(57)【要約】【課題】  加熱源の取付けとシールが簡単かつ確実に行えるようにする。【解決手段】  湯沸し容器１と、この湯沸し容器１を着脱できるように載置して加熱源４により加熱し湯沸しや貯湯に供する本体３とを備えた電気湯沸し器の加熱源４の取付け方法において、加熱源４とそれを保持する本体３の保持面３ｈとを、それらの間で液状またはペースト状のシール材１２を硬化させることにより接着して加熱源４を本体３に取り付けるのと同時に、双方間をシールすることにより、上記の目的を達成する。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
湯沸し容器と、この湯沸し容器を着脱できるように載置して加熱源により加熱し湯沸しや貯湯に供する本体とを備えた電気湯沸し器の加熱源取付け方法において、
加熱源とそれを保持する本体の保持面とを、それらの間で液状またはペースト状のシール材を硬化させることにより接着して加熱源を本体に取付けるのと同時に、双方間をシールすることを特徴とする電気湯沸し器の加熱源取付け方法。
【請求項２】
シール材は保持面に形成した凸条の内側に沿って供与してから、加熱源を前記凸条の上に載置ないしは圧接させ、その後シール材の硬化を図る請求項１に記載の電気湯沸し器の加熱源取付け方法。
【請求項３】
湯沸し容器と、この湯沸し容器を着脱できるように載置して加熱源により加熱し湯沸しや貯湯に供する本体とを備えた電気湯沸し器において、
加熱源と本体の保持面とが、それらの間に液状またはペースト状で供与して硬化させたシール材によって接着され、かつシールされていることを特徴とする電気湯沸し器。
【請求項４】
シール材による接着およびシールは、保持面に設けられて加熱源を当てがい支持する凸条の内側で行っている請求項３に記載の電気湯沸し器。
【請求項５】
凸条の外側に保持面と加熱源との間の予備空間が設けられている請求項４に記載の電気湯沸し器。
【請求項６】
予備空間は保持面における前記凸条と、この凸条の外側に設けた今１つの凸条との間で形成している請求項５に記載の電気湯沸し器。
【請求項７】
シール材は硬化後に弾性を示す材料よりなる請求項１〜６のいずれか１項に記載の電気湯沸し器。
【請求項８】
加熱源は発熱体を内蔵して封止してある請求項３〜７のいずれか１項に記載の電気湯沸し器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は単独で取り扱える湯沸し容器を利用して加熱源により加熱する簡易な電気湯沸し器に好適な電気湯沸し器の加熱源取付け方法とそれによる電気湯沸し器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
外装ケースに収容した内容器を外装ケース側に装備したヒータを埋設した熱盤で加熱し湯沸しを行う一般的な電気ポットにおいて内容器を着脱して単独に取り扱えるようにしたもの（例えば、特許文献１参照。）に対し、単独で取り扱える一重の容器を利用してヒータを埋設した熱盤により加熱して湯沸しを行い、薬効成分の抽出に供する煎茶用ポットも知られている（例えば、特許文献２参照。）。このものは、容器としてガラス製のサーバを用い、ヒータを内蔵した本体の上に前記サーバを着脱できるように載置することにより加熱できるようにしたもので、容器をそれよりも大きな本体の凹部内に安定に嵌め合せて載置する形態をなしている。薬効成分の抽出は、サーバに装着した蓋にお茶や薬効材料などの抽出材料を収容するフィルタユニットを湯面よりも上になるように支持しておき、湯気が薬効材料に接触して蒸らすことにより行い、抽出した薬効成分が湯内に落ち溶け込むようにしている。
【特許文献１】特開平  ６−２９６５５５号公報
【特許文献２】特開平  ８−２７５９８９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
ところで、特許文献１に記載のものは湯沸し容器となる内容器は一重構造で単独にて取り扱えるものの、ヒータを内蔵し、かつ内容器を収容する外装体との組合せ構造になるので、電気ポット全体としては容量に対するかさ張りが大きいし、重い。このため、纏まった日程での旅行や出張の際に携えるには到底向かない。また、特許文献２に記載のものは容器が単独で取り扱えるものの、全体としては、まだ、かさ張りが大きく、かつ重いので、携えにくい。また、それらは、容器の取り外しによりヒータなどが露出するので誤って冠水することがあることに対し、その製品レベルから多くの場合電気装備品に対する十分な防水構造が採られる。
【０００４】
しかし、さらなるコンパクト化や簡易化を図ろうとすると、ヒータの取付けおよびシールの構造がネックになってくる。本発明者等は種々な実験と検討を重ね、それの解決策を見出した。
【０００５】
本発明の目的は、上記のような新たな知見に基づき、加熱源の取付けとシールが簡単かつ確実に行える電気湯沸し器の加熱源取付け方法とそれによる電気湯沸し器を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記の目的を達成するために、本発明の電気湯沸し器の加熱源取付け方法は、湯沸し容器と、この湯沸し容器を着脱できるように載置して加熱源により加熱し湯沸しや貯湯に供する本体とを備えた電気湯沸し器の加熱源取付け方法において、加熱源とそれを保持する本体の保持面とを、それらの間で液状またはペースト状のシール材を硬化させることにより接着して加熱源を本体に取り付けるのと同時に、双方間をシールすることを主たる特徴としている。
【０００７】
このような構成では、シール材は液状またはペースト状であることによる濡れ性や馴染み性にて本体の保持面および加熱源間の接着およびシール域をよく埋めるとともに密着し、それを硬化することにより本体の保持面および加熱源間をシール材の供与域に見合う範囲で接着するのと同時にシールすることができる。
【０００８】
シール材は保持面に形成した凸条の内側に沿って供与してから、加熱源を前記凸条の上に載置ないしは圧接させ、その後シール材の硬化を図る、さらなる構成では、
本体の保持面における凸条を案内にシール材を適正域に供与しやすく、しかも、凸条による外側への逃げ出し防止を図りながら、シール材の表面張力や粘度を利用した盛り上がりに対する加熱源が凸条に当接するまでの抑え代を利用して一定の接触幅および層厚を持った接着およびシールができる上、加熱源の保持面への支持高さを凸条により一定に規正することができる。
【０００９】
また、本発明の電気湯沸し器は、湯沸し容器と、この湯沸し容器を着脱できるように載置して加熱源により加熱し湯沸しや貯湯に供する本体とを備えた電気湯沸し器において、
加熱源と本体の保持面とが、それらの間に液状またはペースト状で供与して硬化させたシール材によって接着され、かつシールされていることを主たる特徴としている。
【００１０】
このような構成では、本体に水の入った湯沸し容器を載置するなどしてヒータで加熱し湯沸しができ、沸かした湯は湯沸し容器を本体から持ち上げて単独で取り扱うことで自由に簡易に利用できる。このために、加熱源はシール材によって本体に接着されて一体となるのと同時に、本体とのシールも図られて、本体および加熱源間から本体内への水の侵入や漏れ入りを防止することができる。
【００１１】
シール材による接着およびシールが、保持面に設けられて加熱源を当てがい支持する凸条の内側で行っている、さらなる構成によれば、
本体の保持面における凸条を案内にシール材を適正域に供与しやすく、しかも、凸条による外側への逃げ出し防止を図りながら、シール材の表面張力や粘度を利用した盛り上がりに対する加熱源が凸条に当接するまでの抑え代にて一定の接触幅および層厚を持った接着およびシールができる上、加熱源の保持面への支持高さを凸条により一定とすることができる。
【００１２】
凸条の外側に保持面と加熱源との間の予備空間が設けられている、さらなる構成では、
本体外からの水は、凸条の外側に設けられた保持面と加熱源との間の予備空間に先ず入ってからしか、前記シール材による接着およびシール域には及ばないようにすることができる。
【００１３】
予備空間は保持面における前記凸条と、この凸条の外側に設けた今１つの凸条との間で形成している、さらなる構成では、
予備空間の外部からの水の入口側を、外側の凸条により加熱源との間で加熱源の凸条による高さ規正に影響なく絞ることができる。
【００１４】
シール材が硬化後に弾性を示す材料よりなる、さらなる構成では、
シール材は本体と加熱源との熱膨張差があっても自身の弾性によって吸収し、接着性も、シール性も損なわれない。
【００１５】
加熱源は発熱体を内蔵して封止してある、さらなる構成によれば、
それ自体が本体外に露出して湯沸し容器と直接接して効率良く加熱できるようにして、発熱体に水による問題が生じることはないし、万一にも本体の内側に水が侵入しても同様である。
【００１６】
本発明のそれ以上の目的および特徴は、以下の詳細な説明および図面の記載によって明らかになる。本発明の各特徴はそれ自体単独で、あるいは可能な限り種々な組合せで複合して採用することができる。
【発明の効果】
【００１７】
本発明の電気湯沸し器の加熱源取付け方法の主たる特徴によれば、液状またはペースト状のシール材の供与域に見合う範囲で加熱源を本体に接着するのと同時にシールするので、加熱源の取付けおよびシール構造および作業が簡略化し、低コスト化が図れる。
【００１８】
シール材は保持面に形成した凸条の内側に沿って供与してから、加熱源を前記凸条の上に載置ないしは圧接させ、その後シール材の硬化を図る、さらなる構成によれば、
シール材を適正域に供与しやすく、しかも、一定の接触幅および層厚を持った接着およびシールが確実にできる上、加熱源の保持面への支持高さが変動することはない。
【００１９】
また、本発明の電気湯沸し器の主たる特徴によれば、本体上で湯沸しができ、沸かした湯は湯沸し容器を単独で取り扱うことで自由に簡易に利用できる。特に、加熱源は本体への取付けと接着が簡易に低コストで実現し、本体と一体に取り扱われるのに冠水したり、何らかの理由で水が及んでも体内への水の侵入や漏れ入りを防止し、内蔵する電気装備品の安全が図れる。
【００２０】
凸条の外側に保持面と加熱源との間の予備空間が設けられている、さらなる構成によれば、
本体外からの水が先ず予備空間に通じ接着およびシール域に及ぶのを緩和することができる。
【００２１】
予備空間が保持面における前記凸条と、この凸条の外側に設けた今１つの凸条との間で形成している、さらなる構成によれば、
予備空間の入口側を他に問題なく絞って予備空間への水の侵入自体を抑制できる。
【００２２】
シール材が硬化後に弾性を示す材料よりなる、さらなる構成によれば、
本体と加熱源との熱膨張差によっても接着性およびシール性のいずれも損なわれず、耐久性が向上する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２３】
以下、本発明の実施の形態について図１〜図６を参照しながら詳細に説明し、本発明の理解に供する。なお、以下の説明および図示は本発明の具体例を示すものであって、特許請求の範囲の記載内容を限定するものではない。
【００２４】
本実施の形態の電気湯沸し器は図１に示すように、湯沸し容器１と、支持面２へ定置する定置部３ａ、および湯沸し容器１を着脱できるように載置して湯沸しや貯湯に供する容器載置部３ｂを持った本体３と、容器載置部３ｂに載置される湯沸し容器１を加熱する加熱源としてのヒータ４と、湯沸し容器１の上端開口１ａを閉じる蓋体５と、を備えている。特に、湯沸し容器１はそれと図３に示すように分離した本体３を、例えば図２に示すように前記ヒータ４を含む電気装備品６ないし電気装備部７とともに収容できるようにしている。湯沸し容器１はヒータ４からの熱伝導に有利なアルミニウム製の一重容器としてあり、上端開口１ａは外向きの縁巻部によって形成している。本体３は成形性、断熱性、絶縁性に優れる点から合成樹脂製としているが、耐熱性、難燃性のあるフェノール樹脂製として使用の安全と耐久性の向上を図っている。ヒータ４は本体３に一体に装備されてもよいし、別体のものを着脱できるようにして設けられてもよいが、湯沸し容器１との間の熱伝導のためにアルミニウム製の外装ケース４ａ内に発熱体４ｂを収容したものとしてあり、湯沸し容器１との例えば図１に示すような直接接触を図って加熱し湯沸しを行うようにしてある。蓋体５は耐熱性があればよいがフェノール樹脂としてある。
【００２５】
このような本実施の形態の電気湯沸し器では、図１に示すように、定置部３ａにて支持面２上に定置した本体３の容器載置部３ｂに水の入った湯沸し容器１を載置するなどしてヒータ４で加熱することにより、蓋体５により熱や蒸気の無制限な発散を抑え、異物の侵入を防止する状態での湯沸しができる。沸かした湯は湯沸し容器１を図３に示すように本体３から持ち上げて単独で取り扱うことで自由に簡易に利用できる。このような使用のために湯沸し容器１の上端開口１ａの前部に嘴状にした注ぎ口１ｂを形成し、蓋体５の前部に注ぎ口１ｂを適度に開口させる切り欠き５ａなどを形成し、蓋体５を施したまま湯を注ぎ出せるようにしている。また、蓋体５を施したままでも注ぎ口１ｂは湯沸し時の蒸気放出部ともなる。ここで、本体３は湯沸し容器１の容量に対して湯沸し容器１の載置とヒータ４による加熱ができる必要最小限の大きさにすればよく、図示する例では湯沸し容器１に対しほぼ面一に連続する形状および大きさ、あるいはそれよりも若干小さめにするなど、使用時の全体のボリュームが極限までスリム化でき、これだけでも収納や携行に便利になる。
【００２６】
また、湯沸し容器１は本体３および蓋体５とともに、図３に示すような平面より見て前後方向に細長く、さらにかさ張らない形態としてあって、収納や携行により便利なものとなっている。これに併せ、湯沸し容器１の後部には図３に実線で示すように湯沸し容器１の後部胴まわりに沿う格納位置と、図３に仮想線で示す把持位置との間で可動なハンドル１１を設けてあり、格納時にかさ張らず収納や携行の邪魔にならないハンドル１１を起こして把持することで湯沸し容器１を重量バランスよく支持し、また姿勢を容易に制御し簡単かつ確実に取り扱えるようにしている。なお、ハンドル１１は湯沸し容器１に対して着脱できるようにし、不使用時湯沸し容器１から取り外して本体３などと共に湯沸し容器１内に収納するようにもできる。
【００２７】
ヒータ４を本体３に一体に装備したことに関連して、ヒータ４は本体３の容器載置部３ｂに露出させて支持され、容器載置部３ｂに載置される湯沸し容器１と直接接触して加熱できるようにしている。ヒータ４はアルミニウムの押し出し形材を外装ケース４ａとしてその扁平な空洞４ｃ内に発熱体４ｂを収容して封止材４ｄにより封止してあり、外装ケース４ａは上下に圧迫するなどによる発熱体４ｂとの密着処理が図られており、発熱体４ｂの熱を外装ケース４ａの外面にまで効率良く伝達し、そこに接触する湯沸し容器１を直接加熱できるようにしている。この結果、実験によれば５００ｃｃの水を約１５分前後で沸騰させられる。因みに図示する発熱体４ｂはＰＴＣヒータであり、設定電圧に対して一定の加熱温度を自己保持するので、温度検出や温度管理を省略することができる。しかし、これに限られることはない。また、ヒータ４は外装ケース４ａの発熱体摺要部４ｇから周囲へ張り出したフランジ部４ｈを本体３の上面中央部に形成したヒータ取付け凹部３ｇの周辺に設けた段差面がなす保持面３ｈに載置してシール材１２を介し内外間をシールしてある。
【００２８】
特に、本実施の形態では、既述したところとは別に、図１に示すように湯沸し容器１と、この湯沸し容器１を着脱できるように載置して加熱源としてのヒータ４により加熱し湯沸しや貯湯に供する本体３とを備えたことを基本条件として電気湯沸し器において、加熱源であるヒータ４を取付ける方法として、図４（ａ）、図５に示すようにヒータ４とそれを保持する本体３の保持面３ｈとを、それらの間で液状またはペースト状のシール材１２を硬化させることにより接着してヒータ４を本体３に取り付けるのと同時に、双方間をシールするようにしてある。このシール材１２は液状またはペースト状であることによる濡れ性や馴染み性にて本体３の保持面３ｈおよびヒータ４間の、例えば、ヒータ４のフランジ部４ｈの外周形状に沿う環状形状に連続した接着およびシール域をよく埋めるとともに密着し、それを硬化することにより本体３の保持面３ｈおよびヒータ４間をシール材１２の供与域に見合う範囲で接着するのと同時にシールすることができる。
【００２９】
シール材１２は例えば液体シリコン（ＲＴＶ）を用いて保持面３ｈに形成した環状のポケット部１１３に流し込んでヒータ４を載置し、例えば２４時間程度放置することによる自然硬化させることで、ヒータ４を保持面３ｈへ接着するのと同時にシールを達成することができ、組み立て作業上有利であり低コスト化が図れる。しかも、この場合のシール材１２は硬化状態、固化状態にて適度な弾性を持っており、本体３とヒータ４との熱膨張差を吸収してそれ自身破損したり損傷したりすることがなく、前記接着性、シール性を長期に維持することができる。
【００３０】
さらに具体的には、シール材１２は保持面３ｈに形成した図４（ａ）、図５に示すような断面山形などをした凸条１５１の内側に沿ったポケット部１１３に供与してから、ヒータ４を前記凸条１５１の上に載置ないしは圧接させ、その後シール材１２の硬化を図るようにしている。これにより、本体３の保持面３ｈにおける凸条１５１を案内にしてシール材１２を適正域に供与しやすい。また、凸条１５１による外側への逃げ出し防止を図りながら、シール材１２の表面張力や粘度を利用した盛り上がりに対するヒータ４が凸条１５１に当接するまでの抑え代を利用して一定の接触幅および層厚を持った接着およびシールができるので、前記本体３とヒータ４との間の熱膨張差を吸収しながら十分な接着性とシール性の確保性能を保証することができる。さらに、ヒータ４の保持面３ｈへの支持高さを凸条１５１により一定に規正することができ、本体３とそのヒータ４上に載置した湯沸し容器１との間の高さ関係にばらつきが生じるようなことがない。従って、湯沸し容器１がヒータ４まわりで本体３に当接してしまい、ヒータ４と接しなくなるようなことが回避できる。
【００３１】
ここに、本実施の形態は、湯沸し容器１と、この湯沸し容器１を着脱できるように載置して加熱源としてのヒータ４により加熱し湯沸しや貯湯に供する本体３とを備えたことを基本的条件とし、ヒータ４と本体３の保持面３ｈとが、それらの間に液状またはペースト状で供与して硬化させたシール材１２によって接着され、かつシールされている電気湯沸し器を提供している。これにより、本体３上で湯沸しができ、沸かした湯は湯沸し容器１を単独で取り扱うことで自由に簡易に利用できる。特に、ヒータ４は本体３への取付けと接着が簡易に低コストで実現し、本体３と一体に取り扱われるのに冠水したり、何らかの理由で水が及んでも本体３内への水の侵入や漏れ入りを防止し、内蔵する電気装備品６の安全が図れる。
【００３２】
また、図４（ａ）、図５に示すように、凸条１５１の外側に保持面３ｈとヒータ４との間の予備空間１５２をも設けてあり、本体３外からの水は、凸条１５１の外側に設けられた予備空間１５２に先ず入ってからしか、前記シール材１２による接着およびシール域には及ばない。従って、本体３外からの水は先ず予備空間１５２に通じ接着およびシール域に及ぶのを緩和することができる。しかも、この予備空間１５２は保持面３ｈにおける前記凸条１５１と、この凸条１５１の外側に設けた今１つの凸条１５３との間で形成しており、予備空間１５２の外部からの水の入口１５４を、外側の凸条１５３によりヒータ４との間で、ヒータ４の凸条１５１による高さ規正に影響なく絞ることができ、予備空間１５２への水の侵入自体を抑制できる。入口１５４は実質的に無くしておけるが、入った水が出にくい問題があるので図４（ａ）、図５に示す隙間程度に形成ておくのが好適である。場合によっては入口１５４を無くし、または入口１５４と共に、図７に示す例のような水抜き口１５５を出没孔１２２の位置を避けるなどして設けておくこともできる。
【００３３】
しかも、ヒータ４は既述したように発熱体４ｂを内蔵して封止してある構成であることにより、それ自体が本体３外に露出し湯沸し容器１と直接接して効率良く加熱できるようにしていても、ヒータ４に水による問題が生じることはないし、万一にも本体３の内側に水が侵入しても同様である。なお、入口１５４はヒータ４のフランジ部４ｈの外周面とその外側に位置させた凸条１５３との間に形成している。また、ヒータ４の発熱体４ｂを内蔵してフランジ部４ｈよりも下方に突出した前記発熱体摺要部４ｇは図１に示すように本体３の既述した凹部３ｇに嵌まり合っている。また、この凹部３ｇの底部をヒータ４の端子１５が貫通する図１、図５に示す貫通孔１５６には、上方に延びる防水リブ１５７を形成し、凹部３ｇ、空隙５１への侵入水が貫通孔１５６を通じて本体３内に入るのを防止している。
【００３４】
さらに、本体３の凸部３ｃの外まわりに形成している肩面３ｆは図３に示すように本体３の上面の外周部全域に及ぶ平坦な環状面をなし、本体３に取付けたヒータ４のシール材１２による接着およびシール域を囲う平坦面をなしている。これにより、図８に示すように本体３にシール材１２によりヒータ４を取付けてシールした後、加圧キャップ１６１を被せて加圧エアを送り込み、圧力計１６２により空気の抜けを見てシール不良を検査するのに、前記肩面３ｆは加圧キャップ１６１側に設けたシール部材１６３と当接し合って送り込む加圧空気が逃げないようにするシール面となるようにしている。従って、ヒータ４をシール材１２により本体３に取付けた後のどの製品についても、シール洩れを簡易に検査することができる。
【００３５】
もっとも、図９に示す例のように本体３とヒータ４との間に弾性を有したシリコンゴムなどのシール部材１７１を挟み込んでおいて、ヒータ４を取付け金具１７２とねじ１７３とにより本体３に取付け、ヒータ４の取付けとシールとを個別に行うようにもできる。この場合もシール部よりも外側に平坦な肩面３ｆを設けておくとシール漏れ検査に有効である。
【００３６】
しかし、シールは長期使用による劣化や熱膨張差による外力などによる亀裂などが原因して水の侵入や漏れ入りを招くことが皆無とないえない。このような侵入水や漏水に対処するのに、本実施の形態では、前記のように外装したヒータ４を本体３の上に保持してヒータ４の下面との間に、本体３のヒータ４に対する保持面３ｈに続く空隙５１を前記凹部３ｇなどを利用して設け、この空隙５１の底面に、本体３の前記保持面３ｈおよび空隙５１を形成する上部壁１４１と本体３の金属板よりなる遮熱板としての底板４２との間にある容器検出スイッチ２３、制御基板２４、ヒータ４の端子１５、本体３の電源接続口１３に設けられた給電端子１４の本体３内接続部などの電気装備品６を避けて排水させる水抜き孔４３を設けている。なお、ヒータ４は発熱源でも湯沸し容器１を発熱させる電磁誘導源でもよく、電磁誘導源であれば湯沸し容器１はそれに対応するものである必要はある。
【００３７】
例えば、湯沸し容器１が本体３に載置されていなければ、本体３のヒータ４を保持した上面が露出したままとなり、水をこぼすといったことで不用意に冠水してしまったり、湯沸し容器１の外面を伝い落ちた水が本体３の上面に及んでしまったりした際に、本体３とヒータ４との間のシール不良が原因して万一にも本体３およびヒータ４間に水が侵入し、また漏れ入ることがあっても、そのような侵入水や漏水は本体３の保持面３ｈに続く空隙５１内に受け入れて拘束し、この空隙５１の底面に位置する水抜き孔４３を通じて本体３内の電気装備品６を避けて排水させられる。
【００３８】
ここで、前記水抜き孔４３を図１に示すように、前記空隙５１の底面のほぼ全域からの排水勾配、つまり水抜き孔４３に向かう下向きの勾配を持って設けることにより、空隙５１に受け入れ拘束した侵入水や漏水を、排水勾配によって早期に、また余すことなく水抜き孔４３に向かわせ排水することができる。また、制御基板２４は前記上部壁１４１のヒータ４と反対の側に設けてある。これにより、制御基板２４はヒータ４と本体３の上部壁１４１を挟んで位置してヒータ４からの熱影響を防止することができるし、水抜き孔４３からの排水は水抜き孔４３を有した上部壁１４１近くにある制御基板２４には及びにくくなる。しかも、水抜き孔４３から制御基板２４よりも下に延びる排水路４４を上部壁１４１に一体成形するなどして設けてあって、水抜き孔４３を通じた排水が排水路４４により制御基板２４よりも下まで拘束して行われるので、排水は制御基板２４にさらに及びにくくなる。
【００３９】
さらに、図１、図５に示すように、ヒータ４からのアースを図るアース部材６２が水抜き孔４３を通じ、本体３の上部壁１４１の下に延びるようにしている。これにより、ヒータ４からのアースが水抜き孔４３を通じ本体３内に延びるアース部材６２によって図ることができ、このアース部材６２は水抜き孔４３に案内された侵入水ないしは漏水を伝わせて他に及びにくくすることができ、それ単独で、あるいは排水路４４と協働して電気装備品６のさらなる安全が図れる。また、アース部材６２はばね性を有し、本体３の金属製とした前記底板４２に圧接させているので、アース部材６２はそのばね性による底板４２への圧接にて特別な接続部材や接続構造なしにアース接続ができ、ねじ６３などを利用した本体３外へアース接続が本体３の下部にて目立たないように実現する。しかも、底板４２には水抜き孔４５を有し、本体３内に向け図られる排水を、さらに底板４２の下へ、つまり本体３の下へ排水することができる。
【００４０】
また、本体３はヒータ４と支持面２との間に、空隙５１がなす断熱空間、上部壁１４１と制御基板２４との間の断熱空間５２、制御基板２４などと底板４２との間の断熱空間５３、底板４２と支持面２との間の断熱空間５４という、幾重もの断熱空間を有してヒータ４の熱が支持面２側に及ぶのを特別な部材のない構造にて十分に防止できるようにしている。なお、凹部３ｇの上面は金属板や金属のメッキ膜、あるいは樹脂面の鏡面仕上げなどによってヒータ４からの熱を上向きに反射させて、湯沸し容器１の加熱効率を高めるのと同時に、支持面２側への熱影響を前記断熱構造に併せ軽減することができる。
【００４１】
また、ヒータ４と凹部３ｇとの間の前記水抜き孔４３の近くに図５に示すような位置決めポケット６１を形成して、そこに金属製のばね片よりなるアース部材６２の基部６２ａを挟持して、アース部材６２が排水路４４を通って下部ヘ必要量突出した状態に保持し、その必要突出量を確保していることによってアース部材６２の下端６２ｂが底板４２に圧接されて、底板４２にねじ６３により接続される図示しないアース線によって外部まわりでのアースが確実に図れるようにしている。なお、アース部材６２の基部６２ａと下端６２ｂとの間に、排水路４４の下端に弾性的に引っ掛かって基部６２ａとの間で本体３に挟み付く引っ掛かり部６２ｃを設けてあり、アース部材６２が、その基部６２ａがヒータ４と凹部３ｇとの間に挟持される位置および状態を自己維持できるようにしてあり、前記挟持作業が容易に、かつ確実に達成することができる。
【００４２】
また、湯沸し容器１をそれと同等な胴まわりかそれよりも若干小さくした本体３の容器載置部３ｂに安定して載置できるように凹凸嵌合部１１２を設けてあり、この凹凸嵌合部１１２をヒータ４の設置部による凸部３ｃと湯沸し容器１の底部の凹部１ｃとによって形成してある。湯沸し容器１の凹部１ｃはそれを単独で取り扱ったり、本体３外に定置したりするのに、ヒータ４と接触する接触面１ｄが凹部１ｃの底面となって外力を受けることから保護でき、外力によって傷つき、あるいは変形してヒータ４との接触不良の原因になるようなことを防止できる。さらに、凹部１ｃの底部が形成する接触面１ｄのまわりには凹部１ｃの周壁１ｃ１から凹部の窪みをさらに高めてから低くなって接触面１ｄに繋がる環状凸部１ｅを形成し、この環状凸部１ｅを利用した接触面１ｄとの間の挟圧にて接触面１ｄを正確な平坦面にする決め押し加工を施し、ヒータ４との密着性を高めている。また、湯沸し容器１のヒータ４に対する接触面１ｄが前記環状凸部１ｅ、凹部１ｃによる連続した耐変形性に有利な凹凸形状を経て湯沸し容器１の外周の底部１ｆに繋がることにより、凹部１ｃや環状凸部１ｅの加工、決め押し加工などによる加工硬化も一部手伝って、接触面１ｄの平坦性や湯沸し容器１に対する設定向きが保たれやすい。また、接触面１ｄのヒータ４への接触を邪魔しないように、凹部１ｃの周壁１ｃ１は本体３の凸部３ｃとの間に遊びＳ１を設け、湯沸し容器１の底部１ｆと本体３の凸部３ｃまわりの肩面３ｆとの間にも遊びＳ２を設けてある。なお、ヒータ４は本体３の凸部３ｃの天面よりも高く露出し、これによって湯沸し容器１の接触面１ｄとの接触を本体３の側から邪魔されるのを防止している。遊びＳ１およびＳ２は湯沸し容器１およびヒータ４の間に万一にも入り込んだ水がある場合、蒸気となって放出させる隙間としても役立つし、この隙間は屈曲して形成されて、ヒータ４に対し外部からＺ型通路でしか通じず、ストレートに通じていないので、ヒータ４を保護することにもなる。
【００４３】
また、容器検出部材２２や本体３の前記凸部３ｃと段差部をなす肩面３ｆで上下に出没するようになっており、その最大突出位置を本体３の最上面、図示する例ではヒータ４の上面の高さ以下とすることで、湯沸し容器１が載置されない状態で不用意に、あるいはいたずらで、押し下げ操作されるのを防止しやすい。これに対応して、湯沸し容器１の容器検出部材２２に対する当接部は、ヒータ４との接触面１ｄよりも下方に突出しており、図示例では環状に突出する底部１ｆとなっている。
【００４４】
ヒータ４は給電具８を介した給電を受けるため、図１、図３に示すように本体３の注ぎ口１ｂとは反対側の後部に後方へ向け開口する電源接続口１３が設けられている。従って、電源接続口１３に注ぎ口１ｂから注ぎ出される湯や、蒸気の結露水が及ぶようなことを防止しやすい。この電源接続口１３には図１に示すように電気装備部７としてのマグネットコネクタ１４を装備してヒータ４の受電端子１５と接続している。これにより、図示しない家庭用電源に接続した給電具８を前記マグネットコネクタ１４に接続することにより、電気湯沸し器のヒータ４への給電が行われ、湯沸し開始状態になるようにする。つまり、電源スイッチとその操作を省略したより簡易なものとする。
【００４５】
しかし、それでは、湯沸し容器１が載置されている保証はない。そこで、本体３の側で本体３に載置される湯沸し容器１を検出する容器検出機構１２１を備え、この容器検出機構１２１はヒータ４への給電制御用の容器検出スイッチ２３を湯沸し容器１の載置に連動して給電可能状態に切替え、湯沸し容器１の分離に連動して給電停止状態に復帰させるようにしている。これにより、湯沸し容器１が図２、図３に示すように本体３に載置されていなければ、容器検出機構１２１が載置されている湯沸し容器１を検出していないことにより、容器検出スイッチ２３をヒータ４への給電を停止する状態にしているので、湯沸し容器１の本体３への載置なしにはヒータ４に給電できず、湯沸し容器１のない、あるいは載置不良や異物の噛み込みによる浮いた状態でヒータ４への給電やそれによる加熱、湯沸しが行われるのを防止することができる。しかも、  電源スイッチおよびその操作を省略してヒータ４に給電できるようにするのに、容器検出スイッチ２３を介し給電を行うことで、湯沸し容器１の載置ないしは所定の条件での載置がないのに、電源との接続によってヒータが給電されてしまうのを防止することができる。従って、湯沸し容器１が載置されずヒータ４が露出したままで給電され高温になっているのを知らないでユーザが触るようなことを防止することができる。一方、湯沸し容器１が図１、図４（ａ）に示すように本体３に載置され、それが適正であれば容器検出スイッチ２３が給電状態とされるので、容器検出機構１２１がかえってヒータ４への給電やそれによる湯沸しを邪魔することはない。
【００４６】
ここで、容器検出機構１２１は、ばね２１による付勢などによって本体３外の湯沸し容器１の載置域へ、つまり図1、図４（ａ）に実線で示す湯沸し容器１の外面に対する内側域へ図１、図４（ａ）に仮想線で示すように突出する習性を持ち、湯沸し容器１の載置によって図１に実線で示すように没入される容器検出部材２２と、この容器検出部材２２の出没に連動してヒータ４への給電を可能にする状態と停止する状態とに切替えられる容器検出スイッチ２３とを前記本体３内に有したものとし、容器検出スイッチ２３は図１に示すように本体３内の前記容器検出部材２２を出没させる出没孔１２２から横方向に外れて位置するようにしている。これにより、本体３に載置される湯沸し容器１の検出を本体３の湯沸し容器１の載置域への突出習性を持った容器検出部材２２によって機械的に行うので、湯沸し容器１が載置されていないか、浮いているか、位置ずれしているかによって、設定した載置域に湯沸し容器１がなければ湯沸し容器１無しとして容器検出スイッチ２３を給電停止状態にしてヒータ４への給電やそれによる湯沸しが行われるのを阻止することができる。しかも、容器検出スイッチ２３が容器検出部材２２の本体３における出没孔１２２から横方向に外れて位置していることにより、出没孔１２２を通じた水漏れがあった場合でも容器検出スイッチ２３に漏水が及ぶのを防止しやすい。
【００４７】
前記容器検出部材２２はまた、図１、図４（ａ）に示すように本体３に対して上下に出没し、側方へ突出したスイッチ操作部２２ａによって容器検出スイッチ２３を切替え操作するようにしている。このように、容器検出部材２２が上下に出没するもので、スイッチ操作部２２ａが側方に突出していることによって、容器検出部材２２の出没孔１２２から横方向に外れた容器検出スイッチ２３を確実に操作することができる。また、容器検出部材２２のスイッチ操作部２２ａの側方への突出量によって容器検出スイッチ２３を出没孔１２２の位置からさらに遠ざけやすく漏水に対するさらなる安全を図りやすい。しかも、容器検出部材２２は図１、図４に示すように出没孔１２２から下向きに延びる筒部１２３によって案内するようにしている。これにより、容器検出部材２２の上下動作が安定するし、水が出没孔１２２から本体３内に侵入することがあっても筒部１２３を伝い落ちるので、出没孔１２２から横方向に外れている容器検出スイッチ２３に、さらに及びにくくすることができる。また、スイッチ操作部２２ａが筒部１２３の図４（ｂ）（ｃ）に示すような縦向きのスリット１２３ａから図１、図４（ａ）（ｂ）に示すように容器検出スイッチ２３側に突出するようにしているので、侵入水の筒部１２３による案内が容器検出部材２２のスイッチ操作部２２ａよりも下方の位置まで案内することができ、漏水ないしは侵入水が容器検出スイッチ２３にさらに及びにくくなる。なお、漏水や侵入水は本体３の底板４２に設けられた通孔４５を通じて本体３の下部ヘ排水されるようにしている。
【００４８】
ここで、筒部１２３は図１、図４（ａ）に示すように容器検出スイッチ２３、特にその電極部２３ｄよりも下方に延びているのがより好適といえる。なお、容器検出部材２２は湯沸し容器１による頻繁な押圧、押圧解除を受けることから、耐久性上金属製とするのがよいが、前記筒部１２３の案内をより安定に受け、また側方に突出するスイッチ操作部２２ａを持ったものとするには比較的ボリュームを持ちやすく成形性のよい合成樹脂が好ましい。そこで、本実施の形態では図４に示すように、金属製のシャフト本体２２ｂによって湯沸し容器１の着脱に連動し、このシャフト本体２２ｂの外回りに設けた樹脂製のボディ２２ｃによって筒部１２３の案内を受けるとともに、このボディ２２ｃにスイッチ操作部２２ａを一体成形してある。また、シャフト本体２２ｂとボディ２２ｃが形成する段差部と本体３の底部に設けた底板４２との間に前記ばね２１を働かせてある。なお、シャフト本体２２ｂとボディ２２ｃとは樹脂製の一体成形品とすることもできる。
【００４９】
さらに、容器検出スイッチ２３は図１、図４（ａ）に示すように、スイッチ本体２３ａから容器検出部材２２側へ斜め下方に延びるばね性のある受動片２３ｂを容器検出部材２２によって操作されるようにしている。これにより、容器検出スイッチ２３は、スイッチ本体２３ａから容器検出部材２２側へ斜め下方に延びるばね性のある受動片２３ｂが、図１、図４（ａ）に示すように前記出没孔１２２側に向いてスイッチ操作部２２ａと対面し応動するので、侵入水が容器検出部材２２やそのスイッチ操作部２２ａを伝って容器検出スイッチ２３側に及んでも、受動片２３ｂによって侵入水を受け止めて下方へ伝わせ、スイッチ本体２３ａに及ぶのを防止することができる。しかも、スイッチ操作部２２ａは下向きに鉤型に曲がった鉤型部２２ｄにて、受動片２３ｂの下端のスイッチ操作部２２ａ側に凸の湾曲部２３ｃに当接して容器検出スイッチ２３を操作するので、スイッチ本体２３ａからさらに遠くに位置するこれら双方の圧接部１２４で侵入水を水切りしやすく、スイッチ本体２３ａに及びにくくすることができるし、この圧接部１２４がスイッチ本体２３ａ、特に電極部２３ｄよりも下方に位置していることも有利になっている。
【００５０】
ところで、容器検出機構１２１は、容器検出部材２２が、内容液が所定量以上で載置されている負荷条件にて容器検出スイッチ２３を給電状態に切替えるようにすることができ、これにより、載置された湯沸し容器１が所定量以上の内容液を収容していないと、容器検出スイッチ２３を給電状態にすることがないので、ヒータ４への給電初期ないしは給電から早期に空焚き状態を招くようなことを防止することができる。
【００５１】
また、これに加えて、あるいは別に、容器検出機構１２１は、湯沸し容器１が蓋体５を装着して載置されているときに容器検出スイッチ２３を給電状態に切替えるようにすることもできる。これにより、蓋体５を備えているのに、装着された湯沸し容器１が蓋体５を装着されていなければ、容器検出スイッチ２３を給電状態にすることがないので、湯沸しが蓋体５なしに行われるのを防止することができる。
【００５２】
さらに、容器検出部材２２による容器検出位置は、図１、図３に示すように本体３の外周近傍であるので、本体３の湯沸し容器１に対する加熱域、つまりヒータ４の設置範囲を外して容器検出ができるし、湯沸し容器の載置位置の横ずれに対応しやすい。しかも、平面より見て細長な本体３の電源接続口１３のある後部とは反対の前部側に選択してあり、電源接続口１３の設置域との競合も回避しながら、長手方向に生じやすい位置ずれを検出しやすい利点がある。
【００５３】
なお、本実施の形態では、図３に示すように本体３に給電を示すパイロットランプ１０を設けることによって、ヒータ４への給電の有無を外部表示し、湯沸し容器１の載置状態の検出によるヒータ４への給電停止状態にも気づかせやすくしている。また、容器検出スイッチ２３の湯沸し容器１の検出の有無によるヒータ４への給電可能状態と、給電停止状態とは制御基板２４上の制御回路によって行うようにしてある。制御基板２４はまた家庭用電源が１００Ｖと２００Ｖとの違うことなどに対応するようにもできる。
【００５４】
本実施の形態では、さらに、電気湯沸し器の不使用時は、湯沸し容器１に対してそれと分離した本体３とヒータ４を含む電気装備品６ないし電気装備部７を図２に示すように収容することができ、このような収容に前記湯沸し容器１の容量を利用した分だけ不使用時の全体のボリュームを使用時のそれに対し低減し、かさ張らないようにすることができる。図示する例ではほぼ本体３のボリューム分が小型化している。この結果、不使用時、湯沸し容器１に本体３を収納してその外面に露出している電気装備品６ないし電気装備部７を湯沸し容器１の内側に位置させて外力から保護できるし、不使用時の全体のボリュームが使用時の容量に見合う全体のボリュームに対し例えば約３０％程度低減し、かさ張らないので、収納や携行により便利である。
【００５５】
また、本体３にヒータ４を一体に持ち、図１〜図３に示すように湯沸し容器１は分離した本体３を、前記ヒータ４を含む電気装備部７ないしヒータ４への給電具８としての電源コードなどを含む電気装備品６とともに収容できるようにしている。これにより、本体３へ着脱される独立品とすることもできるヒータ４を、本体３に備えたものとしていることにより、前記の場合に加え、さらに、単独の取り扱い部品を少なくできるし、ヒータ４の保護や本体３との分離によるガタツキ防止などに有利である。
【００５６】
また、本体３は図１〜図３に示すように湯沸し容器１の上端開口１ａよりも小さくした容器載置部３ｂを図２に示すように容器内に向けて湯沸し容器１に収容できるようにしている。このようにすると、本体３の容器載置部３ｂを容器内に向けて湯沸し容器１に収容することが、容器載置部３ｂが湯沸し容器１の上端開口１ａよりも小さいことにより収容しやすいし、本体３が図２などに示す用に湯沸し容器１から一部が露出する収容状態でも定置部３ａを外側に向けて外力に対し問題がないようにしながら、湯沸し容器１のヒータ４による加熱を図る容器載置部３ｂは内側に向けて外力から保護できる。なお、本体３の定置部３ａは湯沸し容器１の上端開口１ａよりも若干大きく、容器載置部３ｂとの間に段差部３ｊをなし、本体３の湯沸し容器１への収容に際し段差部３ｊが湯沸し容器１の上端開口１ａに当接することで湯沸し容器１に所定量安定して収容されるようにしている。これによって収容量不足、つまり収容時の嵌め合い量不足によって本体３が脱落したり、マグネットコネクタ１４を持った電気装備部７が一部露出して外力を受けるといったようなことを防止することができる。また、本体３の湯沸し容器１への収容時はマグネットコネクタ１４を持った電気装備部７が湯沸し容器１に覆い隠されることは、給電具８の接続ができないことを意味し、そのような収容状態の本体３に対して給電されるような危険を阻止することもできる。本体３を湯沸し容器１の収容するときの双方の嵌め合わせ状態にて、双方間に簡易な、あるいは十分なシール構造を満足することもでき、これによって万一の残液が携行時などに漏れ出すのを防止できる。また、前記嵌め合わせ状態によっては本体３を湯沸し容器１への収容状態に摩擦保持し、あるいは弾性係止することができ、さらなる脱落防止となる。
【００５７】
また、蓋体５は図１に示すように湯沸し容器１の上端開口１ａと、図２に示すように本体３の定置部３ａの凹部３１とに着脱できるように嵌め合わせられるようにしている。これにより、蓋体５を湯沸し容器１の上端開口１ａに図１に示すように嵌め合せて、使用時の放熱の抑え、異物侵入の防止を図る一方、不使用時は本体３の定置部３ａの凹部３１に図２に示すように嵌め合わせることにより、湯沸し容器１に収容した本体３にかさ低く納め、また収容状態への保持力を得ることもできる。同時に、本体３の定置部３ａを蓋体５により覆って外観を整えることができる。なお、蓋体５にはそのほぼ中央に図１、図２、図３に示すようなツマミ部３２をまわりの窪み部３２ａと共に設けて着脱に便利にしてあり、前記本体３の定置部３ａの凹部３１への嵌め合わせ時、この凹部３１のほぼ中央に設けた図１、図４に示す補助凹部３１ａとツマミ部３２が窪み部３２ａとともに嵌り合うことで、ツマミ部３２が蓋体５の裏面に突出していることが収納時のかさ張りの原因になるようなことを防止している。このツマミ部３２と凹部３１との嵌め合わせは、その嵌め合せ状態によっては蓋体５の収容位置を規制する位置決め部とすることができる。しかし、本実施の形態では、蓋体５に湯沸し容器１の上端開口１ａの内側に若干の隙間を持って嵌り合う周壁５ｂを設け、この周壁５ｂの外面の周方向複数箇所に湯沸し容器１の上端開口１ａに軽く摺接ないしは圧接するリブ３３を設けて、蓋体５の湯沸し容器１への装着状態、特に上端開口１ａ上への密着状態に保持し、上端開口１ａの注ぎ口１ｂの部分以外では蒸気が外部に出ないようにしている。これにより、蒸気が不測な部分から放出されるような危険を防止することができる。そこで、蓋体５を本体３の定置部３ａの凹部３１に収容する際に、前記のリブ３３が図２、図６に示す凹部３１の内周の周方向数個所に設けた凹部３４に軽く摺接ないしは圧接して、互いが位置決めされるのと同時に、本体３への収容状態に保持されるようにしている。なお、携行時の不用意な分離を避けるのに、図2に示す収容状態にベルト締めしたり、袋類に入れるなどして収容状態を安定に保持するようにもできる。
【００５８】
本体３の定置部３ａはその周壁の周方向複数箇所に脚部４１を一体形成して本体３を支持面２に対し少しの遊びＳ３を持って定置するようにして、定置部３ａの下部まわりの通風性をよくして熱が篭るようなことを防止している。脚部４１は蓋体５を本体３の定置部３ａの凹部３１に収容するときの蓋体５との間の遊びＳ３を設けるための当りをもなし、使用直後などでヒータ４が冷め切っていないような場合の放熱を促進するのに有効である。本体３の定置部３ａの内部には前記凹部３１の底板をなすような金属製の底板４２が設けられており、これに前記補助凹部３１ａが形成されている。
【００５９】
前記ハンドル１１は図１に示すように湯沸し容器１に溶接接合するなどして取り付けた取付金具７１にねじ７２で取付けたフェノール樹脂よりなるハンドル基台７３に支持してあり、図３に示すように金属線材よりなる脚部１１ａをハンドル基台７３に実線の状態の位置と仮想線の状態の位置との間を係止突起７４を弾性的に乗り越えて起伏できるようにし、脚部１１ａをフェノール樹脂よりなる把持部１１ｂに連結するか、把持部１１ｂによって覆い、湯沸し容器１側からの熱影響無しに把持できるようにしている。また、前記ハンドル基台７３の把持部１１ｂを握った手が対向する部分を図３に仮想線で示すようなリブ状凸部７５などによる凹凸面としておけば、その部分が湯沸し容器１に近く薄いことによって比較的高い温度に昇温していたとしても、把持部１１ｂを握った手との接触が線状などごく限られた範囲でしか接触しないので使用者が熱い思いをするのを軽減し、またそのような事態を招きにくくすることができる。
【００６０】
ここで、ヒータ４の発熱体４ｂとして用いるＰＴＣ素子は、通電により維持する設定温度、つまりキュリー温度が低いほど、沸騰時の消費電力が低く、湯沸し時間が長く、空焚き時の湯沸し容器温度が低いという傾向にあり、逆に、キュリー温度が高いほど、沸騰時の消費電力が高く、湯沸し時間が短く、空焚き時の湯沸し容器温度が高いという傾向にある。そこで、本実施の形態では、５００ｍｌの水を２０分程度で沸騰させるために、４０〜５０Ｗ程度のＰＴＣを６つ用いて図１０に示すような配列としている。しかし、配置の問題で、中央２つのＰＴＣ２は両端となる４つのＰＴＣ１のそれぞれよりも温度が少し高くなる傾向にある。そこで、ＰＴＣ２とＰＴＣ１とのキュリー温度に差を持たせると前記のような温度差を相殺することができる。例えば、ＰＴＣ２のキュリー温度を２００℃に設定し、ＰＴＣ１のキュリー温度を１９０℃に設定する。
【産業上の利用可能性】
【００６１】
本発明は簡易な電気湯沸し器に実用して、加熱源の取付けおよびシールの構造を簡略化し低コスト化が図れる。
【図面の簡単な説明】
【００６２】
【図１】本発明の電気湯沸し器の使用状態を示す断面図である。
【図２】図１の電気湯沸し器の不使用状態を示す断面図である。
【図３】図１の電気湯沸し器の分解斜視図である。
【図４】図１に示す電気湯沸し器の容器検出機構部を示す断面図、一部下面図、一部斜視図である。
【図５】図１に示す電気湯沸し器の水抜き構造部を示す断面図である。
【図６】図１に示す電気湯沸し器の本体の底面より見た斜視図である。
【図７】本発明の実施の形態に係るヒータまわりのシール構造部の別の例を示す斜視図である。
【図８】図１、図７に示す電気湯沸し器の本体におけるシール検査の状態を示す断面図である。
【図９】本発明の実施の形態に係るヒータまわりのシール構造部の他の例を示す断面図である。
【図１０】本発明の実施の形態に係るヒータの配列と設定キュリー温度との関係を示す説明図である。
【符号の説明】
【００６３】
１  湯沸し容器
３  本体
３ｈ  保持面
４  ヒータ
４ａ  外装ケース
４ｂ  発熱体
４ｇ  発熱体収容部
４ｈ  フランジ部
１２  シール材
１５１、１５３  凸条
１５２  予備空間
１５４  入口
【図１】
2005245524.tif 000003
【図２】
2005245524.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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