上記外輪１６に対して軸方向にずれる事を防止できる為、上記鍔部２５、２５を省略できる。そして、これら鍔部２５、２５を省略すれば上記プーリ２ａの内径寄り部分の軸方向寸法を小さくできる。
【００２０】
上述の様に構成される本実施例のプーリ装置１ａをベルト伝動機構に組み込んで使用する場合の作用に就いては、前述の図１０に示した従来構造の場合と同様である。特に、本実施例の場合、上記凹溝１７に軸方向に対し傾斜した部分が存在する為、上記外輪１６と上記プーリ２ａとの間でクリープが発生する事を防止できる。即ち、温度上昇によりこのプーリ２ａの内周面と上記外輪１６の外周面との密着性が低下し、このプーリ２ａがこの外輪１６に対して、所定方向（例えば図２の右方）に相対回転する傾向となった場合、上記凹溝１７と上記凸部２６との、軸方向に対し傾斜している部分同士の係合により、上記プーリ２ａが上記外輪１６に対して相対回転する事を防止できる。
【００２１】
又、上記プーリ２ａの回転に伴い、このプーリ２ａからこの外輪１６に対してアキシアル方向の荷重が発生するが、このアキシアル荷重は打ち消される。即ち、本実施例の場合、上記凹溝１７を、軸方向に対し傾斜させると共に傾斜方向を円周方向に関して交互に変化させている為、円周方向に隣り合うこの凹溝１７の軸方向に対する傾斜部の傾斜方向が逆となる。又、これら互いに傾斜方向が逆である各傾斜部が、円周方向等間隔位置に同数存在している。この為、上記アキシアル荷重がこれら円周方向に隣り合う傾斜部で互いに逆方向に作用し、それぞれのアキシアル荷重を打ち消し合う。この結果、上記プーリ２ａの回転に伴い上記外輪１６にモーメント荷重が負荷されにくくなる。具体的には、図３及び４（Ａ）に示す様に、上記プーリ２ａが、図３の右方、図４の反時計方向に回転した場合、上記凹溝１７のイに示す部分では、軸方向一方（図３の上方、図４の表裏方向表側に向かう方向）に、この凹溝１７のロに示す部分では、軸方向他方（図３の下方、図４の表裏方向裏側に向かう方向）にそれぞれ荷重が作用する。この為、イ部分とロ部分とにそれぞれ作用するアキシアル荷重が互いに打ち消し合って、上記外輪１６にモーメント荷重が発生しにくくなる。尚、この様なモーメント荷重をより発生しにくくする為には、上記凹溝１７の山の数（谷の数）を偶数とする事が好ましい。例えば、図４（Ｂ）に示す構造は、山の数と谷の数とがそれぞれ３個ずつ存在する場合を示している。従って、この図５の構造の場合、上述の図３及び４（Ａ）の場合と同様に、円周方向に対する傾斜方向が互いに逆となるイ部分とロ部分とが、それぞれ３個ずつ円周方向に交互に存在する。この様に、凹溝１７の山の数（谷の数）が奇数（３個）の場合、α軸に関して図の上側の部分と下側の部分とを見た場合に、上側のａ部分と、このａ部分と円周方向に関して１８０°反対側に存在する下側のａ′部分とのアキシアル荷重が作用する方向が、互いに逆となる。この為、上記プーリ２ａの回転によりα軸回りにモーメント荷重が発生し易くなる。β軸、γ軸に関しても同様である。これに対して、上述の図４（Ａ）に示した構造の様に、凹溝１７の山の数（谷の数）が偶数（２個）の場合、円周方向に関して互いに１８０°反対側に存在する部分同士に、同方向のアキシアル荷重が作用する。この為、モーメント荷重が発生しにくい。
【００２２】
又、本実施例の場合、上述した様に、上記凹溝１７の傾斜方向を交互に変化させている為、上記外輪１６の外周面のこの凹溝１７を加工する為の軸方向の領域を小さくできる。即ち、この凹溝１７の傾斜方向を交互に変化させれば、軸方向の幅を取らずに傾斜している部分を多く取れる。例えば、上記プーリ２ａと上記外輪１６との間でクリープを発生させようとする力が大きい場合でも、上記凹溝１７の山（谷）のピッチを小さく（波長を短く）すれば、軸方向に対して傾斜している部分が多くなり、上記クリープを有効に防止できる。この為、上記凹溝１７を前記外輪軌道１９、１９と径方向に重畳させる事なく形成できる。この結果、この凹溝１７を形成する事により上記外輪１６の強度が低下する事を抑えられる。又、この様に、この凹溝１７の加工領域を小さくできれば、この凹溝１７を形成した後の残留ひずみを抑えて熱処理時の変形を抑制できる。又、この凹溝１７は、上記外輪１６の軸方向に関して中央部に形成されている為、この外輪１６の外周面の軸方向両端部に円筒面部分が残る。この為、上記外輪軌道１９、１９の加工時にこの外輪１６を精度良く支持できて、心なし研削等を施す事により、これら外輪軌道１９、１９の加工性及び加工精度を向上させる事ができる。
【００２３】
次に、図５〜６は、やはり請求項１〜４に対応する、本発明の実施例２〜３を示している。これら各実施例２〜３の場合も、上述した実施例１と同様に、プーリ装置に組み込む転がり軸受として複列アンギュラ型の玉軸受を使用する場合に就いて示している。この為、これら各実施例２〜３の場合も、外輪１６の外周面の軸方向に関して中央部に、それぞれ凹溝１７ａ、１７ｂを形成している。図５に示す実施例２の場合、上記実施例１の場合よりもこの凹溝１７ａの山（谷）のピッチを小さくしている。この為、プーリと上記外輪１６との間のクリープ防止効果をより高める事ができる。一方、図６に示す実施例３の場合、上記実施例２よりも更に上記凹溝１７ｂの山（谷）のピッチを小さくしている。この結果、クリープ防止効果をより向上させる事ができる。但し、外輪１６の外周面に形成する凹溝の山（谷）のピッチを小さくする程、この凹溝の加工作業が面倒になり製造コストは高くなる為、使用条件等を考慮して凹溝のピッチを小さくし過ぎない事が、コスト面からは好ましい。尚、上述した実施例２〜３の何れの場合も、凹溝１７ａ、１７ｂの山の数と谷の数が同数である。又、山の数（谷の数）は偶数（図５の場合が４個、図６の場合が８個）である。その他の構造及び作用は上述した実施例１と同様である。
【００２４】
次に、図７〜９は、請求項１〜３、５に対応する、本発明の実施例４〜６を示している。これら各実施例４〜６の場合は、プーリ装置に組み込む転がり軸受として、前述の図１０に示した様な、単列深溝型の玉軸受を使用する場合に就いて示している。この為、これら各実施例４〜６の場合は、凹溝１７ｃ〜１７ｅを、それぞれ外輪１６の外周面の軸方向に関して少なくとも一方の端部側に形成している。即ち、図７に示す実施例４の場合、上記外輪１６の外周面の一方（図７の下方）の端部側のみに凹溝１７ｃを形成している。これに対して、図８〜９に示す実施例５〜６の場合は、外輪１６の外周面の両端部側にそれぞれ凹溝１７ｄ、１７ｅを形成している。図８の構造の場合は、これら凹溝１７ｄ、１７ｄの位相を同じとしており、図９の構造の場合は、上記凹溝１７ｅ、１７ｅの位相をずらして、軸方向中央部を通る仮想平面に関して対称となる様にしている。尚、この様に複数の凹溝を形成する場合は、それぞれの凹溝の山の数と谷の数とが同数であれば、互いの位相を一致させたり対称にしたり、或は、山（谷）のピッチを一致させる必要はない。又、複数の凹溝の場合、これら各凹溝の両方でアキシアル荷重を相殺できれば良いので、例えば、これら各凹溝同士の位相やピッチを調整する事により、外輪１６に作用するアキシアル荷重が相殺できれば、これら各凹溝のそれぞれの山の数と谷の数とが異なっても良い。又、山の数（谷の数）が偶数である事が好ましいのは前述した通りである。その他の構造及び作用は、前述の実施例１或は実施例２〜３と同様である。
【００２５】
尚、上記各実施例４〜６の場合、複列の玉軸受を使用する構造にも適用できる。即ち、外輪の内周面に設けた複列の外輪軌道と径方向に重畳しない様に、凹溝を外輪の端部側に形成しても良い。又、外輪の外周面に形成する凹溝の数は、外輪軌道と径方向に重畳しなければ、２個以上形成しても良い。又、上記各実施例では、凹溝を正弦波状に形成しているが、軸方向に対する傾斜方向が変化する構造であれば、他の形状としても良い。例えば、傾斜部を直線とし、傾斜方向が変化する部分（山若しくは谷）で鋭角となる様な形状としても良いし、各傾斜部同士が連続していなくても良い。更に、凹溝は、外輪の外周面の全周に亙って形成する必要はなく、円周方向一部、又は、円周方向に分割して複数形成していも良い。但し、プーリと外輪との間でクリープが発生する事をより効果的に防止する為には、上述の各実施例１〜６の様に、全周に亙って形成する事が好ましい。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】本発明の実施例１を示す半部断面図。
【図２】実施例１の構造に組み込む外輪の外周面を、円周方向に展開して示す図。
【図３】プーリの回転に伴うアキシアル荷重の発生を相殺する作用を説明する為の、図２と同様の図。
【図４】同じく外輪を凹溝に沿って切断した模式図で、（Ａ）は山の数が偶数の場合を、（Ｂ）は奇数の場合をそれぞれ示す図。
【図５】本発明の実施例２を示す図２と同様の図。
【図６】同じく実施例３を示す図２と同様の図。
【図７】同じく実施例４を示す図２と同様の図。
【図８】同じく実施例５を示す図２と同様の図。
【図９】同じく実施例６を示す図２と同様の図。
【図１０】従来構造のプーリ装置の部分切断斜視図。
【図１１】従来のクリープを防止する為の構造の第１例を示す、（Ａ）は半部断面図、（Ｂ）は（Ａ）の側方から見た図。
【図１２】同じく第２例の構造を示す、外輪の径方向外方から見た図。
【図１３】同じく第３例の構造を示す、外輪の径方向外方から見た図。
【符号の説明】
【００２７】
１、１ａ  プーリ装置
２、２ａ  プーリ
３    転がり軸受
４    内輪軌道
５    内輪
６    外輪軌道
７、７ａ、７ｂ、７ｃ、７ｄ  外輪
８    転動体
９    密封板
１０、１０ａ  内径側円筒部
１１、１１ａ  外径側円筒部
１２、１２ａ  連結部
１３、１３ａ  補強リブ
１４    ナール
１５、１５ａ、１５ｂ、１５ｃ  凹溝
１６    外輪
１７、１７ａ、１７ｂ、１７ｃ、１７ｄ、１７ｅ  凹溝
１８    転がり軸受
１９    外輪軌道
２０    内輪
２１    内輪軌道
２２    転動体
２３    保持器
２４    シールリング
２５    鍔部
２６    凸部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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