(57)【要約】【課題】膨縮するエアセルを使用し床ずれを防止しながらも移乗時の不安定さを解消することを課題とする。【解決手段】ポンプに接続され給排気自在のエアセルを多数設けた膨縮ゾーンの周囲に発泡材からなる非膨縮ゾーンを配設した、特に非膨縮ゾーンはマットの長手方向において上下に第1の発泡材が配置され、またマットの上下方向両側に該第1の発泡材より変形しにくい第2の発泡材が配置されている。さらには、膨縮ゾーンを上方へ偏倚している。【選択図】        図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ポンプに接続され給排気自在のエアセルを多数設けた膨縮ゾーンの周囲に発泡材からなる非膨縮ゾーンを配設したことを特徴とする床ずれ防止マット。
【請求項２】
非膨縮ゾーンはマットの長手方向において上下に第1の発泡材が配置され、またマットの上下方向両側に該第1の発泡材より変形しにくい第2の発泡材が配置されていることを特徴とする請求項１に記載の床ずれ防止マット。
【請求項３】
膨縮ゾーンはマットの上下方向において偏倚した位置に配設されるように第1の発泡材の膨縮ゾーン上方のエリアと膨縮ゾーン下方のエリアの面積を異ならしめたことを特徴とする請求項１又は２に記載の床ずれ防止マット。
【請求項４】
第2の発泡材は少なくとも上記膨縮ゾーンに接する位置においてその幅方向に亘って線状に凹みが形成されていることを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載の床ずれ防止マット。
【請求項５】
上記膨縮ゾーンと非膨縮ゾーンの上部には覆い部が配設されており、この覆い部の膨縮ゾーンに対応する位置と非膨縮ゾーンが対応する位置において異なる外観または材質としていることを特徴とする請求項１〜４のいずれか１項に記載の床ずれ防止マット。
【請求項６】
膨縮ゾーンのエアセルは、個々のエアセルのマットの長手方向における間隙と上記凹みが略一直線上になるように配設されることを特徴とする請求項４又は５に記載の床ずれ防止マット。  
【請求項７】
膨縮ゾーンのエアセルは、一側を開口した凸状殻部がそれぞれ多数並設された第１のマット用シートと第２のマット用シートとを、成形材によりそれぞれ一体成型するとともに、前記第１、第２のマット用シートを、前記凸状殻部の開口同士が重合するように上下に突合せて連接して形成されることを特徴とする請求項１〜６のいずれか１項に記載の床ずれ防止マット。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、床ずれ防止マットに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
ベッド上で長期療養の必要がある病人や老人が、所謂床ずれを引き起こすことのないように、種々の床ずれ防止マットが提案されている。
【０００３】
従来の床ずれ防止マットは、通常ベッド上に載置され使用されているが、ベッドそのものの腰の強さは健常者中心で設計されており寝心地を優先して設計され、介護を要する人の移乗のしやすさは考慮されていない。
したがって特開2003-33411号公報や特開平7-265175号公報に見られるエアセルを内蔵したマットをベッド上に載置した場合であっても介護を要する人の移乗がしにくいものであった。
これは、ベッドの側端部が移乗の際に撓みやすい点に原因があると思われるものの、通常のベッドは健常者も使用するベッドの撓みやすさを場所によって変える等の構成はコストの面、寝心地の面からも実現されていない。
一般的に床ずれ防止にはエアーの給排気によるエアセルの膨縮を利用しているものが多いが、特開平7-265175号公報に見られるような円筒状のエアセルがベッドの幅一杯に横たわっている構成ではその上部は非常に不安定である。
特に車椅子使用者のようにトランスファーボードを利用する場合にマットの側端までエアセルがあるとボードがエアセル内に沈み込み非常にボードが使いづらいばかりでなく、ボードのエッジでエアセルが破損する可能性もあった。
【特許文献１】特開２００３−０３３４１１
【特許文献２】特開平７−２６５１７５
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
そこで、この発明は膨縮するエアセルを使用し床ずれを防止しながらも移乗時の不安定さを解消することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
請求項１に記載の発明はポンプに接続され給排気自在のエアセルを多数設けた膨縮ゾーンの周囲に発泡材からなる非膨縮ゾーンを配設したことにより、上記欠点を解消した。また膨縮ゾーンの設定により必要な箇所にのみエアセルを配設することができコスト的に有利となる。
【０００６】
また、請求項２に記載の発明は、非膨縮ゾーンはマットの長手方向において上下に第1の発泡材が配置され、またマットの上下方向両側に該第1の発泡材より変形しにくい第2の発泡材が配置されるようにしたので、身体が常時当接している位置の内、頭や足などの端部は第1の発泡材で通常のベッドと同様の寝心地を得られ、また、床ずれの可能性の高い身体中央付近のみ膨縮ゾーンが配設され効率的である。またマットの上下方向両側は変形しにくい第2の発泡材が配設されているため、安定感のある移乗が行なえる。
【０００７】
また、請求項３に記載の発明は、膨縮ゾーンはマットの上下方向において偏倚した位置に配設されるように第1の発泡材の膨縮ゾーン上方のエリアと膨縮ゾーン下方のエリアの面積を異ならしめたことを特徴とするのでより床ずれ防止が必要な場所のみに膨縮ゾーンを位置出来る。
【０００８】
また、請求項４に記載の発明は、第2の発泡材は少なくとも上記膨縮ゾーンに接する位置においてその幅方向に亘って線状に凹みが形成されていることを特徴とするので比較的硬く変形し辛いマットが上下方向において変形しやすくなり、回動リクライニング機構の付設されたベッドなどにより適用されやすい。
【０００９】
また、請求項５に記載の発明は、上記膨縮ゾーンと非膨縮ゾーンの上部には覆い部が配設されており、この覆い部の膨縮ゾーンに対応する位置と非膨縮ゾーンが対応する位置において異なる外観または材質としているので、覆い部により膨縮ゾーンが覆われても外観や感触等から使用者又は介護者は膨縮ゾーンを判別でき、床ずれ防止が必要な場所へ適切に身体をセット出来る。
【００１０】
また、請求項６に記載の発明は、膨縮ゾーンのエアセルは、個々のエアセルのマットの長手方向における間隙と上記線状の凹みが略一直線上になるように配設されるので膨縮ゾーンの変形をよりしなやかに行なえる。
【００１１】
更にまた、請求項７に記載の発明は、膨縮ゾーンのエアセルは、一側を開口した凸状殻部がそれぞれ多数並設された第１のマット用シートと第２のマット用シートとを、成形材によりそれぞれ一体成型するとともに、前記第１、第２のマット用シートを、前記凸状殻部の開口同士が重合するように上下に突合せて連接して形成されるので３×３などの小面積のユニット化に適し、製作コストが低減出来る。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
（本発明の第１の実施形態）
以下、本発明の第１の実施形態に係る床ずれ防止マットの実施の形態を、図面に基づいて具体的に説明する。
【００１３】
図１は本実施の形態に係る床ずれ防止マットＡの使用状態を示す説明図、図２は同マットＡの膨縮ゾーンＢの平面視による説明図、図３は同マットＡの膨縮ゾーンＢを構成する１ユニットであるマットユニットａを示す平面図及び底面図、図４は同マットユニットａの側面視による説明図である。
【００１４】
この床ずれ防止用マットＡは、大きく膨縮ゾーンＢと非膨縮ゾーンＨが区画配置されている。膨縮ゾーンＢには図２に示すように、合成樹脂製のシートに多数並設されたエアセルを、空気の給排が交互のタイミングで行われる第１のエアセル群２Ａ及び第２のエアセル群２Ｂに区分し、しかも、第１のエアセル群２Ａ属するエアセル１１０と、第２のエアセル群２Ｂに属するエアセル１２０とを隣接するように配置している。図２中、３１０は第１のエアセル群２Ａの第１給排パイプ、３２０は第２のエアセル群２Ｂの第２給排パイプであり、両パイプ３１０，３２０は流路切替弁４００を介してポンプＰに連通連結している。そして、前記第１、第２給排パイプ３１０，３２０には、連通管４を介して各エアセル１１０，１２０が連通している。なお、前記流路切替弁４００は、予め設定された所定時間ごとにエアの送気流路を切り替えるように制御部７により制御されており、ポンプＰに連通するエアの送気流路が閉じられた場合は、逆に大気開放されるように構成されている。
【００１５】
上記構成により、ポンプＰを駆動すると、第１のエアセル群２Ａ（図２において表示したエアセルのうち白抜きされたもの）と第２のエアセル群２Ｂとに交互にエアが充填される。したがって、各エアセル１１０，１２０は、エアが充填されていない場合は使用者の体重が加わって萎み、エアが充填された場合は膨張するという変化を繰り返す。しかも、エアセル１１０，１２０は腰が強いので萎む際に形崩れせず、かつ膨張するまでの時間が短縮されて使用感が向上する。
【００１６】
膨縮ゾーンＢの周囲には非膨縮ゾーンＨが配設されており、膨縮ゾーンＢと非膨縮ゾーンＨでマット基部１が構成される。
具体的には膨縮ゾーンＢは上部マット部１０と下部マット部１１に挟まれており、上部マット１０は頭部側を受けている。
下部マット部１１は脚部側を受けており、上部マット部１０と下部マット部１１で面積を異ならしめており、下部マット部１１を大きくすることで膨縮ゾーンＢは上方に偏倚して配設される。
【００１７】
これは身体にとって床ずれを防止する必要のある位置は臀部から首部にかけてであり、よって身体の中心よりやや上方のみの膨縮ゾーンＢの配設で問題なく効率が良い。
上部マット部１０と下部マット部１１は同一の材質からなり、具体的にはイノアック社製軟質ウレタンフォーム（型式EFＦ、硬度５８．８Ｎ、密度２１ｋｇ/立方メートル）が適しているが一般的に軟らかいとされるウレタンフォームであればこれに限定されない。また上面に波状の凹凸加工（所謂プロファイル加工）すればより身体の受けとして良好なものとなる。
【００１８】
上記膨縮ゾーンＢ、上下マット部１０、１１の両側にはサイドクッション１２が配設されている。このサイドクッション１２はマット基部１の上下端部にも配設され、上記上下マット部１０，１１に比べ密度が大きく変形しにくい材質からなる。具体的には、イノアック社製ラバーライク（型式HR-80、密度75ｋｇ/立方メートル）が適している。この場合、上記上下マット部１０，１１に対し密度において3倍以上の差があり変形しにくい性質がある。
【００１９】
なお、本発明でいう変形のしにくさは密度や硬度、圧縮残留歪等の素材の性質以外に厚みや形状等も考慮さえ、よって最終的な状態での変形のしにくさを計測して判断される。
そしてこのサイドクッション１２には幅方向において凹み１３が直線状に複数等間隔で形成されている。凹み１３の深さはサイドクッション１２の厚みの3分の１程度であり上下両面に形成されても良いが、本実施例では上面のみに形成されている。
この凹み１３は幅方向で直線状であるためサイドクッション１２そのものが長手方向には変形しやすくなるが幅方向においては変形しにくくなる特徴がある。
また、この実施例では個々のエアセル１１０  １２０の、マット基部１の長手方向における間隙１４と上記凹み１３が直線Ｌで示すように略一直線上になるようしているので、マット基部１そのものの長手方向における変形のしやすさをより助長している。（図５も参照）
【００２０】
なお、サイドクッション１２の凹み１３は少なくとも膨縮ゾーンＢと接する位置にのみ形成されれば良い。
以上のように構成されたマット基部１には覆い部１５が覆われる。この覆い部１５は、高反発部１６と低反発部１７から成っている。高反発部１６はマット基部１の膨縮ゾーンＢの存在する位置の全幅に対応して配設され、他の位置を低反発部１７とすることで素材を異ならしめている。
この高反発部１６は膨縮ゾーンＢと凹み１３が形成された場所であることが外部から手触りで判別できることを第１の目的としており、好ましくは色を変えることも効果的であり、この目的のみの達成であれば色のみの変化でも良い。
しかしながら床ずれの予防には低反発の素材（例えばイノアック社製低反発性フォーム型式EGR-2）が好ましいと言われている。
【００２１】
よって覆い部１５及び上記上下マット部１０，１１等全ての発泡材は低反発素材が適するものの、コスト的に高い欠点があるため、本実施例では上述のように上下マット部１０，１１は高反発性素材からなり覆い部のみ低反発性素材を使用することになる。
また、膨縮ゾーンＢの上方は膨縮ゾーンＢそのものに十分な床ずれ防止効果があるため低反発性素材を特に使う必要が無く、よって上述のように覆い部１５を高反発部１６と低反発部１７に区画形成し、上述の識別効果とコスト低減を図っている。
なお、覆い部１５のさらに上方は必要に応じてカバー１８を覆うことが可能となっている。
【００２２】
したがってカバー１８も外観的に膨縮ゾーンＢの相当位置が認識出来るように色分けすることが望ましい。
このように膨縮ゾーンＢが他の位置に比べ長手方向において変形しやすくなっているので、リクライニング機構のあるベッド本体（図示せず）を使用する場合も十分適用可能でありしかもリクライニングの支点は一般的な腰位置あたりとなっているので膨縮ゾーンＢと一致しており非常に都合が良い。
【００２３】
もちろん、長手方向に変形しやすいにも関わらず、サイドクッション１２そのものは幅方向においては変形しにくい構成となっているので、サイドクッション上に人が乗っても十分安定感があり、車椅子の場合であっても移乗がスムーズに行なえる効果がある。
【００２４】
次に膨縮ゾーンＢの詳細につき説明する。
かかる膨縮ゾーンＢはマットユニットａの組み合わせで構成され、マットユニットａの成形に関しては、図３、図４に示すように、合成樹脂などからなる成型材により、下方開口の殻部が多数並設するようにシートを一体形成し、このシート同士を前記各開口同士が重合するように突合せて連接している。このように、各エアセルは、上下一対の殻部により構成されている。
そして本実施例の床ずれ防止マットＡの場合、３×３の計９つのエアセルを形成した略正方形のシートを１つのマットユニットａとし、所望する大きさ（広さ）になるように、前記マットユニットａを適宜連結して膨縮ゾーンＢを構成している。具体的には本実施例ではマットユニットａが６組使用され、エアセルとしては６×９で配列されている。
【００２５】
マットユニットａの連結に際しては、適宜の手段を用いることができるが、本実施の形態では、図示するようにマットユニットａの各辺に設けたボタン式連結部３を介して互いに連結可能としている。３１は雄ボタン、３２は雌ボタンであり、それぞれマットユニットａの隣接する辺に二個ずつ設け、しかもその配設位置を、隣接するエアセルの角部間に形成されるスペースに位置させている。したがって、連結されたマットユニットａ同士の間でエアセルとエアセルとの間隙が広がったりすることもない。
【００２６】
このように、小型のマットユニットａを用いることで、種々のサイズの膨縮ゾーンＢを容易に形成することができるとともに、破れやエア漏れなどに対応する場合、ユニットごとの交換で対応できるのでメンテナンスも容易となり、製造側からも使用者側からもコスト的に極めて有利となる。
【００２７】
図４に示すように、マットユニットａは、一側を開口した上側凸状殻部４０がそれぞれ多数（９個）格子状に並設された第１のマット用シート４１と、同様に一側を開口した下側凸状殻部４２がそれぞれ多数（９個）格子状に並設された第２のマット用シート４３とを、成形材によりそれぞれ一体成型するとともに、前記第１、第２のマット用シート４１，４３を、前記上・下凸状殻部４０，４２の開口同士が重合するように上下に突合せ、例えば熱溶着などで連接して多数（９個）のエアセルを形成している。そして、第１の系統に属するエアセル１１０同士、第２の系統に属するエアセル１２０同士を連結パイプ４により連通させている。この連結パイプ４は、図３（ａ），（ｂ）に示すように、マット用シート４１，４３にそれぞれ一体成形された連結パイプ構成部５０，５１が付き合わされて形成され、後述する給排管５と接続している。なお、隣接するマットユニットａ，ａ間における第１の系統同士の接続、及び第２の系統同士の接続は、別途接続用エアパイプ５を設けることにより対応している。
【００２８】
上述してきた構成において、本実施の形態では、図４に示すように、前記エアセルを構成する上側の凸状殻部４０と下側の凸状殻部４２とで、互いに成形形状を異ならせたことにある。
【００２９】
すなわち、ここでは、上側の凸状殻４０を豆腐型のような矩形箱型にするとともに、下側の凸状殻部４２をピラミッド型に近い截頭角錐型、すなわち正面視・側面視で略台形型に形成している。
【００３０】
上側の凸状殻部４０を豆腐型のような矩形箱型にすると、隣接するエアセル間の間隙が小さくなるので不快なゴツゴツ感がなくなるとともに、身体との接触面積が大きいので単位面積当りの体圧が減少し、わずかに排気した状態では、上面が僅かに凹んで身体を包み込むような形状となって、身体にやさしくフィットするとともに体圧を減少する。
【００３１】
一方、下側の凸状殻部４２をピラミッド型に近い截頭角錐型とすると、変形しにくい上に、上側の凸状殻部４０よりも容積が小さいために、体重が加わると圧力が増大して腰がよりしっかりするので、排気したときにエアセル全体が大きく型崩れして身体が大きく沈み込む、所謂床着き現象を防止することが可能となる。
【００３２】
また、本実施の形態では、上側の凸状殻部４０と下側の凸状殻部４２とで成形材を異ならせている。すなわち、前記上側の凸状殻部４０を摩擦係数の小さな成形材で、前記下側の凸状殻部４２を摩擦係数の大きな成形材で形成している。
【００３３】
摩擦係数の小さな成形材としては、高分子化合物である合成樹脂などであればよく、摩擦係数の大きな成形材としては、合成ゴムなどであればよい。このように、下側の凸状殻部４２を摩擦係数の大きな成形材で形成することにより、本床ずれ防止マットＡをベッド上に載置した場合、位置ずれなどを起こしにくくなって取扱いが良好となる。
【００３４】
このときに、前述した上側・下側の凸状殻部４０，４２の好ましい変形度合いを勘案し、成形材を選定する際には成形材の可塑性などを考慮することが望ましい。すなわち、成形材の種類によっても上述した形状を異ならせることと同等の効果を得ることも可能だからである。また、滑り止めに注目した場合、下側の凸状殻部４２の下面に滑り止めパタンなどを貼着したり、直接表面に形成することもできるが、本実施の形態のように成形材を異ならせることで対応すれば、製造工程なども増えることがなく低コストとなる。
【００３５】
ところで、本実施の形態では、上述してきたたように下側の凸状殻部４２を截頭角錐型に形成しているので、互いに隣接する凸状殻部間に十分な間隙４４が生じ、かかる間隙４４に、前述した空気の給排が交互のタイミングで行われる第１、２給排パイプ３１０  ３２０や前記接続用エアパイプなどの給排管や他の構成物５を容易に配設することが可能となる（図４）。このように、デッドスペースを利用することができ、従来のように、床ずれ防止マットＡの周縁を主に給排パイプを形成したりする場合に比べてマット全体をコンパクト化することができる。
【００３６】
さらに、上側の凸状殻部４０間の間隙１４を利用して、この間隙１２に直接通風すれば、間隙１４は前述したように格子状となって膨縮ゾーンＢの全体に伸延していることから膨縮ゾーンＢ上面側に均一に風が行きわたり、シーツなどを介して使用者Ｍに爽快感を与えることができるとともに、除湿効果を生起する。
更にはこの間隙１４により膨縮ゾーンＢが変形しやすくなり、上述のようにサイドクッション１２の凹み１３と一直線上になることと相まって良好に長手方向において変形されやすくなる。
なお、膨縮ゾーンＢは、本実施の形態のように必ずしも小型のマットユニットａを連結して構成する必要はなく、所望する大きさのものを直接形成しても構わない。
【００３７】
ここで、図６に示すブロック図を参照しながら本実施形態に係る膨縮ゾーンＢの制御について説明する。
【００３８】
Ｐはエアセル群に給気するポンプであり、同ポンプＰは空気の給排を交互のタイミングで行わせるように２系統に区分した第１のエアセル群２Ａと第２のエアセル群２Ｂとにそれぞれ第１の給気用電磁弁６１、第２の給気用電磁弁６２を介して連通連結している。
【００３９】
これら第１の給気用電磁弁６１、第２の給気用電磁弁６２は、前記ポンプＰと第１のエアセル群２Ａ及び第２のエアセル群２Ｂとを接続する給排パイプ３１０，３２０に取付けられており、同給排パイプ３１０，３２０の前記第１の給気用電磁弁６１及び第２の給気用電磁弁６２それぞれの下流側には第１の圧力センサＳ１及び第２の圧力センサＳ２が取付けられている。また、前記第１の給気用電磁弁６１と前記第１の圧力センサＳ１及び前記第２の給気用電磁弁６２と前記第２の圧力センサＳ２との間には、それぞれ第１の排気用電磁弁６３と第２の排気用電磁弁６４とを配設している。
【００４０】
これら各電磁弁６１〜６４、前記圧力センサＳ１，Ｓ２及びポンプＰは、制御部７により制御される。
【００４１】
すなわち、圧力センサＳ１，Ｓ２からのセンシング信号に基づいて、ポンプＰの駆動・駆動停止、及び各電磁弁６１〜６４の開閉動作をタイミングを計りながら実行して、第１のエアセル群２Ａと第２のエアセル群２Ｂとを交互に給排するようにしている。
【００４２】
Ｖは家庭用電源（交流１００Ｖ）であり、前記ポンプＰに給電するとともに、トランスＴを介して前記制御部７に接続している。
【００４３】
上記制御部７は、刺激モードと、体圧分散モードとを備えており、図７に示すように刺激モードと体圧分散モードが交互に行なわれる。
まずは第１のエアセル群２Ａに給気され、膨張状態が所定秒（5秒程度）維持され、その後エアセルの空気が所定時間だけ排気される。
第１のエアセル群２Ａの排気と同時に第２のエアセル群２Ｂの給気が開始されやはり所定秒膨張状態が維持され、所定時間だけ排気される。
上記各エアセル群はいずれも全ての空気が排気されるのではなく、いずれのエアセルにも一部の空気は残したままの状態で所定秒（20秒程度）維持される。この状態を体圧分散モードとする。
なお、一部の空気を維持するには排気時間で規定しても良いが、圧力センサＳ１、Ｓ２により所定の圧力を維持するように制御してもよい。
このようにして各モードが交互に行なわれる。このように交互に異なるモードを規則的に行なうことでより一層の床ずれ防止効果がある。
【図面の簡単な説明】
【００４４】
【図１】本実施の形態に係る床ずれ防止マットの使用状態を示す説明図である。
【図２】床ずれ防止マットの膨縮ゾーンの模式的説明図である。
【図３】膨縮ゾーンを構成するマットユニットを示す平面図及び底面図である。
【図４】マットユニットの側面視による説明図である。
【図５】マット基部の平面視による説明図である。
【図６】床ずれ防止マットのブロック図である。
【図７】エアセルの給気・排気タイミングの説明図である。
【符号の説明】
【００４５】
Ａ  床ずれ防止マット
ａ  マットユニット
Ｂ  膨縮ゾーン
Ｈ  非膨縮ゾーン
１  マット基部
１０  上部マット部
１１  下部マット部
１２  サイドクッション
１３  凹み
１４  間隙
Ｌ    直線
１５  覆い部
【図１】
2005118130.tif 000003
【図２】
2005118130.tif 000004
【図３】
2005118130.tif 000005
【図４】
2005118130.tif 000006
【図５】
2005118130.tif 000007
【図６】
2005118130.tif 000008
【図７】
2005118130.tif 000009