(57)【要約】【課題】電子写真画像システムの安定性を向上させ、その結果電子写真の性能（例えばサイクル安定性や電荷の均一性）を改良し、光導電画像形成部材の寿命を延ばすような、改良された画像形成部材を提供する。【解決手段】上側層と下側層とを有する電荷輸送層であって、上側層及び下側層は、樹脂バインダ中に電荷輸送化合物を含み、上側層は酸化禁止剤をさらに含む、電荷輸送層、及びそれを含む光導電画像形成部材である。【選択図】図１
2005084678.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
上側層と下側層とを有する電荷輸送層であって、
前記上側層及び前記下側層は、樹脂バインダ中に電荷輸送化合物を含み、
前記上側層は酸化禁止剤をさらに含む、電荷輸送層。
【請求項２】
請求項１に記載の電荷輸送層であって、
前記電荷輸送化合物は芳香族アミンである、電荷輸送層。
【請求項３】
請求項２に記載の電荷輸送層であって、
前記電荷輸送化合物は次式の芳香族アミン
【化１】
2005084678.tif 000006
（ここでＸは、１〜１２の炭素原子を有する直鎖または分岐のアルキル）
である、電荷輸送層。
【請求項４】
電気伝導性基材、電荷発生層および、上側層と下側層とを有する電荷輸送層を含む、光導電画像形成部材であって、
前記上側層及び前記下側層は、樹脂中の電荷輸送化合物を含み、
そして前記上側層は酸化禁止剤をさらに含む、光導電画像形成部材。
【請求項５】
光導電画像形成部材を製作するための方法であって：
露出表面を有する電荷発生層を備えた基材を備える工程；及び
前記電荷発生層の露出表面の上に、上側層と下側層とを含む電荷輸送層を付着させる工程であって、電荷輸送化合物および樹脂バインダを含む第１のコーティング溶液を前記露出表面に塗布して前記下側層を形成させ、そして酸化禁止剤、電荷輸送化合物および樹脂バインダを含む第２のコーティング溶液を前記下側層の露出表面に塗布して前記電荷輸送層の前記上側層を形成させる工程、を含む方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、下側層とそれに接している上側層を含む二重電荷輸送層を目的としている。その上側層には酸化禁止剤を含む。基材の上の電荷発生層に接しているその下側層は、上側層と電荷発生層の間で、電荷発生層へ酸化禁止剤が拡散することに対する障壁となっている。本発明はさらに、そのような電荷輸送層を含む光導電画像形成部材も目的としている。
【背景技術】
【０００２】
光導電部材の電荷輸送層が成膜性樹脂と１種または複数のある種の芳香族アミン、ジアミンおよびヒドラゾン化合物とを含んでいる場合には、これらの部材をある条件下でコピー機、デュプリケータおよびプリンタにおいて使用しようとすると、問題があった。
【０００３】
感光体部材が、抗酸化剤を含む電荷輸送層を含めた少なくとも２層の電気作動層を有している場合、電荷発生層内に抗酸化剤の移行が起きて、抗酸化剤が酸性であるために、残留電圧が著しく高くなるということが起こりうる。
【０００４】
電荷輸送二重層を有する感光体部材は、米国特許第５，８３０，６１４号明細書（特許文献１）に開示されている（この特許のすべてを、参考として引用し本明細書に組み入れる）。その二重電荷輸送層には、電荷輸送ポリマを含む第１の輸送層と、第１の輸送層の電荷輸送ポリマよりは電荷輸送セグメントの重量割合が低い電荷輸送ポリマを含む第２の輸送層と、が含まれている。こうして得られた画像形成部材は、コロナ作用（corona effect）に対する抵抗性が増し、実用寿命が長くなる。
【０００５】
２層以上の電荷輸送層を含む感光体部材が、米国特許第６，２１４，５１４号明細書（特許文献２）に開示されている（この特許のすべてを、参考として引用し本明細書に組み入れる）。順に重ね合わせた２層以上の電荷輸送層を使用することによって、コーティングの均一性が得られ、レインドロップ・エフェクト（raindrop effect）が無くなるとともに、カールも減少する。
【０００６】
【特許文献１】米国特許第５，８３０，６１４号明細書
【特許文献２】米国特許第６，２１４，５１４号明細書
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
上に挙げた画像形成部材は、それらの意図している用途には適しているではあろうが、電子写真（electrophotographic）画像システムの安定性を向上させ、その結果電子写真（xerographic）の性能（例えばサイクル安定性や電荷の均一性）を改良し、光導電画像形成部材の寿命を延ばすような、改良された画像形成部材の出現が依然として望まれている。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は、上側層と下側層とを有する電荷輸送層であって、前記上側層及び前記下側層は、樹脂バインダ中に電荷輸送化合物を含み、前記上側層は酸化禁止剤をさらに含む。
【０００９】
また、前記電荷輸送層において、前記電荷輸送化合物は芳香族アミンであることが好ましい。
【００１０】
また、前記電荷輸送層において、前記電荷輸送化合物は次式の芳香族アミン
【化１】
2005084678.tif 000003
（ここでＸは、１〜１２の炭素原子を有する直鎖または分岐のアルキル）
であることが好ましい。
【００１１】
また、本発明は、電気伝導性基材、電荷発生層および、上側層と下側層とを有する電荷輸送層を含む、光導電画像形成部材であって、前記上側層及び前記下側層は、樹脂中の電荷輸送化合物を含み、そして前記上側層は酸化禁止剤をさらに含む。
【００１２】
さらに、本発明は、光導電画像形成部材を製作するための方法であって：露出表面を有する電荷発生層を備えた基材を備える工程；及び、前記電荷発生層の露出表面の上に、上側層と下側層とを含む電荷輸送層を付着させる工程であって、電荷輸送化合物および樹脂バインダを含む第１のコーティング溶液を前記露出表面に塗布して前記下側層を形成させ、そして酸化禁止剤、電荷輸送化合物および樹脂バインダを含む第２のコーティング溶液を前記下側層の露出表面に塗布して前記電荷輸送層の前記上側層を形成させる工程、を含む。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
本発明の光導電画像形成部材の代表的な構造を図１に示す。この画像形成部材は、バックコート層８、基材１２、電気伝導層１０、電荷阻止層１４、接着層１６、電荷発生層１８、電荷輸送層２０（上側層２０Ａと下側層２０Ｂとを含む）、および接地ストリップ層２１で構成されている。
【００１４】
バックコート層８は、基材１２の裏側に形成させることができる。このバックコート層８には、電気的に絶縁性またはわずかに半導性の成膜性のある有機または無機ポリマが含まれていてよい。バックコート層８によって、平坦性および／または耐摩擦性が得られる。
【００１５】
このバックコート層８には、成膜性樹脂に加えて、接着促進剤のポリエステル添加物を加えてもよい。このバックコート層８に使用可能な成膜性樹脂の例をあげれば、ポリアクリレート、ポリスチレン、ポリ（４，４’−イソプロピリデンジフェニルカーボネート）、ポリ（４，４’−シクロヘキシリデンジフェニルカーボネート）、それらの混合物などがあるが、これらに限定されるわけではない。
【００１６】
このバックコート層８に存在させる添加剤の量は、バックコート層８の約０．５から約４０重量％の範囲である。好適な添加剤としては、耐摩耗性をさらに改良、および／または電荷緩和性（charge relaxation property）を与えることが可能な有機および無機粒子などがある。有機の粒子で好ましいのは、テフロン（登録商標）粉末、カーボンブラック、グラファイト粒子などである。無機の粒子で好ましいのは、絶縁性および半導性金属酸化物であって、例えばシリカ、酸化亜鉛、酸化錫などである。その他の半導性添加物としては、米国特許第５，８５３，９０６号に記載されている、酸化オリゴマー塩類がある。好適なオリゴマー塩類としては、酸化されたＮ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラ−ｐ−トリル−４，４’−ビフェニルジアミン塩がある。
【００１７】
添加剤として有用な典型的な接着促進剤としては、デュポン（ｄｕＰｏｎｔ）４９，０００（デュポン（ｄｕＰｏｎｔ））、バイテル（Ｖｉｔｅｌ）ＰＥ−１００、バイテル（Ｖｉｔｅｌ）ＰＥ−２００、バイテル（Ｖｉｔｅｌ）ＰＥ−３０７（グッドイヤー（Ｇｏｏｄｙｅａｒ））、それらの混合物などがあるが、これらに限定されるわけではない。成膜性樹脂添加物としては、成膜性樹脂の重量を基準として約１から約１５重量％の接着促進剤が通常選択される。
【００１８】
バックコート層８の厚みは、約３マイクロメートルから約３５マイクロメートルまで、好ましくは約１４マイクロメートルから約１８マイクロメートルまでである。しかしながら、これらの範囲外の厚みであっても、使用することは可能である。
【００１９】
バックコート層８は、成膜性樹脂および接着促進剤を塩化メチレンのような溶媒に溶解させて調製した溶液として、塗布することができる。この溶液を、感光体デバイスの基材１２の裏面（画像形成層とは反対の側）に、例えばウェブ塗布法またはその他の当業者公知の方法によって塗布することができる。
【００２０】
上に示したように、画像形成部材を調製するには、まず支持体として機能する基材１２を備える。この基材１２には、無機組成物または有機組成物のような、電気非伝導性の材料の層または電気伝導性材料の層を含むことが可能である。非導電性の材料を使用する場合には、そのような非導電性材料の上に電気伝導層１０を設けておく必要がある。基材１２に導電性の材料を用いるのなら、導電材を別途に設ける必要はない。
【００２１】
基材１２は可撓性であっても硬質であってもよく、また各種の形態をとることが可能であるが、例をあげれば、シート状、巻物状、エンドレスなフレキシブルベルト、ウェブ、円筒状などである。感光体は、硬質で不透明な導電性基材、例えばアルミニウムドラムの上にコーティングすることができる。
【００２２】
電気非伝導性材料としては、各種の樹脂を使用することが可能で、それらとしては、ポリエステル類、ポリカーボネート類、ポリアミド類、ポリウレタン類などがあるが、これらに限定されるわけではない。そのような基材には、市場で入手可能な２軸配向させたポリエステルを含むのが好ましく、そのようなものとしては、例えば、マイラー（ＭＹＬＡＲ、商標）（Ｅ．Ｉ．デュポン・ドウ・ヌムール・アンド・カンパニ（Ｅ．Ｉ．ｄｕＰｏｎｔ  ｄｅ  Ｎｅｍｏｕｒｓ  ＆  Ｃｏ．））、メリネックス（ＭＥＬＩＮＥＸ、商標）（デュポン・テイジン・フィルム（Ｄｕｐｏｎｔ−Ｔｅｉｊｉｎ  Ｆｉｌｍ））、カレデックス（ＫＡＬＥＤＥＸ、商標）２０００（ＩＣＩ・アメリカズ・インコーポレーテッド（ＩＣＩ  Ａｍｅｒｉｃａｓ  Ｉｎｃ．））、テオネックス（Ｔｅｏｎｅｘ、商標）（ＩＣＩ・アメリカズ・インコーポレーテッド（ＩＣＩ  Ａｍｅｒｉｃａｓ  Ｉｎｃ．））、あるいはホスタファン（ＨＯＳＴＡＰＨＡＮ、商標）（アメリカン・ヘキスト・コーポレーション（Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｈｏｅｃｈｓｔ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ））などがある。基材１２に使用可能なその他の材料には、以下のようなポリマ材料があるが、それらは例えば、テドラー（ＴＥＤＬＡＲ、商標）（Ｅ．Ｉ．デュポン・ドウ・ヌムール・アンド・カンパニ（Ｅ．Ｉ．ｄｕＰｏｎｔ  ｄｅ  Ｎｅｍｏｕｒｓ  ＆  Ｃｏ．））として入手可能なポリフッ化ビニル、マーレックス（ＭＡＲＬＥＸ、商標）（フィリップス・ペトロリアム・カンパニ（Ｐｈｉｌｌｉｐｓ  Ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ  Ｃｏｍｐａｎｙ））として入手可能なポリエチレンおよびポリプロピレン、ライトン（ＲＹＴＯＮ、商標）（フィリップス・ペトロリアム・カンパニ（Ｐｈｉｌｌｉｐｓ  Ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ  Ｃｏｍｐａｎｙ））として入手可能なポリフェニレンスルフィド、それにカプトン（ＫＡＰＴＯＮ、商標）（Ｅ．Ｉ．デュポン・ドウ・ヌムール・アンド・カンパニ（Ｅ．Ｉ．ｄｕＰｏｎｔ  ｄｅ  Ｎｅｍｏｕｒｓ  ＆  Ｃｏ．））として入手可能なポリイミド、などである。この感光体は、絶縁性のプラスチックドラムの上にコーティングすることも可能であるが、ただし、バックコート層をあらかじめその裏面にコーティングしておく必要がある。これらの基材１２は、継ぎ目を作っても、継ぎ目を作らなくても、いずれでもよい。
【００２３】
導電性基材を使用する場合には、好適な導電性材料なら何を使用してもよい。例えば、導電性材料の例をあげれば（これらに限定されるわけではない）、アルミニウム、チタン、ニッケル、クロム、真鍮、金、ステンレススチール、カーボンブラック、グラファイトなどの金属フレーク、粉体または繊維であり、これらが、金属酸化物類；スルフィド類；ケイ化物類；四級アンモニウム塩組成物類；導電性ポリマ類、例えば、ポリアセチレン、その熱分解および分子ドーピング生成物；電荷移動錯体類；およびポリフェニルシランおよびポリフェニルシランからの分子ドーピング生成物；などを含むバインダ樹脂中に含まれる。導電性プラスチックドラムを使用することも可能で、さらには、例えばアルミニウムのような材料から製造した導電性金属ドラムが好ましい。
【００２４】
基材１２の厚みは、要求される機械的性能や経済性など、各種の因子によって変わってくる。基材１２の厚みは、約５０マイクロメートルから約１５０マイクロメートルの間の範囲とすることができる。基材１２を選択する場合には、それぞれのコーティング層溶液に使用される溶媒や反応剤のいずれに対しても、溶解しないようなものとしなければならない。基材１２は、用途に応じて要求される程度に光学的に透明で熱的に安定な材料から選択され、約１５０℃よりも高い温度に耐えうるように選択される。
【００２５】
層を塗布する基材１２の表面は洗浄して、そのような層の接着性が増大するようにしておくのが好ましい。例えば、基材層の表面にプラズマ放電、イオン衝撃を加えることによって洗浄することが可能である。その他の方法、例えば溶媒洗浄なども使用できる。
【００２６】
金属層を形成させるのにどのような技術を使用したとしても、たいていの金属の空気にさらされる外側表面の上には通常、薄い金属酸化物層が形成される。したがって、金属層の上に重なる他の層は、「近接した（contiguous）」層としての特徴を有しており、このことは、これらの上に重なる近接した層は実際には、酸化可能な金属層の外側表面に形成された金属酸化物層と接触していることを意味している。
【００２７】
先にも述べたように、本発明の画像形成部材には基材１２を含み、それは電気伝導性であっても、電気非伝導性であってもよい。電気非伝導性基材を使用する場合には、電気伝導層１０を用いる。導電性基材を使用する場合には、基材１２が導電層として機能するが、導電層をさらに設けてもよい。
【００２８】
電気伝導層１０を使用するならば、それは基材１２の上に設ける。電気伝導層１０に好適な材料としては、アルミニウム、ジルコニウム、ニオブ、タンタル、バナジウム、ハフニウム、チタン、ニッケル、ステンレススチール、クロム、タングステン、モリブデン、銅など、およびそれらの混合物および合金などがあるが、これらに限定されるわけではない。別の実施態様においては、アルミニウム、チタン、ジルコニウムが好ましい。電気非伝導層を使用する場合、例えばポリエステル類、ポリカーボネート類、ポリアミド類、ポリウレタン類など、各種の樹脂材料を使用することができるが、これらに限定されるわけではない。
【００２９】
電気伝導層１０は、溶液塗布、蒸着、およびにスパッタリングのような、公知のコーティング技術を使用して塗布することができる。電気伝導層１０を塗布する方法としては、真空蒸着が好ましい。それ以外の方法を用いることも可能である。
【００３０】
この電気伝導層１０の好ましい厚みは、実質上広い範囲にわたるが、それは、画像形成部材に対して要求される光学的透過性およびフレキシビリティに依存する。したがって、フレキシブルな画像部材では、電気伝導性、フレキシビリティおよび光透過性を最適に組み合わせ状態とするには、電気伝導層１０の厚みが、好ましくは約２０Åから約７５０Å、より好ましくは約５０Åから約２００Åであればよい。しかしながら、この電気伝導層１０は、必要があれば、不透明なものであってもよい。
【００３１】
電気伝導層１０の接地面層を蒸着させてから、電荷阻止層１４をその上に塗布することができる。プラスに荷電した感光体のための電子阻止層によって、正孔が感光体の画像形成表面から導電層へと移動できる。マイナスに荷電した感光体のためには、導電層から対向する光導電層への正孔注入を妨げる障壁を形成することが可能な正孔阻止層として、好適ならばどのようなものでも使用できる。
【００３２】
電荷阻止層１４を使用する場合、電気伝導層１０の上に位置させるのが好ましい。本明細書において、各種の異なったタイプの層の関係をあらわす「上に（over）」という用語は、層が近接している場合だけに限定されるものではないと受け取るべきである。この用語はむしろ、層の間の相対的な関係を表していて、不特定な中間層が間にある場合も含んでいる。
【００３３】
この電荷阻止層１４は、どのような材料から作ってもよいが、窒素含有シロキサン類または窒素含有チタン化合物類を含むことができる。それらの材料については、米国特許第４，２９１，１１０号、同第４，３３８，３８７号、同第４，２８６，０３３号および同第４，２９１，１１０号に開示されている。
【００３４】
電荷阻止層１４は好適な塗布法ならどのような方法で塗布してもよいが、それには例えば、スプレ塗布、浸漬塗布、ドローバー（draw bar）塗布、グラビア塗布、押出しコーティング、シルクスクリーニング、エアナイフ塗布、リバースロール塗布、真空蒸着、化学処理などがある。薄い膜を得るには、電荷阻止層１４を希薄溶液の形で塗布し、塗膜の付着後にその溶媒を、常法例えば真空、加熱などによって除去するのが、好ましい。通常、阻止層原料と溶媒の重量比を、約０．１対１００から５．０対１００の間とすれば、良好な押出しコーティングが得られる。
【００３５】
接着層１６を電荷阻止層１４の上に塗布することができる。接着層１６を形成できるような材料ならば何を使用してもよいが、接着層１６に最終的に要求される特性を与えるように選択する。接着層１６は、好ましくは連続になっているべきで、その乾燥後の厚みが約０．１ミクロンから約０．９ミクロンまでの間、好ましくは約０．２ミクロンから約０．７ミクロンまでの間である。接着層１６には、４種の二酸（diacids）とエチレングリコールとからの反応生成物の直鎖状の飽和コポリエステルを含み、これは、交互に入っているエチレングリコールのモノマユニットと、４種のランダムな入り方をした二酸を含んでいて、その重量平均分子量が約７０，０００で、ガラス転移温度（Ｔｇ）が約３２℃のものである。また別なものとして、ビスフェノールＡ、イソフタル酸およびテレフタル酸の比が２：１：１のモノマユニットを含む直鎖状の飽和反応生成物で、その重量平均分子量が約５１，０００、Ｔｇが約１９０℃のものを使用してもよい。この接着層１６にはさらにコポリエステル樹脂を含んでいてもよく、またそのポリエステルのコーティング溶液を作るために各種適切な溶媒または溶媒混合物を使用してもよい。溶媒の例としては、テトラヒドロフラン、トルエン、塩化メチレン、シクロヘキサノンなど、およびそれらの混合物が挙げられる。
【００３６】
混合して、電荷阻止層１４の上にコーティング混合物として接着層１６を塗布するためには、適切な塗布技術であれば何を使用してもよい。塗布技術としては、スプレ法、ディップコーティング、ロールコーティング、巻線ロッドコーティング（wire wound rod coating）などを挙げることができる。接着層１６の乾燥には、従来からの各種好適な方法が使用できるが、それらは例えば、オーブン乾燥、赤外線照射乾燥、空気乾燥などである。
【００３７】
本発明の感光体画像形成部材を製作する場合、電荷発生層１８と電荷輸送層２０を積層の形の構成で基材表面の上に付着させるが、ここで電荷発生層１８と電荷輸送層２０は異なった層となっている。
【００３８】
電荷発生層１８は、電荷阻止層１４または接着層１６（接着層が使用されている場合）に重ねることができる。この電荷発生層１８は、成膜性バインダ中に分散させた各種の光発生材料から形成することが可能である。そのような光発生材料は無機光導電材料から選択することが可能であるが、そのようなものの例を挙げれば、例えば、非晶質セレン、三方晶系セレン、およびセレン−テルル、セレン−テルル−ヒ素、ヒ化セレンおよびそれらの混合物からなる群より選択されるセレン合金などがある。そのような光発生材料は、有機光導電材料から選択することも可能で、例えば、フタロシアニン顔料類（例えば、金属を含まないフタロシアニンのＸ形）、金属フタロシアニン類（例えば、バナジルフタロシアニンン、ヒドロキシガリウムフタロシアニン、および銅フタロシアニン）、キナクリドン類、ジブロモアントアントロン顔料類、ベンズイミダゾールペリレン、置換２，４−ジアミノ−トリアジン類、多核芳香族キノン類、などが挙げられる。異なった組成物の混合物を選択することによって、電荷発生層１８の性質を調節することが可能となる。
【００３９】
成膜性バインダ中に分散させた光導電粒子を含む電荷発生層１８を使用することができる。光導電材料の範囲は、白色光に対する感度、または赤外光に対する感度を基準にして使用することができるが、波長が約６００から約７００ｎｍの間の活性放射線に対して感度を有していなければならない。光導電材料は、バナジルフタロシアニンン、ヒドロキシガリウムフタロシアニン、金属を含まないフタロシアニン、テルル合金類、ベンズイミダゾールペリレン、非晶質セレン、三方晶系セレン、セレン合金類例えばセレン−テルル、セレン−テルル−ヒ素、ヒ化セレンなど、およびそれらの混合物から選択することができる。バナジルフタロシアニンン、金属を含まないフタロシアニン、ヒドロキシガリウムフタロシアニンおよびテルル合金が、白色光、赤外光の両方に対して感度が高いので、好ましい。
【００４０】
電荷発生層１８中のバインダとしては、各種の適当な不活性樹脂を使用することができる。例えば、米国特許第３，１２１，００６号に記載されているようなバインダを使用することが可能である。典型的な有機樹脂系バインダには、熱可塑性と熱硬化性樹脂類があるが、例えば、ポリカーボネート類、ポリエステル類、ポリアミド類、ポリウレタン類、ポリスチレン類、ポリアリールエーテル類、ポリアリールスルホン類、ポリブタジエン類、ポリスルホン類、ポリエーテルスルホン類、ポリエチレン類、ポリプロピレン類、ポリイミド類、ポリメチルペンテン類、ポリフェニレンスルフィド類、ポリビニルブチラール、ポリ酢酸ビニル、ポリシロキサン類、ポリアクリレート類、ポリビニルアセタール類、ポリアミド類、ポリイミド類などが挙げられる。
【００４１】
顔料または光発生組成物は、電荷発生層１８の樹脂バインダの中で、各種の量で使用することができる。一般的には、約５容積パーセントから約９０容積パーセントまでの顔料を、約１０容積パーセントから約９５容積パーセントまでのバインダ樹脂に分散させることができるが、好ましくは、約３０容積パーセントから約５０容積パーセントまでの顔料を、約５０容積パーセントから約７０容積パーセントまでのバインダ樹脂に分散させることができる。
【００４２】
電荷発生層１８の厚みは、約０．１マイクロメートルから約５マイクロメートルまで、好ましくは約０．３マイクロメートルから約３マイクロメートルまでである。電荷発生層１８の厚みは、バインダ含量と関係がある。バインダ含量が高い組成物ほど一般的には、電荷発生層１８を厚めの層にする必要がある。
【００４３】
電荷輸送層２０は、透明な有機ポリマ性または非ポリマ性材料で、電荷発生層１８から光発生させた正孔の注入を支持することが可能、かつそれらの正孔を選択的に表面電荷へ放電させることが可能な、適当なものであれば、各種のものを含むことができる。正孔が電荷輸送層２０の内側でトラップされないことが重要であって、さもないと、表面電荷が完全には放電されず、画像が完全に現像されないことになる。この電荷輸送層２０は正孔を輸送するのに役立つだけではなく、電荷発生層１８を摩耗や化学的な攻撃から保護することもしており、それによって、その画像形成部材の運転寿命を延ばしている。この電荷輸送層２０は、電子写真（xerography）に有用な光の波長（例えば、４０００オングストローム〜９０００オングストロームの間の波長）で露光させたときに、たとえあったにしても無視できる程度の放電しか示さないようにするべきである。したがって、この電荷輸送層２０は、画像形成部材に使用されるような領域での照射に対しては、実質的に透明である。このように、電荷輸送層２０の組成物は実質的に光導電性がなく、電荷発生層１８からの光発生正孔の注入を支持している。露光が電荷発生層１８を通過してもたらされる場合は、この電荷輸送層２０は通常透明であって、入射光のほとんどが電荷発生層１８によって利用されて効率的な光発生が得られるようにする。電荷輸送層２０は電荷発生層１８と共に働いて、電荷輸送層２０に置かれた静電荷が発光することなく伝導されてしまわない程度の、絶縁材として機能する。
【００４４】
電荷輸送層２０には、電気的には不活性なポリマ材料の中に分散された添加剤として有用な、各種適切な活性化化合物を含んでいて、それらの材料を電気的に活性化させることができる。これらの化合物は、電荷発生材料からの光発生された正孔の注入を支持することが不可能であり、また自体がそれらの正孔を通過させることが不可能な、ポリマ材料に添加することができる。これが、電気的には不活性なポリマ材料を、電荷発生材料からの光発生された正孔の注入を支持することが可能で、またそれらの正孔を電荷発生層１８を通過させて輸送して電荷発生層１８上の表面電荷を放電させることが可能な材料に、転化させる。
【００４５】
電荷輸送層２０のコーティングを形成させるためには、どのようなコーティング技術を使用してもよい。典型的な技術を挙げると、スプレ法、押出しダイコーティング、ロールコーティング、巻線ロッドコーティングなどを挙げることができる。米国特許第６，２１４，５１４号に記載されている方法を用いて、順次、電荷発生層１８の上に下側層２０Ｂを付着させ、次いでその下側層２０Ｂの上に上側層２０Ａを付着させることができる。付着させたコーティングの乾燥には、各種の好適な従来からの方法が使用できるが、それらは例えば、オーブン乾燥、赤外線照射乾燥、空気乾燥などである。一般的には、光電的にも機械的にも最良の結果を得るためには、上側層２０Ａと下側層２０Ｂを合わせた厚みが、約１５マイクロメートルから約４０マイクロメートルの間、より好ましくは約２４マイクロメートルから約３０マイクロメートルの間とする。上側層２０Ａ対下側層２０Ｂの厚みの比は、約１：１０から約１：１までの範囲、好ましくは上側層２０Ａ対下側層２０Ｂの厚みの比は、約１：４から約１：１までの範囲である。電荷輸送層２０対電荷発生層１８の厚みの比は、約５０：１から約１００：１とするのが好ましい。
【００４６】
電荷輸送層２０の上側層２０Ａ、下側層２０Ｂのいずれも、電荷輸送化合物とバインダを含む。さらに、その上側層２０Ａには酸化禁止剤を含む。上側層２０Ａおよび下側層２０Ｂは互いに接していて、その下側層２０Ｂが、上側層２０Ａと電荷発生層１８との間で酸化禁止剤が拡散するのを防ぐ障壁となっている。
【００４７】
電荷輸送層２０の上側層２０Ａおよび下側層２０Ｂは一般に、不活性な樹脂バインダに溶解させた電荷輸送化合物を含む固溶体で形成されている。そのような樹脂バインダとしては、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル、ポリアリーレート、ポリアクリレート、ポリエーテル、ポリスルホンなどを挙げることができる。分子量は例えば、約２０，０００から約１５０，０００までの間で変化させることができる。バインダの例を挙げれば、ポリカーボネート類、例えばポリ（４，４’−イソプロピリデン−ジフェニレン）カーボネート（ビスフェノールＡ−ポリカーボネートとも呼ばれる）、ポリ（４，４’−シクロヘキシリジンジフェニレン）カーボネート（ビスフェノール−Ｚポリカーボネートとも呼ばれる）、ポリ（４，４’−イソプロピリデン−３，３’−ジメチル−ジフェニル）カーボネート（ビスフェノール−Ｃ−ポリカーボネートとも呼ばれる）などがある。適切な電荷輸送ポリマならばどのようなものであっても、本発明の電荷輸送層２０にも使用することが可能である。最適な光電気的、および動的機械的な画像形成部材のベルトマシン機能を達成させるためには、電荷輸送層２０は典型的には、電荷輸送化合物対ポリマバインダを、約３５：６５から６０：４０まで、好ましくは約５０：５０の重量比で含む二元混合物である。
【００４８】
各種の好適な電荷輸送性の、または電気的に活性な小分子を、本発明の電荷輸送層２０の上側層２０Ａおよび下側層２０Ｂに使用することが可能である。本明細書においては、電荷輸送性の「小分子」という表現は、電荷輸送層２０の中で光発生させた自由電荷を、電荷輸送層２０を横断させて輸送することを可能とする化合物と定義する。電荷輸送層２０の上側層２０Ａおよび下側層２０Ｂに存在する電荷輸送化合物は、同一の電荷輸送化合物であっても、異なったものであってもよいが、ただし、コロナ化学種（corona species）が原因の表面導電性を減少させるための酸化禁止剤は、上側層２０Ａだけに存在させる。
【００４９】
米国特許第４，３１５，９８２号、同第４，２７８，７４６号、同第３，８３７，８５１号、および同第６，２１４，５１４号に記載されているピラゾリン類を電荷輸送化合物として使用することが可能である。典型的なピラゾリン電荷輸送化合物の例を挙げれば、１−［レピジル−（２）］−３−（ｐ−ジエチルアミノフェニル）−５−（ｐ−ジエチルアミノフェニル）ピラゾリン、１−［キノリル−（２）］−３−（ｐ−ジエチルアミノフェニル）−５−（ｐ−ジエチルアミノフェニル）ピラゾリン、１−［ピリジル−（２）］−３−（ｐ−ジエチルアミノスチリル）−５−（ｐ−ジエチルアミノフェニル）ピラゾリン、１−［６−メトキシピリジル−（２）］−３−（ｐ−ジエチルアミノスチリル）−５−（ｐ−ジエチルアミノフェニル）ピラゾリン、１−フェニル−３−［ｐ−ジメチルアミノスチリル］−５−（ｐ−ジメチルアミノスチリル）ピラゾリン、１−フェニル−３−［ｐ−ジエチルアミノスチリル］−５−（ｐ−ジエチルアミノスチリル）ピラゾリンなどがある。
【００５０】
米国特許第４，３０６，００８号、同第４，３０４，８２９号、同第４，２３３，３８４号、同第４，１１５，１１６号、同第４，２９９，８９７号、同第４，２６５，９９０号、同第４，０８１，２７４号、同第６，２１４，５１４号に記載されているジアミン類もまた、電荷輸送化合物として使用することが可能である。典型的なジアミンの輸送化合物の例を挙げれば、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス（アルキルフェニル）−［１，１’−ビフェニル］−４，４’−ジアミン（ここでアルキルは、直鎖状の例えばメチル、エチル、プロピル、ｎ−ブチルなどである）、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス（３”−メチルフェニル）−［１，１’−ビフェニル］−４，４’−ジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス（４−メチルフェニル）−［１，１’−ビフェニル］−４，４’−ジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス（２−メチルフェニル）−［１，１’−ビフェニル］−４，４’−ジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス（３−エチルフェニル）−［１，１’−ビフェニル］−４，４’−ジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス（４−エチルフェニル）−［１，１’−ビフェニル］−４，４’−ジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス（４−ｎ−ブチルフェニル）−［１，１’−ビフェニル］−４，４’−ジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス（３−クロロフェニル）−［１，１’−ビフェニル］−４，４’−ジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス（４−クロロフェニル）−［１，１’−ビフェニル］−４，４’−ジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス（フェニルメチル）−［１，１’−ビフェニル］−４，４’−ジアミン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラフェニル−［２，２’−ジメチル−１，１’−ビフェニル］−４，４’−ジアミン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラ（４−メチルフェニル）−［２，２’−ジメチル−１，１’−ビフェニル］−４，４’−ジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス（４−メチルフェニル）−［２，２’−ジメチル−１，１’−ビフェニル］−４，４’−ジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス（２−メチルフェニル）−［２，２’−ジメチル−１，１’−ビフェニル］−４，４’−ジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−［２，２’−ジメチル−１，１’−ビフェニル］−４，４’−ジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−ピレニル−１，６−ジアミンなどがある。
【００５１】
米国特許第４，２４５，０２１号および同第６，２１４，５１４号に記載されている置換フルオレン電荷輸送分子も、電荷輸送化合物として使用することが可能である。典型的なフルオレン電荷輸送分子としては、９−（４’−ジメチルアミノベンジリデン）フルオレン、９−（４’−メトキシベンジリデン）フルオレン、９−（２’，４’−ジメトキシベンジリデン）フルオレン、２−ニトロ−９−ベンジリデン−フルオレン、２−ニトロ−９−（４’−ジエチルアミノベンジリデン）フルオレンなどが挙げられる。
【００５２】
オキサジアゾール輸送分子も電荷輸送化合物として使用可能で、例えば、２，５−ビス（４−ジエチルアミノフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール、ピラゾリン、イミダゾール、トリアゾール、およびその他、独国特許第１，０５８，８３６号、同第１，０６０，２６０号および同第１，１２０，８７５号および米国特許第３，８９５，９４４号に記載されているようなものが挙げられる。
【００５３】
例えば米国特許第４，１５０，９８７号および同第６，１２４，５１４号に記載されているようなヒドラゾンも、電荷輸送化合物として使用することが可能で、例をあげれば、ｐ−ジエチルアミノベンズアルデヒド−（ジフェニルヒドラゾン）、ｏ−エトキシ−ｐ−ジエチルアミノベンズアルデヒド−（ジフェニルヒドラゾン）、ｏ−メチル−ｐ−ジエチルアミノベンズアルデヒド−（ジフェニルヒドラゾン）などがある。その他のヒドラゾン系の輸送分子としては、例えば、１−ナフタレンカルブアルデヒド１−メチル−１−フェニルヒドラゾン、１−ナフタレンカルブアルデヒド１，１−フェニルヒドラゾン、４−メトキシナフタレン−１−カルブアルデヒド１−メチル−１−フェニルヒドラゾンのような化合物が挙げられる。例えば、米国特許第４，３８５，１０６号、同第４，３３８，３８８号、同第４，３８７，１４７号、同第４，３９９，２０８号、同第４，３９９，２０７号などに記載されている、その他のヒドラゾン輸送分子も使用することができる。
【００５４】
さらにその他の電荷輸送分子としては、カルバゾールフェニルヒドラゾンがある。カルバゾールフェニルヒドラゾン輸送分子の典型例を挙げれば、９−メチルカルバゾール−３−カルブアルデヒド−１，１−ジフェニルヒドラゾン、９−エチルカルバゾール−３−カルブアルデヒド−１−メチル−１−フェニルヒドラゾン、９−エチルカルバゾール−３−カルブアルデヒド−１−エチル−１−フェニルヒドラゾン、９−エチルカルバゾール−３−カルブアルデヒド−１−エチル−１−ベンジル−１−フェニルヒドラゾン、９−エチルカルバゾール−３−カルブアルデヒド−１，１−ジフェニルヒドラゾン、およびその他好適な例えば米国特許第４，２５６，８２１号に記載されているようなカルバゾールフェニルヒドラゾン輸送分子がある。同様のヒドラゾン輸送分子は、例えば、米国特許第４，２９７，４２６号にも記載されている。
【００５５】
３置換したメタンもまた、電荷輸送化合物として使用することが可能で、そのようなものとしては、例えば米国特許第３，８２０，９８９号に記載されているような、アルキル−ビス（Ｎ，Ｎ−ジアルキルアミノアリール）メタン、シクロアルキル−ビス（Ｎ，Ｎ−ジアルキルアミノアリール）メタン、およびシクロアルケニル−ビス（Ｎ，Ｎ−ジアルキルアミノアリール）メタンが挙げられる。
【００５６】
好適な電荷輸送化合物は、次式の分子で表される芳香族アミンである：
【化２】
2005084678.tif 000004
【００５７】
ここでＸは、炭素原子数１から１２まで、好ましくは炭素原子数１から６までの直鎖状または分岐状のアルキルである。このアルキル基は、メタまたはパラ位のメチル基であれば好ましい。アリールアミン、例えばＮ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−［１，１’−ビフェニル］−４，４’ジアミンを電荷輸送層２０の上側層２０Ａおよび下側層２０Ｂで使用する場合、堅牢な機能性を達成するためには、上側層２０Ａにおけるアミン濃度を、下側層２０Ｂにおけるアミン濃度よりも低くするのが好ましい。
【００５８】
この電荷輸送層形成用の溶液には、活性化化合物として、芳香族アミン化合物を含んでいるのが好ましい。電荷輸送層２０の上側層２０Ａおよび下側層２０Ｂを製作するために用いる電荷輸送層組成物としては、約３５パーセントから約６５重量パーセントまでの、少なくとも１種の電荷輸送性芳香族アミン化合物、および約６５パーセントから約３５重量パーセントまでの、前記芳香族アミンが溶解可能なポリマ性成膜性樹脂を含むものなどが特に好ましい。
【００５９】
下側層２０Ｂにおける芳香族アミンの濃度は、下側層２０Ｂの全重量を基準にして約４０から約７０重量％までの間、好ましくは約５０重量％までである。したがって、上側層２０Ａにおけるアミンの濃度は上側層２０Ａの全重量を基準にして、約２０から約４５重量％まで、好ましくは約４３から約３５重量％までの濃度として、最適な性能を達成し、さらには電荷輸送層２０の深割れ（cracking suppression）を抑制する。
【００６０】
いくつかのタイプの抗酸化剤を酸化禁止剤として使用し、電荷輸送層２０の上側層２０Ａに組み入れることができる。それらの抗酸化剤は、一連の化学種、例えばフリーラジカル、酸化性反応物および一重項酸素などを不活性化させる能力があり、電荷発生素子の影響で、画像形成部材上に望ましくない導電性化学種が形成されることを防止することができる。本発明の電荷輸送層２０の上側層２０Ａの中に組み入れると、それらの酸化禁止剤によって、電子写真（xerographic）の性能（例えば、サイクル安定性および電荷の均一性）や光導電画像形成部材の寿命が改良されることが見いだされた。抗酸化剤は、電荷発生層１８の電気的な性質に悪影響を及ぼし、そのため光導電画像形成部材の機能全体に悪影響を及ぼす可能性もあるので、本発明の酸化禁止剤は、電荷発生層１８とは接触していない、電荷輸送層２０の上側層２０Ａに添加する。その上側層２０Ａと電荷発生層１８との間には中間層としての下側層２０Ｂを有しているために、酸化禁止剤の電荷発生層１８への拡散が最小限に抑えられる。このことによって得られるメリットは、電荷発生層１８の電気的性質に悪影響を及ぼすことなく、光導電画像形成部材の総合的な機能が維持できるということである。
【００６１】
本発明の酸化禁止剤は、置換または非置換の、モノマ性またはポリマ性の化合物で、多重の酸化に対する機能を発揮できるかどうかによって選択する。米国特許第４，５６３，４０８号（リン（Ｌｉｎ）ら）には、芳香族ジアミン電荷輸送分子、芳香族アミン誘導体およびヒドラゾン化合物を含む、有機物質の自動酸化を防止または阻止することが可能な、抗酸化剤（フリーラジカル禁止剤または失活剤または安定剤）が開示されている。米国特許第４，８８８，２６２号（タマキ（Ｔａｍａｋｉ）ら）には、ヒンダードフェノール化合物および有機硫黄化合物を含むエステル含有抗酸化剤が開示されている。米国特許第４，９４３，５０１号（キノシタ（Ｋｉｎｏｓｈｉｔａ）ら）には、ヒンダードフェノール構造単位を含む抗酸化剤化合物が開示されている。リン（Ｌｉｎ）、タマキ（Ｔａｍａｋｉ）およびキノシタ（Ｋｉｎｏｓｈｉｔａ）特許に開示されている抗酸化剤は、本発明の電荷輸送層２０に使用することが可能である（これらリン（Ｌｉｎ）、タマキ（Ｔａｍａｋｉ）およびキノシタ（Ｋｉｎｏｓｈｉｔａ）特許は、それらのすべてを参考として引用し本明細書に組み入れる）。ヒンダードフェノール類は、一連のポリマとの相溶性がよいので、好ましい酸化禁止剤である。それらは熱分解を最小限に抑えるし、無色で、揮発性が低く、毒性が低くそして安価である。ヒンダードフェノール類とは、環置換ヒドロキシベンゼン類を指し、より具体的には、ペンタエリスリトールテトラキス［３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシヒドロシンナメート］別名エリスリチルテトラキスベータ−［４−ヒドロキシ−３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニルプロピオネート、ブチル化ヒドロキシトルエンまたはそれらの混合物を指している。ヒンダードフェノール類は、フリーラジカルおよび一重項酸素の反応を禁止する抗酸化剤的有効性を有し、毒性がないといった特徴を有していることから、本発明の抗酸化剤としては適している。
【００６２】
対象としている酸化禁止剤は、公知の光導電を製作するための配合に添加することができる。それらの配合は一般に、ポリカーボネート類の固溶体と、正孔輸送の小分子とを含む。得られた配合は、コーティング溶媒の中のバインダマトリックスに可溶で、バインダマトリックスの中に分散可能でなくてはならない。この酸化禁止剤が、電荷輸送層２０にも溶ければ望ましい。
【００６３】
電荷輸送層２０が、電荷輸送層２０の全重量を基準にして約１重量パーセントから約２０重量パーセントまでの抗酸化剤を含めば、満足な結果が得られるであろう。電荷輸送層２０が、電荷輸送層２０の全重量を基準にして約３重量パーセントから約１５重量パーセントまでの抗酸化剤を含んでいるのが、好ましい。抗酸化剤の量が約５重量パーセント〜約１０重量パーセントの場合に最良の結果が得られる。抗酸化剤の効果はある程度までは、どのような光導電画像形成部材を処理するのか、そしてどのような抗酸化剤を使用するのか、によって決まってくるので、抗酸化剤の最適な濃度は実験的に決めるのがよい。
【００６４】
接地ストリップ層２１は、例えば、成膜性バインダ中に分散させた導電性粒子を含み、感光体の１つの辺に、導電層１０、電荷阻止層１４、接着層１６または電荷発生層１８と接触させる形で、取り付けることができる。この接地ストリップには、各種の適当な成膜性ポリマバインダおよび電気伝導性粒子を含むことができる。典型的な接地ストリップ材料としては、米国特許第４，６６４，９９５号に記載されているようなものがある。接地ストリップ層の厚みは、約７マイクロメートルから約４２マイクロメートル、好ましくは約１４マイクロメートルから約２３マイクロメートルであるのがよい。
【００６５】
本発明の酸化禁止剤を含む光導電画像形成部材は、各種の画像形成用光源で露光させることができるが、そのような光源としては、ＵＶ、可視光、近赤外光などがある。本発明の画像形成部材は主として、固体レーザから照射される光を用いた赤外画像形成装置で使用するのに特に有用である。そのような装置は約７００ナノメートルから約９５０ナノメートルまでの感度範囲を有しているので、ヒ化ガリウムアルミニウムレーザおよびヒ化ガリウムレーザを含めて、固体レーザを使用する場合に選択することができる。本発明の画像形成部材はまた、約４００ナノメートルから約７００ナノメートルまでの波長の可視光線にも感度を有している。
【００６６】
本発明の抗酸化剤は、感光体の表面に存在する導電性化学種を最小限に抑える。抗酸化剤を含む感光体を用いた印刷は、シャープで不鮮明さは全くない。本発明の抗酸化剤は２つのメカニズムで機能していると考えられる。第１には、これら抗酸化剤が、感光体表面上での犠牲反応剤（sacrificial reactants）として電荷発生素子からの生成物（effluent）に作用することによって、電荷輸送層２０でのアダクトの生成を防止する。第２には、これらの抗酸化剤が触媒的なポリマ分解を停止させ、反応によりできた電荷輸送小分子ラジカルカチオンを、生成したアダクトを消滅させることによって、不活性化させる。
【００６７】
本発明の抗酸化剤を含む光導電画像形成部材は、酸性が強く反応性の高い化学種で、感光体の表面に分布する放電生成物（corona effluents）を処置するために、優れた表面特性を示す。それらの化学種は、感光体表面上の電荷輸送分子と反応して、フリーラジカルを生成させ、表面に導電性を与え、その結果、画像が劣化し、電荷パターンを拡散させ、ピンぼけの印刷を与える。それらの化学種はさらに、ポリカーボネート部分の触媒的分解を開始させ、それによって機械的性質が早々と劣化してしまい、電荷輸送層２０における望ましくない深割れやひび割れの原因となる。上に述べたような有害な現象すべてを、本発明の光導電画像形成部材を用いることによって、避けることができる。
【実施例】
【００６８】
（実施例１）
画像形成部材を調製するには、厚み３．５ミルの２軸配向させたポリエチレンナフタレート基材（カレデックス（ＫＡＬＥＤＥＸ、商標）２０００）の上に厚み０．０２マイクロメートルのチタン層を設け、その上に、グラビア塗布機を用いて、５０グラムの３−アミノ−プロピルトリエトキシシラン、４１．２グラムの水、１５グラムの酢酸、６８４．８グラムの２００プルーフ変性アルコール、および２００グラムのヘプタンを含む溶液を塗布した。次いでこの層をコータの、強制空気乾燥機中１３５℃で約５分間乾燥させた。得られた電荷阻止層１４の乾燥後の厚みは５００オングストロームであった。
【００６９】
次いで接着層１６を調製したが、それには、前記電荷阻止層１４の上に、容積比６０：３０：１０のテトラヒドロフラン／モノクロロベンゼン／塩化メチレン混合物中に溶液の全重量を基準にして０．２重量パーセントのコポリエステル接着剤（アーデル（Ａｒｄｅｌ）Ｄ１００、トヨタ・シューツー・インコーポレーテッド（Ｔｏｙｏｔａ  Ｈｓｕｔｓｕ  Ｉｎｃ．）から入手可能）を溶解させた溶液を、グラビア塗布機を使用して液相コーティング（wet coating）で塗布した。次いでこの接着層をコータの、強制空気乾燥機中１３５℃で約５分間乾燥させた。得られた接着層１６の乾燥後の厚みは２００オングストロームであった。
【００７０】
光発生層用の分散体は、０．４５グラムのユーピロン（Ｉｕｐｉｌｏｎ）２００（ＰＣ−Ｚ２００）（三菱瓦斯化学（株）（Ｍｉｔｓｕｂｉｓｈｉ  Ｇａｓ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｒｐ．）から入手可能）を、４オンスガラス瓶の中の５０ｍＬのテトラヒドロフランに加えることにより、調製した。この溶液に、２．４グラムのヒドロキシガリウムフタロシアニンと３００グラムの直径１／８インチ（３．２ミリメートル）のステンレススチール製ショットを加えた。次いでこの混合物を２０〜２４時間、ボールミル上に置いた。次いで、２．２５グラムのＰＣ−Ｚ２００を４６．１ｇのテトラヒドロフランに溶解させて、このＯＨＧａＰｃスラリに添加した。さらに、このスラリを１０分間シェーカにかけた。その後、バードアプリケータを使用して、得られたスラリを接着剤界面に塗布して、電荷発生層１８を形成させたが、その湿潤時厚みは０．２５ミルであった。しかしながら、電荷阻止層１４および接着層１６を担持した基材ウェブの片端に沿って幅約１０ｍｍの帯状部分は完全に、どの光発生層材料によっても覆われないようにして、後ほどそこに設ける接地ストリップ層がより充分に電気的に接触できるようにした。この電荷発生層を強制空気循環炉中１３５℃で５分間乾燥させると、厚み０．４マイクロメートルの乾燥した電荷発生層１８が得られた。
【００７１】
この画像形成部材ウェブに、押出し共塗装法により、電荷輸送層２０と接地ストリップ層２１とを同時にオーバーコートした。この電荷発生層１８に電荷輸送層２０をオーバーコートしたが、その下側層２０Ｂが電荷発生層１８に接触するようにした。電荷輸送層１８のこの下側層２０Ｂを調製するのに、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−１，１’−ビフェニル−４，４’−ジアミンと、マクロロン（Ｍａｋｒｏｌｏｎ）５７０５（分子量約５０，０００〜１００，０００のポリカーボネート樹脂、ファルベンファブリケン・バイエル・Ａ．Ｇ．（Ｆａｒｂｅｎｆａｂｒｉｋｅｎ  Ｂａｙｅｒ  Ａ．Ｇ．）から市販）との重量比１：１の混合物を、褐色ガラス瓶に入れた。こうして得られた混合物を塩化メチレンに溶解させ、固形分１５重量パーセントを含む溶液を作った。この溶液を電荷発生層１８の上に塗布して、下側層２０Ｂのコーティングとしたが、その乾燥後の厚みは１４．５ミクロンであった。このコーティングをしている間は、湿度は１５パーセント以下とした。
【００７２】
電荷輸送層の下側層２０Ｂに、上側層２０Ａをオーバーコートした。この上側層２０Ａの電荷輸送層溶液は、先に下側層２０Ｂについて述べたのと同様にして調製した。この溶液を電荷発生層の下側層２０Ｂの上に塗布して、コーティングとしたが、その乾燥後の厚みは１４．５ミクロンであった。このコーティングをしている間は、湿度は１５パーセント以下とした。上記のようにしてすべての層を塗布して得られた画像形成部材を、強制空気循環炉中１３５℃で５分間アニールし、次いで室温にまで冷却した。
【００７３】
このコーティングの工程の間に、電荷発生層１８でコートせずに残しておいた接着層１６の幅約１０ｍｍのストリップに、接地ストリップ層２１をコーティングした。この接地ストリップ層２１は、強制空気循環炉中１３５℃で数分間、電荷輸送層２０にコーティングした上側層２０Ａおよび下側層２０Ｂとともに乾燥させると、乾燥後の厚みが約１９マイクロメートルとなった。この接地ストリップ層２１は、通常の電子写真（xerographic）画像形成プロセスの間、カーボンブラシ接触手段のような通常の方法を用いて、電気的に接地される。
【００７４】
バックコート層８を調製するには、８．８２ｇのポリカーボネート樹脂（マクロロン（Ｍａｋｒｏｌｏｎ）５７０５、バイエル・Ａ．Ｇ．（Ｂａｙｅｒ  Ａ．Ｇ．）から入手可能）、０．７２ｇのポリエステル樹脂（バイテル（Ｖｉｔｅｌ）ＰＥ−２００、グッドイヤー・タイヤ・アンド・ラバー・カンパニ（Ｇｏｏｄｙｅａｒ  Ｔｉｒｅ  ａｎｄ  Ｒｕｂｂｅｒ  Ｃｏｍｐａｎｙ）から入手可能）、および９０．１ｇの塩化メチレンをガラス容器中で組み合わせることで、固形分が８．９％のコーティング溶液とした。この容器を密封して、ロールミル上で約２４時間混合すると、ポリカーボネートとポリエステルが塩化メチレンに溶解して、バックコーティング溶液が得られた。このバックコーティング溶液を、これも押出しコーティング法で、基材１２の裏側に塗布し、強制空気循環炉中１３５℃で約５分間乾燥させると、乾燥後のフィルム厚みが約１７マイクロメートルとなった。こうして得られた画像形成部材は、図１に示したものと同様の構造を有していた。
【００７５】
（実施例２）
画像形成部材を実施例１と同様にして調製したが、ただし、電荷輸送層２０の上側層２０Ａおよび下側層２０Ｂそれぞれに、乾燥固形分の６．８重量％のイルガノックス（Ｉｒｇａｎｏｘ、登録商標）１０１０を加えた。Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−１，１’−ビフェニル−４，４’−ジアミンとマクロロン（Ｍａｋｒｏｌｏｎ）５７０５の重量比が１：１であるのは同じである。
【００７６】
（実施例３）
画像形成部材を実施例１と同様にして調製したが、ただし、電荷輸送層２０の上側層２０Ａに、乾燥固形分の６．８重量％のイルガノックス（Ｉｒｇａｎｏｘ）（Ｉｒｇａｎｏｘ、登録商標）１０１０を加えた。Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−１，１’−ビフェニル−４，４’−ジアミンとマクロロン（Ｍａｋｒｏｌｏｎ）５７０５の重量比が１：１であるのは同じである。
【００７７】
（実施例４）
実施例１、２および３で調製した画像形成部材は、マシンコートすることが可能である。この実施例においては、マシンコートした画像形成部材の試料について、電子写真（xerographic）性能を試験したが、それには、直径２４．２６ｃｍ（９．５５インチ）の円筒状アルミニウムドラムを有する電子写真（xerographic）試験用スキャナを用いて評価した。それらの試験用試料はドラムにテープ止めした。回転させる場合には、その試料を取り付けたドラムの表面速度は、７６．３ｃｍ（３０インチ）／秒で一定とした。搭載した感光体試料の円周に沿って、直流ピンコロトロン、露光用光源、消去用光源、および５つの電位計プローブを設けた。試料の荷電時間は３３ミリ秒であった。露光用光源の発光は７８０ｎｍで、消去用の光源は広帯域の白色光（４００〜７００ｎｍ）であり、いずれも出力３００ワットのキセノンアークランプを用いて供給した。試験試料はまず、相対湿度４０パーセント、温度２１℃の暗所に、少なくとも６０分間に静置して、平衡に達するようにした。次いでそれぞれの試料を暗所で、現像電位（development potential）約９００ボルトで負に帯電させた。それぞれの試料の電荷の受容と、４００エルグ／ｃｍ２のフロント消去露光（front erase exposure）による放電後の残存電位とを記録した。暗失活は、１．０９秒後のＶｄｄｐの損失として測定した。この試験手順を繰り返して、最高２０エルグ／ｃｍ２まで各種の光エネルギーによる、それぞれの試料における、光誘導放電特性（ＰＩＤＣ）を求めた。光放電は、Ｖｄｄｐが８００ボルトから１００ボルトになるまで感光体を放電（Ｅ８００−１００）させるのに必要な、エルグ／ｃｍ２で表す。この試験を１０，０００サイクル繰り返し、残存電位、光放電および暗失活の、サイクル１のサイクル１０，０００に対する変化率％で記録した。実施例１、２および３に従って調製した画像形成部材の試料について、コロトロン放電に暴露されることによる酸化性化学種による表面導電性を試験し、次いで表面の劣化が原因の画像品質の劣化について印刷試験を行った。
【００７８】
実施例１および２に従って調製した画像形成部材のマシンコート試料からもわかるように、電荷輸送層２０の上側層２０Ａおよび下側層２０Ｂに抗酸化剤を添加すると、残留電圧が受容不能なほどに高くなり、また、所定の電圧にまで光放電させるのに必要な露光が多くなり、１０，０００サイクルでの暗失活が上昇して、サイクル安定性が低下している。印刷画像の品質は改良されている。電荷輸送層２０の上側層２０Ａに抗酸化剤を用いた、実施例３に従って調製した画像形成部材のマシンコート試料のサンプルでは、実施例２に従って調製したマシンコート試料と同等の酸化に対する保護が可能で、その電子写真（xerographic）的性能は所望のレベルにより近くなっている。
【００７９】
（実施例５）
実施例１、２および３に従って調製した画像形成部材のマシンコート試料を、小さな長方形（１．５インチ×８インチ）に切り取り、感光体の円筒状ドラムに巻き付けた。すべての試料を、７００〜８００Ｖ、９００〜１７００Ａで操作した１組のコロトロンワイヤから発生する放電生成物に暴露させた。暴露時間は通常３０〜３５分とした。こうして暴露させた試料を、ゼロックス・ドキュメント（Ｘｅｒｏｘ  Ｄｏｃｕｍｅｎｔ）１２／５０シリーズのプリンタの中に組み込んで、印刷させた。印刷させた目的物は、一連の、約１ビットから約５ビットの間の各種の幅の線であった。コロナに対して試料がどの程度耐えられたかを、それらの線の視認性から調べた。暴露させた領域で視認可能なビットラインが印刷できていない試料は、抗消失保護（anti-deletion protection）を持っていない。試料の抗消失保護の程度は、暴露された領域において視認できるビットラインの数によって求めた。印刷品質画像（Ｐｒｉｎｔ  Ｑｕａｌｉｔｙ  Ｉｍａｇｅ）とは、暴露された領域において視認できるビットラインの数と定義する。表１に、実施例１、２および３の画像形成部材からの試料の試験結果を示すが、それらはマシンコートによって製造したものである。
【００８０】
【表１】
2005084678.tif 000005
【図面の簡単な説明】
【００８１】
【図１】本発明の実施形態における画像形成部材の断面図である。
【符号の説明】
【００８２】
８  バックコート層、１０  電気伝導層、１２  基材、１４  電荷阻止層、１６  接着層、１８  電荷発生層、２０  電荷輸送層、２０Ａ  上側層、２０Ｂ  下側層、２１  接地ストリップ層。
【図１】
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