(57)【要約】【課題】  受信データをファイルシステム上に保存するのに最適な保存場所の決定方法を提供する。【解決手段】  無線通信部１２が他の無線通信機器から受信したデータが、無線通信機器が設置されている設置位置情報である場合に、ＣＰＵ１１が、この設置位置情報を利用した位置情報ディレクトリＣを記憶部１３に作成させる。他の無線通信機器から受信したデータは、次に位置情報を受信するまでは、記憶部１３上に作成された位置情報ディレクトリＣに格納される。【選択図】  図１
2005057683.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
位置情報を持った第１の無線通信機器と位置情報を持たない第２の無線通
信機器の間で無線通信が可能な通信手段と、
この通信手段を介して受信したデータが所定のディレクトリに分類されて記録される記
録手段と、
前記第１の無線通信機器から受信したデータは、前記第１の無線通信機器より受信した前
記位置情報に対応して作成されたディレクトリに記録し、前記第２の無線通信機器から受
信したデータは、前回受信したデータが記録されたディレクトリに記録する記録制御手段
と、
を具備したこと特徴とする無線通信機器。
【請求項２】
前記位置情報に対応して作成されたディレクトリは、前記無線通信機器へ
の電源投入の際に、前記位置情報に対応して作成されたディレクトリの１つ親のディレク
トリを作成した後に、このディレクトリの１つ子のディレクトリとして作成されることを
特徴とする請求項１に記載の無線通信機器。
【請求項３】
前記第２の無線通信機器から受信したデータは、前記位置情報に対応して
作成されたディレクトリが作成される前は、予め設定された情報に対応して作成されたデ
ィレクトリに記録されること、
を特徴とする請求項１に記載の無線通信機器。
【請求項４】
前記記録制御手段は第１の前記位置情報と第２の前記位置情報の内容が同
一で、かつ、各々の受信時刻の差が一定時間以上の場合には、前記第１の無線通信機器か
ら受信したデータは、既存のディレクトリと異なり、かつ、前記位置情報に対応して作成
されたディレクトリに記録し、前記第２の無線通信機器から受信したデータは、前回受信
したデータが記録されたディレクトリに記録すること、
を特徴とする請求項１に記載の無線通信機器。
【請求項５】
前記記録制御手段は第１の前記位置情報と第２の前記位置情報の受信時刻
の差が一定時間以下の場合には、前記第２の前記位置情報に対応して作成されたディレク
トリは作成せず、前記第１の無線通信機器から受信したデータと前記第２の無線通信機器
から受信したデータは、前回受信したデータが記録されたディレクトリに記録すること、
を特徴とする請求項１に記載の無線通信機器。
【請求項６】
前記記録制御手段は第１の前記位置情報を受信してから一定時間以上経過
しても第２の前記位置情報を受信しない場合には、前記第１の無線通信機器から受信した
データは、既存のディレクトリと異なり、かつ、前記第１の無線通信機器より受信した前
記位置情報に対応して作成されたディレクトリに記録し、前記第２の無線通信機器から受
信したデータは、前回受信したデータが記録されたディレクトリに記録すること、
を特徴とする請求項１に記載の無線通信機器。
【請求項７】
前記第１の無線通信機器との通信を切断した際に、既存の前記位置情報に
対応して作成されたディレクトリが空のディレクトリである場合に、前記空のディレクト
リを削除する手段を備えたことを特徴とする請求項１に記載の無線通信機器。
【請求項８】
位置情報を持った第１の無線通信機器と位置情報を持たない第２の無線通
信機器の間で無線通信が可能な通信手段を有する無線通信機器の制御方法において、
この通信手段を介して受信したデータを所定のディレクトリに分類して記録し、
前記第１の無線通信機器から受信したデータは、前記第１の無線通信機器より受信した前
記位置情報に対応して作成されたディレクトリに記録し、前記第２の無線通信機器から受
信したデータは、前回受信したデータが記録されたディレクトリに記録すること
を特徴とする無線通信機器の制御方法。
【請求項９】
前記位置情報に対応して作成されたディレクトリは、前記無線通信機器へ
の電源投入の際に、前記位置情報に対応して作成されたディレクトリの１つ親のディレク
トリを作成した後に、このディレクトリの１つ子のディレクトリとして作成されるステッ
プを備えたことを特徴とする請求項８に記載の無線通信機器の制御方法。
【請求項１０】
前記第２の無線通信機器から受信したデータは、前記位置情報に対応し
て作成されたディレクトリが作成される前は、予め設定された情報に対応して作成された
ディレクトリに記録されること、
を具備したことを特徴とする請求項８に記載の無線通信機器の制御方法。
【請求項１１】
第１の前記位置情報と第２の前記位置情報の内容が同一で、かつ、各々
の受信時刻の差が一定時間以上の場合には、前記第１の無線通信機器から受信したデータ
は、既存のディレクトリと異なり、かつ、前記位置情報に対応して作成されたディレクト
リに記録し、前記第２の無線通信機器から受信したデータは、前回受信したデータが記録
されたディレクトリに記録すること、
を特徴とする請求項８に記載の無線通信機器の制御方法。
【請求項１２】
前記記録制御ステップは第１の前記位置情報と第２の前記位置情報の受
信時刻の差が一定時間以下の場合には、前記第２の前記位置情報に対応して作成されたデ
ィレクトリは作成せず、前記第１の無線通信機器から受信したデータと前記第２の無線通
信機器から受信したデータは、前回受信したデータが記録されたディレクトリに記録する
こと、
を具備したこと特徴とする請求項８に記載の無線通信機器の制御方法。
【請求項１３】
前記記録制御ステップは第１の前記位置情報を受信してから一定時間以
上経過しても第２の前記位置情報を受信しない場合には、前記第１の無線通信機器から受
信したデータは、既存のディレクトリと異なり、かつ、前記第１の無線通信機器より受信
した前記位置情報に対応して作成されたディレクトリに記録し、前記第２の無線通信機器
から受信したデータは、前回受信したデータが記録されたディレクトリに記録すること、
を特徴とする請求項８に記載の無線通信機器の制御方法。
【請求項１４】
前記第１の無線通信機器との通信を切断した際に、既存の前記位置情報
に対応して作成されたディレクトリが空のディレクトリである場合に、前記空のディレク
トリを削除することを特徴とする請求項８に記載の無線通信機器の制御方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、無線通信機器に係り、特に受信するファイルの保存場所を決定する無線通信
機器に関する。
【背景技術】
【０００２】
現在、携帯電話／ＰＨＳ（簡易型携帯電話）システムのサービスとして、各位置登録エ
リア（以下、「エリア」という）毎に、公衆向け情報メッセージをユーザに対して無料で
送付するシステムが存在する。また、このような情報メッセージ送付システムでは、個々
に送受信する音声データや情報メッセージとは別に、位置情報といわれるエリア毎に所有
するパラメータが存在し、このパラメータを各システムから取得することにより、無線通
信機器は現在の位置を自動認識することができる。
【０００３】
このような情報メッセージ送付システムのサービスを受けることができる従来の無線通
信機器においては、各エリア毎に所有されるパラメータである位置情報を活用し、メッセ
ージのエリア別の自動格納、新規エリアを検出したときの新規ディレクトリの自動構築、
構築された新規ディレクトリのディレクトリ名称の付加、又は位置情報の変化を記録し、
移動先エリアにリンクする公衆向け情報メッセージの最優先処理などを行うことがなされ
ている（例えば、特許文献１，２参照）。
【特許文献１】特開２００３−１０８４７７号公報（第３８頁、図３７）
【特許文献２】特開２００２−１７６６８０号公報（第７頁、図１）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
情報メッセージ送付システムのサービスを受けるにはこれらの受信したデータを保管す
ることが必要となる。しかしながら、上述した従来の無線通信機器では、以下のような問
題がある。
【０００５】
即ち、データ受信側に作られるディレクトリ名の決定権がデータ送信側にある場合、ユ
ーザであるデータ受信側の無線通信機器は通常、個人の所有物であり、記憶したデータを
その個人が読み出すような利用シーンにおいては、送信側が指定するディレクトリ名やフ
ァイル名が受信側で重複したり、まぎらわしい表記であったりするなど、ユーザにそのデ
ータが何かを想起させるのが困難だったりする問題があった。
【０００６】
また、データ送信側より、位置情報を抽出して、その位置情報をディレクトリ名にしす
る手法も考えられるが、この場合、位置情報を持たないサービスは受信できないこととな
ってしまう。
【０００７】
更に、受信データの保存場所やファイル名はユーザに指定させる方法も考えられる。し
かし、受信データの数が膨大であれば、その都度ユーザはディレクトリやファイル名を指
定せねばならず、ユーザに非常な負担をかけることとなる。
【０００８】
一方で、ディレクトリだけをユーザが指定し、ファイル名はタイムスタンプ等から生成
する方法も考えられるが、この手法ではデータを読み出す際に、どれが何のデータなのか
分かりにくくなるという問題がある。
【０００９】
そこで、本発明は無線通信機器を持つユーザが移動しながらさまざまな場所でデータを
受信するような場面において、位置情報を基に受信するファイルの整理を容易にする無線
通信機器及びこの制御方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記問題を解決するために、本発明の無線通信機器は、位置情報を持った第１の無線通
信機器と位置情報を持たない第２の無線通信機器の間で無線通信が可能な通信手段と、こ
の通信手段を介して受信したデータが所定のディレクトリに分類されて記録される記録手
段と、前記第１の無線通信機器から受信したデータは、前記第１の無線通信機器より受信
した前記位置情報に対応して作成されたディレクトリに記録し、前記第２の無線通信機器
から受信したデータは、前回受信したデータが記録されたディレクトリに記録する記録制
御手段とを具備したこと特徴としている。
【００１１】
また、本発明の無線通信機器の制御方法は、位置情報を持った第１の無線通信機器と位
置情報を持たない第２の無線通信機器の間で無線通信が可能な通信手段を有する無線通信
機器の制御方法において、この通信手段を介して受信したデータを所定のディレクトリに
分類して記録し、前記第１の無線通信機器から受信したデータは、前記第１の無線通信機
器より受信した前記位置情報に対応して作成されたディレクトリに記録し、前記第２の無
線通信機器から受信したデータは、前回受信したデータが記録されたディレクトリに記録
することを特徴としている。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、無線通信機器を持つユーザが移動しながらさまざまな場所でデータを
受信するような場面において、位置情報を基に受信するファイルの整理が容易となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
（第１の実施の形態）
以下に、本発明による無線通信機器の第１の実施の形態を図１乃至図３を参照して説明
する。
【００１４】
図１は本発明による第１の実施の形態に係る無線通信機器のブロック図である。
【００１５】
本実施の形態に係る無線通信機器１は、ＣＰＵ（Ｃｅｎｔｒａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎ
ｇ  Ｕｎｉｔ）１１と、無線通信部１２と、記憶部１３と、出力部１４と入力部１５とで
構成される。ここでＣＰＵ１１は、無線通信部１２と記憶部１３と出力部１４と入力部１
５とに接続されている。
【００１６】
以下に、各要素の構成を説明する。
【００１７】
ＣＰＵ１１は、記憶部１３に格納されている制御プログラムＸの命令により無線通信機
器１全体の制御を行うものである。具体的には、無線通信部１２へコマンドを送出したり
、無線通信部１２からの応答や無線通信部１２が受信した他の無線通信機器からのデータ
を受けたりする。また、無線通信部１２から得た受信データを記憶部１３に保存したり、
出力部１４へ出力するなどの制御を行う。更に、入力部１５からの指示を受けて命令を実
行する。
【００１８】
無線通信部１２は、他の無線通信機器との通信を行う。無線通信部１２は、例えばＢｌ
ｕｅｔｏｏｔｈやＩＥＥＥ８０２．１１ｂなどの無線通信規格準拠モジュール等である。
【００１９】
記憶部１３は無線通信部１２が受信したデータを記憶したり、制御プログラムＸ等を保
持する。記憶部１３は、例えばハードディスクドライブやＤＶＤ−ＲＡＭ、メモリーチッ
プ、又はこれらの組み合わせ等である。
【００２０】
尚、記憶部１３に記憶されるデータはファイル形式で保存され、このファイルはディレ
クトリによって階層化され、保存ファイルはディレクトリパスとファイル名によって一意
に決定できる。
【００２１】
出力部１４は、プログラムの実行状況や受信データなどを出力する部分である。出力部
１４は、例えば液晶ディスプレイやスピーカ又はこれらの組み合わせ等である。
【００２２】
入力部１５は、ユーザが無線通信機器１に対してコマンドや音声等の情報を入力する部
分である。入力部１５は、例えばキーボードやボタンスイッチ、マイクロフォン又はこれ
らの組み合わせ等である。
【００２３】
次に、本実施の形態に係る無線通信機器１における制御プログラムＸの制御方法を図１
乃至図３を用いて詳細に説明する。
【００２４】
図２は本発明の第１の実施の形態に係る無線通信機器１における制御プログラムＸの制
御方法を表すフローチャートである。
【００２５】
図３は、ユーザの操作や受信データにより、記憶部１３に保存されるファイルの構成の
変化を示した図である。
【００２６】
まず、ユーザにより、無線通信機器１に電源が投入されると、ＣＰＵ１１は無線通信機
器１の初期化を行う（図２のステップＳ１０）。
【００２７】
次に、ＣＰＵ１１は、記憶部１３に受信ファイルを保存するためのディレクトリ（電源
ディレクトリＡ）を新規に作成する（ステップＳ２０）。この電源ディレクトリＡは、以
後、電源が切断されるまで、この電源ディレクトリＡの下にファイルやディレクトリを格
納する役目を果たす。
【００２８】
また、この電源ディレクトリＡは、電源投入の度毎に作成される。即ち、無線通信機器
１に初めて電源を投入する際は勿論、一度電源を切って、再び電源を投入する際にも、以
前に作成された電源ディレクトリＡとは別の電源ディレクトリＡを作成する。
【００２９】
ここで、電源ディレクトリＡの名前は、以前に作成された電源ディレクトリの名前と区
別がつくものであればどのような名前でも良い。即ち、日付によるもの（例えば、２００
３年６月２４日だとすると、「￥２００３０６２４」）、時刻によるもの（例えば、９時
３０分だとすると、「￥０９３０」）、日付と時刻の組み合わせによるもの（例えば、６
月２４日の９時３０分だとすると、「￥０６２４−０９３０」）等その名前の付け方は特
に制限が無い。
【００３０】
従って、上記のように日時情報を基にすることで作成しても良いし、ＣＰＵ１１にラン
ダムの文字や数字、記号又はこれらの組み合わせ（以下、「乱数」という。）を発生させ
、これを利用して電源ディレクトリＡの名前を決定しても良い。
【００３１】
また、電源ディレクトリＡの作成場所は、記憶部１３上のデータを格納する領域（ファ
イルシステム）上であればその位置は特に限定しない。
【００３２】
次に、ＣＰＵ１１は、記憶部１３に作成した電源ディレクトリＡの直下に１つ子のディ
レクトリ（暫定ディレクトリＢ）を作成する（ステップＳ３０）。この暫定ディレクトリ
Ｂは、暫定的な保存用カレントディレクトリとしての役目を果たす。即ち、後述する位置
情報ディレクトリＣが作成されるまでの間（図２のステップＳ１００，図３−（２）参照
）、この暫定ディレクトリＢの下に受信ファイルを格納する役目を果たす。
【００３３】
この暫定ディレクトリＢは、電源投入の度毎に電源ディレクトリＡの直下に１つ子のデ
ィレクトリとして作られる。
【００３４】
ここで、暫定ディレクトリＢは、その名前の付け方に制限はない。但し、ユーザが暫定
ディレクトリであることを認識できる方が利用しやすいため、ＣＰＵ１１に乱数を発生さ
せてその名前を決定する方法よりも、例えば、「￥ＳＴＡＲＴ」や「￥ＩＮＩＴ」といっ
た予め固定の名前を用意しておき、これを用いて暫定ディレクトリの名前を決定した方が
ユーザにとっては利用しやすいと考えられる。
【００３５】
次に、暫定ディレクトリＢは、カレントディレクトリとして設定される（ステップＳ４
０）。従って、例えば、電源ディレクトリＡを日付を基に作成した「２００３０６２４」
、暫定ディレクトリＢを「ＳＴＡＲＴ」とすると、無線通信機器１の電源を投入するだけ
で、記憶部１３には図３−（１）に示すような「￥２００３０６２４￥ＳＴＡＲＴ」とい
うディレクトリが作成され、かつ、このディレクトリがカレントディレクトリに設定され
ることとなる。
【００３６】
これにより、図示せぬ他の無線通信機器からデータを受信する準備が整ったこととなる
。従って、例えば、図３−（１）の状態で、無線通信機器１が、「ｓｃｈｅｄｕｌｅ」と
いうファイルを受信したとすると、図４に示すように「「￥２００３０６２４￥ＳＴＡＲ
Ｔ￥ｓｃｈｅｄｕｌｅ」というファイルが作成されることとなる。
【００３７】
これにより、初期状態、即ち、電源を投入して位置情報を取得する前の状態においても
記憶部１３のルートディレクトリ直下に受信データが保存されてしまうことを回避できる
。また、通信相手である他の無線通信機器が位置情報を持たない無線通信機器の場合であ
ってもデータを受信し、かつ、制御プログラムＸ等の他のアプリケーション等のファイル
と容易に区別することができる。
【００３８】
次に、ＣＰＵ１１は無線通信部１２を介して無線通信機器１が通信可能な他の無線通信
機器の探索又は他の無線通信機器からの接続要求を待つ（ステップＳ５０）。
【００３９】
ここで、探索又は接続要求とは、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ規格を例にとれば、探索動作は、
Ｉｎｑｕｉｒｙ動作に相当し、接続要求待ち動作は、Ｐａｇｅ＿Ｓｃａｎ動作に相当する
ものである。
【００４０】
また、ここでいう他の無線通信機器の構成は、基本的には、無線通信機器１の構成と同
様であるが、固定型であるか否かは問わない。この他の無線通信機器が固定型である場合
には、自らを「固定型」であるとする識別情報と、後述する設置場所情報を持つ。
【００４１】
次に、無線通信機器１は他の無線通信機器との通信接続を確立する（ステップＳ６０）
。この通信接続の確立は、どちらの側からの通信接続要求であっても構わない。即ち、無
線通信機器１から通信接続を要求した場合であっても良いし、通信相手である他の無線通
信機器からの通信接続要求であっても良い。
【００４２】
尚、ここでいう通信接続の確立とは、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ規格を例にとれば、Ｐａｇｅ
／Ｐａｇｅ＿Ｓｃａｎ動作およびそれに続くＬｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌｌｅｒ層での物理
リンク確立、さらにＬｉｎｋ  Ｍａｎａｇｅｒ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌを用いた論理リンクの
確立を経て通信リンクを確立することに相当するものである。
【００４３】
次に、通信相手である他の無線通信機器が固定型の無線通信機器であるか否かを判断す
る（ステップＳ７０）。この判断は、ＣＰＵ１１が、無線通信部１２を介して通信相手の
無線通信機器より、「固定型」である旨の識別情報を獲得したか否かで行う。
【００４４】
その結果、「固定型」である旨の識別情報を得られない場合には（ステップＳ７０のＮ
ｏ）、後述するステップＳ１１０に進む。
【００４５】
一方、「固定型」である旨の識別情報を得られた場合には（ステップＳ７０のＹｅｓ）
、更に通信相手の無線通信機器から設置場所情報を受信する（ステップＳ８０）。
【００４６】
ここで、設置場所情報とは、固定型の無線通信機器が保有するその通信機器が設置され
ている場所を示す位置情報であり、通常、当該通信機器の管理者により設置前に予め設定
されている情報である。具体的には、「ＪＲ東京駅北口付近」、「ＡＢＣビル６Ｆ」、「
○○自宅」、「△△株式会社受付」などの文字情報がこれに当たる。
【００４７】
次に、受信した設置場所情報が既に受信されたものであるか否かを判断する（ステップ
Ｓ９０）。即ち、電源ディレクトリＡの直下に、ステップＳ８０で受信した設置場所情報
の名前に基づいたディレクトリと同一の名前のディレクトリが存在するかを判断する。
【００４８】
その結果、設置場所情報と同一名のディレクトリが存在する場合には（ステップＳ９０
のＹｅｓ）、後述するステップＳ１１０に進む。
【００４９】
一方、同一名のディレクトリが存在しない場合には（ステップＳ９０のＮｏ）、ＣＰＵ
１１は受信した位置情報を利用して記憶部１３にディレクトリ（位置情報ディレクトリＣ
）を作成する（ステップＳ１００）。この位置情報ディレクトリＣは、電源ディレクトリ
Ａの直下に作成する。従って、暫定ディレクトリＢと同階層に作成されることとなる。
【００５０】
また、位置情報ディレクトリＣの名前は、ステップＳ８０で受信した設置場所情報をそ
のまま利用する。従って、例えば、図３−（１）の状態、即ち、電源ディレクトリＡが「
￥２００３０６０２４」で、暫定ディレクトリＢの名前が「ＳＴＡＲＴ」の場合、無線通
信機器１が「ＪＲ東京駅北口付近」なる位置情報を受信したとすると、図３−（２）に示
すように、「￥２００３０６２４￥ＳＴＡＲＴ」の他に「￥２００３０６２４￥ＪＲ東京
駅北口付近」という新たなディレクトリが作成されることとなる。
【００５１】
次に、既存又は新規に作成した位置情報ディレクトリＣをカレントディレクトリに設定
する（ステップＳ１１０）。即ち、同一名の位置情報ディレクトリＣが既に存在している
場合は、ＣＰＵ１１はその既存の位置情報ディレクトリＣをカレントディレクトリに設定
する。一方、ＣＰＵ１１が新規に位置情報ディレクトリＣを作成した場合は、その作成し
た位置情報ディレクトリＣをカレントディレクトリとして設定する。また、電源ディレク
トリＡ内に位置情報ディレクトリＣが存在しない場合は、暫定ディレクトリＢをカレント
ディレクトリとして設定する。
【００５２】
次に、ＣＰＵ１１は接続中の無線通信機器からファイルを受信するか否かを判断する（
ステップＳ１２０）。
【００５３】
ここでいうファイルの受信とは、無線通信機器１のユーザが通信相手にファイルを要求
する場合だけでなく、通信相手側からファイル送信要求を受ける場合の双方を含む。
【００５４】
また、実際にＣＰＵ１１がファイルを受信するかどうかの判断は、入力部１５より受信
要求を入力する等の方式で無線通信機器１のユーザが個別に判断して、受信のトリガをか
けても良いし、制御プログラムＸに特定の判定基準を盛り込んでおきＣＰＵ１１により自
動的に受信するようにしても良い。
【００５５】
その結果、ファイルを受信しないと判断した場合は（ステップＳ１２０のＮｏ）、後述
するステップＳ１４０に進む。
【００５６】
一方、ファイルを受信すると判断した場合は（ステップＳ１２０のＹｅｓ）、ＣＰＵ１
１は無線通信部１２を介して通信相手の無線通信機器よりファイルを受信し、記憶部１３
へ保存する（ステップＳ１３０）。
【００５７】
ここで、無線通信機器１が受信するファイルは単一のファイルだけでなく、複数のファ
イルでも良い。また、受信ファイル自体がディレクトリ構造を持った複数のファイルでも
良い。
【００５８】
また、無線通信機器１が受信するファイルの形式は特に限定はない。即ち、ＨＴＭＬ（
Ｈｙｐｅｒ  Ｔｅｘｔ  Ｍａｒｋｕｐ  Ｌａｎｇｕａｇｅ）ファイルであっても良いし、
ＧＩＦ（Ｇｒａｐｈｉｃｓ  Ｉｎｔｅｒｃｈａｎｇｅ  Ｆｏｒｍａｔ）等の画像ファイル
であっても良いし、ドキュメントファイルであっても良い。そして、本実施の形態におい
ては、保存するデータのファイル名は、通信相手から受信したファイル名をそのまま利用
し、無線通信機器１自身が受信ファイルの名前を変換することはない。
【００５９】
更に、本ステップで受信するファイルは記憶部１３において当該時点でのカレントディ
レクトリに保存される。
【００６０】
具体的には、例えば、図３−（２）に示すように、カレントディレクトリが「￥２００
３０６２４￥ＪＲ東京駅北口付近」であるときに、「朝刊ニュース」なる名前のファイル
を受信したとすると、図３−（３）に示すように「￥２００３０６２４￥ＪＲ東京駅北口
付近￥朝刊ニュース」というファイルが記憶部１３上に保存される。
【００６１】
また、無線通信機器１は、これ以降、カレントディレクトリが更新されなければ、前回
受信したデータと同じディレクトリである「￥２００３０６２４￥ＪＲ東京駅北口付近」
というディレクトリ直下にファイルを保存する。即ち、無線通信機器１が位置情報を受信
しないまま、次のファイル、例えば、“ｓｅｔｕｐ”と“ｄａｔａ”からなる「ｔｏｏｌ
」というファイルを受信したとすると、図３−（４）に示すように、「￥２００３０６２
４￥ＪＲ東京駅北口付近￥ｔｏｏｌ」というファイルが記憶部１３上に保存されることと
なる。
【００６２】
次に、ＣＰＵ１１は、これ以降、通信相手との通信を切断するかどうかを判断する（ス
テップＳ１４０）。この通信切断の判断は、上記ステップＳ１２０におけるファイル受信
と同様、無線通信機器１のユーザが個別に判断して、通信切断のトリガをかけても良いし
、制御プログラムＸに設定された特定の判断基準を用いて、ＣＰＵ１１により自動的に通
信切断をするように設定しても良い。
【００６３】
また、ここでいう通信切断とは、無線通信機器１の側から通信相手の無線通信機器に対
して通信切断を要求する場合だけでなく、通信相手の無線通信機器からの通信切断要求や
、通信環境の劣化等に起因する等の不意の通信切断も含まれる。
【００６４】
その結果、通信切断をしないと判断した場合には（ステップＳ１４０のＮｏ）、前述し
たステップＳ１２０に戻り、再度ファイルを受信するか否かを判断することとなる。
【００６５】
一方、通信切断をすると判断した場合には（ステップＳ１４０のＹｅｓ）、通信相手と
の通信接続を切断する（ステップＳ１５０）。
【００６６】
次に、ＣＰＵ１１は無線通信機器１の電源を切断するかを判断する（ステップＳ１６０
）。ここでいう電源切断の判断とは、無線通信機器１のユーザにより、例えば、入力部１
５を介して電源切断が入力されたことにより電源切断が判断された場合だけでなく、バッ
テリ残量不足による無線通信機器１の自動の電源切断の場合も含まれる。
【００６７】
その結果、ＣＰＵ１１が電源を切断しないと判断した場合には（ステップＳ１６０のＮ
ｏ）、前述のステップＳ５０に戻り、無線通信機器１が通信可能な他の無線通信機器の探
索や他の無線通信機器からの接続要求を待つこととなる。
【００６８】
一方、電源を切断にすると判断した場合（ステップＳ１６０のＹｅｓ）、ＣＰＵ１１は
無線通信機器１の電源の切断を行い（ステップＳ１７０）、本発明の実施の形態に係る全
ての処理が終了する。
【００６９】
以上説明したように、ユーザが指定することなく、受信した位置情報に基づいて自動的
に位置情報ディレクトリＣを作成し、この作成以降、次の位置情報を取得するまでは、当
該作成した位置情報ディレクトリＣの下に受信データを格納するように無線通信機器１を
制御することで以下のような効果がある。
【００７０】
即ち、ユーザに保存ディレクトリを指定させることなく、かつ、受信したファイルを後
でユーザが効率的に認識することが可能な場所へ保存することができる。
【００７１】
また、ユーザの移動場所毎にディレクトリを分けることで、受信ファイル群の時系列に
沿った区別が容易になる。
【００７２】
更に、初期状態、即ち電源を投入して位置情報を取得する前の状態においてもルートデ
ィレクトリ直下に受信データファイルが保存されてしまうことを回避でき、他のシステム
ファイルとの混同によるファイルの所在確認の効率悪化を防止できる。
【００７３】
また、位置情報を持たない無線通信機器からのデータも受信することが出来る。
【００７４】
（第２の実施の形態）
以下に、本発明による無線通信機器の第２の実施の形態を図１及び図４乃至図９を用い
て説明する。
【００７５】
図５は本発明による第２の実施の形態に係る無線通信機器１における制御プログラムＸ
の制御方法を表すフローチャートである。この第２の実施の形態の各ステップについて、
図２に示す第１の実施の形態の制御プログラムＸの制御方法の各ステップと同一部分は同
一符号で示し、その説明を省略する。
【００７６】
この第２の実施の形態に係る無線通信機器１における制御プログラムＸの制御方法を表
すフローチャートが、第１の実施の形態に係る無線通信機器１における制御プログラムＸ
の制御方法を表すフローチャートと異なる点は、図５において、ステップＳ９０の次に往
復区別機能としてステップＳ９１とステップＳ９２が追加された点と、ステップＳ９０と
ステップＳ１００の間に更新抑制機能としてステップＳ９５が追加された点と、ステップ
Ｓ１１０とステップＳ１２０の間に強制更新機能としてステップＳ１１１〜ステップＳ１
１３が追加された点とステップＳ１５０とステップＳ１６０の間に空ディレクトリ削除機
能としてステップＳ１５１が追加されたことである。以下これら４つの機能について説明
する。
【００７７】
まず、往復区別機能は、同一名称のディレクトリが既に存在してると判断した場合にお
いても、当該既存のディレクトリが作成された時間から所定の時間（往復区別時間Ｔ１）
を経過していると判断した場合には、新たに別のディレクトリを作成する機能である。
【００７８】
具体的には、図１に示すように、予め記憶部１３に往復区別時間Ｔ１を設定しておき、
図５のステップＳ９０のＹｅｓの場合、即ち、受信した設置場所情報と同一名の位置情報
ディレクトリＣが存在する場合には、ＣＰＵ１１は、その既存の位置情報ディレクトリＣ
が作成された時間からステップＳ９０に至るまでの所定の経過時間（例えば、各々の位置
情報の受信時刻の差）を計算し、その経過時間と往復区別時間Ｔ１との大小を判断する（
ステップＳ９１）。
【００７９】
その結果、ＣＰＵ１１は経過時間が往復区別時間Ｔ１より小さいと判断した場合には（
ステップＳ９１のＮｏ）、ステップＳ１１０に進み、既存の位置情報ディレクトリＣをカ
レントディレクトリに設定する。
【００８０】
一方で、ＣＰＵ１１は経過時間が往復区別時間Ｔ１より大きいと判断した場合には（ス
テップＳ９１のＹｅｓ）、ステップＳ８０で受信した設置場所情報を基に位置情報ディレ
クトリＣを作成し（ステップＳ９２）、その作成した位置情報ディレクトリＣをカレント
ディレクトリに設定する（ステップＳ１１０）。
【００８１】
ここで、ステップＳ９２の位置情報ディレクトリの作成が、ステップＳ１００の位置情
報ディレクトリの作成と異なる点は、そのディレクトリの名前のつけ方である。即ち、ス
テップＳ１００では、設置場所情報がそのまま位置情報ディレクトリＣの名前となってい
たが、ステップＳ９２の場合は、この方法を採用すると、同一名のディレクトリが重複し
てしまうため、これと区別でき、かつ、設置場所情報を利用した名前を決定する。
【００８２】
これを、図４を例にとれば、往復区別機能を使用し、往復区別時間Ｔ１を２時間と設定
し、更に、位置情報ディレクトリＣの名前のつけ方が、設置場所情報に添え字を付加した
形式で作成されるように設定してある場合、図４の状態から、その後に設置場所情報とし
て「ＪＲ東京駅北口付近」を受信し、次に、「朝刊ニュース」、更に“ｓｅｔｕｐ”と“
ｄａｔａ”からなる「ｔｏｏｌ」というファイルを受信したとすると、各ファイルが往復
区別時間Ｔ１である２時間を越えない範囲で受信していた場合は、図６−（１）に示すよ
うに「￥２００３０６２４￥ＳＴＡＲＴ￥ｄｃｈｅｄｕｌｅ」、「￥２００３０６２４￥
ＪＲ東京駅北口付近￥朝刊ニュース」、「￥２００３０６２４￥ＪＲ東京駅北口付近￥ｔ
ｏｏｌ」という３つのファイルが記憶部１３に作成されることとなる。
【００８３】
一方、仮に、図６−（１）において、「朝刊ニュース」を受信後、往復区別時間Ｔ１の
２時間を上回る３時間を経過した後に「ｔｏｏｌ」を受信した場合は、図６−（２）に示
すように、「￥２００３０６２４￥ＳＴＡＲＴ￥ＪＲ東京駅北口付近−（２）」というデ
ィレクトリが自動的に記憶部１３に作成され、「ｔｏｏｌ」はこのディレクトリに保存さ
れることとなる。
【００８４】
このように往復区別機能を追加することで、例えば、ユーザが自宅から目的の場所に到
達し、また、自宅に戻ってくるような場合、往復区別時間Ｔ１を経過していれば、往路に
おいて受信したファイルと復路において受信したファイルが異なるディレクトリに保存さ
れることとなり、更に受信したファイルの区別が容易になる。
【００８５】
次に、更新抑制機能は、異なる設置場所情報を受信した場合においても、最後にディレ
クトリを作成した時間から所定の時間（更新抑制時間Ｔ２）を経過していない場合には、
新たなディレクトリの作成を抑制する機能である。
【００８６】
具体的には、図１に示すように、予め記憶部１３に更新抑制時間Ｔ２を設定しておき、
図５のステップＳ９０のＮｏの場合、即ち、受信した設置場所情報と同一名の位置情報デ
ィレクトリＣが存在していない場合には、ＣＰＵ１１は、最後に作成したディレクトリの
時間からステップＳ９０に至るまでの所定の経過時間（例えば、各々の位置情報の受信時
刻の差）を計算し、その経過時間と更新抑制時間Ｔ２の大小を判断する（ステップＳ９５
）。
【００８７】
その結果、ＣＰＵ１１は経過時間が更新抑制時間Ｔ２より大きい、即ち、更新抑制時間
Ｔ２を経過していると判断した場合には（ステップＳ９５のＹｅｓ）、通常通り、ステッ
プＳ１００に進み、受信した設置場所情報を基に新たな位置情報ディレクトリＣを作成す
る。
【００８８】
一方、ＣＰＵ１１は経過時間が更新抑制時間Ｔ２より小さい、即ち、更新抑制時間Ｔ２
を経過していないと判断した場合には（ステップＳ９５のＮｏ）、ステップＳ１００を実
施せず、ステップＳ１１０に進み、既に設定されているカレントディレクトリを引き続き
保存用のカレントディレクトリに設定する（ステップＳ１１０）。
【００８９】
これを、図４を例にとれば、更新抑制機能を使用し、更新抑制時間Ｔ２を１０分と設定
した場合、図４の状態から、その後に設置場所情報として「ＪＲ東京駅北口付近」を受信
し、更に「朝刊ニュース」ファイルを受信した後、次に設置場所情報として「ＡＢＣビル
６Ｆ」を受信し、更に“ｓｅｔｕｐ”と“ｄａｔａ”からなる「ｔｏｏｌ」というファイ
ルを受信したとすると、各設置場所情報が更新抑制時間Ｔ２である１０分を越えて受信し
ていた場合は、図７−（１）に示すように「￥２００３０６２４￥ＳＴＡＲＴ￥ｄｃｈｅ
ｄｕｌｅ」、「￥２００３０６２４￥ＪＲ東京駅北口付近￥朝刊ニュース」、「￥２００
３０６２４￥ＡＢＣビル６Ｆ￥ｔｏｏｌ」という３つのファイルが記憶部１３に作成され
ることとなる。
【００９０】
一方、この例において、各設置場所情報が更新抑制時間Ｔ２である１０分を越えないう
ちに受信していた場合は、図７−（２）に示すように、「￥２００３０６２４￥ＡＢＣビ
ル６Ｆ」なるディレクトリは作成されず、「ｔｏｏｌ」は「￥２００３０６２４￥ＪＲ東
京駅北口付近」に格納されることとなる。
【００９１】
このように更新抑制機能を追加することで、例えば、複数の固定型の無線通信機器が近
い距離にあるような場合、カレントディレクトリが頻繁に更新されることが無くなり、不
要なディレクトリの作成が無くなり、これによりファイルの整理や検索が容易になる。
【００９２】
次に、強制更新機能は、設置場所情報を新たに受信しない場合においても、最後にディ
レクトリを作成した時間から所定の時間（強制更新時間Ｔ３）を経過した場合には、強制
的に新たなディレクトリを作成する機能である。
【００９３】
具体的には、図１に示すように、予め記憶部１３に強制更新時間Ｔ３を設定しておき、
図５のステップＳ１１０を実施した後、ＣＰＵ１１は、最後に作成したディレクトリの時
間からステップＳ１１０に至るまでの経過時間を計算し、その経過時間と強制更新時間Ｔ
３の大小を判断する（ステップＳ１１１）。
【００９４】
その結果、ＣＰＵ１１は経過時間が強制更新時間Ｔ３より小さい、即ち、強制更新時間
Ｔ３を経過していないと判断した場合には（ステップＳ１１１のＮｏ）、通常通り、ステ
ップＳ１２０に進み、ＣＰＵ１１は通信相手からファイルを受信するか否かの判断を行う
。
【００９５】
一方、ＣＰＵ１１は経過時間が強制更新時間Ｔ３より大きい、即ち、強制更新時間Ｔ３
を経過していると判断した場合には（ステップＳ１１１のＹｅｓ）、位置情報ディレクト
リＣを作成する（ステップＳ１１２）。そして、この作成した位置情報ディレクトリＣを
カレントディレクトリに設定する（ステップＳ１１３）。
【００９６】
ここで、ステップＳ１１２の位置情報ディレクトリの作成がステップＳ１００の位置情
報ディレクトリの作成と異なる点はステップＳ９１がステップＳ１００と異なるのと同じ
であるため、この説明は省略する。
【００９７】
これを図４を例にとれば、強制更新機能を使用し、強制更新時間Ｔ３を１時間と設定し
、更に、位置情報ディレクトリＣの名前のつけ方が、設置場所情報に添え字を付加した形
式で作成されるように設定してある場合、図４の状態から、その後に設置場所情報として
「ＪＲ東京駅北口付近」を受信し、更に「朝刊ニュース」ファイルを受信した後、次に設
置場所情報として「ＡＢＣビル６Ｆ」を受信し、この受信から１時間以内に、更に“ｓｅ
ｔｕｐ”と“ｄａｔａ”からなる「ｔｏｏｌ」というファイルを受信した場合は、図８−
（１）に示すように「￥２００３０６２４￥ＳＴＡＲＴ￥ｄｃｈｅｄｕｌｅ」、「￥２０
０３０６２４￥ＪＲ東京駅北口付近￥朝刊ニュース」、「￥２００３０６２４￥ＡＢＣビ
ル６Ｆ￥ｔｏｏｌ」という３つのファイルが記憶部１３に作成されることとなる。
【００９８】
一方、仮に、「ｔｏｏｌ」なるファイルが、設置場所情報である「ＡＢＣビル６Ｆ」の
受信から１時間を経過した１時間３０分後に受信したような場合は、図８−（２）に示す
ように、新たに「￥２００３０６２４￥ＡＢＣビル６Ｆ−（２）」なるディレクトリが作
成され、「ｔｏｏｌ」はこのディレクトリに格納されることとなる。
【００９９】
このように強制更新機能を利用することにより、固定型の無線通信機器が無く、長時間
設置場所情報を受信しないような場合でも、１つの位置情報ディレクトリＣの下に数多く
のファイルが受信され、結果としてファイの整理や検索が困難になる弊害を防止すること
が出来る。また、同一の名前を持ちながら内容が更新されているようなファイル（例えば
、朝早く受信した株式情報ファイルと、夕方に受信した株式情報ファイル等）では、ユー
ザに上書き許可を求めたり、別名保存を促したりすることがなくなり、無線通信機器１の
操作性が向上する。
【０１００】
次に、空ディレクトリ削除機能は、通信相手と接続を切断する際、その時にカレントデ
ィレクトリであるディレクトリの中に何ら受信ファイルが存在しない、いわゆる空のディ
レクトリの場合には、その空のディレクトリ自体を削除する機能である。
【０１０１】
具体的には、ステップＳ１５０において通信相手との接続を切断した後、カレントディ
レクトリが空のディレクトリ（空ディレクトリ）である場合は、その空ディレクトリを削
除してステップＳ１６０に進むこととなる。
【０１０２】
これを図４を例にとれば、空ディレクトリ削除機能を使用しない場合、図４の状態から
、その後に設置場所情報として「ＪＲ東京駅北口付近」を受信し、更に「朝刊ニュース」
ファイルを受信し、更に“ｓｅｔｕｐ”と“ｄａｔａ”からなる「ｔｏｏｌ」というファ
イルを受信し、次に設置場所情報として「ＡＢＣビル６Ｆ」を受信し、次に、設置場所情
報として「○○自宅」を受信し、そして「夕刊ニュース」というファイルを受信し、次に
、設置場所情報として「△△株式会社」を受信し、そして「メール１」と「メール２」の
ファイルを受信した場合には、図９−（１）に示すように「￥２００３０６２４￥ＳＴＡ
ＲＴ￥ｄｃｈｅｄｕｌｅ」、「￥２００３０６２４￥ＪＲ東京駅北口付近￥朝刊ニュース
」、「￥２００３０６２４￥ＪＲ東京駅北口付近￥ｔｏｏｌ」、「￥２００３０６２４￥
ＡＢＣビル６Ｆ」、「￥２００３０６２４￥○○自宅￥夕刊ニュース」、「￥２００３０
６２４￥△△株式会社￥メール１」、「￥２００３０６２４￥△△株式会社￥メール２」
なるファイル又はディレクトリが作成されることとなる。
【０１０３】
一方、空ディレクトリ削除機能を使用すると、「￥２００３０６２４￥ＡＢＣビル６Ｆ
」は何らファイルを受信していないため、このディレクトリは削除され、結局図９−（２
）に示すように「￥２００３０６２４￥ＳＴＡＲＴ￥ｄｃｈｅｄｕｌｅ」、「￥２００３
０６２４￥ＪＲ東京駅北口付近￥朝刊ニュース」、「￥２００３０６２４￥ＪＲ東京駅北
口付近￥ｔｏｏｌ」、「￥２００３０６２４￥○○自宅￥夕刊ニュース」、「￥２００３
０６２４￥△△株式会社￥メール１」、「￥２００３０６２４￥△△株式会社￥メール２
」なるファイルが作成されることとなる。
【０１０４】
このように空ディレクトリ削除機能を利用することにより、利用しないディレクトリを
整理でき、記憶部１３を効率よく利用することが可能となる。
【０１０５】
以上本実施の形態で説明してきた４つの追加の機能はいわゆるオプション機能であるた
め、この４つの中の任意の数の機能を追加することが可能となる。即ち、上述した往復区
別機能、更新抑制機能、強制更新機能、空ディレクトリ削除機能の４つを全て追加しても
良いし、任意の１つ又は２つあるいは３つの機能を選択して追加しても良い。
【図面の簡単な説明】
【０１０６】
【図１】本発明による第１の実施の形態に係る無線通信機器のブロック図。
【図２】本発明の第１の形態に係る無線通信機器１における制御プログラムＸの制御方法を表すフローチャート。
【図３】ユーザの操作や受信データにより、記憶部１３に保存されるファイルの構成の変化を示した図。
【図４】暫定ディレクトリの役割を示した図。
【図５】本発明の第２の形態に係る無線通信機器１における制御プログラムＸの制御方法を表すフローチャート。
【図６】往復区別機能を利用した例。
【図７】更新抑制時間を利用した例。
【図８】強制更新機能を利用した例。
【図９】空ディレクトリ削除機能を利用した例。
【符号の説明】
【０１０７】
１  無線通信機器
１１  ＣＰＵ
１２  無線通信部
１３  記憶部
１４  出力部
１５  入力部
Ａ  電源ディレクトリ
Ｂ  暫定ディレクトリ
Ｃ  位置情報ディレクトリ
Ｘ  制御プログラム
Ｔ１  往復区別時間
Ｔ２  更新抑制時間
Ｔ３  強制更新時間
【図１】
2005057683.tif 000003
【図２】
2005057683.tif 000004
【図３】
2005057683.tif 000005
【図４】
2005057683.tif 000006
【図５】
2005057683.tif 000007
【図６】
2005057683.tif 000008
【図７】
2005057683.tif 000009
【図８】
2005057683.tif 000010
【図９】
2005057683.tif 000011