(57)【要約】【課題】音情報発生部に接続した電線同士が絡み合ってねじれることを防止できる耳装着型の音情報伝達器を提供する。【解決手段】耳装着型の音情報伝達器としてのイヤホン１は一対の音情報発生部４と一対の電線７と移動部材６を備えている。音情報発生部４は耳介に装着されて音を発生する。一対の電線７は音情報発生部４と接続し互いに一体の一体部１４と互いに分岐された分岐部１５とが設けられている。移動部材６は形状を維持する材料からなり筒状に形成され通し孔１７内に電線７を通す。移動部材６は分岐部１５と音情報発生部４とに亘って移動自在である。通し孔１７の断面形は長円形である。通し孔１７の短径方向の内径Ｂは電線２の外径Ｒ以上で外径Ｒの２倍未満である。【選択図】図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
互いに平行に連結されかつ途中で互いに分岐された一対の電線と、
前記電線に接続しそれぞれが音を生じる一対の音情報発生部と、
前記一対の電線を互いに分岐した分岐部と前記音情報発生部との間に設けられ、前記一対の電線を通す通し孔を備えているとともに、前記通し孔内に前記一対の電線を通すことで、前記分岐部と前記音情報発生部とに亘って移動自在に設けられた移動部材と、を備えた耳装着型の音情報伝達器において、
前記移動部材は、形状を維持する材料からなり、前記通し孔の前記電線の長手方向に交差する方向の断面形状が長円形に形成されているとともに、短径方向の内径が前記電線の外径以上でかつ前記電線の外径の２倍未満であることを特徴とする耳装着型の音情報伝達器。
【請求項２】
前記通し孔の長径方向の内径が前記電線の外径の２倍以上であることを特徴とする請求項１記載の耳装着型の音情報伝達器。
【請求項３】
前記移動部材の前記電線の長手方向の長さが前記電線の外径の３倍以上であることを特徴とする請求項１又は請求項２記載の耳装着型の音情報伝達器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば、人の耳に装着される耳装着型の音情報伝達器に関する。
【背景技術】
【０００２】
人の耳に装着される耳装着型の音情報伝達器として、従来から種々のイヤホン（例えば、図１に例示し、特許文献１参照）が用いられてきた。図１に例示されたイヤホン１００は、音を生じるスピーカユニットなどを備えた一対の音情報発生部１０１と、前記音情報発生部１０１のスピーカユニットに接続しかつ該スピーカユニットに音声電流を供給する一対の電線１０２と、移動部材１０３と、を備えている。
【０００３】
音情報発生部１０１は、人などの耳甲介腔内に挿入されることで、耳介（耳殻ともいう）に装着される。一対の電線１０２には、互いに平行に一体に形成された一体部１０４と、この一体部１０４から互いに電線１０２同士が別体に分岐された分岐部１０５とが形成されている。電線１０２は、分岐部１０５より互いに分岐された側の端が前述した音情報発生部１０１と接続している。
【０００４】
移動部材１０３は、ゴムなどの弾性体からなり円環状（リング状）に形成されている。移動部材１０３は、内側に前述した電線１０２を通すとともに、前述した分岐部１０５と音情報発生部１０１との間に設けられている。移動部材１０３は、前述した分岐部１０５と音情報発生部１０１とに亘って、前述した電線１０２の長手方向に沿って移動自在に設けられている。
【０００５】
前述した構成のイヤホン１００は、音情報発生部１０１が人などの耳介に装着されて、前記電線１０２を介してスピーカユニットに音声電流が印加されて、スピーカユニットが音を生じて、この音（音情報ともいう）を前述した人などに伝達する。また、前述したイヤホン１００は、音情報発生部１０１が人などの耳介に装着される使用時には、前述した移動部材１０３を分岐部１０５に近づけて、音情報発生部１０１を耳介に装着し易くする。
【０００６】
また、前述したイヤホン１００は、非使用時には、前述した移動部材１０３を分岐部１０５から離して音情報発生部１０１に近づけて、音情報発生部１０１及び電線１０２のばらつきを防止して、電線１０２同士が絡み合うことを防止する。
【特許文献１】実用新案登録第２６０１４２０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
前述した従来の耳装着型の音情報伝達器としてのイヤホン１００は、移動部材１０３がゴムなどの弾性体からなるため、図２に示すように、電線１０２同士がねじれた状態で移動部材１０３を移動しようとすると、弾性変形して移動部材１０３が電線１０２のねじれた部分を乗り越えて移動してしまう。このため、従来のイヤホン１００は、移動部材１０３内の電線１０２同士の相対的な位置が入れ替わって、電線１０２同士が絡み合ってねじれてしまうことが考えられる。
【０００８】
また、前述した移動部材１０３を、弾性変形しにくく形状を維持する合成樹脂から成形したイヤホンも用いられている。この場合も、移動部材１０３が円環状に形成されているので、移動部材１０３の移動を繰り返すと、移動部材１０３内の電線１０２同士の相対的な位置が入れ替わって、電線１０２同士が絡み合ってねじれてしまうことがあった。
【０００９】
本発明の目的は、例えば、音情報発生部に接続した電線同士が絡み合ってねじれることを防止できる耳装着型の音情報伝達器を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
前記課題を解決し目的を達成するために、請求項１に記載の本発明の耳装着型の音情報伝達器は、互いに平行に連結されかつ途中で互いに分岐された一対の電線と、前記電線に接続しそれぞれが音を生じる一対の音情報発生部と、前記一対の電線を互いに分岐した分岐部と前記音情報発生部との間に設けられ、前記一対の電線を通す通し孔を備えているとともに、前記通し孔内に前記一対の電線を通すことで、前記分岐部と前記音情報発生部とに亘って移動自在に設けられた移動部材と、を備えた耳装着型の音情報伝達器において、前記移動部材は、形状を維持する材料からなり、前記通し孔の前記電線の長手方向に交差する方向の断面形状が長円形に形成されているとともに、短径方向の内径が前記電線の外径以上でかつ前記電線の外径の２倍未満であることを特徴としている。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
以下、本発明の一実施形態にかかる耳装着型の音情報伝達器を説明する。本発明の一実施形態にかかる耳装着型の音情報伝達器は、移動部材を形状を維持する材料から形成し、移動部材の電線を通す通し孔の断面形状を長円形にし、この通し孔の短径方向の内径を電線の外径の２倍未満とすることで、通し孔内で電線同士の相対的な位置が入れ替わることを防止している。そして、耳装着型の音情報伝達器は、移動部材の移動を繰り返しても、音情報発生部に接続した電線同士が絡み合ってねじれることを防止している。
【００１２】
また、本発明は、通し孔の長径方向の内径が電線の外径の２倍以上であっても良い。
【００１３】
さらに、本発明は、移動部材の電線の長手方向の長さが電線の外径の３倍以上であっても良い。
【実施例】
【００１４】
本発明の一実施例を、図３ないし図９に基づいて説明する。図１に示す耳装着型の音情報伝達器としてのイヤホン１は、人などの耳介に装着されて、音を生じて、この音（音情報ともいう）を前述した人などに伝達する。
【００１５】
イヤホン１は、図３に示すように、それぞれ音を生じる一対の音情報発生部４と、一対の電線７と、ストッパ部材５と、移動部材６とを備えている。一対の音情報発生部４は、互いに別体である。音情報発生部４は、それぞれ、スピーカユニット２と、該スピーカユニット２を収容するとともに耳介（耳殻ともいう）に装着される伝達器本体としてのイヤホン本体３とを備えている。
【００１６】
スピーカユニット２は、音声電流が印加されることを振動して音を生じる振動板などを有している。
【００１７】
イヤホン本体３は、合成樹脂などからなり、耳介に装着可能な筒状部８と、前記筒状部８に連なる通し部９とを一体に備えている。筒状部８は、人などの耳介の耳甲介腔内に挿入可能な有底筒状に形成されている。筒状部８は、開口部１０が人などの耳介の耳甲介腔内に相対する状態で、人などの耳介の耳甲介腔内に挿入される。また、筒状部８は、底部１１から開口部１０に向かうにしたがって徐々に内外径が拡がるように形成されている。
【００１８】
筒状部８は、スピーカユニット２が開口部１０を通して筒状部８外に露出する状態で、該スピーカユニット２を収容する。
【００１９】
通し部９は、筒状に形成されており、筒状部８の底部１１に連なっている。また、通し部９は、筒状部８内と連通している。通し部９は、筒状部８に収容されたスピーカユニット２に接続した電線７を内側に通す。
【００２０】
電線７は、図４及び図５に示すように、それぞれ、導電性の芯線１２と、絶縁性の被覆部１３とを備えた所謂被覆電線である。芯線１２は、複数の素線が撚られて形成されている。芯線１２を構成する素線は、導電性の金属からなる。また、芯線１２は、一本の素線から構成されても良い。被覆部１３は、合成樹脂からなり、芯線１２を被覆している。
【００２１】
電線７には、図５に示すように、被覆部１３が互いに一体に成形された一体部１４と、一体部１４から一対の電線７が互いに分岐された分岐部１５とが設けられている。一体部１４では、一対の電線７は、互いに平行に連結されている。分岐部１５は、電線７の長手方向の途中（中央部）に設けられている。このため、電線７は、途中で互いに分岐されている。
【００２２】
また、電線７の一体部１４の端には、ＣＤプレーヤなどの各種の記録媒体やラジオなどと接続するために端子１６が取り付けられている。電線７の最も一体部１４から離れた側の端則ち互いに分岐された端には前述した音情報発生部４の通し部９内を通りスピーカユニット２に取り付けられている。前述した電線７は、前述した端子１６を介してＣＤプレーヤなどの各種の記録媒体やラジオなどからの音声電流が伝送され、この音声電流を音情報発生部４のスピーカユニット２に伝送する。
【００２３】
ストッパ部材５は、例えば、周知の合成樹脂などからなり、前述した電線７の分岐部１５に取り付けられている。
【００２４】
移動部材６は、形状を維持する材料からなり、筒状に形成されている。本明細書に記した形状を維持する材料とは、イヤホン１の通常の使用において、弾性変形も、塑性変形も、その他の変形も全くしない材料を示している。則ち、本明細書に記した形状を維持する材料とは、イヤホン１の通常の使用において、あらゆる変形をしない材料を示している。形状を維持する材料として、従来から周知の合成樹脂と、金属などを適宜選択して用いることができる。
【００２５】
移動部材６の内側の空間は、一対の電線７を通す通し孔１７をなしている。移動部材６は、通し孔１７内に一対の電線７を通し、前述したストッパ部材５則ち分岐部１５と、音情報発生部４との間に設けられている。また、通し孔１７が後述するような内径Ａ，Ｂに形成されることにより、移動部材６は、図３中に実線で示す音情報発生部４寄りの位置と、図３中に二点鎖線で示すストッパ部材５則ち分岐部１５寄りの位置とに亘って、電線７の長手方向に沿って移動自在になっている。このように、移動部材６は、分岐部１５と音情報発生部４とに亘って移動自在に設けられている。
【００２６】
移動部材６の通し孔１７の電線７の長手方向に直交（交差）する方向の断面形状は、図４に示すように、長円形としての小判形に形成されている。前述した断面形状において、通し孔１７の短径方向の内径Ｂは、電線７の外径Ｒ以上でかつ電線７の外径Ｒの２倍未満である。図示例では、通し孔１７の短径方向の内径Ｂは、電線７の外径Ｒより大きくかつ電線７の外径Ｒの２倍より小さい。
【００２７】
また、前述した断面形状において、通し孔１７の長径方向の内径Ａは、電線７の外径Ｒの２倍以上である。図示例では、通し孔１７の長径方向の内径Ａは、電線７の外径Ｒの２倍より若干大きい。さらに、移動部材６の電線７の長手方向の長さＬは、電線７の外径Ｒの３倍以上である。
【００２８】
なお、本明細書に記した長円形とは、小判形と楕円形とを総称した名称である。また、通し孔１７の短径方向の内径Ｂとは、通し孔１７の内径のうち最も短いものを示している。さらに、通し孔１７の長径方向の内径Ａとは、通し孔１７の内径のうち最も長いものを示している。
【００２９】
前述したイヤホン１は、音情報発生部４が人などの耳介に装着される使用時には、前述した移動部材６を分岐部１５に近づけて、音情報発生部４を耳介に装着し易くする。そして、イヤホン１は、筒状部８が人などの耳甲介腔内に挿入されて、耳介に装着される。そして、イヤホン１は、前記電線７を介してスピーカユニット２に音声電流が印加されて、スピーカユニット２が音を生じさせて、この音（音情報ともいう）を前述した人などに伝達する。
【００３０】
また、前述したイヤホン１は、非使用時には、前述した移動部材６を分岐部１５から離して音情報発生部４に近づけて、音情報発生部４及び電線７のばらつきを防止して、電線７同士が絡み合うことを防止する。
【００３１】
さらに、前述したイヤホン１では、非使用時に移動部材６を分岐部１５に近づけたままにすると、図６に示すように、一対の音情報発生部４に接続しかつ互いに別体の電線７同士が絡み合ってねじれることがある。このとき、移動部材６を音情報発生部４に近づけると、移動部材６が形状を維持する材料からなり通し孔１７の短径方向の内径Ｂが前述したように形成されているので、図７に示すように、電線７同士が干渉して、図７中の矢印Ｋに示す方向に電線７が移動することを防止する。則ち、移動部材６の通し孔１７内で、一対の電線７同士が相対的な位置が入れ替わることを防止する。このため、移動部材６は、絡み合った電線７を解すこととなる。
【００３２】
さらに、前述したイヤホン１では、非使用時に移動部材６を分岐部１５に近づけたままにすると、図８に示すように、電線７に折れや曲がりが生じることがある。このとき、移動部材６を音情報発生部４に近づけると、形状を維持する材料からなり移動部材６の長さが前述したように形成されているので、移動部材６は、電線７の折れや曲がりなどのくせを矯正して（直して）、該電線７を真っ直ぐにする。
【００３３】
本実施例によれば、移動部材６を形状を維持する材料から形成し、移動部材６の電線７を通す通し孔１７の断面形状を長円形にし、この通し孔１７の短径方向の内径Ｂを電線７の外径Ｒの２倍未満としている。このため、電線７同士が絡み合ってねじれた状態で移動部材６をこれらの絡み合った部分に向けて移動すると、移動部材６が変形しないので、通し孔１７内で電線７同士が干渉して、これら電線７同士の相対的な位置が入れ替わることがない。
【００３４】
このため、電線７同士が絡み合ってねじれた状態で移動部材６をこれらの絡み合った部分に向けて移動すると、移動部材６が絡み合った電線７を解すこととなる。したがって、イヤホン１は、移動部材６の移動を繰り返しても、音情報発生部４に接続した電線７同士が絡み合ってねじれることを防止できる。
【００３５】
また、通し孔１７の長径方向の内径Ａが電線７の外径Ｒの２倍以上である。このため、通し孔１７内を電線７がスムーズに移動することができる。したがって、移動部材６を電線７の長手方向に沿ってスムーズに移動することができる。
【００３６】
さらに、移動部材６の電線７の長手方向の長さＬが電線７の外径Ｒの３倍以上である。このため、移動部材６を移動すると、絡み合った電線７を解すことができることにくわえ、電線７の折れや曲がりなどのくせをなおして、該電線７を真っ直ぐにすることができる。
【００３７】
次に、本発明の発明者は、前述した移動部材６の効果を実際に確認した。この実験では、図９（ａ）に示す本発明品１Ａの移動部材６と、図９（ｂ）に示す比較例１Ｂの移動部材６とを製作し、これらの移動部材６を用いて電線７をどれくらい真っ直ぐにできるかを確認した。
【００３８】
比較例１Ｂの移動部材６は、長さＬを電線７の外径Ｒの２倍とし、通し孔１７の内径Ｂを電線７の外径Ｒの１．９５倍とした。本発明品１Ａの移動部材６は、長さＬを電線７の外径Ｒの３倍とし、通し孔１７の内径Ｂを電線７の外径Ｒの１．９５倍とした。
【００３９】
図９（ｂ）に示した比較例１Ｂでは、θＢが約９０度となるまで、電線７を移動部材６内で屈曲させることが明らかとなった。このため、比較例１Ｂでは、電線７をθＢが９０度となるまでしか延ばすことができないことが明らかとなった。
【００４０】
これに対し、図９（ａ）に示した本発明品１Ａでは、θＡが約１１３度となるまで、電線７を移動部材６内で屈曲させることが明らかとなった。このため、本発明品１Ａでは、電線７をθＡが１１３度則ち９０度以上になるように延ばすことができることが明らかとなった。
【００４１】
また、図９（ａ）に示した本発明品１Ａでは、前述した通し孔１７の内径Ｂを前述した電線７の外径Ｒの１．９５倍より小さくしていくのにしたがって、前述したθＡが徐々に大きくなることは明らかである。したがって、移動部材６の長さＬを電線７の外径Ｒの３倍以上にすることで、確実に電線７のくせを矯正して、該電線７を真っ直ぐにできることが明らかとなった。
【００４２】
前述した実施例では、通し孔１７の断面形状を小判形に形成している。しかしながら、本発明では、図１０に示すように、通し孔１７の断面形状を楕円形に形成しても良い。要するに、内径Ａ，Ｂを前述したように形成することで、電線７同士の相対位置が入れ替わらなければよい。
【００４３】
さらに、前述した実施例では、耳装着型の音情報伝達器としてイヤホン１を示している。しかしながら、本発明では、耳装着型の音情報伝達器としての所謂ヘッドホンに適用しても良いことは勿論である。
【００４４】
前述した実施例によれば、以下のイヤホン１が得られる。
【００４５】
（付記１）  互いに平行に連結されかつ途中で互いに分岐された一対の電線７と、
前記電線７に接続しそれぞれが音を生じる一対の音情報発生部４と、
前記一対の電線７を互いに分岐した分岐部１５と前記音情報発生部４との間に設けられ、前記一対の電線７を通す通し孔１７を備えているとともに、前記通し孔１７内に前記一対の電線７を通すことで、前記分岐部１５と前記音情報発生部４とに亘って移動自在に設けられた移動部材６と、を備えたイヤホン１において、
前記移動部材６は、形状を維持する材料からなり、前記通し孔１７の前記電線７の長手方向に交差する方向の断面形状が長円形に形成されているとともに、短径方向の内径Ｂが前記電線７の外径Ｒ以上でかつ前記電線７の外径Ｒの２倍未満であることを特徴とするイヤホン１。
【００４６】
（付記２）  前記通し孔１７の長径方向の内径Ａが前記電線７の外径Ｒの２倍以上であることを特徴とする付記１記載のイヤホン１。
【００４７】
（付記３）  前記移動部材６の前記電線７の長手方向の長さＬが前記電線７の外径Ｒの３倍以上であることを特徴とする付記１又は付記２記載のイヤホン１。
【００４８】
なお、前述した実施例は本発明の代表的な形態を示したに過ぎず、本発明は、実施例に限定されるものではない。即ち、本発明の骨子を逸脱しない範囲で種々変形して実施することができる。
【図面の簡単な説明】
【００４９】
【図１】従来のイヤホンの斜視図である。
【図２】図１に示されたイヤホンの一対の電線が絡み合った状態を示す斜視図である。
【図３】本発明の一実施例にかかるイヤホンの斜視図である。
【図４】図３中のＩＶ−ＩＶ線に沿う断面図である。
【図５】図３中のＶ−Ｖ線に沿う断面図である。
【図６】図３に示されたイヤホンの絡み合った一対の電線を解す状態を説明する斜視図である。
【図７】図６中のＶＩＩ−ＶＩＩ線に沿う断面図である。
【図８】図３に示されたイヤホンのくせのついた電線を矯正する状態を説明する斜視図である。
【図９】本発明の効果を確認するために製作した移動部材を示す説明図であり、（ａ）は本発明品の移動部材など示す説明図であり、（ｂ）は比較例の移動部材など示す説明図である。
【図１０】図４に示されたイヤホンの移動部材の変形例を示す断面図である。
【符号の説明】
【００５０】
１  イヤホン（耳装着型の音情報伝達器）
４  音情報発生部
６  移動部材
７  電線
１５  分岐部
１７  通し孔
Ａ  長径方向の内径
Ｂ  短径方向の内径
Ｒ  外径
Ｌ  長さ
【図１】
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【図２】
2005323120.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
2005323120.tif 000011
【図１０】
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