(57)【要約】【課題】偏波特性及び放射指向性を変更することを可能にする。【解決手段】アンテナモジュール１において、アンテナ２が実装されるアンテナ用基板３の基板本体１１に、アンテナ２を設置するためのアンテナ設置部１２と、アンテナ２のグラウンドとなるグラウンドパターン１３とを隣接させて設ける。グラウンドパターン１３においてアンテナ設置部１２の近傍にスリット１４を設ける。スリット１４の各辺の長さＬａ、Ｌｂ、Ｌｃの合計は、アンテナ設置部１２に設置されるアンテナ２の送受信波の実効波長λｇの１／２またはその奇数倍（実効波長λｇの１／２、３／２、５／２、…）とする。【選択図】      図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
基板本体に対して、アンテナが設置されるアンテナ設置部と、前記アンテナと接続されるグラウンドパターンとが隣接させて設けられ、
該グラウンドパターンには、前記アンテナ設置部の近傍にスリットが設けられていることを特徴とするアンテナ用基板。
【請求項２】
前記アンテナが棒状または長方形板状をなし少なくともその一端が放射端となるチップアンテナとされ、
前記スリットは、前記アンテナ設置部に設置される前記アンテナの長手方向に直交する方向に沿って設けられていることを特徴とする請求項１記載のアンテナ用基板。
【請求項３】
前記グラウンドパターンは、前記アンテナ設置部に近接させて設けられて該アンテナ設置部に設置される前記アンテナと容量結合する励振部を有していることを特徴とする請求項１または２に記載のアンテナ用基板。
【請求項４】
前記励振部は、前記アンテナ設置部に設置されるアンテナの放射端近傍に設けられていることを特徴とする請求項３記載のアンテナ用基板。
【請求項５】
前記スリットの各辺の長さの合計が、前記アンテナ設置部に設置されるアンテナの送受信波の実効波長λｇの１／２またはその奇数倍とされていることを特徴とする請求項１から４のいずれかに記載のアンテナ用基板。
【請求項６】
アンテナが実装されるアンテナ用基板として、請求項１から４のいずれかに記載のアンテナ用基板を用いたことを特徴とするアンテナモジュール。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、アンテナが設置されるアンテナ用基板と、このアンテナ用基板を用いるアンテナモジュールに関する。
【０００２】
【従来の技術】
携帯電話等の携帯用無線通信端末に用いられるアンテナモジュールとしては、後述する特許文献１に示すように、アンテナ用基板上にアンテナを実装した構成のものがある。アンテナ用基板に実装されるアンテナとしては、例えば、誘電体や磁性体もしくはこれら両方の性質を有する材質からなるアンテナ用基体の表面に螺旋状またはジグザグ状の導体パターンを形成してなる、いわゆるチップアンテナがある。また、アンテナ用基板としては、アンテナのグラウンドとなるグラウンドパターンが設けられたものがある。
このようなアンテナモジュールは、その一般的な使用形態（使用姿勢）において送受信を効率的に行うことができるよう、その偏波特性及び放射指向性が設定される。
ここで、アンテナモジュールの偏波特性及び放射指向性は、使用するアンテナの偏波特性とアンテナ用基板に対するアンテナの取付状態（取付位置及び取付向き）とによって決定されるものである。
【０００３】
【特許文献１】
特開２０００−３１２１０９号公報（第４ページ、第１図、第６図）
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
しかし、近年は、アンテナモジュールのより一層の小型化、薄型化が要請されており、これに伴って、アンテナ用基板も小型となり、その実装密度も高められている。
このため、アンテナ用基板へのアンテナの取付位置及び取付向きが限定されてしまうので、アンテナモジュールに所望の偏波特性及び放射指向性を持たせるためには、このような取付位置及び取付向きとした状態で所望の偏波特性及び放射指向性を得られるアンテナを用いる必要があり、設計の自由度が低かった。
ここで、アンテナモジュールの設置状態や使用姿勢等のために発信側の偏波方向と受信側の偏波方向とが適合していない場合には、受信状態が悪くなる。
また、無線ＬＡＮ等の比較的小規模のネットワークにおいて、アクセスポイントに対する位置が固定されている場合には、通信相手のいる方向に対してのみ感度がよければよい。しかし、アンテナモジュールが無指向性である場合には、本来必要のない方向にも電磁波を放射してしまうこととなるので、本来高い感度が要求される方向への感度が十分でなくなるばかりか、余分な電力を消費してしまう。
さらに、人体に対する電磁波の悪影響を鑑みると、例えばヘッドセットのように人体に密着して使用するアンテナモジュールが、全周方向に電磁波を放射するような無指向性であることは好ましくない。
【０００５】
本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであって、偏波特性及び放射指向性を変更することができるアンテナ用基板及びアンテナモジュールを提供することを目的としている。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
上記の課題を解決するため、本発明にかかるアンテナ用基板は、基板本体に対して、アンテナが設置されるアンテナ設置部と、前記アンテナと接続されるグラウンドパターンとが隣接させて設けられ、該グラウンドパターンには、前記アンテナ設置部の近傍にスリットが設けられていることを特徴とする。
【０００７】
このように構成されるアンテナ用基板においては、グラウンドパターンにおいてアンテナ設置部の近傍に設けられるスリットが、アンテナ設置部に設けられるアンテナと電磁気的に結合することになるので、このアンテナ用基板に設けられるアンテナの偏波特性及び放射指向性とは異なる偏波特性及び放射指向性で電磁波の送受信を行うことができる。
【０００８】
ここで、このアンテナ用基板は、基板本体をそのアンテナ設置部とグラウンドパターンとのうちのいずれか一方が設けられる面に直交する方向からみた状態で、前記一方に対して他方が隣接配置されているのであれば、アンテナ設置部とグラウンドパターンとを基板本体の同一面上に設けた構成に限られるものではなく、例えば基板本体において互いに反対側を向く一対の面のうちの一方にアンテナ設置部が設けられて他方にグラウンドパターンが設けられる構成としてもよい。
【０００９】
また、このアンテナ用基板において、アンテナ設置部に設置されるアンテナが棒状または長方形板状をなし少なくともその一端が放射端となるチップアンテナとされ、スリットは、アンテナ設置部に設置されるアンテナの長手方向に直交する方向に沿って設けられていてもよい。
上記構成のアンテナは、上記のようにスリットをアンテナの長手方向に直交する方向に沿って設けることで、アンテナの指向性が基板表面に直交する方向に強調されることとなる。
【００１０】
また、このアンテナ用基板において、グラウンドパターンを、アンテナ設置部に近接させて設けられてアンテナ設置部に設置されるアンテナと容量結合する励振部を有する構成としてもよい。
このように構成されるアンテナ用基板においては、アンテナ用基板に設けられたアンテナを用いて電磁波の送受信を行った際に、このアンテナと容量結合する励振部が電磁波のエネルギーを受けて励振されて、グラウンドパターンに設けられたスリットに対して電力を供給する電力供給部となる。このように励振部からスリットに電力が供給されることで、このスリットにおける感度及び出力が高められることとなり、このスリットをより有効に活用することができる。
【００１１】
また、このアンテナ用基板において、励振部は、前記アンテナ設置部に設置されるアンテナの放射端近傍に設けられていてもよい。
アンテナの放射端の近傍では、電磁波のエネルギーが最も強くなるので、放射端近傍に励振部を設けることで、アンテナと励振部との容量結合がより強くなり、スリットにより多くの電力を供給してスリットの感度及び出力をより高めることができる。
【００１２】
また、このアンテナ用基板において、スリットの辺の長さの合計が、アンテナ設置部に設置されるアンテナの送受信波の実効波長λｇの１／２またはその奇数倍とされていてもよい。
この場合には、グラウンドパターンのスリットが、アンテナ設置部に設けられるアンテナの送受信波の実効波長λｇの１／２またはその奇数倍（実効波長λｇの１／２、３／２、５／２、…）の長さのアンテナとして作用するので、より効率的に電磁波の送受信を行うことができる。
【００１３】
本発明にかかるアンテナモジュールは、アンテナが実装されるアンテナ用基板として、請求項１から４のいずれかに記載のアンテナ用基板を用いたことを特徴としている。
このように構成されるアンテナモジュールは、請求項１から４に記載のアンテナ用基板の特性を有する。
【００１４】
【発明の実施の形態】
〔第一の実施の形態〕
以下、本発明にかかるアンテナモジュールの一実施形態を、図１を参照しながら説明する。図１は、本実施形態にかかるアンテナモジュールの構成を示す正面図である。
本実施形態にかかるアンテナモジュール１は、アンテナ２と、アンテナ２が実装されるアンテナ用基板３とを有している。
【００１５】
アンテナ２は、図示せぬ無線通信装置本体と電気的に接続されて無線通信装置本体によって駆動されるものであって、アンテナ２としては、アンテナ用基板３上に実装可能な構成であれば任意の構造、特性のものを用いることができる。
本実施の形態では、アンテナ２としてチップアンテナを用いている。具体的には、アンテナ２は、誘電体や磁性体もしくはこれら両方の性質を有する材質からなる棒状（または長方形板状）のアンテナ用基体６の表面に、その長手方向の一端側から他端側に向けて螺旋状に導体パターン７が形成された構成とされている。この導体パターン７の長さはλｇ／４とされており（λｇはアンテナ２の送受信波の実効波長）、その一端は無線通信装置本体との接続部８に接続される接続端子とされ、他端は放射端２ａ（開放端）とされている。すなわち、アンテナ２はλ／４接地アンテナとされている。このような構成のアンテナ２は、その長手方向に平行な平面のうち、アンテナ用基体６の一面（図１において正面を向く面）の法線を含む平面内において、この平面と直行する偏波、つまり垂直偏波を主偏波としており、またこの平面内においてはほぼ無指向性である。
ここで、アンテナ２の送受信波の実効波長λｇは、アンテナ基体６の実効的誘電率εに依存するものであって、真空の誘電率をλ０とすると、λｇ＝λ０／（√ε）で表される。
【００１６】
アンテナ用基板３は、基板本体１１を有しており、基板本体１１には、アンテナ２を設置するためのアンテナ設置部１２と、接続部８と接続されてアンテナ２のグラウンドとなるグラウンドパターン１３とが隣接させて設けられている。
ここで、このアンテナ用基板３は、基板本体１１をそのアンテナ設置部１２とグラウンドパターン１３とのうちのいずれか一方が設けられる面に直交する方向からみた状態で、前記一方に対して他方が隣接配置されているのであれば、アンテナ設置部１２とグラウンドパターン１３とを基板本体１１の同一面上に設けた構成としてもよく、基板本体１１において互いに反対側を向く一対の面のうちの一方にアンテナ設置部１２が設けられて他方にグラウンドパターン１３が設けられる構成としてもよい。
【００１７】
本実施の形態では、図１に示すように、基板本体１１は略長方形板とされ、この基板本体１１の一面において長手方向の一端部がアンテナ設置部１２とされ、このアンテナ設置部１２に隣接してグラウンドパターン１３が設けられている。
アンテナ設置部１２には、グラウンドパターン１３から離間した位置にアンテナ２が設置されるようになっている。本実施の形態では、アンテナ２は、その長辺を基板本体１１の長辺に略直交させて設けられており、アンテナ２の放射端２ａは、基板本体１１の幅方向の一端側に向けられている。
【００１８】
グラウンドパターン１３には、アンテナ設置部１２との境界から延びるスリット１４が設けられている。スリット１４の形状は任意であるが、スリット１４の各辺の長さＬａ、Ｌｂ、Ｌｃの合計は、アンテナ設置部１２に設置されるアンテナ２の送受信波の実効波長λｇの１／２またはその奇数倍（実効波長λｇの１／２、３／２、５／２、…）とすることが好ましい。本実施の形態では、スリット１４は、同一幅の直線状に形成されており、その各辺の長さの合計はλｇの１／２とされている。
【００１９】
本実施の形態では、スリット１４は、アンテナ設置部１２からアンテナ用基板３の長手方向に沿って設けられている。すなわち、スリット１４は、アンテナ２の長手方向に略直交する方向に沿って設けられている。
【００２０】
このグラウンドパターン１３は、例えば、アンテナ用基板３上に形成した導体膜にグラウンドパターン１３と同形状のマスキングを施したのちにこの導体膜においてマスキングが施されていない領域をエッチングによって除去することで形成される。
【００２１】
このように構成されるアンテナモジュール１は、無線通信装置本体が出力した電気信号がアンテナ２に入力されることでアンテナ２から電磁波が放出され、またアンテナ２によって電磁波が受信されるとこれが電気信号として無線通信装置本体に送り込まれて復号される。
【００２２】
このアンテナモジュール１では、グラウンドパターン１３においてアンテナ設置部１２の近傍に設けられるスリット１４が、アンテナ設置部１２に設けられるアンテナ２と電磁気的に結合することになるので、アンテナ２の偏波特性及び放射指向性とは異なる偏波特性及び放射指向性で電磁波の送受信を行うことができる。
具体的には、アンテナ２自体は、その長手方向に平行な平面のうち、図１において正面を向く面の法線を含む平面内においては垂直偏波を主偏波としており、またこの平面内においては垂直偏波はほぼ無指向性であるが、このアンテナモジュール１では、上記平面のうちアンテナ２の放射端２ａ側の垂直偏波が若干低下する一方で、水平偏波は全体的に大幅に利得が向上する。これにより、この平面においては通信相手との偏波の不適合という問題をほぼ解消することができる。
ここで、スリット１４を短く、また幅を狭めることで、上記平面のうちアンテナ２の放射端２ａ側の垂直偏波をさらに低下させることができ、他の方向への十分な感度を確保しつつ、不要な方向への電磁波の放射を低減して、消費電力の低減と、人体への悪影響を低減することができる。
これにより、アンテナ用基板３に対するアンテナ２の取付位置及び取付向きに制限があっても、アンテナモジュール１の偏波特性を所望の偏波特性及び放射指向性とすることができ、また、任意の偏波特性のアンテナ２を用いて所望の偏波特性及び放射指向性を得ることができるので、設計の自由度が向上する。
【００２３】
〔第二の実施の形態〕
次に、本発明にかかるアンテナモジュールの第二の実施の形態について、図２を用いて説明する。図２は、本実施の形態にかかるアンテナモジュールの構成を示す正面図である。
本実施の形態にかかるアンテナモジュール２１は、第一の実施の形態に示すアンテナモジュール１において、アンテナ用基板３に、グラウンドパターン１３の代わりにグラウンドパターン２３を設けたものである。
グラウンドパターン２３は、グラウンドパターン１３と同様にスリット１４を有し、さらに、アンテナ設置部１２に近接させて、アンテナ設置部１２に設置されるアンテナ２と容量結合する半島状の励振部２４が設けられたものである。
また、本実施の形態では、励振部２４を、アンテナ２の放射端２ａ近傍に設けている。
【００２４】
このように構成されるアンテナモジュール２１では、アンテナ用基板２３に設けられたアンテナ２を用いて電磁波の送受信を行った際に、このアンテナ２と容量結合する励振部２４が電磁波のエネルギーを受けて励振されて、グラウンドパターン２３のスリット１４に対して電力を供給する電力供給部となる。
このように励振部２４からスリット１４に電力が供給されることで、スリット１４における感度及び出力が高められることとなり、このスリット１４をより有効に活用することができる。
また、本実施の形態では、励振部２４は、アンテナ設置部１２に設置されるアンテナ２の放射端近傍、すなわち電磁波のエネルギーが最も強くなる領域に設けられているので、アンテナ２と励振部２４との容量結合がより強くなり、スリット１４により多くの電力を供給してスリット１４の感度及び出力をより高めることができる。
【００２５】
〔第三の実施の形態〕
次に、本発明にかかるアンテナモジュールの第三の実施の形態について、図３を用いて説明する。図３は、本実施の形態にかかるアンテナモジュールの構成を示す正面図である。
【００２６】
本実施の形態にかかるアンテナモジュール３１は、第一の実施の形態に示すアンテナモジュール１において、アンテナ用基板３に、グラウンドパターン１３を設ける代わりに、アンテナ用基板３においてアンテナ設置部１２とは反対側を向く面に、グラウンドパターン３３を設けたものである。
ここで、アンテナ設置部１２に装着されるアンテナ２とグラウンドパターン３３とは、アンテナ用基板３に設けられるビアホール等を通じて接続部８と電気的に接続されている。
【００２７】
グラウンドパターン３３は、アンテナ２の放射端２ａの裏側に回りこませて、アンテナ設置部１２に設置されるアンテナ２と容量結合する半島状の励振部３４が設けられ、この励振部３４にスリット１４が設けられたものである。
本実施形態においても、スリット１４の形状は任意であって、ここでは、アンテナ２側の端部から同一幅でアンテナ用基板３の長手方向に沿って延びる直線状に形成されており、その各辺の長さの合計はλｇの１／２とされている。
【００２８】
このような構成を採用することで、アンテナ用基板３にグラウンドパターン３３を設けながら、アンテナ用基板３においてアンテナ設置部１２が設けられる面に他の回路や回路素子を実装することが可能となり、設計の自由度が向上する。
【００２９】
ここで、上記各実施の形態では、アンテナ２をλ／４接地アンテナとした例を示したが、これに限られることなく、アンテナ２をλ／２ダイポールアンテナとしてもよい。すなわち、アンテナ２を、棒状のアンテナ用基体の表面に、その長手方向の中央部から一端側及び他端側に向けてそれぞれ長さλｇ／４の導体パターンが螺旋状に形成されて、この導体パターンの中央部が図示せぬ無線通信装置本体との接続部８に接続される接続端子とされ、一端及び他端がそれぞれ放射端２ａとされる構成としてもよい。
【００３０】
【実施例】
ここで、本発明の特徴的な構成を採用することによるアンテナモジュールの偏波特性の変化を調べるため、本発明の第二の実施の形態にかかるアンテナモジュール２１のアンテナ用基板３（以下、実施例とする）と、この実施例とはグラウンドパターン２３にスリット１４及び励振部２４を設けていないこと以外は同じ構成としたアンテナ用基板（以下、比較例とする）とを用意し、これらのそれぞれについて偏波特性を調べた。ここで、実施例において、スリット１４の長さは２０ｍｍ、幅は２．２ｍｍとした（なお、アンテナ２の送受信波の実効波長λｇは８４．４ｍｍである）。
【００３１】
この偏波特性の測定では、座標軸を図４に示すように設定した（図４では例として実施例の場合のみ図示している）。すなわち、実施例及び比較例において、アンテナ２を原点として、基板本体１１のアンテナ２が設けられる面に平行な面上でアンテナ２の長手方向に平行にしてＸ軸をとり、アンテナ２の接続端子側から放射端２ａ側に向かう向きをＸ軸の正の向きとした。また、実施例及び比較例においてアンテナ２が設けられる面に平行な面上でＸ軸に対して直交させてＹ軸をとり、グラウンドパターン１３側からアンテナ設置部１２側に向かう向きをＹ軸の正の向きとした。そして、実施例及び比較例においてアンテナ２が設けられる面に垂直な軸をＺ軸とし、アンテナ用基板３においてアンテナ２が設けられる面の向く方向をＺ軸の正の向きとした。
【００３２】
比較例と実施例とについて、アンテナ２を原点としたＸＹ面（すなわち基板本体１１のアンテナ２が設けられる面に平行な面）における偏波特性をそれぞれ図５、６に示す。ここで、図５、６では、原点からみてＸ軸の正方向を０°方向とし、０°から原点を中心として時計回り方向の角度を正としている。
【００３３】
比較例では、図５に実線で示すように、ＸＹ面における水平偏波の指向性パターンは、約０°方向に半値角約１６５°の大きなパターンを有し、約１８０°方向にも、約０°方向のパターンよりもやや小さい、半値角約１５０°のパターンを有している。
このことからわかるように、比較例は、おおむねアンテナ２の長手方向に沿った方向に強い指向性を有している。
【００３４】
これに対して、実施例では、図６に実線で示すように、ＸＹ面における水平偏波の指向性パターンは、約１６５°方向に、半値角約３４５°の非常に大きなパターン、すなわち０°方向を除くほぼ全ての方向をカバーする大きなパターンを有している。
このことからわかるように、実施例は、ＸＹ面における垂直偏波では、ほぼＸ軸方向に強い指向性を有する比較例とは異なり、Ｙ軸方向（すなわちスリット１４の延びる方向）に強い指向性を有しており、ＸＹ面における水平偏波では、比較例において比較的感度及び出力の低かったＹ軸方向にも強い指向性を有している。
【００３５】
次に、比較例と実施例とについて、アンテナ２を原点としたＹＺ面における偏波特性をそれぞれ図７、８に示す。ここで、図７、８では、原点からみてＺ軸の正方向を０°方向とし、０°から原点を中心として時計回り方向の角度を正としている。
【００３６】
比較例では、図７に破線で示すように、ＹＺ面における垂直偏波の指向性パターンは、約０°、１８０°の方向（すなわちＺ軸方向）にそれぞれ半値角約１５０°の大きなパターンを有している。また、図７に実線で示すように、ＹＺ面における水平偏波の指向性パターンは、約７５°、２５５°方向（すなわちほぼＹ軸方向）にそれぞれ突出しつつ全周方向をカバーする中規模のパターンとなっている。
このことからわかるように、比較例は、ＹＺ面における垂直偏波ではＺ軸に沿った方向に強い指向性を有しており、ＹＺ面における水平偏波ではほぼＹ軸にそった方向に強い指向性を有している。
【００３７】
これに対して、実施例では、図８に破線で示すように、ＹＺ面における垂直偏波の指向性パターンは、約１９５°方向に半値角約１２０°のやや大きなパターンを有しており、また、約３４５°方向にも、約１９５°方向のパターンよりもやや大きい半値角約１５０°のパターンを有している。また、図８に実線で示すように、ＹＺ面における水平偏波の指向性パターンは、約０°、１８０°方向にそれぞれ僅かに突出しつつ全周方向をカバーする非常に大きなパターンを有している。
このことからわかるように、実施例では、ＹＺ面における垂直偏波の指向性パターンは比較例のパターンと同パターンでやや感度及び出力が低くなり、ＹＺ面における水平偏波ではほぼ無指向性となり、かつ比較例に比べて大幅に感度及び出力が向上している。
【００３８】
次に、比較例と実施例とについて、アンテナ２を原点としたＺＸ面における偏波特性をそれぞれ図９、１０に示す。ここで、図９、１０では、原点からみて軸の正方向を０°方向とし、０°から原点を中心として時計回り方向の角度を正としている。
【００３９】
比較例では、図９に破線で示すように、ＺＸ面における垂直偏波の指向性パターンは、約１３５°方向に僅かに突出しつつ全周方向をカバーする非常に大きなパターンを有している。また、図９に実線で示すように、ＺＸ面における水平偏波の指向性パターンは、約１６５°方向に半値角約１９５°の中規模のパターンを有しており、約３４５°方向にも、約１６５°方向よりもやや小さい半値角約１８０°の小さいパターンを有している。
このことからわかるように、比較例は、ＺＸ面における垂直偏波ではほぼ無指向性となっており、ＺＸ面における水平偏波ではほぼＺ軸に沿った方向に強い指向性を有している。
【００４０】
これに対して、実施例では、図１０に破線で示すように、ＺＸ面における垂直偏波の指向性パターンは、比較例に比べて約９０°方向が低減したパターンを有している。また、図１０に実線で示すように、ＺＸ面における水平偏波の指向性パターンは、約０°、１８０°の方向にそれぞれ半値角約１５０°の大きなパターンを有している。
このことからわかるように、実施例は、ＺＸ面における垂直偏波では比較例よりも９０°方向の感度及び出力が若干低下する一方で、ＺＸ面における水平偏波では全体的に大幅に利得が向上している。
【００４１】
このように、グラウンドパターン３にスリット１４を設けた実施例では、スリット１４を設けていない比較例に対して大幅に偏波特性が変更され、特に、アンテナ２の指向性が基板表面に直交する方向に強調されることがわかる。
ここで、実施例において、スリット１４の長さを１５ｍｍに短縮し、幅は０．４ｍｍに狭めた場合の、ＺＸ面における垂直偏波、水平偏波の指向性パターンを、図１１に示す。
このようにスリット１４の形状を変更した実施例では、図１１に破線で示すように、ＺＸ面における垂直偏波の指向性パターンは、約０°、１８０°の方向にそれぞれ半値角約１５０°の大きなパターンを有している。このパターンは、元の実施例におけるパターンよりも大きくなっている。また、図１１に実線で示すように、ＺＸ面における水平偏波の指向性パターンは、約２８５°方向に半値角約３３０°の大きなパターンを有しており、このパターンに連なって、約９０°方向に小さいパターンを有している。
このことからわかるように、スリット１４の長さを短縮し、幅を狭めた場合には、水平偏波のパターンが大きくなり、また垂直偏波のパターンは、約６０°、１２５°方向の指向性が弱められている。
【００４２】
【発明の効果】
本発明によれば、以下の効果を奏する。
本発明にかかるアンテナ用基板及びこれを用いたアンテナモジュールによれば、アンテナ用基板に装着されるアンテナの偏波特性とは異なる偏波特性及び放射指向性で電磁波の送受信を行うことができるので、アンテナ用基板に対するアンテナの取付位置及び取付向きに制限があっても、任意の偏波特性及び放射指向性のアンテナを用いて所望の偏波特性及び放射指向性を得ることができ、設計の自由度が向上する。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第一の実施の形態にかかるアンテナモジュールの構成を示す正面図である。
【図２】本発明の第二の実施の形態にかかるアンテナモジュールの構成を示す正面図である。
【図３】本発明の第三の実施の形態にかかるアンテナモジュールの構成を示す正面図である。
【図４】比較例及び実施例のアンテナ用基板の、偏波特性の計測条件を示す図である。
【図５】比較例のアンテナ用基板の、ＸＹ面における偏波特性を示すグラフである。
【図６】実施例のアンテナ用基板の、ＸＹ面における偏波特性を示すグラフである。
【図７】比較例のアンテナ用基板の、ＹＺ面における偏波特性を示すグラフである。
【図８】実施例のアンテナ用基板の、ＹＺ面における偏波特性を示すグラフである。
【図９】比較例のアンテナ用基板の、ＺＸ面における偏波特性を示すグラフである。
【図１０】実施例のアンテナ用基板の、ＺＸ面における偏波特性を示すグラフである。
【図１１】実施例のアンテナ用基板において、スリットの形状を変えた場合の、ＺＸ面における偏波特性を示すグラフである。
【符号の説明】
１、２１、３１  アンテナモジュール  ２  アンテナ
３  アンテナ用基板                  １１  基板本体
１２  アンテナ設置部                １３、２３、３３  グラウンドパターン
１４  スリット                      ２４  励振部
【図１】
2005057357.tif 000003
【図２】
2005057357.tif 000004
【図３】
2005057357.tif 000005
【図４】
2005057357.tif 000006
【図５】
2005057357.tif 000007
【図６】
2005057357.tif 000008
【図７】
2005057357.tif 000009
【図８】
2005057357.tif 000010
【図９】
2005057357.tif 000011
【図１０】
2005057357.tif 000012
【図１１】
2005057357.tif 000013