(57)【要約】【課題】  小型化が可能で、高いダイバーシチ利得を得られるアンテナ装置の実現。【解決手段】  アンテナ装置は、互いに近接配置されたダイポールアンテナ１およびモノポールアンテナ２を備えている。ダイポールアンテナ１は、ループ状線路４の対称軸上に給電点５が配置され、この給電点５からループ状線路４の両端部までの距離は動作周波数の1/4波長である。モノポールアンテナ２は、有限地板３上に給電点７を有する。モノポールアンテナ２を構成する線状線路は、地板３上の給電点７から地板３の法線方向に伸びており、ダイポールアンテナ１の線状線路４と接続点８で接続されている。ダイポールアンテナ１の対称軸上にモノポールアンテナ２を略直交する方向に近接配置するため、互いのアイソレーションを図ることができ、また大きく異なる２つの放射パターンを得ることができ、ダイバーシチ利得が高くなる。【選択図】  図１
2005347958.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性材料からなる地板の端辺に略平行に近接配置され、所定の対称軸に対して対称的な形状のループ状線路を有し、前記対称軸上に第１の給電点を有するダイポールアンテナと、
前記対称軸上に配置され、前記ダイポールアンテナに近接配置され、前記ダイポールアンテナに略直角に配置され、前記地板上に第２の給電点を有するモノポールアンテナと、を備えることを特徴とするアンテナ装置。
【請求項２】
前記ダイポールアンテナは、前記第１の給電点からその両側に伸びる前記ループ状線路の先端までの長さが動作周波数の略1/4波長であり、
前記モノポールアンテナは、前記第２の給電点からその先端までの長さが動作周波数の略1/4波長であることを特徴とする請求項１に記載のアンテナ装置。
【請求項３】
前記モノポールアンテナは、前記対称軸上で前記ダイポールアンテナに接続され前記ループ状線路と略同一高さに配置されるＴ字状線路を有する逆Ｆアンテナであることを特徴とする請求項１または２に記載のアンテナ装置。
【請求項４】
前記モノポールアンテナは、前記対称軸の直上または直下に配置されるＴ字状線路を有する逆Ｆアンテナであることを特徴とする請求項１または２に記載のアンテナ装置。
【請求項５】
前記モノポールアンテナは、前記対称軸の直上または直下に配置されるメアンダ状線路を有する逆Ｆアンテナであることを特徴とする請求項１または２に記載のアンテナ装置。
【請求項６】
前記ダイポールアンテナの共振周波数と前記逆Ｆアンテナの共振周波数とは互いに相違することを特徴とする請求項５に記載のアンテナ装置。
【請求項７】
前記ダイポールアンテナおよび前記モノポールアンテナが前記地板の対向する２辺に沿ってそれぞれ配置されることを特徴とする請求項１乃至６のいずれかに記載のアンテナ装置。
【請求項８】
前記ダイポールアンテナおよび前記モノポールアンテナは、前記地板と同じ高さに形成されることを特徴とする請求項１または２に記載のアンテナ装置。
【請求項９】
前記ダイポールアンテナおよび前記モノポールアンテナが前記地板の互いに直交する２辺に沿ってそれぞれ配置されることを特徴とする請求項８に記載のアンテナ装置。
【請求項１０】
前記ダイポールアンテナおよび前記モノポールアンテナは、前記地板と一体に形成されることを特徴とする請求項８または９に記載のアンテナ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ダイポールアンテナとモノポールアンテナとを備えたアンテナ装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、複数の無線部を有するマルチシステムに対応した無線機は、複数のアンテナを設けて、各無線部に対応したアンテナを選択して送受信を行っていた。また、複数のアンテナのうち、通信特性の良いアンテナを選択して送受信を行うダイバーシチ方式の無線機も存在する。
【０００３】
このように、無線機に複数のアンテナを設けた場合、複数のアンテナ間で干渉が生じ、これが原因で、通信特性が劣化する場合がある。これを解決する手段として、アンテナ間の電磁界的な結合を抑制する方法がいくつか提案されている。
【０００４】
例えば、アンテナの間にスリットを設けてアンテナ間の結合を抑制する方法が提案されている（特許文献１参照）。また、２つのアンテナの間に地板の出っ張りを設ける方法も提案されている（特許文献２参照）。さらに、アンテナを取り付ける地板を反射板として用いる方法も提案されている（特許文献３参照。）。
【０００５】
また複数のアンテナを同じ端末上に配置するためには、実装面積が必要になるため、これらのアンテナを一体化する方法が報告されている（例えば、特許文献４参照。）。
【特許文献１】USP  6624789  Fig1
【特許文献２】USP  5990838  Fig1
【特許文献３】USP  6339404  Fig1
【特許文献４】USP  6556173  Fig1
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、上述した従来のアンテナ装置では、アンテナは分離されて配置するため、アンテナを配置する実装面積が比較的大きくなるという問題がある。また上記した方法は、アンテナ間結合の抑制効果はあるものの、大きな改善効果を有するものではなかった。
【０００７】
またダイバーシチアンテナの場合、アンテナ結合を改善してもダイバーシチ利得を改善できるかどうかはケースバイケースであり、アンテナ結合の改善とダイバーシチ利得の改善を同時に実現することは難しいという問題があった。
【０００８】
本発明は、このような課題に鑑みてなされたものであり、その目的は、小型化が可能で、高いダイバーシチ利得を得ることができるアンテナ装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明は、導電性材料からなる地板の端辺に略平行に近接配置され、所定の対称軸に対して対称的な形状のループ状線路を有し、前記対称軸上に第１の給電点を有するダイポールアンテナと、前記対称軸上に配置され、前記ダイポールアンテナに近接配置され、前記ダイポールアンテナに略直角に配置され、前記地板上に第２の給電点を有するモノポールアンテナと、を備える。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、小型化が可能で、高いダイバーシチ利得を得ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
以下、図面を参照しながら、本発明の一実施形態について説明する。
【００１２】
（第１の実施形態）
図１は本発明の第１の実施形態に係るアンテナ装置を示す図であり、図１（ａ）は斜視図、図１（ｂ）は上面図、図１（ｃ）は側面図である。
【００１３】
第１の実施形態のアンテナ装置は、互いに近接配置されたダイポールアンテナ１およびモノポールアンテナ２を備えている。図１のダイポールアンテナ１は、導電性材料からなる有限地板３の端辺に略平行に近接して配置されている。図１のダイポールアンテナ１は、折り返し構造の線状線路（ループ状線路）４で形成され、その周囲長は１波長である。ループ状線路４の対称軸上に給電点５が配置されており、この給電点５からループ状線路４の両端部までの距離はそれぞれ動作周波数の1/4波長である。このため、図１のダイポールアンテナ１は、半波長折り返しダイポールアンテナである。給電点５から下方に線状線路６が伸びており、その先端は地板３に接地されている。
【００１４】
ダイポールアンテナ１に近接配置されるモノポールアンテナ２は、有限地板３上に給電点７を有する。モノポールアンテナ２を構成する線状線路は、図１（ａ）に示すように、地板３上の給電点７から地板３の法線方向に伸びており、ダイポールアンテナ１の線状線路４と接続点８で接続されている。この接続点８は、図１（ｂ）に示すようにダイポールアンテナ１の対称軸上にある。モノポールアンテナ２の給電点７からその先端までの長さは、動作周波数の1/4波長である。
【００１５】
両アンテナの給電点５，７には、不図示の給電線がそれぞれ接続され、これら給電線は不図示の無線機に接続されている。
【００１６】
図１のダイポールアンテナ１は、地板３に近接配置されているため、本来的には放射抵抗が低くなるが、折り返し構造のダイポールアンテナ１に特有のインピーダンスのステップアップ特性により、放射抵抗が高くなり、結果として整合を取ることができる。
【００１７】
また、図１のダイポールアンテナ１とモノポールアンテナ２は、互いに略直角に配置されるため、偏波（放射パターン）が直交し、放射による結合が小さくなる。
【００１８】
モノポールアンテナ２は、ダイポールアンテナ１の対称軸上に配置されているため、モノポールアンテナ２の給電点７から供給された電流により、ダイポールアンテナ１上に発生する電流は、ダイポールアンテナ１の給電点５とモノポールアンテナ２との接続点８で最小になる。これは、ダイポールアンテナ１のループ状線路４は1/2波長の長さをもち、給電点７からその先端までは1/4波長の長さであるためである。
【００１９】
同様に、ダイポールアンテナ１の給電点５から供給された電流により、モノポールアンテナ２上に発生した電流は、モノポールアンテナ２の給電点７にて互いに打ち消し合って、この給電点７での電流は最小になる。
【００２０】
このように、図１のアンテナ装置では、２つの給電点５，７のいずれかに給電したときに、他方の給電点の電流は最小になるように設定される。これは、２つの給電点５，７間の電磁界的な結合が非常に小さいことを意味する。
【００２１】
結果として、本実施形態のダイポールアンテナ１とモノポールアンテナ２は、近接配置されて一部で接続されているにもかかわらず、高いアイソレーションが図られる。また、これらアンテナの放射パターンは大きく異なるため、ダイバーシチ利得が高くなる。
【００２２】
このように、第１の実施形態では、ダイポールアンテナ１の対称軸上にモノポールアンテナ２を略直交する方向に近接配置するため、互いのアイソレーションを図ることができ、また大きく異なる２つの放射パターンを得ることができ、ダイバーシチ利得が高くなる。
【００２３】
（第２の実施形態）
第２の実施形態は、モノポールアンテナ２の構造が第１の実施形態とは異なっている。
【００２４】
図２は本発明の第２の実施形態に係るアンテナ装置を示す図であり、図２（ａ）は斜視図、図２（ｂ）は上面図、図２（ｃ）は側面図である。
【００２５】
図２では、図１と共通する構成部分には同一の符号を付しており、以下では相違点を中心に説明する。図２のアンテナ装置は、ダイポールアンテナ１および逆Ｆアンテナ１１を備えている。この逆Ｆアンテナ１１はモノポールアンテナの一種である。
【００２６】
図２の逆Ｆアンテナ１１は、ダイポールアンテナ１の対称軸上に配置され、低姿勢化のために途中で折れ曲がっている。ダイポールアンテナ１と逆Ｆアンテナ１１は、接続点８で接続されている。
【００２７】
逆Ｆアンテナ１１の接続点８から先端側は、Ｔ字状線路１２となっており、ダイポールアンテナ１と略同じ高さに配置されている。逆Ｆアンテナ１１の接続点８から基端側は、地板３の方向に伸びる線状線路１３となっており、この線状線路１３は地板３上の給電点７に接続されている。また、逆Ｆアンテナ１１は、接続点８から斜め下方に伸びる別の線状線路１４を有し、この線状線路１４は地板３に接地されている。逆Ｆアンテナ１１の給電点７からＴ字状線路１２の先端までの長さは、動作周波数の1/4波長である。
【００２８】
図２のダイポールアンテナ１は、基本的な構造は図１と同じであるが、ダイポールアンテナ１の給電点５には接地のための線状素子は接続されていない。
【００２９】
ダイポールアンテナ１の給電線は、不図示の同軸線を用いて、線状線路１４とループ状線路４を介して給電点５に接続される。逆Ｆアンテナ１１の給電線は、給電点７に接続される。いずれの給電線も地板３を介して不図示の無線機に接続されている。
【００３０】
図２のアンテナ装置では、逆Ｆアンテナ１１の給電点７から供給された電流により、ダイポールアンテナ１上に発生した電流は、図３（ａ）に示すように、ダイポールアンテナ１の給電点５と逆Ｆアンテナ１１との接続点８で最小になる。また、ダイポールアンテナ１の給電点５から供給された電流により、逆Ｆアンテナ１１上に発生した電流は、図３（ｂ）に示すように、逆Ｆアンテナ１１の給電点７で互いに打ち消し合って最小になる。
【００３１】
結果として、図２のアンテナ装置は、ダイポールアンテナ１と逆Ｆアンテナ１１が近接配置されて、一部が接続されているにもかかわらず、高いアイソレーションが図られる。また、これらアンテナの放射パターンは大きく異なることから、ダイバーシチ利得が高くなる。
【００３２】
図４は図２のアンテナ装置の放射パターンのシミュレーション結果を示す図である。図４（ａ）はシミュレーションに用いた図２と同様の形状のアンテナ装置を示す図、図４（ｂ）は逆Ｆアンテナ１１の給電点７に給電を行った場合の放射パターンを示し、図４（ｃ）はダイポールアンテナ１の給電点５に給電を行った場合の放射パターンを示している。
【００３３】
図４から明らかなように、逆Ｆアンテナ１１の給電点７に給電を行った場合の放射パターンは、図４（ｂ）に示すように、地板３と共平面の水平面内に無指向性であり、地板３の法線方向のパターンはヌルである。また、ダイポールアンテナ１の給電点５に給電を行った場合の放射パターンは、図４（ｃ）に示すように、地板３の法線方向に指向性をもっているが、地板３と共平面の水平面内にはヌルである。
【００３４】
このように、第２の実施形態では、ダイポールアンテナ１の対称軸上に近接配置された逆Ｆアンテナ１１を備えるため、一方の給電点から供給された電流が他方の給電点に流れないため、近接配置しているにもかかわらず、高いアイソレーションを図ることができる。また、両アンテナの放射パターンは大きく異なるため、ダイバーシチ利得が高くなる。
【００３５】
（第３の実施形態）
第３の実施形態は、第２の実施形態の変形例であり、逆Ｆアンテナ１１をダイポールアンテナ１よりも下方に配置するものである。
【００３６】
図５は本発明の第３の実施形態に係るアンテナ装置を示す図であり、図５（ａ）は斜視図、図５（ｂ）は上面図、図５（ｃ）は側面図である。図５では、図２と共通する構成部分には同一符号を付しており、以下では、相違点を中心に説明する。
【００３７】
図５のアンテナ装置は、ダイポールアンテナ１と、逆Ｆアンテナ１１とを備えている。ダイポールアンテナ１と逆Ｆアンテナ１１は互いに近接配置されているが、互いに分離されている。逆Ｆアンテナ１１は、ダイポールアンテナ１の対称軸の直下に配置され、ダイポールアンテナ１とは略直角に配置されている。逆Ｆアンテナ１１は、途中で折れ曲がっており、折れ曲がった先端側のＴ字状線路１２は、ダイポールアンテナ１と地板３の間に配置されている。ダイポールアンテナ１は、周囲長が１波長の半波長折り返しダイポールアンテナ１であり、逆Ｆアンテナ１１は、図２と同様に、動作周波数の1/4波長の長さをもつ。
【００３８】
ダイポールアンテナ１の対称軸上には給電点５が設けられ、この給電点５から地板３に向かって線状素子６が伸びており、その先端は地板３に接地されている。この給電点５に接続される給電線は、線状素子６に沿って地板３を介して不図示の無線機に接続される。逆Ｆアンテナ１１の給電点７に接続される給電線も、地板３を介して不図示の無線機に接続される。
【００３９】
図５のアンテナ装置では、逆Ｆアンテナ１１の給電点７から供給された電流により、ダイポールアンテナ１上に発生した電流は、図３（ａ）に示すように、ダイポールアンテナ１の給電点５で最小になる。また、ダイポールアンテナ１の給電点５から供給された電流により、逆Ｆアンテナ１１上に発生した電流は、図３（ｂ）に示すように、逆Ｆアンテナ１１の給電点７で互いに打ち消し合って最小になる。
【００４０】
結果として、図５のアンテナ装置は、ダイポールアンテナ１と逆Ｆアンテナ１１は、高いアイソレーションが図られる。また、これらアンテナの放射パターンは大きく異なることから、ダイバーシチ利得が高くなる。
【００４１】
このように、第３の実施形態では、第２の実施形態と同様に、ダイポールアンテナ１と逆Ｆアンテナ１１が互いに高いアイソレーションを図ることができる。また、両アンテナの放射パターンが大きく異なるため、ダイバーシチ利得が高くなる。
【００４２】
（第４の実施形態）
第４の実施形態は、ダイポールアンテナ１と逆Ｆアンテナ１１の形状が第２および第３の実施形態とは異なっている。
【００４３】
図６は本発明の第４の実施形態に係るアンテナ装置を示す図であり、図６（ａ）は斜視図、図６（ｂ）は上面図、図６（ｃ）は側面図である。図６では、図２と共通する構成部分には同一符号を付しており、以下では、相違点を中心に説明する。
【００４４】
図６のアンテナ装置は、互いに近接配置されるダイポールアンテナ１と逆Ｆアンテナ１１を備えている。ダイポールアンテナ１は、地板３の端辺に略平行に近接配置されている。逆Ｆアンテナ１１は、ダイポールアンテナ１と地板３との間に配置されている。
【００４５】
ダイポールアンテナ１は、第１周波数の半波長の長さをもつ線状線路２１と、逆Ｆアンテナ１１の動作周波数である第２周波数の半波長の長さをもつループ状線路２２とを有する。
【００４６】
逆Ｆアンテナ１１は、メアンダ状線路２３を有し、図６（ｃ）に示すように、ダイポールアンテナ１の対称軸の直下に配置され、ダイポールアンテナ１とは略直角に配置されている。メアンダ状線路２３は、地板３上の給電点に接続されるとともに、別の線状素子を介して地板３上に接地されている。
【００４７】
ダイポールアンテナ１の給電点５も対称軸上に配置されている。この給電点から地板３の方向に線状素子が伸びており、その先端は地板３に接地されている。
【００４８】
ダイポールアンテナ１は、第１周波数で動作する不図示の第１の無線機に接続され、逆Ｆアンテナ１１は、第２周波数で動作する第２の無線機に接続されている。このように、図６のアンテナ装置は、マルチシステムに対応可能である。
【００４９】
図６のアンテナ装置では、逆Ｆアンテナ１１の給電点７から供給された電流により、ダイポールアンテナ１上に発生した電流は、図７（ａ）に示すように、ダイポールアンテナ１の給電点５で最小になる。また、ダイポールアンテナ１の給電点５から供給された電流により、逆Ｆアンテナ１１上に発生した電流は、図７（ｂ）に示すように、逆Ｆアンテナ１１の給電点７で互いに打ち消し合って最小になる。
【００５０】
結果として、ダイポールアンテナ１と逆Ｆアンテナ１１は近接配置されているにもかかわらず、高いアイソレーションが図られる。また、これらアンテナの放射パターンは大きく異なることから、ダイバーシチ利得が高くなる。
【００５１】
このように、第４の実施形態では、ダイポールアンテナ１と逆Ｆアンテナ１１が互いに異なる周波数の電波を送受することができ、マルチシステムに対応できるとともに、各アンテナが互いに高いアイソレーションを図れる。
【００５２】
（第５の実施形態）
第５の実施形態は、地板３と同じ高さにダイポールアンテナ１と逆Ｆアンテナ１１を配置するものである。
【００５３】
図８は本発明の第５の実施形態に係るアンテナ装置を示す図であり、図８（ａ）は斜視図、図８（ｂ）は上面図である。
【００５４】
図８のアンテナ装置は、近接配置されるダイポールアンテナ１と逆Ｆアンテナ１１を備えている。ダイポールアンテナ１は、地板３の端辺に略平行に配置されている。ダイポールアンテナ１と逆Ｆアンテナ１１はいずれも、地板３と略同じ高さに配置されている。ダイポールアンテナ１の周囲長は一波長であり、半波長の折り返しダイポールアンテナ１を構成している。
【００５５】
逆Ｆアンテナ１１は、ダイポールアンテナ１の対称軸上に配置され、ダイポールアンテナ１と略直角に配置されている。ダイポールアンテナ１と逆Ｆアンテナ１１は、接続点８で互いに接続されている。
【００５６】
ダイポールアンテナ１と逆Ｆアンテナ１１は、例えば同じ導体板を用いて、エッチング等により加工されて形成される。すなわち、ダイポールアンテナ１と逆Ｆアンテナ１１は、一体に形成可能である。
【００５７】
ダイポールアンテナ１の給電点５は、対称軸上に配置され、逆Ｆアンテナ１１の給電点７は、同じく対称軸上の地板３の縁に配置されている。
【００５８】
ダイポールアンテナ１の給電点５には、図８（ｂ）に示すように、給電を行う同軸線３２の内導体が接続されている。この同軸線３２は、ダイポールアンテナ１の折り返し線路を介して、地板３上のパッド３３に接続されている。このパッド３３は、マイクロストリップ線路を介して、地板３上に実装された無線モジュール３４に接続されている。
【００５９】
逆Ｆアンテナ１１の給電点７には、地板３上のマイクロストリップ線路が接続されており、この線路点７にて給電される。このマイクロストリップ線路は、同様に無線モジュール３４に接続されている。逆Ｆアンテナ１１の先端から給電点７までの長さは、動作周波数の約1/4波長である。
【００６０】
図８のアンテナ装置では、逆Ｆアンテナ１１の給電点７から供給された電流により、ダイポールアンテナ１上に発生した電流は、図３（ａ）に示すように、ダイポールアンテナ１の給電点５で最小になる。また、ダイポールアンテナ１の給電点５から供給された電流により、逆Ｆアンテナ１１上に発生した電流は、図３（ｂ）に示すように、逆Ｆアンテナ１１の給電点７で互いに打ち消し合って最小になる。
【００６１】
結果として、図６のアンテナ装置は、ダイポールアンテナ１と逆Ｆアンテナ１１が近接配置されて、一部が接続されているにもかかわらず、高いアイソレーションが図られている。また、これらアンテナの放射パターンは大きく異なることから、ダイバーシチ利得が高くなる。
【００６２】
このように、第５の実施形態では、互いに高いアイソレーションを図れるダイポールアンテナ１と逆Ｆアンテナ１１を実現でき、かつ両アンテナの放射パターンが大きく異なるため、ダイバーシチ利得が高くなる。また、第５の実施形態では、両アンテナが地板３と同じ高さに形成されるため、低姿勢化が可能となり、高さ制限の厳しい携帯電話等の小型無線機器にも採用可能である。さらに、アンテナと地板３を一体的に形成可能であるため、製造が容易であり、コスト削減を図れる。
【００６３】
（第６の実施形態）
第６の実施形態は、第５の実施形態の変形例であり、ダイポールアンテナ１と逆Ｆアンテナ１１を組にして複数組設けるものである。
【００６４】
図９は本発明の第６の実施形態に係るアンテナ装置の斜視図である。図９のアンテナ装置は、図８と同様のダイポールアンテナ１と逆Ｆアンテナ１１からなる組４１，４２を、地板３の直交する二辺にそれぞれ設置している。これにより、４素子のアンテナを構成している。
【００６５】
ダイポールアンテナ１は、アンテナ自体から電波を放射するため、地板３を介する結合が小さい。一方、逆Ｆアンテナ１１は、地板３を用いて電波を放射するため、同じ地板３上に複数の逆Ｆアンテナ１１を配置すると、地板３を介する結合が大きくなるとともに、放射特性が同じになる場合がある。
【００６６】
ところが、図９のように、直交する方向に逆Ｆアンテナ１１を配置すると、地板３上での結合を抑制することができる。
【００６７】
また、これらアンテナ１，１１を直交する方向にそれぞれ配置することで、各アンテナ１，１１から地板３上に漏洩する電流も直交し、この漏洩電流による結合も小さくなる。したがって、２辺に沿って形成したアンテナ同士を比較的近接して配置することができる。
【００６８】
このように、第６の実施形態では、地板３の直交する２辺のそれぞれに、ダイポールアンテナ１と逆Ｆアンテナ１１を配置するため、各アンテナ同士のアイソレーションを図ることができ、かつ大きく異なる複数の放射パターンを得ることができ、通信性能に優れたアンテナ装置を実現できる。
【００６９】
（第７の実施形態）
第７の実施形態は、第２の実施形態と同様のダイポールアンテナ１と逆Ｆアンテナ１１を２組備えたものである。
【００７０】
図１０は本発明の第７の実施形態に係るアンテナ装置の斜視図である。図１０のアンテナ装置は、図２と同様の構造のダイポールアンテナ１と逆Ｆアンテナ１１からなる組４３，４４を２組備え、これらアンテナを地板３の対向する２辺に沿ってそれぞれ配置している。これにより、４素子のアンテナを構成している。
【００７１】
２組のアンテナは、地板３の対向する２辺に沿って配置されるため、各組のアンテナ間の距離が長くなり、スペースダイバーシチの効果が得られる。
【００７２】
このように、第７の実施形態では、２組のアンテナを比較的離して配置することで、互いに高いアイソレーションを図ることができ、通信性能の高いアンテナを実現できる。
【図面の簡単な説明】
【００７３】
【図１】本発明の第１の実施形態に係るアンテナ装置を示す図で、（ａ）は斜視図、（ｂ）は上面図、（ｃ）は側面図。
【図２】本発明の第２の実施形態に係るアンテナ装置を示す図で、（ａ）は斜視図、（ｂ）は上面図、（ｃ）は側面図。
【図３】図２のアンテナ装置において、（ａ）は逆Ｆアンテナ１１の給電点７から供給された電流により、ダイポールアンテナ１上に発生する電流分布を示す図、（ｂ）はダイポールアンテナ１の給電点５から供給された電流により、逆Ｆアンテナ１１上に発生する電流分布を示す図。
【図４】図２のアンテナ装置の放射パターンのシミュレーション結果を示す図。
【図５】本発明の第３の実施形態に係るアンテナ装置を示す図で、（ａ）は斜視図、（ｂ）は上面図、（ｃ）は側面図。
【図６】本発明の第４の実施形態に係るアンテナ装置を示す図で、（ａ）は斜視図、（ｂ）は上面図、（ｃ）は側面図。
【図７】図６のアンテナ装置において、（ａ）は逆Ｆアンテナ１１の給電点７から供給された電流により、ダイポールアンテナ１上に発生する電流分布を示す図、（ｂ）はダイポールアンテナ１の給電点５から供給された電流により、逆Ｆアンテナ１１上に発生する電流分布を示す図。
【図８】本発明の第５の実施形態に係るアンテナ装置を示す図で、（ａ）は斜視図、（ｂ）は上面図、（ｃ）は側面図。
【図９】本発明の第６の実施形態に係るアンテナ装置の斜視図。
【図１０】本発明の第７の実施形態に係るアンテナ装置の斜視図。
【符号の説明】
【００７４】
１  ダイポールアンテナ
２  モノポールアンテナ
３  有限地板
４  ループ状線路
５，７  給電点
６  線状線路
８  接続点
１１  逆アンテナ
１２  Ｔ字状線路
１３，１４  線状線路
【図１】
2005347958.tif 000003
【図２】
2005347958.tif 000004
【図３】
2005347958.tif 000005
【図４】
2005347958.tif 000006
【図５】
2005347958.tif 000007
【図６】
2005347958.tif 000008
【図７】
2005347958.tif 000009
【図８】
2005347958.tif 000010
【図９】
2005347958.tif 000011
【図１０】
2005347958.tif 000012