(57)【要約】【課題】乾燥時と比べて、湿潤時に寸法があまり変化することなく性能よく通気性が向上する織編物を提供する。【解決手段】吸水自己伸張糸と非自己伸張糸とからなる織編物であって、温度２０℃、湿度６５％ＲＨの雰囲気中における該織編物中の吸水自己伸張糸の糸長を（Ａ）、他方、非自己伸張糸の糸長を（Ｂ）とするとき、Ａ／Ｂが０．９以下であることを特徴とする湿潤時に通気性が向上する織編物。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
吸水自己伸張糸と非自己伸張糸とからなる織編物であって、温度２０℃、湿度６５％ＲＨの雰囲気中における該織編物中の吸水自己伸張糸の糸長を（Ａ）、他方、非自己伸張糸の糸長を（Ｂ）とするとき、Ａ／Ｂが０．９以下であることを特徴とする湿潤時に通気性が向上する織編物。
【請求項２】
吸水自己伸張糸と非自己伸張糸とが、丸編組織の複合ループを形成してなる請求項１に記載の湿潤時に通気性が向上する織編物。
【請求項３】
吸水自己伸張糸と非自己伸張糸とが、引き揃えられて織組織の経糸および／または緯糸を構成してなる請求項１に記載の湿潤時に通気性が向上する織編物。
【請求項４】
吸水自己伸張糸と非自己伸張糸とが、各々織編物の構成糸条として、１本交互にまたは複数本交互に配列してなる請求項１に記載の湿潤時に通気性が向上する織編物。
【請求項５】
吸水自己伸張糸と非自己伸張糸とが、複合糸として織編物中に含まれる請求項１に記載の湿潤時に通気性が向上する織編物。
【請求項６】
吸水自己伸張糸が、ポリブチレンテレフタレートをハードセグメントとし、ポリオキシエチレングリコールをソフトセグメントとするポリエーテルエステルエラストマーからなるポリエーテルエステル繊維である請求項１〜５のいずれかに記載の湿潤時に通気性が向上する織編物。
【請求項７】
非自己伸張糸がポリエステル繊維である請求項１〜６のいずれかに記載の湿潤時に通気性が向上する織編物。
【請求項８】
湿潤時と乾燥時とで空隙変化率が１０％以上である請求項１〜７のいずれかに記載の湿潤時に通気性が向上する織編物。
【請求項９】
湿潤時と乾燥時とで通気性変化率が３０％以上である請求項１〜８のいずれかに記載の湿潤時に通気性が向上する織編物。
【請求項１０】
織編物中に、非自己伸張糸のみで構成される非自己伸張部分と、吸水自己伸張糸と非自己伸張糸とで構成される部分が含まれ、かつ前記非自己伸張部分が経方向および／または緯方向に連続してなる請求項１〜９のいずれかに記載の湿潤時に通気性が向上する織編物。
【請求項１１】
湿潤時と乾燥時とで凹凸変化率が２％以上である請求項１０に記載の湿潤時に通気性が向上する織編物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、発汗によるムレやベトツキを低減することができる織編物に関する。さらに詳しくは、湿潤時に織編組織内の空隙率が向上することにより通気性が向上し、一方、乾燥時には織編組織内の空隙率が低下することにより通気性が低下する、湿潤時に通気性が向上する織編物に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、合成繊維や天然繊維などからなる織編物を、スポーツウエアーやインナーウエアーなどとして使用すると、肌からの発汗によりムレやベトツキが発生するという問題があった。
【０００３】
かかる発汗によって生じるムレやベトツキを解消する方法として、発汗時に衣服内の湿度が上昇すると、織編物の通気性が向上し、衣服内に滞留する水分を効果的に放出させ、一方、発汗が停止し衣服内の湿度が降下しはじめると織編物の通気性が低下し、水分の過剰な放散による寒気を抑制し、常に着心地を快適に保つことのできる、通気性自己調節織編物が提案されている。
【０００４】
例えば、特許文献１では、ポリエステル層とポリアミド層の異質ポリマーを貼り合わせたサイドバイサイド型コンジュゲート繊維を用いた織編物が提案されている。異質ポリマーの吸湿差を利用して高吸湿時に繊維自体を変形させ、ムレやベトツキを解消させようとするものである。しかし、サイドバイサイド型コンジュゲート繊維のみでは高吸湿時における繊維形状変化が小さく、十分にその性能が発現されるものではなかった。さらに、２種のポリマーを同時に紡糸するため特別な製造設備が必要でありコストが高くなるという問題があった。
【０００５】
また、特許文献２では、吸湿性ポリマーから形成された糸条に加撚を施し、該糸条を用いて構成された織編物が提案されている。吸湿時に撚りトルクを発生させ、織編物の平面的な組織形状を立体的な組織形状に変化させることにより通気量を大きくするものである。しかしながら、かかる織編物では、吸湿時に織編物が平面状から立体状に大きく変化するため織編物の寸法が不安定となる恐れがあった。さらに、撚糸工程を必要とするためコストが高くなるという問題があった。
【０００６】
【特許文献１】特開平３−２１３５１８号公報
【特許文献２】特開平１０−７７５４４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は前記従来技術に鑑みなされたものであり、その課題は、乾燥時と比べて、湿潤時に織編物の寸法があまり変化することなく性能よく通気性が向上する織編物を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明者らは上記の課題を達成するため鋭意検討した結果、吸水自己伸張糸と非自己伸張糸とを用いて織編物を織編成する際、吸水自己伸張糸と非自己伸張糸とに特定の糸長差をもうけることにより、所望の、乾燥時に比べて、湿潤時に布帛の寸法があまり変化することなく通気性が性能よく向上する織編物が得られることを見出し、さらに鋭意検討を重ねることにより本発明を完成するに至った。
【０００９】
かくして、本発明によれば「吸水自己伸張糸と非自己伸張糸とからなる織編物であって、温度２０℃、湿度６５％ＲＨの雰囲気中における該織編物中の吸水自己伸張糸の糸長を（Ａ）、他方、非自己伸張糸の糸長を（Ｂ）とするとき、Ａ／Ｂが０．９以下であることを特徴とする湿潤時に通気性が向上する織編物。」が提供される。
【００１０】
かかる織編物の態様としては特に限定されないが、（１）吸水自己伸張糸と非自己伸張糸とが、丸編組織の複合ループを形成してなる丸編物、（２）吸水自己伸張糸と非自己伸張糸とが、引き揃えられて織組織の経糸および／または緯糸を構成してなる織物、（３）吸水自己伸張糸と非自己伸張糸とが、各々織編物の構成糸条として１本交互または複数本交互に配列してなる織編物、（４）吸水自己伸張糸と非自己伸張糸とが複合糸として織編物中に含まれる織編物などが例示される。
【００１１】
前記吸水自己伸張糸としては、ポリブチレンテレフタレートをハードセグメントとし、ポリオキシエチレングリコールをソフトセグメントとするポリエーテルエステルエラストマーからなるポリエーテルエステル繊維が好適である。他方、非自己伸張糸としては、ポリエステル繊維が好適である。
【００１２】
かかる織編物において、湿潤時と乾燥時とで空隙変化率が１０％以上であることが好ましい。また、湿潤時と乾燥時とで通気性変化率が３０％以上であることが好ましい。
【００１３】
また、かかる織編物の組織において、非自己伸張糸のみで構成される部分（以下、非自己伸張部分という。）と、吸水自己伸張糸と非自己伸張糸とで構成される部分が含まれ、かつ前記非自己伸張部分が、経方向および／または緯方向に連続していると、湿潤時に空隙率が向上するだけでなく、凹凸率も同時に向上し、その結果、肌との接触面積が小さくなりムレやベトツキをより一層小さくすることが可能になる。その際、湿潤時と乾燥時とで凹凸変化率が２％以上であることが好ましい。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、乾燥時と比べて、湿潤時に織編物の寸法があまり変化することなく性能よく通気性が向上する織編物が得られる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
以下、本発明の実施の形態について詳細に説明する。
本発明において、吸水自己伸張糸と非自己伸張糸は以下に定義する糸である。すなわち、枠周：１．１２５ｍの巻き返し枠を用いて荷重：０．８８ｍＮ／ｄｔｅｘ（０．１ｇ／ｄｅ）をかけて一定の速度で巻き返し、巻き数：１０回のかせを作り、かせ取りした糸を温度２０℃、湿度６５ＲＨ％の環境下に２４時間放置し、これに非弾性糸の場合は１．７６ｍＮ／ｄｔｅｘ（２００ｍｇ／ｄｅ）、弾性糸の場合は０．００８８ｍＮ／ｄｔｅｘ（１ｍｇ／ｄｅ）の荷重をかけて測定した糸長（ｍｍ）を乾燥時の糸長とする。該糸を水温２０℃の水中に５分間浸漬した後に水中より引き上げ、該糸に乾燥時と同様に非弾性糸の場合は１．７６ｍＮ／ｄｔｅｘ（２００ｍｇ／ｄｅ）、弾性糸の場合は０．００８８ｍＮ／ｄｔｅｘ（１ｍｇ／ｄｅ）の荷重をかけて測定した糸長（ｍｍ）を湿潤時の糸長とする。なお、前記非弾性糸とは破断伸度が２００％以下の糸であり、前記弾性糸とは破断伸度が２００％より高い糸である。そして、下記式で求められる繊維軸方向の膨潤率が５％以上のものを吸水自己伸張糸と定義する。他方、該膨潤率が５％未満のものを非自己伸張糸と定義する。
膨潤率（％）＝（（湿潤時の糸長）−（乾燥時の糸長））／（乾燥時の糸長）×１００
ここで、吸水自己伸張糸としては、前記の膨潤率を有するものであれば特に限定されないが、６％以上（より好ましくは８〜３０％）の膨潤率を有するものであることが好ましい。
【００１６】
かかる吸水自己伸張糸としては、例えば、ポリブチレンテレフタレートをハードセグメントとし、ポリオキシエチレングリコールをソフトセグメントとするポリエーテルエステルエラストマーからなるポリエーテルエステル繊維や、ポリアクリル酸金属塩、ポリアクリル酸およびその共重合体、ポリメタアクリル酸およびその共重合体、ポリビニルアルコールおよびその共重合体、ポリアクリルアミドおよびその共重合体、ポリオキシエチレン系ポリマーなどを配合したポリエステル繊維、５−スルホイソフタル酸成分を共重合したポリエステル繊維などが例示される。なかでも、かかる吸水自己伸張弾性繊維として、ポリブチレンテレフタレートをハードセグメントとし、ポリオキシエチレングリコールをソフトセグメントとするポリエーテルエステルエラストマーからなるポリエーテルエステル繊維が好適に例示される。
【００１７】
上記ポリブチレンテレフタレートは、ブチレンテレフタレート単位を少なくとも７０モル％以上含有することが好ましい。ブチレンテレフタレートの含有率は、より好ましくは８０モル％以上、さらに好ましくは９０モル％以上である。酸成分は、テレフタル酸が主成分であるが、少量の他のジカルボン酸成分を共重合してもよく、またグリコール成分は、テトラメチレングリコールを主成分とするが、他のグリコール成分を共重合成分として加えてもよい。
【００１８】
テレフタル酸以外のジカルボン酸としては、例えばナフタレンジカルボン酸、イソフタル酸、ジフェニルジカルボン酸、ジフェニルキシエタンジカルボン酸、β−ヒドロキシエトキシ安息香酸、ｐ−オキシ安息香酸、アジピン酸、セバシン酸、１、４−シクロヘキサンジカルボン酸のような芳香族、脂肪族のジカルボン酸成分を挙げることができる。さらに、本発明の目的の達成が実質的に損なわれない範囲内で、トリメリット酸、ピロメリット酸のような三官能性以上のポリカルボン酸を共重合成分として用いても良い。
【００１９】
また、テトラメチレングリコール以外のジオール成分としては、例えばトリメチレングリコール、エチレングリコール、シクロヘキサン−１，４−ジメタノール、ネオペンチルグリコールのような脂肪族、脂環族、芳香族のジオール化合物を挙げることができる。更に、本発明の目的の達成が実質的に損なわれない範囲内で、グリセリン、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトールのような三官能性以上のポリオールを共重合成分として用いてもよい。
【００２０】
一方、ポリオキシエチレングリコールは、オキシエチレングリコール単位を少なくとも７０モル％以上含有することが好ましい。オキシエチレングリコールの含有量は、より好ましくは８０モル％以上、さらに好ましくは９０モル％以上である。本発明の目的の達成が実質的に損なわれない範囲内で、オキシエチレングリコール以外にプロピレングリコール、テトラメチレングリコール、グリセリンなどを共重合させても良い。
【００２１】
かかるポリオキシエチレングリコールの数平均分子量としては、４００〜８０００が好ましく、なかでも１０００〜６０００が特に好ましい。
【００２２】
前記のポリエーテルエステルエラストマーは、たとえば、テレフタル酸ジメチル、テトラメチレングリコールおよびポリオキシエチレングリコールとを含む原料を、エステル交換触媒の存在下でエステル交換反応させ、ビス（ω−ヒドロキシブチル）テレフタレート及び／又はオリゴマーを形成させ、その後、重縮合触媒及び安定剤の存在下で高温減圧下にて溶融重縮合を行うことにより得ることができる。
【００２３】
ハードセグメント／ソフトセグメントの比率は、重量を基準として３０／７０〜７０／３０であることが好ましい。
【００２４】
かかるポリエーテルエステル中には、公知の有機スルホン酸金属塩が含まれていると、さらに優れた吸水自己伸張性能が得られ好ましい。
【００２５】
ポリエーテルエステル繊維は、前記ポリエーテルエステルを、通常の溶融紡糸口金から溶融して押し出し、引取速度３００〜１２００ｍ／分（好ましくは４００〜９８０ｍ／分）で引取り、巻取ドラフト率をさらに該引取速度の１．０〜１．２（好ましくは１．０〜１．１）で巻取ることにより製造することができる。
【００２６】
他方、非自己伸張糸としては、木綿、麻などの天然繊維やレーヨン、アセテートなどのセルロース系化学繊維、さらにはポリエチレンテレフタレートやポリトリメチレンテレフタレートに代表されるポリエステル、ポリアミド、ポリアクリルニトリル、ポリプロピレンなどの合成繊維が例示される。なかでも、通常のポリエステル繊維が好ましく例示される。
【００２７】
前記吸水自己伸張糸及び非自己伸張糸の繊維形態は特に限定されず、短繊維でもよいし長繊維でもよい。繊維の断面形状も特に限定されず、丸、三角、扁平、中空など公知の断面形状が採用できる。吸水自己伸張糸及び非自己伸張糸の総繊度、単糸繊度、フィラメント数も特に限定されないが、風合いや生産性の点で総繊度３０〜３００ｄｔｅｘ、単糸繊度０．６〜１０ｄｔｅｘ、フィラメント数１〜３００本の範囲が好ましい。
【００２８】
本発明の織編物は、吸水自己伸張糸と非自己伸張糸とからなる。その際、両者の重量比として、本発明の主目的である、湿潤時の空隙率向上を効果的に得る上で、前者：後者で１０：９０〜６０：４０（より好ましくは２０：８０〜５０：５０）の範囲であることが好ましい。
【００２９】
織編物の構造としては、その織編組織、層数は特に限定されるものではない。例えば、平織、綾織、サテンなどの織組織や、天竺、スムース、フライス、鹿の子、デンビー、トリコットなどの編組織が好適に例示されるが、これらに限定されるものではない。層数も単層でもよいし、２層以上の多層であってもよい。
【００３０】
吸水自己伸張糸と非自己伸張糸との糸配列としては特に限定されないが、以下の糸配列が好適に例示される。
まず、その１として、吸湿自己伸張糸と非自己伸張糸とが引き揃えられて、編物のニードルループや、織物の経糸および／または緯糸を構成する糸配列があげられる。例えば、図１に示すように、吸湿自己伸張糸と非自己伸張糸とが丸編組織の複合ループ（２本の糸条で、同時にニードルループを形成する。添え糸編みとも言われる。）を形成してなる糸配列や、図２に示すように、吸水自己伸張糸と非自己伸張糸とが、引き揃えられて織組織の経糸および／または緯糸に配された糸配列が例示される。
【００３１】
その２として、吸湿自己伸張糸と非自己伸張糸とが、織編物の経糸および／または緯糸において１本交互（１：１）や複数本交互（２：２、３：３など）に配された糸配列があげられる。例えば、図３に示すように、丸編物中に吸水自己伸張糸と非自己伸張糸とが１：１に配された糸配列、図４に示すように、織物中に吸水自己伸張糸と非自己伸張糸とが１：１に経糸および緯糸に配された糸配列などが例示される。
【００３２】
その３として、吸水自己伸張糸と非自己伸張糸とが、混繊糸、複合仮撚捲縮加工糸、合撚糸、カバリング糸などの複合糸として織編物を構成する態様があげられる。
【００３３】
次に、本発明の織編物において、温度２０℃、湿度６５％ＲＨの雰囲気中における該織編物中の吸水自己伸張糸の糸長を（Ａ）、他方、非自己伸張糸の糸長を（Ｂ）とするとき、Ａ／Ｂが０．９以下（好ましくは０．９〜０．２、特に好ましくは０．８〜０．３）である必要がある。該Ａ／Ｂが０．９よりも大きいと、本発明の主目的である、湿潤時の通気性向上効果が得られず好ましくない。
【００３４】
ここで、糸長の測定は以下の方法で行うものとする。まず、織編物を温度２０℃、湿度６５％ＲＨの雰囲気中に２４時間放置した後、該織編物から、３０ｃｍ×３０ｃｍの小片を裁断する（ｎ数＝５）。続いて、各小片から、吸水自己伸張糸及び非自己伸張糸を１本ずつ取り出し、吸水自己伸張糸の糸長Ａ（ｍｍ）、非自己伸張糸の糸長Ｂ（ｍｍ）を測定する。その際、非弾性糸の場合は１．７６ｍＮ／ｄｔｅｘ（２００ｍｇ／ｄｅ）、弾性糸の場合は０．００８８ｍＮ／ｄｔｅｘ（１ｍｇ／ｄｅ）の荷重をかけて測定する。そして、（糸長Ａの平均値）／（糸長Ｂの平均値）をＡ／Ｂとする。ここで、小片から取り出す吸水自己伸張糸と非自己伸張糸とは織編物中において同一方向のものである必要がある。例えば、吸水自己伸張糸を織物の経糸（緯糸）から取り出す場合、他方の非自己伸張糸も経糸（緯糸）から取り出す必要がある。また、吸水自己伸張糸と非自己伸張糸とが、複合糸として織編物を構成する場合には、裁断された小片（３０ｃｍ×３０ｃｍ）から複合糸を取り出し（ｎ数＝５）、さらに複合糸から吸水自己伸張糸と非自己伸張糸とを取り出して前記と同様にして測定するものとする。  
【００３５】
前記のように、吸水自己伸張糸と非自己伸張糸との糸長差をもうける方法としては、以下の方法が例示される。
【００３６】
例えば、その１として、前記の織編物を製編織する際、吸水自己伸張糸として、前記の弾性を有するポリエーテルエステル繊維を使用し、該ポリエーテルエステル繊維をドラフト（延伸）しながら非自己伸張糸と引き揃え、同一の給糸口に給糸して製編織する方法があげられる。その際、ポリエーテルエステル繊維のドラフト率としては、１０％以上（好ましくは２０％以上３００％以下）が好ましい。なお、該ドラフト率（％）は、下記式で求められる。
ドラフト率（％）＝（（引き取り速度）−（供給速度））／（供給速度）×１００
ポリエーテルエステル繊維は、通常弾性性能を有しているため、織編物中において、ポリエーテルエステル繊維は、弾性回復してその糸長が短くなり、他方の非自己伸張糸との糸長差をもうけることができる。
【００３７】
その２として、前記の織編物を製編織する際、吸水自己伸張糸の沸水収縮率を非自己伸張糸の沸水収縮率よりも大きくする方法があげられる。かかる織編物を通常の染色加工工程に供することにより、吸水自己伸張糸の糸長が短くなり、他方の非自己伸張糸との糸長差をもうけることができる。
【００３８】
その３として、非自己伸張糸をオーバーフィード（過供給）させながら吸水自己伸張糸と引き揃えて、通常の空気混繊加工、撚糸、カバリング加工なより複合糸を得て、該複合糸を用いて織編物を製編織する方法があげられる。
【００３９】
本発明の織編物において、非自己伸張糸のみで構成される部分（非自己伸張部分）が含まれ、かつ該非自己伸張部分が、経方向および／または緯方向に連続してなる織編組織パターンで織編成されていると、湿潤時に通気性が向上するだけでなく、織編物の凹凸率も向上し、肌との接触面積を小さくすることができ、ムレやベトツキをより一層小さくすることが可能になる。
【００４０】
例えば、単層構造の織編物の場合、図５に模式的に示すように、非自己伸張糸のみで構成される部分が格子状に連続し、吸水自己伸張糸と非自己伸張糸とで構成される部分が飛び島状に散在する織編組織パターンで吸水自己伸張糸と非自己伸張糸とが配されていると、該織編物の厚み方向の断面形状は、乾燥時には、図６の（１）に示すように凹凸はないが、湿潤時には、吸水自己伸張糸と非自己伸張糸とで構成される部分が伸張し、凹凸が発生する。かかる織編物を用いて、凸部が発生する面を肌がわに位置するようインナーウエアー（肌着等）やスポーツウエアーを作製すると、発汗時に肌との接触面積を小さくすることができ、ムレやベトツキをより一層小さくすることが可能となる。
【００４１】
なお、前記非自己伸張部分のパターンは、格子状には限定されず、縞状であってもよい。かかる非自己伸張部分のパターンにおいて、格子の巾や縞の巾は、経方向および／または緯方向に３〜１５ｍｍ程度であると、湿潤時に凹凸が発生しやすく好ましい。
【００４２】
また、多層構造の織編物の場合、図７の（１）に織編物の厚み方向の断面形状を示すように、１層（Ｘ層）を非自己伸張糸だけで構成し、他層（Ｙ層）を吸水自己伸張糸と非自己伸張糸とで構成し、その際、Ｙ層において、吸水自己伸張糸と非自己伸張糸とで構成される部分はＸ層から浮かせ、かつ、非自己伸張糸で構成される非自己伸張部分をＸ層と結合させることにより、湿潤時に、図７の（２）に示すように、Ｙ層の吸水自己伸張糸と非自己伸張糸とで構成される部分が伸張し凸状となり、その結果、湿潤時に凹凸が発生する。
【００４３】
次に、本発明の織編物において、乾燥時に比べて湿潤時に通気性が向上するメカニズムについて、以下説明する。
【００４４】
例えば、吸水自己伸張糸と非自己伸張糸とが丸編組織の複合ループを形成している丸編物の場合、乾燥時、該丸編物の複合ループにおいて、図１の（１）に示すように非自己伸張糸からなるループはたるんでいる。そして、湿潤時、図１の（２）に示すように吸水自己伸張糸が自己伸長し、ループは膨潤して大きくなると同時に、たるんでいた非自己伸張糸からなるループは引き伸ばされて編物内の空隙が大きくなり通気性が向上する。
【００４５】
吸水自己伸張糸と非自己伸張糸とが、引き揃えられて織組織の経糸および／または緯糸を構成してなる織物の場合、乾燥時、図２の（１）に示すように非自己伸張糸はたるんでいる。そして、湿潤時に図２の（２）に示すように、吸水自己伸張糸が自己伸張すると同時に、たるんでいた非自己伸張糸が引き伸ばされて織物内の空隙が大きくなり通気性も向上する。その際、湿潤時の織物寸法は、乾燥時の織物寸法よりも、非自己伸張糸のたるみ分だけ大きくなる。なお、該たるみ分は、吸水自己伸張糸と非自己伸張糸との糸長差を、適宜設定することにより、コントロールすることができる。
【００４６】
吸水自己伸張糸と非自己伸張糸とが１：１に配列してなる丸編物では、乾燥時、該丸編物の複合ループにおいて、図３の（１）に示すように大ループは非自己伸張糸からなり、他方、小ループは吸水自己伸張糸からなる。そして、湿潤時、図３の（２）に非自己伸張糸からなる大ループはほとんど寸法変化しないが、吸水自己伸張糸からなる小ループは膨潤してそのループが大きくなる。その結果、編物の寸法がほとんど変化することなく、編物内の空隙が大きくなり通気性が向上する。
【００４７】
吸水自己伸張糸と非自己伸張糸とが織物の経糸と緯糸に１：１に配列してなる織物では、乾燥時、図４の（１）に示すように非自己伸張糸はたるんでいる。そして、湿潤時に図４の（２）に模式的に示すように、吸水自己伸張糸が自己伸張すると同時に、たるんでいた非自己伸張糸は引き伸ばされて織物内の空隙が大きくなり通気性も向上する。その際、湿潤時の織物寸法は、乾燥時の織物寸法よりも、非自己伸張糸のたるみ分だけ大きくなる。なお、該たるみ分は、吸水自己伸張糸と非自己伸張糸との糸長差を、適宜設定することによりコントロールすることができる。
【００４８】
本発明の織編物において、空隙率は以下の方法により測定されるものである。すなわち、光学顕微鏡により織編物表面を２０倍に拡大して観察し、内田洋行社製デジタルプラニメーターを用いて織編物表面のうち糸条が占める面積と、糸条が存在しない面積を計測し、下記の式により空隙率（％）を算出するものとする。
空隙率（％）＝（糸条が存在しない面積）／（（糸条が占める面積）＋（糸条が存在しない面積））×１００
【００４９】
そして、上記の空隙率を、乾燥時と湿潤時についてそれぞれ測定（ｎ数＝５）し、下記式により空隙変化率（％）を算出する。ここで、乾燥時とは、温度２０℃、湿度６５％ＲＨの環境下で２４時間放置した後の試料の状態であり、湿潤時とは、上記試料を温度２０℃の水中に５分間浸漬した後に水中から引き上げ、試料を２枚のろ紙の間にはさみ、４９０Ｎ／ｍ２（５０ｋｇｆ／ｍ２）の圧力で１分間加重し、繊維間に存在する水分を取り除いた状態を示す。
空隙変化率（％）＝（（湿潤時の空隙率）−（乾燥時の空隙率））／（乾燥時の空隙率）×１００
かかる空隙変化率としては、１０％以上（より好ましくは２０〜２００％）であることが好ましい。
【００５０】
また、本発明の織編物において、通気性は、ＪＩＳ  Ｌ  １０９６−１９９８、６．２７．１、Ａ法（フラジール形通気性試験機法）により測定されるものである。
【００５１】
そして、該通気性を、上記の乾燥時と湿潤時についてそれぞれ測定（ｎ数＝５）し、下記式により通気性変化率（％）を算出する。
通気性変化率（％）＝（（湿潤時の通気性）−（乾燥時の通気性））／（乾燥時の通気性）×１００
かかる通気性変化率としては、３０％以上（より好ましくは５０〜３００％）であることが好ましい。
【００５２】
本発明の織編物において、前記のように特定の糸配列を選定することにより、湿潤時に凹凸を発生させることが可能となる。ここで、本発明でいう凹凸変化率は下記で定義するものである。すなわち、まず、ＪＩＳ  Ｌ  １０１８−１９９８、６．５にて規定された厚さ測定方法で、上記の乾燥時と湿潤時についてそれぞれ厚さを測定（ｎ数＝５）する。ここで、湿潤時に凸部が形成されと、該厚さは大きな値となる。次いで、下記式により凹凸変化率（％）を算出する。
凹凸変化率（％）＝（（湿潤時の厚さ）−（乾燥時の厚さ））／（乾燥時の厚さ）×１００
かかる凹凸変化率としては、２％以上（より好ましくは５〜５０％）であることが好ましい。このように、湿潤時に織編物の凹凸が変化すると、肌との接触面積を小さくすることができ、ムレやベトツキをより一層小さくすることが可能になる。
【００５３】
本発明の織編物には、常法の染色仕上げ加工が施されてもよい。さらには、常法の撥水加工、起毛加工、紫外線遮蔽あるいは抗菌剤、消臭剤、防虫剤、蓄光剤、再帰反射剤、マイナスイオン発生剤等の機能を付与する各種加工を付加適用してもよい。
【実施例】
【００５４】
次に本発明の実施例及び比較例を詳述するが、本発明はこれらによって限定されるものではない。なお、実施例中の各測定項目は下記の方法で測定した。
＜沸水収縮率＞ＪＩＳ  Ｌ  １０１３−１９９８、７．１５で規定される方法により、沸水収縮率（熱水収縮率）（％）をｎ数３で測定した。
＜糸長の測定＞織編物を温度２０℃、湿度６５％ＲＨの雰囲気中に２４時間放置した後、該織編物から、経緯の方向が織編物と同じになるよう３０ｃｍ×３０ｃｍの小片を裁断する（ｎ数＝５）。続いて、各々の小片から、吸水自己伸張糸及び非自己伸張糸を１本ずつ取り出し、弾性糸である吸水自己伸張糸には０．００８８ｍＮ／ｄｔｅｘ（１ｍｇ／ｄｅ）の荷重をかけ、非弾性糸である非自己伸張糸には１．７６ｍＮ／ｄｔｅｘ（２００ｍｇ／ｄｅ）の荷重をかけて吸水自己伸張糸の糸長Ａ（ｍｍ）、非自己伸張糸の糸長Ｂ（ｍｍ）を測定する。そして、（糸長Ａの平均値）／（糸長Ｂの平均値）をＡ／Ｂとする。
＜空隙率＞光学顕微鏡により織編物表面を２０倍に拡大して観察し、内田洋行社製デジタルプラニメーターを用いて織編物表面のうち糸条が占める面積と、糸条が存在しない面積を計測し、下記の式により空隙率（％）を算出した。
空隙率（％）＝（糸条が存在しない面積）／（（糸条が占める面積）＋（糸条が存在しない面積））×１００
該空隙率を、乾燥時と湿潤時についてそれぞれ測定（ｎ数＝５）し、下記式により空隙変化率（％）を算出した。ここで、乾燥時とは、温度２０℃、湿度６５％ＲＨの環境下で２４時間放置した後の試料の状態であり、湿潤時とは、上記試料を温度２０℃の水中に５分間浸漬した後に水中から引き上げ、試料を２枚のろ紙の間にはさみ、４９０Ｎ／ｍ２（５０ｋｇｆ／ｍ２）の圧力で１分間加重し、繊維間に存在する水分を取り除いた状態を示す。
空隙変化率（％）＝（（湿潤時の空隙率）−（乾燥時の空隙率））／（乾燥時の空隙率）×１００
＜通気性＞ＪＩＳ  Ｌ  １０９６−１９９８、６．２７．１、Ａ法（フラジール形通気性試験機法）により通気性を測定した。そして、該通気性を、乾燥時と湿潤時についてそれぞれ測定（ｎ数＝５）し、下記式により通気性変化率（％）を算出する。
通気性変化率（％）＝（（湿潤時の通気性）−（乾燥時の通気性））／（乾燥時の通気性）×１００
＜凹凸変化率＞ＪＩＳ  Ｌ  １０１８−１９９８、６．５にて規定された厚さ測定方法で、上記の乾燥時と湿潤時についてそれぞれ厚さを測定（ｎ数＝５）し、下記式により凹凸変化率（％）を算出する。
凹凸変化率（％）＝（（湿潤時の厚さ）−（乾燥時の厚さ））／（乾燥時の厚さ）×１００
【００５５】
［実施例１］
ハードセグメントとしてポリブチレンテレフタレートを４９．８重量部、ソフトセグメントとして数平均分子量４０００のポリオキシエチレングリコール５０．２重量部からなるポリエーテルエステルを、２３０℃で溶融し、所定の紡糸口金より吐出量３．０５ｇ／分で押出した。このポリマーを２個のゴデットロールを介して７０５ｍ／分で引取り、さらに７５０ｍ／分（巻取りドラフト１．０６）で巻取り、４４デシテックス／１フィラメントの弾性を有する吸水自己伸張糸を得た。この吸水自己伸張糸の湿潤時の繊維軸方向への膨潤率は１０％であり、沸水収縮率は８％であった。
【００５６】
一方、非自己伸張糸として沸水収縮率が１０％であり、湿潤時の膨張率が１％以下である、通常のポリエチレンテレフタレートマルチフィラメント糸（８４デシテックス／２４フィラメント）を用意した。
【００５７】
次いで、２８ゲージのシングル丸編機を用いて、上記吸水自己伸張糸をドラフト率５０％でドラフトさせながら上記非自己伸張糸と同時に該編機に給糸することにより、４７コース／２．５４ｃｍ、４０ウェール／２．５４ｃｍの編密度にて天竺組織の丸編物を編成した。ついで、この丸編物を常法の染色仕上げ方法にて加工を行った。得られた丸編物において図１に模式的に示すように、吸水自己伸張糸と非自己伸張糸とで丸編組織の複合ループが形成されており、Ａ／Ｂが０．７であった。また、得られた丸編物において、乾燥時では、空隙率１５％、通気性２１０ｃｃ／ｃｍ２／ｓであり、湿潤時には、空隙率２３％（空隙変化率５３％）、通気性３８０ｃｃ／ｃｍ２／ｓ（通気性変化率８１％）と、湿潤時に通気性が大きく向上し満足なものであった。
【００５８】
［実施例２］
実施例１で用いたのと同じ吸水自己伸張糸を芯糸とし、沸水収縮率が１０％であり、かつ湿潤時の膨張率が１％以下のポリエチレンテレフタレートマルチフィラメント糸（３３デシテックス／１２フィラメント）を鞘糸にし、芯糸のドラフト率３０％（１．３倍）、鞘糸のカバリング数３５０回／ｍ（Ｚ方向）にてカバリング糸ａ（複合糸）を得た。該カバリング糸と、沸水収縮率が８％であり、湿潤時の膨張率が１％以下のポリエチレンテレフタレートマルチフィラメント糸ｂ（８４デシテックス／７２フィラメント）を２４ゲージダブル丸編機にて３８コース／２．５４ｃｍ、３２ウェール／２．５４ｃｍの編密度で、図８に示す編組織で、編物を編成し、該編地を常法の染色仕上げ方法にて加工を行った。該編物においてＡ／Ｂが０．８であった。
【００５９】
該編物において、厚み方向の断面は、図７の（１）に示すように、１層（Ｘ層）は非自己伸張糸（ポリエチレンテレフタレートマルチフィラメント糸ｂ）だけで構成され、他層（Ｙ層）においては、カバリング糸ａ（吸水自己伸張糸と非自己伸張糸とで構成）で構成される部分はＸ層から浮いており、かつ、非自己伸張部分はＸ層と結合していた。その際、Ｙ層の非自己伸張部分は、緯方向に巾約７ｍｍで連続していた。得られた編物において、乾燥時では、空隙率８％、通気性１８０ｃｃ／ｃｍ２／ｓ、厚み０．９０ｍｍであり、湿潤時には、布帛寸法が変化することなく、図７の（２）に示すように、吸水自己伸張糸と非自己伸張糸とで構成される部分（１５−２）が凸状となり、空隙率１０％（空隙変化率２５％）、通気性２４０ｃｃ／ｃｍ２／ｓ（通気性変化率３３％）、厚み０．９８ｍｍ（凹凸変化率８．９％）と満足なものであった。
【００６０】
［比較例１］
実施例１で用いたのと同じ、吸水自己伸張糸と非自己伸張糸（ポリエチレンテレフタレートマルチフィラメント糸）とを用いて、２８ゲージのシングル丸編機にて該吸水自己伸張糸と非自己伸張糸とを、ドラフトすることなく同じ給糸速度（同じ編歩）にて、４０コース／２．５４ｃｍ、３５ウエール／２．５４ｃｍの編密度にて天竺組織の丸編物を編成した。ついで、この丸編物を常法の染色仕上げ方法にて加工を行った。得られて丸編物において、吸水自己伸張糸と非自己伸張糸とによって複合ループが形成されており、Ａ／Ｂが１．０であった。得られた丸編物において、乾燥時では、空隙率３０％、通気性３５０ｃｃ／ｃｍ２／ｓであり、湿潤時には、布帛寸法が変化することなく空隙率２５％（空隙変化率−１７％）、通気性２５０ｃｃ／ｃｍ２／ｓ（通気性変化率−２９％）と、湿潤時に通気性が低下しており不満足なものであった。
【００６１】
［比較例２］
実施例２において、カバリング糸をドラフト率０％（１．０倍）の合撚糸にかえること以外は、実施例２と同様に編物を得て、この編物を常法の染色仕上げ方法にて加工を行った。該丸編物においてＡ／Ｂが１．０であった。得られた編物において、乾燥時では、空隙率１４％、通気性２３０ｃｃ／ｃｍ２／ｓ、厚み０．８０ｍｍであり、湿潤時には、布帛寸法が変化することなく空隙率１２％（空隙変化率−１４％）、通気性１９０ｃｃ／ｃｍ２／ｓ（通気性変化率−１７％）、厚み０．８１ｍｍ（凹凸変化率１．３％）と不満足なものであった。
【産業上の利用可能性】
【００６２】
本発明によれば、乾燥時と比べて、湿潤時に寸法があまり変化することなく性能よく通気性が向上する織編物が得られる。かかる織編物をインナーウエアーやスポーツウエアーなどとして使用すると発汗によるムレやベトツキを低減することができる。しかも、コンジュゲート繊維や撚糸工程を必要とすることがないため、安価に製造可能である。
【図面の簡単な説明】
【００６３】
【図１】本発明に係る織編物において、吸水自己伸張糸と非自己伸張糸とが丸編組織の複合ループを形成する糸配列を模式的に示すものであり、（１）乾燥時、（２）湿潤時である。
【図２】本発明に係る織編物において、吸水自己伸張糸と非自己伸張糸とが、引き揃えられて織組織の経糸および緯糸を構成する糸配列を模式的に示すものであり、（１）乾燥時、（２）湿潤時である。
【図３】本発明に係る織編物において、吸水自己伸張糸と非自己伸張糸とが１：１に配列されて丸編物を構成する糸配列を模式的に示すものであり、（１）乾燥時、（２）湿潤時である。
【図４】本発明に係る織編物において、吸水自己伸張糸と非自己伸張糸とが織物の経糸と緯糸に１：１に配列されて織物を構成する糸配列を模式的に示すものであり、（１）乾燥時、（２）湿潤時である。
【図５】本発明に係る織編物において、非自己伸張糸のみで構成される部分が格子状に連続する織編組織パターンを模式的に示したものである。
【図６】本発明に係る織編物において、織編物が単層構造で、かつ非自己伸張糸のみで構成される部分が経方向および／または緯方向に連続している場合の織編物の厚み方向の断面図を模式的に例示したものであり、（１）乾燥時、（２）湿潤時である。
【図７】本発明に係る織編物において、織編物が２層構造であり、１層（Ｘ層）が非自己伸張糸だけで構成され、他層（Ｙ層）が吸水自己伸張糸と非自己伸張糸とで構成され、その際、Ｙ層において、吸水自己伸張糸と非自己伸張糸とで構成される部分はＸ層から浮いており、かつ、非自己伸張糸で構成される非自己伸張部分がＸ層と結合している場合のの織編物の厚み方向の断面図を模式的に例示したものであり、（１）乾燥時、（２）湿潤時である。
【図８】実施例２で、用いた編成図である。ここで、１〜２４は給糸配列、Ｃはシリンダー側、Ｄはダイアル側、ａはカバリング糸、ｂはポリエチレンテレフタレートマルチフィラメント、〇はダイアル側ニット、×はシリンダー側ニット、￥はシリンダー側タックである。
【符号の説明】
【００６４】
１−１，１−２，３−１，３−２，５−１，５−２，７−１，７−２  吸水自己伸張糸
２−１，２−２，４−１，４−２，６−１，６−２，８−１，８−２  非自己伸張糸
９，１１−１，１１−２，１４−１，１４−２  非自己伸張糸のみで構成される部分（非自己伸張部分）
１０，１２−１，１２−２，１５−１，１５−２  吸水自己伸張糸と非自己伸張糸とで構成される部分
１３−１，１３−２  非自己伸張糸のみで構成される層（Ｘ層）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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