(57)【要約】【課題】  左右のガイド突起間に架け渡された噛合部材を有する弾性クローラにおいて、その噛合部材の脱落を防止することによって弾性クローラの駆動力を向上する。【解決手段】  無端帯状のゴム様弾性体よりなるクローラ本体１１と、このクローラ本体１１の内周側に一体に突設された左右一対のガイド突起１２，１２と、クローラ本体１１の内部に周方向に沿って埋設された抗張体１４と、スプロケット状の駆動輪３の駆動歯６が噛合可能となるようにクローラ本体１１の内周面よりも内側に膨出した状態で左右のガイド突起１２，１２間に架け渡して設けられた硬質の噛合部材１５とを備えている弾性クローラにおいて、各ガイド突起１２，１２に対する定着力を高めるための抜け止め部２３を噛合部材１５の左右両端部に形成する。【選択図】      図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
無端帯状のゴム様弾性体よりなるクローラ本体と、このクローラ本体の内周側に一体に突設された左右一対のガイド突起と、前記クローラ本体の内部に周方向に沿って埋設された抗張体と、スプロケット状の駆動輪の駆動歯が噛合可能となるように前記クローラ本体の内周面よりも内側に膨出した状態で前記左右のガイド突起間に架け渡して設けられた硬質の噛合部材とを備えている弾性クローラにおいて、
前記各ガイド突起に対する定着力を高めるための抜け止め部が前記噛合部材の左右両端部に形成されていることを特徴とする弾性クローラ。
【請求項２】
前記抜け止め部は、前記ガイド突起の内部に埋設されている前記噛合部材のクローラ幅方向両端部に一体に形成されたクローラ周方向に張り出す張り出し部材よりなる請求項１に記載の弾性クローラ。
【請求項３】
前記抜け止め部は、前記ガイド突起の内部に埋設されている前記噛合部材のクローラ幅方向両端部に形成された孔部よりなる請求項１に記載の弾性クローラ。
【請求項４】
前記噛合部材における前記左右のガイド突起間に位置する部分に、前記駆動輪の駆動歯が各ガイド突起の対向側面に接触するのを規制する段差部が形成されている請求項１〜３のいずれかに記載の弾性クローラ。
【請求項５】
無端帯状のゴム様弾性体よりなるクローラ本体と、このクローラ本体の内周側に一体に突設された左右一対のガイド突起と、前記クローラ本体の内部に周方向に沿って埋設された抗張体と、スプロケット状の駆動輪の駆動歯が噛合可能となるように前記クローラ本体の内周面よりも内側に膨出した状態で前記左右のガイド突起間に架け渡して設けられた硬質の噛合部材とを備えている弾性クローラにおいて、
前記噛合部材における前記左右のガイド突起間に位置する部分に、前記駆動輪の駆動歯が各ガイド突起の対向側面に接触するのを規制する段差部が形成されていることを特徴とする弾性クローラ。
【請求項６】
前記噛合部材におけるクローラ外周側の面が前記駆動輪とほぼ同じ曲率半径の湾曲面とされている請求項１〜５のいずれかに記載の弾性クローラ。
【請求項７】
前記クローラ本体の内部における前記抗張体のクローラ外周側又は内周側若しくはこれらの双方にバイアスコード等よりなる補強層が埋設されている請求項１〜６のいずれかに記載の弾性クローラ。
【請求項８】
前記クローラ本体の内周面における隣接する各噛合部材間の部分に、前記駆動輪の駆動歯との干渉を防止するためのクローラ周方向に延びる逃げ溝が形成されている請求項１〜５のいずれかに記載の弾性クローラ。
【請求項９】
走行機体と、この走行機体の一端部に配置されかつ周方向に等間隔で並ぶ駆動歯が外周縁に形成された駆動輪と、前記走行機体の他端部に配置された従動輪と、前記走行機体の下端部に配置された転輪と、これら各輪に巻き掛けられた請求項１〜８のいずれかに記載の弾性クローラとを備えていることを特徴とするクローラ走行体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、農業機械、建設機械等の作業機械や各種運搬車等に用いられる弾性クローラとこれを用いたクローラ走行体に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
上記各種機械に搭載されるクローラ走行体に使用するゴム製の弾性クローラとして、例えば、無端帯状のゴム様弾性体よりなるクローラ本体の内周側に当該クローラ本体と一体に成形された左右一対のガイド突起が設けられ、このガイド突起間に補強用の膨出部が形成されたものがある。
かかる弾性クローラを用いたクローラ走行体では、弾性クローラを周回させるための駆動輪の外周縁部に左右外方に突出する駆動ピンが設けられ、この駆動輪の駆動ピンを左右のガイド突起に係合させて動力伝達することにより、弾性クローラを周回させるようにしている（特許文献１参照）。
【０００３】
上記のように、主として駆動ピンとガイド突起との係合でクローラ本体に動力伝達する方式では、クローラ本体と一体のゴム製のガイド突起に直接駆動ピンからの駆動力が加わるため、当該ガイド突起の剛性を如何に確保するかが問題となる。このため、通常は、ガイド突起の高さや厚みを増加させたり、或いは上記のようにガイド突起間に補強用の膨出部を設けることにより、ガイド突起の剛性を高めている。
しかし、ガイド突起はクローラ本体と同じゴム様弾性体よりなるので、駆動ピンが係合しても動力の伝達ロスが生じ易く、十分に駆動力が伝達できないことがあり、ガイド突起が破損する可能性もある。
【０００４】
そこで、左右のガイド突起間に金属製又は硬質樹脂製の噛合部材を架け渡し、この噛合部材にスプロケット状の駆動輪の駆動歯を係合させることにより、クローラ本体に対する動力伝達をより確実にするとともに、各ガイド突起の強度を向上するようにした弾性クローラが提案されている（特許文献２参照）。
【特許文献１】特開平６−２５５５４６号公報
【特許文献２】特開平９−９９８７６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上記従来の弾性クローラでは、噛合部材の左右両端部を単に左右のガイド突起に埋設させることで定着力を確保するようにしているので、急発進又は急反転等の際に駆動輪の駆動歯から噛合部材に対して過大な駆動力が伝達されると、当該噛合部材がガイド突起から抜け出して脱落してしまう恐れがある。このため、従来の弾性クローラでは駆動力をそれほど高めることができなかった。
一方、上記従来の弾性クローラにおいて、例えばクローラ走行体が急旋回することによって弾性クローラが蛇行すると、駆動輪の駆動歯がガイド突起の対向側面に接触し、ガイド突起の摩耗を早期に促進させることがある。このようにしてガイド突起の対向側面が摩耗すると、次第にガイド突起が痩せてきて噛合部材の両端部の埋設深さが小さくなり、このため、噛合部材がガイド突起から抜け出し易くなって弾性クローラの駆動力が低下する原因となることがある。
【０００６】
本発明は、このような実情に鑑み、左右のガイド突起間に架け渡された噛合部材を有する弾性クローラとこれを用いたクローラ走行体において、その噛合部材の脱落を防止することによって弾性クローラの駆動力を向上することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成すべく、本発明は次の技術的手段を講じた。
すなわち、上記目的を達成するための第一の本発明は、無端帯状のゴム様弾性体よりなるクローラ本体と、このクローラ本体の内周側に一体に突設された左右一対のガイド突起と、前記クローラ本体の内部に周方向に沿って埋設された抗張体と、スプロケット状の駆動輪の駆動歯が噛合可能となるように前記クローラ本体の内周面よりも内側に膨出した状態で前記左右のガイド突起間に架け渡して設けられた硬質の噛合部材とを備えている弾性クローラにおいて、前記各ガイド突起に対する定着力を高めるための抜け止め部が前記噛合部材の左右両端部に形成されていることを特徴とするものである。
【０００８】
上記の第一発明によれば、各ガイド突起に対する定着力を高めるための抜け止め部が前記噛合部材の左右両端部に形成されているので、噛合部材が各ガイド突起から抜け出して脱落するのが防止される。このため、急発進又は急反転等の際に駆動輪の駆動歯から噛合部材に対して過大な駆動力が伝達されても、当該噛合部材がガイド突起から抜け出すことがなくなるので、弾性クローラの駆動力を向上することができる。
かかる抜け止め機能を有する抜け止め部は、例えば、前記ガイド突起の内部に埋設されている前記噛合部材のクローラ幅方向両端部に一体に形成されたクローラ周方向に張り出す張り出し部材より構成することができる。また、当該抜け止め部は、前記ガイド突起の内部に埋設されている前記噛合部材のクローラ幅方向両端部に形成された孔部より構成することもできる。なお、この孔部は貫通孔又は有底孔のいずれでもよい。
【０００９】
また、上記目的を達成する第二の本発明は、無端帯状のゴム様弾性体よりなるクローラ本体と、このクローラ本体の内周側に一体に突設された左右一対のガイド突起と、前記クローラ本体の内部に周方向に沿って埋設された抗張体と、スプロケット状の駆動輪の駆動歯が噛合可能となるように前記クローラ本体の内周面よりも内側に膨出した状態で前記左右のガイド突起間に架け渡して設けられた硬質の噛合部材とを備えている弾性クローラにおいて、前記噛合部材における前記左右のガイド突起間に位置する部分に、前記駆動輪の駆動歯が各ガイド突起の対向側面に接触するのを規制する段差部が形成されていることを特徴とするものである。
【００１０】
上記の第二発明によれば、噛合部材における左右のガイド突起間に位置する部分に形成された段差部が、駆動輪の駆動歯が各ガイド突起の対向側面に接触するのを規制するので、クローラ走行体が急旋回して弾性クローラが蛇行しても、駆動輪の駆動歯がガイド突起の対向側面に接触することがなく、その駆動歯によってガイド突起の摩耗が促進されることがない。このため、ガイド突起が痩せて噛合部材の左右両端部の埋設深さが小さくなることに伴う当該噛合部材の抜け出しが未然に防止され、弾性クローラの駆動力を長期間維持することができる。
【００１１】
上記の本発明において、前記噛合部材におけるクローラ外周側の面が平坦である場合には、弾性クローラがスプロケット状の駆動輪に巻き付いた時に、クローラ本体内の抗張体が多角形状に屈曲し（図８（ａ）参照）、この屈曲が繰り返される部分に疲労が蓄積して抗張体が切断する恐れがある。そこで、前記噛合部材におけるクローラ外周側の面を、前記駆動輪とほぼ同じ曲率半径の湾曲面にすることが推奨される。
この場合には、弾性クローラがスプロケット状の駆動輪に巻き付いた時に、クローラ本体内の抗張体がほぼ駆動輪の外周形状に沿って湾曲する（図８（ｂ）参照）。このため、上記のように抗張体が局所的に屈曲を繰り返すのが防止され、疲労の蓄積に伴う抗張体の切断を防止することができる。
【００１２】
また、本発明の弾性クローラのように、左右のガイド突起をクローラ本体の内周面から一体に突設した構造の場合には、クローラ本体の捩れ剛性や曲げ剛性が比較的小さくなるため、この点も噛合部材の脱落が生じる原因となり得る。そこで、前記クローラ本体の内部における前記抗張体のクローラ外周側又は内周側若しくはこれらの双方にバイアスコード等よりなる補強層を埋設することにより、クローラ本体の剛性を向上させることが好ましい。
【００１３】
更に、本発明の弾性クローラのように、左右のガイド突起間に架け渡した噛合部材に駆動輪の駆動歯を係合させる場合には、前記クローラ本体の内周面における隣接する各噛合部材間の部分に、前記駆動輪の駆動歯との干渉を防止するためのクローラ周方向に延びる逃げ溝を形成することが好ましい。
かかる逃げ溝を形成しておけば、駆動歯の歯先でクローラ本体が損傷するのが防止されるので、弾性クローラの耐久性をよりいっそう向上させることができる。
【発明の効果】
【００１４】
以上説明したように、本発明によれば、左右のガイド突起間に架け渡された噛合部材の脱落を極力防止することができるので、当該噛合部材を有する弾性クローラとこれを用いたクローラ走行体の駆動力を向上することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
以下、図面に基づいて、本発明の実施形態を説明する。
図１〜図３は、本発明の第一実施形態に係る弾性クローラとこれを用いたクローラ走行体を示している。
図３に示すように、本実施形態のクローラ走行体１は、農業機械、建設機械等の作業機械や各種運搬車等に搭載されるものであり、トラックフレーム等よりなる走行機体２と、この走行機体２の側壁の一端部（図３の左側）に配置された駆動輪３と、走行機体２の側壁の他端部に配置された従動輪（図示せず。）と、走行機体の下端部に配置された複数の転輪４と、これら各輪３，４に巻き掛けられたゴム様弾性体よりなる弾性クローラ５とから構成されている。
【００１６】
上記クローラ走行体１の駆動輪３は周方向に等間隔で並ぶ駆動歯６が外周縁に形成されたスプロケットよりなり、その中心部は走行機体２の一端部から水平方向に突出する駆動軸７の突出端部に直結されている。また、クローラ走行体１の転輪４は、走行機体２の下端部から水平方向に突出する回転軸８に遊転自在に取り付けられている。この転輪４は、軸方向で互いに離れた左右一対の円形フランジ９，９（図１（ａ）参照）を備えており、これらのフランジ９，９間で後述する左右のガイド突起１２，１２を跨いだ状態で転輪４が弾性クローラ５の内周面に当接させることにより、当該弾性クローラ５が脱輪しないようにクローラ周方向にガイドされるようになっている。
【００１７】
図１及び図２に示すように、本実施形態の弾性クローラ５は、無端帯状のゴム様弾性体よりなる厚さ方向に貫通する係合孔を有しないクローラ本体１１と、このクローラ本体１１の内周側（図１（ａ）の上側）に一体に突設された左右一対のガイド突起１２，１２と、クローラ本体１１の外周側（図１（ａ）の下側）に一体に突設された牽引用の多数のラグ１３と、クローラ本体１１の内部に周方向に沿って埋設された抗張体１４と、スプロケット状の駆動輪３の駆動歯６が噛合可能となるようにクローラ本体１１の内周面よりも内側に膨出した状態で左右のガイド突起１２，１２間に架け渡して設けられた硬質の噛合部材１５とを備えている。
【００１８】
このうち、クローラ本体１１は、ゴム様弾性体によってほぼ一定厚さの無端帯状に形成されており、このクローラ本体１１の内周面におけるクローラ幅方向（図１（ａ）の左右方向）中央部に、当該クローラ本体１１と同じ材質のゴム様弾性体からなる前記左右一対のガイド突起１２，１２が一体に突設されている。この左右のガイド突起１２，１２は、平面断面がほぼ矩形でかつ側面断面がほぼ台形のブロック体よりなり、クローラ本体１１の中心線を挟んで線対称となるように左右で同じ形状に形成されている。また、この左右のガイド突起１２，１２は、クローラ周方向（図１（ａ）の紙面貫通方向）に一定間隔をおいてクローラ本体１１の全周に渡って設けられている。
【００１９】
前記抗張体１４は、弾性クローラ５に耐張力性を付与するためのものであり、クローラ周方向に沿って延設されたスチールコード等よりなる抗張力コード１６をクローラ幅方向に並設することによって構成されている。
一方、本実施形態の弾性クローラ５のように、クローラ幅方向で離れた左右のガイド突起１２，１２をクローラ本体１１の内周面から一体に突設した構造の場合には、クローラ本体１１の捩れ剛性や曲げ剛性が比較的小さくなるため、前記噛合部材１５の脱落が生じる原因となり得る。
【００２０】
そこで、本実施形態の弾性クローラ５では、クローラ本体１１の内部における抗張体１４のクローラ外周側及び内周側にバイアスコード等よりなる補強層１７，１８が埋設されており、この補強層１７，１８によってクローラ本体１１の剛性を向上させるようにしている。この補強層１７，１８は、多数の高張力繊維を織って構成されたキャンバスよりなり、その繊維方向がクローラ周方向及びクローラ幅方向に対して傾斜したバイアス状態となって、クローラ本体１１の内部に全周に渡って埋設されている。
なお、上記キャンバスは、有機系のフィラメント繊維に所定の下撚りをかけて経糸及び緯糸用のコードを製作し、これらのコードを所定の打ち込み数になるように並べて織機で織り上げたあと、所定の接着剤を用いて接着処理を行なってシート状に形成したものである。また、このフィラメント繊維の材質としては、綿、レーヨン、セルロースなどの天然高分子繊維、芳香族ポリアミド、脂肪族ポリアミド、ポリエステル等が挙げられる。
【００２１】
抗張体１４の表裏両側に配置された各補強層１７，１８のうち、クローラ外周側に配置された第一補強層１７は、上記キャンバスが二枚重ねの状態で埋設された二層構造になっており、この各キャンバス１７Ａ，１７Ｂは抗張体１４にほぼ対応するクローラ幅方向範囲に行き渡っている。また、クローラ内周側に配置された第二補強層１８も、上記キャンバスが二枚重ねの状態で埋設された二層構造になっているが、このうち、内周側のキャンバス１８Ａは、左右のガイド突起１２，１２の各根元部分にそれぞれ対応して左右に分離して配置され、外周側のキャンバス１８Ｂは、左右のガイド突起１２，１２の両根元部分に対応するクローラ幅方向範囲に行き渡っている。
【００２２】
なお、クローラ本体１２の必要な剛性が確保されるならば、第一及び第二補強層１７，１８の双方を設ける必要はなく、いずれか一方のみを設けることにしてもよい。また、図示していないが、クローラ本体１１の捩れ剛性や曲げ剛性を高めるための別の技術的手段として、クローラ幅方向に延びる平板状の硬質芯材をクローラ本体１１の内部に埋設するようにしてもよい。
前記駆動輪３は、その外周に多数の駆動歯６を等間隔おきに有するスプロケット状に形成され、クローラ本体１１側には、その駆動歯６が噛み合って駆動力を伝達するための前記噛合部材１５が設けられている。
【００２３】
この噛合部材１５は、高炭素鋼等の金属又はＦＲＰ等の硬質樹脂よりなり、左右のガイド突起１２，１２の根元部を繋いだ状態で当該ガイド突起１２，１２間に架け渡して設けられ、クローラ本体１１の内周面よりも更に内側（図１（ａ）の上側）に膨出するように配置されている。この噛合部材１５は、左右のガイド突起１２，１２同士を互いに繋ぐことで当該ガイド突起１２そのものを補強する機能を有している。
図１に示すように、本実施形態の噛合部材１５は、クローラ幅方向中央部の中央胴部２０と、この中央胴部２０のクローラ幅方向両端に設けられたクローラ周方向に張り出す左右一対の第一張り出し部材２１，２１と、中央胴部２０のクローラ幅方向両端から更に同方向外側に突出する左右一対の連結アーム２２，２２と、この各連結アーム２２，２２の先端にそれぞれ設けれられたクローラ周方向に張り出す左右一対の第二張り出し部材２３，２３とを一体に備えている。
【００２４】
このうち、左右の第二張り出し部材２３，２３は、側面視でほぼ横長楕円形状の厚板部材よりなり、各ガイド突起１２，１２の内部における同ガイド突起１２の中心よりもややクローラ幅方向中央よりに偏った位置に埋設されている。従って、当該第二張り出し部材２３は、各ガイド突起１２，１２に対する噛合部材１５の定着力を高めるための抜け止め部として機能する。
そして、ほぼ横長楕円形状の厚板部材よりなる第二張り出し部材２３は更にその厚さ方向端部もアール状に面取りされており、ガイド突起１２を構成するゴム材料に対して鋭利な角部を有してない。このため、噛合部材１５が受けた駆動力が第二張り出し部材２３を介してガイド突起１２に伝わる際に、その突起１２の内部に応力集中が生じるのが防止され、これによって当該ガイド突起１２の内部からの亀裂が発生し難くなっている。
【００２５】
なお、図１（ａ）に示すように、第一張り出し部２１のほぼ上端高さでガイド突起１２を水平に切断した場合に、そのガイド突起１２の外側ゴムゲージをＢ、第二張り出し部材の厚さをＡ、同ガイド突起１２の内側ゴムゲージをＣとすると、Ｂ≧Ａ≧Ｃとなるように寸法設定されており、その内側ゴムゲージＣは、Ｃ≧０．１５×Ａとなるように寸法設定されている。
より具体的には、本実施形態の弾性クローラ５の場合には、前記第一張り出し部２１が設けられる関係で、内側ゴムゲージＣは１．０〜２．０ｍｍ程度あれば十分である。また、第二張り出し部材２３の厚さＡは３ｍｍ程度以上あれば足りる。
【００２６】
一方、左右の第一張り出し部材２１，２１も、側面視でほぼ横長楕円形状の厚板部材よりなるが、第二張り出し部材２３よりも小さくかつ同部材２３よりもやや外周側（図１（ａ）の下側）に配置されている。そして、この両第一張り出し部材２１，２１は、噛合部材１５における左右のガイド突起１２，１２間に位置する部分に配置されており、その対向間隔が駆動輪３の駆動歯６の厚さよりも大きくなっている。
従って、両ガイド突起１２，１２の対向側面間に入り込んだ駆動輪３の駆動歯６は、左右の第一張り出し部材２１によってクローラ幅方向に位置決めされて中央胴部２０に噛み合うようなっており、これにより、駆動歯６がガイド突起１２の対向側面に接触するのが規制される。このため、当該第一張り出し部材２１は、駆動輪３の駆動歯６が各ガイド突起１２，１２の対向側面に接触するのを規制する段差部として機能する。
【００２７】
本実施形態では、この第一張り出し部２１と中央胴部２０はガイド突起１２の対向側面に一体に繋がった薄皮部２４で被覆されている。
このため、第一張り出し部材２１は、クローラ幅方向においてガイド突起１２から外れた位置に配置されているが、当該薄皮部２４を介してガイド突起１２に一体化されているとともに、そのクローラ外周側の下半部分がクローラ本体１１の内部に埋設されているため、各ガイド突起１２，１２に対する噛合部材１５の定着力を高めるための抜け止め部としても機能する。
【００２８】
噛合部材１５の中央胴部２０は、側面から見た状態（図２の状態）において、クローラ外周側の面が駆動輪３とほぼ同じ曲率半径の湾曲面とされ、かつ、クローラ外周側の面がその湾曲面よりも曲率半径が小さいほぼ半円状面とされている。
この噛合部材１５の中央胴部２０を被覆する薄皮部２４外面は、駆動輪３における駆動歯６間の溝部に対応するほぼ円弧形状の噛合面となっている。このように、本実施形態では、噛合部材１５の噛合面と駆動輪６の溝部がそれぞれ円弧形状に形成されているため、駆動輪３と噛合部材１５との噛み合いが円滑に行われるとともに、噛み合い後の駆動輪３と噛合部材１５との離れも円滑に行われ、これにより、弾性クローラ５が駆動輪３に対して円滑に周回するようになっている。
【００２９】
上記のように噛合部材１５の薄皮部２４に対する駆動輪３の噛み合いが繰り返されると、いずれはその薄皮部２４の摩耗が進行して破断することになるが、本実施形態では中央胴部２０のクローラ幅方向両端に第一張り出し部材２１が設けられているため、この破断がガイド突起１２まで成長するのが防止される。そして、中央胴部２０回りの薄皮部２４がほぼ完全に剥がれて当該中央胴部２０が露出するようになった場合には、ゴム被覆を介さずに硬質材料同士の噛み合いによって動力伝達されるようになるため、エネルギーロスが却って少なくなるという利点がある。
【００３０】
従って、本実施形態の弾性クローラ５において、噛合部材１５の中央胴部２０とその左右両側の第一張り出し部材２１については、必ずしもクローラ本体１１やガイド突起１２と一体にゴム被覆しておく必要はなく、製品の出荷段階で既に外部に露出した状態になっていてもよい。
なお、図示の噛合部材１５は中実部材として例示されているが、中空パイプ材を採用して軽量化を図ることにしてもよい。
【００３１】
また、本実施形態では、噛合部材１５の中央胴部２０におけるクローラ外周側の面が駆動輪３とほぼ同じ曲率半径の湾曲面とされているので、抗張体１４の耐久性を向上できるという利点もある。
すなわち、図８（ａ）に示すように、噛合部材１５におけるクローラ外周側の面が平坦である場合には、弾性クローラ５がスプロケット状の駆動輪３に巻き付いた時に、クローラ本体１１内の抗張体１４が多角形状に屈曲して、この屈曲が繰り返される部分に疲労が蓄積して抗張体１４が切断し易くなる。
【００３２】
これに対して、本実施形態では、噛合部材１５におけるクローラ外周側の面が駆動輪３とほぼ同じ曲率半径の湾曲面とされているので、図８（ｂ）に示すように、弾性クローラ５がスプロケット状の駆動輪３に巻き付いた時に、クローラ本体１１内の抗張体１４がほぼ駆動輪３の外周形状に沿って湾曲するようになる。このため、上記のように抗張体１４が局所的に屈曲を繰り返すのが防止され、疲労の蓄積に伴う抗張体１４の切断を防止することができる。
【００３３】
なお、上記の作用効果を得るためには、噛合部材１５の湾曲面の曲率半径を、駆動輪３の曲率半径に対してほぼ±２０％の範囲に設定すればよい。
また、図１及び図２に示すように、クローラ本体１１の内周面における隣接する各噛合部材１５間の部分に、駆動輪３の駆動歯６との干渉を防止するためのクローラ周方向に延びる逃げ溝２５が形成されており、これにより、駆動歯６の歯先でクローラ本体１１が損傷するのを未然に防止するようにしている。
【００３４】
上記構成を有する本実施形態の弾性クローラ５によれば、噛合部材１５の左右両端部に一体に形成された第二張り出し部材２３によって各ガイド突起１２，１２に対する定着力が高められているので、噛合部材１５が各ガイド突起１２，１２から抜け出して脱落するのが防止される。このため、急発進又は急反転等の際に駆動輪３の駆動歯６から噛合部材１５に対して過大な駆動力が伝達されても、当該噛合部材１５がガイド突起１２から抜け出すことがなくるので、弾性クローラ５の駆動力が向上する。
【００３５】
また、本実施形態の弾性クローラ５によれば、噛合部材１５における左右のガイド突起１２，１２間に位置する部分に設けられた第一張り出し部材２１が、駆動輪３の駆動歯６が各ガイド突起１２，１２の対向側面に接触するのを規制するので、クローラ走行体１が急旋回して弾性クローラ５が蛇行しても、駆動輪３の駆動歯６がガイド突起１２の対向側面に接触することがなく、その駆動歯３によってガイド突起１２の摩耗が促進されることがない。
このため、ガイド突起１２が痩せて噛合部材１５の左右両端部の埋設深さが小さくなることに伴う当該噛合部材１５の抜け出しが未然に防止され、この点で弾性クローラ５の駆動力を長期間維持することができる。
【００３６】
図４は、本発明の第二実施形態に係る弾性クローラ５を示している。
本実施形態では、噛合部材１５の中央胴部２０のクローラ周方向幅を第一実施形態の場合よりも小さくすることにより、左右の第一張り出し部材２１，２１間に中央凹部２７が形成されており、この中央凹部２７のクローラ幅方向寸法は駆動歯６の厚さよりも大きくなっている。
このように、本実施形態では、上記中央凹部２７を形成したことによって中央胴部２０のクローラ周方向前後のゴムゲージが大きくなっているので、駆動輪３がガイド突起１２，１２間に繰り返し噛み合っても、中央胴部２０回りのゴム被覆が剥がれ難くなるという利点がある。
【００３７】
図５は、本発明の第三実施形態に係る弾性クローラ５を示している。
本実施形態では、第一実施形態における第二張り出し部材２３の代わりに、クローラ幅方向外側に延びる厚板状の定着プレート２８，２８が噛合部材１５のクローラ幅方向両端部に一体に形成されており、この各定着プレート２８，２８は、それぞれ左右のガイド突起１２，１２内に埋設されている。
そして、この各定着プレート２８，２８には、クローラ周方向に貫通する一つ又は複数の孔部２９が形成されており、これにより、各ガイド突起１２，１２に対する定着力を高めるための抜け止め部が構成されている。なお、この孔部２９は有底孔であってもよい。
【００３８】
図６は、本発明の第四実施形態に係る弾性クローラ５を示している。
本実施形態では、第二張り出し部材２３のクローラ外周側部分が中央胴部２０よりも更にクローラ外周側（図６の下側）に突出している。このため、第一実施形態の場合よりもクローラ本体１１に対する埋設深さが増大し、第一張り出し部材２１による噛合部材１５の抜け止め機能が第一実施形態の場合よりも強化されている。
なお、本実施形態の噛合部材１５では、中央胴部２０のクローラ内周側の端面は薄皮部２４で被覆されておらず、外部に露出している。
【００３９】
図７は、本発明の第五実施形態に係る弾性クローラの内周側突起部分を示している。
本実施形態では、左右のガイド突起１２，１２同士をこれらとほぼ同じ大きさの中間突起３０によって互いに連結することにより、クローラ幅方向に三つの突起１２，３０，１２が重なった状態の幅広のブロックが形成されている。
このため、本実施形態の噛合部材１５は、中間突起３０の内部に埋設された中央胴部２０と、この胴部３１のクローラ幅方向端面から突設された孔部２９付きの定着プレート２８とからなり、第一実施形態における第一張り出し部材２１は設けられていない。
【００４０】
なお、上記した各実施形態はすべて例示であって制限的なものではない。
例えば、上記実施形態において、各ガイド突起１２，１２に対する定着力を高めるための抜け止め部（第二張り出し部材２３や孔部２９）と駆動輪３の駆動歯６が各ガイド突起１２，１２の対向側面に接触するのを規制する段差部（第一張り出し部材２１）のうち、いずれか片方のみを採用することにしてもよい。
また、第一及び第二張り出し部材２１，２３は厚板状のものに限られず、噛合部材１５の外面から突設する複数の舌片や突起部で構成することもできる。
【００４１】
更に、第一及び第二張り出し部材２１，２３に対して貫通孔又は有底孔を形成して、その周囲を取り巻くゴム材料に対する定着力の更なる向上を図るようにしてもよい。
また、駆動輪３の左右両側面から駆動ピンを突設し、駆動歯６の噛み合いに加えてそのピンをガイド突起１２に当接させるようにすれば、弾性クローラ５に対する動力伝達をより確実に行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【００４２】
【図１】（ａ）は本発明の第一実施形態に係る弾性クローラの横断面図であり、（ｂ）はその弾性クローラを内周側から見た平面図である。
【図２】図１の弾性クローラの縦断面図である。
【図３】本発明のクローラ走行体の一例を示す側面図である。
【図４】（ａ）は本発明の第二実施形態に係る弾性クローラを内周側から見た平面図であり、（ｂ）はその側面断面図である。
【図５】本発明の第三実施形態に係る弾性クローラを内周側から見た平面図である。
【図６】本発明の第四実施形態に係る弾性クローラの側面断面図である。
【図７】本発明の第五実施形態に係る弾性クローラの内周側突起部分を示す平面図である。
【図８】弾性クローラが駆動輪に巻き付いた時の抗張体の変形状態を示す側面図である。
【符号の説明】
【００４３】
１      クローラ走行体
２      走行機体
３      駆動輪
４      転輪
５      弾性クローラ
６      駆動歯
１１      クローラ本体
１２      ガイド突起
１３      ラグ
１４      抗張体
１５      噛合部材
１７      第一補強層
１８      第二補強層
２１      第一張り出し部材（段差部）
２３      第二張り出し部材（抜け止め部）
２５      逃げ溝
２９      孔部（抜け止め部）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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