(57)【要約】【課題】感光体ドラムを駆動させる駆動伝達機構としてベルトを用いた機構がある。これまで一般に金属ベルトを用いていたが、剛性が高すぎることによって、曲げ応力が許容値を超えやすく、プーリの小径化が難しい。一方剛性を低くしヤング率を低くしすぎると、プーリに対するベルトの寄りが防ぎきれなくなる。【解決手段】プーリ２１はベルト１９との接触面がクラウン形状に形成されている。ベルト１９とプーリ２１の間に所定の張力が付与されたとき、接触面における張力分布は、ベルト１９のヤング率が低い場合、中央部に対する両端部の張力差があまり大きくならず、ヤング率が高い場合、張力差が比較的大きくなる。張力差の大きさに応じてベルト１９の中央部への寄り力が生ずるので、ヤング率を高くすればベルト１９がプーリ２１から外れにくくなる。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
駆動プーリを有するモータと、従動プーリを有する像担持体と、前記駆動プーリと、前記従動プーリの間に掛け渡された無端状ベルトと、該無端状ベルトに所定の張力を与えるテンションプーリを含む張力付与手段とを有する駆動伝達装置において、前記無端状ベルトはヤング率が全周均一に４ＧＰａ以上１００ＧＰａ以下の平ベルトであることを特徴とする駆動伝達装置。
【請求項２】
請求項１に記載の駆動伝達装置において、前記無端状ベルトは高分子材料からなり、遠心成形により製作されたものであることを特徴とする駆動伝達装置。
【請求項３】
請求項１または２に記載の駆動伝達装置において、前記無端状ベルトに帯電する静電気を除電する除電手段を設けたことを特徴とする駆動伝達装置。
【請求項４】
請求項３に記載の駆動伝達装置において、前記除電手段は、前記無端状ベルトを導電性とし、且つ、前記駆動プーリ、従動プーリ、およびテンションプーリの少なくとも１つを導電性として接地したものであることを特徴とする駆動伝達装置。
【請求項５】
請求項１ないし４のいずれか１つに記載の駆動伝達装置において、前記駆動プーリと従動プーリの径の小さい方の径に対する、前記無端状ベルトの厚さの偏差の比率は、前記像担持体に許容される周速度変動率よりも小さくなるよう設定されていることを特徴とする駆動伝達装置。
【請求項６】
請求項１ないし５のいずれか１つに記載の駆動伝達装置において、前記無端状ベルトの公有振動周波数は、前記駆動伝達機構に含まれる回転体の回転周波数、およびその高調波周波数に一致しないように設定されていることを特徴とする駆動伝達装置。
【請求項７】
静電潜像を担持し回転可能に設けられた複数の像担持体と、該複数の像担持体をそれぞれ独立に駆動する複数の駆動伝達機構を有する画像形成装置において、前記駆動伝達機構は、請求項１ないし６に記載の駆動伝達機構であることを特徴とする画像形成装置。
【請求項８】
請求項７に記載の画像形成装置において、前記複数の駆動伝達機構に用いられる前記無端状ベルトは互いにその周長が等しいことを特徴とする画像形成装置。
【請求項９】
請求項７または８に記載の画像形成装置において、前記複数の駆動伝達機構に用いられる前記無端状ベルトは互いに厚さが等しく、かつ線膨張係数と、ヤング率も同一であることを特徴とする画像形成装置。
【請求項１０】
請求項７ないし９のいずれか１つに記載の画像形成装置において、前記複数の駆動伝達機構の前記張力付与手段はそれぞれ個別に張力を調整できることを特徴とする画像形成装置。
【請求項１１】
請求項７ないし１０のいずれか１つに記載の画像形成装置において、前記複数の駆動伝達機構の共振周波数が互いに等しく設定されていることを特徴とする画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真方式を用いた画像形成装置において、ドラム状、ベルト状に関わらず画像形成装置の像坦持体の高精度駆動部動力伝達手段、殊に、転写ベルト及び、中間転写ベルト、紙搬送装置において、ベルトによる回転駆動の伝達（減速）装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
図８、９は従来技術を説明するための図である。
両図において符号１はフレーム、２は軸受、３はドラム軸、４は感光体ドラム、５はスタッド、６はブラケット、７は軸受、８はドラムプーリ、９はベルト、１０はモータ、１１はモータプーリ、１２はねじ、１３はテンショナ、１４は引っ張りばね、１５はテンションプーリをそれぞれ示す。
両図は公知のスチールベルトを介して、入出力軸プーリを回転させる、スチールベルト方式の伝達機構を用いて感光体ドラムを回転させる、所謂ベルト減速機構の基本的な構成を示している。
フレーム１に軸受２を介してドラム軸３が貫通し、感光体ドラム４を回転保持している。ドラム軸３は粗ラムプーリ８に連結している。ドラムプーリ８を回転駆動させるために、フレーム１からスタッド５、ブラケット６を介してモータ１０が取り付けられており、モータ軸１０にはモータプーリ１１が圧入等の方法により接合されている。モータプーリ１１と、ドラムプーリ８との間には、ベルト９が掛装され、プーリとベルト間の摩擦力を得るために、所望のテンションを付与する一般的な方法として、テンショナ軸１２を回転中心に回動するテンショナ１３により、べるとの動きに従動して回転するテンションプーリ１５を保持し、且つ引っ張りばね１４の張力でベルトとの接触圧を生じさせる方式が取られている。
【０００３】
上記構成をさらに発展させて、上記構成に加えてさらに、１つのモータ軸から３本のベルトにより、３本の感光体ドラムを駆動させる構成が実用化されている（例えば、特許文献１  参照。）。
しかしながら、上記文献等では、ベルトとして鋼（スチール）などの金属からなる高剛性の材料を用いるとしているだけで、その物性の程度については言及されていない。したがって、設計上の指針として、例えばなるべく剛性の高い材料を用いることとした場合、材料の選択範囲は非常に狭くなってしまう。そこで、仮に、剛性として許容できる範囲が明らかになれば、それに応じて材料の選択範囲も広がり、コスト高になるスチールを使わないなどの設計の自由度が増すことになり、いわゆる、最適設計が可能になる。
金属材料にはコスト以外にも次のような問題がある。
金属ベルトの場合には、ヤング率（E）が極めて大きい為に巻き付けるプーリの径によっては曲げ応力（σb＝ｔ・Ｅ／ｄ）がベルト材質の許容応力に近づくか、超えるることになり、繰り返し疲労により切断やクラック発生によるベルト寿命が著しく低下すると云う問題と、その様な制約条件のもとではプーリ径を小さくできない事により減速比の設定自由度が狭くなるという問題である。
【０００４】
【特許文献１】特開平７−３６３４６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ベルトが駆動プーリ、あるいは従動プーリから離脱するのを防ぐため、プーリ幅中央の外径を大きくし、その両側をなだらかな特定の曲率で細らせる形態、いわゆるプーリクラウン付与によるベルト寄り対策を施す場合がある。この場合、ベルト幅中央が最も張力が高まり、その両端は均等に中央へ寄ろうする力が作用することによりベルト幅方向の位置は安定するのだが、ヤング率が２Ｇpaでは中央に寄ろうとする力の幅方向の分布がなだらかで中央に寄せる力が弱く、僅かな外部からの衝撃や、負荷トルクの変動などによりベルトが蛇行する現象が生じる。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
請求項１に記載の発明では、駆動プーリを有するモータと、従動プーリを有する像担持体と、前記駆動プーリと、前記従動プーリの間に掛け渡された無端状ベルトと、該無端状ベルトに所定の張力を与えるテンションプーリを含む張力付与手段とを有する駆動伝達装置において、前記無端状ベルトはヤング率が全周均一に４ＧＰａ以上１００ＧＰａ以下の平ベルトであることを特徴とする。
請求項２に記載の発明では、請求項１に記載の駆動伝達装置において、前記無端状ベルトは高分子材料からなり、遠心成形により製作されたものであることを特徴とする。
【０００７】
請求項３に記載の発明では、請求項１または２に記載の駆動伝達装置において、前記無端状ベルトに帯電する静電気を除電する除電手段を設けたことを特徴とする。
請求項４に記載の発明では、請求項３に記載の駆動伝達装置において、前記除電手段は、前記無端状ベルトを導電性とし、且つ、前記駆動プーリ、従動プーリ、およびテンションプーリの少なくとも１つを導電性として接地したものであることを特徴とする。
【０００８】
請求項５に記載の発明では、請求項１ないし４のいずれか１つに記載の駆動伝達装置において、前記駆動プーリと従動プーリの径の小さい方の径に対する、前記無端状ベルトの厚さの偏差の比率は、前記像担持体に許容される周速度変動率よりも小さくなるよう設定されていることを特徴とする。
請求項６に記載の発明では、請求項１ないし５のいずれか１つに記載の駆動伝達装置において、前記無端状ベルトの公有振動周波数は、前記駆動伝達機構に含まれる回転体の回転周波数、およびその高調波周波数に一致しないように設定されていることを特徴とする。
【０００９】
請求項７に記載の発明では、静電潜像を担持し回転可能に設けられた複数の像担持体と、該複数の像担持体をそれぞれ独立に駆動する複数の駆動伝達機構を有する画像形成装置において、前記駆動伝達機構は、請求項１ないし６に記載の駆動伝達機構であることを特徴とする。
請求項８に記載の発明では、請求項７に記載の画像形成装置において、前記複数の駆動伝達機構に用いられる前記無端状ベルトは互いにその周長が等しいことを特徴とする。
請求項９に記載の発明では、請求項７または８に記載の画像形成装置において、前記複数の駆動伝達機構に用いられる前記無端状ベルトは互いに厚さが等しく、かつ線膨張係数と、ヤング率も同一であることを特徴とする。
【００１０】
請求項１０に記載の発明では、請求項７ないし９のいずれか１つに記載の画像形成装置において、前記複数の駆動伝達機構の前記張力付与手段はそれぞれ個別に張力を調整できることを特徴とする。
請求項１１に記載の発明では、請求項７ないし１０のいずれか１つに記載の画像形成装置において、前記複数の駆動伝達機構の共振周波数が互いに等しく設定されていることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、金属製よりもヤング率の低い高分子材料による平ベルトを用いることにより、プーリ径を小さくしても繰り返し疲労による切断等のないベルト伝達機構を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
図１はクラウン付プーリに対するベルト材質と寄り力の関係を説明するための図である。同図（ａ）は比較的ヤング率の低いベルトの例、同図（ｂ）は比較的ヤング率の高いベルトの例をそれぞれ示す図である。
同図において符号１９はベルト、２０はクラウン付プーリ、Ｔは張力分布のグラフをそれぞれ示す。
同図（ａ）において、ベルト１９Ａはヤング率２Ｇｐａ程度の材料からなるとする。
このベルト１９Ａをクラウン付プーリ２０を含むプーリ群、に所定の張力を与えて掛け渡したとき、べると１９Ａにかかる張力分布は例えば同図に示すＴＡの様に、比較的なだらかな曲線になり、中央部と両側部の張力差が小さくなる。この張力ＴＡによってベルト１９Ａの両側部が中央側に寄せられる寄り力ＹＡは同図に示すようにあまり大きくならない。
同図（ｂ）において、べると１９Ｂはヤング率４ＧＰａ以上の材料からなるとする。
このベルトを上記と同様にクラウン付プーリ２０に掛けて所定の張力を与えると、その張力分布は同図に示すＴＢの様に、中央部が急峻に立ったグラフになり、中央部と両側部の張力差がかなり大きくなる。これにより、ベルト１９Ｂの両側部に働く寄り力ＹＢはＹＡに比べて大きくなる。
【００１３】
寄り力Ｙの大きさは、ベルトがクラウン付プーリの中央部からずれない性質の程度をを表している。寄り力が小さければずれやすくなり、外乱に対する抵抗が小さいことを表している。外乱としては、直接ベルトの横方向にかかる力の他に、負荷トルク変動などがある。これらの外乱により、ベルトがすぐ外れる訳ではないが、蛇行を生じやすく、速度ムラなどの不都合を生ずる。
寄り力が大きければそれなりに、外力に対する抵抗力が大きくなり、本来あるべき位置を保つことができるようになり、安定したベルト駆動ができ、高画質化が得られる。
【００１４】
駆動ベルトのヤング率が低いと、駆動中にベルトの縦振動として低周波（例えばヤング率２ＧＰａの場合、２００〜３００Ｈｚ近傍）の共振が生じ、その影響が大きい。これを感光体を駆動する動力伝達部材として使用すると、その共振周波数が、ちょうど人間の視覚で目に付きやすい空間周波数のバンディング画像として現れるため好ましくない。
これに対し高いヤング率、例えば４ＧＰａの材料からなる駆動ベルトの場合、共振周波数が（４００〜５００Ｈｚ近傍）へ移動し、人間の視覚には認識しにくいほどの細かい空間周波数のバンディングになり、画像品質が視覚的に向上する効果をもたらすことが、実験により確かめられた。
【００１５】
図２はベルトの曲げ剛性を説明するための図である。同図（ａ）はベルト幅中心部の断面図、同図（ｂ）はベルト断面図である。
ベルトの曲げ剛性は、ベルト断面の中立面に対する断面二次モーメントＩとヤング率Ｅの積（Ｅ・Ｉ）である。極力ベルトをプーリに巻き付け易くするためには曲げ剛性が低いほど有利である。そのためには、ヤング率（Ｅ）を低減させるか、断面二次モーメント（Ｉ）を低減させるかのどちらかである。
ヤング率を例に取れば、例えば金属ベルトの場合、オーステナイト系ステンレス鋼（ＳＵＳ３０４等）の１９７Ｇｐａや、析出硬化型ステンレス鋼（ＳＵＳ６３１等）２０４Ｇｐａ、ニッケル２０４Ｇｐａなどが一般的である。また、アルミニウム系合金の中にはおよそ１００ＧＰａ程度のものがある。
ベルト掛け渡しのプーリの中ではモータプーリが一番小径になり、実用的な範囲では直径５ｍｍくらいにしたい。このような曲率でベルトを曲げた場合、スチール系のベルトではほとんどの場合、クラックが入って結果的に破断に至ってしまう。アルミニウム合金系ではかろうじて実用化可能な範囲に入っている。
一方、熱硬化性高分子材料であるポリイミドフィルムなどにおいては、低くは２Ｇｐａのものからあるが、上述の問題に鑑み、ヤング率を高めることを考えれば、ポリイミド樹脂に無機添加剤（例えば）カーボン粒子などを重合することにより４ＧＰａに到達させることが可能である。
ヤング率が低い方が曲げ剛性の面で有利という意味では、ポリイミド系材料の方が５０分の１程度に小さくなるのでこちらを用いる方が良いことは明らかである。
ポリイミド材料は、遠心成形装置等を用いて低廉な無端ベルトを製造することができ、金属製ベルトの高コストに対してはるかに安価に製造できる。
【００１６】
次に弾性二次モーメントを下げることを考える。
弾性二次モーメントの式は、平ベルト断面形状を長方形として、厚さをｔとし、幅をｗとしたとき、Ｉ＝（ｗｔ３／１２）と表される。この式から明らかなように、弾性二次モーメントＩは厚さｔの３乗に比例するので、Ｉを小さくするためには、厚さｔを小さくするほど効果が大きくなる。
よってベルトは薄い程プーリに巻き付け易くなり、なおかつベルト厚みが薄くなった分、ベルト中立面の高さ位置の変動が少なくなり、これも上記同様にベルト巻取り半径の安定化につながる効果が得られる。
そして、そのヤング率はベルトの全周で均一であり、厚み方向も均一なものであれば、ベルトがプーリに巻きつく際に生じるベルトの中立面はほぼベルト厚さの中央位置で安定し、中立面よりプーリ中心側に生ずる圧縮応力と、その反対側に生ずる引張応力との絶対値がほぼ同じになるため、どちらか一方の（曲げ）応力だけが大きくなり、疲労し易くなるのを防ぐ効果があるばかりか、中立面位置が安定する。
【００１７】
ベルトが高分子材料の場合体積抵抗率が高く、プーリに接触して回転するうちに静電気がベルトに帯電し、周囲の塵埃をベルトに吸着する力が作用する。プーリとベルトとの接触面には徐々にその塵埃が堆積することによりベルトとプーリの双方の接触面が傷つく。
また局部的に堆積した塵埃はベルト面に圧痕を残してクラックを発生させるきっかけとなる。局部的な堆積物によるベルトとプーリとの摩擦力が不均一化してスリップし、作像系の駆動伝達変動を起こしてしまうことにより副走査方向の作像が乱れる。
これらの問題を解決するため、例えば、ベルト面に除電ブラシなどを用いてベルトに帯電する静電気を除電したり、ベルト自身を導電性に構成し、駆動プーリ、従動プーリ、あるいはテンションプーリの少なくとも１つを導電性にして接地することによりベルトの摩擦で発生する静電気を直ちに逃がす方法を講ずる。
【００１８】
図３はベルトの厚さが速度に与える影響を説明するための図である。
同図において符号３０はモータプーリを示す。
モータプーリ３０に接触して駆動されるベルト２９の周速度Ｖは、モータプーリ３０の直径をＤ、各速度をω、ベルト２９の厚さをｔとしたとき、
Ｖ＝（Ｄ／２＋ｔ／２）×ω
で表される。直径Ｄ、および角速度ωは一定であるとしたとき、速度ｖの変動要因はベルト２９の厚さｔの偏差である。ベルトが厚ければ速度Ｖは大きくなり、薄ければ小さくなる。
この速度変動は作像系の副走査方向の駆動伝達変動（送りむら）となって、画像の重ね誤差になる。
ベルト最大厚のところで最大速度Ｖｍａｘ、最小厚のところで最小速度Ｖｍｉｎが得られるとする。ベルトの本来の速度、これを基準速度Ｖｓｔｄとすると、速度変動率δＶは
δＶ（％）＝（（Ｖｍａｘ−Ｖｍｉｎ）／Ｖｓｔｄ）×１００
となる。この値を、設計上許される回転体の許容周速度変動率以下に抑えることができれば、高画質の画像が得られる。
先に述べた遠心成形装置によれば、高分子材料によるベルトの厚み偏差を抑制することができる。
ベルトの厚み精度をいたずらに高くすることによるコスト上昇を招くのを防ぐために、駆動プーリ径と、従動プーリ径を大口径化することにより、速度Ｖの式で示した（Ｄ／２）の項を大きくし速度変動率：δＶ［％］を低減させる方法を用いても良い。
【００１９】
図４は本発明の他の実施形態を説明するための図である。
同図において符号４３はドラム軸、４４は感光体ドラム、４８はドラムプーリ、４９はベルト、５０はモータ、５１はモータプーリ、５５はテンションプーリをそれぞれ示す。
同図は４色のそれぞれ独立した画像プロセスを持ついわゆる４連タンデム方式の構成を示している。Ｋ（黒）、Ｃ（シアン）、Ｍ（マゼンタ）、Ｙ（イエロー）の４色の感光体は、それぞれ独立した駆動機構をもっている。各駆動機構に用いられているベルト機構の駆動プーリ径が４色間で互いに等しく、かつ、従動プーリ径も互いに等しく構成されている。その他構成部品も極力、互いに同一特性のものを用いる。
こうすることにより、４色の感光体の駆動系の伝達特性が同じになり、特定の色だけが他と異なる挙動を示すことがなくなり、例えばベルトの共振周波数が一致するなど、画像品質の安定化が望める。
４色感光体を仮に１個のモータで駆動することを考えると、駆動伝達に用いるベルトの長さを４色とも等しくすることは至難の業であり、例えば２種類の長さで構成し得たとしても、その長さの違い故に、駆動系の伝達特性は同一にはできなくなり、結果的に共振周波数が２種類になる。したがって、色間でバンディング周波数が異なり、色重ねするとその違いが低空間周波数のモアレとなり、極めて色むらが目立ってしまう画像不良を生じる。
【００２０】
図５は本発明のさらに他の実施形態を説明するための図である。
同図において符号５６はロータリエンコーダ、５７はセンサをそれぞれ示す。
先にその他構成部品も極力、互いに同一特性のものを用いるとした中に、当然ベルトの周長を同一にすることも含まれる。共振周波数はプーリ径だけで決まるものではなく、ベルトの長さや質、および、テンションの大きさによっても変わる。
同図において、各色のドラム軸４３上にそれぞれロータリーエンコーダ５６と、その回転速度を検出するために用いるセンサ５７を用いることにより、仮に僅かに各色のモータプーリ５１の径と、ベルト４９、ドラムプーリ４８の径が違ったとしてもそれを独立してモータ５０の回転角速度を制御して全ての色の感光体ドラム４４の周速をそろえる制御が可能となる。
例えば、１個のモータで３個の感光体を駆動する構成であると、仮に僅かに各色のモータプーリ径が異なっていたりすると、制御すべきモータが１個であるため、３色間の速度調整ができない。
【００２１】
ベルト周長に加えて、ベルトの厚さと幅、線膨張係数、ヤング率も互いに等しく構成するのは勿論である。一般に、部品製造においては、設計上の仕様が同じであっても、製造条件のわずかな違いによって、たとえ許容誤差範囲であっても、同一には仕上がらない。
したがって、１台の画像形成装置に用いる４組の駆動系に用いる部品は、同一条件下において作られた同一ロット内の部品が、最も同一に近い部品であるとして用いることにする。
先に、共振周波数はベルトのテンションによっても変わると述べた。すなわち、ベルトに所定の張力を与えるための機構も４色それぞれに設けることにより、張力調整が個別にできる。そして、その機構に用いるテンションプーリや、図示していないが、テンションプーリにベルトを押す力を与えるばね部材も、上記と同様に互いに等しい特性のもの、特に同一ロット内のものを用いる。
このようにして、４色の感光体の駆動伝達機構すべての共振周波数が等しくなれば、色間のバンディング周波数が異なることもなく、色重ねにおいてモアレ像などが発生せず、高画質の画像が得られる。
【００２２】
ところで、これまで述べてきた実施形態では、ベルトの共振周波数をなくすのではなく、共振周波数が存在することは認めた上で、４色間におけるそれらが互いに異ならないように構成してきた。
この他に、機構全体で見れば、振動の原因となるものが他にもある。それは主として、機構内の回転体の回転周期である。最も高い周波数はモータプーリ、あるいはテンションプーリから発する。どちらが高い周波数になるかは、それぞれの径の大小によって決まる。そのほかに、ドラムプーリから発する周波数がある。図５に示すようにドラムプーリが感光体ドラムと直結の場合は、感光体ドラム独自の周波数はないが、間接連結で特に加減速している場合は、感光体ドラム独自、および中間連結体がある場合はそれの周波数も考えなければならない。特に感光体ドラムの回転に伴う振動周波数は注意が必要である。
これらの周波数と、ベルトの共振周波数とが直接一致しなくとも、一方の周期が他方の周期の整数倍に一致するとその周波数成分が従動プーリに伝達されて角速度変動（副走査方向の送りむら）の特定周波数成分を乱調させ、感光体周面の副走査方向の作像（潜像）がその周波数の空間周波数で顕著に乱れる。
したがって、潜像を担持して回転する回転体の回転周期と、その周期の整数倍の周期とが、当該ベルト駆動伝達機構の共振周波数と一致しない様に回転周期および回転速比を設定する。同様に、上記駆動伝達機構に含まれるその他の回転体の回転周期に対しても同じ考慮をする必要がある。
尚、ベルトの共振周波数を高い方へ移動させる手段のひとつとして、ベルトヤング率をより高いものへ変更するなどしても良い。
【００２３】
図６はプーリとベルトの変動周波数成分を示す図である。同図（ａ）はプーリ回転速度変動周波数成分、同図（ｂ）はベルト振動周波数成分、同図（ｃ）は両者の合成波形それぞれ示す図である。
感光体を２０ｒｐｓで駆動し、感光体軸上に角速度変動を検出するロータリエンコーダ（図示せず）を取り付け、その出力信号をＦＦＴ（高速フーリエ変換）装置を用いて角速度変動率のスペクトラムを得た。
同図（ａ）に示すように、モータプーリの１回転周期の変動成分として、基本周波数２０Ｈｚが現れ、その第１、２、３、・・・・次高調波成分も現れるのが一般的である。
同図（ｂ）においてベルト振動周波数成分を示す波形は、低ヤング率のベルトの共振（固有）振動数が仮に２００Ｈｚに現れた状態を示す。
【００２４】
これらを合成して、実際のドラム軸上で得られる角速度変動率の周波数成分は、どうず（ｃ）で示す通りに同図（ａ）、（ｂ）で示したスペクトラムが重畳した波形を示す。このグラフでは、モータプーリの第９次高調波が２００Ｈｚで、ベルトの共振周波数の２００Ｈｚと一致してしまい、同図（ｃ）で示す通りに２００Ｈｚの波形が顕著に大きくなり、結果的に２００Ｈｚでの波形が速度変動率規格値上限を超えてしまい、感光体の副走査方向のバンディング周波数が２００Ｈｚで目立つことになる。
【００２５】
図７はプーリとベルトの変動周波数成分の他の例を示す図である。同図（ａ）、（ｂ）、（ｃ）は図６に示した関係と同様である。
本例では、図６に示した例に比べてベルトのヤング率をより高くした例である。その結果、ベルトの固有振動数が３００Ｈｚになったとする。モータプーリの高調波は、第１０次高調波（２２０Ｈｚ）まで確認出来るが、それ以上の高調波は実質的に存在しないと見て良い。したがって、ベルトの固有振動数３００Ｈｚにおいては、モータプーリの高調波との重畳は生じず、ベルトの速度変動率自身が規格値に収まっていれば問題は発生しない。
なお、ベルト共振周波数は、モータプーリの高調波がほとんど無い帯域で設定しているが、仮に第９次と第１０次の中間の２１０Ｈｚに設定したとしても、重畳した波形のピークは速度変動率規格値（上限）を超えずに済ませることが可能である。したがって、プーリの高調波周波数と、ベルトの共振（固有）振動数とは一致させないことが肝要である。
ただし、上記固有振動数やモータプーリの高調波は、環境温度の変化等により、微妙に変わることがあるので、そういう変化があっても両者の周波数が一致しないように選ぶのは当然である。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】クラウン付プーリに対するベルト材質と寄り力の関係を説明するための図である。
【図２】ベルトの曲げ剛性を説明するための図である。
【図３】ベルトの厚さが速度に与える影響を説明するための図である。
【図４】本発明の他の実施形態を説明するための図である。
【図５】本発明のさらに他の実施形態を説明するための図である。
【図６】プーリとベルトの変動周波数成分を示す図である。
【図７】プーリとベルトの変動周波数成分の他の例を示す図である。
【図８】従来技術を説明するための図である。
【図９】従来技術を説明するための図である。
【符号の説明】
【００２７】
４      感光体ドラム
８      ドラムプーリ
１０      モータ
９、１９、２９、４９      ベルト
１１、２１、３１、５１      モータプーリ
１５      テンションプーリ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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