(57)【要約】  【課題】４００℃以上、特に１５００℃以上の高温不活性雰囲気下での使用に耐え、かつベルトを従来比高速で搬送させることにより連続式熱処理炉の生産性を著しく向上させることができ、耐熱性ベルトの走行安定性に優れ、さらにはシート状の被加熱物の熱処理後の表面品位に優れる耐熱性ベルトを提供する。【解決手段】炭素繊維から構成されたシート状物からなる耐熱性ベルトであって、次の［１］〜［３］の要件を同時に満たすことを特徴とする耐熱性ベルト。  ［１］耐炎繊維を用いて紡績した耐炎化紡績糸よりなるシート状織布が炭化された形態であること。  ［２］耐熱性ベルトの単位面積当たり重量（目付）が５０〜１０００ｇ／ｍ2 の範囲であること。  ［３］気体透過性が５０００〜１０００００ｍｌ／ｈｒ・ｃｍ2 ・ｍｍＡｑであること。  【選択図】図１
2005272052.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
炭素繊維から構成されたシート状物からなる耐熱性ベルトであって、次の［１］〜［３］の要件を同時に満たすことを特徴とする耐熱性ベルト。
［１］耐炎繊維を用いて紡績した耐炎化紡績糸よりなるシート状織布が炭化された形態であること。
［２］耐熱性ベルトの単位面積当たり重量（目付）が５０〜１０００ｇ／ｍ2 の範囲であること。
［３］気体透過性が５０００〜１０００００ｍｌ／ｈｒ・ｃｍ2 ・ｍｍＡｑであること。
【請求項２】
前記シート状物が平織りの織物よりなることを特徴とする請求項１に記載の耐熱性ベルト。
【請求項３】
前記耐熱性ベルトの少なくとも一部に熱分解炭素が蒸着処理されていることを特徴とする請求項１〜２のいずれかに記載の耐熱性ベルト。
【請求項４】
前記耐熱性ベルトの走行方向の引張り強度が１．０〜５０．０ｋｇ／ｃｍであることを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載の耐熱性ベルト。
【請求項５】
隙間率が１０％以下であることを特徴とする請求項１〜４のいずれかに記載の耐熱性ベルト。
ただし、隙間率＝（耐熱性ベルトに設けられた貫通穴のうち１ｍｍ2 以上のものの開口                    部分の面積の和／耐熱性ベルト全体の面積）×１００（％）
【請求項６】
炭素繊維がポリアクリロニトリル系炭素繊維であることを特徴とする請求項１〜５のいずれかに記載の耐熱性ベルト。
【請求項７】
耐熱性ベルトの少なくとも一部が２層以上重ね合わせられたものであることを特徴とする請求項１〜６のいずれかに記載の耐熱性ベルト。
【請求項８】
炭素繊維を用いて縫合されていることを特徴とする請求項７に記載の耐熱性ベルト。
【請求項９】
前記縫合に使用する炭素繊維がフィラメント数が５００〜３０００本であることを特徴とする請求項８に記載の耐熱性ベルト。
【請求項１０】
耐炎化紡績糸により縫合された状態で炭化処理されていることを特徴とする請求項７〜９のいずれかに記載の耐熱性ベルト。
【請求項１１】
請求項１〜１０のいずれかに記載のベルトをシート状搬送用ベルトとして用いたことを特徴とする熱処理焼成炉。
【請求項１２】
請求項１〜１０のいずれかに記載のベルト、または請求項１１に記載の熱処理焼成炉を用いることを特徴とする焼成方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、４００℃以上、特に１０００℃以上の高温雰囲気下でシート状の被加熱物を熱処理する際、搬送用ベルトを具備した連続式熱処理焼成炉の生産性を著しく向上させることができ、炉内において搬送用ベルトを安定して走行させることができるとともに、さらには得られた熱処理後の被加熱物の表面品位に優れる耐熱性ベルトに関する。
【背景技術】
【０００２】
高温不活性雰囲気下にて対象物を熱処理する焼成炉には、一般的にバッヂ式と連続式がある。連続式熱処理焼成炉では一般にベルトコンベア方式による被加熱物搬送が行われており、対象物を大量に熱処理加工する際の生産効率に優れる特長を有する。
【０００３】
連続式熱処理焼成炉の耐熱性ベルトの材質としては、価格や耐久性の点から一般的に金属製（例えばステンレス鋼）を鎖状に加工したメッシュベルトが用いられている。しかしながら、熱処理温度が１０００℃を超えるような場合は、金属の強度が著しく低下し、炉内走行中に破断するなど連続使用に耐え得ないという問題を有する。
【０００４】
従来、処理温度１２００℃以上の連続処理焼成炉において炭素質耐火物製のリンクベルトを耐熱性ベルトとして使用する方法が提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【０００５】
しかしながら、上記ステンレス鋼メッシュベルト（目付＝１００００〜３００００ｇ／ｍ2 ）や炭素質耐火物製のリンクベルト（目付＝４０００〜１００００ｇ／ｍ2 ）のいずれの構成であっても重量が大きく、耐熱性ベルトの熱容量が大きくなるという問題があった。熱容量が大きいこれらの構成で耐熱性ベルトの連続処理焼成炉内の走行速度を上昇させた場合、低温で進入してくる耐熱性ベルトにより熱処理炉焼成炉内が急激に冷却されるため、熱処理焼成炉のヒーター加熱が追いつかなくなり、ひいては炉内温度の低下を招き、目的の炉内温度を安定して得ることが困難であった。さらに言うならば、熱処理焼成炉内で熱された耐熱性ベルトが十分に冷却されず高温のまま炉外に搬出されることにより、炉の出口側の部材に熱的ダメージを与えるだけでなく、熱処理作業者の安全が脅かされることも問題である。
【０００６】
以上のことから、耐熱性ベルトの重量が連続式熱処理焼成炉の生産速度および運用性の律速になるものと言える。ただし、単純に重量を減少させた耐熱性ベルト構成にしただけでは高温雰囲気下での長時間使用に耐えるうる性能を得ることができない。
【０００７】
また、連続熱処理焼成炉内の搬送用ベルトに黒鉛質のクロス（ｇｒａｐｈｉｔｅ  ｃｌｏｔｈ）を使用する方法が提案されている（例えば、特許文献２参照）。
【０００８】
搬送用耐熱性ベルト材質として、黒鉛質クロスを使用すれば搬送用耐熱性ベルト重量を少なく抑えることができるが、搬送用耐熱性ベルトの重量、熱容量を始め、耐久性、生産性、運用性に関しては何ら提案されていない。例えば、一般的な炭素繊維ストランド（炭素繊維単糸を３０００本合糸等）を平織りしたクロスなどを用いた場合、炭素繊維ストランドのサイジング剤（収束剤）が熱分解することでストランドの収束性が失われ、長時間走行によりクロスに目ズレやほつれが生じる。目ズレやほつれは搬送用耐熱性ベルト蛇行の原因となり、長時間の使用に耐え得るるものではない。
【０００９】
さらにまた、炭素繊維強化炭素製チェーン形状のように、搬送用耐熱性ベルトの厚さ方向に貫通する空孔（以下、貫通穴と言う。）を大きく設けることで搬送用耐熱性ベルト軽量化を図る方法が提案されている（例えば、特許文献３参照）。
【００１０】
しかしながら、この提案では、搬送用耐熱性ベルト重量では十分な軽量化がなされておらず、生産速度および運用性を向上させる手段とはなり得ず、これ以上の軽量化はチェーン強度の低下を招くため好ましい手法とは言えない。さらに、被加熱物が柔軟性の高いシート状であった場合、被搬送物がこの大きな貫通穴に落ち込み、熱処理後の被加熱物に凹凸やシワが発生することで製品品位が著しく低下させるといった問題も生じる。
【００１１】
また逆に搬送用耐熱性ベルトに設けられた貫通穴が少なすぎると、熱処理時に被加熱物から発生する分解ガスが被加熱物と搬送用耐熱性ベルトとの間に滞留し、やはり被加熱物に凹凸やシワが発生する原因となる。
【００１２】
このように、従来の連続式熱処理焼成炉の搬送用耐熱性ベルトはいずれも上記のような問題点を有するものであった。幅広い使用温度域を持ちながら熱容量が小さく、かつ耐久性にも優れ、被加熱物から発生する分解ガスを効率的に排出することができる耐熱性ベルトはこれまでに存在しなかった。
【特許文献１】特開２００１−３４３１９１号公報
【特許文献２】米国特許第３９６０６０１号明細書
【特許文献３】特公平８−３０５１９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１３】
本発明の目的は、上記従来技術の問題点を解決しようとするものであり、４００℃以上、特に１５００℃以上の高温不活性雰囲気下での使用に耐え、かつベルトを従来比高速で搬送させることにより連続式熱処理炉の生産性を著しく向上させることができ、耐熱性ベルトの走行安定性に優れ、さらにはシート状の被加熱物の熱処理後の表面品位に優れる耐熱性ベルトを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
本発明は、上記の目的を達成するため、以下の構成を採用する。すなわち、
（１）炭素繊維から構成されたシート状物からなる耐熱性ベルトであって、次の［１］〜［３］の要件を同時に満たすことを特徴とする耐熱性ベルト。
【００１５】
［１］耐炎繊維を用いて紡績した耐炎化紡績糸よりなるシート状織布が炭化された形態であること。
【００１６】
［２］耐熱性ベルトの単位面積当たり重量（目付）が５０〜１０００ｇ／ｍ2 の範囲であること。
【００１７】
［３］気体透過性が５０００〜１０００００ｍｌ／ｈｒ・ｃｍ2 ・ｍｍＡｑであること。
【００１８】
（２）前記シート状物が平織りの織物よりなることを特徴とする前記（１）に記載の耐熱性ベルト。
【００１９】
（３）前記炭化耐熱性ベルトの少なくとも一部に熱分解炭素が蒸着処理されていることを特徴とする前記（１）〜（２）のいずれかに記載の耐熱性ベルト。
【００２０】
（４）前記耐熱性ベルトの走行方向の引張り強度が１．０〜５０．０ｋｇ／ｃｍであることを特徴とする前記（１）〜（３）のいずれかに記載の耐熱性ベルト。
【００２１】
（５）隙間率が１０％以下であることを特徴とする前記（１）〜（４）のいずれかに記載の耐熱性ベルト。
【００２２】
ただし、隙間率＝（耐熱性ベルトに設けられた貫通穴のうち１ｍｍ2 以上のものの開口                    部分の面積の和／耐熱性ベルト全体の面積）×１００（％）
（６）炭素繊維が、ポリアクリロニトリル系炭素繊維であることを特徴とする前記（１）〜（５）のいずれかに記載の耐熱性ベルト。
【００２３】
（７）耐熱性ベルトの少なくとも一部が２層以上重ね合わせられたものであることを特徴とする前記（１）〜（６）のいずれかに記載の耐熱性ベルト。
【００２４】
（８）炭素繊維を用いて縫合されていることを特徴とする前記（７）に記載の耐熱性ベルト。
【００２５】
（９）前記縫合に使用する炭素繊維がフィラメント数が５００〜３０００本であることを特徴とする前記（８）に記載の耐熱性ベルト。
【００２６】
（１０）前記ベルトが耐炎化紡績糸により縫合された状態で炭化処理されていることを特徴とする（７）〜（９）のいずれかに記載の耐熱性ベルト。
【００２７】
（１１）前記（１）〜（１０）のいずれかに記載のベルトをシート状搬送用ベルトとして用いたことを特徴とする熱処理焼成炉。
【００２８】
（１２）前記（１）〜（１０）のいずれかに記載のベルト、または前記（１１）に記載の熱処理焼成炉を用いたことを特徴とする焼成方法。
【発明の効果】
【００２９】
本発明によれば、連続式熱処理焼成炉の炉内搬送用ベルトとして、上記耐熱性ベルトを用いることにより、炭素繊維から構成されたシート状物の被加熱物を熱処理する際の耐熱性ベルト走行速度を上げることができるため、生産性を著しく向上させることができ、かつ耐熱性ベルトの走行安定性にも優れる。さらには熱処理後のシート状物の表面品位を優れたものとすることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３０】
本発明における耐炎繊維としては、合成繊維などを２００〜３００℃の空気中で熱処理し火や熱に強い構造とした繊維を用いることができる。また、炭素繊維としては、上記耐炎繊維を１０００℃以上の無酸素雰囲気下で熱処理したものを用いることができる。炭素繊維は伸度が小さいため、紡績加工しにくい。そのため、本発明の耐熱性ベルトは、耐炎繊維を用いて紡績した耐炎化紡績糸よりなり、シート状に織布化したあと炭化された形態のものであることが必要である。
【００３１】
ここで、耐熱性ベルトは、単位面積当たりの重量（目付）が、５０〜１０００ｇ／ｍ2 の範囲であることが必要である。目付が１０００ｇ／ｍ2 を越えると、耐熱性ベルトの熱容量が大きくなり、耐熱性ベルトの走行速度を速めることができないため、生産性向上に繋がらないなどの問題が生じる。また、目付が５０ｇ／ｍ2 未満であると荷重を担う炭素繊維が少なすぎるため、耐熱性ベルト強度が不足し、走行中に耐熱性ベルトが切れるなどの問題が生じる。好ましくは目付は６０〜９５０ｇ／ｍ2 であり、さらに好ましくは７０〜９００ｇ／ｍ2 である。
【００３２】
ここで目付の測定は、耐熱性ベルトの任意の位置から耐熱性ベルトの厚さ方向に切り込みを入れてサンプルを切り出して行う。切り出されるサンプルのサイズは１０ｃｍ2 の正方形片である。該正方形片の重量測定結果（ｇ）を１００倍することで目付（ｇ／ｍ2 ）が算出される。
【００３３】
また、耐熱性ベルトの気体透過性は、５０００〜１０００００ｍｌ／ｈｒ・ｃｍ2 ・ｍｍＡｑであることが必要である。気体透過性が１０００００を上回ると、結果として貫通穴面積が増大し、耐熱性ベルトの強度が不十分となり、連続式熱処理炉内の走行中に耐熱性ベルトが切れるなどの問題が生じる。気体透過性が５０００を下回るとシート状の被加熱物を熱処理する際、分解ガスが被加熱物と耐熱性ベルトとの間に滞留し、被加熱物に凹凸やシワが発生するなど製品を品質低下させる原因となる。好ましくは気体透過性は４０００〜８００００ｍｌ／ｈｒ・ｃｍ2 ・ｍｍＡｑであり、さらに好ましくは５０００〜７００００ｍｌ／ｈｒ・ｃｍ2 ・ｍｍＡｑである。
【００３４】
ここで気体透過性の測定は、耐熱性ベルトの厚さ方向に１００００ｍｌ／ｍｉｎの空気を透過させたときの差圧ΔＰ（ｍｍＡｑ）を測定して、次の（１）式により算出する。気体を透過させる耐熱性ベルトの面積Ａ（ｃｍ2 ）は１２ｃｍ2 である。
【００３５】
気体透過性（ｍｌ／ｈｒ・ｃｍ2 ・ｍｍＡｑ）＝１００００×６０÷Ａ÷ΔＰ
…………（１）
耐熱性ベルトをシート状織布に加工する方法としては、平織り、綾織り、朱子織り、およびそれらの織組織から誘導される織物であればよいが、組織が単純でシワになりにくい平織りが好適である。
【００３６】
本発明におけるシート状物としては、板状、フィルム状、紙状、織布状、不織布状などの構造を有し、２次元的平面をなすものなどが適用できる。
【００３７】
炭化後の耐熱性ベルトの少なくとも一部に熱分解炭素を蒸着処理すると、耐熱性ベルト強度を大きく高めることができるため好ましい。ここで言う熱分解炭素の蒸着処理は、例えばＣＶＤ法に代表されるように、真空中で炭素を分解させ対象物上に炭素を析出させる手法等で行われる。耐熱性ベルトを構成する炭素繊維表面に炭素皮膜を形成することで、皮膜が炭素繊維の熱劣化（主に酸化）を抑制するため耐熱性ベルトの耐久性を向上させることができる。また、炭素皮膜が炭素繊維同士を拘束するため炭素繊維のケバ立ちを抑制でき、耐熱性ベルトの強度を大きく向上させることができる。
【００３８】
耐熱性ベルトの走行方向の引張り強度が１．０〜５０．０ｋｇ／ｃｍの範囲であれば、連続式熱処理炉内搬送用ベルトとしての強度は十分である。耐熱性ベルト走行方向の引張り強度が５０．０ｋｇ／ｃｍを上回ると引張り強度を担う炭素繊維が多すぎ、結果として目付が大きくなって耐熱性ベルトの熱容量が大きくなるため、連続式熱処理炉内の搬送速度を速めることができず生産性向上に繋がらない。耐熱性ベルト走行方向の引張り強度が１．０ｋｇ／ｃｍを下回ると連続式熱処理炉内の走行中に耐熱性ベルトが切れるなどの問題が生じる。
【００３９】
耐熱性ベルトの走行方向の引張り強度の測定は、耐熱性ベルトの任意の位置から耐熱性ベルトの厚さ方向に切り込みを入れ、サンプルを切り出して行う。切り出されるサンプルのサイズは耐熱性ベルト走行方向に１８０ｍｍとし、耐熱性ベルト走行方向と垂直方向に５０ｍｍとする。サンプルの走行方向の両端をチャックにより固定して引張ることで破断荷重を求め、それをサンプル幅（５ｃｍ）で割算することで算出される（ｋｇ／ｃｍ）。チャック間の距離は１００ｍｍとする。
【００４０】
耐熱性ベルトの隙間率は１０％以下であることが好ましい。１０％を上回ると被加熱物が柔軟性の高いシート状であった場合に被搬送物が空孔に落ち込み、熱処理後の被加熱物に凹凸やシワが発生し、製品品位が著しく低下する問題が生じる。好ましくは９．０％以下であり、さらに好ましくは８．５％以下である。
【００４１】
ここで隙間率とは、耐熱性ベルトの面積と、耐熱性ベルトに設けられた貫通穴のうち面積１ｍｍ2 以上のものを合計した面積との投影面積比であり、式（２）から算出されるものである。ただし、面積測定はベルトを平面状に広げた状態で行うものとし、測定範囲は１ヵ所３００ｍｍ２以上の範囲を３ヶ所以上測定するものとし、それらの測定結果から隙間率の平均値を求めるものとする。
【００４２】
隙間率（％）＝（１ｍｍ2 以上の耐熱性ベルト貫通穴の面積の和／耐熱性ベルトの面                    積）×１００      ………（２）
耐熱性ベルトを構成する炭素繊維の原料は、ポリアクリロニトリル、ピッチ、およびそれらから誘導されるものであれば特に制限はないが、高い単糸強度を得られやすいポリアクリロニトリル系炭素繊維が好適である。
【００４３】
耐熱性ベルトの少なくとも一部を２層以上重ね合わせ耐熱性ベルトとすると、耐熱性ベルトの強度が増すため好ましい。重ね合わせた耐熱性ベルト同士がずれないような構成で縫合するとさらに好適である。縫合にはフィラメント数５００〜１５０００の炭素繊維であることが好ましい。フィラメント数が５００を下回ると縫合強度が得られずに縫合部が破断しやすく、その結果重ね合わせた耐熱性ベルト同士がずれ、シワが発生するため製品の品質を低下させる原因となる。フィラメント数が１５０００を超えると縫合糸を通すため耐熱性ベルトに大きな穴を空けざるを得ず、耐熱性ベルトが破断しやすくなる。好ましくは６００〜１３０００、さらに好ましくは８００〜〜５０００である。縫合糸に１００回／ｍ〜１０００回／ｍのヨリをかけると縫合糸強度が増し、強固に耐熱性ベルト同士を縫合できるためさらに好適である。
【００４４】
上記縫合に際し、縫合糸として耐炎化紡績糸を用いたあと耐熱性ベルトを炭化処理すると、縫合時の発生ケバが少ないため好ましい。耐炎化紡績糸は１．０〜９．０ｄｔｅｘ（デシテックス）であると、縫合時のハンドリング性に縫合が容易であるとともに、縫合後もベルトの柔軟性や気体透過性を損なうことがないため好適である。
【００４５】
以下、本発明の最良の実施形態の例を連続式熱処理焼成炉に適用した場合を例にとって、図面を参照しながら説明する。
【００４６】
図１は、上記耐熱性ベルトを用いた連続式熱処理焼成炉の概略断面図である。高温に保った炉内に耐熱性ベルト１を走行させ、被加熱物２を搬送する装置である。連続式熱処理焼成炉内はトンネル状になっており、予熱部３と、加熱部４と、冷却部５とからなる。炉内を不活性雰囲気で満たし（本実施では純度９９％の窒素を使用、炉内酸素濃度は１０ｐｐｍ以下）、加熱部４の最高温度は１９５０℃とする。被加熱物２は耐熱性ベルト１の上に乗せられて炉内を搬送され、製品６となる。耐熱性ベルト１はベルト駆動ロール７により駆動され、炉入口まで戻ることで環状に走行する。
【実施例】
【００４７】
実施例１
以上の連続式熱処理焼成炉を用いて、シート状の被加熱物を製造した結果を説明する。耐熱性ベルトは耐炎化糸紡績糸を平織りして織布としたあと、炭化処理したものを用いた。耐熱性ベルトの目付は８５ｇ／ｍ2 、気体透過性は６２５００ｍｌ／ｈｒ・ｃｍ2 ・ｍｍＡｑ、炭化処理後の引張強度は１．５ｋｇ／ｃｍ、隙間率は０％であった。
【００４８】
この耐熱性ベルト上にシート状の被加熱物を乗せて連続式熱処理焼成炉内を１．０ｍ／ｍｉｎの速度で搬送し、１９５０℃不活性雰囲気中を通過させた。得られたシート状の製品の外観はシワもなく好適であった。耐熱性ベルトは被加熱物搬送中にも、ほつれ、目ズレ、破断、蛇行などはなく安定した走行を保った。
【００４９】
実施例２
耐熱性ベルトは耐炎化糸紡績糸を平織りして織布とし、炭化処理したあと、耐熱性ベルト全体に熱分解炭素を蒸着させたものを用いた。耐熱性ベルトの目付は２７０ｇ／ｍ2 、気体透過性は３５７００ｍｌ／ｈｒ・ｃｍ2 ・ｍｍＡｑ、炭化処理後の引張強度は１０．４ｋｇ／ｃｍ、隙間率は０％であった。
【００５０】
この耐熱性ベルト上にシート状の被加熱物を乗せて連続式熱処理焼成炉内を１．０ｍ／ｍｉｎの速度で搬送し、１９５０℃不活性雰囲気中を通過させた。得られたシート状の製品の外観はシワもなく好適であった。耐熱性ベルトは被加熱物搬送中にも、ほつれ、目ズレ、破断、蛇行などはなく安定した走行を保った。
【００５１】
比較例１
耐熱性ベルトは炭素繊維強化炭素製チェーンコンベアベルトを用いた。目付は４５００ｇ／ｍ2 、気体透過性は貫通穴部で∞ｍｌ／ｈｒ・ｃｍ2 ・ｍｍＡｑ、耐熱性ベルトの部分は０ｍｌ／ｈｒ・ｃｍ２・ｍｍＡｑ（透過せず）、炭化処理後の引張強度は５０ｋｇ／ｃｍ以上、隙間率は５％であった。
【００５２】
この耐熱性ベルト上にシート状の被加熱物を乗せて連続式熱処理焼成炉内を１．０ｍ／ｍｉｎの速度で搬送したが、耐熱性ベルトの熱容量が大きすぎるため炉内温度が著しく低下した。炉内温度を一定に保つことが出きる速度は０．１ｍ／ｍｉｎであった。この速度で１９５０℃不活性雰囲気中を通過させた結果、被加熱物から発生した分解ガスが被加熱物と耐熱性ベルトとの間に滞留し、得られたシート状の製品の外観はシワや凹凸が多かった。耐熱性ベルトは被加熱物搬送中にも、ほつれ、目ズレ、破断、蛇行などはなく安定した走行を保った。
【００５３】
比較例２
耐熱性ベルトは炭素繊維強化炭素製チェーンコンベアベルトに大きく貫通穴を設けたものを用いた。目付は２７００ｇ／ｍ2 、気体透過性は貫通穴部で∞ｍｌ／ｈｒ・ｃｍ2 ・ｍｍＡｑ、耐熱性ベルトの部分は０ｍｌ／ｈｒ・ｃｍ2 ・ｍｍＡｑ（透過せず）、炭化処理後の引張強度は５０ｋｇ／ｃｍ以上、隙間率は６０％であった。
【００５４】
この耐熱性ベルト上にシート状の被加熱物を乗せて連続式熱処理焼成炉内を１．０ｍ／ｍｉｎの速度で搬送したが、耐熱性ベルトの熱容量が大きすぎるため炉内温度が著しく低下した。炉内温度を一定に保つことが出きる速度は０．２ｍ／ｍｉｎであった。この速度で１９５０℃不活性雰囲気中を通過させた結果、被加熱物が耐熱性ベルトの貫通穴に落ち込み、得られたシート状の製品の外観は凹凸が多かった。耐熱性ベルトは被加熱物搬送中にも、ほつれ、目ズレ、破断、蛇行などはなく安定した走行を保った。
【００５５】
比較例３
耐熱性ベルトは東レ（株）“トレカ”（登録商標）クロス（Ｔ３００−１Ｋ平織り）を空気中５００℃で処理し、サイジング剤（収束剤）を除去したものを用いた。目付は１２０ｇ／ｍ2 、気体透過性は３１２５０ｍｌ／ｈｒ・ｃｍ2 ・ｍｍＡｑ、炭化処理後の引張強度は５０ｋｇ／ｃｍ以上、隙間率は０％であった。
【００５６】
この耐熱性ベルト上にシート状の被加熱物を乗せて連続式熱処理焼成炉内を１．０ｍ／ｍｉｎの速度で搬送し、１９５０℃不活性雰囲気中を通過させた。得られたシート状の製品の外観はシワもなく好適であったが、被加熱物搬送中に耐熱性ベルトにほつれ、目ズレが生じ、蛇行が発生したため走行を中止した。
【００５７】
比較例４
耐熱性ベルトは耐炎化糸紡績糸を平織りして織布とし、炭化処理したものを用いた。目付は４８ｇ／ｍ2 、気体透過性は１２５０００ｍｌ／ｈｒ・ｃｍ2 ・ｍｍＡｑ、炭化処理後の引張強度は０．８ｋｇ／ｃｍ、隙間率は０％であった。
【００５８】
この耐熱性ベルト上にシート状の被加熱物を乗せて連続式熱処理焼成炉内を１．０ｍ／ｍｉｎの速度で搬送し、１９５０℃不活性雰囲気中を通過させた。得られたシート状の製品の外観はシワもなく好適であったが、被加熱物搬送中に耐熱性ベルトが破断したため、走行を中止した。
【００５９】
比較例５
耐熱性ベルトは耐炎化糸紡績糸を平織りして織布とし、炭化処理したものを１２層重ね合わせ、耐炎化糸紡績糸で層間を縫合したもの用いた。目付は１０２０ｇ／ｍ2 、気体透過性は４０００ｍｌ／ｈｒ・ｃｍ2 ・ｍｍＡｑ、炭化処理後の引張強度は９．２ｋｇ／ｃｍ、隙間率は０％であった。
【００６０】
この耐熱性ベルト上にシート状の被加熱物を乗せて連続式熱処理焼成炉内を１．０ｍ／ｍｉｎの速度で搬送したが、耐熱性ベルトの熱容量が大きすぎるため炉内温度が著しく低下した。炉内温度を一定に保つことが出きる速度は０．５ｍ／ｍｉｎであった。この速度で、１９５０℃不活性雰囲気中を通過させた。このとき被加熱物から発生した分解ガスが被加熱物と耐熱性ベルトとの間に滞留し、得られたシート状の製品の外観はシワや凹凸が多かった。耐熱性ベルトは被加熱物搬送中にも、ほつれ、目ズレ、破断、蛇行などはなく安定した走行を保った。
【００６１】
【表１】
2005272052.tif 000003
【産業上の利用可能性】
【００６２】
本発明は、連続式熱処理焼成炉に限らず、熱容量が低く気体透過性が高い耐熱性部材として他の機構部品などにも応用することができるが、その応用範囲がこれらに限られるものではない。
【図面の簡単な説明】
【００６３】
【図１】本発明の耐熱性ベルトを用いた連続式熱処理焼成炉の概略断面図である。
【符号の説明】
【００６４】
１：耐熱性ベルト
２：被加熱物
３：連続式熱処理焼成炉予熱部
４：連続式熱処理焼成炉加熱部
５：連続式熱処理焼成炉冷却部
６：製品
７：ベルト駆動ロール
【図１】
2005272052.tif 000004