(57)【要約】【課題】  外輪、内輪、複数個のボール及び保持器を備えたトリポード型等速自在継手用玉軸受において、ラジアル荷重に対する軸受負荷容量を高めるために、内輪及び外輪間に配設するボールの個数を増やしてボールの間隔が狭くなっても組付け可能な保持器を備えたトリポード型等速自在継手用玉軸受を提供すること。【解決手段】  保持器９をボール６間に介在させる複数個のスペーサ部材９ａで構成し、複数個のスペーサ部材９ａのうち少なくともひとつを弾性材で構成する。弾性材からなるスペーサ部材９ａは、軸受周方向に弾性的に拡縮させてボール６間の狭い隙間に組付ける。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
トリポード型等速自在継手の外方継手部材の内周面に軸線方向に形成されたトラック溝に挿入される外輪と、トリポード型等速自在継手のトリポード部材の半径方向に突設された脚軸に外嵌される内輪と、外輪及び内輪間に介在させた複数個のボールと、複数個のボールを外輪及び内輪の周方向に所定の間隔を隔てて保持する保持器とを備えたトリポード型等速自在継手用玉軸受であって、
保持器がボール間に介在させる複数個のスペーサ部材からなり、複数個のスペーサ部材のうち少なくともひとつを弾性材で構成すると共に、当該弾性材からなるスペーサ部材を軸受周方向に弾性的に拡縮自在に構成したことを特徴とするトリポード型等速自在継手用玉軸受。
【請求項２】
スペーサ部材を弾性金属材で構成したことを特徴とする請求項１に記載のトリポード型等速自在継手用玉軸受。
【請求項３】
スペーサ部材をエラストマーで構成したことを特徴とする請求項１に記載のトリポード型等速自在継手用玉軸受。
【請求項４】
トリポード型等速自在継手の外方継手部材の内周面に軸線方向に形成されたトラック溝に挿入される外輪と、トリポード型等速自在継手のトリポード部材の半径方向に突設された脚軸に外嵌される内輪と、外輪及び内輪間に介在させた複数個のボールと、複数個のボールを外輪及び内輪の周方向に所定の間隔を隔てて保持する保持器とを備えたトリポード型等速自在継手用玉軸受であって、
保持器が熱硬化性樹脂材で構成され、熱硬化性樹脂材を複数のボールの相互間に充填すると共に当該熱硬化性樹脂材を熱硬化させて保持器を構成したことを特徴とするトリポード型等速自在継手用玉軸受。
【請求項５】
保持器を熱硬化性樹脂製の固形潤滑材で構成したことを特徴とする請求項４に記載のトリポード型等速自在継手用玉軸受。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、トリポード型等速自在継手用玉軸受に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
図７（Ａ）乃至（Ｃ）を参照してトリポード型等速自在継手の一例について説明する。図７（Ａ）において、符号１０は外方継手部材で、内周面に軸線方向に延びる三本のトラック溝１２を形成してある。各トラック溝１２には、一対のローラ案内面１４を外方継手部材１０の周方向両側に形成してある。一対のローラ案内面１４は、外方継手部材１０の軸線と平行な凹曲面（部分円筒面）である。符号２０はトリポード部材で、半径方向に三本の脚軸２２を突設してある。各脚軸２２には、トリポード型等速自在継手用玉軸受３０を外嵌してある。
【０００３】
従来のトリポード型等速自在継手用玉軸受３０は、外方継手部材１０の一対のローラ案内面１４の相互間に回転自在に挿入される外輪３２と、トリポード部材２０の脚軸２２に外嵌される内輪３４との間に、多数個のボール３６を総ボール状態（図７（Ｂ）参照）で複列配設したものである（例えば特許文献１参照）。外輪３２は、二分割構造になっており、入れ溝を設けることなく多数個のボール３６を外輪３２及び内輪３４間に配設することが可能になっている。内輪３４は、図７（Ｂ）に示すように、円環状に形成されており、断面楕円形状に形成された脚軸２２に対して首振り・摺動自在に外嵌してある。
【０００４】
上記のトリポード型等速自在継手は、図７（Ｃ）に示すように、外方継手部材１０及びトリポード部材２０間に相対的変位（作動角θ）を付けた状態でトルクの伝達を可能にしたものである。そして、外方継手部材１０及びトリポード部材２０のいずれか一方にトルクを付与すると、各トリポード型等速自在継手用玉軸受３０は、外輪３２を回転させつつトラック溝１２に沿って外方継手部材１０の軸線方向に往復動する。トリポード型等速自在継手は、自動車や産業機械などにおいて、二軸間のトルク伝達に使用されることが多く、また、外方継手部材１０及びトリポード部材２０間におけるトルク伝達がトリポード型等速自在継手用玉軸受３０を介して行なわれるので、当該トルクの伝達時にトリポード型等速自在継手用玉軸受３０に対して大きなラジアル荷重が負荷される。このため、トリポード型等速自在継手用玉軸受３０は、ラジアル荷重に対する軸受負荷容量を高めておく必要がある。
【０００５】
従来のトリポード型等速自在継手用玉軸受３０は、図７（Ａ）（Ｂ）に示すように、外輪３２及び内輪３４の相互間に、多数個のボール３６を総ボール状態で複列配設して、外輪３２及び内輪３４とボール３６との接点を多くしているので、外輪３２及び内輪３４に負荷される荷重とボール３６の１個当りに負荷される荷重とが軽減され、ラジアル荷重に対する軸受負荷容量が高くなっている。
【０００６】
その一方で、従来のトリポード型等速自在継手用玉軸受３０は、多数個のボール３６を総ボール状態で配設してあるために、ボール３６の成形精度によってはボール３６同士の接触状態が不安定になり、外輪３２の回転が抑制される。このため、外方継手部材１０の案内面１４と外輪３２との間に作用する摩擦力が増大して、外方継手部材１０及びトリポード部材２０間でのトルク伝達に支障を来たすおそれがある。
【０００７】
他方、図８（Ａ）（Ｂ）に示す標準玉軸受１’は、外輪２及び内輪４間に一列に配設した複数個（例えば８個）のボール６を保持器８によって軸受周方向所定位置に保持したものであり、ボール６同士が干渉しないようになっている。なお、図８（Ａ）（Ｂ）に示す標準玉軸受１’は、外輪２、内輪４及びボール６が所定の規格で成形された汎用性の高いものであって、図７（Ａ）乃至（Ｃ）に示す従来のトリポード型等速自在継手用玉軸受３０に代えて外方継手部材１０及びトリポード部材２０に組付け可能なサイズのものである。
【０００８】
しかし、図８（Ａ）（Ｂ）に示す標準玉軸受１’は、トリポード型等速自在継手に使用すると、外輪２及び内輪４とボール６との接点が少ないために、外輪２及び内輪４とボール６との間に過大なラジアル荷重が負荷された場合、軸受負荷容量が不足する。したがって、標準玉軸受１’をトリポード型等速自在継手に使用するためには、ラジアル荷重に対する軸受負荷容量を高める必要がある。
【０００９】
標準玉軸受１’の軸受負荷容量を高める手段としては、所望の軸受負荷容量が得られるように、外輪２及び内輪４を厚肉に形成すること（例えば特許文献２参照）や、上記のトリポード型等速自在継手用玉軸受３０と同様に、ボール６の個数を増やすことが挙げられる。
【００１０】
外輪２及び内輪４を厚肉に形成する場合は、軸受負荷容量（特に圧壊強度）が高められる反面、外輪２、内輪４、ボール６及び保持器８などの軸受構成要素の設計変更や製造ラインの設定変更に時間と手間を要し、また、各軸受構成要素の汎用性が低下することから、却って生産コストが嵩む。
【００１１】
一方、ボール６の個数を増やす場合は、外輪２及び内輪４に入れ溝を形成するだけでよく、他の設計変更が不要であるからコスト的に有利で、外輪２、内輪４及びボール６の汎用性も維持される。しかし、標準玉軸受１’は、ボール６の個数を増やすと、ボール６の間隔が狭くなるために、保持器８の組付けが困難になる。
【００１２】
図８（Ａ）（Ｂ）に示す保持器８は、いわゆる波形保持器である（例えば特許文献３参照）。波形保持器８は、軸受軸線方向両側から嵌め込んだ一対の波形環状部材８ａを連結固定したものである。各波形環状部材８ａは、図９に示すように、ボール６を保持するための複数のポケット部８ｂを有し、ポケット部８ｂの相互間にピン孔８ｃを形成してある。そして、一対の波形環状部材８ａは、ピン孔８ｃに挿入したリベット８ｄの先端を加締めることで連結固定される。しかし、波形保持器８は、ボール６の個数増加に伴ってポケット部８ｂの間隔を狭くすると、リベット８ｄを加締めるためのスペースがとれず、標準玉軸受１’に組付けることが困難になる。
【００１３】
また、保持器としては、図１０に示すような冠形保持器８’もある（例えば特許文献３，４参照）。冠形保持器８’は、環状に形成された保持器本体８ａ’の片側面に対向する一対の爪８ｂ’を周方向に等間隔に設けたものであり、一対の爪８ｂ’の相互間にボール６を保持するためのボールポケット８ｃ’が形成されている。冠形保持器は、一対の爪８ｂ’を弾性的に拡開させてボール６に被せ付けるものであるが、ボール６の個数増加に伴ってボールポケット８ｃ’相互の間隔を狭くすると、一対の爪８ｂ’を拡開させるためのスペースがとれないため、また、一対の爪８ｂ’の剛性が高くなるために、標準玉軸受１’に組付けることが困難になる。なお、一対の爪８ｂ’の肉厚を削って一対の爪８ｂ’の拡開スペースを確保することも考えられるが、一対の爪８ｂ’の強度が不足するので実用化は困難である。
【００１４】
【特許文献１】特開２００１−２９５８５５号公報
【特許文献２】特開平１１−１３２２３１号公報
【特許文献３】特開２００３−３４３５６７号公報
【特許文献４】特開２００２−３１０１６１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１５】
本発明は、斯かる実情に鑑み創案されたものであって、その目的は、ラジアル荷重に対する軸受負荷容量を高めるために、内輪及び外輪間に配設するボールの個数を増やしてボールの間隔が狭くなってもボール間に保持器を組付け可能にしたトリポード型等速自在継手用玉軸受を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１６】
本発明は、上記目的を達成するため、トリポード型等速自在継手の外方継手部材の内周面に軸線方向に形成されたトラック溝に挿入される外輪と、トリポード型等速自在継手のトリポード部材の半径方向に突設された脚軸に外嵌される内輪と、外輪及び内輪間に介在させた複数個のボールと、複数個のボールを外輪及び内輪の周方向に所定の間隔を隔てて保持する保持器とを備えたトリポード型等速自在継手用玉軸受であって、保持器がボール間に介在させる複数個のスペーサ部材からなり、複数個のスペーサ部材のうち少なくともひとつを弾性材で構成すると共に、当該弾性材からなるスペーサ部材を軸受周方向に弾性的に拡縮自在に構成したことを特徴としている。
【００１７】
上記の玉軸受は、保持器がボール間に介在させる複数個のスペーサ部材からなり、複数個のスペーサ部材のうち少なくともひとつを弾性材で構成してあるので、弾性材からなるスペーサ部材を軸受周方向に圧縮することでボールの間隔が狭くても嵌め込むことができる。なお、複数個のスペーサ部材は、全て弾性材で構成しても構わないが、複数個のうち少なくともひとつを弾性材で構成してあればよく、他のスペーサ部材については高剛性材で構成することもできる。また、上記の弾性材は、弾性金属材（例えばバネ鋼）又はエラストマー（例えば熱可塑性ポリエステルエラストマー）など、弾性変形が容易でかつ十分な復元性を有する材料が好ましい。
【００１８】
また、本発明は、上記目的を達成するため、トリポード型等速自在継手の外方継手部材の内周面に軸線方向に形成されたトラック溝に挿入される外輪と、トリポード型等速自在継手のトリポード部材の半径方向に突設された脚軸に外嵌される内輪と、外輪及び内輪間に介在させた複数個のボールと、複数個のボールを外輪及び内輪の周方向に所定の間隔を隔てて保持する保持器とを備えたトリポード型等速自在継手用玉軸受であって、保持器が熱硬化性樹脂材で構成され、熱硬化性樹脂材を複数のボールの相互間に充填すると共に当該熱硬化性樹脂材を熱硬化させて保持器を構成したことを特徴としている。
【００１９】
上記の玉軸受は、ボール間に充填された熱硬化性樹脂材を熱硬化させて保持器を構成してあるので、ボール相互の間隔が狭くても、保持器の組付けが可能である。なお、上記の熱硬化性樹脂材は、ボールの回転に伴う摩擦力を低減させるために、固形潤滑材を使用することが好ましい。
【発明の効果】
【００２０】
本発明に係るトリポード型等速自在継手用玉軸受は、上記の如く、複数個のスペーサ部材のうち少なくともひとつを弾性材で構成してなる保持器、又は熱硬化性樹脂材からなる保持器を備えているので、内輪及び外輪間に介在させるボールの個数を増やしてボール相互の間隔を狭めても、保持器をボール間に組付けることができる。内輪及び外輪間に介在させるボールの個数を増やすと、内輪及び外輪とボールとの間に負荷される荷重が軽減され、ラジアル荷重に対する軸受負荷容量が高められる。さらに、保持器によってボール間に所望の間隔を設けてあるから、ボール同士が干渉せず内輪又は外輪をスムーズに回転させることができる。このように、ラジアル荷重に対する軸受負荷容量を高めると共にボール同士の干渉を防止することで、トリポード型等速自在継手のローラアセンブリに好適な玉軸受を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２１】
以下、図面を参照しつつ本発明を実施するための最良の形態について説明する。
【００２２】
図１（Ａ）（Ｂ）は、本発明に係るトリポード型等速自在継手用玉軸受（以下、玉軸受１と略す。）の第１実施形態を示す断面図である。第１実施形態に係る玉軸受１は、図１（Ａ）（Ｂ）に示すように、外方継手部材１０の一対のローラ案内面１４の相互間に回転自在に挿入される外輪２と、トリポード部材２０の脚軸２２に外嵌される内輪４と、外輪２のボール溝２ａ及び内輪４のボール溝４ａの間に一列に配設した複数個（例えば１２個）のボール６と、複数個のボール６を軸受周方向に所定の間隔を隔てて保持する保持器９とを主要な構成要素としている。すなわち、第１実施形態に係る玉軸受１は、図８（Ａ）（Ｂ）に示す標準玉軸受１’よりも多くのボール６を配設してボール６の間隔が狭くなっており、かかるボール６間の狭い隙間に組付け可能な保持器９を備えている点が標準玉軸受１’との主たる相違点になっている。なお、外輪２、内輪４及びボール６は、外形寸法（内外径や幅など）が標準玉軸受１’のものと同じであるが、標準玉軸受１’よりも多くのボール６を配設するために外輪２及び内輪４に図示外の入れ溝を設けてある点で標準玉軸受１’のものと相違している。以下、標準玉軸受１’との主たる相違点である保持器９を中心にして第１実施形態に係る玉軸受１について説明する。
【００２３】
保持器９は、図１（Ｂ）に示すように、ボール６の相互間に介在させる複数個のスペーサ部材９ａからなっている。各スペーサ部材９ａは、例えばバネ鋼などの弾性金属材で構成され、軸受周方向に弾性的に圧縮可能でかつ十分な復元性が得られるように、図２（Ａ）の如く横断面形状が略コ字形状に形成されている。そして、各スペーサ部材９ａは、同図（Ｂ）の如く先端部９ａ１，９ａ１を近接させて断面楔形状に弾性変形可能になっている。各スペーサ部材９ａの先端部９ａ１，９ａ１の内面側には、テーパー部９ａ２，９ａ２を形成してあり、先端部９ａ１，９ａ１同士を接触させたときの厚みが薄くなるようにしてある。各スペーサ部材９ａの両端面（ボール６との接触面）には、凹状（例えば擂鉢状）に形成されたボール承部９ａ３，９ａ３を設けてある。ボール承部９ａ３，９ａ３は、外周縁部でボール６と接触するようになっている。
【００２４】
上記の保持器９は、図２（Ｂ）に示すように、スペーサ部材９ａを軸受周方向に圧縮して断面楔形状に弾性変形させた状態で図の破線で示すようにボール６の相互間に嵌め込むと共に、図２（Ａ）のようにスペーサ部材９ａを元の形状（断面コ字形状）に復元させてボール６の相互間に所望の間隔を維持するようになっている。
【００２５】
第１実施形態に係る玉軸受１は、保持器９を構成する複数個のスペーサ部材９ａが弾性変形可能に構成されているので、図１（Ｂ）の如くボール６の個数（例えば１２個）を標準玉軸受１’より多くしてボール６の間隔が狭くなっても、ボール６間にスペーサ部材９ａを弾性変形させて嵌め込んで保持器９を組付けることが可能になる。図１（Ｂ）のように、ボール６の個数を増やすと、外輪２及び内輪４とボール６との接点が増えて外輪２及び内輪４とボール６との間に負荷される荷重が軽減され、ラジアル荷重に対する軸受負荷容量が高められる。さらに、保持器９によってボール６間に所望の間隔を維持してあるから、ボール６同士が干渉せず外輪２をスムーズに回転させることができる。軸受負荷容量を高めると共にボール６同士の干渉を防止することで、トリポード型等速自在継手のローラアセンブリに好適な玉軸受１が得られる。
【００２６】
また、第１実施形態に係る玉軸受１は、外輪２、内輪４及びボール６の外形寸法を標準玉軸受１’に使用するものと変えていないから、既存の製造設備に大きな変更を加えることなく製造することができ、軸受負荷容量の向上に要するコストが嵩まない。
【００２７】
次に、図３を参照しつつ本発明に係るトリポード型等速自在継手用玉軸受の第２実施形態について説明する。第２実施形態に係るトリポード型等速自在継手用玉軸受１は、保持器９を構成する複数個のスペーサ部材９ａが熱可塑性ポリエステルエラストマー（例えば商標名「ハイトレル」東レ・デュポン株式会社製）からなっている点で、第１実施形態と相違している。なお、他の構成要素（外輪２等）については第１実施形態と同じあるから説明を省略する。
【００２８】
この実施形態における保持器９は、各スペーサ部材９ａが、強度、耐久性、耐熱性、耐油・耐薬品性、成形加工性、消音性、耐衝撃性、反発弾性、低温特性、屈曲疲労性など、多くの点で優れた弾性材である熱可塑性ポリエステルエラストマーからなっている。各スペーサ部材９ａは、図３（Ａ）（Ｂ）の如く円柱体状に形成され、同図（Ｃ）の如く軸受周方向（円柱体の軸線方向）に弾性的に圧縮可能になっている。各スペーサ部材９ａは、両端部が軸受中心Ｏに向かってテーパー状に狭窄しており、断面形状が略台形状になっている。各スペーサ部材９ａの両端部に形成されたボール承部９ａ３は、奥面部の中心Ｏ1がスペーサ部材９ａの軸線位置Ｏ2から軸受中心Ｏ側へ偏心しており、奥面部の中心Ｏ1と外周縁部とでボール６に接触するようになっている。
【００２９】
上記の保持器９は、図３（Ｃ）に示すように、スペーサ部材９ａを軸受周方向に弾性的に圧縮した状態でボール６の相互間に嵌め込むと共に、同図（Ａ）のように、スペーサ部材９ａを元の形状に復元させてボール６の相互間に所望の間隔を維持するようになっている。
【００３０】
次に、図４を参照しつつ本発明に係るトリポード型等速自在継手用玉軸受の第３実施形態について説明する。第３実施形態に係る玉軸受１は、保持器９が熱硬化性樹脂製の固形潤滑材（例えば商標名「ポリルーブ」ＮＴＮ株式会社製）からなっている点で、第１及び第２実施形態と相違している。なお、他の構成要素（外輪２等）については第１及び第２実施形態と同じあるから説明を省略する。
【００３１】
この実施形態における保持器９は、図４（Ａ）（Ｂ）の如く、外輪２及び内輪４間に複数個のボール６を介在させると共にボール６間に所望の間隔を維持しつつ、軸受内部の隙間に軟化状態の固形潤滑材を充填し、当該固形潤滑材を熱硬化させたものである。
【００３２】
第３実施形態に係る玉軸受１は、保持器９を熱硬化性樹脂製の固形潤滑材で構成してあるので、第１及び第２実施形態に係る玉軸受１よりもボール６の間隔が狭くても保持器９の組付けが可能である。また、保持器９を固形潤滑材で構成することで、軸受内部に潤滑剤（グリース）を充填する必要がない。
【００３３】
以上、本発明の実施形態につき説明したが、本発明は上記第１乃至第３実施形態に限定されることなく種々の変形が可能であって、例えば第１及び第２実施形態では、保持器９が弾性材からなる複数個のスペーサ部材９ａからなっているが、図５のように、複数個のスペーサ部材９ａ，９ｂのうち、少なくともひとつのスペーサ部材９ａが弾性材からなっていればよく、他のスペーサ部材９ｂは、高剛性材で構成しても構わない。このように、弾性材からなるスペーサ部材９ａを除く他のスペーサ部材９ｂを高剛性材で構成すると、高剛性材からなるスペーサ部材９ｂが弾性変形しないのでボール６の間隔を維持し易くなり、また、保持器９の強度を向上させることもできる。なお、高剛性材からなるスペーサ部材９ｂの形状は、例えば図３（Ａ）に示す熱可塑性ポリエステルエラストマーからなるスペーサ部材９ａと同じ形状でよいから、詳しい図面を省略する。
【００３４】
また、第１及び第２実施形態では、スペーサ部材９ａを弾性的に圧縮した状態でボール６間に嵌め込み、元の形状に復元させてボール６間に所望の間隔を維持するようになっているが、スペーサ部材９ａは、予め図２（Ｂ）に示すような断面楔形状に形成しておき、ボール６間に嵌め込んだのち先端部９ａ１，９ａ１を弾性的に拡開させてボール６間に所望の間隔を維持するようにしても構わない。この場合、図６に示すように、スペーサ部材９ａの先端部９ａ１，９ａ１の相互間から芯部材９ｃを挿入してスペーサ部材９ａの拡開状態を維持する。芯部材９ｃは、弾性材で構成してもよいし、高剛性材で構成してもよい。
【００３５】
また、第２実施形態では、保持器９を構成するスペーサ部材９ａを熱可塑性ポリエステルエラストマーで構成してあるが、スペーサ部材９ａは、他のエラストマー（天然ゴム、合成ゴム加硫物、他の熱可塑性エラストマー（オレフィン系、スチレン系、エステル系、ウレタン系、アミド系、塩化ビニル系等）など）で構成することも可能である。
【００３６】
また、第３実施形態では、軸受内部の隙間全体に熱硬化性樹脂製の固形潤滑材を充填して保持器９を構成してあるが、型枠などを使用してボール６間の隙間にのみ熱硬化性樹脂製の固形潤滑材を充填して保持器９を構成しても構わない。この場合の図は、本発明の第２実施形態を示す図３（Ａ）とほぼ同じになるから省略する。
【００３７】
また、第３実施形態では、保持器９を熱硬化性樹脂製の固形潤滑材で構成してあるが、固形潤滑材以外の他の熱硬化性樹脂材であっても、潤滑剤（グリース）との併用で適用することが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００３８】
【図１】（Ａ）図は本発明の第１実施形態に係るトリポード型等速自在継手用玉軸受を適用したトリポード型等速自在継手の軸線直交方向の断面図であって、当該トリポード型等速自在継手用玉軸受の軸線方向の断面図であり、（Ｂ）図は当該トリポード型等速自在継手用玉軸受の軸線直交方向の断面図である。
【図２】（Ａ）図は第１実施形態に係るトリポード型等速自在継手用玉軸受の保持器を構成するスペーサ部材をボール間に組付けた状態を示す図１（Ａ）の矢視図で、（Ｂ）図はスペーサ部材の組付け手順の説明図である。
【図３】（Ａ）図は本発明の第２実施形態に係るトリポード型等速自在継手用玉軸受の保持器を構成するスペーサ部材をボール間に組付けた状態を示すトリポード型等速自在継手用玉軸受の軸線直交方向の要部拡大断面図で、（Ｂ）図はスペーサ部材の側面図で、（Ｃ）図はスペーサ部材を弾性変形させてボール間へ挿入した状態を示すトリポード型等速自在継手用玉軸受の軸線直交方向の要部拡大断面図である。
【図４】（Ａ）図は第３実施形態に係るトリポード型等速自在継手用玉軸受の軸線方向の断面図であり、（Ｂ）図の左半分は当該トリポード型等速自在継手用玉軸受の軸線直交方向の部分断面で、（Ｂ）図の右半分は当該トリポード型等速自在継手用玉軸受の側面図である。
【図５】本発明の第１及び第２実施形態に係るトリポード型等速自在継手用玉軸受の変形例を示す図で、保持器を弾性材からなるスペーサ部材及び高剛性材からなるスペーサ部材で構成したものを示している。
【図６】本発明の第１及び第２実施形態に係るトリポード型等速自在継手用玉軸受の変形例を示す図で、ボール間に嵌め込んだスペーサ部材を弾性的に拡開させると共に当該スペーサ部材に芯部材を挿入することで、スペーサ部材をボール間に組付けたものを示している。
【図７】（Ａ）図乃至（Ｃ）図は従来例を示す図であって、（Ａ）図は従来のトリポード型等速自在継手用玉軸受を適用したトリポード型等速自在継手の軸線直交方向の断面図で、（Ｂ）図は従来のトリポード型等速自在継手用玉軸受の軸線直交方向の断面図で、（Ｃ）図はトリポード型等速自在継手の動作説明図である。
【図８】（Ａ）図は標準玉軸受の軸線方向の断面図で、（Ｂ）図は標準玉軸受の軸線直交方向の断面図である。
【図９】波形保持器の組付け構造を示す軸受周方向の断面図である。
【図１０】冠形保持器の組付け構造を示す軸受周方向の断面図である。
【符号の説明】
【００３９】
１     トリポード型等速自在継手用玉軸受
２     外輪
２ａ   ボール溝
４     内輪
４ａ   ボール溝
６     ボール
９     保持器
９ａ   スペーサ部材
【図１】
2005337368.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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