(57)【要約】【課題】  プーリ間にミスアライメントが存在しても異常摩耗の発生や伝達効率の低下を有効に抑制することができる動力伝達チェーンおよびそれを用いた動力伝達装置を提供する。【解決手段】  本発明の動力伝達チェーン１は、複数のリンクプレート２０と、複数のピン３０とを備えている。そして、このチェーン１のチェーン長さ２００ｍｍ当たりのチェーン幅方向のスキュー量を１〜２ｍｍとした。【選択図】      図５
2005321066.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
チェーン構成部材として少なくとも、貫通孔を有する複数のリンクプレートと、前記貫通孔に挿通され前記複数のリンクプレートを相互に連結する複数のピンと、を備えるとともに、
円錐面状のシーブ面を有する第一のプーリと円錐面状のシーブ面を有する第二のプーリとの間に架け渡されて用いられ、前記チェーン構成部材と前記第一および第二のプーリのシーブ面とが接触して動力を伝達する動力伝達チェーンであって、
チェーン長さ２００ｍｍ当たりのチェーン幅方向のスキュー量が１〜２ｍｍであることを特徴とする動力伝達チェーン。
【請求項２】
前記貫通孔の内周面端部は、面取りされている請求項１記載の動力伝達チェーン。
【請求項３】
円錐面状のシーブ面を有する第１のプーリと、
円錐面状のシーブ面を有する第２のプーリと、
これら第１および第２のプーリの間に架け渡される動力伝達チェーンを備え、この動力伝達チェーンのチェーン構成部材と前記第一および第二のプーリのシーブ面とが接触して動力を伝達する動力伝達装置であって、
前記動力伝達チェーンが、請求項１〜２のいずれかに記載のものであることを特徴とする動力伝達装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車両などに採用されるいわゆるチェーン式無段変速機などに用いられる動力伝達チェーン及びそれを用いた動力伝達装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
自動車の無段変速機（ＣＶＴ：Continuously Variable Transmission）としては、例えば、エンジン側に設けられたプライマリプーリと、駆動輪側に設けられたセカンダリプーリと、両者間に架け渡された複数のリンクプレートとこれらを相互に連結する複数のピンとを有する無端状のチェーンとを備えたものがある。このような、いわゆるチェーン式無段変速機では、各プーリの円錐面状のシーブ面と、チェーンのピン端面等のチェーン構成部材の一部とが接触し、このときに発生する摩擦力によりトラクションを発生させて動力を伝達する。そして、プライマリプーリ及びセカンダリプーリのうちの少なくとも一方の溝幅（シーブ面間距離）を連続的に変えることにより、当該プーリの有効径を連続的に変化させる。その結果、減速比が連続的に変化し、従来のギア式とは異なるスムーズな動きで無段の変速を行うことができる。
このようなチェーン式無段変速機に用いられるチェーンは、複数のリンクプレートを重ね合わせ、その貫通孔にピンを圧入して連結することで構成されている（例えば特許文献１参照）。
【０００３】
【特許文献１】実開昭６４−２７５５８号公報（第５頁）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記のようなチェーン式無段変速機ではプライマリプーリもしくはセカンダリプーリの少なくとも一方の溝幅を連続的に変えることで両者間の変速ができるようになっているが、一般にこのようなチェーン無段式変速機に用いられるプーリは、対向配置された２つのシーブ面を有しており、一方のシーブ面をプーリ軸方向に対して固定し他方のシーブ面をプーリ軸方向に移動させることで両シーブ面間で形成される溝幅が可変できるように構成されている。そして、この他方のシーブ面を移動させて溝幅を変えると、一方のシーブ面は固定されているのでこの溝幅の中心位置も移動する。このとき、両プーリ間で互いの溝幅の中心がずれた状態となり、ミスアライメントが生じる。このようなミスアライメントは、この種の変速機の機構において生じることが避けられない。
【０００５】
このようなミスアライメントが存在すると、上記のようなチェーンは、各プーリの周方向に巻き掛けられる方向に対する屈曲（以下、周方向屈曲ともいう）は可能に形成されているが、その方向以外の方向に対しては殆ど動かすことができないので、当該チェーンは両プーリに巻き掛けられることよって無理な力が掛かり、プーリのシーブ面とチェーンとの接触面が適切に保てなくなることがあった。そしてこのような状態で長期にわたって動力伝達を行うと、プーリのシーブ面やチェーン側接触面に異常摩耗が発生したり、動力伝達効率が低下するといった問題があった。
これに対して、上記のようなミスアライメントを許容するためにチェーンに柔軟性を付与するための手段を講じることが考えられる。その一方、上述した機構上避けられないミスアライメントを許容できる以上に柔軟性を付与した場合、プーリとチェーンとの接触面が不安定になり異常摩耗の原因となる場合があった。
【０００６】
本発明はこのような事情に鑑みなされたものであり、プーリ間のミスアライメントを好適に許容し、異常摩耗の発生や動力伝達効率の低下を有効に抑制することができる動力伝達チェーンおよびそれを用いた動力伝達装置の提供をその目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は、チェーン構成部材として少なくとも、貫通孔を有する複数のリンクプレートと、前記貫通孔に挿通され前記複数のリンクプレートを相互に連結する複数のピンと、を備えるとともに、円錐面状のシーブ面を有する第一のプーリと円錐面状のシーブ面を有する第二のプーリとの間に架け渡されて用いられ、前記チェーン構成部材と前記第一および第二のプーリのシーブ面とが接触して動力を伝達する動力伝達チェーンであって、チェーン長さ２００ｍｍ当たりのチェーン幅方向のスキュー量が１〜２ｍｍであることを特徴としている。
【０００８】
上記のように構成された動力伝達チェーンによれば、チェーンの幅方向の柔軟性の度合を示すスキュー量を適度な範囲に設定したので、前記第一のプーリと前記第二のプーリとの間に発生する機構上生じることが避けられないミスアライメントを許容するのに必要十分な柔軟性が得られ、前記両プーリのシーブ面と前記チェーン構成部材との接触面を適切に保つことができる。前記スキュー量が１ｍｍ以下の場合、上述した機構上生じるミスアライメントを許容することができないため、異常摩耗や伝達効率の低下を抑制することができない恐れがある。また、前記スキュー量が２ｍｍ以上の場合、前記動力伝達チェーンの柔軟性が大きすぎ、チェーンにばたつきが発生し、騒音や振動が大きくなる恐れがある。また、前記シーブ面と前記動力伝達チェーンとの接触が不安定になり、異常摩耗の原因となることもある。
【０００９】
さらに、上記の動力伝達チェーンにおいて、前記貫通孔の内周面端部は面取りされていることが好ましい。この場合、前記ピンの長手方向と前記貫通孔の孔軸方向とが成す角度に自由度が生じるので、周方向屈曲以外の方向の屈曲に対して柔軟性を有するものとなる。これにより、前記ミスアライメントを許容し前記両プーリのシーブ面と前記チェーン構成部材との接触面を適切に保つことができるので、異常摩耗や伝達効率の低下を有効に抑制することができる。
【００１０】
また、本発明は、円錐面状のシーブ面を有する第１のプーリと、円錐面状のシーブ面を有する第２のプーリと、これら第１および第２のプーリの間に架け渡される動力伝達チェーンを備え、この動力伝達チェーンのチェーン構成部材と前記第一および第二のプーリのシーブ面とが接触して動力を伝達する動力伝達装置であって、前記動力伝達チェーンが、請求項１〜２のいずれかに記載のものであることを特徴としている。
【００１１】
このように構成された動力伝達装置によれば、前記第１のプーリと前記第２のプーリとの間に機構上生じることが避けられないミスアライメントが発生したとしても、上記に示した動力伝達チェーンの柔軟性によって当該ミスアライメントを好適に許容することができる。従って、前記両プーリのシーブ面と前記チェーン構成部材との接触面を適切に保つことができる。
【発明の効果】
【００１２】
以上のように、本発明に係る動力伝達チェーンは、チェーン幅方向の柔軟性をプーリのミスアライメントを許容するのに必要十分な程度に設定したので、異常摩耗の発生や動力伝達効率の低下を有効に抑制することができる。
また、本発明の動力伝達装置は、上記のチェーンを用いているので、異常摩耗の発生や動力伝達効率の低下が効果的に抑制され、長期にわたり安定して動力伝達を行うことができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
次に、本発明の好ましい実施形態について添付図面を参照しながら説明する。図１は本発明の動力伝達チェーンの第一の実施形態に係るいわゆるチェーン式無段変速機用チェーン（以下単に「チェーン」ともいう）の要部構成を模式的に示す斜視図である。図中、本実施形態であるチェーン１は、無端状であって、チェーン構成部材としての複数の金属（炭素鋼等）製のリンクプレート２０と、このリンクプレート２０を相互に連結するための複数の金属（軸受鋼等）製のピン３０と、これらピン３０よりも若干短いストリップ４０とから構成されている。なお図１では、チェーン１の幅方向中央部の記載を一部省略している。
【００１４】
図２（ａ）はチェーン１の一部の周方向断面図である。リンクプレート２０は、外形線がなだらかな曲線形状で、全て実質的に同一の外形となるように成形されている。また、このリンクプレート２０は、１枚につき第一貫通孔２１と第二貫通孔２２とが１つずつ設けられている。図１も参照して、このリンクプレート２０を連結するピン３０は、断面が所定の形状に成形された棒状体であって、全て実質的に同一形状に形成されている。ピン端面３１は、所定の曲率に設定された凸曲面をなし、図示しないチェーン式無段変速機のプーリのシーブ面と接触し動力を伝達する。ストリップ４０は、ピン３０よりも若干短く形成されるとともに、断面が所定の形状に成形された棒状体であって、全て実質的に同一形状に形成されたものである。
【００１５】
図３はチェーン１におけるリンクプレート２０の配列の一例を示したチェーン上部平面図である。図において、隣接して配置されている２本のピン３０の間には、所定枚数のリンクプレート２０を略平行に配列したピッチ部６０が構成されており、チェーン１はこの複数のピッチ部６０をチェーン周方向に連結することで構成されている。このとき、同じピッチ部６０に配列された複数のリンクプレート２０は、チェーン幅方向に対して略均等な間隔をもって配列されている。このように、複数のリンクプレート２０はピッチ部６０を構成しつつ厚み方向に重ね合わされてチェーン幅方向およびチェーン周方向に所定の順序で配列されており、これらを連結すべく第一貫通孔２１および第二貫通孔２２内にピン３０とストリップ４０とが挿通されている。
【００１６】
図２（ａ）に戻って、第一貫通孔２１は破線Ｊで示す範囲で挿通されているピン３０に対して圧入しろが設けられている。すなわち、第一貫通孔２１に挿通されているピン３０は、破線Ｋで示す範囲をもって第一貫通孔２１に圧入されている。第一貫通孔２１に挿通されているストリップ４０は、第一貫通孔２１に挿通されているピン３０の側面と転がり接触（あるいは若干のすべり接触を含む転がり接触）しつつ回動できるように挿通されている。また、第一貫通孔２１は、ピン３０が回動する際、ピン３０の側面と第一貫通孔２１の内周面とが接触面を持ちつつ回動できるような形状に形成されている。
【００１７】
また、第二貫通孔２２に挿通されているストリップ４０は、破線Ｋで示す範囲をもって第二貫通孔２２に圧入されている。第二貫通孔２２に挿通されているピン３０は、第二貫通孔に挿通されているストリップ４０の側面と転がり接触（あるいは若干のすべり接触を含む転がり接触）しつつ回動できるように挿通されている。また、第二貫通孔２２は、ストリップ４０が回動する際、ストリップ４０の側面と第二貫通孔２２の内周面とが接触面を持ちつつ回動できるような形状に形成されている。
【００１８】
ここで、リンクプレート２０の第二貫通孔２２に回動可能に挿通されているピン３０は、このリンクプレート２０に隣接しチェーン周方向にずらして連結されているリンクプレート２０ａに対しては、リンクプレート２０ａの第一貫通孔２１ａに圧入されている。リンクプレート２０の第二貫通孔２２に圧入されているストリップ４０は、リンクプレート２０ａに対しては、リンクプレート２０ａの第一貫通孔２１ａに回動可能に挿通されている。このようにしてリンクプレート２０，２０ａに圧入あるいは挿通されたピン３０とストリップ４０とが転がり接触しつつ回動することで、リンクプレート２０，２０ａは、互いに屈曲可能とされる。
以上のように、重ね合わされチェーン周方向に連結されるリンクプレート２０同士を屈曲可能に連結することで、隣接するピッチ部６０を屈曲可能に連結し、周方向屈曲が可能なチェーン１を構成している。
【００１９】
図２（ｂ）は、図２（ａ）中Ｂ−Ｂ線におけるチェーン１の断面図である。リンクプレート２０の第二貫通孔２２の内周面端部には、その全周に渡って、面取り部２３が設けられている。また、第一貫通孔２１の内周面端部にも同様に、面取り部（図示せず）が設けられている。
【００２０】
上記のように構成された本実施形態に係るチェーン１は、第一および第二貫通孔２１，２２の内周面端部に面取り部を設けることで、ピン３０の長手方向と第一および第二貫通孔２１，２２の孔軸方向とが成す角度に自由度が生じるので、周方向屈曲以外の方向の屈曲に対して柔軟性を有するものとなる。
なお、本実施形態に係るチェーン１では、面取り部２３を設けた場合を例示したが、例えば図４（ａ）に示すように、第一および第二貫通孔２１，２２の内周面の端部を含めた略全面に渡って面取り部２３を設けてもよいし、図４（ｂ）に示すように、両貫通孔２１，２２の内周面端部にＲ面取りを行ってもよい。また、図４（ｃ）に示すように両貫通孔２１，２２の内周面の端部を含めた略全面に渡ってクラウニング（凸曲面）を設けてもよい。
また、このような両貫通孔２１，２２の内周面への面取りは、旋削加工によっても可能であるがバレル研磨等によっても設けることができる。
【００２１】
ここでチェーンのスキュー量についての考え方について説明する。
図５は、チェーンのスキュー量を説明するためのチェーンの上面図である。なお、図はチェーン１の一部の記載を省略している。このチェーン１は上述したように無端状にして用いられるが、図ではその一部を所定のチェーン長さＬだけ切断し、屈曲させることなく略真っ直ぐに整列させた状態を示している。ここで、チェーン１の一方端部１１に位置するピン３０ａをいかなる方向にも動かないように固定する。そしてこのチェーン１の一方端部１１から他方端部１２に対して、図中矢印Ｘ１，Ｘ２の方向（チェーン幅方向左右方向）に力を加えると、図に示すように他方端部１２のチェーン幅方向中心は、ある一定の幅をもって移動し、一方端部１１におけるチェーン幅方向中心に対してズレが生じる。本発明者らは、このズレによる幅寸法をチェーン長さＬにおけるチェーン幅方向のスキュー量Ｓと規定した。つまり、スキュー量Ｓはチェーン幅方向への柔軟性の度合を示している。
【００２２】
本実施形態のチェーン１は、上述したように第一および第二貫通孔の内周面２１，２２の内周面に面取り部を設けることで、チェーン１幅方向の柔軟性が付与されている。そして、この柔軟性においては、チェーン１のチェーン長さ２００ｍｍ当たりのチェーン幅方向のスキュー量Ｓが１〜２ｍｍとなるように面取り部２３の形状を設定した。
【００２３】
図６は、上記チェーン１を備えた本発明の動力伝達装置の実施形態に係るチェーン式無段変速機の要部構成を模式的に示した斜視図である。このチェーン式無段変速機５０（以下、単に「無段変速機」ともいう）は、例えば自動車の変速機として搭載され、第１のプーリとしての金属製のプライマリプーリ５１と、第２のプーリとしての金属製のセカンダリプーリ５２と、その間に無端状として架け渡された本発明に係るチェーン１とを備えている。なお、図６中のチェーン１は理解を容易にするために一部断面を明示している。
【００２４】
プライマリプーリ５１は、エンジン側に接続された入力軸５３に一体回転可能に取り付けられたものであり、円錐面状のシーブ面５１ａ１を有する固定シーブ５１ａと、そのシーブ面５１ａ１に対向して配置される円錐面状のシーブ面５１ｂ１を有する可動シーブ５１ｂとを備えている。そして、これらシーブのシーブ面５１ａ１、５１ｂ１により溝を形成し、この溝によってチェーン１のピン端面３１をチェーン１幅方向両側から強圧で挟んで保持するようになっている。また、可動シーブ５１ｂには油圧アクチュエータ（図示せず）が接続されており、これにより可動シーブ５１ｂは、入力軸５３の軸方向に移動可能とされている。そして、変速時には、入力軸５３の軸方向に可動シーブ５１ｂを移動させることでシーブ面５１ａ１、５１ｂ１により形成される溝の溝幅を変化させる。チェーン１のチェーン幅は常に一定であるので、チェーン１はそのチェーン幅に見合った径方向位置でプライマリプーリ５１に巻き付き、入力軸５３に対するチェーン１の巻掛け半径を変化できるようになっている。
【００２５】
一方、セカンダリプーリ５２は、駆動輪側に接続された出力軸５４に一体回転可能に取り付けられており、プライマリプーリ５１と同様に、チェーン１を強圧で挟む溝を形成するためのシーブ面を有する固定シーブ５２ａと可動シーブ５２ｂとを備えている。そして、これらシーブのシーブ面５２ａ１、５２ｂ１により溝を形成し、この溝によってチェーン１のピン端面３１をチェーン幅方向両側から強圧で挟んで保持するようになっている。また、可動シーブ５２ｂには油圧アクチュエータ（図示せず）が接続されており、これにより可動シーブ５２ｂは、出力軸５４の軸方向に移動可能とされている。そして、変速時には、出力軸５４の軸方向に可動シーブ５２ｂを移動させることでシーブ面５２ａ１、５２ｂ１により形成される溝の溝幅を変化させる。チェーン１のチェーン幅は常に一定であるので、チェーン１はそのチェーン幅に見合った径方向位置でセカンダリプーリ５２に巻き付き、出力軸５４に対するチェーン１の巻掛け半径を変化できるようになっている。
【００２６】
上記のように構成された本形態に係る無段変速機５０では、以下のようにして無段階の変速を行うことができる。すなわち、入力軸５３の回転を出力軸５４の回転に減速して伝達する場合、プライマリプーリ５１側の溝幅を可動シーブ５１ｂの移動により拡大させてチェーン１のプライマリプーリ５１における巻き掛け半径を小さくすると同時に、セカンダリプーリ５２側の溝幅を可動シーブ５２ｂの移動によって縮小させてチェーン１のセカンダリプーリ５２における巻き掛け半径を大きくする。
逆に、入力軸５３の回転を出力軸５４の回転に増速して伝達する場合、プライマリプーリ５１側の溝幅を可動シーブ５１ｂの移動により縮小させてチェーン１のプライマリプーリ５１における巻き掛け半径を大きくすると同時に、セカンダリプーリ５２側の溝幅を可動シーブ５２ｂの移動によって拡大させてチェーン１のセカンダリプーリ５２における巻き掛け半径を小さくする。このようにして、入力軸５３、出力軸５４に対するチェーン１の巻き掛け半径をそれぞれ変化させることで、入力軸５３と出力軸５４との間の増減速ができるようになっている。
【００２７】
ここでチェーン式無段変速機のミスアライメントの考え方について説明する。
図７（ａ）は無段変速機５０におけるプライマリプーリ５１、セカンダリプーリ５２およびこれらに巻き掛けられているチェーン１の幾何学的関係を説明するための側面図である。図５（ａ）は例えば変速比ｎとした場合における状態を示している。図における、プライマリプーリ５１の実効半径をＲｐ、セカンダリプーリ５２の実効半径をＲｓとした場合、これらの関係は下記式（１）で表される。
ｎ＝Ｒｐ／Ｒｓ      ・・・（１）
【００２８】
また、プライマリプーリ５１の中心点５５（入力軸５３の軸中心）とセカンダリプーリ５２の中心点５６（出力軸５４の軸中心）との軸間寸法をｌｓ、チェーン１の両プーリに巻き掛かっていない部分１３と、中心点５５と中心点５６とを結ぶ直線５７とが成す傾斜角度をθとしたとき、チェーン１全長寸法Ｌｃは下記式（２）で表される。
Ｌｃ＝Ｒｐ（π−２θ）＋Ｒｓ（π＋２θ）＋２（Ｒｐ・ｓｉｎθ−Ｒｓ・ｓｉｎθ＋ｌｓ）ｃｏｓθ      ・・・（２）
【００２９】
また、傾斜角度θと実効半径Ｒｐ、実効半径Ｒｓとの関係は下記式（３）のようにも表される。
ｓｉｎθ＝（Ｒｓ−Ｒｐ）／ｌｓ      ・・・（３）
【００３０】
この上記式（１），（２），（３）より、変速比ｎの場合における実効半径Ｒｐ、実効半径Ｒｓおよび傾斜角度θが求められる。
【００３１】
また、破線５８は、変速比ｎが１の場合のプライマリプーリ５１、セカンダリプーリ５２およびチェーン１との関係を示しており、この場合の両プーリの実効半径Ｒｐ，Ｒｓは同一となる。このときの両プーリの実効半径Ｒｃは上記式（１），（３）より下記式（４）のように表される。
Ｒｃ＝Ｒｐ＝Ｒｓ＝（Ｌｃ−２ｌｓ）／２π  （変速比ｎ＝１の時）      ・・・（４）
【００３２】
図７（ｂ）は、図７（ａ）におけるプライマリプーリ５１、セカンダリプーリ５２およびチェーン１の幾何学的関係を説明するための直線５７上の断面図である。尚、図の理解を容易にするため入出力軸等を省略して図示している。
図において、プライマリプーリ５１の実効半径Ｒｐは、図５（ａ）のようにＲｃより小さくなっているので、可動シーブ５１ｂは、シーブ面５１ａ１，５１ｂ１により形成されるプーリ溝６１の溝幅が大きくなるように固定シーブ５１ａに対して離反する方向に移動している。チェーン１は、プライマリプーリ５１の中心線５５ａからＲｐの距離を置いたところに位置している。このとき、プーリ溝６１の溝幅中心線６１ａは可動シーブ５１ｂの移動に伴って可動シーブ５１ｂ側に移動する。
【００３３】
破線６２ａは実効半径ＲｐがＲｃの時の可動シーブ５１ｂ、破線６２ｂはこのときのチェーン１の位置を示しており、破線６４ａは実効半径ＲｓがＲｃの時の可動シーブ５２ｂ、破線６４ｂはこのときのチェーン１の位置を示している。両プーリ５１，５２の実効半径がＲｃの時、その両者の溝幅中心が一致するように両プーリ５１，５２は構成されており、このときの両プーリ５１，５２の溝幅中心を直線Ｕで示している。
【００３４】
ここで、溝幅中心線６１ａの移動量を、直線Ｕを基準として考える。すなわち、前記溝幅中心線６１ａと直線Ｕとの変位である移動量Ｈｐは、シーブ面５１ａ１，５１ｂ１の傾斜角度をφとすると、下記式（５）で表される。
Ｈｐ＝（Ｒｃ−Ｒｐ）ｓｉｎφ      ・・・（５）
【００３５】
また、セカンダリプーリ５２の実効半径Ｒｓは、図７（ａ）のようにＲｃより大きくなっているので、可動シーブ５２ｂは、シーブ面５２ａ１，５２ｂ１により形成されるプーリ溝６３の溝幅が大きくなるように固定シーブ５２ａに対して近接する方向に移動している。チェーン１は、セカンダリプーリ５２の中心線５６ａからＲｓの距離を置いたところに位置している。このとき、プーリ溝６３の溝幅中心線６３ａは可動シーブ５２ｂの移動に伴って固定シーブ５２ａ側に移動する。
溝幅中心線６３ａの移動量も、上記プライマリプーリ５１の場合と同様に直線Ｕを基準として考える。すなわち、前記溝幅中心線６３ａと直線Ｕとの変位である移動量Ｈｐは、シーブ面５２ａ１，５２ｂ１の傾斜角度をφとすると、下記式（６）で表される。
Ｈｓ＝（Ｒｓ−Ｒｃ）ｓｉｎφ      ・・・（６）
【００３６】
図７（ｂ）において、プライマリプーリ５１は、可動シーブ５１ｂが直線Ｕに対して紙面下側に配置され、また、セカンダリプーリ５２は、可動シーブ５２ｂが直線Ｕに対して紙面上側に配置されている。このとき、軸間寸法ｌｓが固定されていれば、一方のプーリの溝幅が広がれば、他方のプーリの溝幅は必ず狭まるので、両プーリの溝幅中心は必ず直線Ｕに対して同じ方向に移動することになる。
ここで、移動量Ｈｐ，Ｈｓに差が発生することで、プライマリプーリ５１とセカンダリプーリ５２との溝幅中心とのずれ、すなわちミスアライメントが発生する。このようなミスアライメントは、上述のようにプーリの溝幅を変えて変速する無段変速機５０では、その機構上生じることが避けられない。
そして、このときのミスアライメント量Ｍは、下記式（７）で表される。
Ｍ＝｜Ｈｐ−Ｈｓ｜＝｜（Ｒｃ−Ｒｐ）ｓｉｎφ−（Ｒｓ−Ｒｃ）ｓｉｎφ｜      ・・・（７）
【００３７】
上記式（７）中の実効半径Ｒｐ、実効半径Ｒｓは、式（１），（２），（３）から変速比ｎの場合の値を求めることができるので、無段変速機５０の仕様によって決まる他のパラメータをこれらの式に代入することで、変速比ｎの場合のミスアライメント量Ｍを求めることができる。
【００３８】
以上のようなチェーン式無段変速機のミスアライメントの考え方に基づき、例えば、軸間寸法ｌｓが１５０〜２００ｍｍ程度の無段変速機５０を想定し、この無段変速機５０が増減速した時のミスアライメント量Ｍの最大値を求めると、その値は０．５〜１ｍｍとなる。このとき、チェーン１の両プーリに巻き掛かっていない部分１３（図７（ａ））の両端部は、前記ミスアライメントに加えて、プーリや入出力軸の加工誤差やチェーン張力よる変形によって、チェーン１幅方向に最大で１〜２ｍｍのずれを強いられることになる。
【００３９】
上記の無段変速機５０に用いている本実施形態に係るチェーン１は、リンクプレート２０の第一および第二貫通孔２１，２２内周面端部に面取り部２３を設けることで、チェーン長さ２００ｍｍ当たりのチェーン幅方向のスキュー量Ｓが１〜２ｍｍとなるようにチェーン幅方向の柔軟性が付与されている。
このスキュー量Ｓが１ｍｍ以下の場合、上述した機構上生じるミスアライメントを許容することができないため、異常摩耗や伝達効率の低下を抑制することができない恐れがある。また、スキュー量Ｓが２ｍｍ以上の場合、チェーン１の変形能が大きすぎ、チェーン１にばたつきが発生し、騒音や振動が大きくなる恐れがある。また、各シーブとチェーン１のピン端面３１との接触が不安定になり、異常摩耗の原因となることもある。
【００４０】
本形態のチェーン１は、上記で説明したような機構上生じることが避けられないミスアライメントを許容するのに必要十分な柔軟性が付与されているので、両プーリ５１，５２のシーブ面とピン端面３１との接触面を適切に保つことができる。従って、無段変速機５０に組み込んで長期にわたり動力伝達を行っても異常摩耗や伝達効率の低下を有効に抑制することができる。
【００４１】
また、上記のように構成された本実施形態に係る無段変速機５０では、両プーリ５１，５２の間に機構上生じることが避けられないミスアライメントが発生したとしても、チェーン１には適度なスキュー量をもって柔軟性が付与されているので、当該ミスアライメントを好適に許容し、両プーリ５１，５２のシーブ面とピン端面３１との接触面を適切に保つことができる。従って、長期にわたり動力伝達を行っても、異常摩耗や異常すべりの発生を有効に抑制することができる。このため、長期にわたり安定して動力伝達を行うことが可能な無段変速機となる。
【００４２】
図８は、本発明の動力伝達チェーンの第二の実施形態に係るチェーンの図２中Ｂ−Ｂ線におけるピンとストリップの断面図である。本実施形態と第一の実施形態との主な相違点は、リンクプレート２０の第一および第二貫通孔２１，２２の内周面端部には面取り部を設けておらず、ストリップ４０と接触部Ｔで接触するピン３０の接触部Ｔ側の側面にはチェーン１幅方向のクラウニング（凸曲面）が設けられている点である。なお、図８ではその形状をわかりやすくするためにクラウニングの曲率を誇張して示している。その他の点については、第一の実施形態と同様なので説明を省略する。
【００４３】
図８において、ピン３０の一側面にチェーン幅方向のクラウニングを設けているので、ピン３０とストリップ４０の両端部に、チェーン周方向に向かって隙間ｄが生じる。そして、ストリップ４０の両端位置において、この隙間ｄは最大値のｄｍとなっている。本実施形態においては、クラウニングは、ピン３０の長手方向全体に亘って略同一の曲率で設けられているため、隙間ｄの最大値ｄｍはかかる曲率に依存している。また、ストリップ４０の長手方向長さはピン３０のそれよりも短くなっている結果、ストリップ４０の両端位置において隙間ｄが最大となっている。また、この隙間ｄは、チェーン幅方向に設けた前記クラウニングにより生じたものを意味しており、かかるクラウニングが無くてもピン３０とストリップ４０との間に存在する隙間ｐ（図２参照）の隙間距離ではない。
【００４４】
本実施形態のチェーン１は、ピン３０の一側面に設けたチェーン幅方向のクラウニング（凸曲面）により、ピン３０とストリップ４０との接触角度に自由度が生じるので、周方向屈曲以外の方向の屈曲に対して柔軟性を有するものとなる。そして、この柔軟性においては、チェーン１のチェーン長さ２００ｍｍ当たりのチェーン幅方向のスキュー量Ｓが１〜２ｍｍとなるように隙間ｄの最大値ｄｍを設定した。
【００４５】
ここで、隙間ｄの最大値ｄｍの測定方法は次のように定める。
いずれの方向にも屈曲させることなく真っ直ぐな状態としたチェーン１を水平面上に載置した基準状態を考える。なお、チェーン１は無端帯状であるが、ここではチェーン１のうち水平面上に接触していずれの方向にも屈曲していない部分を考えている。そして、前記隙間ｄの最大値ｄｍは、かかる基準状態のチェーン１において、ピン３０とストリップ４０とが接触する接触部Ｔの中心点（図心のこと。接触部Ｔが点である場合は、その点。）を通る水平面（図２のＢ−Ｂ線参照）を断面とし、この断面（図８参照）におけるピン３０とストリップ４０との隙間ｄの最大値である。
【００４６】
また、この隙間ｄの最大値ｄｍは、チェーン１の屈曲性に関連するものであるから、チェーン１が（あらゆる方向に）屈曲することにより前記接触部Ｔが移動しうる範囲内における最大値であって、チェーン１の柔軟性と関連する可能性の全く無い部分の隙間距離は考慮しない。即ち、例えば図８において、対向するピン３０又はストリップ４０の一側面に、凹み部分があったり、ピン３０又はストリップ４０の両端付近において隙間ｄが極端に増加したりして、チェーン１をあらゆる方向に限界まで屈曲させても接触部Ｔとなりえないような部分が存在している場合は、当該部分の隙間距離は考慮しない。
【００４７】
上記のように構成された本実施形態に係るチェーン１は、ピン３０の一側面に設けたチェーン幅方向のクラウニング（凸曲面）により、無段変速機５０に組み込んで長期にわたり動力伝達を行っても異常摩耗や伝達効率の低下を有効に抑制することができる。さらに本形態では、ピン３０とストリップ４０との接触角度を比較的大きくできるので、両端部に第一の実施形態と比較してより高い柔軟性を得やすい。また、隙間ｄの最大値ｄｍを調整することでチェーン１として必要な柔軟性に設定することが容易となる。
なお、本形態では、ピン３０にクラウニングを設けたが、ストリップ４０の接触部Ｔ側の側面にクラウニングを設けても良いし、両者にクラウニングを設けても良い。
【００４８】
図９（ａ）は、本発明の動力伝達チェーンの第三の実施形態に係るチェーンの一部の周方向断面図である。本実施形態と第一の実施形態との主な相違点は、リンクプレート２０の第一および第二貫通孔２１，２２の内周面端部には面取り部を設けていない点、およびピン３０を第一貫通孔２１に対して圧入せず、ピン３０におけるストリップ４０と接触していない側面と第一および第二貫通孔２１，２２の内周面との間に隙間ｅ１，ｅ２を設けた点である。その他の点については、第一の実施形態と同様なので説明を省略する。
【００４９】
本実施形態のチェーン１は、この隙間ｅ１，ｅ２によって、ピン３０の長手方向と第一および第二貫通孔２１，２２の孔軸方向とが成す角度に自由度が生じるので、周方向屈曲以外の方向の屈曲に対して柔軟性を有するものとなる。そして、この柔軟性においては、チェーン１のチェーン長さ２００ｍｍ当たりのチェーン幅方向のスキュー量Ｓが１〜２ｍｍとなるように隙間ｅ１，ｅ２を設定した。なお、隙間ｅ２はピン３０が第二貫通孔２２内で回動するのに必要な隙間を示すものではなく、ピン３０の長手方向の角度に自由度を付与するための隙間を示している。
【００５０】
図９（ｂ）は、図９（ａ）中Ｆ−Ｆ線におけるチェーン幅方向の断面図である。ピン３０は、上述のようにその側面と第一貫通孔２１内周面との間に隙間ｅ１が設けられているので、第一貫通孔２１に対して圧入されない（第二貫通孔２２に対しては元々圧入されていない）。そこで、ピン３０の両端側の側面３２には、突起部３３が形成されており、この突起部３３がリンクプレート２０を係止して、リンクプレート２０が抜け落ちないようにしている。ここで、突起部３３は、リンクプレート２０を係止できるのであればいかなる形状であってもよい。例えば、ピン３０の両端側の外周に沿って形成された突条であってもよいし、第一貫通孔２１の内壁面と対向する側の側面のみに形成された突条であってもよいし、あるいは複数の箇所に分割された凸部であってもよい。このような突起は、かしめ工具などを用いて簡単に形成することができる。また、突起部３３は、リング状部材（止め輪、スナップリング）や割ピン、クリップ、保持器等の別部材をピンやストリップに固定することで形成してもよい。
【００５１】
上記のように構成された本形態に係るチェーン１は、隙間ｅ１，ｅ２を設けることで、無段変速機５０に組み込んで長期にわたり動力伝達を行っても異常摩耗や伝達効率の低下を有効に抑制することができる。さらに本形態では、第一および第二貫通孔２１，２２の形状を変更すればチェーン１の柔軟性が得られるので、容易に前記の効果が得られる。
また、本形態では、ピン３０の両端側の側面に突起部３３を設けてリンクプレート２０を係止しているので、リンクプレート２０が脱落してしまうといった不具合の発生を有効に防止することができる。
【００５２】
なお、上記ではピン３０の側面とリンクプレート２０の第一および第二貫通孔２１，２２の内周面との間に隙間ｅ１，ｅ２を設け、さらにピン３０の両端側の側面に突起部３３を形成する態様について説明したが、本発明はこれに限定するものではない。すなわち、第一および第二貫通孔２１，２２内周面とピン３０の側面との間、および第一および第二貫通孔２１，２２内周面とストリップ４０の側面との間のうちの少なくとも一方に、ミスアライメントを許容する隙間を有しておればよい。また、リンクプレート２０の脱落を防止すべく、ピン３０およびストリップ４０のうちの少なくとも一方の両端側の側面に、リンクプレート２０を係止する突起部を形成すればよい。
【００５３】
図１０は、本発明の動力伝達チェーンの第四の実施形態に係るチェーンのリンクプレートの配列の一例を示す上面図である。本実施形態と第一の実施形態との主な相違点は、リンクプレート２０の第一および第二貫通孔２１，２２の内周面端部には面取り部を設けていない点、およびチェーン１を構成している複数のピッチ部のうちの一部にチェーン幅方向中央寄りの範囲にリンクプレート２０を偏在させた中央偏在ピッチ部６２が配置されている点である。その他の点については、第一の実施形態と同様なので説明を省略する。
【００５４】
この中央偏在ピッチ部６２は、隣接する２本のピン３０１と、前記２本のピン３０１の間にチェーン幅方向中央寄りに配列されている５枚のリンクプレート２０１と、これよりもチェーン幅方向端部寄りに配列された４枚のリンクプレート２０２とにより構成されている。ここで、図３中のリンクプレート２０１，２０２，２０３は、上述したリンクプレート２０とは実質的に同形状であるが、以下にリンクプレート２０の配列を説明するために別符号としている。ピン３０１も同様に上述したピン３０とは実質的に同形状であるが、中央偏在ピッチ部６２を構成するピン３０を説明するために別符号としている。
【００５５】
この中央偏在ピッチ部６２のリンクプレートは、以下のように配列されている。すなわち、５枚のリンクプレート２０１はチェーン幅方向中央寄りに略隙間なく重ねて配列されており、残り４枚のリンクプレート２０２はチェーン１幅方向端部寄り左右に２枚ずつ配列されている。重ねて配列された５枚のリンクプレート２０１の左右に隣接して配列されるリンクプレート２０２は、中央偏在ピッチ部６２のチェーン周方向両側に隣接して連結されるピッチ部６３に重ねて配列されている３枚のリンクプレート２０３を挟むように左右にリンクプレート２０の厚みの略３枚分の間隔を空けて配列されている。
【００５６】
そして、前記間隔を空けて配列されたリンクプレート２０２のチェーン幅方向端部側に配列されるリンクプレート２０２は、ピッチ部６３に配列されている１枚のリンクプレート２０を挟むようにリンクプレート２０の厚みの略１枚分の間隔を空けてチェーン幅方向端部左右に配列されている。つまり、５枚のリンクプレート２０１の配列に対して、リンクプレート２０２の配列はその隣接するリンクプレートの間隔が広いといった粗な配列とされている。中央偏在ピッチ部６２のチェーン周方向両側に隣接して連結されるピッチ部６３およびピッチ部６３の中央偏在ピッチ部６２に連結しない他方に連結するピッチ部６４は、リンクプレート２０がチェーン幅方向に均等な間隔で配列されているピッチ部６１を連結可能なようにリンクプレート２０を配列している。
【００５７】
図１１は中央偏在ピッチ部６２のチェーン１全体に対する配置状態を模式的に表した図である。図中、個々のピッチ部は直方体状に表し、それらが連結されてチェーン１を構成している状態を示している。図中ハッチングされている部分は、中央偏在ピッチ部６２であり、ハッチングされていない部分は、リンクプレート２０がチェーン幅方向に均等な間隔で配列されているピッチ部等の中央偏在ピッチ部６２ではないピッチ部が一定個数ずつ連結されている。このように本形態に係るチェーン１では、チェーン周方向に対して一定間隔をおいて必ず中央偏在ピッチ部６２が連結されるように構成されている。
【００５８】
上記のようなチェーン１において、中央偏在ピッチ部６２では、当該ピッチ部の周方向屈曲以外の屈曲を比較的強く拘束している左右端部寄りに配列されるリンクプレート２０は、チェーン幅方向中央寄りと比較して、隣接するリンクプレート２０の間隔が広いような粗な配列になる。このため、当該ピッチ部の周方向屈曲以外の屈曲の拘束力が低下し、前記屈曲に対して柔軟性を有するようになる。そしてこのような柔軟性が付与された中央偏在ピッチ部６２をチェーン周方向に一定間隔ごとに配置しているので、チェーン１全体に対して柔軟性を付与することができる。そして、この柔軟性においては、チェーン１のチェーン長さ２００ｍｍ当たりのチェーン幅方向のスキュー量Ｓが１〜２ｍｍとなるように中央偏在ピッチ部６２を配置した。
【００５９】
このように構成された本形態に係るチェーン１は、上記のように中央偏在ピッチ部６２を適宜配置したことで、無段変速機５０に組み込んで長期にわたり動力伝達を行っても異常摩耗や伝達効率の低下を有効に抑制することができる。さらに、ピッチ部におけるリンクプレート２０の配列を変更するのみでチェーン１全体に柔軟性を付与することができるので、ピン３０、ストリップ４０、第一および第二貫通孔２１，２２等の形状を従来のものから変更することなく実施できる。
【００６０】
ここで、上記中央偏在ピッチ部およびその変形例について、その具体例を示して説明する。図１２は一つのピッチ部のチェーン全幅に対するリンクプレート２０の配列のバリエーションを示した模式図である。図１２中（ａ）はリンクプレート２０がすべて等間隔に配列されている。これに対して、（ｂ）は中央に３枚略隙間なく重ねて配列され、その他のリンクプレート２０は左右にリンクプレート２０の厚みの略１枚分の間隔で等間隔に配列されている。（ｃ）は中央に４枚略隙間なく重ねて配列され、他のリンクプレート２０は左右にリンクプレート２０の厚みの略１枚分の間隔で等間隔に配列されている。（ｄ）は中央に３枚略隙間なく重ねて配列されるリンクプレート２０が２組、リンクプレート２０の厚みの略１枚分の間隔を空けて配列されている。そして前記３枚略隙間なく重ねて配列されるリンクプレート２０のチェーン幅方向端部側に隣接して配置されるリンクプレート２０は、リンクプレート２０の厚みの略１枚分の間隔を空けて左右に配列されている。そして前記リンクプレート２０の厚みの略１枚分の間隔を空けて配列されたリンクプレート２０のチェーン幅方向端部側に配列されるリンクプレート２０は、リンクプレート２０の厚みの略３枚分の間隔を空けてチェーン幅方向端部左右に配列されている。
【００６１】
中央偏在ピッチ部とは、図４中（ｂ）〜（ｄ）に示すように、チェーン全幅両端付近にはリンクプレート２０が少なくとも両端に１枚ずつ配列されており、チェーン幅方向中央寄りにおいて隣接するリンクプレート２０が略隙間なく配列されたり、チェーン幅方向端部寄りと比較して狭く配列されているようなピッチ部をいう。もちろん前記中央偏在ピッチ部は図４に示した例に限定されるものではなく、その他考えられる同様の配列も含まれる。
【００６２】
図１３は、本発明の動力伝達チェーンの第五の実施形態に係るチェーンのリンクプレートの配列の一例を示す上面図である。本実施形態と第四の実施形態との主な相違点は、中央偏在ピッチ部に代えて、チェーン幅方向中央寄りで且つチェーン全幅Ｇよりも狭い範囲に当該ピッチ部を構成する全てのリンクプレート２０を配列した中央集中ピッチ部６５が配置されている点である。その他の点については、第四の実施形態と同様なので説明を省略する。
【００６３】
本形態に係るチェーン１は、第四の実施形態と同様に、中央集中ピッチ部６５がチェーン周方向に対して一定間隔をおいて必ず連結されるように構成されている。この中央集中ピッチ部６５は、チェーン全幅Ｇ両端付近にはリンクプレート２０が配列されていない点で中央偏在ピッチ部と異なる。また、チェーン全幅Ｇとは、図１３中、チェーン１においてチェーン幅方向に最も広い幅で配列されているピッチ部の幅寸法をいう。中央集中ピッチ部６５は、２本のピン３０２と、９枚のリンクプレート２０４により構成されており、２本のピン３０２との間に配列される９枚すべてのリンクプレート２０４をチェーン１幅方向中央寄りに略隙間なく重ねて配列している。
【００６４】
そして、中央集中ピッチ部６５のチェーン周方向両端に隣接して連結されているピッチ部６６は、１０枚のリンクプレート２０５で構成され、チェーン幅方向左右端部寄りにリンクプレート２０５を５枚ずつ略隙間なく重ねて配列し、前記中央集中ピッチ部６５を構成している９枚のリンクプレート２０４を両側から挟むようにして配列されている。このピッチ部６６の中央集中ピッチ部６５に連結しない他方には、リンクプレート２０が９枚配列されるピッチ部６７が連結され、リンクプレート２０がチェーン幅方向に均等な間隔で配列されているピッチ部６１を連結可能なようにリンクプレート２０を配列している。
【００６５】
本実施形態に係るチェーンは、この場合、当該中央集中ピッチ部６５の周方向屈曲以外の屈曲を拘束している左右端部寄りのリンクプレートは存在しないので、中央集中ピッチ部６５は、周方向屈曲以外の屈曲に対する柔軟性が好適に得られ、チェーン１全体に対して柔軟性を付与することができる。そして、この柔軟性においては、チェーン１のチェーン長さ２００ｍｍ当たりのチェーン幅方向のスキュー量Ｓが１〜２ｍｍとなるように中央集中ピッチ部６５を配置した。
【００６６】
このように構成された本形態に係るチェーン１は、上記のように中央集中ピッチ部６５を適宜配置したことで、無段変速機５０に組み込んで長期にわたり動力伝達を行っても異常摩耗や伝達効率の低下を有効に抑制することができる。さらに、第四の実施形態では、中央偏在ピッチ部６２のチェーン幅方向端部寄りにリンクプレート２０が配列されているが、本形態の中央集中ピッチ部６５ではチェーン幅方向端部寄りにリンクプレート２０が配列されないので、より高い柔軟性を得ることが可能となる。これによって、チェーン１全体に対する中央集中ピッチ部６５の配置数や配置位置等、チェーン１としての設計の自由度が高まる。
【００６７】
なお、上記示した各実施形態では、ピン端面３１が両プーリ５１，５２のシーブ面と接触し、動力伝達を行うように構成されているチェーン１を示したが、本発明に係る動力伝達チェーンは、例えば、リンクプレートにシーブ面との接触部を設けて動力伝達を行うように構成された動力伝達チェーンや、本実施形態のチェーンの構成部材以外にシーブ面との接触部材（摩擦ブロック等）をチェーンに設け、それにより動力伝達するように構成された動力伝達チェーン等にも適用できる。
【００６８】
また、上記で示した本実施形態に係る無段変速機５０において、プライマリプーリ５１とセカンダリプーリ５２との間に架け渡されるチェーン１には、上述した第二から第五の実施形態に係るチェーン（図８〜１３参照）を用いても良いのは勿論である。
【図面の簡単な説明】
【００６９】
【図１】本発明の第一の実施形態に係るチェーンの要部構成を模式的に示す斜視図である。
【図２】（ａ）は、本発明の第一の実施形態に係るチェーンの一部の周方向断面図である。（ｂ）は、図２（ａ）中Ｂ−Ｂ線におけるチェーンの断面図である。
【図３】本発明の第一の実施形態に係るチェーンにおけるリンクプレートの配列の一例を示した上面図である。
【図４】リンクプレートの貫通孔内周面端部の形状を例示した模式図である。
【図５】チェーンのスキュー量を説明するための上面図である。
【図６】本発明の動力伝達装置の実施形態に係るチェーン式無段変速機の要部構成を模式的に示した斜視図である。
【図７】無段変速機におけるプライマリプーリ、セカンダリプーリおよびチェーンの幾何学的関係を説明するための図であり（ａ）は側面図、（ｂ）は（ａ）中、直線５７上の断面図である。
【図８】本発明の動力伝達チェーンの第二の実施形態に係るチェーンの図２中Ｂ−Ｂ線におけるピンとストリップの断面図である。
【図９】（ａ）は、本発明の動力伝達チェーンの第三の実施形態に係るチェーンの一部の周方向断面図、（ｂ）は、図９（ａ）中Ｆ−Ｆ線におけるチェーン幅方向の断面図である。
【図１０】本発明の動力伝達チェーンの第四の実施形態に係るチェーンのリンクプレートの配列の一例を示す上面図である。
【図１１】中央偏在ピッチ部のチェーン全体に対する配置状態を模式的に表した図である。
【図１２】一つのピッチ部のチェーン全幅に対するリンクプレートの配列のバリエーションを示した模式図である。
【図１３】本発明の動力伝達チェーンの第五の実施形態に係るチェーンのリンクプレートの配列の一例を示す上面図である。
【符号の説明】
【００７０】
１      チェーン式無段変速機用チェーン（動力伝達チェーン）
２０    リンクプレート
２１    第一貫通孔
２２    第二貫通孔
３０    ピン
５０    チェーン式無段変速機（動力伝達装置）
５１    プライマリプーリ（第一のプーリ）
５１ａ１，５１ｂ１  シーブ面
５２    セカンダリプーリ（第二のプーリ）
５２ａ１，５２ｂ１  シーブ面
【図１】
2005321066.tif 000003
【図２】
2005321066.tif 000004
【図３】
2005321066.tif 000005
【図４】
2005321066.tif 000006
【図５】
2005321066.tif 000007
【図６】
2005321066.tif 000008
【図７】
2005321066.tif 000009
【図８】
2005321066.tif 000010
【図９】
2005321066.tif 000011
【図１０】
2005321066.tif 000012
【図１１】
2005321066.tif 000013
【図１２】
2005321066.tif 000014
【図１３】
2005321066.tif 000015