(57)【要約】【課題】伝動ベルト３の蛇行を防止する。【解決手段】プーリ本体５を軸部材３１にてプーリ軸Ｃ１周りに回転自在に支持し、プーリ本体５及び軸部材３１を伝動ベルト３の走行方向の手前側に傾倒角αで傾倒した枢軸Ｃ２周りに揺動自在に支持して、伝動ベルト３の片寄りを生じたときに、プーリ本体５を少なくとも軸荷重の方向において高低差を生ずるように傾斜させ、伝動ベルト３を元に戻す力を発生させる。プーリ軸Ｃ１に対し偏心した支持軸Ｃ３を有する強制機構がプーリ軸Ｃ１及び支持軸Ｃ３の双方を軸荷重Ｌ方向に延びる直線上に位置付けることによって、枢軸Ｃ２の傾倒角は一定にされる。【選択図】  図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
伝動ベルトが巻き掛けられるプーリ本体と、
上記プーリ本体をプーリ軸周りに回転自在に支持する軸部材と、
上記軸部材を上記プーリ本体と共に、上記プーリ軸に直交する枢軸周りに揺動自在に支持する支持手段と、を備え、
上記支持手段は、上記枢軸を、上記軸部材にかかる軸荷重の方向に対して、上記プーリ本体の回転方向前側に一定の傾倒角で傾倒させる強制機構を有する伝動ベルト用プーリ。
【請求項２】
請求項１に記載のプーリにおいて、
上記枢軸の傾倒角は、０度を超え９０度を超えない角度範囲に設定されている伝動ベルト用プーリ。
【請求項３】
請求項１又は２に記載のプーリにおいて、
上記支持手段は、上記プーリ軸に対し偏心した支持軸を有しかつ、該プーリ軸が該支持軸を中心として回動可能となるように上記プーリ本体及び軸部材を支持しており、
上記強制機構は、上記プーリ本体に作用する上記伝動ベルトの面圧分布によって上記プーリ本体及び筒部材を移動させることにより、上記枢軸の傾倒角を一定にする伝動ベルト用プーリ。
【請求項４】
請求項３に記載のプーリにおいて、
上記軸部材は筒状であり、該筒状の軸部材の中心によって上記プーリ軸が構成され、
上記支持手段は、
上記筒状の軸部材に挿入されかつ、該軸部材の中心に対し偏心した偏心孔を有する偏心部材と、
上記軸部材の筒内面と上記偏心部材の外面との間で上記軸部材及び偏心部材の双方に係合して上記枢軸を構成するピンと、
上記偏心孔内に挿入されて上記支持軸を構成しかつ、上記偏心部材を回転自在に支持する支持ロッドと、
上記支持ロッドを支持するアームであって、該支持ロッドに対して、上記プーリ本体を上記伝動ベルトに押し当てるための付勢力を付与する付勢アームと、を含む伝動ベルト用プーリ。
【請求項５】
請求項３に記載のプーリにおいて、
上記軸部材は筒状であり、
上記支持手段は、
上記筒状の軸部材に挿入されて上記プーリ軸を構成する支持ロッドと、
上記軸部材の筒内面と上記支持ロッドの外面との間で上記軸部材及び支持ロッドの双方に係合して上記枢軸を構成するピンと、
上記支持ロッドがその先端部に取り付けられる連結アームと、
上記連結アームの基端部に軸着されて上記支持軸を構成しかつ、上記支持ロッドに対して、上記プーリ本体を上記伝動ベルトに押し当てるための付勢力を付与する付勢アームと、を含む伝動ベルト用プーリ。
【請求項６】
請求項１〜５のいずれか一項に記載された伝動ベルト用プーリが伝動ベルトに張力を付与するように押し当てられているベルト伝動装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、伝動ベルト用プーリ及びベルト伝動装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
平ベルトを用いた伝動装置においては、平ベルトが走行中に蛇行したり、プーリの片側に寄る片寄り走行をすることがある。これは、平ベルトが、他の伝動ベルトに比べて、プーリ軸の正規位置からのずれや、軸荷重の変化によるプーリ軸のたわみ、プーリの揺れなど、伝動装置構成要素の変化に敏感なためである。このような蛇行・片寄り走行を生じた場合、平ベルトが平プーリのフランジに接触して、該平ベルト側面の毛羽立ちや心線のほつれを生ずる。
【０００３】
この問題に対して、平プーリの外周面にクラウンをつける（中高曲面に形成する）ことが知られている。また、プーリ外周面のクラウンを該プーリの回転中心を中心とする球状に形成するという提案もある（特許文献１参照）。これは、平ベルトの左側部と右側部とに張力差を生じてプーリ軸が傾き、それに伴って平ベルトがプーリ上で片寄ったときに、平ベルトの張力によってプーリに回転モーメントが働くことを利用して、プーリ軸の傾き及び平ベルトの片寄りを解消せんとするものである。
【０００４】
また、平プーリの外周面に多数の溝を周方向に間隔をおいて形成したものが知られている（特許文献２参照）。すなわち、その溝は、プーリの幅中央から両側へ「く」の字状になるように対称に延びたものであり、平ベルトとプーリとの間に平ベルトを中央に寄せるような摩擦力を発生させることにより、該ベルトの蛇行ないしは片寄りを防止するようにしている。
【０００５】
さらに、平ベルトの両側にガイドローラを配置し、この平ベルトの走行位置を規制することも知られている（特許文献３参照）。
【特許文献１】実開昭５９−４５３５１号公報
【特許文献２】特開平６−３０７５２１号公報
【特許文献３】実公昭６３−６５２０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかし、プーリにクラウンを形成する場合、平ベルトの走行安定性（蛇行や片寄りの防止）を重要視してクラウンの曲率半径を小さくすれば、ベルトの幅中央に応力が集中し、ベルト幅全体を伝動に有効に利用することができず、心線の早期疲労及び伝動能力の低下を招く。
【０００７】
また、プーリのクラウンを該プーリの回転中心を中心とする球状に形成した場合、仮に伝動ベルトの片寄り防止の効果が高まるとしても、プーリのクラウンによってベルトの幅中央に応力が集中するという問題は依然として残る。
【０００８】
また、平プーリに上述の如き溝加工をすると、該平プーリの製造コストが高くなり、しかも、溝加工だけでは平ベルトの蛇行や片寄りを確実に防止することは難しい。
【０００９】
さらに、平ベルトの両側にガイドローラ等を配置してその走行位置を規制する方式を採用すると、平ベルトの両側がそのような規制部材に常時接触することになるため、その側面のほころび、心線のほつれを生じ易くなる。従って、それらを防止するための平ベルトに特殊な加工を施すことが必要になり、平ベルトの製造コスト低減に不利になる。
【００１０】
以上のような理由から、平ベルト伝動装置は、Ｖベルトなど他のベルトに比べて、ベルトの曲げによるロスが少なく伝動効率が非常に高いにも拘わらず、十分に活用されていないのが実情である。
【００１１】
そこで、本発明は、平ベルト、その他の伝動ベルトの蛇行や片寄りを確実に防止することができるようにして、ベルト伝動装置を各種の産業機械、その他の機器に有効利用できるようにせんとするものである。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明は、伝動ベルトの片寄りを生じたときに、この伝動ベルトの張力によってプーリ軸にかかる軸荷重の位置が変化することを利用してプーリを変位させ、伝動ベルトの片寄り走行・蛇行を防止するようにした。
【００１３】
すなわち、本発明の伝動ベルト用プーリは、伝動ベルトが巻き掛けられるプーリ本体と、上記プーリ本体をプーリ軸周りに回転自在に支持する軸部材と、上記軸部材を上記プーリ本体と共に、上記プーリ軸に直交する枢軸周りに揺動自在に支持する支持手段と、を備える。
【００１４】
そして、上記支持手段は、上記枢軸を、上記軸部材にかかる軸荷重の方向を基準として、上記伝動ベルトが上記プーリ本体に接触して走行する方向の手前側に一定の傾倒角で傾倒させる強制機構を有するものである。
【００１５】
この伝動ベルト用プーリによれば、伝動ベルトがプーリ本体上で片寄って、軸荷重が枢軸の位置からプーリ本体幅方向の片側にずれて軸部材に作用するようになると、その軸荷重によって、この軸部材に枢軸を中心とする回転モーメントが働き、この軸部材がプーリ本体と共に枢軸回りに回転変位する。
【００１６】
このときに、詳しくは後述するが、上記枢軸は伝動ベルトの走行方向の手前側に傾倒しているため、その傾倒角が９０度であるときは、上記プーリ本体は、上記伝動ベルトが片寄った側とは反対側が高くなるように傾斜し、上記傾倒角が０度を超え９０度未満であるときは、上記プーリ本体は傾斜するだけでなく、伝動ベルトが片寄ってきた側がベルト走行方向の先側になった斜交い状態になる。
【００１７】
このプーリ本体の傾斜及び／又は斜交いによって、プーリ本体から伝動ベルトに当該片寄りを戻す力が働く。よって、伝動ベルトは、上記戻し力と片寄り力とがつり合う位置で走行することになる。
【００１８】
ここで、上記伝動ベルト用プーリをテンションプーリとして用いた場合に、磨耗や伸び等によって伝動ベルトの長さが経時的に変化したり、ベルト伝動装置毎の従動及び駆動プーリの軸間距離がばらついていたり、伝動ベルト交換前後における個々の伝動ベルトの長さがばらついていたりすること、等によって、そのプーリ本体に対する伝動ベルトの接触角（巻き付け角）が変わり、それによって軸荷重の方向が変わって、上記傾倒角が一定にならない場合がある。上記枢軸の傾倒角の大小は、軸荷重のプーリ幅方向のずれ量に対する上記プーリ本体の傾斜及び／又は斜交いの状態を異ならせることになる。
【００１９】
上記伝動ベルト用プーリにおいては、上記伝動ベルトは、プーリ本体の幅方向に微小に振動しながら走行するが、上述したように、上記傾倒角が一定にならないときは、上記伝動ベルトの振動幅が大きくなったり、小さくなったりすることになる。そのため、変化する伝動ベルトの振動幅に対応すべく、例えばプーリ本体の幅方向長さを十分に長くする等の対策が必要となる。このような観点から、上記プーリ本体を枢軸周りに揺動自在に構成したプーリにおいては、上記枢軸の傾倒角を常に一定にしたいという要求が生まれる。
【００２０】
この要求を満たすため、本発明のプーリは、その支持手段が強制機構を有している。この強制機構は、軸荷重の方向に対して一定の傾倒角で枢軸を傾倒させるため、軸荷重の方向が変わったときに、その変化に対応して枢軸の傾倒方向を変えて傾倒角を一定にする。その結果、伝動ベルト長さが経時的に変化したり、個々のベルト伝動装置間で軸間距離が異なっていたり、個々の伝動ベルト間の長さが異なっていたりしても、プーリ本体の傾斜及び／又は斜交いの状態が一定になり、伝動ベルトの挙動（特にその振動幅）が一定になる。そうして、例えばプーリ本体の幅方向長さを必要最小限の長さにすることも可能になる。
【００２１】
上記枢軸の傾倒角は、０度を超え９０度を超えない角度範囲に設定することが好ましい。
【００２２】
上記傾倒角が９０度である場合、すなわち、枢軸が軸荷重の方向と直交している場合、プーリ本体は、伝動ベルトが片寄った側が軸荷重の方向に移動するように回転変位することになる。つまり、軸荷重の方向で高低をみれば、伝動ベルトが片寄ってきた側が低く、反対側が高くなるように傾斜する。言わば、プーリ本体の外周面がクラウンと同様に傾斜した状態となる。これにより、伝動ベルトには上記片寄り方向とは反対の方向の戻し力が働く。従って、伝動ベルトは、上記プーリ本体の傾斜による戻し力と、当該ベルト伝動装置の特性によって伝動ベルトに作用する片寄り力とがつり合う位置で走行することになる。仮に伝動ベルトが大きく片寄ることがあっても、その伝動ベルトは上記戻し力と片寄り力とがつり合う位置に戻される。
【００２３】
上記傾倒角が９０度未満である場合、伝動ベルトに片寄りを生じたときのプーリ本体の回転変位には、上記軸荷重の方向の成分だけでなく、軸荷重方向に直交する前後方向（上記伝動ベルトが上記プーリ本体に接触して走行している方向）の成分が加わる。つまり、プーリ本体は軸荷重方向に傾斜するだけでなく、伝動ベルトに対して斜交いになって接触した状態になる。
【００２４】
そうして、上記枢軸は上記軸荷重方向を基準として上記ベルト走行方向の手前側に傾倒しているから、伝動ベルトに片寄りを生じたときには、プーリ本体は伝動ベルトが片寄ってきた側がベルト走行方向の先側になった斜交い状態になる。このプーリ本体が斜交い状態で回転することにより、伝動ベルトにはプーリ本体から上記片寄りを戻す方向の力が与えられる。
【００２５】
結局、上記傾倒角が０度を超え且つ９０度未満である場合は、伝動ベルトに片寄りを生じたとき、この伝動ベルト用プーリには、プーリ本体が軸荷重の方向に高低差を生ずるように傾斜することによる戻し力と、プーリ本体が伝動ベルトに対して斜交いになることによる戻し力との双方が働くことになる。そうして、この両戻し力の合力と、当該ベルト伝動装置の特性によって伝動ベルトに作用する片寄り力とがつり合う位置で伝動ベルトが走行することになる。
【００２６】
上記傾斜による戻し力と上記斜交いによる戻し力とでは、後者の方が片寄り防止効果が高い。
【００２７】
従って、好ましいのは、上記傾倒角を０度を超え９０度未満とすることである。さらに好ましいのは、上記斜交いによる戻し力を有効に利用するために、上記傾倒角を０度を超え４５度以下とすることである。一方、上記傾倒角が０度近くになると、上述の枢軸を中心とする回転モーメントが発生しにくくなる。従って、さらに好ましいのは、上記傾倒角を５度以上４５度以下、或いは１０度以上３０度以下とすることである。
【００２８】
このように上記傾倒角を０度を超え９０度未満に設定する場合は、その傾倒角が変化することによって、プーリ本体の傾斜角度と斜交い角度との割合が変化することになり、伝動ベルトの挙動が大きく変化することになる。従って、上記傾倒角を一定にすることが特に重要になる。
【００２９】
上記支持手段は、上記プーリ軸に対し偏心した支持軸を有しかつ、該プーリ軸が該支持軸を中心として回動可能となるように上記プーリ本体及び軸部材を支持しており、上記強制機構は、上記プーリ本体に作用する上記伝動ベルトの面圧分布によって上記プーリ本体及び筒部材を移動させることにより、上記枢軸の傾倒角を一定にするようにしてもよい。
【００３０】
この構成によれば、支持手段が、プーリ軸（プーリ本体の回転中心軸）が支持軸を中心として回転可能となるように上記プーリ本体及び軸部材を支持していることによって、プーリ本体に作用する伝動ベルトの面圧分布によって、上記プーリ軸及び支持軸は、軸荷重方向に延びる直線上に位置付けられる。つまり、面圧分布の合力が軸荷重になるが、面圧分布がその軸荷重方向に延びる直線を挟んで対称となるようにプーリ軸は支持軸を中心として回転移動する。このため、上記プーリ軸及び支持軸は、軸荷重方向に延びる直線上に自動的に位置付けられることになる。
【００３１】
こうして、上記プーリ軸及び支持軸が軸荷重方向に延びる直線上に位置付けられることに伴い上記枢軸が移動し、それによって枢軸は、自動的に軸荷重に対して所定の傾倒角となる。つまり、プーリ本体における面圧分布が変化して軸荷重の方向が変化したときでも、その変化に対応して上記枢軸は一定の傾倒角で傾倒する。
【００３２】
ここで、上記軸部材を筒状とし、該筒状の軸部材の中心によって上記プーリ軸を構成し、上記支持手段は、上記筒状の軸部材に挿入されかつ、該軸部材の中心に対し偏心した偏心孔を有する偏心部材と、上記軸部材の筒内面と上記偏心部材の外面との間で上記軸部材及び偏心部材の双方に係合して上記枢軸を構成するピンと、上記偏心孔内に挿入されて上記支持軸を構成しかつ、上記偏心部材を回転自在に支持する支持ロッドと、上記支持ロッドを支持するアームであって、該支持ロッドに対して、上記プーリ本体を上記伝動ベルトに押し当てるための付勢力を付与する付勢アームと、を含むものとしてもよい。
【００３３】
この構成によると、プーリ軸は筒状の軸部材で構成され、支持軸は上記軸部材に対し偏心して位置する支持ロッドによって構成される。上記プーリ本体に作用する伝動ベルトの面圧分布によって上記偏心部材は支持ロッドに対して回転し、それによって、上記プーリ軸と支持軸とは自動的に軸荷重方向に延びる直線上に位置する。そして、上記枢軸は、軸部材の筒内面と偏心部材の外面との間で、その軸部材及び偏心部材の双方に係合するピンによって構成されるから、上記プーリ軸と支持軸とが軸荷重方向に延びる直線上に位置したときに、そのピンは軸荷重方向を基準として所定の傾倒角で傾倒する。その結果、上記枢軸の傾倒角が一定になる。
【００３４】
これとは異なり、上記軸部材を筒状とし、上記支持手段は、上記筒状の軸部材に挿入されて上記プーリ軸を構成する支持ロッドと、上記軸部材の筒内面と上記支持ロッドの外面との間で上記軸部材及び支持ロッドの双方に係合して上記枢軸を構成するピンと、上記支持ロッドがその先端部に取り付けられる連結アームと、上記連結アームの基端部に軸着されて上記支持軸を構成しかつ、上記支持ロッドに対して、上記プーリ本体を上記伝動ベルトに押し当てるための付勢力を付与する付勢アームと、を含むものとしてもよい。
【００３５】
この構成によると、プーリ軸は、筒状の軸部材に内挿された支持ロッドによって構成され、支持軸は、支持ロッドに連結された連結アームの基端部によって構成される。プーリ本体に作用する伝動ベルトの面圧分布によって、上記連結アームは、軸荷重方向に一致するように回動し、それによって、上記プーリ軸と支持軸とは自動的に軸荷重方向に延びる直線上に位置する。そして、上記枢軸は、軸部材の筒内面と支持ロッドの外面との間で、その軸部材及び支持ロッドの双方に係合するピンによって構成されるから、上記プーリ軸と支持軸とが軸荷重方向に延びる直線上に位置したときに、そのピンは軸荷重方向を基準として所定の傾倒角で傾倒する。その結果、上記枢軸の傾倒角が一定になる。
【００３６】
本発明のベルト伝動装置は、上述の如きプーリが伝動ベルトに張力を付与するように押し当てられている装置である。
【００３７】
従って、伝動ベルトに対して安定した張力を与えながら、該伝動ベルトの蛇行や片寄り走行を防止することができ、伝動ベルトの伝動能力を十分に発揮させる上で有利になる。
【００３８】
伝動ベルトとしては、平ベルト、歯付ベルト（タイミングベルト）などその種類は問わない。平ベルトの場合は、その内面（伝動面）及び外面（背面）のいずれをプーリ本体に接触させるようにしてもよいが、歯付ベルトでは外面（背面）をプーリ本体に接触させることが好ましい。
【発明の効果】
【００３９】
以上のように、本発明によれば、プーリ本体を軸部材にてプーリ軸周りに回転自在に支持し、支持手段によってこの軸部材をプーリ本体と共に上記プーリ軸と直交する枢軸周りに揺動自在に支持し、上記枢軸を、軸荷重の方向を基準としてベルト走行方向の手前側に傾倒したから、伝動ベルトがプーリ本体上で片寄ったときに、プーリ本体を少なくとも傾斜した状態にすることができ、簡単な構造で伝動ベルトの片寄り走行や蛇行を速やかに且つ確実に解消することができる。
【００４０】
また、強制機構によって枢軸の傾倒角が一定となるようにしたから、伝動ベルトの経時的な変化、個々の伝動ベルト装置間のばらつき、個々の伝動ベルト間のばらつき等に対して、伝動ベルトの挙動を一定にすることができる。
【００４１】
さらに、強制機構は、上記プーリ本体に作用する伝動ベルトの面圧分布によって、互いに偏心したプーリ軸及び支持軸の双方を上記軸荷重方向に延びる直線上に位置付けて上記枢軸を一定の傾倒角で傾倒させるから、上記枢軸の角度を、伝動ベルトの接触角に応じて自動的に調整することができ、種々の装置に適用可能な標準品とする上で有利になる。
【００４２】
また、伝動ベルト用プーリが伝動ベルトに張力を付与するように押し当てられているベルト伝動装置によれば、伝動ベルトに対して安定した張力を与えながら、該伝動ベルトの蛇行や片寄り走行を防止することができ、伝動ベルトの伝動能力を十分に発揮させる上で有利になる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００４３】
以下、本発明の実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。
【００４４】
（実施形態１）
図１に示すベルト伝動装置において、１は駆動プーリ（平プーリ）、２は従動プーリ（平プーリ）であり、この両プーリ１，２に伝動ベルト（平ベルト）３が巻き掛けられ、この伝動ベルト３に張力を付与すべく伝動ベルト用プーリ４が伝動ベルト３の背面に押し当てられている。
【００４５】
上記プーリ４は、図２，３に示すように、伝動ベルト３が巻き掛けられる円筒状のプーリ本体５と、このプーリ本体５をベアリング１２によってプーリ軸Ｃ１周りに回転自在に支持する筒状の軸部材１１と、プーリ本体５及び軸部材１１を揺動自在に支持する支持手段１０と、を備えている。
【００４６】
上記支持手段１０は、支持ロッド１３と、２つのピン１７，１７と、偏心部材１４と、付勢アーム１６と、を備えて構成される。
【００４７】
上記支持ロッド１３は、取付部１３ａと、該取付部１３ａの一端に続いて設けられた支持部１３ｂとからなる。上記支持部１３ｂは、後述する偏心部材１４の偏心孔１４ａ内に挿入される。
【００４８】
上記偏心部材１４は、半割状の２つの部材からなる全体として断面円形状の部材であって、上記筒状の軸部材１１に内挿される部材である。この偏心部材１４には、その外周円の中心に対して偏心した偏心孔１４ａが貫通形成されており、この偏心孔１４ａの両端開口には孔径が拡大した拡大部がそれぞれ形成されている。偏心部材１４は、偏心孔１４ａの拡大部に嵌めこまれた摺動リング２１を介して、上記支持ロッド１３の支持部１３ｂに外挿されていて、上記支持部１３ｂの先端に取り付けられた止め板及びボルトによって抜け止めされている。そうして、上記偏心部材１４は、上記支持ロッド１３を中心として回動するようにされている。
【００４９】
上記偏心部材１４において、上記偏心孔１４ａの偏心方向に対して所定の角度（後述する傾倒角α）だけ傾いた直径方向に対応する部位はＤ字状にカットされており、このＤカットによって、図２，４に示すように、互いに平行になった平坦な摺動面１４ｃ，１４ｃが形成されている。また、この各摺動面１４ｃから偏心孔１４ａに向かって直径方向に延びる貫通孔が形成されていて、この貫通孔内には摺動筒１８が嵌め込まれている。
【００５０】
一方、軸部材１１の内周面には、それぞれ断面Ｄ字状を有する２つの摺動部材１９が、直径方向に相対向して取り付けられている。この摺動部材１９によって、上記軸部材１１の内面には、偏心部材１４の摺動面１４ｃ，１４ｃが摺動自在に接触する平坦な摺動面１１ａ，１１ａが相対向するように形成されている。また、この摺動面１１ａ，１１ａの両側縁を結ぶ両サイドの円弧面が、上記軸部材１１の内周面によって形成されている。
【００５１】
尚、上記の摺動部材１９、摺動筒１８及び摺動リング２１はそれぞれ、樹脂製としてもよい。
【００５２】
支持手段１０の各ピン１７は、その一端（径方向の外方端）が上記軸部材１１及び摺動部材１９に設けられた支持孔内に嵌め入れられ、その他端（径方向の内方端）が上記偏心部材１４の摺動面１４ｃに対して直交するように設けられた摺動筒１８に内挿されており、各ピン１７はプーリ本体５の幅の中央付近に配置されている。これによって、各ピン１７は、偏心孔１４ａの偏心方向に対して所定の角度を有するように、上記プーリ軸Ｃ１に直交する直線上に配置されかつ、摺動面１４ｃ，１１ａに対し直交している。
【００５３】
そうして、偏心部材１４の両サイドの円弧面と軸部材１１の筒孔の両サイドの円弧面との間に、ピン１７によって構成される枢軸Ｃ２周りに軸部材１１がプーリ本体５と共に揺動することを許容する隙間１５，１５が形成されている。
【００５４】
上記支持ロッド１３の取付部１３ａは、付勢アーム１６の先端にナットによって固定されている。尚、上記付勢アーム１６は、ピボット周りに回動可能にかつ、プーリ４を伝動ベルト３に押し付ける側に付勢するアームである。
【００５５】
上記伝動ベルト用プーリ４が伝動ベルト３に押し当てられることによって、そのプーリ本体５には面圧分布が生じ、その面圧分布により、偏心部材１４が支持ロッド１３に対して回転する。つまり、支持ロッド１３及び偏心部材１４は、面圧分布の合力である軸荷重Ｌに延びる直線を挟んでその面圧分布が対称となるように、相対的に位置を変える。このため、プーリ軸Ｃ１と支持軸Ｃ３とが共に、軸荷重Ｌの方向に延びる直線上に位置するようになる。この偏心部材１４の回転に伴い、上記ピン１７（枢軸Ｃ２）は、軸荷重Ｌの方向を基準としてベルト走行方向Ａの手前側に一定の傾倒角αだけ傾倒した状態となる。上記伝動ベルト用プーリ４は、この状態で使用される。尚、上記傾倒角αは、０度を超え９０度を超えない角度範囲に設定されることが好ましい。また、傾倒角αは９０度としてもよい。傾倒角αは、偏心部材１４の、偏心孔１４ａに対する摺動面の位置、及びそれに伴う摺動筒１８の位置を適宜変更することによって設定可能である。
【００５６】
そうして、図１，２に示す使用形態において、図５に示すように、プーリ本体５の幅の中央付近に掛かっていた伝動ベルト３が鎖線で示す如くプーリ本体５の中央からその片側へ寄ると、軸荷重はピン１７の位置からプーリ本体５の片側にずれて軸部材１１に作用するようになる。これにより、軸部材１１にピン１７を中心とする回転モーメントが働き、この軸部材１１がプーリ本体５と共にピン１７の回りに回転変位する。
【００５７】
すなわち、図４に偏心部材１４、ピン１７及び軸部材１１を示すように、軸荷重の方向がピン１７と平行であるとき（Ｌ０のとき）は、伝動ベルト３がプーリ本体５の中央からその片側へ寄ったとしても、このピン１７周りの回転モーメントは発生しない。これに対して、軸荷重の方向がピン１７の方向に対して角度αだけ傾いたＬになると、伝動ベルト３がプーリ本体５の中央からその片側へ寄ったときに、その分力Ｌ１によってピン１７周りの回転モーメントが発生し、軸部材１１は回転変位することになる。上記角度αは、軸荷重Ｌの方向を基準とするピン１７の傾倒角αに相当する。
【００５８】
そうして、図２の場合は、軸荷重Ｌによって、プーリ本体５が傾倒したピン１７周りに回転変位することにより、プーリ本体５は、図５（平面図）に示すように、伝動ベルト３が片寄ってきた側がベルト走行方向の先側になるようにこの伝動ベルト３に対して斜交い状態になり、また、図６（図２のVI矢視図）に示すように、伝動ベルト３が片寄ってきた側が低く、反対側が高くなるように軸荷重Ｌの方向において傾斜する。図２，５，６ではプーリ本体５が回転変位した状態を鎖線で示している。
【００５９】
従って、伝動ベルト３には、プーリ本体５が斜交い状態になることによる戻し力（片寄りを戻す力）と、プーリ本体５が傾斜することによる戻し力とが働き、これによって、伝動ベルト３の当該片寄りが防止される。すなわち、伝動ベルト３は、プーリ本体５が斜交いになり且つ傾斜することによる戻し力と、当該ベルト伝動装置の特性によって伝動ベルト３に作用する片寄り力とがつり合う位置で走行することになる。仮に伝動ベルト３が大きく片寄ることがあっても、この伝動ベルト３は上記戻し力と片寄り力とがつり合う位置に戻される。
【００６０】
また、偏心部材１４及び筒状軸部材１１の摺動面１４ｃ，１１ａが軸荷重によって接触し、この両摺動面１４ｃ，１１ａ間に適度の摺動抵抗が働く。よって、伝動ベルト３がプーリ本体５の中央付近を走行しているときに、プーリ本体５が伝動ベルト３の走行振動等によって微小揺動することが避けられるとともに、伝動ベルト３に片寄りを生じたときに、プーリ本体５が過敏に反応して回転変位し、それによって、プーリ本体５が左右に小刻みに揺動するハンチングを生ずることが防止される。
【００６１】
さらに、伝動ベルト３の伸びや磨耗によってその長さが経時的に変化して、プーリ本体５のベルト接触角が変化したときでも、プーリ軸Ｃ１と支持軸Ｃ３とは常に軸荷重Ｌの方向に延びる直線上に位置するようになるため、軸荷重Ｌの方向に対する枢軸Ｃ２の傾倒角αは常に一定となる。そのため、伝動ベルト３の挙動は変化しない。
【００６２】
また、伝動ベルト３の交換前後で、そのベルト長さが公差により異なっていたとしても、枢軸Ｃ２の傾倒角が変化することはない。
【００６３】
さらに、個々のベルト伝動装置間で、駆動及び従動プーリ１，２の軸間距離が公差により異なっていても、枢軸Ｃ２の傾倒角が変化することはない。
【００６４】
加えて、例えば図７に示すように、図１に示すベルト伝動装置に対して、駆動及び従動プーリ１ａ，２ａの径が異なり、それによってベルトレイアウトが異なる装置に上記プーリ４を用いても、枢軸Ｃ２の傾倒角αを一定とすることが可能である。また、伝動ベルト３の走行方向が異なる場合には、枢軸Ｃ２の傾倒方向が軸荷重Ｌの方向に対して逆方向となるように、プーリ４の取り付け向きを逆向きにすればよい。このように、上記プーリ４は、種々の装置に適用可能な標準品とすることができる。
【００６５】
そうして、上記実施形態の如く、プーリ４をテンションプーリとして使用すると、伝動ベルト３に対して安定した張力を与えることができ、伝動ベルト３の伝動能力を十分に発揮させる上で有利になる。
【００６６】
尚、プーリ本体５の外周面には緩やかなクラウンを付けるようにしてもよい。クラウンが緩やかであれば、伝動ベルト３に大きな負荷がかかることは避けられる。
【００６７】
（実施形態２）
図８は実施形態２に係るベルト伝動装置を、図９，１０はその伝動ベルト用プーリ４０を示す。実施形態１と同じ部材については、同じ符号を付してその詳細な説明は省略する。
【００６８】
上記伝動ベルト用プーリ４０は、伝動ベルト３が巻き掛けられる円筒状のプーリ本体５と、このプーリ本体５をベアリング１２によってプーリ軸Ｃ１周りに回転自在に支持する筒状の軸部材３１と、プーリ本体５及び軸部材３１を揺動自在に支持する支持手段３０と、を備えている。支持手段３０は、支持ロッド３３と、１つのピン３７と、連結アーム３８と、付勢アーム１６と、を備えて構成される。
【００６９】
上記支持ロッド３３は、取付部３３ａと支持部３３ｂとからなり、取付部３３ａは、上記連結アーム３８の先端に取り付けられ、支持部３３ｂは、軸部材３１に内挿される。
【００７０】
上記支持部３３ｂは、断面円形ロッドの直径方向に対応する部位をＤ字状にカットして形成されたものであり、このＤカットによって、互いに平行になった平坦な摺動面１４ｃ，１４ｃが形成されている。
【００７１】
従って、支持部３３ｂは、相対応する平坦な摺動面１４ｃ，１４ｃと、この摺動面１４ｃ，１４ｃの側縁同士を結ぶ両サイドの円弧面とを備えて、断面形状が略長方形状になっている。
【００７２】
一方、軸部材３１は、その中心位置に筒孔を有し、筒孔は、支持ロッド３３の支持部３３ｂの断面形状に対応して断面略長方形状に形成されている。すなわち、軸部材３１の内面には、支持ロッド３３の摺動面１４ｃ，１４ｃが摺動自在に接触する平坦な摺動面１１ａ，１１ａが相対向するように形成され、また、この摺動面１１ａ，１１ａの両側縁を結ぶ両サイドの円弧面が形成されている。
【００７３】
支持手段１０のピン３７は、支持ロッド３３の支持部３３ｂに形成された貫通孔に嵌められ、該ピン３７の両端は軸部材３１に形成された支持孔に嵌められている。ピン３７はプーリ本体５の幅の中央付近に配置され、支持ロッド３３の摺動面１４ｃに直交している。
【００７４】
そうして、支持ロッド３３の支持部３３ｂの両サイドの円弧面と軸部材３１の筒孔の両サイドの円弧面との間に、ピン３７によって構成される枢軸Ｃ２周りに軸部材３１がプーリ本体５と共に揺動することを許容する隙間１５，１５が形成されている。この実施形態２では、上記支持ロッド３３の軸が軸部材３１の中心軸と一致しており、支持ロッド３３の軸がプーリ軸Ｃ１を構成する。
【００７５】
上記支持ロッド３３の取付部３３ａは、上記連結アーム３８の先端にナットによって固定されており、上記連結アーム３８の延びる方向に対する上記ピン３７の傾きは、所定の角度に設定固定されている。
【００７６】
また、連結アーム３８の基端には、断面円形状の軸支持部材４１がナットによって固定されており、軸支持部材４１の軸が支持軸Ｃ３を構成する。こうして、支持軸Ｃ３は、支持ロッド３３の軸、つまりプーリ軸Ｃ１に対して偏心することになる。
【００７７】
軸支持部材４１は、ベアリング３９を介して上記付勢アーム１６の先端に設けられた筒部材４２に内挿されており、これによって、上記連結アーム３８は、上記支持軸Ｃ３を中心として回転することになり、その回転に伴いプーリ軸Ｃ１は支持軸Ｃ３を中心として回転することになる。
【００７８】
伝動ベルト用プーリ４０が付勢アーム１６及び連結アーム３８によって伝動ベルト３に押し当てられることによって、そのプーリ本体５には面圧分布が生じ、その面圧分布によって連結アーム３８が支持軸Ｃ３周りに回転して、連結アーム３８が軸荷重Ｌの方向に一致するように位置付けられる。そうして、プーリ軸Ｃ１と支持軸Ｃ３とが共に、軸荷重Ｌの方向に延びる直線上に位置するようになる。その結果、上記連結アーム３８の延びる方向に対して、所定の角度で取り付けられる上記ピン３７（枢軸Ｃ２）は、軸荷重Ｌの方向を基準としてベルト走行方向Ａの手前側に一定の傾倒角αだけ傾倒した状態となる。その結果、上記伝動ベルト用プーリ４０は、実施形態１と同様の作用効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【００７９】
【図１】実施形態１に係るベルト伝動装置の側面図である。
【図２】実施形態１に係るプーリの縦断面図（図３のII−II断面図）である。
【図３】図２のIII−III断面図である。
【図４】同使用状態において軸荷重によって軸部材に回転モーメントが発生することを説明する図である。
【図５】同プーリの使用状態を示す平面図である。
【図６】図２のVI矢視図である。
【図７】実施形態１の変形例に係るベルト伝動装置の側面図である。
【図８】実施形態２に係るベルト伝動装置の側面図である。
【図９】実施形態２に係るプーリの縦断面図（図８のIX−IX断面図）である。
【図１０】図９のＸ−Ｘ断面図である。
【符号の説明】
【００８０】
１，１ａ  駆動プーリ
２，２ａ  従動プーリ
３  伝動ベルト
４，４０  プーリ
５  プーリ本体
１０，３０  支持手段
１１，３３  軸部材
１１ａ  摺動面（平坦面）
１３，３３  支持ロッド
１４  偏心部材（強制機構）
１４ａ  摺動面（平坦面）
１４ｃ  偏心孔（強制機構）
１６  付勢アーム（強制機構）
１７，３７  ピン
３８  連結アーム（強制機構）
Ｃ１  プーリ軸
Ｃ２  枢軸
Ｃ３  支持軸
α  傾倒角
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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