(57)【要約】【課題】  従来と比して一段と効率良く電子メールの件数を確認し得るメール確認装置を実現する。【解決手段】  メールサーバ４に届いている電子メールの件数を設定された時間間隔で確認するためのメール確認処理を実行し、当該メール確認処理の処理状況に応じて時間間隔を調整するようにしたことにより、予め設定されたメール確認間隔でメール確認処理を実行するよりも格段に効率的なメール確認処理を実行することができ、かくして従来と比して一段と効率良く電子メールの件数を確認することができる。【選択図】        図６
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
メールサーバに届いている電子メールの件数を設定された時間間隔で確認するためのメール確認処理を実行するメール確認手段と、
上記メール確認処理の処理状況に応じて上記時間間隔を調整する調整手段と
を具えることを特徴とするメール確認装置。
【請求項２】
上記調整手段は、
上記処理状況として上記メール確認処理で確認した上記電子メールの件数を認識し、当該認識結果に応じて上記時間間隔を調整する
ことを特徴とする請求項１に記載のメール確認装置。
【請求項３】
上記調整手段は、
上記処理状況として上記メール確認処理の実行時間を認識し、当該認識結果に応じて上記時間間隔を調整する
ことを特徴とする請求項１に記載のメール確認装置。
【請求項４】
上記メール確認手段は、
上記メール確認処理として上記電子メールの件数を確認させるための画面を所定の表示部に表示し、
上記調整手段は、
上記処理状況として上記画面に対するユーザの操作を認識し、当該認識結果に応じて上記時間間隔を調整する
ことを特徴とする請求項１に記載のメール確認装置。
【請求項５】
ユーザの操作に応じて上記メール確認処理を実行させるように上記メール確認手段を制御する制御手段を具え、
上記調整手段は、
上記ユーザの操作に応じて実行された上記メール確認処理の回数を認識し、当該認識結果に応じて上記時間間隔を調整する
ことを特徴とする請求項１に記載のメール確認装置。
【請求項６】
上記調整手段によって調整された上記時間間隔の履歴を調整履歴データとして記録すると共に、当該調整履歴データとして記録されている上記時間間隔を平均した平均間隔を所定時間帯毎に算出して平均間隔データとして記録する記録手段を具え、
上記調整手段は、
上記平均間隔データに基づいて上記時間間隔を調整する
ことを特徴とする請求項１に記載のメール確認装置。
【請求項７】
上記記録手段は、
上記調整履歴データとして記録されている上記時間間隔を平均した平均間隔を曜日及び所定時間帯毎に算出して平均間隔データとして記録する
ことを特徴とする請求項６に記載のメール確認装置。
【請求項８】
メールサーバに届いている電子メールの件数を設定された時間間隔で確認するためのメール確認処理を実行するメール確認ステップと、
上記メール確認処理の処理状況に応じて上記時間間隔を調整する調整ステップと
を具えることを特徴とするメール確認方法。
【請求項９】
上記調整ステップでは、
上記処理状況として上記メール確認処理で確認した上記電子メールの件数を認識し、当該認識結果に応じて上記時間間隔を調整する
ことを特徴とする請求項８に記載のメール確認方法。
【請求項１０】
上記調整ステップでは、
上記処理状況として上記メール確認処理の実行時間を認識し、当該認識結果に応じて上記時間間隔を調整する
ことを特徴とする請求項８に記載のメール確認方法。
【請求項１１】
上記メール確認ステップでは、
上記メール確認処理として上記電子メールの件数を確認させるための画面を所定の表示部に表示し、
上記調整ステップでは、
上記処理状況として上記画面に対するユーザの操作を認識し、当該認識結果に応じて上記時間間隔を調整する
ことを特徴とする請求項８に記載のメール確認方法。
【請求項１２】
ユーザの操作に応じて上記メール確認処理を実行させる実行ステップを具え、
上記調整ステップでは、
上記実行ステップで上記ユーザの操作に応じて実行された上記メール確認処理の回数を認識し、当該認識結果に応じて上記時間間隔を調整する
ことを特徴とする請求項８に記載のメール確認方法。
【請求項１３】
上記調整ステップで調整された上記時間間隔の履歴を調整履歴データとして記録すると共に、当該調整履歴データとして記録されている上記時間間隔を平均した平均間隔を所定時間帯毎に算出して平均間隔データとして記録する記録ステップを具え、
上記調整ステップでは、
上記記録ステップで記録された上記平均間隔データに基づいて上記時間間隔を調整する
ことを特徴とする請求項８に記載のメール確認方法。
【請求項１４】
上記記録ステップでは、
上記調整履歴データに基づいて上記時間間隔を平均した平均間隔を曜日及び所定時間帯毎に算出して平均間隔データとして記録する
ことを特徴とする請求項１３に記載のメール確認方法。
【請求項１５】
情報処理装置に対して
メールサーバに届いている電子メールの件数を設定された時間間隔で確認するためのメール確認処理を実行するメール確認ステップと、
上記メール確認処理の処理状況に応じて上記時間間隔を調整する調整ステップと
を実行させることを特徴とするメール確認プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はメール確認装置に関し、例えばメールサーバに届いている電子メールの件数を確認する際に適用して好適なものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、メール確認装置においては、メールサーバに電子メールが何件届いているかを確認するためのメール確認処理を、例えば数分おきに実行するようになされている。
【０００３】
ところで、実際上、例えば深夜のように数時間おきにしか電子メールが届かないような時間帯に、数分おきにメール確認処理を実行することは非効率的である。
【０００４】
そこで、例えば予め昼間のメール確認処理の時間間隔（以下、これをメール確認間隔と呼ぶ）を数分おきに設定し、夜間のメール確認間隔を数時間おきに設定しておくことにより、メールサーバに届く電子メールの件数が多くなることが予想される昼間の時間帯にはメール確認間隔を短くし、メールサーバに届く電子メールの件数が少なくなることが予想される夜間の時間帯にはメール確認間隔を長くして効率良くメール確認処理を実行し得るようになされたメール確認装置がある（例えば特許文献１参照）。
【特許文献１】特開２００１−１９５３２５公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、実際上、メールサーバに届く電子メールの件数が多くなる時間帯及び少なくなる時間帯は、メール確認装置を使用するユーザ毎に異なっており、例えば上述のように昼間にはメール確認間隔を短く、夜間にはメール確認間隔を長く設定しておいたとしても、メール確認装置によっては効率良くメール確認処理を実行することができず、かえって非効率になる場合もあり得る。
【０００６】
このように、かかるメール確認装置においては、ある時間帯に電子メールの件数を何件確認したかというような実際のメール確認処理の処理状況によらず、予め設定されたメール確認間隔でメール確認処理を実行するようになされているため、必ずしも効率良くメール確認処理を実行し得るとは言い難いという問題があった。
【０００７】
本発明は以上の点を考慮してなされたもので、従来と比して一段と効率良く電子メールの件数を確認し得るメール確認装置を提案しようとするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
かかる課題を解決するため本発明のメール確認装置においては、メールサーバに届いている電子メールの件数を設定された時間間隔で確認するためのメール確認処理を実行するメール確認手段と、メール確認処理の処理状況に応じて時間間隔を調整する調整手段とを設けるようにした。
【０００９】
また本発明のメール確認方法においては、メールサーバに届いている電子メールの件数を設定された時間間隔で確認するためのメール確認処理を実行するメール確認ステップと、メール確認処理の処理状況に応じて時間間隔を調整する調整ステップとを設けるようにした。
【００１０】
さらに本発明のメール確認プログラムにおいては、情報処理装置に対して、メールサーバに届いている電子メールの件数を設定された時間間隔で確認するためのメール確認処理を実行するメール確認ステップと、メール確認処理の処理状況に応じて時間間隔を調整する調整ステップとを実行させるようにした。
【００１１】
このように、実行したメール確認処理の処理状況に応じて当該メール確認処理の時間間隔を調整するようにしたことにより、予め設定された時間間隔でメール確認処理を実行するよりも格段に効率的なメール確認処理を実行することができる。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、メールサーバに届いている電子メールの件数を設定された時間間隔で確認するためのメール確認処理を実行し、当該メール確認処理の処理状況に応じて時間間隔を調整するようにしたことにより、予め設定されたメール確認間隔でメール確認処理を実行するよりも格段に効率的なメール確認処理を実行することができ、かくして従来と比して一段と効率良く電子メールの件数を確認し得るメール確認装置を実現できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
以下図面について、本発明の一実施の形態を詳述する。
【００１４】
（１）第１の実施の形態
（１−１）ネットワークシステムの全体構成
図１において、１は全体としてネットワークシステムを示し、メール確認装置としてのメール送受信端末２がネットワーク３を介してメールサーバ４と接続されている。このメール送受信端末２は、電子メールの送受信機能を有しており、ネットワーク３上の種々の通信端末（図示せず）とメールサーバ４を介して電子メールをやり取りし得るようになされている。
【００１５】
メール送受信端末２は、電子メールを送信する場合、例えば他の通信端末宛の電子メールをメールサーバ４にネットワーク３を介して送信する。メールサーバ４に送信された他の通信端末宛の電子メールは、当該メールサーバ４によって保管され、当該他の通信端末がメールサーバ４に対してメール確認処理を実行した際に当該他の通信端末によって受信される。
【００１６】
またメール送受信端末２は、電子メールを受信する場合、メールサーバ４に対して、設定された時間間隔おきにメール確認処理を実行するようになされている。
【００１７】
そしてメール送受信端末２は、メール確認処理を実行することにより得られた電子メールの件数を所定の表示部に表示することにより、電子メールが何件届いているのかをユーザに通知し得るようになされている。
【００１８】
またこのときメール送受信端末２は、電子メールがメールサーバ４に届いていれば、その電子メールをメールサーバ４からネットワーク３を介して受信するようになされている。
【００１９】
（１−２）メールサーバの回路構成
図２に示すようにメールサーバ４は、ＣＰＵ（Central Processing Unit）からなる制御部１０が、ＲＯＭ（Read Only Memory）１１又はハードディスクドライブ１２に記憶されている基本プログラムやメール保管プログラム等の各種プログラムをバス１３を介してＲＡＭ（Random Access Memory）１４に適宜展開し、これを実行することによりメール送受信端末２や通信端末から送信された電子メールをハードディスクドライブ１２に保管するためのメール保管処理や、その他各種処理を実行するようになされている。
【００２０】
メールサーバ４の制御部１０は、例えばネットワーク３上の通信端末（図示せず）からメール送受信端末２宛の電子メールが送信されると、その電子メールをネットワーク３及びデータ通信処理部１５を順次介して受信し、ハードディスクドライブ１２に保管するようになされている。
【００２１】
そしてメールサーバ４の制御部１０は、メール送受信端末２から当該メール送受信端末２宛の電子メールの件数を確認するための件数確認信号をネットワーク３及びデータ通信処理部１５を順次介して受信すると、当該件数確認信号に応じてハードディスクドライブ１２に保管されているメール送受信端末２宛の電子メールの件数を確認し、得られた件数を示すメール件数情報をデータ通信処理部１５からメール送受信端末２に送信するようになされている。
【００２２】
またこのとき、メールサーバ４は、メール送受信端末２宛の電子メールを保管していれば、メール件数情報と共にその電子メールをデータ通信処理部１５からメール送受信端末２に送信するようにもなされている。
【００２３】
（１−３）メール送受信端末の回路構成
図３に示すようにメール送受信端末２は、ＣＰＵ２０が、ＲＯＭ２２に記憶されている基本プログラムやメール確認間隔調整プログラム等の各種プログラムをバス２１を介してＲＡＭ２３に適宜展開し、これを実行することにより、全体を制御すると共に、後述するメール確認間隔調整処理やユーザからの入出力操作に応じた各種処理を実行する。
【００２４】
操作入力部２５は、本体部の筐体表面やリモートコントローラ（図示せず）の各種操作子に対するユーザの操作に応じた入力情報を入力処理部２６へ送出し、当該入力処理部２６で所定の処理を施した後に操作コマンドとしてＣＰＵ２０へ送出し、当該ＣＰＵ２０で操作コマンドに応じた処理を実行するようになされている。
【００２５】
ディスプレイ２７は、例えば液晶ディスプレイ等の表示デバイスが本体部の筐体表面に直接取り付けられている場合や、外付けの表示デバイスであってもよく、表示処理部２８を介して入力される各種情報を表示するようになされている。また本実施の形態の場合、このディスプレイ２７は、通常のテレビジョンやパーソナルコンピュータ用のディスプレイよりも小さいサイズ（５インチ程度）となっている。
【００２６】
メディアドライブ２９は、ＣＤやメモリスティック（登録商標）等のコンテンツが記録されたメディアを再生するドライブであって、再生結果をオーディオデータ処理部３０を介してディジタルアナログ変換処理した後に２ｃｈのスピーカ３１から出力するようになされている。
【００２７】
なおＣＰＵ２０は、メディアドライブ２９を介して再生したデータが楽曲のオーディオコンテンツである場合、当該データをオーディオデータファイルとしてハードディスクドライブ２４に記憶することも可能である。
【００２８】
さらにＣＰＵ２０は、メディアドライブ２９によってメモリスティック等に記憶された複数枚の静止画を読み出し、これらを表示処理部２８を介してディスプレイ２７にスライドショーとして表示することもできる。
【００２９】
またＣＰＵ２０は、ハードディスクドライブ２４に記憶した複数の楽曲をランダムアクセスで読み出し、あたかもジュークボックスのようにユーザ所望の順番で再生して出力することも可能である。
【００３０】
チューナ部３２は、例えばＡＭ、ＦＭラジオチューナであって、ＣＰＵ２０の制御に基づいてアンテナ３３で受信した放送信号を復調し、その結果を放送音声としてオーディオデータ処理部３０を介してスピーカ３１から出力するようになされている。
【００３１】
リアルタイムクロック３４は、現在時刻、日付及び曜日等を含んだ時刻情報を生成する回路であり、この時刻情報をＣＰＵ２０からの要求に応じて当該ＣＰＵ２０に供給するようになされている。すなわちＣＰＵ２０は、現在時刻、日付及び曜日等に関する処理を、このリアルタイムクロック３４から得られる時刻情報に基づいて実行するようになされている。
【００３２】
またＣＰＵ２０は、操作入力部２５を介してメールアプリケーションの起動命令が入力されると、当該起動命令に応じてメールアプリケーションをハードディスクドライブ１２から読み出して起動することによりメール確認処理を開始し、設定された時間間隔おきに通信処理部３５及びネットワークインターフェース３６を順次介してメールサーバ４に件数確認信号を送信し、その結果得られるメール件数情報や電子メール等を当該ネットワークインターフェース３６及び通信処理部３５を順次介して受信するようになされている。
【００３３】
さらにこのときＣＰＵ２０は、図４に示すメールウインドウ４０をディスプレイ２７の表示領域２７Ａ上に表示させる。このメールウインドウ４０は、アイコン表示部４１、メール一覧表示部４２及びメール内容表示部４３から構成される。
【００３４】
アイコン表示部４１には新規作成アイコン４１Ａ、メール確認アイコン４１Ｂ及び表示切換アイコン４１Ｃが表示される。そしてＣＰＵ２０は、新規作成アイコン４１Ａが操作入力部２５を介して押下されたことを認識すると、電子メールを作成して送信するための所定ウインドウ（図示せず）を表示領域２７Ａ上に表示するようになされており、またメール確認アイコン４１Ｂが押下されたことを認識すると、押下されたタイミングでメール確認処理を実行するようになされている。
【００３５】
さらにＣＰＵ２０は、表示切換アイコン４１Ｃが押下されたことを認識すると、メール一覧表示部４２及びメール内容表示部４３の表示を送信メールの表示から受信メールの表示へ、またはその逆へ切り換えるようになされている。
【００３６】
このメール一覧表示部４２には、受信メールの表示時において、メールサーバ４から得られたメール件数情報に基づく電子メールの件数（以下、これを確認件数と呼ぶ）と、メールサーバ４から受信した電子メールの題名の一覧とが表示されるようになされており、また送信メールの表示時においては、送信した電子メールの件数、及び題名の一覧とが表示される。
【００３７】
またメール内容表示部４３には、受信及び送信した電子メールの内容が表示されるようになされている。なお、図４に示すメールウインドウ４０においては、受信メールの表示時である。
【００３８】
さらに、このメールウインドウ４０の右隅には、起動中のメールアプリケーションをアクティブから非アクティブに切り換えるための状態切換ボタン４４及びメールアプリケーションを終了するための終了ボタン４５が設けられている。
【００３９】
なお、この場合のアクティブとは、ユーザによってメールウインドウ４０が選択された状態であり、非アクティブとはメールウインドウ４０が選択されていない状態であることを示すものとする。
【００４０】
ＣＰＵ２０は、状態切換ボタン４４が押下されたことを認識すると、図５に示すようにメールウインドウ４０を閉じて、代わりに非アクティブアイコン４６を表示領域２７Ａの左隅に表示するようになされている。この非アクティブアイコン４６には、電子メールの確認件数のみが表示されるようになされており、電子メールが何件届いているかをユーザに認識させ得るようになされている。
【００４１】
このときＣＰＵ２０は、メールウインドウ４０は表示しないものの、メールアプリケーションをバックグラウンドで起動し続けるようになされている。そしてＣＰＵ２０は、非アクティブアイコン４６が押下されたことを認識すると、ユーザによってメールウインドウ４０が選択されたと判断し、再び図４に示すメールウインドウ４０を表示して、メールアプリケーションをアクティブにするようになされている。
【００４２】
またＣＰＵ２０は、メールウインドウ４０の終了ボタン４５が押下されたことを認識すると、起動中のメールアプリケーションを終了させるようになされている。
【００４３】
（１−４）メール確認間隔調整処理
本実施におけるメール送受信端末２は、電子メールの確認件数や、メールアプリケーションがアクティブである時間、メール確認アイコン４１Ｂに対する操作の有無といったメール確認処理の処理状況に応じてメール確認間隔を調整するメール確認間隔調整機能を有しており、以下、このメール確認間隔調整機能におけるメール確認間隔調整処理について、図６のフローチャートを用いて説明する。
【００４４】
メール送受信端末２のＣＰＵ２０は、メールアプリケーションの起動命令が入力されると、ＲＯＭ２２から読み出したメール確認間隔調整プログラムに従ってメール確認間隔調整処理手順ＲＴ１を実行する。
【００４５】
ここでメール送受信端末２には初期設定としてメール確認間隔が例えば１０分に設定されており、ＣＰＵ２０は、メール確認間隔調整処理手順ＲＴ１を実行すると、ステップＳＰ１においてメール確認間隔（例えば１０分）経過後、メールサーバ４に対して最初のメール確認処理を行う。これによりＣＰＵ２０は、メールサーバ４からメール件数情報を取得し、次のステップＳＰ２に移る。
【００４６】
ステップＳＰ２においてＣＰＵ２０は、ステップＳＰ１で得られたメール件数情報に基づいて、メールサーバ４に電子メールがＮ件（例えば５件）以上届いているか否かを判断する。ここで肯定結果を得ると、このことは現在の時間帯が電子メールの確認件数が多くなる時間帯であることを表しており、このときＣＰＵ２０は、ステップＳＰ３に移って、次回のメール確認間隔を今回のメール確認間隔（例えば１０分）からｔ１分（例えば２分）減らした時間間隔に設定し、次のステップＳＰ５に移る。
【００４７】
これに対してステップＳＰ２において否定結果を得ると、このことは現在の時間帯が電子メールの確認件数が少なくなる時間帯であることを表しており、このときＣＰＵ２０は、ステップＳＰ４に移って、次回のメール確認間隔を今回のメール確認間隔にｔ１分（例えば２分）追加した時間間隔に設定し、次のステップＳＰ５に移る。
【００４８】
このようにＣＰＵ２０は、メール確認処理を行った際のメールサーバ４に届いている電子メールの件数（すなわち確認件数）に基づいて、その時間帯が電子メールの確認件数が多くなる時間帯であるか、あるいは少なくなる時間帯であるかを判断し、確認件数が多くなる時間帯であると判断した場合にはメール確認間隔を短くし、確認件数が少なくなる時間帯であると判断した場合にはメール確認間隔を長くするようにしたことにより、その時間帯の確認件数に応じたメール確認間隔でメール確認処理を行うことができるので、一段と効率良くメール確認処理を行うことができる。
【００４９】
ステップＳＰ５においてＣＰＵ２０は、今回のメール確認間隔（例えば１０分）の間にメールアプリケーションがアクティブであった時間の割合がＸ％（例えば５０％）以上であったか否かを判断する。
【００５０】
ここで肯定結果を得ると、このことは現在の時間帯がユーザによって電子メールが利用される確率の高い時間帯であることを表しており、このときＣＰＵ２０は、ステップＳＰ６に移り、次回のメール確認間隔をステップＳＰ３またはステップＳＰ４で設定したメール確認間隔からさらにｔ２分（例えば２分）減らした時間間隔に設定し、次のステップＳＰ８に移る。
【００５１】
これに対してステップＳＰ５において否定結果を得ると、このことは現在の時間帯がユーザによって電子メールが利用される確率の低い時間帯であることを表しており、このときＣＰＵ２０は、ステップＳＰ７に移り、次回のメール確認間隔を、ステップＳＰ３またはステップＳＰ４で設定したメール確認間隔にさらにｔ２分（例えば２分）追加した時間間隔に設定し、次のステップＳＰ８に移る。
【００５２】
このようにＣＰＵ２０は、メール確認間隔の間のメールアプリケーションがアクティブである時間に基づいて、その時間帯がユーザによって電子メールが利用される確率が高い時間帯であるか、あるいは低い時間帯であるかを判断し、確率の高い時間帯であると判断した場合にはメール確認間隔を短くし、確率の低い時間帯であると判断した場合にはメール確認間隔を長くするようにしたことにより、その時間帯の電子メールの利用率に応じたメール確認間隔でメール確認処理を行うことができるので、一段と効率良くメール確認処理を行うことができる。
【００５３】
ステップＳＰ８においてＣＰＵ２０は、今回のメール確認間隔（例えば１０分）の間にユーザによってメール確認アイコン４１Ｂを押下する手動のメール確認操作が行われたか否かを判断する。
【００５４】
ここで肯定結果を得ると、このことは現在の時間帯が、ユーザが電子メールを気にしている時間帯であることを表しており、このときＣＰＵ２０は、ステップＳＰ９に移り、次回のメール確認間隔をステップＳＰ６またはステップＳＰ７で設定したメール確認間隔にさらにｔ３分（例えば２分）追加した時間間隔に設定して、再びステップＳＰ１に戻る。
【００５５】
これに対してステップＳＰ８において否定結果を得ると、このことは現在の時間帯が、ユーザが電子メールを気にしていない時間帯であることを表しており、このときＣＰＵ２０は、そのまま再びステップＳＰ１に戻る。
【００５６】
このようにＣＰＵ２０は、メール確認間隔の間のメール確認アイコン４１Ｂに対する操作の有無に基づいて、その時間帯が、ユーザが電子メールを気にしている時間帯であるか、あるいは気にしていない時間帯であるかを判断し、気にしている時間帯であると判断した場合にはメール確認間隔を短くし、気にしていない時間帯であると判断した場合にはメール確認間隔を長くするようにしたことにより、その時間帯のユーザによる電子メールの注目度に応じたメール確認間隔でメール確認処理を行うことができるので、一段と効率良くメール確認処理を行うことができる。
【００５７】
以降、ＣＰＵ２０は、ステップＳＰ１からステップＳＰ９までの処理を繰り返し行うようになされており、メール確認処理を行う毎に、電子メールの確認件数、メールアプリケーションがアクティブである時間、及びメール確認アイコン４１Ｂに対する操作の有無といったメール確認処理の処理状況を認識し、当該処理状況に応じてメール確認間隔を調整するようになされている。
【００５８】
（１−５）動作及び効果
以上の構成において、メール送受信端末２は、メール確認処理を行う毎に、電子メールの確認件数、メールアプリケーションがアクティブである時間、及びメール確認アイコン４１Ｂに対する操作の有無といったメール確認処理の処理状況を認識し、その都度、当該処理状況に応じてメール確認間隔を調整する。
【００５９】
かくしてメール送受信端末２は、メール確認処理の処理状況に応じたメール確認間隔でメール確認処理を実行することができるので、一段と効率良く電子メールの件数を確認することができる。
【００６０】
またこの結果、メール送受信端末２は、メールがほとんど届かないような時間帯にメール確認処理を実行するような無駄な処理を行わないので、自身のＣＰＵ２０の負荷や、ネットワーク３の負荷、メールサーバ４の負荷等を、一段と低減することができる。
【００６１】
以上の構成によればメール送受信端末２は、メール確認処理の処理状況に応じてメール確認間隔を調整するようにしたことにより、当該処理状況に応じたメール確認間隔でメール確認処理を実行することができる。
【００６２】
かくしてメール送受信端末２は、予め設定されたメール確認間隔でメール確認処理を実行するのと比して一段と効率良く電子メールの件数を確認することができる。
【００６３】
なお上述の第１の実施の形態においては、メールアプリケーションがアクティブである時間に基づいて、その時間帯がユーザによって電子メールが利用される確率が高い時間帯であるか、あるいは低い時間帯であるかを判断するようにした場合について述べたが、本発明はこれに限らず、メールアプリケーションが起動している時間に基づいて、その時間帯がユーザによって電子メールが利用される確率が高い時間帯であるか、あるいは低い時間帯であるかを判断するようにしてもよい。
【００６４】
また上述の第１の実施の形態においては、メール確認アイコン４１Ｂに対する操作の有無に基づいて、その時間帯が、ユーザが電子メールを気にしている時間帯であるか、あるいは気にしていない時間帯であるかを判断するようにした場合について述べたが、本発明はこれに限らず、メール確認アイコン４１Ｂが押下された回数に基づいて、その時間帯が、ユーザが電子メールを気にしている時間帯であるか、あるいは気にしていない時間帯であるかを判断するようにしてもよい。
【００６５】
すなわち、例えばメール確認アイコン４１Ｂがメール確認間隔の間に３回以上押下された場合には、その時間帯が、ユーザが電子メールを気にしている時間帯であると判断し、３回未満であった場合には、その時間帯が、ユーザが電子メールを気にしていない時間帯であると判断してもよい。
【００６６】
さらに上述の第１の実施の形態においては、メール確認手段、調整手段及び制御手段としてのＣＰＵ２０、制御手段としての操作入力部２５によってメール確認装置及び情報処理装置としてのメール送受信端末２を構成するようにした場合について述べたが、本発明はこれに限らず、この他種々の回路構成でメール送受信端末２を構成するようにしてもよい。
【００６７】
（２）第２の実施の形態
（２−１）ネットワーシステムの全体構成
図１との対応部分に同一符号を付して示す図７において、ネットワークシステム５０は、第１の実施の形態におけるメール送受信端末２の代わりにメール送受信端末５１がネットワーク３を介してメールサーバ４と接続されている。
【００６８】
このメール送受信端末５１は、メール送受信端末２と同様に電子メールの送受信機能を有しており、またメール確認処理の処理状況を時刻毎に学習し、その学習結果に基づいてメール確認間隔を自動的に調整するメール確認間隔調整プログラム（後述する）を実装している。
【００６９】
メールサーバ４は、第１の実施の形態の回路構成（図２）と同等の回路構成を有している。またメール送受信端末５１は、図３との対応部分に同一符号を付して示す図８に示すように、第１の実施の形態におけるＣＰＵ２０及びＲＯＭ２２の変わりにそれぞれＣＰＵ６０及びＲＯＭ６１を有しており、ＣＰＵ６０がＲＯＭ６１に記憶されている基本プログラムやメール確認間隔調整プログラム等の各種プログラムをバス２１を介してＲＡＭ２３に適宜展開し、これを実行することにより、全体を制御すると共に、後述するメール確認間隔調整処理やユーザからの入出力操作に応じた各種処理を実行するようなされている。
【００７０】
（２−２）メール確認間隔調整処理
本実施の形態におけるメール送受信端末５１は、メール確認処理の処理状況を時刻毎に学習し、その学習結果に基づいてメール確認間隔を自動的に調整するメール確認間隔調整機能を有しており、以下、このメール確認間隔調整機能におけるメール確認間隔調整処理について、図９のフローチャートを用いて説明する。
【００７１】
メール送受信端末５１のＣＰＵ６０は、メールアプリケーションの起動命令が入力されると、ＲＯＭ６１から読み出したメール確認間隔調整プログラムに従ってメール確認間隔調整処理手順ＲＴ２を実行する。
【００７２】
ＣＰＵ６０は、メール確認間隔調整処理手順ＲＴ２を実行すると、ステップＳＰ２０においてリアルタイムクロック２３から現在の時刻及び日付を取得し、これをハードディスクドライブ２４に記録し、次のサブルーチンＳＲＴ１に移る。
【００７３】
このサブルーチンＳＲＴ１は、第１の実施の形態におけるメール確認間隔調整処理手順ＲＴ１（図６）のステップＳＰ１からステップＳＰ９までの処理と同等の処理を行うルーチンである。従ってＣＰＵ６０は、サブルーチンＳＲＴ１において、電子メールの確認件数、メールアプリケーションがアクティブである時間、及びメール確認アイコン４１Ｂに対する操作の有無といったメール確認処理の処理状況を認識し、当該処理状況に応じてメール確認間隔を調整して次のステップＳＰ２１に移る。
【００７４】
ステップＳＰ２１においてＣＰＵ６０は、サブルーチンＳＲＴ１で調整されたメール確認間隔とそのときの時刻とを対応付け、これをハードディスクドライブ２４に予め生成されている調整履歴データＤ１（図１０）に書き込み、次のステップＳＰ２２に移る。
【００７５】
ステップＳＰ２２においてＣＰＵ６０は、調整履歴データＤ１に１時間分のメール確認間隔の履歴を書き込んだか否かを判断する。ここで否定結果を得ると、まだ調整履歴データＤ１に１時間分のメール確認間隔の履歴を書き込み終えていないことになり、このときＣＰＵ６０は、再びサブルーチンＳＲＴ１に戻り、サブルーチンＳＲＴ１からステップＳＰ２２までの処理を調整履歴データＤ１に１時間分の履歴を書き込み終えるまで繰り返し行う。
【００７６】
これに対してステップＳＰ２２において肯定結果を得ると、図１１に示すように、調整履歴データＤ１に例えば午後３時から午後４時までの１時間の間に調整したメール確認間隔の履歴が書き込まれたことになり、このときＣＰＵ６０は、次のステップＳＰ２３に移る。
【００７７】
ステップＳＰ２３においてＣＰＵ６０は、１時間分の履歴が書き込まれた調整履歴データＤ１をもとに、その１時間内のメール確認間隔の平均間隔を算出し、当該平均間隔とそのときの時刻とを対応付け、これをハードディスクドライブ２４に予め生成されている学習データＤ２（図１１）に書き込む。すなわち図１１に示すように例えば午後３時から午後４時までのメール確認間隔の平均間隔が１５分であったとすれば、午後３時と平均間隔１５分とを対応付けて学習データＤ２に書き込む。そしてＣＰＵ６０は、調整履歴データＤ１を初期化し、次のステップＳＰ２４に移る。
【００７８】
ステップＳＰ２４においてＣＰＵ６０は、ステップＳＰ２０で記憶した時刻及び日付をもとに、このメール確認間隔調整処理手順ＲＴ２を開始してから２４時間経過したか否かを判断する。ここで否定結果を得ると、このことはまだ学習データＤ２に２４時間分のメール確認間隔の平均間隔を書き込み終えていないことを表しており、このときＣＰＵ６０は、再びサブルーチンＳＲＴ１に戻り、サブルーチンＳＲＴ１からステップＳＰ２４までの処理を２４時間経過するまで繰り返し行う。
【００７９】
これに対してステップＳＰ２４において肯定結果を得ると、このことは学習データＤ２に２４時間分のメール確認間隔の平均間隔を書き込み終え、午前０：００から午後２３：００までの各時刻におけるメール確認間隔の平均間隔を学習し終えたことを表しており、このときＣＰＵ６０は、次のステップＳＰ２５に移る。
【００８０】
このようにＣＰＵ６０は、サブルーチンＳＲＴ１からステップＳＰ２４までの処理を２４時間繰り返し行うことにより午前０：００から午後２３：００までの各時刻におけるメール確認間隔の平均間隔を算出して記録し、これにより各時刻におけるメール確認間隔の平均間隔を学習する（以下、このサブルーチンＳＲＴ１からステップＳＰ２４までの処理を学習処理と呼ぶ）。そして、ステップＳＰ２５以降の処理においては、この学習した平均間隔を用いてメール確認間隔を調整するようになされている。
【００８１】
すなわちステップＳＰ２５においてＣＰＵ６０は、このときの時刻に対応したメール確認間隔の平均間隔を学習データＤ２から読み出し、当該平均間隔を、このときの時刻のメール確認間隔として設定し、次のステップＳＰ２６に移る。
【００８２】
ステップＳＰ２６においてＣＰＵ６０は、ステップＳＰ２５で設定されたメール確認間隔毎にメール確認処理を行い、時刻が変わったら、再びステップＳＰ２５に戻って、その時刻に対応したメール確認間隔の平均間隔を学習データＤ２から読み出し、当該平均間隔を、その時刻のメール確認間隔として設定する。
【００８３】
このようにＣＰＵ６０は、学習処理で算出した各時刻におけるメール確認間隔の平均間隔を用いて、学習処理後の各時刻におけるメール確認間隔を自動的に調整するようなされている。
【００８４】
（２−３）動作及び効果
以上の構成において、メール送受信端末５１は、メール確認処理を行う毎に当該メール確認処理の処理状況に応じてメール確認間隔を調整すると共に、１時間毎に、その間に調整したメール確認間隔の平均間隔を算出し、当該平均間隔とそのときの時刻とを対応付けて学習データＤ２に書き込んで記録する。
【００８５】
そしてメール送受信端末５１は、平均間隔を算出してそのときの時刻と対応付けて記録する一連の学習処理を２４時間繰り返し行うことにより、午前０：００から午後２３：００までの各時刻におけるメール確認間隔の平均間隔を算出して記録し、この記録した平均間隔を用いて、学習処理後の各時刻におけるメール確認間隔を自動的に調整する。
【００８６】
かくしてメール送受信端末５１は、１日の各時刻におけるメール確認処理の処理状況に応じたメール確認間隔でメール確認処理を実行することができるので、一段と効率良く電子メールの件数を確認することができる。
【００８７】
またこの結果、メール送受信端末５１は、電子メールがほとんど届かないような時間帯にメール確認処理を実行するような無駄な処理を行わないので、ＣＰＵ２０の負荷や、ネットワーク３の負荷、メールサーバ４の負荷等を、一段と低減することができる。
【００８８】
以上の構成によればメール送受信端末５１は、１日の各時刻におけるメール確認処理の処理状況に応じてメール確認間隔を調整するようにしたことにより、各時刻における当該処理状況に応じたメール確認間隔でメール確認処理を実行することができる。
【００８９】
かくしてメール送受信端末５１は、予め設定されたメール確認間隔でメール確認処理を実行するのと比して一段と効率良く電子メールの件数を確認することができる。
【００９０】
なお上述の第２の実施の形態においては、１時間毎に、その間に調整したメール確認間隔の平均間隔を算出し、当該平均間隔とそのときの時刻とを対応付けてハードディスクドライブ２４に生成した学習データＤ２に書き込んで記録するようにした場合について述べたが、本発明はこれに限らず、所定時間毎（例えば３時間毎）に、その間に調整したメール確認間隔の平均間隔を算出し、当該平均間隔とそのときの時刻とを対応付けてハードディスクドライブ２４に生成した学習データＤ２に書き込んで記録するようにしてもよい。
【００９１】
また上述の第２の実施の形態においては、一連の学習処理を２４時間繰り返し行うことにより、午前０：００から午後２３：００までの各時刻におけるメール確認間隔の平均間隔を算出して記録するようにした場合について述べたが、本発明はこれに限らず、一連の学習処理を所定期間繰り返し行うことにより、午前０：００から午後２３：００までの各時刻におけるメール確認間隔の平均間隔を算出して記録するようにしてもよい。
【００９２】
すなわち、例えば学習処理を３日間（７２時間）繰り返し行うことにより、午前０：００から午後２３：００までの各時刻におけるメール確認間隔の平均間隔を３日分蓄積し、この３日分蓄積した平均間隔を用いて、学習処理後のメール確認間隔を自動的に調整するようにしてもよい。
【００９３】
このように学習処理を繰り返す時間を多くすれば、メール送受信端末５１の各時刻における処理状況に一段と応じたメール確認間隔を学習することができる。
【００９４】
さらに上述の第２の実施の形態においては、メール確認手段、調整手段、制御手段及び記録手段としてのＣＰＵ６０、記録手段としてのハードディスクドライブ２４、制御手段としての操作入力部２５によってメール確認装置及び情報処理装置としてのメール送受信端末５１を構成するようにした場合について述べたが、本発明はこれに限らず、この他種々の回路構成でメール送受信端末５１を構成するようにしてもよい。
【００９５】
（３）第３の実施の形態
（３−１）ネットワークシステムの全体構成
図１との対応部分に同一符号を付して示す図１２において、ネットワークシステム７０は、第１の実施の形態におけるメール送受信端末２の代わりにメール送受信端末７１がネットワーク３を介してメールサーバ４と接続されている。
【００９６】
このメール送受信端末７１は、メール送受信端末２と同様に電子メールの送受信機能を有しており、またメール確認処理の処理状況を曜日及び時刻毎に学習し、その学習結果に基づいてメール確認間隔を自動的に調整するメール確認間隔調整プログラム（後述する）を実装している。
【００９７】
メールサーバ４は、第１の実施の形態の回路構成（図２）と同等の回路構成を有している。またメール送受信端末７１は、図３との対応部分に同一符号を付して示す図１３に示すように、第１の実施の形態におけるＣＰＵ２０及びＲＯＭ２２の変わりにそれぞれＣＰＵ８０及びＲＯＭ８１を有しており、ＣＰＵ８０がＲＯＭ８１に記憶されている基本プログラムやメール確認間隔調整プログラム等の各種プログラムをバス２１を介してＲＡＭ２３に適宜展開し、これを実行することにより、全体を制御すると共に、後述するメール確認間隔調整処理やユーザからの入出力操作に応じた各種処理を実行するようなされている。
【００９８】
（３−２）メール確認間隔調整処理
本実施の形態におけるメール送受信端末７１は、メール確認間隔の処理状況を曜日及び時刻毎に学習し、その学習結果に基づいてメール確認間隔を自動的に調整するメール確認間隔調整機能を有しており、以下、このメール確認間隔調整機能におけるメール確認間隔調整処理について、図１４のフローチャートを用いて説明する。
【００９９】
メール送受信端末７１のＣＰＵ８０は、メールアプリケーションの起動命令が入力されると、ＲＯＭ８１から読み出したメール確認間隔調整プログラムに従ってメール確認間隔調整処理手順ＲＴ３を実行する。
【０１００】
ＣＰＵ８０は、メール確認間隔調整処理手順ＲＴ３を実行すると、ステップＳＰ３０においてリアルタイムクロック２３から現在の時刻、日付及び曜日を取得し、これをハードディスクドライブ２４に記録して次のサブルーチンＳＲＴ１に移る。
【０１０１】
このサブルーチンＳＲＴ１は、第１の実施の形態におけるメール確認間隔調整処理手順ＲＴ１（図６）のステップＳＰ１からステップＳＰ９までの処理と同等の処理を行うルーチンである。従ってＣＰＵ８０は、サブルーチンＳＲＴ１において、電子メールの確認件数、メールアプリケーションがアクティブである時間、及びメール確認アイコン４１Ｂに対する操作の有無といったメール確認処理の処理状況を認識し、当該処理状況に応じてメール確認間隔を調整して次のステップＳＰ３１に移る。
【０１０２】
ステップＳＰ３１においてＣＰＵ８０は、サブルーチンＳＲＴ１で調整されたメール確認間隔とそのときの曜日及び時刻とを対応付け、これをハードディスクドライブ２４に予め生成されている調整履歴データＤ３（図１５）に書き込み、次のステップＳＰ３２に移る。
【０１０３】
ステップＳＰ３２においてＣＰＵ８０は、調整履歴データＤ３に１時間分のメール確認間隔の履歴を書き込んだか否かを判断する。ここで否定結果を得ると、まだ調整履歴データＤ３に１時間分のメール確認間隔の履歴を書き込み終えていないことになり、このときＣＰＵ８０は、再びサブルーチンＳＲＴ１に戻り、サブルーチンＳＲＴ１からステップＳＰ３２までの処理を調整履歴データＤ３に１時間分の履歴を書き込み終えるまで繰り返し行う。
【０１０４】
これに対してステップＳＰ３２において肯定結果を得ると、図１６に示すように、調整履歴データＤ３に例えば月曜日の午後３時から午後４時までの１時間の間に調整したメール確認間隔の履歴が書き込まれたことになり、このときＣＰＵ８０は、次のステップＳＰ３３に移る。
【０１０５】
ステップＳＰ３３においてＣＰＵ８０は、１時間分の履歴が書き込まれた調整履歴データＤ３をもとに、その１時間内のメール確認間隔の平均間隔を算出し、当該平均間隔とそのときの時刻及び曜日とを対応付け、これをハードディスクドライブ２４に予め生成されている学習データＤ４（図１６）に書き込む。すなわち図１６に示すように例えば月曜日の午後３時から午後４時までのメール確認間隔の平均間隔が１５分であったとすれば、月曜日と午後３時及び平均間隔１５分とを対応付けて学習データＤ４に書き込む。そしてＣＰＵ８０は、調整履歴データＤ３を初期化し、次のステップＳＰ３４に移る。
【０１０６】
ステップＳＰ３４においてＣＰＵ８０は、ステップＳＰ３０で記憶した時刻、日付及び曜日をもとに、このメール確認間隔調整処理手順ＲＴ３を開始してから１週間経過したか否かを判断する。ここで否定結果を得ると、このことはまだ学習データＤ４に１週間分のメール確認間隔の平均間隔を書き込み終えていないことを表しており、このときＣＰＵ８０は、再びサブルーチンＳＲＴ１に戻り、サブルーチンＳＲＴ１からステップＳＰ３４までの処理を１週間経過するまで繰り返し行う。
【０１０７】
これに対してステップＳＰ３４において肯定結果を得ると、このことは学習データＤ４に１週間分のメール確認間隔の平均間隔を書き込み終え、月曜日から日曜日までの各時刻（午前０：００から午後２３：００）におけるメール確認間隔の平均間隔を学習し終えたことを表しており、このときＣＰＵ８０は、次のステップＳＰ３５に移る。
【０１０８】
このようにＣＰＵ８０は、サブルーチンＳＲＴ１からステップＳＰ３４までの処理を１週間繰り返し行うことにより月曜日から日曜日までの各時刻（午前０：００から午後２３：００）におけるメール確認間隔の平均間隔を算出して記録し、これにより各曜日及び時刻におけるメール確認間隔の平均間隔を学習する（以下、このサブルーチンＳＲＴ１からステップＳＰ３４までの処理を学習処理と呼ぶ）。そして、ステップＳＰ３５以降の処理においては、この学習した平均間隔を用いてメール確認間隔を調整するようになされている。
【０１０９】
すなわちステップＳＰ３５においてＣＰＵ８０は、このときの曜日及び時刻に対応したメール確認間隔の平均間隔を学習データＤ４から読み出し、当該平均間隔に基づいて、このときの曜日及び時刻のメール確認間隔を設定し、次のステップＳＰ３６に移る。
【０１１０】
ステップＳＰ３６においてＣＰＵ８０は、ステップＳＰ３５で設定されたメール確認間隔毎にメール確認処理を行い、曜日及び時刻が変わったら、再びステップＳＰ３５に戻って、その曜日及び時刻に対応したメール確認間隔の平均間隔を学習データＤ４から読み出し、当該平均間隔に基づいて、その曜日及び時刻のメール確認間隔を設定する。
【０１１１】
このようにＣＰＵ８０は、学習処理で算出した各曜日及び時刻におけるメール確認間隔の平均間隔を用いて、学習処理後の各曜日及び時刻におけるメール確認間隔を自動的に調整するようなされている。
【０１１２】
（３−３）動作及び効果
以上の構成において、メール送受信端末７１は、メール確認処理を行う毎に当該メール確認処理の処理状況に応じてメール確認間隔を調整すると共に、１時間毎に、その間に調整したメール確認間隔の平均間隔を算出し、当該平均間隔とそのときの曜日及び時刻とを対応付けて学習データＤ２に書き込んで記録する。
【０１１３】
そしてメール送受信端末７１は、平均間隔を算出してそのときの曜日及び時刻と対応付けて記録する一連の学習処理を１週間繰り返し行うことにより、月曜日から日曜日までの各時刻（午前０：００から午後２３：００）におけるメール確認間隔の平均間隔を算出して記録し、この記録した平均間隔を用いて、学習処理後の各曜日および時刻におけるメール確認間隔を自動的に調整する。
【０１１４】
かくしてメール送受信端末７１は、１週間の各曜日及び時刻におけるメール確認処理の処理状況に応じたメール確認間隔でメール確認処理を実行することができるので、一段と効率良く電子メールの件数を確認することができる。
【０１１５】
またこの結果、メール送受信端末７１は、メールがほとんど届かないような曜日及び時間帯にメール確認処理を実行するような無駄な処理を行わないので、ＣＰＵ８０の負荷や、ネットワーク３の負荷、メールサーバ４の負荷等を、一段と低減することができる。
【０１１６】
以上の構成によればメール送受信端末７１は、１週間の各曜日及び時刻におけるメール確認処理の処理状況に応じてメール確認間隔を調整するようにしたことにより、各曜日及び時刻毎の当該処理状況に応じたメール確認間隔でメール確認処理を実行することができる。
【０１１７】
かくしてメール送受信端末７１は、予め設定されたメール確認間隔でメール確認処理を実行するのと比して一段と効率良く電子メールの件数を確認することができる。
【０１１８】
なお上述の第３の実施の形態においては、１時間毎に、その間に調整したメール確認間隔の平均間隔を算出し、当該平均間隔とそのときの時刻とを対応付けてハードディスクドライブ２４に生成した学習データＤ４に書き込んで記録するようにした場合について述べたが、本発明はこれに限らず、所定時間毎（例えば３時間毎）に、その間に調整したメール確認間隔の平均間隔を算出し、当該平均間隔とそのときの時刻とを対応付けてハードディスクドライブ２４に生成した学習データＤ４に書き込んで記録するようにしてもよい。
【０１１９】
また上述の第３の実施の形態においては、一連の学習処理を１週間繰り返し行うことにより、各曜日の各時刻におけるメール確認間隔の平均間隔を算出して記録するようにした場合について述べたが、本発明はこれに限らず、一連の学習処理を所定期間繰り返し行うことにより、各曜日の各時刻におけるメール確認間隔の平均間隔を算出して記録するようにしてもよい。
【０１２０】
すなわち、例えば学習処理を３週間繰り返し行うことにより、各曜日の各時刻におけるメール確認間隔の平均間隔を３週間分蓄積し、この３週間分蓄積した平均間隔に基づいて、学習処理後のメール確認間隔を自動的に設定するようにしてもよい。
【０１２１】
このように学習処理を繰り返す時間を多くすれば、メール送受信端末７１の各曜日及び時刻における処理状況に一段と応じたメール確認間隔でメール確認処理を実行することができる。
【０１２２】
さらに上述の第３の実施の形態においては、メール確認手段、調整手段、制御手段及び記録手段としてのＣＰＵ８０、記録手段としてのハードディスクドライブ２４、制御手段としての操作入力部２５によってメール受信装置及び情報処理装置としてのメール送受信端末７１を構成するようにした場合について述べたが、本発明はこれに限らず、この他種々の回路構成でメール送受信端末７１を構成するようにしてもよい。
【０１２３】
（４）他の実施の形態
なお上述の第２及び第３の実施の形態においては、メール確認間隔の平均間隔を曜日や時刻と対応付けて記録し、当該平均間隔を用いて曜日や時刻毎にメール確認間隔を調整するようにした場合について述べたが、本発明はこれに限らず、例えばメール確認間隔の平均間隔を日付及び時刻に対応付けて記録し、当該平均間隔をもとに日付及び時刻毎にメール確認間隔を調整するようにしてもよい。
【０１２４】
また上述の第２及び第３の実施の形態においては、１時間毎にメール確認間隔の平均間隔を算出して記録した後、調整履歴データＤ１及びＤ３を初期化するようにした場合について述べたが、本発明はこれに限らず、当該調整履歴データＤ１及びＤ３を初期化せずに、蓄積するようにしてもよい。
【０１２５】
また上述の第１、第２及び第３の実施の形態においては、メール確認アイコン４１Ｂが押下されると、そのタイミングでメール確認処理を実行するようにした場合について述べたが、本発明はこれに限らず、例えば、リモートコントローラに予めメール確認ボタンを設けておき、当該メール確認ボタンが押下されると、そのタイミングでメール確認処理を実行するようにしてもよい。
【０１２６】
さらに上述の第１、第２及び第３の実施の形態においては、メールアプリケーションの起動命令が入力されると、メールアプリケーションを起動してメール確認間隔調整処理手順ＲＴ１、ＲＴ２及びＲＴ３をそれぞれ実行するようにした場合について述べたが、本発明はこれに限らず、メール送受信端末２、５１、７１の電源が投入されると、自動的にメールアプリケーションを起動してメール確認間隔調整処理手順ＲＴ１、ＲＴ２及びＲＴ３をそれぞれ実行するようにしてもよい。
【産業上の利用可能性】
【０１２７】
本発明は、例えば電子メールの件数を確認する機能を有するメール確認装置に利用することができる。
【図面の簡単な説明】
【０１２８】
【図１】第１の実施の形態におけるネットワークシステムの構成を示す略線図である。
【図２】第１の実施の形態におけるメールサーバの回路構成を示す略線図である。
【図３】第１の実施の形態におけるメール送受信端末の回路構成を示す略線図である。
【図４】メールアプリケーションの起動（アクティブ時）を示す略線図である。
【図５】メールアプリケーションの起動（非アクティブ時）を示す略線図である。
【図６】第１の実施の形態におけるメール確認間隔調整処理手順を示すフローチャートである。
【図７】第２の実施の形態におけるネットワークシステムの構成を示す略線図である。
【図８】第２の実施の形態におけるメール送受信端末の回路構成を示す略線図である。
【図９】第２の実施の形態におけるメール確認間隔調整処理手順（時刻毎）を示すフローチャートである。
【図１０】第２の実施の形態における調整履歴データの構成を示す略線図である。
【図１１】第２の実施の形態における平均間隔データの構成を示す略線図である。
【図１２】第３の実施の形態におけるネットワークシステムの構成を示す略線図である。
【図１３】第３の実施の形態におけるメール送受信端末の回路構成を示す略線図である。
【図１４】第３の実施の形態におけるメール確認間隔調整処理手順（曜日及び時刻毎）を示すフローチャートである。
【図１５】第３の実施の形態における調整履歴データの構成を示す略線図である。
【図１６】第３の実施の形態における平均間隔データの構成を示す略線図である。
【符号の説明】
【０１２９】
１……ネットワークシステム、２、５１、７１……メール送受信端末、３……ネットワーク、４……メールサーバ、２０、６０、８０……ＣＰＵ、２２、６１、８１……ＲＯＭ、２４……ハードディスクドライブ、２５……操作入力部、Ｄ１、Ｄ２……調整履歴データ、Ｄ３，Ｄ４……平均間隔データ。
【図１】
2005149419.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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