(57)【要約】【課題】極低温で高強度、高靭性かつ強磁性の特性を有する超電導回転電機用の回転子軸材の提供および超電導回転電機の高出力化、コンパクト化および軽量化を課題とする。【解決手段】重量％で、Ｃ  ０．１５％以下、Ｓｉ  ０．２０％以下、Ｍｎ０．５０％以下、Ｎｉ  １０〜１６％、Ｍｏ  ０．１〜２．８％、Ｔｉ  ０．１〜０．５％、Ａｌ  ０．００３〜０．１５０％および残部が実質的にＦｅの組成を有し、強磁性Ｆｅ合金であることを特徴とする回転子軸材。また、超電導回転電機の回転子軸材に強磁性Ｆｅ合金を使用した回転電機とすることにより、界磁巻線の起磁力を増加することなく回転電機のコンパクト化、軽量化が可能になる。【選択図】  図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
重量％で、Ｃ  ０．１５％以下、Ｓｉ  ０．２％以下、Ｍｎ０．５％以下、Ｎｉ  １０〜１６％、Ｍｏ  ０．１〜２．８％、Ｔｉ  ０．１〜０．５％、Ａｌ  ０．００３〜０．１５％および残部が実質的にＦｅの組成を有し、強磁性Ｆｅ合金であることを特徴とする回転子軸材。
【請求項２】
重量％で、Ｃ  ０．１５％以下、Ｓｉ  ０．２％以下、Ｍｎ０．５％以下、Ｎｉ  １０〜１６％、Ｍｏ＋Ｗ  ０．１〜５．６％、Ｔｉ  ０．１〜０．５％、Ａｌ  ０．００３〜０．１５％および残部が実質的にＦｅの組成を有し、強磁性Ｆｅ合金であることを特徴とする回転子軸材。
【請求項３】
重量％で、Ｃ  ０．１５％以下、Ｓｉ  ０．２％以下、Ｍｎ０．５％以下、Ｎｉ  １０〜１６％、Ｍｏ  ０．１〜２．８％、Ｔｉ＋Ｎｂ  ０．１〜０．５％、Ａｌ  ０．００３〜０．１５％および残部が実質的にＦｅの組成を有し、強磁性Ｆｅ合金であることを特徴とする回転子軸材。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれかに記載の強磁性Ｆｅ合金回転子軸材によって構成される超電導発電機。
【請求項５】
請求項１〜３のいずれかに記載の強磁性Ｆｅ合金回転子軸材によって構成される超電導電動機。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、超電導発電機、超電導電動機などの超電導回転電機に用いる回転子軸材およびそれを用いた超電導回転電機に係り、特にマルテンサイト系の強磁性Ｆｅ合金からなる回転子軸材およびそれを用いた超電導回転電機に関する。
【０００２】
【従来の技術】
これまで、超電導回転電機において超電導界磁巻線を取り付ける回転子軸材には、例えば特許文献１記載のように非磁性のオーステナイト系高強度材が用いられていた。また、特許文献２には磁性材料からなる巻線軸を用いた超電導発電機が開示されている。
【０００３】
【特許文献１】
特開昭６３−１４５７５２号公報（特許請求の範囲）
【特許文献２】
特開２００３−８８０９２号公報（要約、表２）
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
従来、液体窒素温度の７７Ｋ以下の極低温で十分な強度と靭性を持ち、超電導回転電機の超電導界磁巻線を取り付ける回転子軸材に適する高強度材としては非磁性で組織がオーステナイトのＡ２８６合金や極低温で弱い磁性を持つインコネル合金が知られている。通常、超電導回転電機の回転子は界磁巻線の取り付けられる軸以外の部分も非磁性の材料で作られており、空隙巻線となっている電機子巻線と合わせて磁気シールド内径部が全て磁気的な空隙となる構成であり、低リアクタンスの回転電機となって、発電機の場合には系統安定度が向上するなどの利点があるが、空隙磁束を増加させることによる更なる小型化、軽量化の面では限界に達していた。
【０００５】
また、特許文献２記載の強磁性材料からなる巻線軸を有する超電導発電機においては、極低温において高強度で高い磁気特性（強磁性）を与えることが出来るが、特許文献２記載の強磁性材は極低温において靭性が不足するという問題があった。
【０００６】
本発明の目的は、極低温において高強度で高い磁気特性（強磁性）を持ちながら、極低温においても靭性が高いＦｅ合金の回転子軸材およびそれを用いた高性能の超電導回転電機を提供することにある。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
回転子軸材に強磁性Ｆｅ合金を使用すると超電導界磁巻線の起磁力を上げずに空隙の磁束密度を上げることが出来る。また、極低温で靭性の低下しない強磁性Ｆｅ合金の回転子軸材の採用により、コンパクトで軽量な超電導回転電機が実現できる。
【０００８】
通常、強磁性Ｆｅ合金は、極低温では靭性が著しく低下するため、超電導回転電機の超電導界磁巻線の回転子軸材として用いることができない。例えば、通常の発電機の巻線軸材に用いられる３．６％Ｎｉ−１．７％Ｃ−０．４％Ｍｏ−０．１％Ｖ鋼は強磁性Ｆｅ合金であるが、−１００℃以下の極低温では脆性が顕著となるため超電導回転電機の回転子軸材には適してない。しかしＮｉ量の多い本発明のマルテンサイト系Ｆｅ合金は強磁性と極低温靭性を共に満足する。
【０００９】
本発明は、重量％で、Ｃ  ０．１５％以下、Ｓｉ  ０．２％以下、Ｍｎ  ０．５％以下、Ｎｉ  １０〜１６％、Ｍｏ  ０．１〜２．８％、Ｔｉ  ０．１〜０．５％、Ａｌ  ０．００３〜０．１５％および残部が実質的にＦｅの組成を有し、強磁性Ｆｅ合金であることを特徴とする回転子軸材である。
【００１０】
本発明は、重量％で、Ｃ  ０．１５％以下、Ｓｉ  ０．２％以下、Ｍｎ  ０．５％以下、Ｎｉ  １０〜１６％、Ｍｏ＋Ｗ  ０．１〜５．６％、Ｔｉ  ０．１〜０．５％、Ａｌ  ０．００３〜０．１５％および残部が実質的にＦｅの組成を有し、強磁性Ｆｅ合金であることを特徴とする回転子軸材である。
【００１１】
本発明は、重量％で、Ｃ  ０．１５％以下、Ｓｉ  ０．２％以下、Ｍｎ  ０．５％以下、Ｎｉ  １０〜１６％、Ｍｏ  ０．１〜２．８％、Ｔｉ＋Ｎｂ  ０．１〜０．５％、Ａｌ  ０．００３〜０．１５％および残部が実質的にＦｅの組成を有し、強磁性Ｆｅ合金であることを特徴とする回転子軸材である。
【００１２】
本発明は、前述の強磁性Ｆｅ合金回転子軸材によって構成される超電導発電機である。本発明は、前述の強磁性Ｆｅ合金回転子軸材によって構成される超電導電動機である。
【００１３】
Ｎｉは極低温での転位のすべり運動を容易にし、低温靭性を高めるために必須な元素で、特に７７Ｋ以下の極低温での靭性を高めるためには１０％以上必要である。しかし、１６％以上になると非磁性のオーステナイトが残留しやすくなって、強磁性が損なわれるので、Ｎｉの範囲は１０〜１６％とする。特に、１２〜１４％の範囲が好ましい。
【００１４】
ＭｏはＦｅ−Ｎｉ固溶体を強化し、降伏強さを高めるのに寄与する元素であり、また熱処理による焼戻し脆化を緩和し、靭性を高める元素なので、０．１％以上添加する。しかし、２．８％以上添加すると、焼戻し脆化緩和の効果はなく、強磁性を損ない、また鋼塊中でフレックルなどのマクロ偏析を形成し、組織の機械的性質を不均一にするので、Ｍｏの範囲は０．１〜２．８％とする。特に、０．２から２．０％の範囲が好ましい。
【００１５】
ＷはＭｏと同様の作用をするので、Ｍｏの一部をＷで置換することができる。Ｍｏの一部をＷで置換する場合は置換するＭｏ量の２倍のＷを添加する。Ｍｏの全部をＷで置換する場合は、０．２〜５．６％の範囲で添加する。Ｗ単独添加の場合、特に、０．４から４．０％の範囲が好ましい。
【００１６】
Ｔｉは炭窒化物Ｔｉ（Ｃ、Ｎ）粒子形成による結晶粒微細化で極低温靭性を高める作用および析出物形成による降伏強さを高める作用があるため、０．１％以上添加する。しかし、０．５％以上の添加は極低温での靭性を損なうので、Ｔｉの範囲は０．１〜０．５％とする。特に、０．１〜０．３％の範囲が好ましい。
【００１７】
ＮｂはＴｉと同様の作用をするので、Ｔｉの一部をＮｂで置換することができる。Ｔｉの一部をＮｂで置換する場合はＴｉ＋Ｎｂの合計量を０．１〜０．５％の範囲で添加する。特に、合計量が０．１から０．３％の範囲が好ましい。
【００１８】
Ａｌは溶解時の脱酸元素として、また窒化物ＡｌＮ粒子形成による結晶粒微細化で極低温靭性を高るために０．００３％以上添加する。しかし、０．１５％以上の添加は酸化物を多くして極低温の靭性を損ない、また強磁性を損なうので、Ａｌの範囲は０．００３〜０．１５％とする。特に、０．０１０〜０．１％の範囲が好ましい。
【００１９】
Ｃ、ＳｉおよびＭｎは脱酸元素として有効であるが、これらの元素は極低温の靭性および強磁性を損なうので少なくすべきであり、Ｃは０．１５％以下、Ｓｉは０．２％以下、Ｍｎは０．５％以下とする。特に、Ｃは０．１％以下、Ｓｉは０．１％以下、Ｍｎは０．１％以下とするのが好ましい。
【００２０】
Ｃｒ、Ｏ、Ｎ、Ｈ、Ｐ、Ｓ、Ｓｎ、Ａｓ、Ｓｂなどは溶解時に混入するが、極低温の靭性を損なう。また、Ｃｒ、Ｐ、Ｓｎ、Ａｓ、Ｓｂなどは熱処理時に焼戻し脆化を引き起こす。したがって、これらの元素は少なくするべきであり、特に、Ｃｒは０．５％以下、Ｏは０．０１％以下、Ｎは０．０１％以下、Ｈは０．０００２％以下、Ｐは０．０１５％以下、Ｓは０．０１５％以下、Ｓｎは０．０２％以下、Ａｓは０．０１５％以下、Ｓｂは０．００５％以下とするのが好ましい。
【００２１】
本発明の強磁性Ｆｅ合金は、電気炉溶解、電気炉溶解後に炉外精錬（炉外精錬法の種類としては取鍋精錬法、ＶＯＤ（真空酸素脱炭）法、ＡＯＤ（アルゴン酸素脱炭）法など）、真空誘導炉溶解などで鋼塊を製作可能であるが、さらにこれらの溶解の後にＥＳＲ（エレクトロスラグ再溶解）またはＶＡＲ（真空アーク再溶解）を施すことで偏析が少なく、清浄度の高い鋼塊を製作できる。本発明の回転子軸材は鋼塊を熱間鍛造後、８００〜１０００℃でオーステナイト化処理するか、あるいはオーステナイト化処理の後に５００〜７００℃の再加熱処理を与えて製作する。オーステナイト化処理の前に焼ならし＋焼戻しなどの結晶粒微細化熱処理を与えると極低温の靭性を更に高めることができる。
【００２２】
本発明の強磁性Ｆｅ合金の回転子軸を持つ超電導発電機は回転電機出力（空隙磁束密度）を変えない場合、起磁力（定格電流）を非磁性回転子軸の場合の７５％にすることができる。あるいは、起磁力（定格電流）を変えない場合、回転電機出力（空隙磁束密度）を非磁性回転子軸の場合より３０％増加することができる。
【００２３】
【発明の実施の形態】
以下、本発明に係る超電導回転電機用の回転子軸材の実施例を説明する。表１及び表２は、供試材の化学組成（質量％）を示す。各供試材は真空誘導炉溶解で２０〜５０ｋｇの鋼塊とし、１２５０℃の加熱で厚さ３５ｍｍ、幅１３５ｍｍに鍛造した。比較材は、発明材と特性を比較するために製作した。表１及び表２の各供試材が含む不純物の範囲は、Ｏは０．００１〜０．００５％、Ｎは０．００１〜０．０１％、Ｈは０．００００５〜０．０００２％、Ｐは０．００１〜０．０１％、Ｓは０．００１〜０．０１％、Ｓｎは０．００１〜０．０１５％、Ａｓは０．００１〜０．０１５％、Ｓｂは０．００１〜０．００３％である。
【００２４】
本発明材のＮｏ．２〜６、Ｎｏ．９〜１３、Ｎｏ．１６〜１８、Ｎｏ．２１〜２３、Ｎｏ．２５〜２７および比較材のＮｏ．１、Ｎｏ．７、Ｎｏ．８、Ｎｏ．１４、Ｎｏ．１５、Ｎｏ．１９、Ｎｏ．２０、Ｎｏ．２４，Ｎｏ．２８は、９００℃×２ｈ加熱のオーステナイト化後、１５００〜２０００℃／ｈの速度で冷却する熱処理を与えた。これらの本発明材および比較材は強磁性のマルテンサイト系組織を有し、旧オーステナイト結晶粒度番号は約６であった。比較材のＡ２８６（非磁性）には９８０℃×４ｈ＋水冷および７２０℃×２４ｈ＋６５０℃×１６ｈ＋炉冷の熱処理を与えた。比較材のＮｉＣｒＭｏＶ鋼（強磁性）には８４０℃焼入れ後、５８０℃×３２ｈ＋炉冷の焼戻しを与え、比較材の９Ｎｉ鋼（強磁性）には８００℃×１ｈ＋水冷のオーステナイト化後、５９０℃×１ｈ＋水冷の再加熱を与えた。
【００２５】
【表１】
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【００２６】
【表２】
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【００２７】
表３及び表４は、４Ｋおよび７７Ｋでの引張試験、２ｍｍＶノッチ・シャルピー衝撃試験、直流磁気特性試験の結果を示す。引張試験により降伏強さである０．２％耐力を求め、２ｍｍＶノッチ・シャルピー衝撃試験によって靭性を表す衝撃吸収エネルギーを求め、直流磁気特性試験によって強磁性の強さを表す磁化力を求めた。表３及び表４で、０．２％耐力および衝撃吸収エネルギーは圧延直角方向の値を、磁化力は磁束密度２０ｋＧを得るのに必要な値を示した。本発明の回転子軸材およびそれを用いた超電導回転電機にとっては、０．２％耐力および衝撃吸収エネルギーの値は大きいほど好ましく、磁化力の値は小さいほど好ましい。
【００２８】
【表３】
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【００２９】
【表４】
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【００３０】
図３は４Ｋでの衝撃吸収エネルギーおよび磁化力に及ぼすＮｉ量の影響を示す。図に示すように、Ｎｉ量を増すと衝撃吸収エネルギーは増加して靭性は良くなるが、その反面、磁化力が大きくなり強磁性が弱くなる。Ｎｉ量が１０〜１６％の範囲でバランスの良い特性が得られる。
【００３１】
図４は４Ｋでの衝撃吸収エネルギーおよび磁化力に及ぼすＭｏ量の影響を示す。図に示すように、Ｍｏ量が増すと磁化力が大きくなり強磁性が弱くなっていくが、Ｍｏ量が０．１〜２．８％の範囲で衝撃吸収エネルギーが高い。このため、Ｍｏ量は０．１〜２．８％の範囲が良い。
【００３２】
図５は４Ｋでの衝撃吸収エネルギーおよび０．２％耐力に及ぼすＴｉ量の影響を示す。図に示すように、Ｔｉ量０．１〜０．５％の範囲で高い衝撃吸収エネルギーと高い０．２％耐力が得られる。このため、Ｔｉ量は０．１〜０．５％の範囲がよい。
【００３３】
図６は４Ｋでの衝撃吸収エネルギーおよび磁化力に及ぼすＡｌ量の影響を示す。図に示すように、Ａｌ量が増すと磁化力が大きくなり強磁性が弱くなっていくが、Ａｌ量が０．００３〜０．１５％の範囲で衝撃吸収エネルギーが高いので、この範囲がよい。
【００３４】
図７は４Ｋでの衝撃吸収エネルギーおよび磁化力に及ぼすＣ量の影響を示す。図に示すように、Ｃ量が増すと磁化力が大きくなり強磁性が弱くなり、また衝撃吸収エネルギーも低くなる。このため、Ｃ量は０．１５％以下がよい。
【００３５】
表３及び表４から、４Ｋおよび７７Ｋにおいて、本発明材は比較材であるＡ２８６およびＮｉＣｒＭｏＶ鋼よりも高い０．２％耐力を有する事がわかる。本発明材の衝撃吸収エネルギーはＡ２８６とほぼ同等で、ＮｉＣｒＭｏＶ鋼よりも１０倍以上高い。Ａ２８６は非磁性であるが、本発明材は強磁性で、ＮｉＣｒＭｏＶ鋼とほぼ同等の磁化力を示す。９Ｎｉ鋼の０．２％耐力および磁化力は本発明材とほぼ同等であるが、衝撃吸収エネルギーが半分以下と低く、靭性が劣る。したがって、本発明材を用いることにより、極低温で高強度、高靭性で強磁性の特性を有する回転子軸を製作できる。
【００３６】
図１は本発明の超電導回転電機用回転子軸６の実施例を示す。この回転子軸６にはエッジワイズ型超電導界磁巻線を入れるための溝８が形成され、その材料には、重量％で、Ｃ  ０．０２％、Ｓｉ  ０．０５％、Ｍｎ  ０．０６％、Ｎｉ  １３．１％、Ｍｏ  １．５％、Ｔｉ  ０．２０％、Ａｌ  ０．０３％および残部が実質的にＦｅの組成を有するＦｅ合金を用いた。このＦｅ合金の鋼塊は、電気炉溶解後ＶＯＤ精錬し、さらにＥＳＲを施して製作した。
【００３７】
鋼塊は中空形状に熱間鍛造され、その後、機械加工後、結晶粒微細化熱処理と９００℃から水冷のオーステナイト化処理が与えられ、最後に機械加工されて回転子軸の形状となった。この回転子軸の端部の肉厚中心部円周方向から採取した試験片は、４Ｋにおいて、１２５１ＭＰａの引張０．２％耐力、６６Ｊの２ｍｍＶノッチ・シャルピー衝撃吸収エネルギー、１８０ＡＴ／ｃｍの磁化力（磁束密度２０ｋＧにおいて）を示した。
【００３８】
なお、超電導回転電機では回転子軸の中央部付近に超電導界磁巻線が取り付けられるが、超電導界磁巻線を取り付ける方法として、図１に示すように回転子軸に設けたエッジワイズ形状の溝の中に埋め込む方法の他に、回転子軸に設けたレーストラック形状の溝の中に埋め込む方法がある。
【００３９】
以下、本発明に係る回転子軸材を用いた超電導回転電機の実施の例を図面に基づいて説明する。図２は超電導発電機の構成の例を示す。超電導電動機の場合も同様の構成を有する。超電導界磁巻線５を回転子部分に持ち、該超電導界磁巻線の非常に大きな起磁力により電機子巻線２の部分に大きな磁束密度を生じることができる。そのため、電機子巻線２は空隙巻線となっている。回転子において超電導界磁巻線５は回転子軸６に取り付けられている。
【００４０】
この他、回転子はダンパ巻線機能を有し、電機子巻線からの高周波磁束をシールドする常温ダンパ３と、ラジエーションシールド機能を有し、電機子巻線からの低周波磁束をシールドできる低温ダンパ４ならびに超電導界磁巻線の冷却に用いる液体ヘリウム（沸点４Ｋ）、液体ネオン（沸点２７Ｋ）、液体窒素（沸点７７Ｋ）などを貯蔵する液体冷媒貯槽７を有する。
【００４１】
液体冷媒が液体ヘリウム以外の場合には、低温ダンパ３を省略した構成や、低温ダンパ３の代わりに多層断熱材を用いる構成も可能である。固定子は界磁磁束のヨークとなって外部への磁束のシールド機能を有する磁気シールド１がある。本発明は、このような構成において、回転子軸材に前述の強磁性Ｆｅ合金を使用することを特徴とする回転電機である。
【００４２】
以上説明した本発明の実施例によれば、極低温において高強度で、かつ強磁性を有するＦｅ合金からなる回転子軸が得られる。また、本発明の回転子軸材によれば、超電導界磁巻線の起磁力を増加することなく空隙磁束を増加させて、超電導回転電機の小型化、軽量化が可能である。
【００４３】
【発明の効果】
極低温において高強度で高い磁気特性（強磁性）を持ちながら、極低温においても靭性が高いＦｅ合金の回転子軸材およびそれを用いた高性能でコンパクトな超電導回転電機を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の実施の形態である超電導回転電機の回転子軸を示す図。
【図２】本発明の実施の形態である超電導回転電機の断面を示す図。
【図３】４Ｋでの衝撃吸収エネルギーおよび磁化力に及ぼすＮｉ量の影響を示す図。
【図４】４Ｋでの衝撃吸収エネルギーおよび磁化力に及ぼすＭｏ量の影響を示す図。
【図５】４Ｋでの衝撃吸収エネルギーおよび０．２％耐力に及ぼすＴｉ量の影響を示す図。
【図６】４Ｋでの衝撃吸収エネルギーおよび磁化力に及ぼすＡｌ量の影響を示す図。
【図７】４Ｋでの衝撃吸収エネルギーおよび磁化力に及ぼすＣ量の影響を示す図。
【符号の説明】
１…磁気シールド、２…電機子巻線、３…常温ダンパ、４…低温ダンパ、５…超電導界磁巻線、６…回転子軸、７…液体冷媒貯槽、８…エッジワイズ型超電導界磁巻線を入れるための溝。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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