(57)【要約】【課題】  走行するテープの表面に引かれる同伴エアによってテープの走行安定性が低下することを防止し、更なるテープの高記録密度化やテープの搬送速度の高速化に対応可能なテープドライブを提供する。【解決手段】  テープの走行位置を規制するガイド列３０，４０が情報の読み書き用のヘッド２０の両側にそれぞれ設けられ、ガイド列３０，４０がテープの走行方向に沿って適宜間隔で並べられた複数のテープガイド３１，３２，４１，４２を有するテープドライブ１０であって、テープガイド３１，３２，４１，４２が、外周面をテープ摺動面とする回転自在のローラ状で、テープ摺動面には溝５１が形成され、溝５１が、テープガイド３１，３２，４１，４２のうちヘッドから遠い側よりもヘッドに近い側で該溝５１の容積の総和が大きくなるように形成されている。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
テープの走行位置を規制するガイド列が情報の読み書き用のヘッドの両側にそれぞれ設けられ、前記ガイド列がテープの走行方向に沿って適宜間隔で並べられた複数のテープガイドを有するテープドライブであって、
前記テープガイドが、外周面をテープ摺動面とする回転自在のローラ状で、前記テープ摺動面には溝が形成され、前記溝が、前記テープガイドのうち前記ヘッドから遠い側よりもヘッドに近い側で該溝の容積の総和が大きくなるように形成されていることを特徴とするテープドライブ。
【請求項２】
前記ヘッドに近いテープガイドほど、前記テープ摺動面に形成される前記溝の配列ピッチを小さくすることで、前記溝の容積の総和を大きくしたことを特徴とする請求項１に記載のテープドライブ。
【請求項３】
前記ヘッドに近いテープガイドほど、前記テープ摺動面に形成される前記溝の深さを大きくすることで、前記溝の容積の総和を大きくしたことを特徴とする請求項１又は２に記載のテープドライブ。
【請求項４】
前記ヘッドに近いテープガイドほど、前記テープ摺動面に形成される溝幅を大きくすることで、前記溝の容積の総和を大きくしたことを特徴とする請求項１から３のいずれか１に記載のテープドライブ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、テープの走行位置を規制するガイド列を情報の読み書き用のヘッドの両側にそれぞれ備えたテープドライブに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、テープを記録媒体として用いて、情報信号の記録や再生を行う記録・再生装置が各種開発されている。この種の記録・再生装置においては、テープ走行系の途中に配置された情報の読み書き用のヘッドによって、テープに記録された情報信号の読み取り、またはテープへの情報信号の書き込みを行うテープドライブが搭載される。
【０００３】
記録媒体であるテープ上への情報信号の記録は、テープ幅方向に細分されたトラック毎に行われる。図１０に示したように、テープ上に設定されるトラック幅Ｗａは、データを実際に記録するための記録幅Ｔａと、その両側に確保される余裕幅ΔＷａとを合わせた寸法となる。
テープ上への情報信号の書き込みエラーや読取エラーの発生を防止するには、テープ走行時のテープ幅方向の変位を、余裕幅ΔＷａ以下に抑える必要がある。
【０００４】
ところで、記録・再生装置において、より多くの量の情報を迅速に処理可能にするために、記録媒体としてのテープの高記録密度化や、テープドライブにおけるテープ走行速度の高速化が進んでいる。
【０００５】
テープの高記録密度化は、テープ上の単位記録幅であるトラック幅Ｗａを短縮して、テープ幅方向に並ぶトラック数を増大させることによって行われるが、その場合、記録幅Ｔａ及び余裕幅ΔＷａのそれぞれの寸法が相応して短縮されことになる。具体的には、今後トラック幅Ｗａは３０μｍから２０μｍ程度に、且つ、記録幅Ｔａは１５μｍから１０μｍ程度に縮小されることが見込まれており、このとき、両余裕幅△Ｗａがそれぞれ７．５μｍから５μｍ程度に縮小されることとなる。つまり、このようなテープの高記録密度化に伴い、テープドライブにおけるテープ走行系において、テープ走行時のテープ幅方向の変位を十分に低減しないとテープの幅方向の変位量が余裕幅ΔＷａを超えてしまって、書き込みエラーや読取エラーが発生することが懸念される。このように、テープ走行時のテープ幅方向の変位（振れ）を更に低減させる必要があった。
【０００６】
従来、テープ走行時のテープ幅方向の変位を抑えて、高精度なテープ走行を実現するテープドライブとして、図１１に示す構成のものが開発されている。
このテープドライブ１００は、テープＴの走行経路の途中に配置される情報の書き込み用又は読み取り様用としてのヘッド１１０の両側にそれぞれ、テープＴの走行位置を規制するガイド列１２０Ａ，１２０Ｂを装備したもので、各ガイド列１２０Ａ，１２０ＢがテープＴの走行方向に所定間隔で配列される複数個のテープガイド１２１，１２２を備えている（例えば、特許文献１参照）。
【０００７】
各テープガイド１２１，１２２は、所謂ローラ状のもので、円筒状の外周面がテープＴの摺動面となる回転自在のローラ本体１２１ａ，１２２ａと、このローラ本体の上下両端に鍔状に設けられたフランジ部１２１ｂ，１２２ｂとを有した構造である。ローラ本体１２１ａ，１２２ａは、その外周面によって、走行するテープＴの表面を支持し、各フランジ部１２１ｂ，１２２ｂはテープＴの端縁に当接することで、走行するテープＴのテープ幅方向の位置を規制する。
【０００８】
各ガイド列１２０Ａ，１２０Ｂを構成するテープガイド１２１とテープガイド１２２は、いずれも、両端のフランジ部間の中心までの高さ（ガイド高さ）を、基準高さに揃えて配置される。ここで、基準高さとは、テープＴが幅方向の変位ゼロの状態で走行する時のテープ幅の中心となる位置である。
【０００９】
ヘッド１１０に近い側に配置されるテープガイド１２１における一対のフランジ部１２１ｂ，１２１ｂ間の間隔（ガイド間隔）を、ヘッド１１０から遠い側に配置されるテープガイド１２２における一対のフランジ部１２２ｂ，１２２ｂ間の間隔（ガイド間隔）よりも小さく設定することで、走行するテープＴはヘッド１１０に近づくに従って徐々にテープＴの幅方向の振れ幅が小さく制限される。こうすることで、テープＴは、両端縁にフランジ部との接触による負担をうけることなく、走行時の幅方向に対する変位が低減されるようになる。
【００１０】
また、上記のようなガイド列１２０Ａ，１２０Ｂに配列したテープガイド１２１，１２２によって、高精度で安定したテープ走行を実現するには、各テープガイド１２１，１２２の組み付け高さを高精度に位置調整することが必要である。そこで、各テープガイド１２１，１２２の具体的な高さ調整方法として、高さ調整用のシムを介装する方法や、予めテープＴに記録された基準信号をヘッド１１０で読み出し、検出された信号波形に基づいて各テープガイド１２１，１２２毎にガイド高さを調整する方法（例えば、特許文献２参照）等が提案されている。
【００１１】
【特許文献１】特開平１１−１４４２１７号公報
【特許文献２】特開平５−２３４１９５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
ところが、最近のテープの高記録密度化や、テープドライブにおけるテープ走行速度の高速化は目覚ましく、上記従来の構成のテープドライブでは、書き込みエラーや読取エラーの発生を完全に防止することが難しくなっている。
例えば、従来のテープドライブではテープ走行速度が２ｍ／sec程度であったが、最近では、テープ走行速度を４ｍ／sec或いは６ｍ／secに高速化することが検討されている。しかし、テープ走行速度を４ｍ／sec以上に高速化すると、走行するテープの表面に引かれる同伴エアが、テープの摺動面となるテープガイドの表面において膜となり、この結果、テープをテープガイドの表面から浮遊させる方向にばたつかせるといったテープ変位挙動を生じさせる。このため、従来のテープドライブは、各テープガイドの両端に突出装備されたフランジ部によるテープの端縁位置の規制だけでは、高速走行時にテープを安定走行させることが困難である。
【００１３】
特に、リニアヘッドがテープに記録されているサーボ信号を利用してトラッキングの制御を行うリニア走行系が搭載されるテープドライブの場合は、テープの同伴エアによる浮遊がヘッド周辺のテープの幅方向における変位の増大を招いて、サーボ特性に大きな影響を与えるため、更にテープの安定走行が困難になって、書き込みエラーや読取エラーの発生が増加することが心配されている。
【００１４】
本発明は、上記事情に鑑みてなされたもので、その目的は、走行するテープの表面に引かれる同伴エアによってテープの走行安定性が低下することを防止し、更なるテープの高記録密度化やテープの搬送速度の高速化に対応可能なテープドライブを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
上記目的は下記構成により達成される。
（１）  テープの走行位置を規制するガイド列が情報の読み書き用のヘッドの両側にそれぞれ設けられ、前記ガイド列がテープの走行方向に沿って適宜間隔で並べられた複数のテープガイドを有するテープドライブであって、前記テープガイドが、外周面をテープ摺動面とする回転自在のローラ状で、前記テープ摺動面には溝が形成され、前記溝が、前記テープガイドのうち前記ヘッドから遠い側よりもヘッドに近い側で該溝の容積の総和が大きくなるように形成されていることを特徴とするテープドライブ。
【００１６】
（２）  上記（１）において、前記ヘッドに近いテープガイドほど、前記テープ摺動面に形成される前記溝の配列ピッチを小さくすることで、前記溝の容積の総和を大きくしたことを特徴とするテープドライブ。
【００１７】
（３）  上記（１）又は（２）において、前記ヘッドに近いテープガイドほど、前記テープ摺動面に形成される前記溝の深さを大きくすることで、前記溝の容積の総和を大きくしたことを特徴とするテープドライブ。
【００１８】
（４）  上記（１）から（３）のいずれか１つにおいて、前記ヘッドに近いテープガイドほど、前記テープ摺動面に形成される溝幅を大きくすることで、前記溝の容積の総和を大きくしたことを特徴とするテープドライブ。
【発明の効果】
【００１９】
上記（１）に記載のテープドライブでは、高速走行するテープの表面に引かれる同伴エアは、テープガイドのテープ摺動面に衝突した際、テープ摺動面に形成された溝によって排除される。このため、テープの摺動面となるテープガイドの表面において同伴エアの膜が形成されることが防止され、同伴エアの膜形成に起因するテープの浮遊によって該テープが幅方向に変位することを防止することができる。そして、本発明にかかるテープガイドでは、ヘッドに近い側のテープガイドほど溝の容積が大きくなるように構成されている。このため、ヘッドに近い側のテープガイドにおいて同伴エアをより顕著に排除することで、テープの走行安定性を維持しつつテープの幅方向の変位を減少させることができる。
このため、テープの高記録密度化等に応じたテープ幅方向の変位規制を、例えば、テープの両側縁位置を規制するべく各テープガイドの両端に突出装備されたフランジ部によって安定して維持できるとともに、読み書きエラーの発生を防止することができる。したがって、本発明は、更なるテープの高記録密度化やテープの搬送速度の高速化に対応したテープドライブに好適である。
【００２０】
また、リニアヘッドがテープに記録されているサーボ信号を利用してトラッキングの制御を行うリニア走行系が搭載されるテープドライブの場合も、テープの同伴エアによる浮遊が防止されたことで、ヘッド周辺のテープの幅方向の変位を各テープガイドに装備したフランジ部のみによって効果的に抑制することができ、安定したサーボ特性によって良好なトラッキングを維持でき、更なるテープの高記録密度化やテープの搬送速度の高速化に答えることができる。
【００２１】
さらに、ヘッドをトラック幅方向に駆動するヘッドアクチュエータの移動ストロークを低減させることができる。その結果、ヘッドアクチュエータの移動動作に起因するテープの幅方向の揺れを抑えて、テープの巻き姿を、巻き崩れの少ない良好な状態に保つことが可能になる。
【００２２】
テープ摺動面上の溝の形態は、隣接する溝間のピッチ、溝の深さ、溝の開口幅等の各条件によって決まり、何れか一つの条件を変更することで、テープ摺動面上の溝の容積の総和を大きくすることができ、各条件の設定によって溝によって同伴エアが排除される量を適宜調整できる。
そして、各ガイド列で隣接するテープガイド相互の溝を上記（２）〜（４）に記載の形態とすることで、情報の読み書き用のヘッドに近い側のテープガイドほど、同伴エアの排除率を高めて、テープの走行安定性を向上させることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２３】
以下、本発明に係るテープドライブの好適な実施の形態について、図面を参照して詳細に説明する。
【００２４】
図１は、本発明に係るテープドライブの一実施形態を示す要部斜視図である。
本実施形態のテープドライブ１０は、テープＴ（図１１参照）の走行経路の途中に配置される情報の書き込み用又は読み取り様用としての情報の読み書き用のヘッド２０の両側にそれぞれ、テープＴの走行位置を規制するガイド列３０，４０を備えている。
【００２５】
ヘッド２０に対してテープＴの走行方向上流に位置するガイド列３０は、テープＴの走行方向に適宜間隔で配列された２個のテープガイド３１，３２を備えている。
また、ヘッド２０に対してテープＴの走行方向下流に位置するガイド列４０は、テープＴの走行方向に適宜間隔で配列された２個のテープガイド４１，４２を備えている。
【００２６】
各テープガイド３１，３２，４１，４２は、所謂ローラ状のもので、円筒状の外周面がテープＴの摺動面となる回転自在のローラ本体３１ａ，３２ａ，４１ａ，４２ａと、これらローラ本体３１ａ，３２ａ，４１ａ，４２ａそれぞれの上下両端に鍔状に設けられたフランジ部３１ｂ，３２ｂ，４１ｂ，４２ｂとを有した構造である。ローラ本体３１ａ，３２ａ，４１ａ，４２ａは、同一外径の円筒体で、その外周面によって、走行するテープＴの表面位置を規制し、各フランジ部３１ｂ，３２ｂ，４１ｂ，４２ｂは、ローラ本体側の面をテープＴの端縁に当接することで、走行するテープＴのテープ幅方向の位置を規制する。
【００２７】
各ガイド列３０，４０を構成するテープガイド３１，４１とテープガイド３２，４２は、いずれも、両端のフランジ部３１ｂ，３２ｂ，４１ｂ，４２ｂ間の中心までの高さ（ガイド高さ）を、図２に示すように、基準高さＨに揃えて配置される。ここで、基準高さＨとは、テープＴが幅方向の変位ゼロの状態で走行する時のテープ幅の中心となる位置である。
【００２８】
ヘッド２０に近い側に配置されるテープガイド３１とテープガイド４１は、ヘッド２０を挟んで対をなすように構成されている。図２に示すように、それぞれの両端のフランジ部間の間隔（ガイド間隔）Ｗ１，Ｗ２が等しく設定されている。
【００２９】
同様に、ヘッド２０から遠い側に配置されるテープガイド３２とテープガイド４２も、ヘッド２０を挟んで対をなすように構成されている。図２に示すように、それぞれの両端のフランジ部間の間隔（ガイド間隔）Ｗ３，Ｗ４が等しく設定されている。
【００３０】
また、本実施の形態の場合、ヘッド２０に近い側に配置されるテープガイド３１とテープガイド４１のガイド間隔Ｗ１，Ｗ２は、ヘッド２０から遠い側に配置されるテープガイド３２，４２のガイド間隔Ｗ３，Ｗ４よりも小さく設定している。従ってテープＴの幅をＷとすると、次の（１）式の関係が成立している。
Ｗ＜Ｗ１＝Ｗ２＜Ｗ３＝Ｗ４      ・・・（１）
【００３１】
このように各テープガイド３１，３２，４１，４２のガイド間隔を設定することで、走行するテープＴはヘッド２０に近づくに従って徐々にテープＴの幅方向の振れ幅が小さく制限されることになり、テープＴの両端縁に負担を掛けることなく、走行するテープＴの幅方向の変位を低減させることが可能になる。
【００３２】
また、上記のようなガイド列３０，４０に配列したテープガイド３１，３２，４１，４２によって、高精度で安定したテープ走行を実現するには、各テープガイド３１，３２，４１，４２のガイド高さを揃えた状態に高精度に支持することが必要で、本実施の形態では、各テープガイド３１，３２，４１，４２は、共通の単一のガイド支持枠１１に取り付けられている。
【００３３】
ガイド支持枠１１は、底板１２と、この底板１２に対向配置される天板１３と、底板１２と天板１３の後縁を連結した連結板１４とを一体化した構造で、各テープガイド３１，３２，４１，４２は、底板１２と天板１３との間に支承される図示略の支持軸を介して、回転自在に支持される。
底板１２と天板１３には、柱状をなすヘッド２０を挿入組み付けするための開口部１２ａ，１３ａが装備されている。
【００３４】
各テープガイド３１，３２，４１，４２は、ガイド支持枠１１に組み付けることで、ガイド列３０とガイド列４０とが一体化した単一のガイド列として組み立てられる。ガイド支持枠１１は、テープドライブ１０に取り付け自在に装着される。図１に示すように、ガイド支持枠１１は、テープドライブ１０に取り付けられた状態において、ヘッド２０が底板１２及び天板１３の開孔部に挿入され、該ヘッド２０と各テープガイドとが所定の間隔で配置されるように組み付けられる構成である。
【００３５】
ガイド支持枠１１に組み付けられた各テープガイド３１，３２，４１，４２は、ガイド高さが基準高さＨに揃うように、高さ調整用のシムの介装によって、組み付け高さの微調整がなされる。その場合に、何れのテープガイドも、例えば底板１２の下面を高さ調整用の共通の基準面に設定することで、高精度の位置調整が可能であり、具体的には、各テープガイド３１，３２，４１，４２のガイド高さを、±２μｍ以下の精度で揃えることが可能になる。
【００３６】
図３は、図２に示した各ガイド列のヘッドから遠くに離れた側のテープガイドの表面における溝配列を示すテープガイド表面の断面図である。図４は、図２に示した各ガイド列のヘッドに近い側のテープガイドの表面における溝配列を示すテープガイド表面の断面図である。
図３及び図４に示すように、各テープガイド３１，３２，４１，４２のローラ本体３１ａ，３２ａ，４１ａ，４２ａの外周面（テープ摺動面）には、テープ走行方向に沿った複数の溝５１が装備されている。溝５１は、ローラ本体３１ａ，３２ａ，４１ａ，４２ａの回転軸に対して同心状に形成されていてもよく、螺旋状に形成されていてもよい。
【００３７】
各ガイド列３０，４０で隣接するテープガイド相互は、ヘッド２０から遠い側のテープガイド３２，４２よりもヘッド２０に近い側のテープガイド３１，４１の方が、テープ摺動面上の溝５１の容積の総和が大きくなるように、該溝５１が形成されている。
【００３８】
溝５１は、開口幅がＢ１で深さがＤ０のＶ字状の断面の溝である。各ガイド列３０，４０のヘッド２０から遠い側に位置するテープガイド３２，４２の場合は、図３に示すように、配列ピッチ間隔Ｐ０で、溝５１を装備している。これに対して、各ガイド列３０，４０のヘッド２０に近い側に位置するテープガイド３１，４１の場合は、図４に示すように、Ｐ０よりも小さい配列ピッチ間隔Ｐ１で溝５１を装備している。
【００３９】
即ち、本実施の形態の場合、各ガイド列３０，４０で隣接するテープガイド相互は、ヘッド２０に近いテープガイドほど、テープ摺動面に装備する溝５１の配列ピッチを小さくすることで、テープ摺動面上の溝５１の容積の総和を大きくしている。
【００４０】
なお、図３に示す配列ピッチＰ０の場合は、隣接する溝５１間に平坦な摺動面Ｆが残るが、図４に示す配列ピッチＰ１の場合は、隣接する溝５１同士の縁が接近して、平坦な摺動面が残存していない。
【００４１】
以上に説明したテープドライブ１０では、高速走行するテープＴの表面に引かれる同伴エアは、各テープガイド３２，３１，４１，４２のテープ摺動面に衝突した際、テープ摺動面の溝５１に排除されるため、テープＴの摺動面となるテープガイドの表面において同伴エアの膜が形成されることが抑止され、同伴エアの膜形成に起因するテープＴの浮遊によって該テープが幅方向に変位することを防止することができる。
【００４２】
また、テープドライブ１０は、ヘッド２０の両側の各ガイド列３０，４０では、ヘッド２０に近い側のテープガイドほど、溝５１の容積が大きくなるように構成されている。このため、ヘッド２０に近い側のテープガイド３１，４１において同伴エアをより顕著に排除することで、テープＴの走行安定性を維持しつつテープＴの幅方向の変位を減少させることができる。
こうして、テープＴの高記録密度化等に応じたテープ幅方向の変位規制を、例えば、テープＴの両側縁位置を規制するべく各テープガイドの両端に突出装備されたフランジ部３１ｂ，３２ｂ，４１ｂ，４２ｂによって安定して維持できるとともに、読み書きエラーの発生を防止することができる。したがって、本発明は、更なるテープＴの高記録密度化やテープＴの搬送速度の高速化に対応したテープドライブに好適である。
【００４３】
また、上記のテープドライブ１０は、例えば、ヘッド２０がリニアヘッドで、このリニアヘッドがテープＴに記録されているサーボ信号を利用してトラッキングの制御を行うリニア走行系が搭載される方式にも適用できる。つまり、リニア走行系が搭載される方式の場合、テープＴの同伴エアによる浮遊が防止されたことで、ヘッド２０周辺のテープＴの幅方向における変位を各テープガイドのフランジ部３１ｂ，３２ｂ，４１ｂ，４２ｂによって効果的に抑制できる。こうして、テープドライブ１０は、安定したサーボ特性によって良好なトラッキングを維持でき、更なるテープＴの高記録密度化やテープＴの搬送速度の高速化に対応することができる。
【００４４】
さらに、リニア走行系が搭載されるテープドライブの場合、ヘッド２０をトラック幅方向に駆動するヘッドアクチュエータの移動ストロークを低減させることができる。その結果、ヘッドアクチュエータの移動動作に起因するテープＴの幅方向の揺れを抑えて、テープＴの巻き姿を、巻き崩れの少ない良好な状態に保つことが可能になる。
【００４５】
本発明に係るテープドライブにおいて、テープ摺動面上の溝の容積の総和を大きくする手段は、上記実施の形態に示した溝の配列ピッチの変更に限らない。
例えば、テープ摺動面上の溝の形態は、隣接する溝間のピッチ、溝の開口幅、溝の深さ等の各条件によって決まり、少なくとも何れか一つの条件を変更することで、テープ摺動面上の溝の容積の総和を大きくすることができ、同伴エアの排除率を調整することができる。
【００４６】
図５から図７は、同伴エアの排除用にテープガイドの表面に装備する溝の他の実施の形態を示したものである。
図５に示した溝５３は、溝幅がＢ２、深さがＤ１のＶ字状の断面のもので、隣接する溝５３間に平坦な摺動面が残らないように、溝の配列ピッチＰ２＝Ｂ２に設定している。
このように、ヘッドに近いテープガイドほど、テープ摺動面に形成される溝幅を大きくすることで、溝の容積の総和を大きくすることもできる。ここで、溝５３の溝幅Ｂ２は、ヘッドから遠い側のテープガイド３２，４２における溝の溝幅に対して１２０％から１５０％の範囲とすることが好ましく、また、ヘッドに対して遠い側のテープガイド３２，４２における溝の深さＤ１に対して１２０％から１５０％とすることが好ましい。
【００４７】
図６に示した溝５５は、溝幅が図５の溝５３と共通のＢ２、深さがＤ２のＶ字状の断面のもので、溝５５の配列ピッチは図５の溝５３と共通のＰ２とし、深さＤ２のみを、図５の溝５３の深さＤ１よりも大きく設定している。このように、溝の深さを大きくすることでも、テープ摺動面上の溝の容積の総和を大きくすることができる。こうして、溝において排除する同伴エアの量を多くして、テープの走行安定性を向上させることができる。
このとき、溝の深さＤ２を、図５に示す溝５３の深さＤ１に対して１２０％〜１５０％とすることが好ましい。
【００４８】
ヘッドに近い側のテープガイドにおける溝のピッチをＰｎとし、溝の底部の角度をＡとし、溝の深さをＤとしたとき、ヘッドに近い側のテープガイドにおける溝のピッチＰｎは下記の式（２）を、ヘッドから遠い側のテープガイドにおける溝のピッチＰｆは下記の式（３）を満たすようにすることが好ましい。
【００４９】
２×（Ｄ×ｔａｎ（Ａ／２））＜Ｐｎ＜２．２（Ｄ×ｔａｎ（Ａ／２））
・・・（２）
Ｐｆ≧２．２（Ｄ×ｔａｎ（Ａ／２））                        ・・・（３）
【００５０】
ヘッドから遠い側のテープガイドにおける溝のピッチＰｆを上記の式（３）とすることでヘッドに近い側のテープガイドにおける溝のピッチＰｎとのピッチの値について勾配を持たせるができる。
【００５１】
また、同伴エアの排除用にテープガイドの表面に装備する溝の断面形状は、Ｖ字状に限らない。例えば、図７に示す溝５７のように、底部が滑らかに湾曲した略Ｕ字状断面とすることもできる。溝５７のように、底部が滑らかに湾曲した略Ｕ字状断面とすれば、同一寸法の溝幅及び深さで形成されたＶ字状断面を有する溝に比べて、溝５７のそれぞれの容積を大きくすることができる。
なお、この溝５７の場合、溝幅がＢ３、深さがＤ３で、溝の配列ピッチＰ３＝Ｂ３に設定している。
【００５２】
以上の図４から図７に示した溝のように、隣接する溝間に平坦な摺動面が残存しないように溝のピッチを小さくして配列することで、平坦な摺動面上に同伴エアの膜が形成されないため、よい一層効率良く同伴エアを排除することができる。
【実施例】
【００５３】
上記実施の形態の具体的な実施例の作用・効果を、以下に示す。
実施例のテープガイドにおいて、ヘッド２０の両側のガイド列３０及びガイド列４０を、上記実施形態で示したものと同じ構成とした。つまり、図１及び図２で示すように、ヘッド２０の両側に２本ずつ、ローラ状のテープガイド３１，３２，４１，４２を配置した構成である。また、上述したようにヘッド２０に対して外側に位置するテープガイド３２，４２には、図３に示した形態で同伴エア排除用の溝５１を設ける一方、ヘッド２０に対して内側に位置するテープガイド３１，４１には図４に示した形態で同伴エア排除用の溝５１を設けた。
【００５４】
本実施例において、テープ及び各部の具体的な寸法は、以下の通りである。
テープＴの幅Ｗは０．５インチとし、図２に示した各テープガイドのガイド間隔は、Ｗ１＝Ｗ２＝１２．６５５ｍｍ、Ｗ３＝Ｗ４＝１２．６７ｍｍとし、図３及び図４に示した溝５１の各部寸法は、溝５１の幅Ｂ１＝５０μｍ、溝５１の深さＤ０＝５０μｍ、溝５１のピッチＰ０＝７０μｍ、Ｐ１＝５０μｍとした。
【００５５】
そして、以上の実施例において、図８に示すように、情報の読み書き用のヘッド２０の表面を走行するテープＴの縁を跨ぐように、フォトセンサ２１を配置し、テープＴの縁で遮断される光路面積の増減から、最大光量及び最小光量を検出した時点のテープＴの幅方向位置を測定し、テープＴの幅方向の振れを検出した。
【００５６】
比較例として、各テープガイドに上記の溝５１を有しない構成のテープドライブを用意し、テープＴの走行速度を従来通常の速度である２ｍ／sec、４ｍ／sec、６ｍ／secと変えて、走行テープの振れを比較測定した。結果を図９に示す。
【００５７】
テープガイドに溝５１が設けられていない構成の比較例は、テープ走行速度が２ｍ／secの場合は、走行テープの幅方向の振れ量が、エラー発生の限界レベルである４μｍ以下となり、安定したテープ走行が得られた。しかし、テープ走行速度が４ｍ／sec、６ｍ／secのときは、走行テープの幅方向の振れ量が１０μｍ、１５μｍとなって、エラー発生の限界レベルを大きく超えてしまった。
これに対して、上記の実施例の場合は、テープ走行速度が２ｍ／sec、４ｍ／sec、６ｍ／secのいずれであっても、走行テープの幅方向の振れ量が、エラー発生の限界レベル以下に抑えられ、安定したテープ走行が得られた。このため、今後のテープの高記録密度化や、テープ搬送速度の高速化に十分適することが確認できた。
【００５８】
なお、ヘッドの両側に装備される各ガイド列を構成するテープガイドの数量は、上記実施の形態に限らない。各ガイド列を構成するテープガイドの数量は、２本以上の任意の複数本に設計変更可能である。
また、上記の実施の形態では、ヘッドの両側のガイド列のテープガイドは、ヘッドに対して左右対称に同数のテープガイドを配置したが、必ずしも、対象な配置とする必要はない。例えば、ヘッド両側の空きスペース等の関係によっては、ヘッドの左右のガイド列で、装備するテープガイドの数量を相異させた形態とすることもできる。
【図面の簡単な説明】
【００５９】
【図１】本発明に係るテープドライブの一実施形態を示す要部斜視図である。
【図２】図１に示した情報の読み書き用のヘッド両側のガイド列のテープガイドの寸法説明図である。
【図３】図２に示した各ガイド列のヘッドから遠くに離れた側のテープガイドの表面における溝配列を示すテープガイド表面の断面図である。
【図４】図２に示した各ガイド列のヘッドに近い側のテープガイドの表面における溝配列を示すテープガイド表面の断面図である。
【図５】各ガイド列のヘッドから遠くに離れた側のテープガイドの表面における溝配列の他の実施の形態を示すテープガイド表面の断面図である。
【図６】各ガイド列のヘッドに近い側のテープガイドの表面における溝配列の他の実施の形態を示すテープガイド表面の断面図である。
【図７】各ガイド列のテープガイドの表面に形成する溝の断面形状の変形例の説明図である。
【図８】本発明の実施例におけるテープ走行時のテープ幅方向の変位量を測定する変位量測定方法の説明図である。
【図９】本発明の実施例におけるテープ走行時のテープ幅方向の変位量を示すグラフである。
【図１０】テープ上の情報記録に使用されるトラック幅の説明図である。
【図１１】従来のテープドライブの要部斜視図である。
【符号の説明】
【００６０】
１０  テープドライブ
１１  ガイド支持枠
１２  底板
１３  天板
１４  連結板
２０  ヘッド
２１  フォトセンサ
３０，４０  ガイド列
３１，３２  テープガイド
４１，４２  テープガイド
５１  溝（同伴エア排除用溝）
Ｔ  テープ
【図１】
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【図２】
2005093021.tif 000004
【図３】
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【図４】
2005093021.tif 000006
【図５】
2005093021.tif 000007
【図６】
2005093021.tif 000008
【図７】
2005093021.tif 000009
【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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