(57)【要約】【課題】分枝ポリアリーレンエーテルポリマー類およびこれらのポリマー類を調製するためのプロセスを提供する。【解決手段】本発明による分枝ポリアリーレンエーテルポリマーを調製するためのプロセスは、（Ａ）（ｉ）化学式Ａｒ（ＯＨ）ｘ（式中、ｘ≧３であり、式中、Ａｒはアリール部分またはアルキルアリール部分であり、ただし、Ａｒがアルキルアリール部分である場合、少なくとも３つの−ＯＨ基がそのアリール部分に結合されることを条件とする）の多官能性フェノール化合物と、（ｉｉ）化学式：  【化１】2005154775.tif 000229（式中、各ｍは、互いに独立して、０または１の整数であり、ｎは繰り返しモノマーユニットの数を表す整数である）の１または複数の直鎖ポリマー類と、（ｉｉｉ）炭酸塩基と、を含む反応混合物を提供する工程と、（Ｂ）反応混合物を加熱し、反応混合物から生成水を除去し、これにより重合反応を実施させる工程と、を含む。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
（Ａ）（ｉ）選択的に用いる溶媒と、（ｉｉ）化学式Ａｒ（ＯＨ）ｘ（式中、ｘ≧３であり、式中、Ａｒはアリール部分またはアルキルアリール部分であり、ただし、Ａｒがアルキルアリール部分である場合、少なくとも３つの−ＯＨ基がそのアリール部分に結合されることを条件とする）の多官能性フェノール化合物と、（ｉｉｉ）化学式：
【化１】
2005154775.tif 000168
（式中、各ｍは、互いに独立して、０または１の整数であり、
各Ａは、互いに独立して
【化２】
2005154775.tif 000169
【化３】
2005154775.tif 000170
（式中、Ｒは水素原子、アルキル基、アリール基、アリールアルキル基、アルキルアリール基、またはそれらの混合物である）、
【化４】
2005154775.tif 000171
（式中、Ｒｘは、アルキレン基、アリーレン基、アリールアルキレン基、アルキルアリーレン基、またはそれらの混合物である）、
【化５】
2005154775.tif 000172
または、それらの混合物であり、
各Ｂは、互いに独立して、
【化６】
2005154775.tif 000173
【化７】
2005154775.tif 000174
（式中、ｚは２〜約２０の整数である）、
【化８】
2005154775.tif 000175
（式中、ｕは１〜約２０の整数である）、
【化９】
2005154775.tif 000176
（式中、ｗは１〜約２０の整数である）、
【化１０】
2005154775.tif 000177
【化１１】
2005154775.tif 000178
（式中、各ｏは、互いに独立して、１、２、３、または４の整数である）、
【化１２】
2005154775.tif 000179
（式中、Ｒ１およびＲ２はそれぞれ、互いに独立して、水素原子、アルキル基、アリール基、アリールアルキル基、アルキルアリール基、またはそれらの混合物であり、ｐは０または１の整数である）、
【化１３】
2005154775.tif 000180
（式中、ｂは０または１の整数である）、
【化１４】
2005154775.tif 000181
（式中、（１）Ｚは、
【化１５】
2005154775.tif 000182
（式中、ｃは０または１である）であり、（２）Ａｒ’は、
【化１６】
2005154775.tif 000183
であり、（３）Ｇは約２〜約１０の炭素原子を含むアルキル基から選択されるアルキル基であり、（４）Ａｒ’’は
【化１７】
2005154775.tif 000184
であり、（５）Ｘは、
【化１８】
2005154775.tif 000185
（式中、ｓは０、１、または２である）
【化１９】
2005154775.tif 000186
であり、（６）ｑは０または１である）
またはそれらの混合物であり、
ｎは繰り返しモノマーユニットの数を表す整数である）、
の１または複数の直鎖ポリマー類と、（ｉｖ）必要に応じて、化学式：
【化２０】
2005154775.tif 000187
（式中、ａは１〜５の整数であり、Ｒ’は水素原子、アルキル基、アリール基、アリールアルキル基、アルキルアリール基、またはそれらの混合物であり、ここで、２またはそれ以上のＲ’基は結合して環を形成することができる）
の化合物と、（ｖ）炭酸塩基と、を含む反応混合物を提供する工程と、（Ｂ）前記反応混合物を加熱し、該反応混合物から生成水を除去し、これにより重合反応を実施させる工程と、を含む、分枝ポリアリーレンエーテルポリマーを調製するためのプロセス。
【請求項２】
（Ａ）（ｉ）溶媒と、（ｉｉ）化学式Ａｒ（ＯＨ）ｘ（式中、ｘ≧３であり、式中、Ａｒはアリール部分またはアルキルアリール部分であり、ただし、Ａｒがアルキルアリール部分である場合、少なくとも３つの−ＯＨ基がそのアリール部分に結合されることを条件とする）の多官能性フェノール化合物と、（ｉｉｉ）化学式：
【化２１】
2005154775.tif 000188
（式中、各ｍは、互いに独立して、０または１の整数であり、
各Ａは、互いに独立して
【化２２】
2005154775.tif 000189
【化２３】
2005154775.tif 000190
（式中、Ｒは水素原子、アルキル基、アリール基、アリールアルキル基、アルキルアリール基、またはそれらの混合物である）、
【化２４】
2005154775.tif 000191
（式中、Ｒｘは、アルキレン基、アリーレン基、アリールアルキレン基、アルキルアリーレン基、またはそれらの混合物である）、
【化２５】
2005154775.tif 000192
または、それらの混合物であり、
各Ｂは、互いに独立して、
【化２６】
2005154775.tif 000193
【化２７】
2005154775.tif 000194
（式中、ｚは２〜約２０の整数である）、
【化２８】
2005154775.tif 000195
（式中、ｕは１〜約２０の整数である）、
【化２９】
2005154775.tif 000196
（式中、ｗは１〜約２０の整数である）、
【化３０】
2005154775.tif 000197
【化３１】
2005154775.tif 000198
（式中、各ｏは、互いに独立して、１、２、３、または４の整数である）、
【化３２】
2005154775.tif 000199
（式中、Ｒ１およびＲ２はそれぞれ、互いに独立して、水素原子、アルキル基、アリール基、アリールアルキル基、アルキルアリール基、またはそれらの混合物であり、ｐは０または１の整数である）、
【化３３】
2005154775.tif 000200
（式中、ｂは０または１の整数である）、
【化３４】
2005154775.tif 000201
（式中、（１）Ｚは、
【化３５】
2005154775.tif 000202
（式中、ｃは０または１である）であり、（２）Ａｒ’は、
【化３６】
2005154775.tif 000203
であり、（３）Ｇは約２〜約１０の炭素原子を含むアルキル基から選択されるアルキル基であり、（４）Ａｒ’’は
【化３７】
2005154775.tif 000204
であり、（５）Ｘは、
【化３８】
2005154775.tif 000205
（式中、ｓは０、１、または２である）
【化３９】
2005154775.tif 000206
であり、（６）ｑは０または１である）
またはそれらの混合物であり、
ｎは繰り返しモノマーユニットの数を表す整数である）、
の１または複数の直鎖ポリマー類と、（ｉｖ）化学式：
【化４０】
2005154775.tif 000207
（式中、ａは１〜５の整数であり、Ｒ’は水素原子、アルキル基、アリール基、アリールアルキル基、アルキルアリール基、またはそれらの混合物であり、式中、２またはそれ以上のＲ’基は結合して環を形成することができる）
の化合物と、（ｖ）炭酸塩基と、（ｖｉ）化学式：
【化４１】
2005154775.tif 000208
（式中、ＹおよびＹ’はそれぞれ、互いに独立して、フッ素原子または塩素原子である）
の二ハロゲン化モノマー化合物またはそれらの混合物と、を含む反応混合物を提供する工程と、（Ｂ）前記反応混合物を加熱し、該反応混合物から生成水を除去し、これにより重合反応を実施させる工程と、を含む、分枝ポリアリーレンエーテルポリマーを調製するためのプロセス。
【請求項３】
（Ａ）（ｉ）溶媒と、（ｉｉ）化学式Ａｒ（ＯＨ）ｘ（式中、ｘ≧３であり、式中、Ａｒはアリール部分またはアルキルアリール部分であり、ただし、Ａｒがアルキルアリール部分である場合、少なくとも３つの−ＯＨ基がそのアリール部分に結合されることを条件とする）の多官能性フェノール化合物と、（ｉｉｉ）化学式：
【化４２】
2005154775.tif 000209
（式中、各ｍは、互いに独立して、０または１の整数であり、
各Ａは、互いに独立して
【化４３】
2005154775.tif 000210
【化４４】
2005154775.tif 000211
（式中、Ｒは水素原子、アルキル基、アリール基、アリールアルキル基、アルキルアリール基、またはそれらの混合物である）、
【化４５】
2005154775.tif 000212
（式中、Ｒｘは、アルキレン基、アリーレン基、アリールアルキレン基、アルキルアリーレン基、またはそれらの混合物である）、
【化４６】
2005154775.tif 000213
または、それらの混合物であり、
各Ｂは、互いに独立して、
【化４７】
2005154775.tif 000214
【化４８】
2005154775.tif 000215
（式中、ｚは２〜約２０の整数である）、
【化４９】
2005154775.tif 000216
（式中、ｕは１〜約２０の整数である）、
【化５０】
2005154775.tif 000217
（式中、ｗは１〜約２０の整数である）、
【化５１】
2005154775.tif 000218
【化５２】
2005154775.tif 000219
（式中、各ｏは、互いに独立して、１、２、３、または４の整数である）、
【化５３】
2005154775.tif 000220
（式中、Ｒ１およびＲ２はそれぞれ、互いに独立して、水素原子、アルキル基、アリール基、アリールアルキル基、アルキルアリール基、またはそれらの混合物であり、ｐは０または１の整数である）、
【化５４】
2005154775.tif 000221
（式中、ｂは０または１の整数である）、
【化５５】
2005154775.tif 000222
（式中、（１）Ｚは、
【化５６】
2005154775.tif 000223
（式中、ｃは０または１である）であり、（２）Ａｒ’は、
【化５７】
2005154775.tif 000224
であり、（３）Ｇは約２〜約１０の炭素原子を含むアルキル基から選択されるアルキル基であり、（４）Ａｒ’’は
【化５８】
2005154775.tif 000225
であり、（５）Ｘは、
【化５９】
2005154775.tif 000226
（式中、ｓは０、１、または２である）
【化６０】
2005154775.tif 000227
であり、（６）ｑは０または１である）
またはそれらの混合物であり、
ｎは繰り返しモノマーユニットの数を表す整数である）、
の１または複数の直鎖ポリマー類と、（ｉｖ）炭酸塩基と、（ｖ）化学式：
【化６１】
2005154775.tif 000228
（式中、ＹおよびＹ’はそれぞれ、互いに独立して、フッ素原子または塩素原子である）
の二ハロゲン化モノマー化合物またはそれらの混合物と、を含む反応混合物を提供する工程と、（Ｂ）前記反応混合物を加熱し、該反応混合物から生成水を除去し、これにより重合反応を実施させる工程と、を含む、分枝ポリアリーレンエーテルポリマーを調製するためのプロセス。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本明細書では、分枝ポリアリーレンエーテルポリマー類およびこれらのポリマー類を調製するためのプロセスを開示する。より詳細には、本明細書では、直鎖ポリアリーレンエーテルポリマー類の解重合により分枝ポリアリーレンポリマー類を調製するための方法を開示する。
【背景技術】
【０００２】
ハイパーブランチポリマー類およびその調製プロセスは周知である。しかしながら、周知の合成法では、しばしば、特注のモノマー類の使用が必要となり、これには、例えば、ハイパーブランチポリマーの合成前に２〜５の調製工程がかかることとなる。より簡単なプロセスにより分枝ポリアリーレンエーテルポリマー類の調製が可能となるプロセスが望ましい。ハイパーブランチポリマー類は同じクラスの直鎖ポリマー類に比べいくつかの利点を有することができる。例えば、分枝ポリマー類（ハイパーブランチ類およびデンドリマー類）は、その直鎖類似体に比べ、同じ分子量に対しより低い流体力学的体積を有するため、より低い溶液粘度および融解粘度を示すことができる。さらに、ハイパーブランチポリマー類はしばしば、直鎖類似体よりも溶解度が高く、これは、分子レベルでポリマー材料が絡み合う可能性が減少することに起因すると考えられる。さらに、ハイパーブランチポリマー類は、直鎖ポリマー類と架橋ポリマー類との中間点にあると考えられる。分枝の分断またはその増大により、分子量の大きな損失は起こらないからである。
【０００３】
【特許文献１】米国特許第４，２６５，９９０号
【特許文献２】米国特許第４，２５１，６１２号
【特許文献３】米国特許第３，０４１，１６７号
【特許文献４】米国特許第５，９９４，４２５号
【特許文献５】米国特許第６，０２２，０９５号
【特許文献６】米国特許第５，８４９，８０９号
【特許文献７】米国特許第６，２０３，１４３号
【特許文献８】米国特許第６，１２４，３７２号
【特許文献９】米国特許第６，１５１，０４２号
【特許文献１０】米国特許第６，３２３，３０１号
【特許文献１１】米国特許第５，８８９，０７７号
【特許文献１２】米国特許第６，０８７，４１４号
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
したがって、周知の組成物およびプロセスは本来の目的には適しているが、分枝ポリアリーレンエーテルポリマー類、分枝ポリアリーレンエーテルポリマー類の調製方法、直鎖ポリマー類の解重合により合成を実施することができる分枝ポリアリーレンエーテルポリマー類の調製方法、ポリマー内での分枝の程度および分枝の導入が明確な様式で制御することができる分枝ポリアリーレンエーテルポリマー類の調製方法、望ましい低コストレベルで実施することができる分枝ポリアリーレンエーテルポリマー類の調製方法、モノマー類の比率を変えることにより分枝の程度および直鎖ユニットの長さを制御することができる分枝ポリアリーレンエーテルポリマー類の調製方法、改良感光性イメージング部材、感光性イメージング部材のための改良バインダ、イメージング部材中の発光層において使用するのに適したポリマーバインダ、イメージング部材中の電荷輸送層において使用するのに適したポリマーバインダ、特にバイアス荷電ロール荷電条件下における、いくつかの態様において部材に向上した摩耗耐性を付与することができる感光性イメージング部材において使用するのに適したポリマーバインダ、および電荷輸送材料およびイメージング部材の物理的および／または機械的特性を調整するために使用される他の小分子ドーパントを可溶化することができる感光性イメージング部材において使用するのに適したポリマーバインダが必要である。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本明細書で開示されている１つの態様は、（Ａ）（ｉ）選択的に用いる溶媒と、（ｉｉ）化学式Ａｒ（ＯＨ）ｘ（式中、ｘ≧３であり、式中、Ａｒはアリール部分またはアルキルアリール部分であり、ただし、Ａｒがアルキルアリール部分である場合、少なくとも３つの−ＯＨ基がそのアリール部分に結合されることを条件とする）の多官能性フェノール化合物と、（ｉｉｉ）化学式：
【化１】
2005154775.tif 000002
（式中、各ｍは、互いに独立して、０または１の整数であり、
各Ａは、互いに独立して
【化２】
2005154775.tif 000003
（式中、Ｒは水素原子、アルキル基、アリール基、アリールアルキル基、アルキルアリール基、またはそれらの混合物である）、
【化３】
2005154775.tif 000004
（式中、Ｒｘは、アルキレン基、アリーレン基、アリールアルキレン基、アルキルアリーレン基、またはそれらの混合物である）、
【化４】
2005154775.tif 000005
または、それらの混合物であり、
各Ｂは、互いに独立して、
【化５】
2005154775.tif 000006
【化６】
2005154775.tif 000007
（式中、ｚは２〜約２０の整数である）、
【化７】
2005154775.tif 000008
（式中、ｕは１〜約２０の整数である）、
【化８】
2005154775.tif 000009
（式中、ｗは１〜約２０の整数である）、
【化９】
2005154775.tif 000010
【化１０】
2005154775.tif 000011
（式中、各ｏは、互いに独立して、１、２、３、または４の整数である）、
【化１１】
2005154775.tif 000012
（式中、Ｒ１およびＲ２はそれぞれ、互いに独立して、水素原子、アルキル基、アリール基、アリールアルキル基、アルキルアリール基、またはそれらの混合物であり、ｐは０または１の整数である）、
【化１２】
2005154775.tif 000013
（式中、ｂは０または１の整数である）、
【化１３】
2005154775.tif 000014
（式中、（１）Ｚは、
【化１４】
2005154775.tif 000015
（式中、ｃは０または１である）であり、（２）Ａｒ’は、
【化１５】
2005154775.tif 000016
であり、（３）Ｇは約２〜約１０の炭素原子を含むアルキル基から選択されるアルキル基であり、（４）Ａｒ’’は
【化１６】
2005154775.tif 000017
であり、（５）Ｘは、
【化１７】
2005154775.tif 000018
（式中、ｓは０、１、または２である）
【化１８】
2005154775.tif 000019
であり、（６）ｑは０または１である）
またはそれらの混合物であり、
ｎは繰り返しモノマーユニットの数を表す整数である）、
の１または複数の直鎖ポリマー類と、（ｉｖ）必要に応じて、化学式：
【化１９】
2005154775.tif 000020
（式中、ａは１〜５の整数であり、Ｒ’は水素原子、アルキル基、アリール基、アリールアルキル基、アルキルアリール基、またはそれらの混合物であり、ここで、２またはそれ以上のＲ’基は結合して環を形成することができる）
の化合物と、（ｖ）炭酸塩基と、を含む反応混合物を提供する工程と、（Ｂ）反応混合物を加熱し、反応混合物から生成水を除去し、これにより重合反応を実施させる工程と、を含む、分枝ポリアリーレンエーテルポリマーを調製するためのプロセスに関する。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００６】
（Ａ）（ｉ）必要に応じて用いる溶媒と、（ｉｉ）化学式Ａｒ（ＯＨ）ｘ（式中、ｘ≧３であり、式中、Ａｒはアリール部分（置換および未置換アリール部分を含み、ここでヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、珪素、リン、などがアリール部分に存在してもしなくてもよく、様々な態様では、少なくとも４、５または６の炭素原子および様々な態様では２０以下、１５以下または１０以下の炭素原子を有するが、炭素原子の数はこれらの範囲外とすることができる）、またはアルキルアリール部分（置換および未置換アルキルアリール部分を含み、ここで、アルキル部分は直鎖、分枝、環状、飽和または不飽和とすることができ、ヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、珪素、リン、などがアルキルアリール部分のアリール部分およびアルキル部分のいずれかまたは両方に存在してもしなくてもよく、様々な態様では、少なくとも５、６または７の炭素原子および様々な態様では２０以下、１５以下または９以下の炭素原子を有するが、炭素原子の数はこれらの範囲外とすることができる）、例えばトリルなどであり、ここで、置換アリールおよびアルキルアリール基上の置換基は、ヒドロキシ基、ハロゲン基、アミン基、イミン基、アンモニウム基、シアノ基、ピリジン基、ピリジニウム基、エーテル基、アルデヒド基、ケトン基、エステル基、アミド基、カルボニル基、チオカルボニル基、硫酸基、スルホネート基、スルホン酸基、スルフィド基、スルホキシド基、ホスフィン基、ホスホニウム基、リン酸基、ニトリル基、メルカプト基、ニトロ基、ニトロソ基、スルホン基、アシル基、酸無水物基、アジド基、アゾ基、シアナト基、イソシアナト基、チオシアナト基、イソチオシアナト基、カルボキシレート基、カルボン酸基、ウレタン基、尿素基、これらの混合物、などとすることができ（これらに限定されない）、ここで２またはそれ以上の置換基は結合して環を形成することができ、ただし、Ａｒがアルキルアリール部分である場合、少なくとも３つの−ＯＨ基がそのアリール部分に結合されることを条件とする）の多官能性フェノール化合物と、（ｉｉｉ）化学式：
【化２０】
2005154775.tif 000021
（式中、各ｍは、互いに独立して、０または１の整数であり、
各Ａは、互いに独立して
【化２１】
2005154775.tif 000022
【化２２】
2005154775.tif 000023
（式中、Ｒは水素原子、アルキル基（直鎖、分枝、環状、飽和、不飽和、置換、および未置換アルキル基を含み、ここで、ヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、珪素、リン、などがアルキル基に存在してもしなくてもよく、１つの態様では、少なくとも１の炭素原子および様々な態様では２０以下、１０以下または５以下の炭素原子を有するが、炭素原子の数はこれらの範囲外とすることができる）、アリール基（置換および未置換アリール基を含み、ここで、ヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、珪素、リン、などがアリール基に存在してもしなくてもよく、様々な態様では、少なくとも４、５または６の炭素原子および様々な態様では１８以下、１２以下または６以下の炭素原子を有するが、炭素原子の数はこれらの範囲外とすることができる）、アリールアルキル基（置換および未置換アリールアルキル基を含み、ここで、そのアルキル部分は直鎖、分枝、環状、飽和、または不飽和とすることができ、ここで、ヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、珪素、リン、などがアリールアルキル基のアリール部分およびアルキル部分のいずれかまたは両方に存在してもしなくてもよく、様々な態様では、少なくとも５、６または７の炭素原子および様々な態様では２５以下、１２以下または７以下の炭素原子を有するが、炭素原子の数はこれらの範囲外とすることができる）、例えばベンジルなど、アルキルアリール基（置換および未置換アルキルアリール基を含み、ここで、そのアルキル部分は直鎖、分枝、環状、飽和、または不飽和とすることができ、ここで、ヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、珪素、リン、などがアルキルアリール基のアリール部分およびアルキル部分のいずれかまたは両方に存在してもしなくてもよく、様々な態様では、少なくとも５、６または７の炭素原子および様々な態様では２５以下、１２以下または７以下の炭素原子を有するが、炭素原子の数はこれらの範囲外とすることができる）、例えばトリルなど、またはそれらの混合物であり、ここで、置換アルキル、アリール、アリールアルキル、およびアルキルアリール基上の置換基は、ヒドロキシ基、ハロゲン原子、アミン基、イミン基、アンモニウム基、シアノ基、ピリジン基、ピリジニウム基、エーテル基、アルデヒド基、ケトン基、エステル基、アミド基、カルボニル基、チオカルボニル基、硫酸基、スルホネート基、スルホン酸基、スルフィド基、スルホキシド基、ホスフィン基、ホスホニウム基、リン酸基、ニトリル基、メルカプト基、ニトロ基、ニトロソ基、スルホン基、アシル基、酸無水物基、アジド基、アゾ基、シアナト基、イソシアナト基、チオシアナト基、イソチオシアナト基、カルボキシレート基、カルボン酸基、ウレタン基、尿素基、それらの混合物、などとすることができ（これらに限定されない）、ここで２またはそれ以上の置換基は結合して環を形成することができる）、
【化２３】
2005154775.tif 000024
（式中、Ｒｘは、アルキレン基（直鎖、分枝、環状、飽和、不飽和、置換、および未置換アルキレン基を含み、ここで、ヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、珪素、リン、などがアルキレン基に存在してもしなくてもよく、１つの態様では、少なくとも１の炭素原子および様々な態様では２０以下、１０以下または５以下の炭素原子を有するが、炭素原子の数はこれらの範囲外とすることができる）、アリーレン基（置換および未置換アリーレン基を含み、ここで、ヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、珪素、リン、などがアリーレン基に存在してもしなくてもよく、様々な態様では、少なくとも４、５または６の炭素原子および様々な態様では１８以下、１２以下または６以下の炭素原子を有するが、炭素原子の数はこれらの範囲外とすることができる）、アリールアルキレン基（置換および未置換アリールアルキレン基を含み、ここで、アルキル部分は直鎖、分枝、環状、飽和、または不飽和とすることができ、ここでヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、珪素、リン、などがアリールアルキレン基のアリール部分およびアルキル部分のいずれかまたは両方に存在してもしなくてもよく、様々な態様では、少なくとも５、６または７の炭素原子および様々な態様では２５以下、１２以下または７以下の炭素原子を有するが、炭素原子の数はこれらの範囲外とすることができる）、例えばベンジレンなど、アルキルアリーレン基（置換および未置換アルキルアリーレン基を含み、ここで、アルキル部分は直鎖、分枝、環状、飽和、または不飽和とすることができ、ここでヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、珪素、リン、などがアルキルアリーレン基のアリール部分およびアルキル部分のいずれかまたは両方に存在してもしなくてもよく、様々な態様では、少なくとも５、６または７の炭素原子および様々な態様では２５以下、１２以下または７以下の炭素原子を有するが、炭素原子の数はこれらの範囲外とすることができる）、例えばトリレンなど、またはそれらの混合物であり、ここで、置換アルキレン、アリーレン、アリールアルキレンおよびアルキルアリーレン基上の置換基は、ヒドロキシ基、ハロゲン原子、アミン基、イミン基、アンモニウム基、シアノ基、ピリジン基、ピリジニウム基、エーテル基、アルデヒド基、ケトン基、エステル基、アミド基、カルボニル基、チオカルボニル基、硫酸基、スルホネート基、スルホン酸基、スルフィド基、スルホキシド基、ホスフィン基、ホスホニウム基、リン酸基、ニトリル基、メルカプト基、ニトロ基、ニトロソ基、スルホン基、アシル基、酸無水物基、アジド基、アゾ基、シアナト基、イソシアナト基、チオシアナト基、イソチオシアナト基、カルボキシレート基、カルボン酸基、ウレタン基、尿素基、これらの混合物、などとすることができ（これらに限定されない）、ここで２またはそれ以上の置換基は結合して環を形成することができる）、
【化２４】
2005154775.tif 000025
または、それらの混合物であり、
各Ｂは、互いに独立して、
【化２５】
2005154775.tif 000026
【化２６】
2005154775.tif 000027
（式中、ｚは２〜２０の整数である）、
【化２７】
2005154775.tif 000028
（式中、ｕは１〜２０の整数である）、
【化２８】
2005154775.tif 000029
（式中、ｗは１〜２０の整数である）、
【化２９】
2005154775.tif 000030
【化３０】
2005154775.tif 000031
（式中、各ｏは、互いに独立して、１、２、３、または４の整数である）、
【化３１】
2005154775.tif 000032
（式中、Ｒ１およびＲ２はそれぞれ、互いに独立して、水素原子、アルキル基（直鎖、分枝、環状、飽和、不飽和、置換、および未置換アルキル基を含み、ここで、ヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、珪素、リン、などがアルキル基に存在してもしなくてもよく、１つの態様では、少なくとも１の炭素原子および様々な態様では２０以下、１０以下または５以下の炭素原子を有するが、炭素原子の数はこれらの範囲外とすることができる）、アリール基（置換および未置換アリール基を含み、ここで、ヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、珪素、リン、などがアリール基に存在してもしなくてもよく、様々な態様では、少なくとも４、５または６の炭素原子および様々な態様では１８以下、１２以下または６以下の炭素原子を有するが、炭素原子の数はこれらの範囲外とすることができる）、アリールアルキル基（置換および未置換アリールアルキル基を含み、ここで、アルキル部分は直鎖、分枝、環状、飽和、または不飽和とすることができ、ここで、ヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、珪素、リン、などがアリールアルキル基のアリール部分およびアルキル部分のいずれかまたは両方に存在してもしなくてもよく、様々な態様では、少なくとも５、６または７の炭素原子および様々な態様では２５以下、１２以下または７以下の炭素原子を有するが、炭素原子の数はこれらの範囲外とすることができる）、例えばベンジルなど、アルキルアリール基（置換および未置換アルキルアリール基を含み、ここで、アルキル部分は直鎖、分枝、環状、飽和、または不飽和とすることができ、ここで、ヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、珪素、リン、などがアルキルアリール基のアリール部分およびアルキル部分のいずれかまたは両方に存在してもしなくてもよく、様々な態様では、少なくとも５、６または７の炭素原子および様々な態様では２５以下、１２以下または７以下の炭素原子を有するが、炭素原子の数はこれらの範囲外とすることができる）、例えばトリルなど、またはそれらの混合物であり、ここで、置換アルキル、アリール、アリールアルキルおよびアルキルアリール基上の置換基は、ヒドロキシ基、ハロゲン原子、アミン基、イミン基、アンモニウム基、シアノ基、ピリジン基、ピリジニウム基、エーテル基、アルデヒド基、ケトン基、エステル基、アミド基、カルボニル基、チオカルボニル基、硫酸基、スルホネート基、スルホン酸基、スルフィド基、スルホキシド基、ホスフィン基、ホスホニウム基、リン酸基、ニトリル基、メルカプト基、ニトロ基、ニトロソ基、スルホン基、アシル基、酸無水物基、アジド基、アゾ基、シアナト基、イソシアナト基、チオシアナト基、イソチオシアナト基、カルボキシレート基、カルボン酸基、ウレタン基、尿素基、これらの混合物、などとすることができ（これらに限定されない）、ここで、２またはそれ以上の置換基は結合して環を形成することができ、ｐは０または１の整数である）、
【化３２】
2005154775.tif 000033
（式中、ｂは０または１の整数である）、
【化３３】
2005154775.tif 000034
（式中、（１）Ｚは、
【化３４】
2005154775.tif 000035
（式中、ｃは０または１である）であり、（２）Ａｒ’は、
【化３５】
2005154775.tif 000036
であり、（３）Ｇは約２〜１０の炭素原子を含むアルキル基から選択されるアルキル基であり、（４）Ａｒ’’は
【化３６】
2005154775.tif 000037
であり、（５）Ｘは、
【化３７】
2005154775.tif 000038
（式中、ｓは０、１、または２である）
【化３８】
2005154775.tif 000039
であり、（６）ｑは０または１である）
またはそれらの混合物であり、
ｎは繰り返しモノマーユニットの数を表す整数である）、
の１または複数の直鎖ポリマー類と、
（ｉｖ）必要に応じて、化学式：
【化３９】
2005154775.tif 000040
（式中、ａは１〜５の整数であり、Ｒ’は水素原子、アルキル基（直鎖、分枝、環状、飽和、不飽和、置換、および未置換アルキル基を含み、ここで、ヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、珪素、リン、などがアルキル基に存在してもしなくてもよく、１つの態様では、少なくとも１の炭素原子および様々な態様では２０以下、８以下または４以下の炭素原子を有するが、炭素原子の数はこれらの範囲外とすることができる）、アリール基（置換および未置換アリール基を含み、ここで、ヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、珪素、リン、などがアリール基に存在してもしなくてもよく、様々な態様では、少なくとも４、５または６の炭素原子および様々な態様では１４以下、１２以下または１０以下の炭素原子を有するが、炭素原子の数はこれらの範囲外とすることができる）、アリールアルキル基（置換および未置換アリールアルキル基を含み、ここで、アルキル部分は直鎖、分枝、環状、飽和、または不飽和とすることができ、ここで、ヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、珪素、リン、などがアリールアルキル基のアリール部分およびアルキル部分のいずれかまたは両方に存在してもしなくてもよく、様々な態様では、少なくとも５、６または７の炭素原子および様々な態様では５０以下、２３以下または１１以下の炭素原子を有するが、炭素原子の数はこれらの範囲外とすることができる）、例えばベンジルなど、アルキルアリール基（置換および未置換アルキルアリール基を含み、ここで、アルキル部分は直鎖、分枝、環状、飽和、または不飽和とすることができ、ここで、ヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、珪素、リン、などがアルキルアリール基のアリール部分およびアルキル部分のいずれかまたは両方に存在してもしなくてもよく、様々な態様では、少なくとも５、６または７の炭素原子および様々な態様では５０以下、２３以下または１１以下の炭素原子を有するが、炭素原子の数はこれらの範囲外とすることができる）、例えばトリルなど、またはそれらの混合物であり、ここで、２またはそれ以上のＲ’基は共に結合して環を形成することができ、ここで、置換アルキル、アリール、アリールアルキルおよびアルキルアリール基上の置換基は、ヒドロキシ基、ハロゲン原子、アミン基、イミン基、アンモニウム基、シアノ基、ピリジン基、ピリジニウム基、エーテル基、アルデヒド基、ケトン基、エステル基、アミド基、カルボニル基、チオカルボニル基、硫酸基、スルホネート基、スルホン酸基、スルフィド基、スルホキシド基、ホスフィン基、ホスホニウム基、リン酸基、ニトリル基、メルカプト基、ニトロ基、ニトロソ基、スルホン基、アシル基、酸無水物基、アジド基、アゾ基、シアナト基、イソシアナト基、チオシアナト基、イソチオシアナト基、カルボキシレート基、カルボン酸基、ウレタン基、尿素基、これらの混合物、などとすることができ（これらに限定されない）、ここで２またはそれ以上の置換基は結合して環を形成することができる）
の化合物と、（ｖ）炭酸塩基と、を含む反応混合物を提供する工程と、（Ｂ）反応混合物を加熱し、反応混合物から生成水を除去し、これにより重合反応を実施させる工程と、を含む、分枝ポリアリーレンエーテルポリマーを調製するためのプロセスが、本明細書で開示される。
【０００７】
上記化学式のポリマー類では、フェニル基ならびにＡおよび／Ｂ基は置換することができ、または未置換とすることができる。置換基は、重合前後のいずれかに配置することができる。適した置換基の例としては、アルキル基、アリール基、アリールアルキル基、アルキルアリール基、ヒドロキシ基、ハロゲン原子、アミン基、イミン基、アンモニウム基、シアノ基、ピリジン基、ピリジニウム基、エーテル基、アルデヒド基、ケトン基、エステル基、アミド基、カルボニル基、チオカルボニル基、硫酸基、スルホネート基、スルホン酸基、スルフィド基、スルホキシド基、ホスフィン基、ホスホニウム基、リン酸基、ニトリル基、メルカプト基、ニトロ基、ニトロソ基、スルホン基、アシル基、酸無水物基、アジド基、アゾ基、シアナト基、イソシアナト基、チオシアナト基、イソチオシアナト基、カルボキシレート基、カルボン酸基、ウレタン基、尿素基、これらの混合物が挙げられ（これらに限定されない）、ここで、２またはそれ以上の置換基は結合して環を形成することができる。
【０００８】
多官能性フェノール材料は化学式Ａｒ（ＯＨ）ｘ（式中、ｘ≧３であり、式中、Ａｒはアリール部分またはアルキルアリール部分であり、ただし、Ａｒがアルキルアリール部分である場合、少なくとも３つの−ＯＨ基がアリール部分に結合されることを条件とする）で表される。多くの多官能性フェノール化合物が市販されており、例えば、化学式：
【化４０】
2005154775.tif 000041
の１，１，１−トリス（４−ヒドロキシフェニル）エタン（例えば、オンタリオ、ミッシソーガ、アルドリッチケミカル社製）である。この型の化合物はまた、任意の所望のまたは有効な方法により調製することができる。例えば、アニソールとカルボン酸塩化物（例えば、塩化プロピオニル）を標準フリーデル−クラフツ条件下で反応させると、二置換ケトン化合物（例えば、エチル−（４−メトキシフェニル）ケトン）が得られる。この二置換ケトンをフェノールと、酸性（プロトン性）かつ脱水条件下で反応させると、１，１−ビス（４−ヒドロキシフェニル）−１−（４−メトキシフェニル）−置換メタン誘導体（例えば、１，１−ビス（４−ヒドロキシフェニル）−１−（４−メトキシフェニル）−プロパン）が得られる。三臭化ホウ素を用いた脱メチル化により、所望の三官能性１，１，１−トリス（４−ヒドロキシフェニル）−置換メタン誘導体（例えば、１，１，１−トリス（４−ヒドロキシフェニル）−プロパン）が得られる。反応は下記のように進行する：
【化４１】
2005154775.tif 000042
（式中、Ｒａはアルキル基（直鎖、分枝、環状、飽和、不飽和、置換、および未置換アルキル基を含み、ここで、ヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、珪素、リン、などがアルキル基に存在してもしなくてもよい）、アリール基（置換および未置換アリール基を含み、ここで、ヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、珪素、リン、などがアリール基に存在してもしなくてもよい）、アリールアルキル基（置換および未置換アリールアルキル基を含み、ここで、アルキル部分は直鎖、分枝、環状、飽和、または不飽和とすることができ、ここで、ヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、珪素、リン、などがアリールアルキル基のアリール部分およびアルキル部分のいずれかまたは両方に存在してもしなくてもよい）、またはアルキルアリール基（置換および未置換アルキルアリール基を含み、ここで、アルキル部分は直鎖、分枝、環状、飽和、または不飽和とすることができ、ここで、ヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、珪素、リン、などがアルキルアリール基のアリール部分およびアルキル部分のいずれかまたは両方に存在してもしなくてもよい）である）。
【０００９】
高級多官能性フェノール化合物は、アニソールをα，ω−ジカルボン酸塩化物（例えば塩化アジポイル）と標準フリーデル−クラフツ条件下で反応させ、α，ω−ジケトン化合物（例えば、１，６−ジオキソ−１，６−ビス（４−メトキシフェニル）ヘキサン）を得ることにより、類似の様式で作製することができる。このα，ω−ジケトンをフェノールと酸性（プロトン性）かつ脱水条件下で反応させると、α，α，ω，ω−テトラキス（４−ヒドロキシフェニル）−α，ω−ビス（４−メトキシフェニル）−置換アルカン誘導体（例えば、１，１，６，６−テトラキス（４−ヒドロキシフェニル）−１，６−ビス（４−メトキシフェニル）−ヘキサン）が得られる。三臭化ホウ素を用いた脱メチル化により所望の六官能性α，α，α，ω，ω，ω−ヘキサキス（４−ヒドロキシフェニル）−置換アルカン誘導体（例えば、１，１，１，６，６，６−ヘキサキス（４−ヒドロキシフェニル）−ヘキサン）が得られる。反応は下記のように進行する：
【化４２】
2005154775.tif 000043
（式中、Ｒｂはアルキレン基（直鎖、分枝、環状、飽和、不飽和、置換、および未置換アルキレン基を含み、ここで、ヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、珪素、リン、などがアルキレン基に存在してもしなくてもよい）、アリーレン基（置換および未置換アリーレン基を含み、ここで、ヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、珪素、リン、などがアリーレン基に存在してもしなくてもよい）、アリールアルキレン基（置換および未置換アリールアルキレン基を含み、ここで、アルキル部分は直鎖、分枝、環状、飽和、または不飽和とすることができ、ここでヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、珪素、リン、などがアリールアルキレン基のアリール部分およびアルキル部分のいずれかまたは両方に存在してもしなくてもよい）、またはアルキルアリーレン基（置換および未置換アルキルアリーレン基を含み、ここで、アルキル部分は直鎖、分枝、環状、飽和、または不飽和とすることができ、ここでヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、珪素、リン、などがアルキルアリーレン基のアリール部分およびアルキル部分のいずれかまたは両方に存在してもしなくてもよい）である）。
【００１０】
さらに高級の多官能性フェノール化合物は、アニソールをポリカルボン酸塩化物と標準フリーデル−クラフツ条件下で反応させ、ポリケトン化合物を得ることにより、類似の様式で作製することができる。このポリケトンをフェノールと酸性（プロトン性）かつ脱水条件下で反応させると、類似のポリ（４−ヒドロキシフェニル）／（４−メトキシフェニル）誘導体が得られる。三臭化ホウ素を用いた脱メチル化により所望のポリ（４−ヒドロキシフェニル）−置換誘導体が得られる。反応は下記のように進行する：
【化４３】
2005154775.tif 000044
（式中、Ｒｃはアルキル基（直鎖、分枝、環状、飽和、不飽和、置換、および未置換アルキル基を含み、ここで、ヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、珪素、リン、などがアルキル基に存在してもしなくてもよい）、アリール基（置換および未置換アリール基を含み、ここで、ヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、珪素、リン、などがアリール基に存在してもしなくてもよい）、アリールアルキル基（置換および未置換アリールアルキル基を含み、ここで、アルキル部分は直鎖、分枝、環状、飽和、または不飽和とすることができ、ここで、ヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、珪素、リン、などがアリールアルキル基のアリール部分およびアルキル部分のいずれかまたは両方に存在してもしなくてもよい）、またはアルキルアリール基（置換および未置換アルキルアリール基を含み、ここで、アルキル部分は直鎖、分枝、環状、飽和、または不飽和とすることができ、ここで、ヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、珪素、リン、などがアルキルアリール基のアリール部分およびアルキル部分のいずれかまたは両方に存在してもしなくてもよい）である）。適した多官能性フェノール化合物のいくつかの例としては、化学式：
【化４４】
2005154775.tif 000045
（式中、ｙは１、２、または３の整数であり、
ｚはＲｄ上のＨＯ−Φ−ＣＨ３−ｙ−基の数を示し、１つの態様では少なくとも１および１つの態様では約１０以下であり、他の態様では約３以下であり、さらに他の態様では約２以下であるが、ｚの値はこれらの範囲外とすることができ、ただし、化合物中のフェノール基の総数が少なくとも３であることを条件とし、
Ｒｄは、１価の部分であり、例えば、水素原子、ヒドロキシ基、ハロゲン原子、アミン基、イミン基、アンモニウム基、シアノ基、ピリジン基、ピリジニウム基、エーテル基、アルデヒド基、ケトン基、エステル基、アミド基、カルボニル基、チオカルボニル基、硫酸基、スルホネート基、スルホン酸基、スルフィド基、スルホキシド基、ホスフィン基、ホスホニウム基、リン酸基、ニトリル基、メルカプト基、ニトロ基、ニトロソ基、スルホン基、アシル基、酸無水物基、アジド基、アゾ基、シアナト基、イソシアナト基、チオシアナト基、イソチオシアナト基、カルボキシレート基、カルボン酸基、ウレタン基、尿素基、これらの混合物、アルキル基（直鎖、分枝、環状、飽和、不飽和、置換、および未置換アルキル基を含み、ここで、ヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、珪素、リン、などがアルキル基に存在してもしなくてもよく、１つの態様では、少なくとも１の炭素原子および様々な態様では３０以下、１０以下または７以下の炭素原子を有するが、炭素原子の数はこれらの範囲外とすることができる）、アリール基（置換および未置換アリール基を含み、ここで、ヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、珪素、リン、などがアリール基に存在してもしなくてもよく、様々な態様では、少なくとも４、５または６の炭素原子および様々な態様では３０以下、１０以下または８以下の炭素原子を有するが、炭素原子の数はこれらの範囲外とすることができる）、アリールアルキル基（置換および未置換アリールアルキル基を含み、ここで、アルキル部分は直鎖、分枝、環状、飽和、または不飽和とすることができ、ここで、ヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、珪素、リン、などがアリールアルキル基のアリール部分およびアルキル部分のいずれかまたは両方に存在してもしなくてもよく、様々な態様では、少なくとも５、６または７の炭素原子および様々な態様では３０以下、１０以下または８以下の炭素原子を有するが、炭素原子の数はこれらの範囲外とすることができる）、例えばベンジルなど、アルキルアリール基（置換および未置換アルキルアリール基を含み、ここで、アルキル部分は直鎖、分枝、環状、飽和、または不飽和とすることができ、ここで、ヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、珪素、リン、などがアルキルアリール基のアリール部分およびアルキル部分のいずれかまたは両方に存在してもしなくてもよく、様々な態様では、少なくとも５、６または７の炭素原子および様々な態様では３０以下、１０以下または８以下の炭素原子を有するが、炭素原子の数はこれらの範囲外とすることができる）、例えばトリルなど、等々であり（これらに限定されない）、ここで、置換アルキル、アリール、アリールアルキルおよびアルキルアリール基上の置換基は、ヒドロキシ基、ハロゲン原子、アミン基、イミン基、アンモニウム基、シアノ基、ピリジン基、ピリジニウム基、エーテル基、アルデヒド基、ケトン基、エステル基、アミド基、カルボニル基、チオカルボニル基、硫酸基、スルホネート基、スルホン酸基、スルフィド基、スルホキシド基、ホスフィン基、ホスホニウム基、リン酸基、ニトリル基、メルカプト基、ニトロ基、ニトロソ基、スルホン基、アシル基、酸無水物基、アジド基、アゾ基、シアナト基、イソシアナト基、チオシアナト基、イソチオシアナト基、カルボキシレート基、カルボン酸基、ウレタン基、尿素基、これらの混合物、などとすることができ（これらに限定されない）、ここで２またはそれ以上の置換基は結合して環を形成することができる）
のものが挙げられる（が、これらに限定されない）。多官能性フェノール化合物の他の例としては、化学式：
【化４５】
2005154775.tif 000046
（式中、ｒは少なくとも３の整数であり、様々な態様では１０以下、５以下、または３以下であるが、ｒの値はこれらの範囲外とすることができ、
Ｒｅはアルキル基（直鎖、分枝、環状、飽和、不飽和、置換、および未置換アルキル基を含み、ここで、ヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、珪素、リン、などがアルキル基に存在してもしなくてもよく、１つの態様では、少なくとも１の炭素原子および様々な態様では１０以下、８以下または６以下の炭素原子を有するが、炭素原子の数はこれらの範囲外とすることができる）、アリール基（置換および未置換アリール基を含み、ここで、ヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、珪素、リン、などがアリール基に存在してもしなくてもよく、様々な態様では、少なくとも４、５または６の炭素原子および様々な態様では１５以下、１０以下または８以下の炭素原子を有するが、炭素原子の数はこれらの範囲外とすることができる）、アリールアルキル基（置換および未置換アリールアルキル基を含み、ここで、アルキル部分は直鎖、分枝、環状、飽和、または不飽和とすることができ、ここで、ヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、珪素、リン、などがアリールアルキル基のアリール部分およびアルキル部分のいずれかまたは両方に存在してもしなくてもよく、様々な態様では、少なくとも５、６または７の炭素原子および様々な態様では１５以下、１０以下または８以下の炭素原子を有するが、炭素原子の数はこれらの範囲外とすることができる）、例えばベンジルなど、またはアルキルアリール基（置換および未置換アルキルアリール基を含み、ここで、アルキル部分は直鎖、分枝、環状、飽和、または不飽和とすることができ、ここで、ヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、珪素、リン、などがアルキルアリール基のアリール部分およびアルキル部分のいずれかまたは両方に存在してもしなくてもよく、様々な態様では、少なくとも５、６または７の炭素原子および様々な態様では１５以下、１０以下または８以下の炭素原子を有するが、炭素原子の数はこれらの範囲外とすることができる）、例えばトリルなど、であり、ここで、置換アルキル、アリール、アリールアルキルおよびアルキルアリール基上の置換基は、ヒドロキシ基、ハロゲン原子、アミン基、イミン基、アンモニウム基、シアノ基、ピリジン基、ピリジニウム基、エーテル基、アルデヒド基、ケトン基、エステル基、アミド基、カルボニル基、チオカルボニル基、硫酸基、スルホネート基、スルホン酸基、スルフィド基、スルホキシド基、ホスフィン基、ホスホニウム基、リン酸基、ニトリル基、メルカプト基、ニトロ基、ニトロソ基、スルホン基、アシル基、酸無水物基、アジド基、アゾ基、シアナト基、イソシアナト基、チオシアナト基、イソチオシアナト基、カルボキシレート基、カルボン酸基、ウレタン基、尿素基、それらの混合物、などとすることができ（これらに限定されない）、ここで２またはそれ以上の置換基は結合して環を形成することができる）
のもの、化学式：
【化４６】
2005154775.tif 000047
（式中、ｆは少なくとも３の整数であり、様々な態様では、６以下、４以下、または３以下である）
のもの、化学式：
【化４７】
2005154775.tif 000048
（式中、ｇ１、ｇ２、ｇ３およびｇ４はそれぞれ、０、１、２、３または４の整数であり、ただし、ｇ１＋ｇ２＋ｇ３＋ｇ４の和≧３であることを条件とし、ｇ１＋ｇ２＋ｇ３＋ｇ４の和は様々な態様では、６以下、４以下または３以下である）
のもの、化学式：
【化４８】
2005154775.tif 000049
（式中、ｈ１、ｈ２、ｈ３およびｈ４はそれぞれ、０、１、２、３または４の整数であり、ただし、ｈ１＋ｈ２＋ｈ３＋ｈ４の和≧３であることを条件とし、ｈ１＋ｈ２＋ｈ３＋ｈ４の和は様々な態様では、６以下、４以下または３以下である）
のもの、化学式：
【化４９】
2005154775.tif 000050
（式中、ｊ１、ｊ２、ｊ３およびｊ４はそれぞれ、０、１、２、３または４の整数であり、ただし、ｊ１＋ｊ２＋ｊ３＋ｊ４の和≧３であることを条件とし、ｊ１＋ｊ２＋ｊ３＋ｊ４の和は様々な態様では、６以下、４以下または３以下である）
のもの、などが挙げられる（が、これらに限定されない）。適した多官能性フェノール化合物のいくつかの例としては、化学式：
【化５０】
2005154775.tif 000051
の１，１，１−トリス（４−ヒドロキシフェニル）エタン、化学式：
【化５１】
2005154775.tif 000052
（式中、ｅは−（ＣＨ２）−基の繰り返し数を示す整数、例えば、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、２０またはそれ以上である）
のもの、化学式：
【化５２】
2005154775.tif 000053
の１，１，３−トリス（２−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）ブタン、化学式：
【化５３】
2005154775.tif 000054
の３，３，３’，３’−テトラメチル−１，１’−スピロビスインダン−５，５’，６，６’−テトロール、化学式：
【化５４】
2005154775.tif 000055
のピロガロール、化学式：
【化５５】
2005154775.tif 000056
の１，２，４−ベンゼントリオール、化学式：
【化５６】
2005154775.tif 000057
のフロログルシノール二水和物、化学式：
【化５７】
2005154775.tif 000058
のジトラノール、化学式：
【化５８】
2005154775.tif 000059
のノルジヒドログアヤレト酸、化学式：
【化５９】
2005154775.tif 000060
（式中、ＲはＣＨ３である）
のＣ−メチルカリックス［４］レゾルシンアレーン、化学式：
【化６０】
2005154775.tif 000061
（式中、Ｒは−ＣＨ２（ＣＨ２）９ＣＨ３である）
のＣ−ウンデシルカリックス［４］レゾルシンアレーン一水和物、化学式：
【化６１】
2005154775.tif 000062
のカテキン水和物、化学式：
【化６２】
2005154775.tif 000063
のエピカテキンなど、ならびにそれらの混合物が挙げられる（が、これらに限定されない）（なお、上述のものは、すべてウィスコンシン、ミルウォーキー、アルドリッチケミカル社製）。
【００１１】
化学式：
【化６３】
2005154775.tif 000064
の直鎖ポリマーまたはポリマー類には市販されているものもある。例えば、下記の材料が市販されている：
【化６４】
2005154775.tif 000065
のウルトラソン（ＵＬＴＲＡＳＯＮ、登録商標）Ｅ３０１０、ＢＡＳＦコーポレーション（Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ）およびビクトレックス（ＶＩＣＴＲＥＸ、登録商標）ＰＥＳ４８００Ｇ、ＩＣＩ、
【化６５】
2005154775.tif 000066
のＵＤＥＬ（登録商標）Ｐ−１７００、アモコパフォーマンスプロダクツ社（Ａｍｏｃｏ  Ｐｅｒｆｏｒｍａｎｃｅ  Ｐｒｏｄｕｃｔｓ  Ｉｎｃ．）、およびウルトラソン（登録商標）Ｓ２０１０、ＢＡＳＦコーポレーション、
【化６６】
2005154775.tif 000067
のラデル（ＲＡＤＥＬ、登録商標）Ｒ−５０００、アモコパフォーマンスプロダクツ社、
【化６７】
2005154775.tif 000068
（式中、ｎ／ｍ＝４．７である）
のラデル（登録商標）Ａ−２００、アモコパフォーマンスプロダクツ社、
【化６８】
2005154775.tif 000069
のアストレル（ＡＳＴＲＥＬ、登録商標）３６０（ｘ：ｙ＝６０−７０：３０−４０）、３Ｍカンパニー（Ｃｏｍｐａｎｙ）、およびビクトレックス（登録商標）７２０Ｐ（ｘ＝ｙ）、ＩＣＩアドバンストマテリアルズビジネスグループ（Ａｄｖａｎｃｅｄ  Ｍａｔｅｒｉａｌｓ  Ｂｕｓｉｎｅｓｓ  Ｇｒｏｕｐ）、
【化６９】
2005154775.tif 000070
のビクトレックス（登録商標）ＨＴＡ、ＩＣＩアドバンストマテリアルズビジネスグループ、
【化７０】
2005154775.tif 000071
のビクトレックス（登録商標）ＰＥＫ、ＩＣＩアドバンストマテリアルズビジネスグループおよびスチラン（ＳＴＩＬＡＮ、登録商標）１０００、レイケムコーポレーション（Ｒａｙｃｈｅｍ  Ｃｏｏｐｅｒａｔｉｏｎ）、
【化７１】
2005154775.tif 000072
のビクトレックス（登録商標）ＰＥＥＫ４５０Ｇ、ＩＣＩアドバンストマテリアルズビジネスグループ、およびカデル（ＫＡＤＥＬ、登録商標）Ｅ−１０００、アモコパフォーマンスプロダクツ社、
【化７２】
2005154775.tif 000073
のホスタテック（ＨＯＳＴＡＴＥＣ、登録商標）、ヘキスト（Ｈｏｅｃｈｓｔ）ＡＧ、
【化７３】
2005154775.tif 000074
のウルトラペック（ＵＬＴＲＡＰＥＫ、登録商標）Ａ−２０００、ＢＡＳＦ  ＡＧ、
【化７４】
2005154775.tif 000075
のＰＥＫＫ、デュポンポリマーズ（Ｄｕｐｏｎｔ  Ｐｏｌｙｍｅｒｓ）、
【化７５】
2005154775.tif 000076
のウルテム（ＵＬＴＥＭ、登録商標）１０００、ＧＥプラスチクス（Ｐｌａｓｔｉｃｓ）、
など。さらに、これらの直鎖ポリマー類は、例えば、米国特許第５，９９４，４２５号、同第６，０２２，０９５号、同第５，８４９，８０９号、同第６，２０３，１４３号、同第６，１２４，３７２号、同第６，１５１，０４２号、同第６，３２３，３０１号、同第５，８８９，０７７号、同第６，０８７，４１４号、同第５，７３９，２５４号、同第５，７５３，７８３号、同第５，７６１，８０９号、同第５，９５８，９９５号、同第６，１８４，２６３号、同第５，９４５，２５３号、同第６，３６５，３２３号、同第５，８６３，９６３号、同第６，０９０，４５３号、同第６，００７，８７７号、同第６，２７３，５４３号、同第５，８１４，４２６号、同第５，８８２，８１４号、同第５，８７４，１９２号、同第６，１１７，９６７号、同第６，１８７，５１２号、同第６，０２０，１１９号、同第６，１３９，９２０号、および同第号６，２６０，９４９号、共に係属中の出願第１０／３２２，１１０号、１０／０４０，８５０号、１０／０３６，４６９号、および２００３年１１月１９日に出願された、発明者名クリスチン（Ｃｈｒｉｓｔｉｎｅ）Ｊ．デヴィッサー（ＤｅＶｉｓｓｅｒ）およびチモシー（Ｔｉｍｏｔｈｙ）Ｐ．ベンダー（Ｂｅｎｄｅｒ）の「ハロゲン量が減少した不飽和エステル置換ポリマー類」と題する（まだ譲渡されていない、代理人事件整理番号Ｄ／Ａ１３８５）で記述されているような周知の方法により調製することができる。
【００１２】
反応は、所望であれば、溶融押出成形機などにおいて、溶媒無しの正味で実施することができる。必要に応じて溶媒を用いる場合、選択した溶媒はこの特別な反応に適した任意の極性非プロトン性溶媒とすることができる。適した溶媒の例としては、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド、スルホラン（テトラメチレンスルホン、またはＴＭＳとも呼ばれる）、ジメチルホルムアミド、ジメチルスルホキシド、Ｎ−メチルピロリジノン、ヘキサメチルリン酸トリアミド（ＨＭＰＡ）、など、ならびにこれらの混合物が挙げられる（が、これらに限定されない）。
【００１３】
必要に応じて使用する溶媒が存在する場合、その溶媒は反応混合物中に任意の所望のまたは有効な相対量で存在し、様々な態様では、溶媒中少なくとも１重量％、５重量％、または１０重量％の固体反応物、および様々な態様では、溶媒中７５重量％以下、５０重量％以下または３５重量％以下の固体反応物という量であるが、溶媒の相対量はこれらの範囲外とすることができる。
【００１４】
必要に応じて、分枝ポリマーの末端をフェノール以外の官能基としたい場合、反応混合物はまた、化学式：
【化７６】
2005154775.tif 000077
（式中、ａは少なくとも１の整数であり、様々な態様では５以下または３以下であり、さらに他の態様では１であり、Ｒ’基はヒドロキシ基に対しパラ位に配置され、
Ｒ’は、水素原子、アルキル基（直鎖、分枝、環状、飽和、不飽和、置換、および未置換アルキル基を含み、ここで、ヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、珪素、リン、などがアルキル基に存在してもしなくてもよく、１つの態様では、少なくとも１の炭素原子および様々な態様では２０以下、８以下または４以下の炭素原子を有するが、炭素原子の数はこれらの範囲外とすることができる）、アリール基（置換および未置換アリール基を含み、ここで、ヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、珪素、リン、などがアリール基に存在してもしなくてもよく、様々な態様では、少なくとも４、５または６の炭素原子および様々な態様では１４以下、１２以下または１０以下の炭素原子を有するが、炭素原子の数はこれらの範囲外とすることができる）、アリールアルキル基（置換および未置換アリールアルキル基を含み、ここで、アルキル部分は直鎖、分枝、環状、飽和、または不飽和とすることができ、ここで、ヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、珪素、リン、などがアリールアルキル基のアリール部分およびアルキル部分のいずれかまたは両方に存在してもしなくてもよく、様々な態様では、少なくとも５、６または７の炭素原子および様々な態様では５０以下、２３以下または１１以下の炭素原子を有するが、炭素原子の数はこれらの範囲外とすることができる）、例えばベンジルなど、またはアルキルアリール基（置換および未置換アルキルアリール基を含み、ここで、アルキル部分は直鎖、分枝、環状、飽和、または不飽和とすることができ、ここで、ヘテロ原子、例えば、酸素、窒素、硫黄、珪素、リン、などがアルキルアリール基のアリール部分およびアルキル部分のいずれかまたは両方に存在してもしなくてもよく、様々な態様では、少なくとも５、６または７の炭素原子および様々な態様では５０以下、２３以下または１１以下の炭素原子を有するが、炭素原子の数はこれらの範囲外とすることができる）、例えばトリルなど、であり、ここで、２またはそれ以上のＲ’基は結合して環を形成することができ、ここで、置換アルキル、アリール、アリールアルキルおよびアルキルアリール基上の置換基は、ヒドロキシ基、ハロゲン原子、アミン基、イミン基、アンモニウム基、シアノ基、ピリジン基、ピリジニウム基、エーテル基、アルデヒド基、ケトン基、エステル基、アミド基、カルボニル基、チオカルボニル基、硫酸基、スルホネート基、スルホン酸基、スルフィド基、スルホキシド基、ホスフィン基、ホスホニウム基、リン酸基、ニトリル基、メルカプト基、ニトロ基、ニトロソ基、スルホン基、アシル基、酸無水物基、アジド基、アゾ基、シアナト基、イソシアナト基、チオシアナト基、イソチオシアナト基、カルボキシレート基、カルボン酸基、ウレタン基、尿素基、これらの混合物、などとすることができ（これらに限定されない）、ここで２またはそれ以上の置換基は結合して環を形成することができる）
の材料を含むことができる。本明細書では、アルキル、アリール、アリールアルキルおよびアルキル基はヘテロ原子を含むことができるので、規定されるようにＲ’に対する候補には、アルコキシ基、アリールオキシ基、アリールアルキルオキシ基、アルキルアリールオキシ基、ポリアルキレンオキシ基、例えば、各繰り返しアルキレンオキシドユニットが、ポリアルキレンオキシ基内の他のものとは独立して、１つの態様では少なくとも２の炭素原子、および様々な態様では１００以下、２０以下または６以下の炭素原子を含むが、炭素原子の数はこれらの範囲外とすることができるもの、ポリアルキレンオキシ基が２またはそれ以上の異なる種類の繰り返しアルキレンオキシド繰り返しモノマーユニットを含むことができるもの（例えば、ポリエチレンオキシドとポリプロピレンオキシドなどのブロックまたはランダムコポリマー類など）、１つの態様では少なくとも２の繰り返しアルキレンオキシユニット、および様々な態様では５００以下、１０以下、または４以下の繰り返しアルキレンオキシユニットを有するが、繰り返しアルキレンオキシユニットの数はこれらの範囲外とすることができるポリアルキレンオキシ基など（これらに限定されない）が含まれる。これらの単官能フェノール類はまた、いくつかの場合には、本明細書で開示するように調製した分枝ポリアリーレンエーテルポリマー内の架橋を減少させまたは排除することができる。この化学式の適した材料の例としては、２−メチルフェノール、３−メチルフェノール、４−メチルフェノール、２−エチルフェノール、３−エチルフェノール、４−エチルフェノール、２−ｎ−プロピルフェノール、３−ｎ−プロピルフェノール、４−ｎ−プロピルフェノール、２−イソプロピルフェノール、３−イソプロピルフェノール、４−イソプロピルフェノール、２−ｎ−ブチルフェノール、３−ｎ−ブチルフェノール、４−ｎ−ブチルフェノール、２−イソブチルフェノール、３−イソブチルフェノール、４−イソブチルフェノール、２−ｓｅｃ−ブチルフェノール、３−ｓｅｃ−ブチルフェノール、４−ｓｅｃ−ブチルフェノール、２−ｔ−ブチルフェノール、３−ｔ−ブチルフェノール、４−ｔ−ブチルフェノール、ペンチルフェノールの全ての可能な異性体（分枝および直鎖を含む）、ヘキシルフェノールの全ての可能な異性体（分枝および直鎖を含む）、ヘプチルフェノールの全ての可能な異性体（分枝および直鎖を含む）、オクチルフェノールの全ての可能な異性体（分枝および直鎖を含む）、ノニルフェノールの全ての可能な異性体（分枝および直鎖を含む）、デシルフェノールの全ての可能な異性体（分枝および直鎖を含む）、ウンデシルフェノールの全ての可能な異性体（分枝および直鎖を含む）、ドデシルフェノールの全ての可能な異性体（分枝および直鎖を含む）、２−フェニルフェノール、３−フェニルフェノール、４−フェニルフェノール、２−トリルフェノール、３−トリルフェノール、４−トリルフェノール、２−ベンジルフェノール、３−ベンジルフェノール、４−ベンジルフェノール、２−メトキシフェノール、３−メトキシフェノール、４−メトキシフェノール、２−エトキシフェノール、３−エトキシフェノール、４−エトキシフェノール、２−ｎ−プロポキシフェノール、３−ｎ−プロポキシフェノール、４−ｎ−プロポキシフェノール、２−イソプロポキシフェノール、３−イソプロポキシフェノール、４−イソプロポキシフェノール、２−ｎ−ブトキシフェノール、３−ｎ−ブトキシフェノール、４−ｎ−ブトキシフェノール、２−イソブトキシフェノール、３−イソブトキシフェノール、４−イソブトキシフェノール、２−ｓｅｃ−ブトキシフェノール、３−ｓｅｃ−ブトキシフェノール、４−ｓｅｃ−ブトキシフェノール、２−ｔ−ブトキシフェノール、３−ｔ−ブトキシフェノール、４−ｔ−ブトキシフェノール、ペンチルオキシフェノールの全ての可能な異性体、ヘキシルオキシフェノールの全ての可能な異性体（分枝および直鎖を含む）、ヘプチルオキシフェノールの全ての可能な異性体（分枝および直鎖を含む）、オクチルオキシフェノールの全ての可能な異性体（分枝および直鎖を含む）、ノニルオキシフェノールの全ての可能な異性体（分枝および直鎖を含む）、デシルオキシフェノールの全ての可能な異性体（分枝および直鎖を含む）、ウンデシルオキシフェノールの全ての可能な異性体（分枝および直鎖を含む）、ドデシルオキシフェノールの全ての可能な異性体（分枝および直鎖を含む）、２−フェノキシフェノール、３−フェノキシフェノール、４−フェノキシフェノール、２−トリルオキシフェノール、３−トリルオキシフェノール、４−トリルオキシフェノール、２−ベンジルオキシフェノール、３−ベンジルオキシフェノール、４−ベンジルオキシフェノール、２−（ポリエチレンオキシ）フェノール、３−（ポリエチレンオキシ）フェノール、４−（ポリエチレンオキシ）フェノール、２−（ポリプロピレンオキシ）フェノール、３−（ポリプロピレンオキシ）フェノール、４−（ポリプロピレンオキシ）フェノール、２−（ポリブチレンオキシ）フェノール、３−（ポリブチレンオキシ）フェノール、４−（ポリブチレンオキシ）フェノール、上記化合物の全ての２，３−二置換変形体、上記化合物の全ての２，４−二置換変形体、上記化合物の全ての２，５−二置換変形体、上記化合物の全ての２，６−二置換変形体、上記化合物の全ての３，４−二置換変形体、上記化合物の全ての３，５−二置換変形体、上記化合物の全ての２，３，４−三置換変形体、上記化合物の全ての２，３，５−三置換変形体、上記化合物の全ての２，３，６−三置換変形体、上記化合物の全ての２，４，５−三置換変形体、上記化合物の全ての２，４，６−三置換変形体、上記化合物の全ての３，４，５−三置換変形体、上記化合物の全ての３，４，６−三置換変形体、上記化合物の全ての２，３，４，５−四置換変形体、上記化合物の全ての２，３，４，６−四置換変形体、上記化合物の全ての２，３，５，６−四置換変形体、上記化合物の全ての五置換体、モノナフトール類、例えば１−ナフトールおよび２−ナフトール、など、ならびにそれらの混合物が挙げられる（が、これらに限定されない）。
【００１５】
必要に応じて用いる、化学式：
【化７７】
2005154775.tif 000078
のモノフェノール化合物が存在する場合、一般に、反応混合物は、化学式：
【化７８】
2005154775.tif 000079
（式中、Ａおよびｍは上記で規定した通りであり、ＹおよびＹ’はそれぞれ、互いに独立して、フッ素原子または塩素原子である）
の１または複数の二ハロゲン化物モノマー類またはそれらの混合物も含む。化学式：
【化７９】
2005154775.tif 000080
の適した材料の特定の例としては、化学式：
【化８０】
2005154775.tif 000081
の４，４’−ジフルオロベンゾフェノン、化学式：
【化８１】
2005154775.tif 000082
の４，４’−ジクロロベンゾフェノン、化学式：
【化８２】
2005154775.tif 000083
の３，４’−ジフルオロベンゾフェノン、化学式：
【化８３】
2005154775.tif 000084
の３，４’−ジクロロベンゾフェノン、化学式：
【化８４】
2005154775.tif 000085
の３，３’−ジフルオロベンゾフェノン、化学式：
【化８５】
2005154775.tif 000086
の３，３’−ジクロロベンゾフェノン、化学式：
【化８６】
2005154775.tif 000087
の２，４’−ジフルオロベンゾフェノン、化学式：
【化８７】
2005154775.tif 000088
の２，４’−ジクロロベンゾフェノン、化学式：
【化８８】
2005154775.tif 000089
の２，３’−ジフルオロベンゾフェノン、化学式：
【化８９】
2005154775.tif 000090
の２，３’−ジクロロベンゾフェノン、化学式：
【化９０】
2005154775.tif 000091
の２，２’−ジフルオロベンゾフェノン、化学式：
【化９１】
2005154775.tif 000092
の２，２’−ジクロロベンゾフェノン、化学式：
【化９２】
2005154775.tif 000093
【化９３】
2005154775.tif 000094
【化９４】
2005154775.tif 000095
【化９５】
2005154775.tif 000096
（式中、Ｒは水素原子、アルキル基、アリール基、アリールアルキル基、アルキルアリール基、またはそれらの混合物である）、
【化９６】
2005154775.tif 000097
（式中、Ｒは水素原子、アルキル基、アリール基、アリールアルキル基、アルキルアリール基、またはそれらの混合物である）、
【化９７】
2005154775.tif 000098
【化９８】
2005154775.tif 000099
（式中、Ｒｘはアルキレン基、アリーレン基、アリールアルキレン基、アルキルアリーレン基、またはそれらの混合物である）、
【化９９】
2005154775.tif 000100
（式中、Ｒｘはアルキレン基、アリーレン基、アリールアルキレン基、アルキルアリーレン基、またはそれらの混合物である）、
【化１００】
2005154775.tif 000101
【化１０１】
2005154775.tif 000102
【化１０２】
2005154775.tif 000103
【化１０３】
2005154775.tif 000104
（式中、Ｒは水素原子、アルキル基、アリール基、アリールアルキル基、アルキルアリール基、またはそれらの混合物である）、
【化１０４】
2005154775.tif 000105
（式中、Ｒは水素原子、アルキル基、アリール基、アリールアルキル基、アルキルアリール基、またはそれらの混合物である）、
【化１０５】
2005154775.tif 000106
【化１０６】
2005154775.tif 000107
（式中、Ｒｘはアルキレン基、アリーレン基、アリールアルキレン基、アルキルアリーレン基、またはそれらの混合物である）、
【化１０７】
2005154775.tif 000108
（式中、Ｒｘはアルキル基、アリール基、アリールアルキル基、アルキルアリール基、またはそれらの混合物である）、
【化１０８】
2005154775.tif 000109
の化合物類、などが挙げられる（が、これらに限定されない）。さらに、ＹおよびＹ’は１つの分子内で同じである必要はなく、フルオロクロロベンゾフェノンの場合のように、１つはフッ素、もう１つは塩素とすることができる。この化学式の２またはそれ以上の化合物の混合物もまた使用することができる。この態様では、二ハロゲン化化合物は反応混合物中に任意の所望のまたは有効な量で存在し、１つの態様では、モノフェノール性フェノール化合物１モルにつき少なくとも０．４モルの二ハロゲン化化合物、および１つの態様ではモノフェノール性フェノール化合物１モルにつき０．６モル以下の二ハロゲン化化合物であるが、相対量はこれらの範囲外とすることができる。
【００１６】
分枝ポリマー類の末端基をフェノール基または、モノフェノール性エンドキャッピング化合物に対応するもの以外の官能基としたい場合、モノフェノール性エンドキャッピング化合物が存在しなくても、化学式：
【化１０９】
2005154775.tif 000110
の二ハロゲン化モノマーまたはそれらの混合物を反応混合物に添加することができる。例えば、ハロゲン末端ポリマー類は、反応混合物中に１または複数の二ハロゲン化モノマー類を、多官能性フェノール官能基に化学量論的に対応する量で含有させることにより調製することができる。例えば、多官能性フェノールが三官能性フェノールである場合、１つの態様では、三官能性フェノール１モルにつき少なくとも１．４モルの二ハロゲン化モノマー類が存在し、他の態様では、三官能性フェノール１モルにつき１．６モル以下の二ハロゲン化モノマー類が存在するが、相対量はこれらの範囲外とすることができる。
【００１７】
反応混合物はまた、炭酸塩基を含む。炭酸塩基は任意の所望の材料、例えば、炭酸リチウム、炭酸ナトリウム、炭酸カリウム、炭酸セシウムなどとすることができる。炭酸塩基は、反応混合物中に任意の所望のまたは有効な量で、一般的には多官能フェノールおよび（存在すれば）必要に応じて用いるモノフェノールに対しモル過剰に、存在する。例えば、炭酸塩基は、様々な態様では、多官能性フェノール１モルにつき、少なくとも１０、２５または５０モルの炭酸塩基という量で存在するが、量はこれらの範囲外とすることができる。必要に応じて用いるモノフェノールが存在する場合、追加量のポリカーボネートを、一定の量、様々な態様では単官能フェノール１モルにつき少なくとも３、８または１６モルの炭酸塩基という量で添加することができるが、その量はこれらの範囲外とすることができる。
【００１８】
必要に応じて用いられる末端キャッピング添加剤および炭酸塩基に関する更なる情報が、米国特許出願第１０／０４０，８５０号において開示されている。
【００１９】
化学式Ａｒ（ＯＨ）ｘの材料、化学式：
【化１１０】
2005154775.tif 000111
のポリマーまたはポリマー類、および、必要に応じて使用する化学式：
【化１１１】
2005154775.tif 000112
の材料が存在する場合、その材料はそれぞれ、反応混合物中に任意の所望のまたは有効な量で存在し、様々な態様では、反応混合物中の総固体量（すなわち、これらの３つの材料の各々の総和量）が少なくとも１重量％、２０重量％または２５重量％の固体量となるように、および様々な態様では、７５重量％以下、５０重量％以下、または４５重量％以下の固体量となるようにされるが、反応混合物の固体量はこれらの範囲外とすることができる。
【００２０】
反応混合物は、反応が起こるのに有効な任意の温度まで加熱される。必要に応じて使用される溶媒を使用する場合、例えば、温度は還流が起こる温度とすることができる。この温度は一般に、使用する溶媒および反応が実施される圧力に依存する。例えば、１気圧で、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド溶媒を使用して実施する場合、反応温度は、様々な態様では、少なくとも１４５℃、１５５℃または１６０℃であり、様々な態様では２００℃以下、１８０℃以下または１７０℃以下であるが、温度はこれらの範囲外とすることができる。
【００２１】
反応混合物の加熱は、重合反応を完了させるのに効果的な任意の期間、実施される。反応の完了は、約１０〜３０分の間隔を空けて反応器から採取したポリマーの３つの連続するサンプルが大体同じ分子量（±５００ダルトン）および大体同じ多分散性（±２）を示した場合に決定することができる。反応時間は、様々な態様では、少なくとも４時間、６時間、または８時間、様々な態様では、１０時間以下、９時間以下、または８．５時間以下であるが、反応時間はこれらの範囲外とすることができる。
【００２２】
重合反応中に水が生成し、この水は反応混合物から除去される。水が存在するとフェノキシド化合物が不安定になるからである。水の除去方法の１つは、トルエンなどの溶媒を用いた共沸蒸留によるものである。反応混合物から水を除去するための任意の他の所望のまたは有効な方法もまた使用することができる。トルエンは反応混合物中に任意の有効な量で存在し、様々な態様では反応器内容物の少なくとも１重量％または１２重量％、様々な態様では、反応器内容物の３０重量％以下または１５重量％以下であるが、トルエンの量はこれらの範囲外とすることができる。
【００２３】
本明細書で開示したプロセスにより形成されるポリマーは任意の所望の分子量を有することができる。ダルトンで表した重量平均分子量（Ｍｗ）は、様々な態様では、少なくとも２，０００、４，０００または８，０００、様々な態様では、５００，０００以下、２５０，０００以下または１００，０００以下であるが、重量平均分子量はこれらの範囲外とすることができる。数平均分子量（Ｍｎ）は、様々な態様では、少なくとも２，０００、４，０００または８，０００、様々な態様では５００，０００以下、２５０，０００以下または１００，０００以下であるが、数平均分子量はこれらの範囲外とすることができる。
【００２４】
本明細書で列挙した分子量は、ゲル透過クロマトグラフィーを用いて測定した値であり、ポリスチレン標準に対するものである。
【００２５】
化学式Ａｒ（ＯＨ）ｘの多官能性フェノール材料および化学式：
【化１１２】
2005154775.tif 000113
の直鎖ポリマーまたはポリマー類は、反応混合物中に、任意の所望のまたは有効な相対量で存在する。直鎖ポリマーの多官能性フェノール材料に対する比率は、様々な態様では、多官能性フェノール材料１モルにつき少なくとも２モル、５モルまたは１０モルの直鎖ポリマーであり、様々な態様では、多官能性フェノール材料１モルにつき２５０モル以下、１７５モル以下または１００モル以下の直鎖ポリマーであるが、直鎖ポリマーおよび多官能性フェノール材料の相対量はこれらの範囲外とすることができる。
【００２６】
必要に応じて使用する単官能フェノール化合物が反応混合物中に存在する場合、化学式Ａｒ（ＯＨ）ｘの多官能性フェノール材料および化学式：
【化１１３】
2005154775.tif 000114
の単官能フェノール化合物は、反応混合物中に、任意の所望のまたは有効な相対量で存在する。多官能性フェノール材料の単官能フェノール化合物に対する比率は、様々な態様では、単官能フェノール１モルにつき少なくとも０．１モル、０．２５モルまたは０．３３モルの多官能性フェノール材料であり、様々な態様では、単官能フェノール材料１モルにつき１モル以下、０．６６モル以下または０．５モル以下の多官能性フェノール材料であるが、多官能性フェノール材料および単官能フェノールの相対量はこれらの範囲外とすることができる。
【００２７】
必要に応じて使用する単官能フェノール化合物が反応混合物中に存在する場合、化学式：
【化１１４】
2005154775.tif 000115
の直鎖ポリマー、および化学式：
【化１１５】
2005154775.tif 000116
の単官能フェノール化合物は、反応混合物中に、任意の所望のまたは有効な相対量で存在する。直鎖ポリマーの単官能フェノールに対する比率は、様々な態様では、単官能フェノール１モルにつき少なくとも２モル、４モルまたは６モルの直鎖ポリマーであり、様々な態様では、単官能フェノール１モルにつき１０モル以下、８モル以下または７モル以下の直鎖ポリマーであるが、直鎖ポリマーおよび単官能フェノールの相対量はこれらの範囲外とすることができる。
【００２８】
任意の特別な理論に限定されるものではないが、ポリマーの分枝部分の形成は、炭酸塩基（図示した例では炭酸カリウム）が多官能性フェノール化合物上のヒドロキシ基と反応し、塩：
【化１１６】
2005154775.tif 000117
を形成する場合に起こる。その後、多官能性フェノール化合物は、下記のように（下記例では、Ｙがフッ素原子である場合について図示する）：
【化１１７】
2005154775.tif 000118
直鎖ポリマー類上の終端がハロゲンである末端基との求核芳香族置換反応を開始する。例えば、“Ａ”基が＞Ｃ＝Ｏであり、ｍが１であり、フェニル基と“Ａ”基との間の結合がフッ素原子に対しパラ位である場合、このプロセスは下記のように：
【化１１８】
2005154775.tif 000119
起こる。このように、多官能性フェノール化合物は酸素原子を介して“Ａ”部分上のフェニル環に結合され：
【化１１９】
2005154775.tif 000120
分枝部分が形成される：
【化１２０】
2005154775.tif 000121
必要に応じて用いるモノフェノール化合物が存在する場合、エンドキャッピングモノフェノール化合物が関係する反応（ここでは、単一のＲ’基を有する化合物について説明する）は、同様の機構により進行すると考えられる：
【化１２１】
2005154775.tif 000122
化学式Ａｒ（ＯＨ）ｘの多官能性フェノール化合物、任意のフェノール末端直鎖ポリマー類、およびモノフェノール化合物はそれぞれ、下記のように（図示した反応機構では３つの全ての反応物は、アニオン酸素原子が付着した正方形として一般化されている）：
【化１２２】
2005154775.tif 000123
直鎖ポリマー鎖との鎖開裂反応を開始することができると考えられる。また、任意の特別な理論に限定されないが、多官能性フェノール化合物、任意のフェノール末端直鎖ポリマー類、およびモノフェノール化合物は全て自由に任意のハロゲン末端直鎖ポリマー類と反応し、鎖切断および再結合の平衡状態ではポリマー鎖の一定のスクランブリングが存在すると考えられる。したがって、全分枝ポリマーは重合条件下で平衡状態に達する。さらに、必要に応じて使用する単官能フェノールエンドキャッピング剤は、反応の開始時に添加した場合でさえも効果的に作用し、系の分子量分布を広げることはない。さらに、必要に応じて使用する単官能フェノールは、系で働く熱力学的力の全てのバランスをとる平衡を確立することにより、得られるポリマーの多分散性および分子量を制御することができる。本発明のプロセスにより調製される分枝ポリアリーレンエーテル類の分子量は、開始材料の化学量論を変化させることにより制御することができ、そのプロセス中に分子量はほぼ一定値に達し、その後、それ以上上昇することはない。
【００２９】
このように形成された分枝ポリマーの得られた絶対分子量は、開始材料として使用した直鎖ポリマーまたはポリマー類の分子量と変わらない可能性が高いが、気相クロマトグラフィーにより測定した分子量は、保持時間が長くなることにより示されるように、減少する可能性が高い。分枝ポリマーの流体力学的体積はその直鎖類似体の流体力学的体積よりも小さくなる傾向があるからである。測定した流体力学的体積の減少の大きさは、ポリマー内の分枝点の数に比例する傾向がある。
【００３０】
このプロセスにより形成されるポリマー類は複数の分枝点を有する分枝ポリアリーレンエーテルポリマー類であると考えられ、各分枝点は、下記化学式により表され：
【化１２３】
2005154775.tif 000124
式中、各Ａｒは、互いに独立して、アリール部分またはルキルアリール部分であり、ただし、Ａｒがアルキルアリール部分である場合、少なくとも３つの
【化１２４】
2005154775.tif 000125
繰り返し基が、繰り返し基内の酸素原子を介してアリール部分に結合されることを条件とし、
各ｘは、互いに独立して、３またはそれ以上の整数であり、
各ｍは、互いに独立して、０または１の整数であり、
各Ｄは、互いに独立して、（ａ）他の分枝点、（ｂ）末端基、または（ｃ）下記化学式で表されるもののいずれかであり：
【化１２５】
2005154775.tif 000126
（式中、各ｎは、互いに独立して、繰り返しモノマーユニットの数を表す整数である）、
各Ａは、互いに独立して、
【化１２６】
2005154775.tif 000127
【化１２７】
2005154775.tif 000128
（式中、Ｒは水素原子、アルキル基、アリール基、アリールアルキル基、アルキルアリール基、またはこれらの混合物である）、
【化１２８】
2005154775.tif 000129
（式中、ＲＸはアルキレン基、アリーレン基、アリールアルキレン基、アルキルアリーレン基、またはそれらの混合物である）、
【化１２９】
2005154775.tif 000130
またはそれらの混合物であり、各Ｂは、互いに独立して、
【化１３０】
2005154775.tif 000131
【化１３１】
2005154775.tif 000132
（式中、ｚは２〜２０の整数である）、
【化１３２】
2005154775.tif 000133
（式中、ｕは１〜２０の整数である）、
【化１３３】
2005154775.tif 000134
（式中、ｗは１〜２０の整数である）、
【化１３４】
2005154775.tif 000135
【化１３５】
2005154775.tif 000136
（式中、各ｏは互いに独立して、１、２、３、または４の整数である）、
【化１３６】
2005154775.tif 000137
（式中、Ｒ１およびＲ２はそれぞれ、互いに独立して、水素原子、アルキル基、アリール基、アリールアルキル基、アルキルアリール基、またはそれらの混合物であり、ｐは０または１の整数である）
【化１３７】
2005154775.tif 000138
（式中、ｂは０または１の整数である）、
【化１３８】
2005154775.tif 000139
（式中、（１）Ｚは、
【化１３９】
2005154775.tif 000140
（式中、ｃは０または１である）であり、（２）Ａｒ’は、
【化１４０】
2005154775.tif 000141
であり、（３）Ｇは約２〜１０の炭素原子を含むアルキル基から選択されるアルキル基であり、（４）Ａｒ’’は
【化１４１】
2005154775.tif 000142
であり、（５）Ｘは、
【化１４２】
2005154775.tif 000143
（式中、ｓは０、１、または２である）、
【化１４３】
2005154775.tif 000144
であり、（６）ｑは０または１である）
またはそれらの混合物である。これらの分枝ポリアリーレンエーテルコポリマーは下記化学式で表されると考えられ：
【化１４４】
2005154775.tif 000145
式中、各Ａｒは互いに独立してアリール部分またはルキルアリール部分であり、ただし、Ａｒがアルキルアリール部分である場合、少なくとも３つの
【化１４５】
2005154775.tif 000146
繰り返し官能基が、繰り返し官能基中の酸素原子を介してアリール部分に結合されることを条件とし、
各ｘは、互いに独立して、３以上の整数であり、
各ｋおよび各ｎは、互いに独立して、繰り返しモノマーユニットの数を表し、
各Ｗは、互いに独立して、
【化１４６】
2005154775.tif 000147
（式中、各ｍは、互いに独立して、０または１の整数である）であり、
各Ａは、互いに独立して、
【化１４７】
2005154775.tif 000148
【化１４８】
2005154775.tif 000149
（式中、Ｒは水素原子、アルキル基、アリール基、アリールアルキル基、アルキルアリール基、またはそれらの混合物である）、
【化１４９】
2005154775.tif 000150
（式中、ＲＸはアルキレン基、アリーレン基、アリールアルキレン基、アルキルアリーレン基、またはそれらの混合物である）、
【化１５０】
2005154775.tif 000151
またはそれらの混合物であり、各Ｂは、互いに独立して、
【化１５１】
2005154775.tif 000152
【化１５２】
2005154775.tif 000153
（式中、ｚは２〜２０の整数である）、
【化１５３】
2005154775.tif 000154
（式中、ｕは１〜２０の整数である）、
【化１５４】
2005154775.tif 000155
（式中、ｗは１〜２０の整数である）、
【化１５５】
2005154775.tif 000156
【化１５６】
2005154775.tif 000157
（式中、ｏは互いに独立して、１、２、３、または４の整数である）、
【化１５７】
2005154775.tif 000158
（式中、Ｒ１およびＲ２はそれぞれ、互いに独立して、水素原子、アルキル基、アリール基、アリールアルキル基、アルキルアリール基、またはそれらの混合物であり、ｐは０または１の整数である）、
【化１５８】
2005154775.tif 000159
（式中、ｂは０または１の整数である）
【化１５９】
2005154775.tif 000160
（式中、（１）Ｚは、
【化１６０】
2005154775.tif 000161
（式中、ｃは０または１である）であり、（２）Ａｒ’は、
【化１６１】
2005154775.tif 000162
であり、（３）Ｇは２〜１０の炭素原子を含むアルキル基から選択されるアルキル基であり、（４）Ａｒ’’は
【化１６２】
2005154775.tif 000163
であり、（５）Ｘは、
【化１６３】
2005154775.tif 000164
（式中、ｓは０、１、または２である）
【化１６４】
2005154775.tif 000165
であり、（６）ｑは０または１である）
またはそれらの混合物である。
【００３１】
本明細書ではまた、導電性基質、発光材料、および本明細書で開示したポリマーを含むバインダを備えるイメージング部材も開示される。適したイメージング部材構造および材料の例は、米国特許第６，１７４，６３６号の本文および図に示されている。
【００３２】
本明細書で開示した分枝ポリマー類をイメージング部材の光導電層中のバインダとして、それだけでまたは他の材料と組み合わせて使用することができる。
【００３３】
本明細書で開示した分枝ポリマー類をイメージング部材の電荷輸送層中のバインダとして、それだけでまたは他の材料と組み合わせて使用することができる。
【００３４】
本明細書で開示したイメージング部材の少なくとも１つの層、例えば、接着層、保護オーバーコート層、発光層、電荷輸送層などは本明細書で開示した分枝ポリマーを含む。分枝ポリマーはその層中に単独のバインダとして存在することができ、または２またはそれ以上のバインダポリマー類のブレンドの１成分として存在することができる。本明細書で開示した分枝ポリマー類とブレンドすることができる適したポリマーの１つの例は、ポリカーボネート樹脂である。任意の所望のまたは適したポリカーボネート樹脂を選択することができる。例えば、一般式：
【化１６５】
2005154775.tif 000166
（式中、ＲおよびＲ’はそれぞれ、互いに独立して、アルキル基（シクロアルキル基および置換アルキル基を含み、１つの態様では１〜３０の炭素原子を有する）またはフェニル基（置換フェニル基を含む）であり、ｎは繰り返しモノマーユニットの数を表す整数であり、１つの態様では、約１０〜１，０００であるが、値はこの範囲外とすることができる）
のポリカーボネート類である。ポリカーボネート類の例としては、ポリ（４，４’−イソプロピリデン−ジフェニレン）カーボネート（ビスフェノール−Ａ−ポリカーボネートとも呼ばれる）、ポリ（４，４’−ジフェニル−１，１’−シクロヘキサン）カーボネート、などが挙げられる。いくつかのポリカーボネート樹脂の数平均分子量は２０，０００〜１５０，０００であり、他の態様では、５０，０００〜１００，０００の範囲である。いくつのポリカーボネートの重量平均分子量は２０，０００〜１００，０００であり、他の態様では、５０，０００〜１００，０００の範囲である。層内では、追加のバインダ成分、例えばポリカーボネート及び本明細書で開示した分枝ポリマーを任意の適したまたは所望の相対量でブレンドすることができ、１つの態様では１〜９９重量％の第２のブレンドポリマーおよび１〜９９重量％の本明細書で開示した分枝ポリマー、他の態様では５〜９５重量％の第２のブレンドポリマーおよび５〜９５重量％の本明細書で開示した分枝ポリマー、さらに他の態様では、２５〜７５重量％の第２のブレンドポリマーおよび２５〜７５重量％の本明細書で開示した分枝ポリマーとすることができるが、相対量はこれらの範囲外とすることができる。
【００３５】
本明細書では、本明細書で開示した光導電性イメージング部材を用いて画像を作成する方法も開示する。本方法は、本明細書で開示した光導電性イメージング部材上に静電潜像を作成する工程と、潜像を現像する工程と、現像した静電潜像を基材に転写する工程と、を含む。必要に応じて、転写した画像を基材に永久的に付着させることができる。画像の現像は、多くの方法、例えばカスケード、タッチダウン、パウダー雲、磁気ブラシなどにより達成することができる。現像した画像は、任意の方法、例えば、コロトロンまたはバイアス荷電ロールを使用する方法により基材に転写することができる。固定工程は、任意の適した方法、例えば、放射フラッシュ融解、熱融解、圧力融解、蒸気融解、などにより実施することができる。電子写真コピー機およびプリンタにおいて使用される任意の材料を基材、例えば、紙、透明材料などとして使用することができる。
【実施例】
【００３６】
実施例１
タービン機械撹拌軸、アルゴン入口、およびデアン−スターク（Ｄｅａｎ−Ｓｔａｒｋ）トラップ（水冷凝縮器を上方に設置）を備えた１リットル樹脂ジャーに、連続して、１５０ｇのポリスルホン（ＰＡＥＳ、ポリ−ビスフェノール−Ａ−コ−４，４−ジクロロジフェニルスルホン、Ｍｎ２６，０００）および４５０ｇのＮ，Ｎ−ジメチルアセトアミド（ＤＭＡｃ）を添加した。混合物をわずかに（５０℃）加熱し、撹拌し（３５０ｒｐｍ）、ポリマーを完全に溶解した。その後、この溶液に、１５０ｍｌのトルエン、１０．５ｇの１，１，１−トリス（４−ヒドロキシフェニル）エタン（ＴＨＰＥ）、および１０．５ｇの炭酸セシウムを添加した。混合物を還流しながら１９時間加熱した。溶液をその後室温まで冷却し、セライト（登録商標）パッドを通して濾過し、８リットルの激しく撹拌したメタノール中で沈澱させた。得られた沈澱を＃１ワットマン（Ｗｈａｔｍａｎ）濾紙を通して真空濾過することにより単離し、５リットルの脱イオン水中で１時間撹拌し、再濾過し、その後、５リットルのメタノール中で１時間撹拌し、最終濾過を実施した。沈澱を真空オーブン（３０℃、７ｍｍＨｇ）中で３日間乾燥させると、白色の自由流動粉末が得られた（収率９０％）。トリス（４−ヒドロキシフェニル）エタン部分の導入を、１Ｈ  ＮＭＲ［δＣＨ３（ＴＨＰＥ）＝１．６４（ＴＭＳ）］により確認した。
【００３７】
実施例２
１０．５ｇの１，１，１−トリス（４−ヒドロキシフェニル）エタンの代わりに、１５．７５ｇの１，１，１−トリス（４−ヒドロキシフェニル）エタンを使用することを除き、実施例１のプロセスを繰り返した。
【００３８】
実施例３
１０．５ｇの１，１，１−トリス（４−ヒドロキシフェニル）エタンの代わりに、２１．０ｇの１，１，１−トリス（４−ヒドロキシフェニル）エタンを使用することを除き、実施例１のプロセスを繰り返した。
【００３９】
開始ポリスルホン材料ならびに実施例１、実施例２および実施例３の生成物の（気相クロマトグラフィーにより）測定した数平均分子量、重量平均分子量および多分散性値は以下の通りである。
【表１】
2005154775.tif 000167
気相クロマトグラフィーは、保持時間を測定することにより流体力学的体積を測定するので、上記値は、このように形成されたポリマー類内の分枝の様々な程度を示すと考えられる。ポリマー類の分枝により、流体力学的体積が減少し、ＧＰＣ保持時間が増大するからである。
【００４０】
実施例４
タービン機械撹拌軸、アルゴン入口、およびデアン−スタークトラップ（水冷凝縮器を上方に設置）を備えた１リットル樹脂ジャーに、連続して、８３．９９の１，１−ビス（４−ヒドロキシフェニル）シクロヘキサン（ビスフェノール−Ｚ）、６８．３２ｇの４，４’−ジフルオロベンゾフェノン、６１ｇの炭酸カリウム、４００ｇのＮ，Ｎ−ジメチルアセトアミド、および１５０ｇのトルエンを添加した。混合物を還流しながら１９時間加熱した。溶液をその後室温まで冷却し、４００ｇのＤＭＡｃで希釈し、セライト（登録商標）パッドを通して濾過し、８リットルの激しく撹拌したメタノール中で沈澱させた。得られた沈澱を＃１ワットマン（Ｗｈａｔｍａｎ）濾紙を通して真空濾過することにより単離し、５リットルの脱イオン水中で１時間撹拌し、再濾過し、その後、５リットルのメタノール中で１時間撹拌し、最終濾過を実施した。沈澱を真空オーブン（３０℃、７ｍｍＨｇ）中で３日間乾燥させると、白色の自由流動粉末が得られた（収率６％）。ポリマーをポリスチレン標準に対しＧＰＣにより測定すると、Ｍｗが４６，３００ダルトンおよびＭｎが２９，３００ダルトンであることがわかった。
【００４１】
実施例５
タービン機械撹拌軸、アルゴン入口、およびデアン−スタークトラップ（水冷凝縮器を上方に設置）を備えた５００リットル樹脂ジャーに、連続して、実施例４で調製したポリマー（ポリ−ビスフェノール−Ｚ−コ−４，４−ジフルオロベンゾフェノン）６５ｇ、および２２５ｇのＮ，Ｎ−ジメチルアセトアミドを添加した。混合物をわずかに（５０℃）加熱し、撹拌し（３５０ｒｐｍ）、ポリマーを完全に溶解させた。この混合物に、５０ｍｌのトルエン、７．８５ｇの１，１，１−トリス（４−ヒドロキシフェニル）エタン、および２５．０ｇの炭酸セシウムを添加した。混合物を還流しながら１９時間加熱した。溶液をその後室温まで冷却し、セライト（登録商標）パッドを通して濾過し、４リットルの激しく撹拌したメタノール中で沈澱させた。得られた沈澱を＃１ワットマン濾紙を通して真空濾過することにより単離し、２．５リットルの脱イオン水中で１時間撹拌し、再濾過し、その後、２．５リットルのメタノール中で１時間撹拌し、最終濾過を実施した。沈澱を真空オーブン（３０℃、７ｍｍＨｇ）中で３日間乾燥させると、白色の自由流動粉末が得られた（収率９０％）。トリス（４−ヒドロキシフェニル）エタン部分の導入を、１Ｈ  ＮＭＲ［δＣＨ３（ＴＨＰＥ）＝１．６４（ＴＭＳ）］により確認した。
【００４２】
実施例６
実施例１、実施例３、および実施例５で調製したポリマー類（各場合において２．００ｇ）をそれぞれ、アンバーガラスビン中で、塩化メチレン（各場合、２２．４４ｇ）およびＮ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス（３’’−メチルフェニル）−（１，１’−ビフェニル）−４，４’−ジアミン（各場合、２．００ｇ）と共にロールミル処理した（電荷輸送材料、米国特許第４，２６５，９９０号において開示されているように調製）。得られた溶液をそれぞれ、イメージング部材の発光層上にコートした。このイメージング部材は、３ミル（０．０７６ｍｍ）の厚さのポリエチレンテレフタレート基材と、２００オングストローム（２０ｎｍ）の厚さの真空蒸着された酸化チタンコーティングと、３００オングストローム（３０ｎｍ）の厚さの３−アミノプロピルトリエトキシシラン電荷遮断層と、約４００オングストローム（４０ｎｍ）の厚さの４９μｍ厚のポリエステル接着層（４９，０００、イー・アイ・デュポン・ドゥ・ヌムール・アンド・カンパニー（Ｅ．Ｉ．ｄｕ  Ｐｏｎｔ  ｄｅ  Ｎｕｍｏｕｒｓ  ＆  Ｃｏ．）から入手可能）と、７．５体積％の三方晶系セレン、２５体積％のＮ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス（３’’−メチルフェニル）−（１，１’−ビフェニル）−４，４’−ジアミンおよびポリビニルカルバゾールバインダ（６７．５体積％）（ＢＡＳＦから入手可能）を含む２．５μｍの厚さの発光層とを備える。各々の場合、発光層は、８ｇのポリビニルカルバゾールおよび１４０ｍｌの１：１体積比のテトラヒドロフランおよびトルエンの混合物を２０オンスアンバー瓶に導入することにより調製される。この溶液に、８ｇの三方晶系セレンおよび１，０００ｇの１／８インチ（３．２ｍｌ）直径のステンレス鋼ショットを添加する。この混合物をボールミル上に９６時間、置く。その後、得られたスラリーのうち５０ｇを、７５ｍｌの１：１体積比のテトラヒドロフラン／トルエンに３．６ｇのポリビニルカルバゾールと２０ｇのＮ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス（３’’−メチルフェニル）−（１，１’−ビフェニル）−４，４’−ジアミンを溶解した溶液に添加する。その後、このスラリーを振り混ぜ機上に１０分間置く。その後、得られたスラリーを押出コーティングにより接着界面に塗布し、湿厚が０．５ミル（１２．７μｍ）の層を形成する。この発光層を１３５℃で５分間強制空気オーブン内で乾燥させ、乾燥厚２．０μｍとする（この発光層の調製プロセスはまた米国特許第５，３０８，７２５号において開示されている）。
【００４３】
その後、このように調製した発光層に電荷輸送層を塗布する。電荷輸送溶液は、各々の場合、アンバーガラス瓶に、２．００ｇのＮ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス（３’’−メチルフェニル）−（１，１’−ビフェニル）−４，４’−ジアミン、２．００ｇの発光層のバインダと同じポリマー、および２２．４４ｇの塩化メチレンを入れ、内容物を混合し溶液を調製することにより調製する。電荷輸送溶液を発光層に、８ミルギャップバード（Ｂｉｒｄ）塗布器により塗布し、コーティングを形成させ、４０〜１００℃で３０分にわたり加熱し、層を乾燥させる。このようにイメージング部材に塗布した電荷輸送層の乾燥コーティング厚は２５μｍである。