(57)【要約】【課題】本発明は、複数の周波数に共振することの可能な新規な多周波共用双ループアンテナを提供することを目的とする【解決手段】本発明によれば、一端が給電点に電気的に接続され、他端が接地導体に電気的に接続されたループエレメントの少なくともペア１組より成る第１周波数に共振する第１双ループアンテナ（４０２，６０２）の内方に、前記第１周波数より高い周波数に共振するループアンテナを少なくとも１つ備えた多周波共用双ループアンテナ（４０８，６０８）が提供される。これにより、アンテナ効率を劣化させずに、複数の周波数に共振させることが可能になる。更に、アンテナ全体の大きさを小さく維持することも可能になる。【選択図】    図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
一端が給電点に電気的に接続され、他端が接地導体に電気的に接続されたループエレメントの少なくともペア１組より成る第１周波数に共振する第１双ループアンテナの内方に、前記第１周波数より高い周波数に共振するループアンテナを少なくとも１つ備えたことを特徴とする多周波共用双ループアンテナ。
【請求項２】
一端が給電点に電気的に接続され、他端が接地導体に電気的に接続されたループエレメントの少なくともペア１組より成る第１周波数に共振する第１双ループアンテナと、
第１双ループアンテナ内方に設けられ、一端が前記給電点に電気的に接続され、他端が接地導体に電気的に接続されたループエレメントの少なくともペア１組より成り、前記第１周波数より高い周波数である第２周波数に共振する第２双ループアンテナ
を有することを特徴とする多周波共用双ループアンテナ。
【請求項３】
前記第１双ループアンテナから分岐する第２双ループアンテナの分岐点が、前記給電点から所定の距離だけ離れた場所に位置することを特徴とする請求項２記載の多周波共用双ループアンテナ。
【請求項４】
前記第２双ループアンテナを形成するループエレメントの内、前記分岐点から前記接地導体に至るまでの長さが、前記第１周波数の波長の４分の１に合わせて形成されることを特徴とする請求項３記載の多周波共用双ループアンテナ。
【請求項５】
前記第２双ループアンテナを形成するループエレメントの内、前記給電点から前記接地導体に至るまでの長さが、前記第２周波数の波長の２分の１より長く形成されることを特徴とする請求項３記載の多周波共用双ループアンテナ。
【請求項６】
前記第１又は第２双ループアンテナの少なくとも一方が、前記接地導体と平行に前記分岐点から所定長だけ伸び、更に前記接地導体から離れる方向に伸びた区間を有するように形成されることを特徴とする請求項３記載の多周波共用双ループアンテナ。
【請求項７】
前記第１双ループアンテナから分岐する第２双ループアンテナの分岐点が、前記給電点に位置付けられることを特徴とする請求項２記載の多周波共用双ループアンテナ。
【請求項８】
前記第２双ループアンテナを形成するループエレメントの内、前記給電点から前記接地導体に至るまでの長さが、前記第１周波数の波長の４分の１に合わせて形成されることを特徴とする請求項７記載の多周波共用双ループアンテナ。
【請求項９】
前記第２双ループアンテナを形成するループエレメントの内、前記給電点から前記接地導体に至るまでの長さが、前記第２周波数の波長の２分の１より長く形成されることを特徴とする請求項７記載の多周波共用双ループアンテナ。
【請求項１０】
前記第１又は第２双ループアンテナの少なくとも一方が、前記接地導体と平行に前記分岐点から所定長だけ伸び、更に前記接地導体から離れる方向に伸びた区間を有するように形成されることを特徴とする請求項７記載の多周波共用双ループアンテナ。
【請求項１１】
前記接地導体が、車両のボディに接続されることを特徴とする請求項１乃至１０の何れか１項に記載の多周波共用双ループアンテナ。
【請求項１２】
前記第１及び第２双ループアンテナが、車両の窓ガラスに設けられることを特徴とする請求項１乃至１１の何れか１項に記載の多周波共用双ループアンテナ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、双ループアンテナの技術分野に関連し、特に複数の周波数に共振することの可能な多周波共用双ループアンテナに関連する。
【０００２】
【従来の技術】
この種の技術分野では、アンテナの高利得化を図る等の観点から、双ループアンテナ呼ばれるアンテナがしばしば使用されている。これは、１波長の長さを有するループアンテナを複数個対称的に並べることで、利得や指向性等の特性を強化するものである。
【０００３】
図１は、従来の双ループアンテナの基本原理図を示す。双ループアンテナ１０は、平衡給電線により給電を行う給電部１２に接続された１対のループアンテナ１４を有する。１つのループアンテナ１４は、アンテナが共振すべき波長の長さに相当する長さ（１波長）を有する。また、双ループアンテナ１０は、各ループアンテナ１４に付随して設けられたリアクタンス調整部１６を有し、これはアンテナの終端リアクタンスを調整する機能を有する。１つのループアンテナ１４は、全長で１波長の長さを有するので、給電部１２の近傍と調整部１６の近傍とでは、位相が１８０度異なる。従って、ある時点で、図中の矢印１８の向きに電流が流れるように給電されたとすると、リアクタンス調整部１６の近辺にはこれと逆相の電流（矢印２０の向きの電流）が生じる。垂直方向の電流成分は強め合うが、水平方向の電流成分は打ち消し合うので、双ループアンテナ１０全体としては垂直偏波アンテナとして機能する。
【０００４】
図２に示されるように、鏡像の原理を利用し、各ループアンテナの一端を接地導体に接続することで、ループアンテナの長さを半分にすることも可能である。アンテナの動作原理は図１に示すものと同様である。但し、この場合の給電形式は、平衡給電ではなく、不平衡給電となる。
【０００５】
一方、近年の無線通信サービスの多様化に伴って、様々な周波数帯域でサービス提供が行われている。これら複数の周波数帯域の各々に合わせて給電アンテナを用意し、分配器や混合器のような付随する回路を無線通信装置に設けることは、装置の簡易化や低コスト化等の観点からは不利である。このため、複数の周波数に共振し得るアンテナを無線通信装置に設けることが望ましい。
【０００６】
図３は、２つの周波数に共振することの可能な従来の双ループアンテナ３０を示す。この双ループアンテナ３０は、平衡給電線を利用して給電を行う給電部３２に接続され、高周波数（第１波長）に共振する１対の第１ループアンテナ３４を有する。１つの第１ループアンテナ３４は、第１波長の長さを有する。更に、双ループアンテナ３０は、第１ループアンテナ３４各自の外側に、低周波数（第２波長）で共振する１対の第２ループアンテナ３６を有する。１つの第２ループアンテナ３６は、第２波長の長さを有する。このような構成を採用することで、双ループアンテナ３０は、低周波数及び高周波数の何れにも選択的に同調することが可能である（このような双ループアンテナについては、例えば特許文献１参照。）。
【０００７】
【特許文献１】
特開平５−６３４２９号公報
【０００８】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、図３に示されるような構成を採用すると、いくつかの問題が生じる虞がある。例えば、外側の第２ループアンテナ３６を利用して低周波数（第１波長）に同調しようとする際に、給電部３２と第２ループアンテナ３６の間の距離が、（第１ループアンテナ３４が無い場合に比較して）長くなることに起因して電力損失（通過ロス）が発生し、アンテナ効率が劣化してしまうという問題がある。また、２つの第２ループアンテナ３６間の距離が長くなることに起因して、それらが給電部に接近して位置する場合に比べて、低周波数（第２波長）双ループアンテナの指向性等の特性が劣化し、ひいてはアンテナ効率を劣化させることが懸念される。
【０００９】
一方、内側の第１ループアンテナ３４を利用して高周波に同調しようとする場合には、外側の第２ループアンテナ３６が不要なインピーダンス（主に、リアクタンス成分）を与え、第１ループアンテナ３４のインピーダンスの整合性に悪影響を及ぼし、アンテナ効率を劣化させる虞がある。更には、図３に示されるような双ループアンテナ３０の構成では、給電部３２から遠ざかるように直列的にループアンテナ３４，３６を付加しているので、ループアンテナ全体の大きさが、同調する周波数の種類が増えるにつれて大きくなる。従って、このような構造は、アンテナの小型化の観点からは不利である。
【００１０】
本発明は、これらの問題点の少なくとも１つを解決するためになされたものであり、複数の周波数に共振することの可能な新規な多周波共用双ループアンテナを提供することを課題とする。
【００１１】
本願の別の課題は、複数の周波数に共振することが可能であって、アンテナ効率の劣化を抑制することの可能な多周波共用双ループアンテナを提供することである。
【００１２】
本願の別の課題は、複数の周波数に共振することが可能であって、アンテナ全体の大きさを小さく維持することの可能な多周波共用双ループアンテナを提供することである。
【００１３】
【課題を解決するための手段】
本発明の一態様によれば、一端が給電点に電気的に接続され、他端が接地導体に電気的に接続されたループエレメントの少なくともペア１組より成る第１周波数（第１波長）に共振する第１双ループアンテナの内方に、前記第１周波数より高い周波数（第２波長）に共振するループアンテナを少なくとも１つ備えたことを特徴とする多周波共用双ループアンテナが提供される。或いは、第１双ループアンテナ内方に設けられ、一端が前記給電点に電気的に接続され、他端が接地導体に電気的に接続されたループエレメントの少なくともペア１組より成り、前記第１周波数より高い周波数である第２周波数（第２波長λＨ）に共振する第２双ループアンテナを有することを特徴とする多周波共用双ループアンテナが提供される。第１双ループアンテナの内方に、第１周波数より高い周波数に共振するループアンテナを設けるので、第１双ループアンテナに要する程度のスペースを確保することで、アンテナ全体を収容することが可能になる。
【００１４】
本発明の他の態様によれば、第２双ループアンテナを形成するループエレメントの内、第１双ループアンテナから分岐する第２双ループアンテナの分岐点から前記接地導体に至るまでの長さが、前記第１周波数の波長の４分の１に合わせて形成される。これにより、多周波共用双ループアンテナが、第１周波数で動作する場合に、第２双ループアンテナに分岐する方向への入力インピーダンスが非常に大きくなり、その方向への電流を実質的に抑制することが可能になる。従って、アンテナ効率を劣化させずに、多周波共用双ループアンテナを第１周波数に共振させることが可能になる。
【００１５】
本発明の他の態様によれば、第２双ループアンテナを形成するループエレメントの内、前記給電点から前記接地導体に至るまでの長さが、前記第２周波数の波長の２分の１より長く形成される。より具体的には、第２双ループアンテナが、前記接地導体と平行に前記分岐点から所定長だけ伸び、更に前記接地導体から離れる方向に伸びた区間を有するように形成される。このような区間の長さは、第２双ループアンテナの共振周波数である第２周波数を決定する長さには含まれないが、第１波長の４分の１の長さに設定される距離（分岐点から接地導体までの距離）には含まれる。従って、そのような区間の長さを適切に調整することで、アンテナ効率の劣化を抑制しつつ、第１，第２双ループアンテナに様々な共振周波数を設定することが可能になる。
【００１６】
【発明の実施の形態】
［第１実施例］
図４は、本願第１実施例による双ループアンテナを示す図である。双ループアンテナ４００は、第１周波数ｆＬ（第１波長λＬ）に共振する１対のループアンテナ（ループエレメント）４０２を有する。各々が逆Ｕ字状の形状を有するループアンテナ４０２の一端は給電部４０４に接続され、他端は接地導体部４０６に接続される。２つのループアンテナ４０２は、点Ｐで分岐しており、左右対称な形状を有する。ループアンテナ４０２は、点ＯＰＱＲに沿って実質的にλＬ／２に等しい長さを有する。本実施例では、ループアンテナ４０２の他端は接地導体４０６に接続されているので、鏡像の原理により、１つのループアンテナ４０２は１波長（λＬ）のループアンテナと同様に機能する。
【００１７】
また、双ループアンテナ４００は、第１周波数より高い第２周波数ｆＨ（第２波長λＨ）に共振する１対のループアンテナ（ループエレメント）４０８を有する。各々が逆Ｕ字状の形状を有するループアンテナ４０８の一端も給電部４０４に接続され、他端は接地導体部４０６に接続される。２つのループアンテナ４０２は、点Ａで分岐しており、左右対称な形状を有する。ループアンテナ４０８は、点ＯＡＢＣに沿って実質的にλＨ／２に等しい長さを有する。ループアンテナ４０８の他端も接地導体４０６に接続されているので、鏡像の原理により、１つのループアンテナ４０８は１波長（λＨ）のループアンテナと同様に機能する。図示されているように、第１，第２双ループアンテナ４０２，４０８の分岐点は、給電部４０４から所定の距離だけ隔たった場所（点Ａ）に位置する、即ちループアンテナ４０２，４０８はＯＡで示される部分を共用している。
【００１８】
動作時にあっては、給電部４０４から各ループエレメントに電流が供給される。外側のループアンテナ４０２を利用することで、双ループアンテナ４００を第１周波数ｆＬに共振させることができる。また、内側のループアンテナ４０８を利用することで、双ループアンテナ４００を第１周波数ｆＬより高い第２周波数ｆＨに共振させることが可能になる。
【００１９】
本実施例によれば、外側の双ループアンテナ４０２の内側に、双ループアンテナ４０８が設けられており、双ループアンテナ全体の大きさは外側のループアンテナ４０２の大きさで決定される。本実施例によれば、給電部に対して２種類の双ループアンテナ４０２，４０８が並列に接続されるので、従来のようにそれらが直列に接続される場合に比べて、双ループアンテナの大型化を抑制することが可能になる。このように、本実施例によれば、アンテナ全体の大きさを小さく維持することの可能な多周波共用双ループアンテナが得られる。
【００２０】
ところで、内側のループアンテナ４０８は、外側のループアンテナ４０２よりも給電部４０４に接近して設けられている。このため、外側のループアンテナ４０２を第１周波数ｆＬ（第１波長λＬ）に共振させる場合に、内側のループアンテナ４０８内の斜線で示す部分（ＡＢＣに沿う部分）が、外側のループアンテナ４０２に余分なインピーダンス（特に、容量成分）を付加し、アンテナ効率を劣化させてしまう虞がある。しかし、以下に説明されるように、この問題は、斜線で示される部分を適切な長さに調整することによって解決される。
【００２１】
図５は、一端が接地電位に短絡された分布定数線路を示す。この線路に高周波信号を点Ａから与える場合に、線路の長さが信号波長の４分の１に設定されていたとすると、点Ａから見た入力インピーダンスは無限大となる。即ち、高周波信号は線路に流れない。
【００２２】
このような性質を利用して、図４に示す内側のループアンテナ４０８の長さを規定する。即ち、斜線で示した部分（ＡＢＣ）の長さが、外側のループアンテナの共振する第１周波数の波長の４分の１（λＬ／４）に設定される。このようにすると、外側のループアンテナ４０２を第１周波数ｆＬに共振させる場合に、点ＡからＢ，Ｃ側への入力インピーダンスは無限大になり、内側のループアンテナ４０８を流れる電流は実質的にゼロになり、外側のループアンテナ４０２に効率的に給電することが可能になる。このように、内側のループアンテナ４０８の長さを適切に調整することができれば、アンテナ効率を劣化させずに、複数の周波数に共振することの可能な双ループアンテナが得られる。
【００２３】
なお、内側のループアンテナ４０８を第２周波数ｆＨ（第２波長λＨ）に共振させる場合に、外側のループアンテナ４０２に起因するアンテナ効率の劣化は無視し得る程度に小さいことが本願発明者等の研究により確認されている。これは、給電部４０４に近い内側のループアンテナ４０８が共振状態に達している状況では、給電部に並列に接続された外側のループアンテナ４０２に流れ込む電流は無視できる程度に少ないためであると推察される。ちなみに、図３に示されるような従来の双ループアンテナ３０では、各ループアンテナ３４，３６が、本願実施例とは異なり直列に接続されている。このため、給電部３２からの電流は、常に内側のループアンテナ３４及び外側のループアンテナ３６の両者に流れざるを得ず、アンテナ効率を大きく劣化させてしまうことが懸念される。
【００２４】
［第２実施例］
図６は、本願第２実施例による双ループアンテナを示す図である。第１実施例と同様に、双ループアンテナ６００は、第１周波数ｆＬ（第１波長λＬ）に共振する１対のループアンテナ６０２を有する。各ループアンテナ６０２の一端は給電部６０４に接続され、他端は接地導体部６０６に接続される。２つのループアンテナ６０２は、点Ｐで分岐しており、左右対称な形状を有する。ループアンテナ６０２は、点ＯＰＱＲに沿って実質的にλＬ／２に等しい長さを有する。
【００２５】
また、双ループアンテナ６００は、第１周波数ｆＬより高い第２周波数ｆＨ（第２波長λＨ）に共振する１対のループアンテナ６０８を有する。各ループアンテナ６０８の一端も給電部６０４に接続され、他端は接地導体部６０６に接続される。２つのループアンテナ６０２は、点Ａで分岐しており、左右対称な形状を有する。図示されているように、ループアンテナ６０２，６０８はＯＡで示される部分（所定長の導電性要素）を共用している。更に、本実施例による内側のループアンテナ６０８は、分岐点Ａから接地導体部６０６に対して平行に伸び（ＡＢ）、接地導体部６０６から離れる方向に曲がり（ＢＣ）、再び接地導体部６０６に対して平行に伸びた後に（ＣＤ）、接地導体部へ向かう（ＤＥ）形状を有する。
【００２６】
動作時にあっては、給電部６０４から各ループアンテナに電流が供給される。外側のループアンテナ６０２を利用することで、双ループアンテナ６００を第１周波数に共振させることができる。また、内側のループアンテナ６０８を利用することで、双ループアンテナ６００を第１周波数より高い第２周波数に共振させることが可能になる。
【００２７】
本実施例では、内側のループアンテナ６０８は、分岐点Ａから接地導体部６０６に平行に伸び、屈曲点Ｂ，Ｃ，Ｄを経て接地導体部（点Ｅ）に到達する形状を有する。内側のループアンテナ６０８が第２周波数ｆＨに共振するためには、ＯＡ及びＢＣＤＥに沿う部分（ＯＡＢＣＤＥ全体のうち、ＡＢを除いた部分）の長さが実質的にλＨ／２に等しいことを要する。言い換えれば、内側のループアンテナ６０８の全長ＯＡＢＣＤＥは、λＨ／２よりも、ＡＢの分だけ長い。このように、ＡＢで示される部分の長さは、内側のループアンテナ６０８に対する給電線として機能するが、ループアンテナ６０８の共振周波数（共振波長）を定める要因ではない点に留意を要する。更に、第１周波数ｆＬに共振する外側のループアンテナ６０２を利用する場合に、内側のループアンテナ６０８が余分なインピーダンス成分を生じないようにするには、分岐点Ａから点Ｅに至る線路の長さ（ＡＢＣＤＥの長さ）がλＬ／４に等しいことを要する。即ち、ＡＢで示される部分の長さは、λＬ／４のショートスタブを形成する要因になる点に留意を要する。
【００２８】
このように、共振する第２周波数ｆＨを決定する要因にはならないが、λＬ／４のショートスタブを形成する要因になるような区間ＡＢを内側のループアンテナに設けることで、アンテナを設計する自由度が大幅に拡大される。図４に示される例では、ＯＡＢＣの部分の長さがλＨ／２であり、その一部であるＡＢＣの部分の長さがλＬ／４であることを要するので、第１及び第２波長λＬ，λＨを任意に選択することは困難である。これに対して、本実施例では、区間ＡＢの長さを変化させることで、アンテナ効率を劣化させずに、様々な波長の組み合わせ（λＬ，λＨ）を任意に選択することが可能になる。
【００２９】
図７は、双ループアンテナの電圧定在波比（ＶＳＷＲ）と周波数に関するシミュレーション例を示す。横軸は周波数を示す。縦軸は電圧定在波比又はリターンロスを示し、縦軸上方に向かうほどリターンロスが大きくなり、縦軸下方に向かうほどリターンロスが小さくなることを示す。このシミュレーションは、低周波数ｆＬにのみ共振し得る従来の双ループアンテナ（図２に示されるような形状を有する。）について行われている。グラフに示されているように、共振周波数ｆＬの所でリターンロスが非常に小さくなり、その周波数近辺で優れたアンテナ効率を与えることが分かる。
【００３０】
図８も、図７と同様に、双ループアンテナの反射率と周波数に関するシミュレーション例を示すが、このシミュレーションは、高周波数ｆＨにのみ共振し得る従来の双ループアンテナ（図２に示されるような形状を有する。）について行われている。グラフに示されているように、共振周波数ｆＨの所でリターンロスが非常に小さくなり、その周波数近辺で優れたアンテナ効率を与えることが分かる。
【００３１】
図９も、双ループアンテナの反射率と周波数に関するシミュレーション例を示す。このシミュレーションは、低周波数ｆＬだけでなく高周波数ｆＨにも共振し得る双ループアンテナ（図４に示されるような形状を有する。）について行われている。但し、内側のループアンテナの分岐点以降の長さ（ＡＢＣ）は、λＬ／４に調整されていない。グラフに示されているように、共振周波数ｆＬ及びｆＨの所でリターンロスが小さくなっており、高周波数ｆＨの近辺では優れたアンテナ効率を与えることが分かる。しかしながら、内側のループアンテナの長さが適切に調整されていないことに起因して、低周波数ｆＬ近辺におけるリターンロスが、図７に示される場合に比較して増加していることが分かる。したがって、その分だけアンテナ効率が劣化してしまう。
【００３２】
図１０も、双ループアンテナの反射率と周波数に関するシミュレーション例を示す。このシミュレーションは、低周波数ｆＬだけでなく高周波数ｆＨにも共振する双ループアンテナについて行われ、内側のループアンテナの分岐点以降の長さが、λＬ／４に調整されている（図６に示されるような形状を有する。）。グラフに示されているように、共振周波数ｆＬ及びｆＨの両者でリターンロスが非常に小さくなっており、高周波数ｆＨだけでなく低周波数ｆＬ近辺でも優れたアンテナ効率を与えることが分かる。
【００３３】
本実施例では、内側のループアンテナに、区間ＡＢ（図６）のような調整部を設けていたが、そのような調整部を外側のループアンテナに設けることも可能である。即ち、外側のループアンテナの形状を、図６のＯＡＢＣＤで示されるような形状にすることも可能であるし、更には、内外両側のアンテナにそのような調整部を設けることも可能である。いずれにせよ、（ａ）内側及び外側のループアンテナが各自の共振周波数で共振するようにそれらの長さが設定されること（共振する波長に合わせて設定されること）、（ｂ）内側のループアンテナが、一端が接地導体部に短絡されたλＬ／４の長さを有する分布定数線路（λＬ／４のショートスタブ）を形成すること等の条件を満足すればよいからである。
【００３４】
以上に説明した本願実施例では、外側のループアンテナと内側のループアンテナが、ＯＡの部分を共有するように形成されていたが、本発明はそのような態様に限定されない。例えば、図１１に示されるように、内側及び外側のループアンテナが、給電点Ｏから別々に分岐するようにしてもよい。この場合は、外側のループアンテナにおけるＯＰＱＲの部分の長さがλＬ／２に等しく、内側のループアンテナにおけるＯＡＢＣの部分の長さがλＨ／２に等しく設定され、更にそのＯＡＢＣの部分の長さがλＬ／４に設定される。尚、図１１に示される例にも図６の区間ＡＢのような部分を導入することで、設計の自由度を拡大することが可能である。また、図１１のＯＰやＯＡの部分のように、ループエレメントが直角以外の角度で折れ曲がる折れ線で形成されるようにすることも可能である。折れ曲がる角度を変更することで、ループエレメントの長さを調整することが可能になる。このことも設計の自由度を大きくすることに寄与し得る。
【００３５】
本願実施例では、双ループアンテナを形成するループアンテナの形状（ＯＰＱＲ、ＯＡＢＣ、ＯＡＢＣＤＥ）は、四角形又は折れ線状の形状を有するように形成されていたが、このことは本発明に必須でなく、直線や曲線より成る他の形状を採用することも可能である。例えば、ループアンテナを円周の一部に合わせて形成することも可能である。但し、双ループアンテナの占める面積を小さくする観点からは、本願実施例のように折れ線形状の線要素を採用することが望ましい。逆に、ループアンテナが多くの面積を囲むようにする観点からは、その形状を円形にすることが好ましい。
【００３６】
本願実施例による双ループアンテナでは、外側のループアンテナと内側のループアンテナが実質的に同一平面に形成されていた。しかし、このことは本発明に必須ではなく、例えば内側のループアンテナと外側のループアンテナが異なる平面に位置するように双ループアンテナを形成することも可能である。但し、作りやすさ等の観点からは、内外両方のループアンテナを同一平面に形成することが好ましい。
【００３７】
本願実施例による双ループアンテナは、高低２種類の周波数に共振するように形成されていたが、必要に応じて、３周波以上の周波数に共振するように双ループアンテナを形成することも可能である。
【００３８】
本願実施例による双ループアンテナは、接地導体部を確保することの可能な任意の場所に設けることが可能である。例えば、車両のボディを接地導体部とし、ループアンテナを、デフォッガー（ｄｅｆｏｇｇｅｒ）パターンのように窓ガラスに形成することが可能である。また、窓ガラスだけでなく、双ループアンテナを、ルーフトップ型アンテナ、ルーフサイド型アンテナ、トランクリッド型アンテナのような室外アンテナとして、又は車内設置型アンテナ（室内アンテナ）として形成することも可能である。
【００３９】
【発明の効果】
以上のように本発明による多周波共用双ループアンテナによれば、アンテナ効率の劣化を抑制しつつ、複数の周波数に共振することが可能になる。また、アンテナ全体の大きさを小さく維持することも可能になる。
【００４０】
【図面の簡単な説明】
【図１】双ループアンテナの原理図を示す。
【図２】別の双ループアンテナを示す図である。
【図３】２つの周波数に共振することの可能な従来の双ループアンテナを示す図である。
【図４】本願第１実施例による双ループアンテナを示す図である。
【図５】一端が接地電位に短絡された分布定数線路を示す図である。
【図６】本願第２実施例による双ループアンテナを示す図である。
【図７】双ループアンテナの反射率と周波数に関するシミュレーション例を示す図である。
【図８】双ループアンテナの反射率と周波数に関するシミュレーション例を示す図である。
【図９】双ループアンテナの反射率と周波数に関するシミュレーション例を示す図である。
【図１０】双ループアンテナの反射率と周波数に関するシミュレーション例を示す図である。
【図１１】双ループアンテナの変形例を示す図である。
【符号の説明】
１０  双ループアンテナ
１２  給電部
１４  ループアンテナ
１６  終端リアクタンス部
３０  双ループアンテナ
３２  給電部
３４  高周波用のループアンテナ
３６  低周波用のループアンテナ
４００  双ループアンテナ
４０２  低周波用のループアンテナ
４０４  給電部
４０６  接地導体部
４０８  高周波用のループアンテナ
６００  双ループアンテナ
６０２  低周波用のループアンテナ
６０４  給電部
６０６  接地導体部
６０８  高周波用のループアンテナ
【図１】
2005020289.tif 000003
【図２】
2005020289.tif 000004
【図３】
2005020289.tif 000005
【図４】
2005020289.tif 000006
【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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