(57)【要約】【課題】ビーム電流増加に起因する水平コンバーゼンスのずれを補正する補正回路として、有効な補正効果を得た上で、実現性のあるものを提供する。【解決手段】  電子ビーム生成に用いる、Ｒ，Ｇ，Ｂの各色に対応する輝度信号を合成し、この合成輝度信号のピークレベルを所定期間ホールドするようにして、ピーク検出を行う。そして、コンバーゼンス補正回路では、画像領域に応じた水平コンバーゼンス補正を行うための補正信号HCVに加え、上記したピーク検出出力に基づいて、水平コンバーゼンス補正コイルに流すべき補正電流を生成するようにされる。この場合、ピーク検出出力は、ピークホールドにより、合成輝度信号を低周波数化したものであり、所要以上のインダクタンスを設定する必要のある水平コンバーゼンス補正コイルであっても、この周波数に応答した電流を流して適正な補正効果を得ることが可能になる。【選択図】図３
2005051759.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
カラー画像表示のために必要とされる複数の色ごとの電子ビームの元となる各色の輝度信号のうちから所要の色の輝度信号を合成して合成輝度信号を出力する合成手段と、
上記合成輝度信号のピークレベルを検出し、この検出したピークレベルを所定期間保持して出力するピーク検出手段と、
少なくとも、画面位置に応じて水平方向のコンバーゼンスを補正するための補正信号と上記ピーク検出手段の出力とに基づいて補正電流を生成し、この生成した補正電流を陰極線管に設けられる水平コンバーゼンス補正用コイルに対して流すことで、水平方向のコンバーゼンスを補正するようにされる水平コンバーゼンス補正手段と、
を備えることを特徴とする陰極線管表示装置。
【請求項２】
上記水平コンバーゼンス補正手段は、
上記ピーク検出手段の出力を基準レベルとして上記補正信号を増幅する増幅手段を備え、この増幅手段の出力を、上記水平コンバーゼンス補正用コイルに対して、上記補正電流として流すようにされている、
ことを特徴とする請求項１に記載の陰極線管表示装置。
【請求項３】
上記水平コンバーゼンス補正手段は、
電子ビームのフォーカス補正を行うためにフォーカス補正用コイルに流すべきフォーカス補正電流に基づいて、上記水平コンバーゼンス補正コイルに対して流すべき電流成分である上記補正信号を生成するようにされた補正回路部と、
上記ピーク検出手段の出力を上記水平コンバーゼンス補正コイルに対して流す経路において、上記補正回路部からの交流成分が上記ピーク検出手段の出力側に吸収されないようにして挿入される交流阻止用インダクタと、
上記ピーク検出手段の出力が、上記補正回路部側に流入しないようにして挿入される直流阻止用コンデンサと、
を備えることを特徴とする請求項１に記載の陰極線管表示装置。
【請求項４】
カラー画像表示のために必要とされる複数の色ごとの電子ビームの元となる各色の輝度信号のうちから所要の色の輝度信号を合成して合成輝度信号を得る合成手順と、
上記合成輝度信号のピークレベルを検出し、この検出したピークレベルを所定期間保持して出力するピーク検出手順と、
少なくとも、画面位置に応じて水平方向のコンバーゼンスを補正するための補正信号と上記ピーク検出手順の出力とに基づいて補正電流を生成し、この生成した補正電流を陰極線管に設けられる水平コンバーゼンス補正用コイルに対して流すことで、水平方向のコンバーゼンスを補正するようにされる水平コンバーゼンス補正手順と、
を実行することを特徴とする表示方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、陰極線管を備える表示装置と、このような表示装置に対応する表示方法とに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
【特許文献１】特開平７−１５３３８９号公報
【特許文献２】特開平５−３４４５１７号公報
【０００３】
カラー画像表示に対応する陰極線管（ＣＲＴ:Cathode Ray Tube)表示装置では、周知のようにして、Ｒ（赤），Ｇ（緑），Ｂ（青）の３原色の各色に対応した電子ビームを偏向させて走査させていくことで、カラー画像表示を行うようにされている。
【０００４】
ところで、Ｒ，Ｇ，Ｂ各色の電子ビームの照射角度は、画面の中央部から端側にいくのにしたがって拡大し、これに応じて各色の電子ビーム間での蛍光体への照射位置の距離も拡大するので、コンバーゼンスも不良な傾向となる。
【０００５】
そこで、カラー画像表示に対応するＣＲＴ表示装置では、画面領域内全体においてできるだけ均一で、かつ良好なコンバーセンスの状態が得られるように、コンバーゼンス補正を行うようにされる。
このコンバーゼンス補正のための構成としては、例えば周知のようにして、ＣＲＴの偏向ヨークの後ろ側にコンバーゼンス補正のための４極コイルを設けるようにされる。この４極コイルは、水平方向のコンバーゼンスを補正するものと、垂直方向のコンバーゼンスを補正するものとが備えられる。
そして、水平方向のコンバーゼンス補正用の４極コイルには、１水平走査周期ごとに放物線波形となるコンバーゼンス補正電流を流すようにされる。また、垂直方向のコンバーゼンス補正用の４極コイルには、１垂直走査周期ごとに放物線波形となるコンバーゼンス補正電流を流すようにされる。
これにより、画面領域内の位置変化にかかわらず、Ｒ，Ｇ，Ｂ各色の電子ビームが、しかるべき位置状態で集中して蛍光体に照射されるようにその偏向状態がコントロールされることになる。
【０００６】
ところで、コンバーゼンスは、電子ビームとしてのビーム電流が増加すると、電子ビームが互いに反発しあう度合いが強くなるなどの要因でずれる傾向となることも知られている。このビーム電流に応じたコンバーゼンスの変化は、例えば電子ビームがインライン配列されていることなどの要因で、水平方向において生じる。
さきに説明した４極コイルを用いたコンバーゼンス補正は、あくまでも画面領域に応じたコンバーゼンスのずれを補正するためのものであるので、上記したようなビーム電流に応じたコンバーゼンスずれには対応していない。
【０００７】
そこで、例えば特許文献１、特許文献２のようにして、ビーム電流に応じたコンバーゼンスずれを補正するための構成が知られている。
特許文献１には、電子ビームの電流量を検出して、コンバーゼンス調整用のコイルに流すべき電流レベルを可変制御する構成が記載されている。
また、特許文献２には、Ｒ，Ｇ，Ｂの各色信号に対応する赤ドライブ電圧ＶR、緑ドライブ電圧ＶG、青ドライブ電圧ＶBを加算した信号を、さらに動コンバージェンス補正信号Ｖcvに加算して得られる信号を、コンバーゼンス補正のための四重極電磁石（４極コイル）としてのコンバージェンスヨークに供給する構成が記載されている。
また、電子ビームを出射するカソードを所定角度傾けて配置するということも行われている。このようなカソードの配置とすることで、例えばカソードの中心軸を、本来の出射軸に対して平行となるようにして配置した場合とは異なる電子ビームの軌跡に変化が生じる。これにより、ビーム電流に応じたコンバーゼンスずれが修正される傾向が得られる。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかし、先ず、特許文献１に関しては、電子ビームの電流量を検出するための電子ビーム電流検出回路についての具体的構成が示されていない。特許文献１に記載される発明を実現するのにあたっては、電子ビームの電流量をどのようにして適正に検出するのかということが重要である。
例えば、特許文献１には、電子ビームの電流量検出の手法として、Ｒ，Ｇ，Ｂのカソード電流の加算値を得ることや、平均値を得ることが記載されている。
しかしながら、例えば映像信号の白ドットに対応する周波数は１０ＭＨｚ以上であるのに対して、コンバーゼンス補正用のコイルは、数mm程度のコンバーゼンス補正を可能とするために、数十μＨのインダクタンスを有するようにされている。
このため、例えば単純にＲ，Ｇ，Ｂのカソード電流の加算値に基づいて水平コンバーゼンスの補正を行おうとしても、コンバーゼンス補正用コイルとしては、上記した１０ＭＨｚ以上の周波数に対応する制御速度に応答して変化する高周波な電流を流すことはできない。仮に１０ＭＨｚ以上の周波数に対応する応答速度を得ようとすれば、数μＨにまでインダクタンスを小さくする必要があるが、これでは逆に、充分なコンバーゼンス補正量を得ることができなくなる。
【０００９】
また、特許文献１に記載される発明において、Ｒ，Ｇ，Ｂのカソード電流の平均値に基づいて、水平コンバーゼンス補正を行うようにした場合にも上記と同様の問題は抱えることになる。また、各色のビーム電流の平均値に対してコンバーゼンス補正がかけられることになるので、実際においては、例えば明るい画については補正不足となる一方で、暗い点については、補正が効き過ぎてしまうという問題が生じる。
【００１０】
また、特許文献２に記載の発明では、Ｒ，Ｇ，Ｂの各色信号に対応する赤ドライブ電圧ＶR、緑ドライブ電圧ＶG、青ドライブ電圧ＶBを加算した信号を、直接的に、水平コンバーゼンス補正用の４極コイルに供給するようにしている。このような構成でも、同様にして、４極コイルの実際のインダクタンス設定については、上記のようして数十μＨとなるものであり、従って、１０ＭＨｚ以上の周波数に対応する制御速度に応答できないという問題が生じる。
【００１１】
また、特許文献２においては、赤ドライブ電圧ＶR、緑ドライブ電圧ＶG、青ドライブ電圧ＶBを加算した信号をコンバーゼンス補正のための偏向電極に印加する例も記載されているが、実際において、この偏向電極には２０ＫＶ以上の電圧がかかっているから、やはり、１０ＭＨｚ以上の周波数の信号を印加したとしても、これに応じた応答を得ることはできない。
【００１２】
さらに特許文献２には、赤ドライブ電圧ＶR、緑ドライブ電圧ＶG、青ドライブ電圧ＶBを加算した信号に基づいて、インライン方向において、中央（例えば緑の電子ビーム）に対して左右にそれぞれ位置する、例えばＲ，Ｂの各電子ビームを遅延させる構成も示されている。
このような構成の実際としては、例えば１５０ＭＨｚ程度のクロック周波数により映像信号をＡ／Ｄ変換して、デジタル信号処理として、Ｒ，Ｇの各画像の出力タイミングを可変すれば可能となる。しかし、これを実現しようとすれば、相当のコストアップになる。また、ここでの詳しい説明は省略するが、ＣＲＴ表示装置では、いわゆるＶＭ（Velocity Moduration)制御といわれる、走査速度を可変制御して画像の輪郭を補正する制御が行われるのであるが、その原理上、上記のようにして電子ビームを実際に遅延させることとすれば、ＶＭ制御をすることができなくなってしまい、この点で現実的でない。
【００１３】
また、カソードを傾けて配置する構成とした場合には、このカソードの配置が特別なものとなるので、その分のコストアップを招く。また、単なるカソードの配置の工夫による静的な補正となるから、その効果は、十分であるとはいえない。
【００１４】
これまでの説明から理解されるように、例えば、特許文献１，２などをはじめとして知られている、電子ビームの電流量の変化に応じたコンバーゼンスずれに対する補正のための構成は、原理的には考えられている。しかしながら、現実的には、例えば実際におけるコイルのインダクタンス設定の条件では適正に動作しなかったり、ＶＭ制御と両立できないなど、技術的に困難であり、また、おおきなコストアップを招く場合もあり、実際には実用化されていないというのが実情である。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
そこで本発明は上記したカラー画像表示のために必要とされる複数の色ごとの電子ビームの元となる各色の輝度信号のうちから所要の色の輝度信号を合成して合成輝度信号を出力する合成手段と、合成輝度信号のピークレベルを検出し、この検出したピークレベルを所定期間保持して出力するピーク検出手段と、少なくとも画面位置に応じて水平方向のコンバーゼンスを補正するための補正信号とピーク検出手段の出力に基づいて補正電流を生成し、この生成した補正電流を陰極線管に設けられる水平コンバーゼンス補正用コイルに対して流すことで、水平方向のコンバーゼンスを補正するようにされる水平コンバーゼンス補正手段とを備えて陰極線管表示装置を構成することとした。
【００１６】
カラー画像表示のために必要とされる複数の色ごとの電子ビームの元となる各色の輝度信号のうちから所要の色の輝度信号を合成して合成輝度信号を得る合成手順と、合成輝度信号のピークレベルを検出し、この検出したピークレベルを所定期間保持して出力するピーク検出手順と、少なくとも、画面位置に応じて水平方向のコンバーゼンスを補正するための補正信号とピーク検出手順の出力に基づいて補正電流を生成し、この生成した補正電流を陰極線管に設けられる水平コンバーゼンス補正用コイルに対して流すことで、水平方向のコンバーゼンスを補正するようにされる水平コンバーゼンス補正手順とを実行するようにして表示方法を構成することとした。
【発明の効果】
【００１７】
上記したように、本発明では、カラー画像表示を行う陰極線管表示装置において、電子ビーム出力のために用いられる色対応の輝度信号を合成して得た合成信号についてのピークレベルを所定期間保持した出力を、水平方向のコンバーゼンス補正のための補正用コイルに、補正電流成分として供給するようにしている。
これにより、補正用コイルに流れる補正電流としては、上記合成信号のピーク変化に反応した上で、その変化の速さとしては、実際の合成信号のピーク変化よりも周波数的に低いものとなる。つまり、補正電流の変化速度（周波数）は、コンバーゼンス補正コイルが反応可能な周波数となるものであり、従って、ビーム電流増加による水平方向のコンバーゼンスのずれに対する有効な補正を、実際に実現することが容易に可能とされるものである。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
図１は、本発明の実施の形態としての陰極線管（ＣＲＴ：Cathode Ray Tube）表示装置に備えられるＣＲＴの構造例を示す断面図である。
この図に示すＣＲＴ１は、例えばガラスによる管部２としての本体形状を有する。そして、管部２の前面内側における表示画面としての部位には、Ｒ（赤），Ｇ（緑），Ｂ（青）の各色に対応する蛍光体が配されて成る蛍光面５が形成される。また、この蛍光面５のさらに内側の部位を含み、管部２内部におけるネック部８より前の部位には、アノード３が配置される。
【００１９】
また、蛍光面５にほぼ対向する、表示領域に対応する部位において、アノード３の内側にはアパーチャグリル４が配置される。
アパーチャグリル４は、色選別のための電極の１種であり、多数のビーム透過光としての縦方向のスリットが配列されて形成される。なお、本発明としては、色選別用電極として、アパーチャグリル４のかわりに、シャドーマスクを備える構成のＣＲＴとされてもよいものである。
【００２０】
管部２内において、ネック部８の後ろ側には、電子銃１０としての構成が備えられる。電子銃１０は、Ｒ，Ｇ，Ｂの各色に対応するカソード１１（Ｒ）、１１（Ｇ）、１１（Ｂ）と、これらカソードに対して共通に同軸上に配列された第１グリッド１２、第２グリッド１３、第３グリッド１４、第４グリッド１５、第５グリッド１６と、さらに、第５グリッド１６の先端側に配置される、４枚の偏向電極板１６ａ，１６ｂ，１６ｃ，１６ｄとから成る。
周知のようにして、カソード１１（Ｒ）、１１（Ｇ）、１１（Ｂ）を加熱することで、各カソードから電子が放出され、これらの放出電子は、グリッド電圧が印加された第１グリッド１２、第２グリッド１３、第３グリッド１４、第４グリッド１５、第５グリッド１６によって、引き寄せられるようにして加速され、また、ビーム状に収束されて、各色に対応する電子ビームとなる。これら各色の電子ビームは、高電圧が印加されたアノード３に向かって加速して衝突するようにされ、これにより、アノード３上に形成された蛍光面５の蛍光体に電子が衝突することとなって、Ｒ，Ｇ，Ｂの各色で発光することになる。
偏向電極板１６ａ〜１６ｄは例えば静的なコンバーゼンス補正のために設けられる。
【００２１】
また、管部２の外側において、ネック部８の付け根の部位には、偏向ヨーク６が備えられ、その後ろ側には、コンバーゼンス補正コイル７Ａ，７Ｂが備えられる。
偏向ヨーク６は、電子ビーム２０（Ｒ），２０（Ｇ），２０（Ｂ）の蛍光面５での照射位置が、いわゆるラスタ画像を形成するための垂直／水平方向に走査されるように、電子ビーム２０（Ｒ），２０（Ｇ），２０（Ｂ）を偏向するためのものである。
【００２２】
コンバーゼンス補正コイルとしては、水平方向に対応する水平コンバーゼンス補正コイル７Ａと、垂直方向に対応する垂直コンバーゼンス補正コイル７Ｂとの２つが備えられる。これらコンバーゼンス補正コイル７Ａ，７Ｂは、本来は、表示画面領域の中央から端にいくのにしたがって拡大する、水平方向と垂直方向のそれぞれのコンバーゼンスのずれを補正するために設けられるものである。つまり、水平走査周期、又は垂直走査周期に応じた放物線波形による補正電流を流すことで、水平方向と、垂直方向とでのいわゆる動的コンバーゼンス補正を行うためのものとされる。
【００２３】
水平コンバーゼンス補正コイル７Ａと、垂直コンバーゼンス補正コイル７Ｂを、それぞれ図２（ａ）（ｂ）に示す。図２（ａ）（ｂ）には、それぞれ、水平コンバーゼンス補正コイル７Ａ、垂直コンバーゼンス補正コイル７Ｂが配置されたネック部８の部位についての断面が示される。
これらの図から分かるように、水平コンバーゼンス補正コイル７Ａと、垂直コンバーゼンス補正コイル７Ｂは、それぞれ、ほぼ９０°間隔で配置される４つのコイルをネック部８に対して取り付けるようにして構成される。つまり、いわゆる４極コイルとしての構造を有する。
【００２４】
そして、図２（ａ）に示される水平コンバーゼンス補正コイル７Ａは、これら４つのコイルを、垂直／水平軸に対して、ほぼ４５°となる位置に配置するようにされる。このような配置としたうえで、水平コンバーゼンス補正コイル７Ａに電流を流すと、図示するような方向により磁束Ｂcbが発生するのであるが、これにより、インライン方向（水平方向）において中央に位置する電子ビーム２０（Ｇ）に対して、その左右両側に位置する電子ビーム２０（Ｒ），２０（Ｂ）が水平方向に移動するようにして偏向される。これにより、蛍光面５での電子ビーム２０（Ｒ），２０（Ｇ），２０（Ｂ）の水平方向に沿った照射位置間の距離が、表示領域の位置にかかわらずほぼ一定となるように調整されることになって、水平方向における動的コンバーゼンス補正がおこなわれることとなる。
【００２５】
これに対して、垂直コンバーゼンス補正コイル７Ｂは、図２（ｂ）に示すようにして、４つのコイルを、垂直／水平軸と一致させるようにして配置するようにされる。このような配置とされた垂直コンバーゼンス補正コイル７Ｂに電流を流すと、図示するような方向により磁束Ｂcbが発生することになり、この場合には、インライン方向（水平方向）において左右両側に位置する電子ビーム２０（Ｒ），２０（Ｂ）が垂直方向に移動するようにして偏向される。従ってこの場合には、蛍光面５での電子ビーム２０（Ｒ），２０（Ｇ），２０（Ｂ）の照射位置間の距離として、水平方向における距離がほぼ一定となるように調整され、垂直方向における動的コンバーゼンス補正が行われることとなる。
【００２６】
そのうえで本実施の形態では、上記した水平コンバーゼンス補正コイル７Ａを備える、水平方向における動的コンバーゼンス補正の構成に対して、以降説明するようにして、ビーム電流の増加に応じた水平方向のコンバーゼンスずれについての補正機能を与えるようにされる。
【００２７】
図３の回路図は、ビーム電流の増加に応じた水平方向のコンバーゼンスずれの補正機能を付加した、本実施の形態としての水平方向における動的コンバーゼンス補正のための構成を示している。
ＲＧＢ輝度信号出力回路５０は、例えばここでは図示していない、映像ソースとしての映像信号を入力して所要の信号処理を実行し、Ｒ輝度信号、Ｇ輝度信号、及びＢ輝度信号を出力する。これらＲ，Ｇ，Ｂ輝度信号は、図１に示したカソード１１（Ｒ）、１１（Ｇ）、１１（Ｂ）に供給されるべき信号であり、Ｒ，Ｇ，Ｂ各色の電子ビームの元となる信号とされる。また、確認のために述べておくと、このＲＧＢ輝度信号出力回路５０から出力されるＲ，Ｇ，Ｂ輝度信号は、例えば、ユーザ操作による画面の明るさなどの調整が行われている場合には、このような調整が反映されたものであることになる。
【００２８】
Ｒ，Ｇ，Ｂ輝度信号は、それぞれ増幅回路５６（Ｒ），５６（Ｇ），５６（Ｂ）に入力される。増幅回路５６（Ｒ），５６（Ｇ），５６（Ｂ）は、それぞれＰＮＰトランジスタＱ1,Ｑ2，Ｑ3とエミッタ抵抗とから成るエミッタフォロワとして構成され、入力されたＲ，Ｇ，Ｂ輝度信号の各々について増幅を行って、それぞれ、カソード１１（Ｒ）、１１（Ｇ）、１１（Ｂ）のカソード電流として出力する。
【００２９】
また、Ｒ，Ｇ，Ｂ輝度信号は、上記したビーム電流の増加に応じた水平方向のコンバーゼンスずれの補正のために、分岐して、それぞれバッファ回路５１（Ｒ），５１（Ｇ），５１（Ｂ）以降の回路に対して入力される。バッファ回路５１（Ｒ），５１（Ｇ），５１（Ｂ）も、それぞれＰＮＰトランジスタＱ4,Ｑ5，Ｑ6とエミッタ抵抗とから成るエミッタフォロワとして構成される。
【００３０】
先ず、バッファ回路５１（Ｒ），５１（Ｇ），５１（Ｂ）にて増幅されたＲ，Ｇ，Ｂ輝度信号は、ミックス回路５２に入力される。この場合のミックス回路５２は、いわゆる抵抗ミックスを行う回路であり、バッファ回路５１（Ｒ），５１（Ｇ），５１（Ｂ）から出力されたＲ，Ｇ，Ｂ輝度信号を、それぞれ抵抗Ｒ10，Ｒ11，Ｒ12を介して合成（加算）して出力する。
【００３１】
ミックス回路５２の出力である合成信号は、バッファ回路５３に入力される。バッファ回路５３では、先ず、入力された合成信号について、所定レベルの直流電圧Ｖcc2とアース間に直列に挿入される抵抗Ｒ20−Ｒ21により所定のDCバランスレベルを設定して、トランジスタＱ7によるエミッタフォロワで増幅して出力する。
【００３２】
バッファ回路５３から出力された合成信号は、ピーク検出回路５４に入力される。
ピーク検出回路５４は、図示するようにして、ダイオードＤ1，コンデンサＣ1、及び抵抗Ｒ22から成る。ダイオードＤ1のアノードは、上記バッファ回路５３の出力であるトランジスタＱ7のコレクタに接続され、カソードは、コンデンサＣ1//抵抗Ｒ22の並列接続を介してアースに接続される。またダイオードＤ1のカソードと上記コンデンサＣ1//抵抗Ｒ22の並列回路との接続点に対しては、後段のバッファ回路５５の入力であるトランジスタＱ8のベースに接続される。
【００３３】
ピーク検出回路５４では、先ず、入力された合成信号について、ダイオードＤ1により検波を行い、コンデンサＣ1に充電することになる。これにより、合成信号のピークレベルが、コンデンサＣ1の両端電圧として得られることになる。コンデンサＣ1の充電電荷は、抵抗Ｒ22を介して放電される。従って、コンデンサＣ1の両端電圧として得られた合成信号のピークレベルは、抵抗Ｒ22の時定数（抵抗値）に応じて低下していくことになる。つまり、ピーク検出回路５４は、コンデンサＣ1の両端電圧レベルとして検出した合成信号のピークレベルを、抵抗Ｒ22の時定数により決定されるホールド時間により保持するようにして、動作することになる。
【００３４】
この場合における、ピーク検出回路５４による検出ピークレベルの保持時間は、後述するようにして、ある時点でのビーム電流の増加レベル（ピークレベル）の検出に対応して開始された水平方向のコンバーゼンス補正を有効とする時間長に対応するものである。
【００３５】
上記のようにして動作するピーク検出回路５４の検出出力は、バッファ回路５５に対して入力される。バッファ回路５５も、トランジスタＱ8を備えたエミッタフォロワとして構成され、ピーク検出回路５４の検出出力についてローインピーダンス化して、抵抗Ｒ23を介して、ピーク検出信号Ｓdpとして、コンバーゼンス補正回路６０に対して入力する。
【００３６】
コンバーゼンス補正回路６０は、本来は、前述もしたように、水平／垂直方向における動的コンバーゼンス補正を行うための回路とされる。ただし、ここでは、説明の便宜上、ビーム電流に応じた水平コンバーゼンスのずれ補正が加わる水平方向における動的コンバーゼンス補正についての構成のみを抜き出して示しており、垂直方向における動的コンバーゼンス補正のための構成については図示を省略している。
【００３７】
このコンバーゼンス補正回路６０において、水平方向の動的コンバーゼンス補正のために、水平コンバーゼンス補正コイル７Ａに流すべき補正電流Ｉｃｒは、増幅器６１Ｈから出力される。増幅器６１Ｈは、垂直コンバーゼンス補正コイル７Ｂに対応する増幅器６１Ｖとともにパッケージ化されたＩＣに備えられる。
増幅器６１Ｈの反転入力に対しては、水平方向の動的コンバーゼンス補正のための補正信号ＨＣＶが入力される。また、この補正信号ＨＣＶを逆極性にしたリファレンス信号ＣＶＲＥＦも入力される。この補正信号ＨＣＶとリファレンス信号ＣＶＲＥＦとが合成された信号が、画面位置に応じて水平方向のコンバーゼンスを補正するための補正信号であることになる。また、図示するようにして、増幅器６１Ｈの出力は、反転入力に対して抵抗帰還される構成を採る。
また、増幅器６１Ｈの非反転入力は、抵抗Ｒ31//Ｃ31の並列回路を介して一次側アースに接続される。
本実施の形態では、さらに、バッファ回路５５にてインピーダンス変換されたピーク検出回路５４のピーク検出出力（ピーク検出信号Ｓdp）が、抵抗Ｒ30を介して、増幅器６１Ｈの非反転入力に対して入力される。
なお、ビーム電流に応じた水平コンバーゼンスのずれ補正を行わない、従来のコンバーゼンス補正回路６０の構成としては、上記抵抗Ｒ30を介しての増幅器６１Ｈの非反転入力に対するピーク検出信号Ｓdpの入力が無いものとなる。
【００３８】
このようにして構成されるコンバーゼンス補正回路６０における、水平方向の動的コンバーゼンス補正の基本的動作として、補正信号ＨＣＶ及びリファレンス信号ＣＶＲＥＦに基づいた増幅器６１Ｈの出力としては、水平走査周期ごとに放物線となる波形の補正電流Ｉｃｒを、水平コンバーゼンス補正コイル７Ａに流すこととなる。
【００３９】
そして、本実施の形態においては、上記した基本動作を行う増幅器６１の非反転入力に対して、バッファ回路５５を介して、ピーク検出回路５４のピーク検出出力（ピーク検出信号Ｓdp）を入力させている。これは、増幅器６１の基準レベルが、ピーク検出出力（ピーク検出信号Ｓdp）に応じて変化するということを意味する。
これにより、本来は、水平走査周期ごとに放物線となる補正電流Ｉｃｒの波形が、上記ピーク検出出力（ピーク検出信号Ｓdp）のレベルに応じて、直流分によりシフトするようにして変化することになる。つまり、本実施の形態の補正電流Ｉcrとしては、補正信号ＨＣＶ及びリファレンス信号ＣＶＲＥＦにより得られる本来の補正電流成分に対して、ピーク検出出力（ピーク検出信号Ｓdp）のレベルが重畳されたものであるということになる。また、このことは、水平コンバーゼンス補正コイル７Ａに流すべき補正電流は、画面位置に応じた水平コンバーゼンス補正の補正信号と、輝度信号のピークレベルを検出して得られるピーク検出信号Ｓdpとに基づいて得られるものである、ということがいえる。
【００４０】
ここで、ピーク検出回路５４のピーク検出出力（ピーク検出信号Ｓdp）は、電子ビームの元となるＲ，Ｇ，Ｂ輝度信号を合成した合成信号について検出したものであるから、ピーク検出回路５４のピーク検出出力は、ビーム電流の電流量のピークを検出して一定期間ホールドしている信号であるということになる。従って、上記したピーク検出出力（ピーク検出信号Ｓdp）のレベルに応じた、補正電流Ｉｃｒの波形の変化分は、ビーム電流の増加に応じて発生する水平方向のコンバーゼンスのずれを補正する成分であるということになる。
従って、本実施の形態のコンバーゼンス補正回路６０による水平方向のコンバーゼンス補正動作としては、本来の画像領域に応じた動的コンバーゼンス補正に加えて、ビーム電流の増加に応じた水平方向のコンバーゼンスのずれについての補正も行われるということになる。
【００４１】
ここで、上記構成の回路による、ビーム電流増加に応じた水平コンバーゼンスずれの補正動作を図４に示す。
図４に示すＣＲＴ１の表示画面上での表示画像としては、説明を分かりやすいものとするために、全体的には、黒レベルに近いとされる一定輝度レベルが表示されていることとしたなかで、画面上の左端に、白レベルに近い高輝度の画素Pxwを表示していることとする。
【００４２】
図３に示すＲＧＢ輝度信号出力回路５０では、図４に示す画像表示に対応しては、フィールド期間ごとに、画素Pxwに対応してのみ高レベルで、画素Pxw以外の暗い画像領域に対応しては一定の低レベルのＲ，Ｇ，Ｂ輝度信号を出力するように動作する。
これに応じて、図３に示す回路におけるピーク検出回路５４では、この画素Pxwに対応したＲ，Ｇ，Ｂ輝度信号の合成信号が入力されたときに、抵抗Ｒ22の時定数に応じた時間により、このときの合成信号のピークレベルをホールドする動作を開始することになる。ビーム電流に応じた水平コンバーゼンス補正（ビーム電流対応水平コンバーゼンス補正）は、このピーク検出回路５４の出力レベルに応じたものであるから、高輝度の画素Pxwが表示されるときには、このときのビーム電流増加に応じて生じた水平方向の左右両サイド（Ｒ，Ｂ）の電子ビームのずれを補正するようにして制御がかかることになり、この画素Pxwの部分については、良好なコンバーゼンスが得られることになる。
【００４３】
ただし、この画素Pxwに対応したビーム電流対応水平コンバーゼンス補正は、抵抗Ｒ22の時定数に応じたホールド時間にわたって有効となるから、図４に示すようにして、例えばフィールド期間において、画素Pxwの表示が終了して残りの暗い画像の表示に移ったとしても、画素Pxwに対応したビーム電流対応水平コンバーゼンス補正がかかっている状態での表示が行われることになる。つまり、本実施の形態では、１つの画素のピークレベルに対応して開始された補正動作は一定期間継続するものであり、この結果、図４において補正有効区間として示すように、或る程度の面積の表示画像にわたって行われることになる。
このようなビーム電流対応水平コンバーゼンス補正の動作となることで、高輝度の画素Pxwについては適切に補正が係ることになるが、残りの暗めの領域では、オーバーコンバーゼンスの傾向となることが分かる。
【００４４】
しかしながら、コンバーゼンスのずれによる色ずれは、高輝度となって白色に近くなるほど視覚的には目立つものとなり、逆に、低輝度で暗い部分では目立ちにくいものとなる。
また、ホールド時間が経過したタイミングで低輝度の表示を行っているのであれば、この低輝度に応じたピーク検出出力が得られることで、以降においては低輝度なビーム電流量に適応したコンバーゼンス補正傾向となる。
従って、全体としては、高輝度な画像領域における色ずれが目立たないようにされた、良好な画像が得られるものである。
なお、ビーム電流増加に起因する水平コンバーゼンスずれによる画質劣化（色ずれ）が視覚的に目立ちやすい場合の実際としては、例えば白色にちかい色の文字表示など、高輝度表示が部分的に行われる場合を挙げることができる。
【００４５】
そして、このようにして、合成された輝度信号のピークホールド出力により、ビーム電流対応水平コンバーゼンス補正を行うことによっては、次のようにして重大な問題を解決している。
つまり、先に述べたように、水平コンバーゼンス補正コイル７Ａは、本来は、画像領域に応じた動的水平コンバーゼンスの補正を行うのに適合したインダクタンス（例えば数十μＨ）が設定されている。そして、ピークホールドされないそのままの輝度信号の合成信号では、１０ＭＨｚ以上の周波数となるために、水平コンバーゼンス補正コイル７Ａのインダクタンスでは大きすぎて、この周波数変化に反応したコイル電流（補正電流）を適正に流すことができない。この点で、これまでの技術は、画像領域に応じた動的水平コンバーゼンス補正のための構成を流用してビーム電流対応の水平コンバーゼンス補正を行うということについて、実現性が困難なものであった。
これに対して、本実施の形態では、輝度信号の合成信号をピークホールドすることでその周波数がより直流に近いものとなるように低減を図っているので、上記したインダクタンスが設定されていても、水平コンバーゼンス補正コイル７Ａにおいては、ピーク検出出力の周波数に応答したコイル電流を流すことが保証される。
すなわち、本実施の形態では、画像領域に応じた動的水平コンバーゼンス補正のための構成を流用して、ビーム電流対応水平コンバーゼンス補正を効果的に行うことの現実化を容易に可能としているものである。
【００４６】
そして、上記したことから、本実施の形態としては、ピーク検出回路５４でのピークホールド時間の設定に関して、水平コンバーゼンス補正コイル７Ａに対して合成輝度信号のピーク変化に反応した補正電流が流せる程度には長くすべきことと、或るピークレベルに応じた補正期間が長く成りすぎることなく、良好な補正画質が維持される程度には短くすべきことが求められることになる。
具体例としては、フィールド期間における１０％〜２０％程度に相当する時間長をホールド期間となるように設定することが考えられる、例えば図４の場合であれば、表示画像全体に対する補正有効区間としての画像領域の面積占有率が１０％〜２０％程度となるようにするものである。この程度のホールド期間とすれば、視覚的に良好な補正画質が得られることも実験で確認されている。
【００４７】
ここで、本実施の形態の水平コンバーゼンス補正回路についての補正効果についての実験結果を図５に示す。図５は、表示領域上における軸端とされる位置で、１００ＩＲＥのドットをピクチャ１０〜１００（％）までの範囲で変化させた場合における、左右両側のＲ，Ｂの電子ビームの蛍光面５での照射位置の水平方向の距離（Ｒ−Ｂ（Ｈ））を示している。ピクチャの変化は、ビーム電流変化に対応する。また、ここでは従来と、本実施の形態との比較を示している。従来としての構成は、水平コンバーゼンス補正として、画像領域に応じた動的水平コンバーゼンス補正のみを行う構成である。本実施の形態の構成は、図３に示したものとなる。
【００４８】
図５において、例えば、ピクチャ１０では、本実施の形態と従来とで共に、ほぼＲ−Ｂ（Ｈ）は０mmであり、良好なコンバーゼンスが得られていることがわかる。しかしながら、ピクチャの値の増加に応じたＲ−Ｂ（Ｈ）の増加率は、本実施の形態に比較して、従来の方がおおきなものとなっている。そして、ピクチャ１００のレベルでは、従来では、Ｒ−Ｂ（Ｈ）が１．２ｍｍにまで増加しており、水平方向におけるコンバーゼンスは相当にずれていることがわかる。これに対して、本実施の形態では、ピクチャ１００のレベルでも、Ｒ−Ｂ（Ｈ）は０．２ｍｍにまで抑制されている。これは、例えば白文字などに代表される高輝度画像を形成する画素が現れることに応じてビーム電流が大幅に増加したときの水平コンバーゼンス補正が、従来と比較して、効果的に行われていることを示している。
そして、このように高輝度の画素に対しては効果的な補正がされたうえで、前述もしたように、その補正が有効となる時間を或る程度ホールドさせていることで、非常に高い実現性を有しているものである。
【００４９】
また、確認のために述べておくと、図３に示した構成による、ビーム電流対応水平コンバーゼンス補正のための構成を付加したとしても、走査速度を可変制御して画像の輪郭を補正するＶＭ（Velocity Moduration)制御は問題なく併用することができる。
【００５０】
また、本発明の概念に基づいた構成として図３に示す構成を採用した場合において、従来と比較して付加されることになる部位は、バッファ回路５１（Ｒ），５１（Ｇ），５１（Ｂ）、ミックス回路５２、バッファ回路５３、ピーク検出回路５４、バッファ回路５５となる。これらの回路部位のうち、例えば各バッファ回路（５１（Ｒ），５１（Ｇ），５１（Ｂ）、５３、５５）は、１つの小信号用のバイポーラトランジスタと、１または３本程度の抵抗素子のみで形成され、また、ミックス回路５２は合成信号数に応じた３本の抵抗素子のみから成る。さらに、ピーク検出回路５４についても、各１本のダイオード素子、コンデンサ及び抵抗素子のみで形成することができる。これらの追加の回路部位についての全体的なコストは、現状において、例えば１０円程度以下であり、従って、従来の構成からのコストアップも非常にわずかなものとなっている。
【００５１】
ところで、上記実施の形態におけるコンバーゼンス補正回路６０の構成としては、水平方向の動的コンバーゼンス補正を行うのにあたり、補正信号ＨＣＶを用いている。
この補正信号ＨＣＶは、水平方向の動的コンバーゼンス補正を行うことを本来の目的として設けられた回路部位により生成されるものであり、従って、水平方向の動的コンバーゼンス補正結果が最良となるように高機能化することも容易となっている。そして、補正信号ＨＣＶを生成する回路部位としては、例えば例えば電子ビーム操作により形成されるラスタ画像における所定の測定ポイントごとの測定結果に応じて任意の補正波形を設定した補正信号ＨＣＶを形成するようにして構成したものが知られている。このようにして形成される補正信号ＨＣＶにより水平コンバーゼンス補正を行えば、測定ポイントごとに最適となる補正が効くことになるために、補正後のラスタ画像としても非常に良好なコンバーゼンスが得られる。
しかし、その反面、例えば、測定ポイントごとに応じて任意の補正波形を形成可能とするために、それだけの波形データを保持することが必要であったり、また、補正信号ＨＣＶを生成するための処理も複雑となる。つまり、補正信号ＨＣＶとしては、高機能化するのに応じて相当に高コストとなる傾向を持っている。このために、補正信号ＨＣＶによるコンバーゼンス補正機能は、実際には、比較的高価格な上級機に採用され、中級以下の機器には、採用されないことが多い。
【００５２】
先に本出願人は、補正信号ＨＣＶによる水平コンバーゼンス補正の構成に依らないことで低コスト化を図りながらも、相応に良好な補正結果が得られるコンバーゼンス補正のための構成を提案している（例えば、特開２００３−１１１０９０に開示される）。これは、電子ビームのフォーカス補正を行うための補正信号を、コンバーゼンス補正にも流用する構成を採る。つまり、共通の補正信号を基として、電子ビームのフォーカス補正と、コンバーゼンス補正とを行うものである（フォーカス／コンバーゼンス補正）。
そこで、本実施の形態のビーム電流対応水平コンバーゼンス補正を、このようなフォーカス／コンバーゼンス補正の回路に対しても組み合わせることができれば、上級機だけではなく、中級以下の機器についても、ビーム電流対応水平コンバーゼンス補正の機能が与えられることとなって、その適用範囲が拡がって好ましいということがいえる。
そこで、以降、他の実施の形態として、フォーカス／コンバーゼンス補正に対して、本発明に基づくビーム電流対応水平コンバーゼンス補正を組み合わせた構成例について説明を行っていくこととする。
【００５３】
なお、電子ビームのフォーカス不良は、偏向ヨーク６の偏向磁界の歪みによって生じる。つまり、偏向ヨーク６の偏向磁界が不均一であることで、ラスタ画面の隅部や中央部においては、電子ビームについての異方性偏向主収差によって、ビームスポット径が拡大するという現象が生じる。ここでいう電子ビームのフォーカス補正は、このような電子ビームのビーム径の拡大を抑制して、ラスタ画面全体において均一に、電子ビームが適正なフォーカス状態となるようにするものである。
【００５４】
先ず、フォーカス／コンバーゼンス補正のための基本的な構成を、図６に示す。
図６において、フォーカス補正信号生成回路３１は、電子ビームのフォーカスを補正するためのフォーカス補正信号を生成する。フォーカス補正信号は、電磁四重極コイル３０に対して、コイル駆動電流i1として供給される。電磁四重極コイル３０は、図１に示すようにして、ネック部８の外周部において、コンバーゼンス補正コイル７Ａ，７Ｂの後ろ側となる、第４グリッド１５が配置される位置に対応して設けられている。第４グリッド１５は主電子レンズとして機能するもので、このような電磁四重極コイル３０の配置とすることで、コンバーゼンス補正に影響を及ぼさないようにされる。
【００５５】
図７は、上記フォーカス補正信号生成回路３１の構成例を示している。なお、この図では、フォーカス補正信号生成回路３１に対して電磁四重極コイル３０も含めた回路形態により示している。また、この図では、説明を簡単で分かりやすいものとすることの都合上、フォーカス補正信号を生成するためのもっとも単純な回路構成のみを示している。
フォーカス補正信号生成回路３１は、図示するようにして、ドライブ回路３２、トランジスタＱ10、ダイオードＤ10、電磁四重極コイル３０（インダクタンスをＬ1として示す）、チョークコイルＬ2、可変電源Ｂ1、共振コンデンサＣ31、共振コンデンサＣ32、チョークコイルＬ3、可変電源Ｂ2を備えて成る。
先ず、この場合のドライブ回路３２では、水平同期パルスを入力して、この水平同期パルスに同期したドライブ信号を出力する。このドライブ信号により、トランジスタＱ10は、水平同期パルスに同期したタイミングでオン／オフするスイッチング動作を行う。
トランジスタＱ10がオン状態となると、共振コンデンサＣ32と電磁四重極コイル３０のインダクタＬ1とにより形成される直列共振回路による直列共振動作が得られる。この後、トランジスタＱ10がターンオフしても、上記直列共振動作による共振電流は流れ続けようとするために、この電流により共振コンデンサＣ31を充電することになる。また、この後のトランジスタＱ10のターンオンタイミングとして、電磁四重極コイル３０、チョークコイルＬ3，共振コンデンサＣ31，Ｃ32、チョークコイルＬ2により決定される共振周波数（直列共振回路Ｃ30−Ｌ1より低い）に対応する周期に対して、トランジスタＱ10がわずかに早くオンとなるように設定しておくと、ダイオードＤ10のアノードに印加される電圧が、ダイオードＤ10のアノード電圧よりも高くなってダイオードＤ10が導通することで、上記した動作を繰り返すことになる。
つまり、フォーカス補正信号生成回路３１は、トランジスタＱ10のスイッチング周期（つまり（１Ｈ：水平同期信号周期）において２つの異なる共振周波数を形成するようにしてフォーカス補正信号を生成するようにしている。このようにして生成されるフォーカス補正信号（コイル駆動電流ｉ1）は、例えば図８に示すものとなる。図８においては、コイル駆動電流ｉ1を、水平同期パルスのタイミングに対応させて示している。また、この図に示すフォーカス補正信号（コイル駆動電流ｉ1）の波形形状は、バスタブ波形ともいわれる。
なお、実際の図６に示す回路との対応として、水平コンバーゼンス補正コイル７Ａは、図６に示される電磁四重極コイル３０（Ｌ1）とアースとの間に対して直列に挿入されるものとなる。
【００５６】
説明を図６に戻す。
上記のようにしてフォーカス補正信号生成回路３１により生成されたフォーカス補正信号（コイル駆動電流ｉ1）は、電磁四重極コイル３０に流れることになる。これにより、電磁四重極コイル３０においては、周知のようにして、電子ビームの径の形状を変化させるようにして磁界を生じさせるが、この結果、蛍光面上に衝突したときの電子ビームのスポット形状が動的に補正されることになる。つまり、電子ビームのフォーカス補正が行われる。
【００５７】
そして、図６においては、上記電磁四重極コイル３０に対して、水平コンバーゼンス補正コイル７Ａが直列に接続されたうえで、抵抗Ｒ32−コンデンサＣ22の直列接続を介してアース接地されている回路形態となっている。なお、抵抗Ｒ32−コンデンサＣ22の接続点に対しては、所定レベルの直流電圧Ｖcc11がインダクタＬ12を介して印加されていることで、オフセットレベルが与えられている。
【００５８】
上記した接続形態により、フォーカス補正信号であるコイル駆動電流ｉ1は、さらに、水平コンバーゼンス補正コイル７Ａを駆動するためのコイル駆動電流ｉ2（補正電流Ｉcr）として、水平コンバーゼンス補正コイル７Ａに流れることとなる。
水平コンバーゼンス補正コイル７Ａは、コイル駆動電流ｉ2（補正電流Ｉcr）が流れることで、先に図２（ａ）により説明したようにして時速Ｂcbを発生させることとなるが、この結果、水平方向におけるコンバーゼンス補正が行われることになる。
このようにして、フォーカス／コンバーゼンス補正としては、フォーカス補正信号によるフォーカス補正を行うと共に、フォーカス補正信号に基づいて水平コンバーゼンス補正のための補正信号を生成して水平コンバーゼンス補正も行うようにされる。
【００５９】
ところで、上記フォーカス／コンバーゼンス補正の基本として、電磁四重極コイル３０に流すべきコイル駆動電流ｉ1（フォーカス補正信号）を、そのまま水平コンバーゼンスのための補正信号であるコイル駆動電流ｉ2（補正電流Ｉcr）として流す構成としても、相応に良好な水平コンバーゼンスの補正結果が得られる。しかし、この図６に示す回路では、より良好なコンバーゼンス補正が行われるように、インダクタＬ10、及びインダクタＬ11とコンデンサＣ11から成る直列共振回路が設けられる。
【００６０】
インダクタンスＬ10は、図示するようにして、水平コンバーゼンス補正コイル７Ａに対して並列に接続される。また、インダクタＬ11とコンデンサＣ11から成る直列共振回路も、水平コンバーゼンス補正コイル７Ａに対して並列に接続される。
【００６１】
ここで、フォーカス補正信号生成回路３１により生成されるフォーカス補正信号（コイル駆動電流ｉ1）は、実際には、図９に示すようにして、ラスタ画像（画像）と、水平同期パルスとの対応として、図示するようにして波形となっている。つまり、図８に示した水平周期のバスタブ波形が連続する波形を、垂直周期（１Ｖ）ごとに繰り返されるパラボラ波形の成分により変調したものものとなっている。つまり、フォーカス補正は、画面垂直方向における画像位置に応じて、水平周期のバスタブ波形のオフセット量を動的に変化させることで、より良好な補正結果が得られるものである。これに対して、水平コンバーゼンス補正は、水平方向における電子ビームの移動のみを制御すればよいので、逆に、垂直周期でのオフセット量の動的変化は必要が無く、むしろ、良好なコンバーゼンス補正結果を得ることの妨げとなる。
【００６２】
インダクタＬ10は、コイル駆動電流ｉ1から、上記した垂直周期（１Ｖ）のパラボラ波形成分を除去して、理想的には、図９に示すようにして、垂直周期でのオフセット量の動的変化がキャンセルされたコイル駆動電流ｉ2を得るためのものとされる。
所要のインダクタンス値が選定されたインダクタL10が挿入されることで、電磁四重極コイル３０を流れた駆動電流ｉ1に重畳していた、垂直周期によるパラボラ波形の変調信号成分は、インダクタL10を経由して流れることになる。この結果、水平コンバーゼンス補正コイル７Ａに流れるべき駆動電流ｉ2としては、駆動電流ｉ1から垂直周期によるパラボラ波形の変調信号成分が除去された、図９に示す波形となっているものである。
【００６３】
また、インダクタＬ11とコンデンサＣ11から成る直列共振回路によっては、図８の駆動電流ｉ2として示すようにして、電磁四重極コイル３０を流れた後のコイル駆動電流ｉ1について、そのバスタブ波形を、より正弦波に近い波形に変化させる。
フォーカス補正は、この図８に示すようなバスタブ波形のほうが理想的なのであるが、コンバーゼンス補正については、バスタブ波形とされて平坦な波形となる区間が長いことで、画面中央から左右に移動した部分あたりでコンバーゼンス補正量が過大になってしまい、かえってコンバーゼンスが不良になるという不都合が生じる。
そこで、インダクタＬ11とコンデンサＣ11から成る直列共振回路により、正弦波に近い駆動電流ｉ2を得るようにすれば、上記のようにしてコンバーゼンス補正量が過大になることがなくなる。
【００６４】
これまでに説明したようにして、図６に示す回路は、本来は、電子ビームのフォーカス（ビーム径形状）を補正するために、電磁四重極コイル３０に対して流すべきフォーカス補正信号（電流）を流用して、コンバーゼンス補正を行うようにされている。このような構成では、固定パターンの波形が繰り返される補正信号波形が生成され、補正信号ＨＣＶのようにして、測定位置ごとに最適とされる任意の補正波形を持つことはできない。従って、コンバーゼンス補正により得られる画質としては、補正信号ＨＣＶにより補正した場合には及ばない。
しかし、このフォーカス補正信号を流用するコンバーゼンス補正は、基本的には、フォーカス補正信号としてのコイル駆動用電流を、水平コンバーゼンス補正コイル７Ａにも流すようにして構成すればよいものであり、より良好なコンバーゼンス補正結果を得るのにあたっても、図７に例示したように、例えば、垂直周期の波形成分をパスさせるインダクタＬ10であるとか、直列共振回路（Ｌ11−Ｃ21）などの非常に少ない部品素子を追加するのみである。つまり、水平コンバーゼンス補正にあたり、水平コンバーゼンス補正コイルに流すべき補正電流を生成するための構成についてのコストアップはわずかなものとなっている。
また、図６に示す構成による水平コンバーゼンス補正は、補正信号ＨＣＶによる補正の性能には及ばないものの、一般的にみた場合には、充分に良好とされる補正結果が得られるものである。このようにして、図６に示すコンバーゼンス補正の構成は、コストと性能のバランスが優れているために、例えば中級機、下級機などに採用して好適となる。
【００６５】
そして、本発明の他の実施の形態としては、このようなフォーカス補正信号を流用した水平コンバーゼンス補正の構成に対して、ビーム電流対応水平コンバーゼンス補正の構成を組み合わせるようにされる。この構成について、図１０を参照して説明する。なお、図１０において、図６と同一部分には、同一符号を付して説明を省略する。
【００６６】
図１０においては、図６に示されたフォーカス補正信号生成回路３１、電磁四重極コイル３０、インダクタＬ10、インダクタＬ11及びコンデンサＣ21による直列共振回路、インダクタＬ12、抵抗Ｒ32、コンデンサＣ22、及び水平コンバーゼンス補正コイル７Ａが、略同様の接続態様により示されている。つまり、図１０に示す構成においても、これらの素ｓ子により、図６にて説明したのと同様に、フォーカス補正信号生成回路３１により生成された補正信号を元として、電子ビームのフォーカス補正、及び水平コンバーゼンス補正を行うための構成（フォーカス／水平コンバーゼンス補正系）が得られているものである。
【００６７】
そのうえで、図１０においては、電子ビームの電流増加に応じた水平コンバーゼンス補正機能を追加するために、先ず、ピーク検出信号Ｓdpを増幅するＯＰアンプ（Operation Amplifier)４０が備えられている。
ＯＰアンプ４０は、この場合には、例えば、いわゆるシングルオペアンプとしてのＩＣによる部品とされ、図示するようにして、IN＋（非反転入力端子）、IN−（反転入力端子）、OUT（出力端子）、Vcc＋（正極電源入力端子）、Vcc−（負極電源入力端子）を備える。この場合のＯＰアンプ４０は、Vcc＋、Vcc−には、それぞれ所定レベルの直流電源電圧＋Vcc12、−Vcc12が入力されることで動作するようにされている。
非反転入力端子には、抵抗Ｒ33を介してピーク検出信号Ｓdpが入力される。ピーク検出信号Ｓdpを生成して出力する回路系は、図３に示した構成と同様でよい。非反転入力端子と出力端子間には、帰還抵抗Ｒ34が接続される。また、反転入力端子は、所定レベルの直流電圧Ｖcc11のラインとアース間に接続された分圧抵抗Ｒ35−Ｒ36の接続点にと接続されることで所定レベルの基準電位が入力される。
このようにして、周囲外付け部品が接続されるＯＰアンプ４０では、非反転入力端子に入力されたピーク検出信号Ｓdpを増幅して、水平コンバーゼンス補正コイル７Ａを駆動するためのコイル駆動電流ｉ3として出力端子から出力することになる。コイル駆動電流ｉ3は、ビーム電流対応水平コンバーゼンス補正のために水平コンバーゼンス補正コイル７Ａに流すべき補正電流成分となる。
【００６８】
このコイル駆動電流ｉ3が出力されるＯＰアンプ４０の出力端子は、インダクタＬ1を介して、水平コンバーゼンス補正コイル７Ａの一端と接続される。また、水平コンバーゼンス補正コイル７Ａの他端は、インダクタＬ2−抵抗Ｒ31の直列接続を介して、アースと接続されている。
また、水平コンバーゼンス補正コイル７Ａの一端と、インダクタＬ1の端部との接続点は、コンデンサＣ11の負極端子と接続され、コンデンサＣ11の正極端子は電磁四重極コイル３０の端部と接続されている。一方、水平コンバーゼンス補正コイル７Ａの他端と、インダクタＬ2の端部との接続点は、コンデンサＣ12の負極端子と接続され、コンデンサＣ12の正極端子は、抵抗Ｒ32−コンデンサＣ22の電磁四重極コイル３０の端部と接続されている。つまり、コンデンサＣ11、Ｃ12は、フォーカス補正信号生成回路３１により生成されたフォーカス補正信号（コイル駆動電流ｉ1）を、電磁四重極コイル３０−水平コンバーゼンス補正コイル７Ａに流す経路において、水平コンバーゼンス補正コイル７Ａの両端と接続されるようにして挿入されているものとみることができる。なお、この場合のコンデンサＣ11、Ｃ12には極性を有するものが選定されており、それぞれ、負極側が水平コンバーゼンス補正コイル７Ａの端部と接続されるようになっている。
【００６９】
上記のようにして形成される図１０の回路においては、先ず、フォーカス補正信号生成回路３１にて生成されたフォーカス補正信号（コイル駆動電流ｉ1）は、電磁四重極コイル３０を流れた後、前述したようにして、インダクタL10、及び共振回路（Ｌ11−Ｃ21）の作用によって、水平コンバーゼンス補正に適した波形のコイル駆動電流ｉ2に変換されるようにして、コンデンサＣ11を介して水平コンバーゼンス補正コイル７Ａに流されることになる。水平コンバーゼンス補正コイル７Ａを流れたコイル駆動電流ｉ2は、コンデンサＣ12を介して抵抗Ｒ32−Ｃ22を介してアースに流れるようにして循環する。
このようにして、図１０に示す回路では、水平コンバーゼンス補正コイル７Ａに、通常の水平コンバーゼンス補正のためにコイル駆動電流ｉ2を流す経路においては、コンデンサＣ11，Ｃ12が介在することになるが、コイル駆動電流ｉ2は、水平同期信号周期に応じた交流と見なせるものであり、コンデンサＣ11，Ｃ12のキャパシタンスとしては、この周期のコイル駆動電流ｉ2は通過できるような値が設定されている。
【００７０】
また、ＯＰアンプ４０から出力されるピーク検出信号Ｓdp（コイル駆動電流ｉ3）は、図３にて説明したように、ビーム電流の電流量のピークを検出して一定期間ホールドしている信号であるから、例えば、水平同期信号周期のフォーカス補正信号と比較すれば直流的な信号成分であるということがいえる。このために、ピーク検出信号Ｓdp（コイル駆動電流ｉ3）の成分は、コンデンサＣ11，Ｃ12により阻止されることとなって、フォーカス／水平コンバーゼンス補正系に流入することはない。これにより、コイル駆動電流ｉ1、ｉ2としては、コイル駆動電流ｉ3の影響を受けることなく、適正な波形が維持される。
これにより、コイル駆動電流ｉ3としては、インダクタＬ1−水平コンバーゼンス補正コイル７Ａ−インダクタＬ2−抵抗Ｒ31の経路で流れることができ、水平コンバーゼンス補正コイル７Ａを駆動する電流成分となる。
【００７１】
また、上記のようにして、コイル駆動電流ｉ3が流れる経路においては、インダクタＬ1，Ｌ2が挿入されているが、これらのインダクタＬ1，Ｌ2は、水平同期信号周期の信号に対して高インピーダンスとなるインダクタンス値が設定されている。これにより、例えばＯＰアンプ４０の出力が低インピーダンスとなる動作状態であっても、高周波のコイル駆動電流i1、i2の成分は、ＯＰアンプ４０の出力端子に流入してくることがないようにされる。つまり、コイル駆動電流i1、i2がＯＰアンプ４０に吸収されてしまうことを防止している。
【００７２】
上記のようにしてコンデンサＣ11，Ｃ12、及びインダクタＬ10，Ｌ11が挿入されていることで、コイル駆動電流ｉ3の成分は、水平コンバーゼンス補正コイル７Ａに対してのみ流れるものとなることが分かる。この結果、水平コンバーゼンス補正コイル７Ａに対しては、コイル駆動電流i2、ｉ3が合成、重畳された駆動電流を、水平コンバーゼンス補正のための補正電流Ｉcrとして流していることになる。
このことは、コイル駆動電流ｉ2に対応する通常の水平コンバーゼンス補正と、コイル駆動電流ｉ3による電子ビームの電流増加に応じた水平コンバーゼンスずれの補正とが同時に、かつ、適正に行われていることを意味する。つまり、他の実施の形態としても、画面位置に応じた水平方向のコンバーゼンスを補正するための補正信号（コイル駆動電流ｉ2）と、ピーク検出出力（ピーク検出信号Ｓdp）とに基づいて補正電流を生成している。
なお、確認のために述べておくと、電子ビームの電流増加に応じた水平コンバーゼンスずれの補正効果としては、図４による説明と同様となるものである。
【００７３】
図１０に示す回路では、フォーカス補正信号生成回路３１により生成されたフォーカス補正信号（コイル駆動電流ｉ1）を電磁四重極コイル３０に流し、さらに、コイル駆動電流ｉ1から水平コンバーゼンス補正のために水平コンバーゼンス補正コイル７Ａに流すべき補正電流成分（コイル駆動電流ｉ2）を生成する系（補正回路部：フォーカス補正信号生成回路、電磁四重極コイル３０、Ｌ10、Ｌ11、C21、Ｒ32、Ｃ22、Ｌ12）を備えているといえる。しかし、図１０に示す回路では、検出信号Ｓdpを増幅してコイル駆動電流ｉ3を出力する系が追加されることで、上記補正回路部と、コイル駆動電流ｉ3を出力する系は、水平コンバーゼンス補正コイル７Ａを共有することになる。換言すれば、補正回路部と、コイル駆動電流ｉ3を出力する系は、水平コンバーゼンス補正コイル７Ａに対して並列的に備えられるものとなる。このために、単純に、補正回路部と、コイル駆動電流ｉ3を出力する系とを水平コンバーゼンス補正コイル７Ａに対して並列的に接続したとすれば、各系の信号（ｉ1，12）（ｉ3）が相互に影響しあうことになる。そこで、上述した接続態様によりコンデンサＣ11，Ｃ12、及びインダクタＬ10，Ｌ11を挿入することで、上記各系の相互影響を無くし、適正なフォーカス補正／水平コンバーゼンス補正の動作が得られるようにしているものである。
【００７４】
前述もしたように、図６に示されるフォーカス補正／水平コンバーゼンス補正のための回路は、相応に良好な水平コンバーゼンス補正結果が得られるのに対して低コストである。
また、図３にて説明したように、ピーク検出信号Ｓdp（コイル駆動電流ｉ3）を生成して出力するための回路についても、コストアップはわずかである。
図１０に示す構成は、上記した図６のフォーカス補正／水平コンバーゼンス補正のための回路と、ピーク検出信号Ｓdp（コイル駆動電流ｉ3）を生成して出力する回路とを組み合わせて成るものであり、これらの回路以外に備えられる部品は、ＯＰアンプ４０としてのＩＣを１組と、このＯＰアンプ４０についての数本の外付け部品（Ｒ33，Ｒ34，Ｒ35，Ｒ36）、そして、直流阻止用のコンデンサＣ11,Ｃ12と、交流阻止用のインダクタＬ11，Ｌ12のみとされる。
従って、図１０に示す構成は、通常の水平コンバーゼンス補正機能（フォーカス補正機能も含む）と、これにビームの電流増加に応じた水平コンバーゼンス補正機能を付加して構成される回路として、非常に低コストでありながら、相応に良好なコンバーゼンス補正結果が得られるという、コストパフォーマンスの高い回路であるということがいえる。
また、この図１０に示す構成による実施の形態に関しても、ＶＭ制御の併用については問題ない。
【００７５】
なお、これまでの実施の形態の説明では、通常の画面位置に応じた水平方向のコンバーゼンスを補正するための補正信号として、補正信号ＨＣＶ、若しくは、フォーカス補正信号を元とするコイル駆動電流ｉ2を例に挙げているが、本発明としては、この補正信号について、どのようにして生成するのかについては、特に限定されるべきものではない。
【００７６】
また、本発明としては、ピーク検出のための入力信号として、電子ビームの元となる色対応の輝度信号を合成した合成輝度信号であることとしており、実施の形態では、Ｒ，Ｇ，Ｂの３色に対応する全ての輝度信号を合成している。しかしながら、例えばＲ，Ｇ，Ｂの３色のうち、２つの色の合成輝度信号とすることも考えられる。また、１色の輝度信号を合成輝度信号として扱って（合成する信号数を１として扱う）出力するようにしてもよい。例えば、実際においては、Ｒ，Ｇ，Ｂの輝度信号のうち、全体の輝度レベルとしては、Ｇの輝度信号が７割程度となるので、このＧの輝度信号のみについてピーク検出してビーム電流対応水平コンバーゼンス補正を実行するようにしても構わない。しかしながら、本実施の形態のようにして、全ての色の輝度信号を合成してピーク検出を行う構成としたほうが、より良好なビーム電流対応水平コンバーゼンス補正の効果が得られることを実験で確認している。
【００７７】
また、本発明が適用できる陰極線管表示装置としては、実施の形態として挙げたように、アパーチャグリルを備えたいわゆるトリニトロン方式に限定されるものではない。つまり、前述もしたように、色選択のためのスリット構造（色選別電極）としては、シャドーマスクであっても適用できる、また、電子銃の構成としては、図１に示したようにカソードがインライン配列された構成以外に、例えばデルタ配列などの構成の場合にも適用できる。また、図１では、いわゆる１ガン３ビームといわれる電子銃の構造を採るが、これ以外にも、１ガン１ビームといわれる構造にも適用できる。
また、例えば本発明を実現するための細部の構成として、上記した、図３及び図１０などに示される各付加回路部位の具体的な回路構成としても目的とする動作が得られさえすれば、適宜変更されてかまわない。
【図面の簡単な説明】
【００７８】
【図１】本発明の実施の形態としてのＣＲＴ表示装置が備えるＣＲＴの構造例を示す断面図である。
【図２】コンバーゼンス補正コイルの構造、及び補正動作を示す断面図である。
【図３】実施の形態のＣＲＴ表示装置に備えられる、水平コンバーゼンス補正のための構成例を示す回路図である。
【図４】実施の形態のビーム電流増加に応じた水平コンバーゼンス補正の動作を、画像表示により説明するための図である。
【図５】実施の形態と従来とでの、ビーム電流増加に応じた水平コンバーゼンス補正結果を比較する図である。
【図６】フォーカス補正／水平コンバーゼンス補正のための構成例を示す回路図である。
【図７】図６の構成におけるフォーカス補正信号生成回路の構成例を示す回路図である。フォーカス補正／水平コンバーゼンス補正のための構成例を示す回路図である。
【図８】コイル駆動電流ｉ1（フォーカス補正信号），i2（水平コンバーゼンス補正信号）の各波形を水平同期パルスとともに示す図である。
【図９】コイル駆動電流ｉ1（フォーカス補正信号），i2（水平コンバーゼンス補正信号）の各波形を、垂直同期パルス周期により示す図である。
【図１０】他の実施の形態としてのビーム電流増加に応じた水平コンバーゼンス補正のための構成例を示す回路図である。
【符号の説明】
【００７９】
１  ＣＲＴ、２  管部、３  アノード、４  アパーチャグリル、５  蛍光面、６  偏向ヨーク、７Ａ，７Ｂ  （水平，垂直）コンバーゼンス補正コイル、８  ネック部、１０  電子銃、１１（Ｒ），（Ｇ），（Ｂ）  カソード、１２  第１グリッド、１３  第２グリッド、１４  第３グリッド、１５  第４グリッド、１６  第５グリッド、１６ａ，１６ｂ，１６ｃ，１６ｄ  偏向電極板、２０（Ｒ），２０（Ｇ），２０（Ｂ）  電子ビーム、３０  電磁四重極コイル、３１  フォーカス補正信号生成回路、Ｌ10．Ｌ11  インダクタ、Ｃ21  コンデンサ、４０  ＯＰアンプ、５０  ＲＧＢ輝度信号出力回路、５１（Ｒ），５１（Ｇ），５１（Ｂ）  バッファ回路、５２  ミックス回路、５３  バッファ回路、５４  ピーク検出回路、５５  バッファ回路、５６（Ｒ），５６（Ｇ），５６（Ｂ）  増幅回路、６０  コンバーゼンス補正回路、Ｃ11，Ｃ12  （直流阻止用）コンデンサ、Ｌ1，Ｌ2  （交流阻止用）インダクタ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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