(57)【要約】【課題】誘導加熱調理器において湯沸かしを行う場合に、精度良く沸騰検知を行うこと。【解決手段】鍋１を加熱する加熱コイル３と、加熱コイル３の上部で鍋１を保持する天板２と、天板２の下面に設置され鍋１の底面から放射される赤外線を検知する赤外線検出手段５と、赤外線検出手段５の出力から鍋の温度を検出する温度検知手段６と、温度検知手段の出力より調理容器内の水量を判定する水量判定手段と、温度検知手段６の出力より沸騰を検知する沸騰検知手段７とを備え、沸騰検知手段は水量判定手段が判定した水量に応じて任意の沸騰検知条件を選択するので、水量に応じて最適な沸騰検知条件を使用し、赤外線検出手段を介して温度検知手段で算出した調理容器の温度は、調理容器の底面の形状に左右されることなく正確に検知でき、精度良く沸騰を検知することができる。【選択図】図１
2005150012.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
調理容器を加熱する加熱コイルと、前記加熱コイルの上方で前記調理容器を保持する天板と、前記天板の下に設置され前記調理容器の底面から放射される赤外線を検知する赤外線検出手段と、前記赤外線検出手段の出力から前記調理容器の温度を検出する温度検知手段と、前記温度検知手段の出力より調理容器内の水量を判定する水量判定手段と、前記温度検知手段の出力より沸騰を検知する沸騰検知手段とを備え、前記沸騰検知手段は前記水量判定手段が判定した水量に応じて任意の沸騰検知条件を選択する誘導加熱調理器。
【請求項２】
水量判定手段は、加熱開始時に温度検知手段より得られる温度に応じて任意の水量判定方法を選択する請求項１記載の誘導加熱調理器。
【請求項３】
水量判定手段は、加熱開始時に温度検知手段より得られる温度が所定温度未満の場合、第１の温度判定値から第２の温度判定値までの立ち上がり時間に応じて調理容器内の水量を判定することを特徴とする請求項１または請求項２に記載の誘導加熱調理器。
【請求項４】
水量判定手段は、加熱開始時に温度検知手段より得られる温度が所定温度以上の場合、温度検知手段の検知結果が下降から上昇へ転じた時の温度を基準として、一定温度上昇した時の立ち上がり時間に応じて調理容器内の水量を判定することを特徴とする請求項１または請求項２に記載の誘導加熱調理器。
【請求項５】
水量判定手段は、加熱開始時に温度検知手段より得られる温度が所定温度以上の場合、温度検知手段の検知結果が下降から上昇へ転じた時の温度を基準として、一定時間経過した時の立ち上がり温度に応じて調理容器内の水量を判定することを特徴とする請求項１または請求項２に記載の誘導加熱調理器。
【請求項６】
水量判定手段は、加熱開始時に温度検知手段より得られる温度が所定温度以上の場合、温度検知手段の検知結果が下降中に赤外線検出手段の出力が所定出力未満になった場合には第３の温度判定値から第４の温度判定値までの立ち上がり時間に応じて調理容器内の水量を判定することを特徴とする請求項１または請求項２に記載の誘導加熱調理器。
【請求項７】
沸騰検知手段は、温度検知手段より得られる温度の温度勾配が所定値以上の負の値になった場合には沸騰検知を中止し、再度水量判定を行うことを特徴とする請求項１または請求項２に記載の誘導加熱調理器。
【請求項８】
水量判定手段は、加熱開始時に温度検知手段より得られる温度が所定温度以上の場合、加熱開始を一定温度に達するまで遅延させることを特徴とする請求項１〜６のいずれか１項に記載の誘導加熱調理器。
【請求項９】
水量判定手段は、加熱開始時に温度検知手段より得られる温度が所定温度以上の場合、一定時間遅延させることを特徴とする請求項１〜６のいずれか１項に記載の誘導加熱調理器。
【請求項１０】
水量判定手段は、立ち上がり時間が一定時間経過した場合には、調理容器内の水量を最大値と判定することを特徴とする請求項３または請求項４または請求項６のいずれか１項に記載の誘導加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、初期状態に関わらず精度良く沸騰検知することができる誘導加熱調理器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、誘導加熱調理器における沸騰検知は、天板を介してサーミスタが鍋の温度を検出することにより行っている。
【０００３】
しかしながら、前記従来の構成では、鍋底の形状によってはサーミスタが鍋底面と直接に接していないために精度良く沸騰を検知できず、そのため結合状況を処理して補正する必要があったが、前記補正が十分でない場合には精度良く沸騰検知できないという問題があった。
【特許文献１】特開２００３−７４４４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
前記従来の技術の問題点に鑑み、本発明が解決しようとする課題は、複雑な処理を行うことなく精度良く沸騰を検知することができる誘導加熱調理器を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
前記目的を達成するために、本発明の誘導加熱調理器は、天板の下に赤外線検出手段を設置して調理容器の底面から放射される赤外線を検出し、この赤外線検出手段の出力から調理容器の温度を温度検知手段により検知し、この温度検知手段の出力より沸騰検知手段を用いて沸騰を検知するようにしたものである。
【０００６】
これによって、赤外線検出手段を介して温度検知手段で算出した温度は調理容器底面の形状にかかわらず正確に検知できるので、初期温度にかかわらず精度良く沸騰を検知することができる。
【発明の効果】
【０００７】
本発明の誘導加熱調理器は、調理容器の底面の形状にかかわらず精度良く沸騰を検知することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
第１の発明は、調理容器を加熱する加熱コイルと、前記加熱コイルの上方で前記調理容器を保持する天板と、前記天板の下に設置され前記調理容器の底面から放射される赤外線を検知する赤外線検出手段と、前記赤外線検出手段の出力から前記調理容器の温度を検出する温度検知手段と、前記温度検知手段の出力より調理容器内の水量を判定する水量判定手段と、前記温度検知手段の出力より沸騰を検知する沸騰検知手段とを備え、前記沸騰検知手段は前記水量判定手段が判定した水量に応じて任意の沸騰検知条件を選択する誘導加熱調理器とすることにより、水量に応じて最適な沸騰検知条件を使用するので、赤外線検出手段を介して温度検知手段で算出した調理容器の温度は、調理容器の底面の形状に左右されることなく正確に検知でき、精度良く沸騰を検知することができる。
【０００９】
第２の発明は、特に、第１の発明の水量判定手段を、加熱開始時に温度検知手段より得られる温度に応じて任意の水量判定方法を選択することにより、初期温度にかかわらず精度良く水量を判定するため、精度良く沸騰を検知することができる。
【００１０】
第３の発明は、特に、第１の発明または第２の発明の水量判定手段を、加熱開始時に温度検知手段より得られる温度が所定温度未満の場合、第１の温度判定値から第２の温度判定値までの立ち上がり時間に応じて調理容器の水量を判定することにより、初期温度にかかわらず精度良く水量を判定するため、精度良く沸騰を検知することができる。
【００１１】
第４の発明は、特に、第１の発明または第２の発明の水量判定手段を、加熱開始時に温度検知手段より得られる温度が所定温度以上の場合、温度検知手段の検知結果が下降から上昇へ転じた時の温度を基準として、一定温度上昇した時の立ち上がり時間に応じて調理容器の水量を判定することにより、初期温度にかかわらず精度良く水量を判定するため、精度良く沸騰を検知することができる。
【００１２】
第５の発明は、特に、第１の発明または第２の発明の水量判定手段を、加熱開始時に温度検知手段より得られる温度が所定温度以上の場合、温度検知手段の検知結果が下降から上昇へ転じた時の温度を基準として、一定時間経過したときの立ち上がり温度に応じて調理容器の水量を判定することにより、初期温度にかかわらず精度良く水量を判定するため、精度良く沸騰を検知することができる。
【００１３】
第６の発明は、特に、第１の発明または第２の発明の水量判定手段を、加熱開始時に温度検知手段より得られる温度が所定温度以上の場合、温度検知手段の検知結果が下降中に赤外線検出手段の出力が所定出力未満になった場合には第３の温度判定値から第４の温度判定値までの立ち上がり時間に応じて調理容器の水量を判定することにより、赤外線検出手段の特性にかかわらず精度良く水量を判定するため、精度良く沸騰を検知することができる。
【００１４】
第７の発明は、特に、第１の発明または第２の発明の沸騰検知手段を、温度検知手段より得られる温度の温度勾配が所定値以上の負の値になった場合には沸騰検知を中止し、再度水量判定を行うことにより、途中で追加された水の量も加味した水量を判定するため、精度良く沸騰を検知することができる。
【００１５】
第８の発明は、特に、第１〜第６のいずれか１つの発明の水量判定手段を、加熱開始時に温度検知手段より得られる温度が所定温度以上の場合、加熱開始を一定温度に達するまで遅延させることにより、赤外線検出手段を介して温度検知手段で算出した温度の精度が向上するため、精度良く沸騰を検知することができる。
【００１６】
第９の発明は、特に、第１〜第６のいずれか１つの発明の水量判定手段を、加熱開始時に温度検知手段より得られる温度が所定温度以上の場合、一定時間遅延させることにより、赤外線検出手段を介して温度検知手段で算出した温度の精度が向上するため、精度良く沸騰を検知することができる。
【００１７】
第１０の発明は、特に、第３、第４または第６のいずれか１つの発明の水量判定手段を、調理容器の温度の立ち上がり時間が一定時間経過した場合には、調理容器の水量を最大値と判定させることにより、必ず次の工程へ進めることができる。
【００１８】
本発明の目的は、第１の発明から第１０の発明を実施の形態の要部とすることにより達成できるので、各請求項に対応する実施の形態の詳細を、以下に図面を参照しながら説明し、本発明を実施するための最良の形態の説明とする。なお、本発明は以下の各実施の形態により限定されるものではない。また、各実施の形態の説明において、同一構成並びに作用効果を奏するところには同一符号を付して重複した説明を行わないものとする。
【００１９】
（実施の形態１）
図１は、本発明の実施の形態１における誘導加熱調理器の構成を示すブロック図である。図１において誘導加熱調理器は、調理容器である鍋１を加熱する加熱コイル３と、加熱コイル３の上方に配置し、鍋１を保持する天板２と、加熱コイル３に高周波電流を供給し、鍋１を誘導加熱で発熱させる高周波インバータ４と、天板２の下側に設置され、鍋１の底面から放射される赤外線を検知する赤外線検出手段５と、赤外線検出手段５の出力から鍋１の温度を検出する温度検知手段６と、加熱コイル３に供給する電力を制御し、温度検知手段６の出力に応じて沸騰を検知する沸騰検知手段７とを有している。そして、沸騰検知手段７は、所定時間での温度差を１秒ごとに算出し、所定温度差以内であることを連続的に検知した場合に水が沸騰したと判定する構成に形成している。
【００２０】
以上のように構成された誘導加熱調理器について、以下その動作、作用を説明する。まず、図示していない電源を投入し操作スイッチで湯沸かしを開始すると、沸騰検知手段７からの制御により高周波インバータ４から加熱コイル３に電力を供給する。この加熱コイル３に電力が供給されると、加熱コイル３に誘導磁界が発生し、天板２上の鍋１が加熱される。この誘導加熱によって鍋１の温度が上昇し、鍋１内の被加熱物である、例えば水が沸騰するものである。
【００２１】
ここで、鍋１の温度が上昇すると、その温度に合わせた赤外線が鍋１から放射される。天板２に使用されるガラスセラミックなどは２．５μｍ以下の波長域の赤外線を効率よく透過できるため、赤外線検知手段５は例えば２．５μｍ以下の波長を検出することができるフォトダイオードなどで構成されており、天板２を通ったこの波長域の赤外線が赤外線検出手段５に入射される。また、赤外線検出手段５は、反射率の高い鏡面反射板を用いて、より多くの赤外線を集光し、かつ、鍋１以外からの赤外線を遮断することにより精度の向上を図っている。
【００２２】
温度検知手段６は、鍋１からの赤外線のみが赤外線検出手段５に入射し、その赤外線量にあわせたダイオード電流を、Ｉ−Ｖ変換した上で増幅し、温度に変換する。この温度情報が沸騰検知手段７に入力される。そして、沸騰検知手段７は所定時間での温度差を１秒ごとに算出し、所定温度差以内であることを連続的に検知した場合に水が沸騰していると判定する。
【００２３】
なお、沸騰検知に用いられる所定時間および所定温度差は予め最適な値を実験的に決定するものである。
【００２４】
以上のように本実施の形態では、赤外線検出手段５を介して温度検知手段６で算出した温度は、鍋底面の温度変化を正確に検知できるので精度良く沸騰を検知することができる。
【００２５】
（実施の形態２）
図２は、本発明の実施の形態２における誘導加熱調理器の構成を示すブロック図で、図３は同誘導加熱調理器の水量判定手段での処理内容を示す流れ図ある。本実施の形態は、水量判定手段８と水量に応じて任意の沸騰検知条件を選択する沸騰検知手段７を付加した以外は実施の形態１で示す図１と同様の構成である。
【００２６】
すなわち、水量判定手段８は格納したプログラムにより図３に示すステップ（以下、Ｓと表示する）１からＳ３の制御フローを実行し、温度検知手段６の出力より鍋１内の水量を判定する。一方、沸騰検知手段７は水量判定手段８が判定した第１の水量または第２の水量に応じて任意の沸騰検知条件を選択する構成に形成してある。
【００２７】
上記実施の形態において、実施の形態１で説明したと同様にして誘導加熱して鍋１内の水の沸騰を検知するものである。特に本実施の形態では水量判定手段８に基く鍋１内の水量により沸騰検知手段７は最適な沸騰検知条件を選択して沸騰検知する。図３に従い水量判定手段８の動作を説明すると、鍋底面からの赤外線量に基く赤外線検出手段５の出力から温度検知手段６が鍋１の温度を算出している。そして、水量判定手段８はＳ１において、温度検知手段６の出力を受け、加熱開始時の鍋１の温度Ｔが温度判定値Ｔ０未満であればＳ２へ移行し、温度判定値Ｔ０以上であればＳ３へ移行する。
【００２８】
Ｓ２において、第１の水量判定方法を用いて温度検知手段６の出力に応じて鍋１内の水量を判定し、この判定を受けて沸騰検知手段７は最適な沸騰検知時の所定時間および所定温度差を決定する。また、Ｓ３において、第２の水量判定方法を用いて温度検知手段６の出力に応じて鍋１内の水量を判定し、この判定を受けて沸騰検知手段７は最適な沸騰検知時の所定時間および所定温度差を決定する。
【００２９】
なお、加熱開始時の温度判定値Ｔ０は予め最適な値を実験的に決定するものである。また、加熱開始時の温度判定値Ｔ０は１つしかないが、判定値を複数用いてさらに複数の水量判定方法から選択するようにすれば、沸騰検知の精度を向上させることができる。
【００３０】
以上のように本実施の形態では、水量判定手段８を用いて水量を判定し、沸騰検知に用いられる所定時間および所定温度差の判定値を複数の中から選択することにより、水量に応じてより精度良く沸騰を検知することができる。
【００３１】
また、水量判定方法を加熱開始時の温度に応じて最適な判定方法を選択することにより、より精度良く水量を判定することができる。
【００３２】
（実施の形態３）
図４は、本発明の実施の形態３における誘導加熱調理器において、水量の違いによる温度変化の違いを示すグラフで、図５は本発明の実施の形態３における誘導加熱調理器の水量判定手段での処理内容を示す流れ図である。本実施の形態は、実施の形態２における水量判定手段の第１の水量判定方法の処理内容を具体化したものであり、従って、図２を利用して実施の形態２と異なるところを中心に説明する。
【００３３】
図４は、図３で示すスタートである加熱開始時の鍋１の温度Ｔが温度判定値Ｔ０未満の低い場合の水量を判定する第１の水量判定方法の工程をグラフに表したものである。温度判定値Ｔ１からＴ２までの到達時間を鍋１内の水量が少ない時をｔ１、水量が中位の時をｔ２、水量が多い時をｔ３とすると、鍋１内の水量が少ないほど到達時間が短くなり、水量が多いほど到達時間が長くなる。つまり、ｔ１＜ｔ２＜ｔ３のような関係が成立する。よって、第１の温度判定値である温度判定値Ｔ１から第２の温度判定値であるＴ２までの到達時間によって鍋１内の水量を判定することができる。
【００３４】
以下、図５を用いて加熱開始時の鍋１の温度Ｔが温度判定値Ｔ０未満の場合における第１の水量判定方法のアルゴリズムの一例を説明する。
【００３５】
Ｓ１１において、温度検知手段６で算出した温度Ｔが温度判定値Ｔ１以上であればＳ１２へ進み、温度判定値Ｔ１未満であればＳ１１に戻る。Ｓ１２において、タイマーが時間計測ｔを開始する。Ｓ１３において、温度検知手段６で算出した温度Ｔが温度判定値Ｔ２以上であればＳ１４へ進み、温度判定値Ｔ２未満であればＳ１３に戻る。Ｓ１４において、タイマーを停止し、計測時間ｔを得る。
【００３６】
Ｓ１５において、計測時間ｔが時間判定値ｔｍ１以下であればＳ１６へ進み、時間判定値ｔ１より大きければＳ１７へ進む。Ｓ１６において、鍋１内の水量を「少」と判定し、第１の水量判定方法を終了する。Ｓ１７において、計測時間ｔが時間判定値ｔｍ２以下であればＳ１８へ進み、時間判定値ｔ２より大きければＳ１９へ進む。Ｓ１８において、鍋１内の水量を「中」と判定し、第１の水量判定方法を終了する。またＳ１９において、鍋１内の水量を「多」と判定し、第１の水量判定方法を終了する。
【００３７】
なお、温度Ｔの温度判定値Ｔ１、Ｔ２、およびタイマーによる計測時間ｔの時間判定値ｔｍ１、ｔｍ２は予め最適な値を実験的に決定するものである。
【００３８】
以上のように本実施の形態では、第１の水量判定方法によって水量を判定し、最適な判定値を複数の中から選択することにより、より精度良く沸騰を検知することができる。また、以上の説明では計測時間ｔの時間判定値は２つしかないが、判定値をさらに複数用いて水量を判定すれば、沸騰検知の精度を向上させることができる。
【００３９】
（実施の形態４）
図６は、本発明の実施の形態４における誘導加熱調理器において、水量の違いによる温度変化の違いを示すグラフで、図７は、同実施の形態４における誘導加熱調理器の赤外線検出手段の自己温度の違いによる温度変化の違いを示すグラフで、図８は、本発明の実施の形態４における誘導加熱調理器の水量判定手段での処理内容を示す流れ図である。本実施の形態は、実施の形態２における水量判定手段の第２の水量判定方法の処理内容を具体化したものであり、従って図２を利用して実施の形態２と異なるところを中心に説明する。
【００４０】
図６は、図２で示すスタートである加熱開始時の鍋１の温度Ｔが温度判定値Ｔ０以上の高い場合の水量を判定する第２の水量判定方法の工程をグラフに表したものである。図６に示すように、加熱開始時の温度が同じで鍋１内の水量が異なる場合、温度検知手段６で算出した温度が、下降から上昇へ転じた時点の温度（以下、これを最下点温度と呼ぶ）より一定時間ｔｍ３後の温度上昇幅を、水量が少ない時をＴｍ１、水量が多い時をＴｍ２とすると、鍋１内の水量が少ないほど温度上昇幅が大きく、水量が多いほど温度上昇幅が小さくなる。
【００４１】
つまり、温度上昇幅のＴｍ１＞Ｔｍ２ような関係式が成立する。この関係式は、最下点温度に影響されないため最下点温度から一定時間ｔｍ３後の温度上昇幅によって鍋１内の水量を判定することができる。
【００４２】
一方、赤外線検出手段５によって検出される鍋１の底面からの赤外線は、赤外線検出手段５自身の温度を基準とした対象物（この場合は鍋底面）との相対的な出力であるため、赤外線検出手段５自身の温度が鍋１の底面よりも高い場合、出力が不定となり、温度検知手段６によって正しい温度を検知することが不可能となる。それは、すなわち図７に示すように、鍋１内の水量が同じで赤外線検出手段５自身の温度が異なる場合、最下点温度から時間判定値である一定時間ｔｍ３後の温度上昇幅を、赤外線検出手段５自身の温度が低い時をＴｍ３、赤外線検出手段５自身の温度が高い時をＴｍ４とすると、温度上昇幅のＴｍ３＞Ｔｍ４の関係式が成立し、異なる水量であると判定されてしまう。
【００４３】
そこで本実施の形態では、これを解決するために、最下点温度に達する前に赤外線検出手段５の出力が所定出力未満になった場合には、水量判定手段８は格納してある別のプログラムを用いて図８に示すＳ２１からＳ３９の制御フローを実行するものである。
【００４４】
以下、図８を用いて第２の水量判定方法のアルゴリズムの一例を説明する。Ｓ２１において、鍋１の温度検知手段６で算出された温度Ｔが最下点温度に達すればＳ２２に進み、最下点温度に達していなければＳ３３へ進む。Ｓ２２において、温度検知手段６で算出された温度Ｔｂ１を記憶する。Ｓ２３において、タイマーが時間計測を開始する。
【００４５】
Ｓ２４において、タイマーの経過時間ｔｔ１が時間判定値ｔｍ３以上であればＳ２５へ進み、経過時間が時間判定値ｔｍ３未満であればＳ２４へ戻る。Ｓ２５において、タイマーの時間計測を停止する。Ｓ２６において、タイマーが停止したときの温度検知手段６で算出された温度Ｔｂ２を記憶する。Ｓ２７において、温度Ｔｂ２と温度Ｔｂ１の温度差Ｔｂ３を算出する。
【００４６】
Ｓ２８において、算出された温度差Ｔｂ３が温度判定値Ｔａ１以下であればＳ２９へ進み、温度判定値Ｔａ１より大きければＳ３０へ進む。そして、Ｓ２９において、鍋１内の水量を「少」と判定し、第２の水量判定方法を終了する。
【００４７】
また、Ｓ３０において、温度差Ｔｂ３が温度判定値Ｔａ２以下であればＳ３１へ進み、温度判定値Ｔａ２より大きければＳ３２へ進む。そして、Ｓ３１において、鍋１内の水量を「中」と判定し、第２の水量判定方法を終了する。Ｓ３２において、鍋１内の水量を「多」と判定し、第２の水量判定方法を終了する。
【００４８】
Ｓ３３において、赤外線検出手段５の自己温度φが、自己温度判定値φ０以下であればＳ３４へ進み、自己温度判定値φ０より大きければＳ２１へ戻る。そして、Ｓ３４において、温度検知手段６で算出された鍋１の温度Ｔが第３の温度判定値である温度判定値Ｔ６以上であればＳ３５へ進み、温度判定値Ｔ６未満であればＳ３４へ戻る。Ｓ３５において、タイマーの時間計測を開始する。
【００４９】
Ｓ３６において、温度検知手段６で算出された鍋１の温度Ｔが第４の温度判定値である温度判定値Ｔ７以上であればＳ３７へ進み、温度判定値Ｔ７未満であればＳ３６へ戻る。そして、Ｓ３７において、タイマーを停止し、計測時間ｔｔ２を得る。Ｓ３８において、計測時間ｔｔ２が時間判定値ｔｃ１以下であればＳ２９へ戻り、鍋１内の水量を「少」と判定し、第２の水量判定方法を終了する。
【００５０】
Ｓ３８において、計測時間ｔｔ２が時間判定値ｔｃ１より大きければＳ３９へ進み、計測時間ｔｔ２が時間判定値ｔｃ２以下であればＳ３１へ戻り、鍋１内の水量を「中」と判定し、第２の水量判定方法を終了する。Ｓ３９において、計測時間ｔｔ２が時間判定値ｔｃ２より大きければＳ３２へ戻り、鍋１内の水量を「多」と判定し、第２の水量判定方法を終了する。
【００５１】
なお、時間判定値ｔｍ３、温度判定値Ｔａ１、Ｔａ２、自己温度判定値φ０、温度判定値Ｔ６、Ｔ７、時間判定値ｔｃ１およびｔｃ２は、それぞれ予め最適な値を実験的に決定するものである。
【００５２】
以上のように本実施の形態では、第２の水量判定方法によって水量を判定し、最適な判定値を複数の中から選択することにより、より精度良く沸騰を検知することができる。また、以上の説明では立ち上がり温度Ｔｂ３の判定値は２つしかないが、判定値をさらに複数用いて水量を判定すれば、沸騰検知の精度を向上させることができる。また、以上の説明では計測時間ｔｔ２の判定値は２つしかないが、判定値をさらに複数用いて水量を判定すれば、沸騰検知の精度を向上させることができる。
【００５３】
また、本実施の形態では、最下点温度からの立ち上がり温度を計測して鍋１内の水量判定を実施したが、これを最下点温度からの立ち上がり時間を計測して水量判定を実施することによっても本実施の形態と同様の作用効果を得ることができる。
【００５４】
（実施の形態５）
本実施の形態は、沸騰検知手段７が、温度検知手段６より得られた温度の温度勾配が所定値以上の負の値になった場合には沸騰検知を中止し、再度水量判定を行う構成にしたものであり、これ以外は実施の形態１〜４と同様にして実施できるものである。すなわち、図９は、沸騰検知の判定中に水を追加されたときの温度検知手段６で算出された温度の振る舞いをグラフに表したものである。図９から明らかなように、水を追加された場合には鍋１内の水温が低下するために温度検知手段６で算出された鍋１の温度が著しく低下する。このため、温度勾配が所定値以上の負の値になった場合は途中で水を追加されたと見なすことができる。
【００５５】
以上のように本実施の形態では、温度検知手段６で算出された鍋１の温度が著しく低下して温度勾配が所定値以上の負の値になった場合は沸騰検知を中止し、再度水量判定を行うものであるから、追加された分の水量も考慮した沸騰検知の判定値を選択することができるので、より精度良く沸騰を検知することができる。
【００５６】
（実施の形態６）
本実施の形態は、水量判定手段８が、加熱開始時に温度検知手段６より得られた鍋１の温度が所定温度以上の場合、加熱開始を一定温度に達するまで遅延させるものであり、これ以外は実施の形態４と同様にして実施できるものである。すなわち、加熱開始時の鍋１の温度Ｔが所定温度以上の場合、温度検知手段６で算出された温度が一定温度に達するまで加熱を遅延させる。
【００５７】
このように温度検知手段６で算出された鍋１の温度が一定温度に達するまで加熱を休止させることによって、立ち上がり温度の差が鍋１内の水量に応じてより顕著になり、鍋１内の水量判定および沸騰検知においてより精度良く検知することができる。
【００５８】
以上のように本実施の形態では、加熱開始時の鍋１の温度が所定温度以上の場合、一定温度に達するまで加熱を休止することによって、より精度良く沸騰を検知することができる。また、本実施の形態での前記した加熱の休止条件を一定時間とすることによっても、本実施の形態と同様の作用効果を得ることができる。また、前記一定温度および一定時間を併用し、どちらか一方の条件を満たすまで休止することにすれば、加熱開始時における鍋１の温度の影響を受けることなく、より精度良く検知することができる。
【００５９】
（実施の形態７）
本実施の形態７は、水量判定手段８において、立ち上がり時間が一定時間経過した場合には、鍋内の水量を最大値と判定するものである。タイマーを用いて時間を計測する際に上限値を設けるものであり、これ以外は実施の形態３および実施の形態４と同様にして実施できるものである。
【００６０】
上限値を設けることによって必ず水量判定工程を終了して沸騰検知工程へ移行することができるため、水量判定工程が終了しないために沸騰しているにも関わらず沸騰を検知しない、といった不都合を解消することができる。
【００６１】
以上のように本実施の形態では、タイマーを用いて時間を計測する際に上限値を設けることにより、加熱開始時の温度が高温といったような温度勾配が小さい場合でも精度良く沸騰を検知することができる。
【産業上の利用可能性】
【００６２】
以上のように、本発明にかかる誘導加熱調理器は、鍋底面の形状にかかわらず精度良く沸騰を検知することが可能となるので、家庭用あるいは業務用など様々な誘導加熱調理器にも適用できる。
【図面の簡単な説明】
【００６３】
【図１】本発明の実施の形態１における誘導加熱調理器の構成を示すブロック図
【図２】本発明の実施の形態２における誘導加熱調理器の構成を示すブロック図
【図３】本発明の実施の形態２における水量判定手段での処理内容を示す流れ図
【図４】本発明の実施の形態３における水量の違いによる温度変化の違いを示すグラフ
【図５】本発明の実施の形態３における水量判定手段での処理内容を示す流れ図
【図６】本発明の実施の形態４における水量の違いによる温度変化の違いを示すグラフ
【図７】本発明の実施の形態４における赤外線検出手段の自己温度の違いによる温度変化の違いを示すグラフ
【図８】本発明の実施の形態４における水量判定手段での処理内容を示す流れ図
【図９】本発明の実施の形態５における沸騰検知判定中に水を追加したときの温度変化の違いを示すグラフ
【符号の説明】
【００６４】
１  鍋（調理容器）
２  天板
３  加熱コイル
５  赤外線検出手段
６  温度検知手段
７  沸騰検知手段
８  水量判定手段
Ｔ１  温度判定値（第１の温度判定値）
Ｔ２  温度判定値（第２の温度判定値）
Ｔ６  温度判定値（第３の温度判定値）
Ｔ７  温度判定値（第４の温度判定値）
【図１】
2005150012.tif 000003
【図２】
2005150012.tif 000004
【図３】
2005150012.tif 000005
【図４】
2005150012.tif 000006
【図５】
2005150012.tif 000007
【図６】
2005150012.tif 000008
【図７】
2005150012.tif 000009
【図８】
2005150012.tif 000010
【図９】
2005150012.tif 000011