(57)【要約】【課題】いわゆるトリクル現像方式を採用した現像手段を有し、クリーニング手段により静電潜像担持体表面から回収された残留トナーを、トナー回収装置を介して現像部またはトナー補給部の中に戻して、リサイクルトナーとして再使用する画像形成方法において、高速プロセスにおいても画像ディフェクトなく安定に高品位な画像を提供し続ける画像形成方法を提供し、また、クリーニング手段によるクリーニング特性を安定させ、静電潜像担持体としての特性を長期に維持できる画像形成方法を提供することである。【解決手段】帯電手段、静電潜像形成手段、現像手段、転写手段、クリーニング手段、及び定着手段を有する画像形成装置により画像形成を行う画像形成方法であって、前記現像手段が、現像器の内部にトナーとキャリアとを含有する補給用現像剤を適宜補給すると共に、過剰となった前記現像剤を現像器の内部から回収する現像剤回収機構を有してなり、静電潜像担持体から回収されたトナーをリサイクルトナーとして再使用し、かつ現像剤に補給される補給トナー全量中の前記リサイクルトナーの割合が、１５質量％以上であることを特徴とする画像形成方法である。【選択図】    なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも、静電潜像担持体表面を帯電する帯電手段と、帯電された前記静電潜像担持体表面に静電潜像を形成する静電潜像形成手段と、該静電潜像を現像剤を用いてトナー画像として現像する現像手段と、前記トナー画像を被転写体に転写する転写手段と、転写後に静電潜像担持体表面に残留したトナーを除くクリーニング手段と、転写されたトナー画像を記録媒体に定着する定着手段と、を有する画像形成装置により画像形成を行う画像形成方法であって、
前記現像手段が、トナー及びキャリアからなる現像剤が収容された現像器の内部に、トナーとキャリアとを含有する補給用現像剤を適宜補給すると共に、過剰となった前記現像剤を現像器の内部から回収する現像剤回収機構を有してなり、前記クリーニング手段により静電潜像担持体から回収されたトナーをリサイクルトナーとして再使用し、かつ現像剤に補給される補給トナー全量中の前記リサイクルトナーの割合が、１５質量％以上であることを特徴とする画像形成方法。
【請求項２】
前記現像器の内部から回収された現像剤を、キャリアとトナーとに分離し、分離されたキャリアを、初期用現像剤または前記補給用現像剤のリサイクルキャリアとして再使用し、かつ前記キャリアの芯材構成成分の表面露出量が、０〜３０ａｔｏｍ％の範囲であることを特徴とする請求項１に記載の画像形成方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、電子写真法、静電記録法等の方式により、静電潜像を現像して画像を形成する画像形成方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
電子写真法では、感光体（静電潜像担持体）表面に形成された静電潜像を、着色剤を含むトナーで現像し、得られたトナー画像を被転写体表面へ転写し、これを熱ロール等で定着することにより画像が得られる。他方、その静電潜像担持体は、再び静電潜像を形成するためにクリーニングされる。このような電子写真法等に使用される乾式現像剤（現像剤）は、結着樹脂に着色剤等を配合したトナーを単独で用いる一成分現像剤と、そのトナーにキャリアを混合した二成分現像剤とに大別される。
【０００３】
このような電子写真法を用いた一般の電子写真装置においては、前記のように、静電潜像担持体の静電潜像をトナーで現像し、そのトナー画像が中間転写体等の被転写体に転写されるが、トナー画像転写後転写されずに静電潜像担持体表面に残留したトナーは、クリーニング装置でクリーニングされ、回収容器に集めて廃棄されている。したがって、この残留トナーを再利用するリサイクルトナーの有効利用ができれば、資源の有効活用を図ることができる。
【０００４】
ところが、上記リサイクルトナーを使用すると、現像剤中に転写紙（記録媒体）の紙粉が混入したり、また、外添剤の埋没乃至剥がれが生じたトナーが混入するために、地汚れ、トナー飛散等の問題が発生しやすくなることが問題となっている。また、このようなトナーは帯電量が低下しているため、これらの現像剤への混入は帯電維持性に関しても懸念がある。よって、帯電維持性の観点からもリサイクルトナーの使用量に規制ができてしまう。
【０００５】
リサイクルトナーの使用に関しては、耐久性能向上のため、離型剤量と外添剤量とを規定してキャリアの劣化を抑えることや、初期トナーの外添剤量を補充トナーの外添剤量より少なくするトナーの組み合わせで、流動性、帯電安定性を良好にする方法が提案されている（例えば、特許文献１、２参照）。また、球形化度の異なる２種類の微粒子を添加したトナーにおいて、トナー帯電量が微粒子を添加していないトナー母体粒子の帯電量と微粒子単独からなる帯電量との間となる組み合わせで、転写効率が高く、廃棄トナーを削減することができるとしている（例えば、特許文献３参照）。
しかし、上記いずれ方法も、リサイクルトナーを用いて高品位な画像を安定的に得る手段としては十分ではない。
【０００６】
一方、複写機またはプリンター等の画像形成装置において、トナーとキャリアとから成る二成分系の現像剤を用いる現像装置では、現像装置内のキャリアは消費されないので、現像動作により消費されるトナーと異なり、使用時間が長くなるに従い、攪拌によるキャリア表面の樹脂コート層の剥がれや表面へのトナー付着等により、キャリアの帯電性能が低下する。
【０００７】
このため、前記キャリアとしては、高耐久化の観点から、トナーの帯電性を変化させず、耐衝撃性、耐摩擦性に優れ、湿度や温度等の環境変化に対して安定な各種の樹脂被覆キャリアが提案されている。
例えば、含窒素フッ素化アルキル（メタ）アクリレートとビニル系モノマーとの共重合体や、フッ素化アルキル（メタ）アクリレートと含窒素ビニル系モノマーとの共重合体を、キャリア芯材表面に被覆することにより、比較的長寿命の被覆キャリアを得る方法が提案されている（例えば、特許文献４〜６参照）。
【０００８】
しかしながら、これらのキャリアの場合、前記トナー成分によるキャリア表面の汚染（インパクション）が防止しきれないという問題がある。キャリア表面への前記トナー成分によるインパクションを防止するためには、例えば、シリコーン樹脂やフッ素系樹脂のような、表面エネルギーの小さい樹脂を用いてキャリアの被膜膜を形成することも考えられている。しかし、このような樹脂被覆キャリアにおいて、前記シリコーン樹脂やフッ素系樹脂は、キャリア被覆層の表面近傍には比較的多く存在するものの、被覆層の厚さ方向にはわずかにしか存在しないので、このキャリアの場合、長期間使用すると被膜の摩耗により、樹脂の効果が徐々に失われ、逆に徐々に前記インパクションが生じてくる問題がある。また、このようなキャリアを含む現像剤を用いて、連続複写を行うと、初期的には濃度再現性や画質の優れた画像が得られるものの、数万枚複写した後では、画像濃度が低下し、階調性や粒状性が乏しくなってくる。つまり、従来からキャリア表面の汚染（インパクション）による画質劣化は免れないものであった。
したがって、このキャリアの劣化によるコピー画質の低下を防ぐため、従来は主に定期的に現像剤を交換して画質の低下を防いでいる。
【０００９】
ところが、従来回収・廃棄されていた上記交換されキャリア表面が汚染（インパクション）した現像剤が、近年、産業廃棄物による環境破壊として問題となっており、現像剤の再生に関しても課題の一つとなっている。現像剤の再生に関しては、例えば、回収現像剤を高温（約１０００°Ｆ）で加熱再生する方法が提案されているが（例えば、特許文献７参照）、この方法ではフェライト系キャリアを再生した場合、元の特性に戻らないという欠点がある。また、熱分解可能なトナーとの組み合わせにより、キャリア表面の被覆層を損なうことなくキャリア汚染を除去する方法が提案されているが（例えば、特許文献８参照）、この方法は被覆層の材料を限定するものであり、現像剤特性が限定されてしまうという問題があった。
【００１０】
近年、需要の高いカラー対応の画像形成装置においては、複数の現像器に収納した複数色のトナーを記録媒体上に重ね合わせる方法が一般的である。このため、複数の現像器が装着された回転体を回転させ、複数色の現像器を順次感光体に対向あるいは接触させて現像するいわゆるロータリー方式のほか、リトラクト方式、タンデム方式等種々の方法が用いられている。
【００１１】
しかし、これらのカラー画像形成装置では、静電潜像担持体周辺のスペース、あるいは装置の大きさの制限上、現像器１個あたりの大きさが制限され、各現像器内に十分な現像剤量を確保できない。そのため、前記現像剤の交換インターバルが短くなり、現像剤交換のためのサービスコストが増大したり、現像カートリッジ等の頻繁な交換による画像１枚当りの単価が上昇したりする等の問題点があった。
【００１２】
前記問題点を解決する技術としては、従来トリクル現像方式の技術が知られている。
トリクル現像方式とは、現像剤の帯電性能の低下を防止して現像剤交換のインターバルを延ばすために、現像器の内部に現像剤を徐々に補給する一方で、過剰になった（劣化したキャリアを多く含む）劣化現像剤を現像器内部から回収しながら現像を行う現像方式である。このトリクル現像方式では、現像器内の劣化現像剤が少しずつ新しい現像剤に置換され、現像器内現像剤の帯電性能を一定に維持し、複写画質の低下を押さえることができる。
【００１３】
このトリクル現像方式では、現像器内の現像剤量を常に規定値に保持するように、現像剤の補給と回収とを行う必要がある。上記トリクル現像方式の技術としては、現像剤交換インターバルを延ばすため、現像剤を徐々に補給する一方で、過剰になった劣化現像剤をオーバーフローさせて回収する構成にしたトリクル現像方式が提案されている（例えば、特許文献９参照）。
【００１４】
しかし、このトリクル現像方式を採用した場合、現像剤そのものの耐久性は向上するが、この方式ではその機構（現像剤を徐々に補給する機構）上、大量の現像剤（キャリア及びトナー）を消費しなければならない。よって、前述のようなコスト低減という面からは、十分な効果が得られないのが現状である。
【００１５】
また一方、静電潜像担持体としての感光体の特性を長期に保持するためには、感光体表面がある程度磨耗するようにシステムとして制御する必要がある。磨耗が少なすぎる場合、感光体表面が汚染され、例えば複写、プリント画像として画像濃度が下がる「白抜け」、文字画像がボヤける「画像流れ」等のディフェクトが発生しやすい。さらに、この磨耗は感光体表面全体にわたってできる限り均一に進む必要がある。
【００１６】
感光体上の残留トナー等を除去するクリーニング手段としては、ファーブラシ、磁気ブラシ等を使用する方法や材質が弾性体であるクリーニングブレードを使用する方法等各種の方法が使用されているが、材質が弾性体であるクリーニングブレードを使用して静電潜像担持体を摺擦し、トナーを掻き落とす手段（以下、「ブレードクリーニング手段」と称することがある。）が、安価で且つ性能安定性が高いことより一般的に使用されている。しかし、ブレードクリーニング手段は、静電潜像担持体の磨耗や傷など様々な不具合が生じる場合があり、精密に制御されなければならない。
【００１７】
ブレードクリーニングを安定に制御するために、脂肪酸金属塩で処理した酸化チタン粒子、水系中で脂肪酸化合物を加水分解しながら表面処理された酸化チタン微粒子、脂肪酸金属塩で表面処理された無機化合物、脂肪酸アルミニウムで表面処理して疎水化した微粒子酸化チタン等を、トナー粒子に添加する方法が提案されている（例えば、特許文献１０〜１３参照）。これらの方法では、脂肪酸金属塩を表面処理に用いることで、脂肪酸金属塩自体の粒径の大きさに由来する上記課題をある程度回避している。しかし、いずれの場合もある程度効果を示すものの、感光体表面の傷防止は不十分である。
【００１８】
また一方では、疎水性硬質微粉末をトナーに外添し、硬質微粉末の研磨効果により感光体を削り、トナーフィルミングを防止している（例えば、特許文献１４参照）。しかし、この手法はフィルミング抑制には効果的ではあるものの、感光体表面を磨耗し、著しく感光体寿命を低下させるという欠点がある。また同時に、クリーニングブレードが硬質微粉末により摩耗し、著しくブレード寿命を低下させるという欠点がある。
【００１９】
【特許文献１】
特開平７−２０９９０２号公報
【特許文献２】
特開平１１−９５５５３号公報
【特許文献３】
特開平１１−１５３８８１号公報
【特許文献４】
特開昭６１−８０１６１号公報
【特許文献５】
特開昭６１−８０１６２号公報
【特許文献６】
特開昭６１−８０１６３号公報
【特許文献７】
特開昭４７−１２２８６号公報
【特許文献８】
特開平６−１４９１３２号公報
【特許文献９】
特公平２−２１５９１号公報
【特許文献１０】
特開平４−４５２号公報
【特許文献１１】
特開平５−６６６０７号公報
【特許文献１２】
特開平５−１６５２５０号公報
【特許文献１３】
特開平１０−１６１３４２号公報
【特許文献１４】
特開平２−８９０６４号公報
【００２０】
【発明が解決しようとする課題】
本発明は、上記従来技術の問題点を解決することを目的とする。
すなわち、本発明は、いわゆるトリクル現像方式を採用した現像手段を有し、クリーニング手段により静電潜像担持体表面から回収された残留トナーを、トナー回収装置を介して現像部またはトナー補給部の中に戻して、リサイクルトナーとして再使用する画像形成方法において、高速プロセスにおいても画像ディフェクトなく安定に高品位な画像を提供し続ける画像形成方法を提供することを目的とする。
また本発明は、クリーニング手段によるクリーニング特性を安定させ、静電潜像担持体としての特性を長期に維持できる画像形成方法を提供することを目的とする。
【００２１】
【課題を解決するための手段】
本発明者等は、上記目的を達成するべく鋭意研究を重ねた結果、特定のトナーリサイクル比率（補給トナー全量中のリサイクルトナーの割合）とすることにより、上記の目的を達成することができることを見出し、本発明を完成するに至った。
【００２２】
すなわち本発明は、
＜１＞  少なくとも、静電潜像担持体表面を帯電する帯電手段と、帯電された前記静電潜像担持体表面に静電潜像を形成する静電潜像形成手段と、該静電潜像を現像剤を用いてトナー画像として現像する現像手段と、前記トナー画像を被転写体に転写する転写手段と、転写後に静電潜像担持体表面に残留したトナーを除くクリーニング手段と、転写されたトナー画像を記録媒体に定着する定着手段と、を有する画像形成装置により画像形成を行う画像形成方法であって、
前記現像手段が、トナー及びキャリアからなる現像剤が収容された現像器の内部に、トナーとキャリアとを含有する補給用現像剤を適宜補給すると共に、過剰となった前記現像剤を現像器の内部から回収する現像剤回収機構を有してなり、前記クリーニング手段により静電潜像担持体から回収されたトナーをリサイクルトナーとして再使用し、かつ現像剤に補給される補給トナー全量中の前記リサイクルトナーの割合が、１５質量％以上であることを特徴とする画像形成方法である。
【００２３】
＜２＞  前記現像器の内部から回収された現像剤を、キャリアとトナーとに分離し、分離されたキャリアを、初期用現像剤または前記補給用現像剤のリサイクルキャリアとして再使用し、かつ前記キャリアの芯材構成成分の表面露出量が、０〜３０ａｔｏｍ％の範囲であることを特徴とする＜１＞に記載の画像形成方法である。
【００２４】
本発明においては、前記静電潜像担持体の表面層が、電荷輸送性を有し、シロキサン結合を有する架橋樹脂を含むことが好ましい。また、前記トナーの形状係数ＳＦ１が、１００〜１４０の範囲であることが好ましい。
【００２５】
また本発明は、現像における非画像形成時に、クリーニング部に供給するトナーバンドを前記静電潜像担持体表面に形成するトナーバンド形成工程を有することが好ましく、前記補給トナー全量中のリサイクルトナーの割合が、２０％質量以上であることが好ましい。
【００２６】
本発明においては、キャリアとトナーとからなる現像剤が用いられ、該キャリアが、芯材表面にマトリックス樹脂中に導電材料が分散含有された樹脂被覆層を有するものであることが好ましい。また、前記トナーは、離型剤を含有することが好ましい。
【００２７】
【発明の実施の形態】
以下、本発明を詳細に説明する。
本発明は、いわゆるトリクル現像方法を採用した現像手段、及びトナーリサイクル機構を採用した画像形成装置により画像形成を行う画像形成方法であって、現像剤に補給される補給トナー全量中のリサイクルトナーの割合が、１５質量％以上であることを特徴とする。
【００２８】
前述のように、リサイクルトナーを使用する画像形成方法においては、リサイクルトナーに未使用トナーと比べて、外添剤の埋没や剥がれが生じているため、これらの現像剤中への混入により画質低下やトナー飛散等の問題が生じてしまう。この原因は、トナー母体粒子に添加した外添剤が、クリーニング等のストレスによって脱離したりトナー母体粒子の中に埋設したりすることで、トナー帯電量が不安定になることにある。したがって、リサイクルトナーの諸特性を改善するためには、未使用トナーとリサイクルトナーとの間のトナー構造変化がない、或いは小さいことが重要である。
【００２９】
ところで、従来の上記問題改善の視点は、トナーそのものをトナー構造が変化しにくい構造にする、あるいはトナー構造が変化しても帯電特性等に変化が出ないようすることであった。
【００３０】
本発明者らが鋭意検討した結果、クリーニング工程におけるクリーニング部（感光体とクリーニング部材との摺擦部）で回収されるトナー量が多い場合、回収されたトナーは、リサイクルトナーとして良好に使用できることを見出した。これは、クリーニング部でトナーにかかるストレスが、そこに存在するトナー量が多いことで分散し、トナー１個あたりに受けるストレスが微小になること、更にそれによってトナー構造の変化が小さく抑制されることが原因と考えられる。
【００３１】
したがって、上記クリーニング部へのトナー供給量を多くし、リサイクルされるトナーの構造変化を少なくすることにより、現像剤寿命を延ばすべく用いられるトリクル現像方式の現像システムにおいても、画質低下やトナー飛散等の画像ディフェクトのない、より高画質画像を維持することができる。そして、本発明者らは、上記効果が、リサイクルトナーがより大きなストレスを受けやすい高速プロセスを採用した画像形成装置において、特に顕著であることを見出した。
【００３２】
また、前記クリーニング部に豊富にトナーが存在することで、クリーニング特性が安定にもなる。ブレードクリーニングでは、前述のようにクリーニングブレードにて静電潜像担持体を摺擦して残留トナーを掻き落としているため、静電潜像担持体とクリーニングブレードとの摩擦抵抗によりクリーニングブレードのエッジが変形し、微小な楔状の空間（マイクロタックアンダー部）を形成している。該マイクロタックアンダー部に侵入したトナーは入れ替わり難く非流動領域を形成する。実はこの非流動領域の存在がブレードクリーニングにとって重要であり、非流動領域が実際にトナーを掻き落とすべく機能している。
【００３３】
よって、クリーニング部に豊富にトナーがあることで、上記非流動領域がマイクロタックアンダー部全般に均一に形成されることとなる。これにより、クリーニング特性が安定し、プリント画像として画像濃度が下がる「白抜け」、文字画像がボヤける「画像流れ」等の画像ディフェクトも防止可能になる。
【００３４】
以上のように、本発明においては、クリーニング部に豊富にトナーを供給することで、クリーニング時におけるトナーへのストレスを低減させ、同時にクリーニング特性の安定化を実現するものであり、上記クリーニング部へのトナー供給量は、前記リサイクルトナーが画像形成装置使用時における補給用現像剤と共に現像器等に収容されることから、該補給用現像剤中のトナーとリサイクルトナーとを合わせた補給トナー全量中のリサイクルトナーの割合で示される。
【００３５】
本発明においては、上記補給トナー全量中のリサイクルトナーの割合が、１５質量％以上であることが必要である。リサイクルトナーの割合が１５質量％未満では、前記クリーニング部へのトナー供給量が十分でなく、トナーの構造変化を微小にすることができず、また、前記マイクロタックアンダー部における非流動領域を均一に形成することができない。
【００３６】
さらに、上記補給トナー全量中のリサイクルトナーの割合は、２０質量％以上であることが好ましく、２５質量％以上であることがより好ましい。ただし、補給トナー中のリサイクルトナーの割合が高くなりすぎると、補給後の現像剤中のトナー濃度が高くなりすぎ、キャリアとの効率的な摩擦帯電が行われなくなる場合があるため、上記割合の上限は、５０質量％程度である。
【００３７】
なお、トナーリサイクル機構を有する画像形成装置においては、初期の画像形成時にはリサイクルトナーがない、あるいは少ない状態であることから、前記本発明に規定する「補給トナー全量中におけるリサイクルトナーの割合が１５質量％以上」とは、全く画像形成を行っていない新規画像形成装置を使用開始後、Ａ４サイズの記録用紙（記録媒体）で５０００枚プリントを行った時以降で満たすべき条件を意味する。
【００３８】
以下、本発明をさらに詳細に説明する。
前記補給トナー全量中のリサイクルトナーの割合を１５質量％以上とするためには、クリーニング部に豊富にトナーが供給される必要があるが、通常の転写効率で画像形成を行いトナーをリサイクルする場合には、上記リサイクルトナーの割合は、５〜１２質量％程度の範囲であるため、目標とするリサイクルトナーの割合を得ることができない。
【００３９】
これを達成する方法としては、特に制限はないが、例えば、トナーの転写効率を低めて感光体表面の残留トナーを増加させクリーニング部へトナーを豊富に供給する方法、システム的に所謂トナーバンドを設けてクリーニング部へトナーを豊富に供給する方法等が考えられる。
以下、必要とされるリサイクルトナーの割合を達成するために、本発明において好ましく用いられるトナーバンド形成方法について説明する。
【００４０】
一般に、電子写真方式の画像形成では、作製する画像によっては非画像部等、画像の少ない部分でクリーニング部へのトナーの供給量が極端に少なくなるが、非画像形成時に上記トナーの供給量が不足している部分へトナーを供給（トナーバンド形成工程）することで、クリーニング部でのトナーの不足分を補うことが可能となる。
【００４１】
つまり、感光体表面の画像の多い部分に対応するクリーニング部にトナーを過剰供給することなく、画像のない部分もしくは少ない部分に対応するクリーニング部に必要な量のトナーを供給すべく、所定量のトナーバンドが形成される。なお、前記「非画像形成時」とは、画像形成サイクルとその次の画像形成サイクルとの間の記録用紙の供給がされない間等、通常の画像形成サイクルが行われない時をいう。
【００４２】
上記トナーバンドとして形成されるトナー画像としては、クリーニングブレードの長手方向全体にトナーが供給されるパターンであればよく、ベタ画像、ハーフトーン画像、ライン画像等何れでもよいが、感光体回転（移動）方向の長さが０．５ｍｍ〜２０ｍｍの範囲、感光体回転（移動）方向に直交する長さがクリーニングブレードの長手方向の長さと等しい長さであり、画像密度３０〜１００％の範囲であることがより好ましい。
【００４３】
前記回転方向の長さが０．５ｍｍ未満であると、画像密度に左右されず安定にトナーがクリーニングブレードに供給されない場合があり、感光体表面が均一に研磨されない場合がある。また、前記回転方向の長さが２０ｍｍを越えると、トナーが弾性体クリーニングブレードに過剰に供給されてしまう場合がある。
一方、前記画像密度が３０％未満であると、画像密度に左右されず安定にトナーが弾性体クリーニングブレードに供給されない場合があり、感光体表面が均一に研磨されない場合がある。
【００４４】
前記トナーバンドを形成するタイミングは、一定の枚数、サイクル、時間等毎であればよく、任意のタイミングであって構わないが、インターバルがＡ４サイズ画像で１０枚プリントにつき１回乃至２００枚プリントにつき１回の範囲であることが好ましい。前記インターバルがＡ４画像２００枚プリントに１回より間隔が開くと、補給トナー中のリサイクルトナーの割合を安定的に１５質量％以上とすることができない場合がある。
【００４５】
このようにトナーバンドを非画像形成時に形成することにより、クリーニングブレードが感光体に当接する全領域部分に対し、作製される画像の密度およびその時間的頻度のばらつきに左右されることなく、より安定してクリーニングブレードと感光体との摺擦部へ豊富にトナーを供給することが可能となる。
【００４６】
トナーバンドの供給は、感光体の任意の枚数における、複写機の場合はＣＣＤセンサーなどによる積算画像読み取り情報、プリンターの場合は出力画像情報の感光体の軸方向位置の積算画素情報（両者を併せて、単に「積算画像情報」という。）を記憶し、その情報を元に、それぞれの軸方向位置の積算画像情報に応じたトナー画像を非画像形成サイクルに作製し、クリーニングブレードへ供給することにより達成することができる。
【００４７】
本発明においては、以上のように上記感光体表面へのトナーバンドの形成タイミングを制御し、形成されたトナーバンドを、材質として弾性体を用いた弾性体クリーニングブレード等により除去させることで、補給トナー中のリサイクルトナーの割合を一定値以上にすることができる。そして、これに伴ってトナーにかかるストレスを低減でき、トナー構造変化を小さくすることができるとともに、感光体汚染が原因の画像濃度が下がる「白抜け」、文字画像がボヤける「画像流れ」等のディフェクト、更に摩耗や傷を抑制することができ、かつ良好なクリーニング性を確保することができる。
【００４８】
＜現像剤＞
本発明に用いられる現像剤は、フルカラー画像形成を行う観点やトナー帯電量制御の容易性の点から、トナーとキャリアとからなる二成分現像剤が用いられ、該現像剤が収容された現像器の内部に、トナーとキャリアとを含有する補給用現像剤が補給される（トリクル現像方式）。
【００４９】
（トナー）
本発明において現像剤に用いられるトナーは、結着樹脂、着色剤、及び必要に応じて添加される離型剤とからなり、体積平均粒径が２〜８μｍの範囲のものを用いることが好ましい。また、高い現像性、転写性、及び高画質の画像を得ることができるだけでなく、トナー流動性を改善し、クリーニング部で回収されたのち、現像器、トナー補給部等に回収トナー（リサイクルトナー）を搬送させやすくする観点から、トナーの形状係数ＳＦ１は１００〜１４０の範囲のものを用いることが好ましく、１１０〜１３５の範囲のものを用いることがより好ましい。
【００５０】
なお、上記形状係数ＳＦ１は、個々のトナー粒子について下記式で計算される値の平均値を意味し、真球の場合はＳＦ１が１００となる。
ＳＦ１＝（ＭＬ２／Ａ）×（π／４）×１００
上式において、ＭＬはトナーの最大長、Ａはトナーの投影面積を表す。
【００５１】
前記のように、本発明においてはクリーニング部へのトナー供給量を豊富にし、トナーが受けるストレスを低減することにより、リサイクルトナーのトナー構造変化を少なくしている。したがって、リサイクルトナーにおける形状、粒径等のトナー物性も前記規定範囲とほとんど同等であることが好ましい。
【００５２】
本発明に用いられるトナーの製造方法は、上記の形状係数と粒径とを満足する範囲のものであれば、特に製造方法により限定されるものではなく、公知の方法を使用することができる。
トナーの製造としては、例えば、結着樹脂、着色剤、及び離型剤、さらに必要に応じて帯電制御剤等を混練し、粉砕、分級する混練粉砕法、混練粉砕法にて得られた粒子を機械的衝撃力または熱エネルギーにて形状を変化させる方法、結着樹脂を得るための重合性単量体を乳化重合させ、形成された樹脂分散液と、着色剤、離型剤、必要に応じて帯電制御剤等の分散液とを混合し、凝集、加熱融着させ、トナー粒子を得る乳化重合凝集法、結着樹脂を得るための重合性単量体と着色剤、及び離型剤、さらに必要に応じて帯電制御剤等の溶液とを水系溶媒に懸濁させて重合する懸濁重合法、結着樹脂、着色剤、及び離型剤、さらに必要に応じて帯電制御剤等の溶液を水系溶媒に懸濁させて造粒する溶解懸濁法等が使用できる。また、上記方法で得られたトナー粒子をコアにして、さらに微粒子を付着、加熱融合してコアシェル構造をもたせる製造方法を行ってもよい。
【００５３】
本発明に使用されるトナーにおいて、例えば混練粉砕法によって上記内部添加剤をトナー粒子内部に添加する場合は混練処理で行われる。この時の混練は、各種の加熱混練機を用いて行うことができる。該加熱混練機としては、三本ロール型、一軸スクリュー型、二軸スクリュー型、バンバリーミキサー型等が知られている。
【００５４】
前記のように、本発明に使用されるトナーの製造法は任意であるが、その製造工程で、前記形状係数を制御するためには、例えば前記混練粉砕法では、衝突板式、ジェット式といった粉砕方式の選択が挙げられる。衝突板式のように、何らかの対象物にトナーを衝突させるものは表面粉砕型といわれるが、装置としては、マイクロナイザー、ウルマックス、Ｊｅｔ−ｏ−マイザー等がある。また、トナー同士を衝突させるものは体積粉砕型といわれるが、装置としては、ＫＴＭ（クリプトン）、ターボミル等がある。
【００５５】
更に、上記体積粉砕型に衝突板を設けて両者の特性を併せ持つ体積／表面粉砕型としてはＩ式Ｊｅｔ−Ｍｉｌｌなどがある。一般に、体積粉砕型では粉砕物は不定形になりやすく、それに比べて表面粉砕型では丸くなりやすい。また、分級回数によっても形状が変化し、回数が多い程丸くなりやすい。更には、その後工程としてハイブリダイゼーションシステム（奈良機械製作所製）、メカノフュージョンシステム（ホソカワミクロン社製）、クリプトロンシステム（川崎重工業社製）等を加えることで形状を変化させることができ、熱風による球形化も挙げることができる。
【００５６】
使用される結着樹脂としては、スチレン、クロロスチレン等のスチレン類；エチレン、プロピレン、ブチレン、イソプレン等のモノオレフィン類；酢酸ビニル、プロピオン酸ビニル、安息香酸ビニル、酪酸ビニル等のビニルエステル類；アクリル酸メチル、アクリル酸エチル、アクリル酸ブチル、アクリル酸ドデシル、アクリル酸オクチル、アクリル酸フェニル、メタクリル酸メチル、メタクリル酸エチル、メタクリル酸ブチル、メタクリル酸ドデシル等のα−メチレン脂肪族モノカルボン酸エステル類；ビニルメチルエーテル、ビニルエチルエーテル、ビニルブチルエーテル等のビニルエーテル類；ビニルメチルケトン、ビニルヘキシルケトン、ビニルイソプロペニルケトン等のビニルケトン類；等の単独重合体および共重合体を例示することができ、特に代表的な結着樹脂としては、ポリスチレン、スチレン−アクリル酸アルキル共重合体、スチレン−メタクリル酸アルキル共重合体、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエチレン、ポリプロピレン等を挙げることができる。さらに、ポリエステル、ポリウレタン、エポキシ樹脂、シリコーン樹脂、ポリアミド、変性ロジン、パラフィンワックス等を挙げることができる。
【００５７】
本発明のように、トナーリサイクルを行う画像形成方法においては、上記結着樹脂の中では、定着性の観点からスチレン−アクリル酸アルキル共重合体、ポリエステルなどを用いることが好ましい。
【００５８】
また、トナーの着色剤としては、マグネタイト、フェライト等の磁性粉、カーボンブラック、アニリンブルー、カルイルブルー、クロムイエロー、ウルトラマリンブルー、デュポンオイルレッド、キノリンイエロー、メチレンブルークロリド、フタロシアニンブルー、マラカイトグリーンオキサレート、ランプブラック、ローズベンガル、Ｃ．Ｉ．ピグメント・レッド４８：１、Ｃ．Ｉ．ピグメント・レッド１２２、Ｃ．Ｉ．ピグメント・レッド２３８、Ｃ．Ｉ．ピグメント・レッド５７：１、Ｃ．Ｉ．ピグメント・イエロー９７、Ｃ．Ｉ．ピグメント・イエロー１７、Ｃ．Ｉ．ピグメント・イエロー１８０、Ｃ．Ｉ．ピグメント・イエロー７４、Ｃ．Ｉ．ピグメント・ブルー１５：１、Ｃ．Ｉ．ピグメント・ブルー１５：３等を代表的なものとして例示することができる。
【００５９】
本発明に用いられるトナーには、離型剤が含まれることが好ましい。
離型剤としては、低分子ポリエチレン、低分子ポリプロピレン、フィッシャートロプシュワックス、モンタンワックス、カルナバワックス、ライスワックス、キャンデリラワックス等を代表的なものとして例示することができる。
【００６０】
本発明に用いるトナーに含まれる離型剤としては、結着樹脂を可塑化させない点から、低分子量ポリエチレン、低分子量ポリプロピレン、カルナバワックスなどを用いることが好ましい。
離型剤の含有量は、結着樹脂１００質量部に対し、３〜３０質量部の範囲であることが好ましい。
【００６１】
また、本発明に使用されるトナーには、必要に応じて帯電制御剤が添加されてもよい。帯電制御剤としては、公知のものを使用することができるが、アゾ系金属錯化合物、サリチル酸の金属錯化合物、極性基を含有するレジンタイプの帯電制御剤を用いることができる。湿式製法でトナーを製造する場合、イオン強度の制御と廃水汚染の低減との点で、水に溶解しにくい素材を使用するのが好ましい。本発明におけるトナーは、磁性材料を内包する磁性トナーおよび磁性材料を含有しない非磁性トナーのいずれであってもよい。
【００６２】
更に、トナーの長期保存性、流動性、現像性、転写性をより向上させるために、本発明に使用されるトナーには、トナー粒子の表面に、無機粉、樹脂粉を添加してもよい。該無機粉としては、例えば、カーボンブラック、シリカ、アルミナ、チタニア、酸化亜鉛、チタン酸ストロンチウム、酸化セリウム、炭酸カルシウムなどを挙げることができる。上記樹脂粉としては、ポリスチレン、ポリメチルメタクリレート（ＰＭＭＡ）、ナイロン、メラミン樹脂、べンゾグアナミン樹脂、フッ素系樹脂等の球状粒子、さらに、塩化ビニリデン樹脂、脂肪酸金属塩等の不定形粉末が挙げられる。
【００６３】
上記無機粉、樹脂粉の中では、本発明のトナーをリサイクルする画像形成方法には、粉体流動性の観点から、シリカ、チタン化合物、アルミナなどが好ましく用いられる。
【００６４】
上記無機粉、樹脂粉をトナー表面に添加する場合、それぞれの添加量は０．１〜４質量％の範囲、より好ましくは０．２〜３質量％の範囲の配合量になるように添加される。混合は、例えばＶ型ブレンダー、ヘンシェルミキサー、レディゲミキサー等の公知の混合機によって行うことができる。
また、外添混合後に篩分プロセスを通しても一向にかまわない。
【００６５】
（キャリア）
一方、前記キャリヤとしては、芯材表面に樹脂被覆層を有する樹脂コートキャリヤが好ましく用いられる。好ましくは該樹脂被覆層中に導電性粒子等が分散含有されているのがよい。球形トナーを用いた場合、必然的に現像器内の搬送規制部位でパッキング性が上がり、それに伴いトナー表面だけでなくキャリヤにも強い力が加わることになる。そこで、キャリヤの樹脂被覆層中に導電性粒子を分散含有することにより、樹脂被覆層の剥がれが発生しても、キャリアの体積固有抵抗を大きく変化させることなく、結果として長期にわたる高画質の維持を可能とすることができるからである。
【００６６】
また、本発明においては、前記キャリアの芯材構成成分の表面露出量が、０〜３０．０ａｔｏｍ％の範囲であることが好ましい。
芯材構成成分の表面露出量が、０〜３０．０ａｔｏｍ％の範囲内であるキャリアは、本発明で用いられるトリクル現像方式の画像形成装置から一般に廃棄されるキャリアであっても、充分に使用可能な程度、良好な帯電特性を有するものであり、これを初期用（スタート用）または補給用（トリクル用）の静電荷像現像剤のリサイクルキャリアとして使用することにより、キャリアの有効利用を図ることができる。
【００６７】
すなわち、トリクル現像方式の画像形成装置から、排出回収された静電潜像現像剤をキャリアとトナーとに分離し、芯材構成成分の表面露出量が、０〜３０．０ａｔｏｍ％の範囲である、前記分離されたキャリアを使用することで、燃焼法、溶剤法などで樹脂被膜除去／再被覆などをしなくてもキャリアを再利用することができる。
【００６８】
なお、前記「トリクル現像方式」とは、既述の如く、電子写真方式の画像形成装置において、トナーとキャリアとからなる補給用現像剤を補給しつつ、過剰量を排出するシステムを採用する方式のことを指す。トリクル現像方式においては、その機構より、常に一定の割合で新キャリアが現像器内に供給され続ける。これにより、従来の現像方式のようなキャリアを現像器内で使い切るタイプに比べ、一定の入れ替わりがあることから、キャリア劣化（外添剤インパクション、コート減量）が緩和される。
【００６９】
本発明においては、前記のように、芯材構成成分の表面露出量が、好ましくは０〜３０．０ａｔｏｍ％の範囲のもの、より好ましくは０〜１０．０ａｔｏｍ％の範囲のものについて、リサイクルキャリアとして再利用に供されることが好ましい。
【００７０】
芯材構成成分の表面露出量が０ａｔｏｍ％のときは、キャリア表面が完全に樹脂被膜で覆われている状態を示すものである。樹脂被膜で完全に覆われていれば本来の樹脂被覆キャリアの機能を発揮する。一方、芯材構成成分の表面露出量が３０．０ａｔｏｍ％を超えると、露出面に選択的にトナーや外添剤の付着が起こりキャリアの帯電能力を著しく低下させてしまう場合がある。
【００７１】
本発明において、「芯材構成成分の表面露出量」とは、樹脂被覆キャリアにおいてキャリア表面の樹脂被覆されていない面積、つまり芯材露出面積を指すものであり、具体的な測定方法としては、ＸＰＳ（例えば、ＪＰＳ８０（日本電子製））にて測定された元素個数比率から算出したものである。すなわち、ＸＰＳによって樹脂被膜の成分と、芯材の成分との元素個数比率から求まる。
【００７２】
実際の測定においては、樹脂被膜の成分、および、芯材の成分のうち、数種類の主な成分のみＸＰＳで測定し、元素個数をカウントしてそれぞれ合計し、得られた全主成分の合計の元素個数比率から算出すればよい（勿論、全元素分析を行ってもよい。）。ここで、主成分とは、樹脂被膜の成分については、例えば、Ｃ、Ｆ、Ｎ、Ｓｉ、Ｏ等が挙げられ、また、芯材の成分については、Ｆｅ、Ｎｉ、Ｃｏ、Ｍｎ、Ｃｒ、Ｏ等が挙げられる。これら主成分としては、樹脂被膜または芯材を構成する全成分（双方に含まれる元素を除く。ただし、いわゆる微量元素はこの限りでない。）の中から、合計で９０％以上（より好ましくは、９５％以上）となるように成分を（好ましくは、構成割合の多い順に）選択すればよい。以下に、キャリアの芯材構成成分の表面露出量の具体的な測定手順の例を示す。
【００７３】
−キャリアの芯材構成成分の表面露出量の測定手順の例−
▲１▼  測定対象となる現像剤に対し、１０ｇのサンプルを採取する。
▲２▼  ５０ｍｌビーカーに上記サンプル１０ｇと１％界面活性剤水溶液を入れ、超音波振盪機で５分間振盪し分離する。
▲３▼  振盪終了後、数分静置した後、ビーカー内の試料を外側から磁石で保持しながら溶液を捨て、キャリアのみを取り出す。
▲４▼  取り出したキャリアを乾燥機に入れ、水分を乾燥除去する。
▲５▼  乾燥したキャリアをＸＰＳ（ＪＰＳ８０（日本電子製））の１０ｍｍ×１０ｍｍのアルミニウムセルにセットし、測定する。このとき測定元素は、樹脂被膜の成分および芯材の成分の、それぞれ主成分の元素を選択する。
測定結果から元素個数比率を算出し、これを表面露出量とする。
【００７４】
−芯材−
本発明におけるキャリアにおいて、芯材としては、その体積電気抵抗が１０５〜１０９．５Ωｃｍの範囲であることが好ましく、１０７〜１０９Ωｃｍの範囲であることがより好ましい。体積電気抵抗が１０５Ωｃｍより小さいと、繰り返し複写によって、現像剤中のトナー濃度が減少した際に、キャリアへ電荷が注入され、キャリア自体が現像されてしまう恐れがある。一方、体積電気抵抗が１０９．５Ωｃｍより大きくなると、際立ったエッジ効果や擬似輪郭等、画質に悪影響を及ぼす場合があることが確認されている。
【００７５】
上記キャリアの芯材の体積電気抵抗の測定方法としては、特に制限はなく、従来公知の方法により測定すればよい。測定装置としては、例えばＳＭ８２１０型スーパーメガオームメーター（東亜電波工業製）を用いることができる。
【００７６】
キャリアの芯材としては、鉄、鋼、ニッケル、コバルト等の磁性金属、これらとマンガン、クロム、希土類等との合金、及びフェライト、マグネタイト等の磁性酸化物等が挙げられるが、芯材表面性、芯材抵抗の観点から、フェライトが好ましく、特にマンガン、リチウム、ストロンチウム、マグネシウム等との合金が好ましい。
上記芯材の体積平均粒子径は、一般的には１０〜５００μｍの範囲であり、好ましくは３０〜１００μｍの範囲である。
【００７７】
−樹脂被膜−
本発明におけるキャリアが、リサイクルキャリアとして再使用される場合、その樹脂被覆量Ｃ（質量％）が、新しい（未使用の）キャリアの樹脂被覆量Ｃ０（質量％）に対して、下記条件を満たすことが好ましい。
０．５≦Ｃ／Ｃ０≦１．０
以下、上記Ｃ／Ｃ０の値を樹脂被覆率と称することとする。
【００７８】
現像剤の寿命は、キャリアの樹脂被覆量に依存するところが大きい。つまり樹脂被覆量が減少するに従って帯電量の低下が起こり、その結果、画質に悪影響（キャリア飛散による白抜け、かぶり等）を与えてしまう。本発明におけるキャリアは、特に上記樹脂被覆率の条件を満たすことで、トリクル現像方式において新しいキャリアと同等の性能を発現する。
【００７９】
ここで、キャリアの樹脂被覆量とは、キャリア全体における樹脂被膜の質量割合（％）のことを指し、測定方法に制限はない。以下に、キャリアの樹脂被覆量の具体的な測定手順の例を示す。
【００８０】
−キャリアの樹脂被覆量の測定手順の例−
▲１▼  ５０ｍｌビーカーを精秤（測定値Ａ）した後、測定対象となる試料約２ｇを入れ、試料とビーカーとの合計質量を精秤する（測定値Ｂ）。
▲２▼  トルエン約２０ｍｌをビーカーに入れ、超音波振盪機で５分間振盪する。（この時ビーカーは、超音波振盪機の洗浄槽の中心に設置し、洗浄槽内の水を約１５０ｍｌにする。）
▲３▼  振盪終了後数分静置し、ビーカー内の試料を外側から磁石で保持しながら、樹脂被膜の溶解したトルエン溶液のみを廃液として流す。
▲４▼  ビーカー内の試料を外側から磁石で保持したまま、再度トルエン約２０ｍｌをビーカーに入れ、上記▲２▼の操作と同様にして、超音波振盪機で５分間振盪あいた後、再度、上記▲３▼の操作を繰り返す。
▲５▼  ビーカー内の試料を外側から磁石で保持したまま、メタノールを約２０ｍｌビーカーに入れ、試料を磁石で動かし、メタノールでゆすぐようにし、溶媒をトルエンからメタノールに置換する。
▲６▼  数分静置した後、ビーカー内の試料を外側から磁石で保持したまま、メタノールのみを廃液として流す。
▲７▼  ビーカーごと真空乾燥機に投入し、置換されたメタノールを乾燥除去させる（真空乾燥機は溶剤トラップのついたものを用い、温度５０℃、真空度６０ｍｍＨｇ（０．００８ＭＰａ）以下、乾燥時間３０分間で実施する。）。
▲８▼  真空乾燥機からビーカーを取り出し、約２０分間放置して冷却した後、質量を精秤する（測定値Ｃ）。
▲９▼  以上のようにして得られた測定値から、下記式にしたがって、樹脂被覆量（質量％）を算出する。
樹脂被覆量＝（初期試料質量−被膜剥離後試料質量）／試料質量×１００
上記式中、試料質量は（測定値Ｂ−測定値Ａ）を、被膜剥離後試料質量は（測定値Ｃ−測定値Ａ）を、それぞれ計算することで求められる。
【００８１】
上記各精秤の操作に当たっては、小数点以下について、小数第４位まで求めることが望ましい。
なお、キャリアの樹脂被覆量の測定は、上記の方法で２回行い、その平均値を求め、これを測定値とすることが望ましい。このとき、２回の測定値が０．１質量％以上隔たっている場合には、さらに３回目の測定を実施し、それらの平均値を測定値とすることが望ましい。
【００８２】
前記樹脂被覆層に用いられるマトリックス樹脂としては、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン等のポリオレフィン系樹脂；ポリスチレン、アクリル樹脂、ポリアクリロニトリル、ポリビニルアセテート、ポリビニルアルコール、ポリビニルブチラール、ポリ塩化ビニル、ポリビニルカルバゾール、ポリビニルエーテルあるいはポリビニルケトン等のポリビニル系樹脂あるいはポリビニリデン系樹脂；塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体；スチレン−アクリル酸共重合体；オルガノシロキサン結合からなるストレートシリコーン樹脂またはその変性品；ポリテトラフルオロエチレン、ポリフッ化ビニル、ポリフッ化ビニリデン、ポリクロロトリフルオロエチレン等のフッ素系樹脂；シリコーン樹脂；ポリエステル；ポリウレタン；ポリカーボネート樹脂；フェノール樹脂；尿素−ホルムアルデヒド樹脂、メラミン樹脂、ベンゾグアナミン樹脂、ユリア樹脂、ポリアミド樹脂等のアミノ樹脂；エポキシ樹脂；等のそれ自体の公知の樹脂が挙げられる。これら樹脂は、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００８３】
本発明においては、キャリアの被覆樹脂として、これらの樹脂の中でも、フッ素系樹脂および／またはシリコーン樹脂を少なくとも使用することが好ましい。前記樹脂として、フッ素系樹脂および／またはシリコーン樹脂を少なくとも使用すれば、トナーや外添剤によるキャリア汚染（インパクション）を防止できる効果が高い点で有利である。
【００８４】
前記被覆樹脂には、樹脂粒子および／または導電性粒子が少なくとも分散されてなることが望ましい。
前記樹脂粒子としては、例えば、熱可塑性樹脂粒子、熱硬化性樹脂粒子等が挙げられる。これらの中でも、比較的硬度を上げることが容易である点から、熱硬化性樹脂が好ましく、トナーに負帯電性を付与する観点からは、Ｎ原子を含有する含窒素樹脂による樹脂粒子が好ましい。なお、これらの樹脂粒子は１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００８５】
前記樹脂粒子の平均粒子径としては、０．１〜２μｍ程度が好ましく、より好ましくは０．２〜１μｍである。前記樹脂粒子の平均粒子径が０．１μｍ未満であると、前記樹脂被膜における樹脂粒子の分散性が十分でない場合があり、一方、２μｍを越えると、前記樹脂被膜から樹脂粒子の脱落が生じ易く、本来の効果を発揮しなくなることがある。
【００８６】
前記導電性粒子としては、例えば、金、銀、銅等の金属粒子；カーボンブラック粒子、酸化チタン、酸化亜鉛等の半導電性酸化物粒子；酸化チタン、酸化亜鉛、硫酸バリウム、ホウ酸アルミニウム、チタン酸カリウム粉末等の表面を酸化スズ、カーボンブラック、金属等で覆った粒子；などが挙げられる。これら導電性粒子は、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。これらの中でも、製造安定性、コスト、導電性等が良好な点で、カーボンブラックの粒子が好ましい。前記導電性粒子として使用可能なカーボンブラックの種類としては、特に制限はないが、ＤＢＰ吸油量が５０〜２５０ｍｌ／１００ｇ程度であるカーボンブラックが、製造安定性に優れており好ましい。
上記導電性粒子の含有量は、被覆樹脂１００質量部に対し１〜５０質量部の範囲であることが好ましく、３〜２０質量部の範囲であることがより好ましい。
【００８７】
本発明においては、キャリアの被覆樹脂層を形成する方法としては、特に制限はないが、例えば、架橋性樹脂粒子等の前記樹脂粒子、および／または、前記導電性粒子マトリックス樹脂としてのスチレン−アクリル樹脂、フッ素系樹脂、シリコーン樹脂等を、適当な溶剤中に含む被覆樹脂層形成用液を、芯材表面に塗布形成する方法などが挙げられる。塗布形成する方法としては、具体的には前記芯材を、前記被膜形成用液に浸漬する浸漬法、被膜形成用液を前記キャリア芯材の表面に噴霧するスプレー法、前記キャリア芯材を流動エアーにより浮遊させた状態で前記被膜形成用液とを混合し、溶剤を除去するニーダーコーター法等が挙げられる。これらの中でも、本発明においては、ニーダーコーター法が好ましい。
【００８８】
前記被覆樹脂層形成用液に用いる溶剤としては、マトリックス樹脂としての前記樹脂のみを溶解することが可能なものであれば、特に制限はなく、それ自体公知の溶剤の中から選択することができ、例えば、トルエン、キシレン等の芳香族炭化水素類；アセトン、メチルエチルケトン等のケトン類；テトラヒドロフラン、ジオキサン等のエーテル類；などが挙げられる。
【００８９】
前記被覆樹脂層に前記樹脂粒子等が分散されている場合においては、その厚み方向およびキャリア表面の接線方向に、前記樹脂粒子およびマトリックス樹脂としての前記樹脂粒子が均一に分散しているため、キャリアを長期間使用して被覆樹脂が摩耗したとしても、常に未使用時と同様な表面状態を保持でき、前記トナーに対する良好な帯電付与能力を、長期間にわたって維持することができる。
【００９０】
また、前記被覆樹脂層に前記導電性粒子が分散されている場合においては、その厚み方向およびキャリア表面の接線方向に、前記導電性粒子が均一に分散しているため、キャリアを長期間使用して被覆樹脂が摩耗したとしても、常に未使用時と同様な表面状態を保持でき、キャリア劣化を長期間防止することができる。なお、前記被覆樹脂層に前記樹脂粒子および前記導電性粒子の双方が分散されている場合には、上述の両者の効果を同時に奏するものとなる。
【００９１】
なお、樹脂被覆層の平均膜厚は、通常０．１〜１０μｍの範囲であるが、本発明においては、経時にわたり安定したキャリヤの体積固有抵抗を発現させるため０．５〜３μｍの範囲であることが好ましい。
【００９２】
上記のようにして作製されるキャリヤの体積固有抵抗は、高画質を達成するために、通常の現像コントラスト電位の上下限に相当する１０３  〜１０４  Ｖ／ｃｍの範囲において、１０６  〜１０１４Ωｃｍの範囲であることが好ましい。キャリヤの体積固有抵抗が１０６  Ωｃｍ未満であると細線の再現性が悪く、また電荷の注入による背景部へのトナーかぶりが発生しやすくなる。また、キャリヤの体積固有抵抗が１０１４Ωｃｍより大きいと黒ベタ、ハーフトーンの再現が悪くなる。また、感光体へ移行するキャリヤの量が増え、感光体を傷つけやすい。
【００９３】
（現像剤、補給用現像剤）
本発明に用いられる現像剤は、初期用現像剤および補給用現像剤ともに、上記のキャリアおよびトナーを適当な配合割合で混合することにより調製される。
初期用現像剤におけるキャリアの含有量（（キャリア）／（キャリア＋トナー）×１００）としては、１〜２０質量％の範囲が好ましく、より好ましくは３〜１５質量％の範囲、さらに好ましくは４〜１０質量％の範囲である。
【００９４】
一方、補給用現像剤におけるキャリアの含有量としては、１０〜５０質量％の範囲であることが必須であり、１５〜４５質量％の範囲が好ましい。キャリアの含有量が１０質量％より少ないと、帯電劣化抑制、抵抗変化防止、ひいては画質変化抑制に充分な効果を発現することができない。また、現像器内で過剰になる現像剤は、現像器内部から回収されるが、補給用トナーにおけるキャリアの含有量が５０質量％より多いと、この回収量が多く、回収後の現像剤を収容しておくための容器の容量を大きくする必要が生じてしまい、スペース制約が求められる装置の小型化には適さない。
【００９５】
なお、本発明における補給トナー全量中のリサイクルトナーの割合は、使用される上記補給用現像剤中のトナー量が明確であることから、一定時間で現像器内部に補給されるリサイクルトナー量と補給用現像剤量とを測定することにより求めることができる。
【００９６】
また、前記キャリアとしては、前述のトリクル現像方式により現像器の内部から回収された現像剤中のキャリアを、リサイクルキャリアとして使用することができる。
現像器から回収された現像剤からキャリアを分離する方法としては、ブローオフ法（静電荷像現像剤に強風を当て、篩分してトナーのみ吹き飛ばしてキャリアを分離する方法）、風力分級法、水洗い法、等の方法で分離することが可能である。得られたリサイクルキャリアは、そのままトリクル現像方式の画像形成装置における初期用（スタート用）または補給用（トリクル補給用）の現像剤のキャリアとして使用してもよいし、新しい（未使用の）キャリアと混合した上で使用してもよい。
【００９７】
＜感光体＞
次に、本発明に用いられる感光体（静電潜像担持体）について説明する。
本発明に用いられる感光体は、少なくとも静電潜像が形成される機能を有する。該感光体は、導電性支持体表面に電荷発生物質の蒸着膜等を形成した単層型電子写真感光体であってもよいが、本発明では、導電性支持体表面に電荷発生層及び電荷輸送層等を形成した、機能分離型の積層型電子写真感光体を好適に用いることができる。更に、上記感光体の表面層が、電荷輸送性を有し、シロキサン結合を有する架橋樹脂を含む感光体が、摩耗し難く長寿命を達成できるためより好適である。
なお、この場合、表面保護層が表面層となる場合、電荷輸送層または電荷発生層が表面層となる場合、及び単層型感光層が表面層となる場合がある。
【００９８】
前記電荷輸送性を有し、シロキサン結合を有する架橋樹脂は、透明性、耐絶縁破壊性、光安定性等の点で特に好ましいものである。
シロキサン結合を有する架橋樹脂は、シロキサン、ジメチルシロキサン、メチルフェニルシロキサン、その他必要な成分等を３次元的に架橋した樹脂であるが、本発明においては、光機能性化合物から誘導される有機基Ｆ、可とう性有機サブユニットＤ、及び加水分解性基を有する置換けい素基Ａを含む化合物を含むシロキサン結合を有する架橋樹脂が、前記の特徴に加え、耐摩耗性、電荷輸送性等の点で特に優れており、好ましいものである。
【００９９】
なお、上記Ａは−Ｓｉ（Ｒ１）（３−ａ）Ｑａで示される加水分解性基を有する置換けい素基を表す（ここで、Ｒ１は水素、アルキル基、置換あるいは未置換のアリール基を表し、Ｑは加水分解性基を表す。ａは１〜３の整数を表す）。ｂは１〜４の整数を表す。
【０１００】
光機能性化合物から誘導される有機基Ｆは、正孔輸送能を有する基、または電子輸送能を有する基であることが好ましく、特に、電子輸送能を有する基として具体的には、キノン系化合物、フルオレノン系化合物、キサントン系化合物、ベンゾフェノン系化合物、シアノビニル系化合物、エチレン系化合物などから誘導される有機基が挙げられる。正孔輸送能を有する基として具体的には、トリアリールアミン系化合物、ベンジジン系化合物、アリールアルカン系化合物、アリール置換エチレン系化合物、スチルベン系化合物、アントラセン系化合物、ヒドラゾン系化合物や、およびキノン系化合物、フルオレノン化合物、キサントン系化合物、ベンゾフェノン系化合物、シアノビニル系化合物、エチレン系化合物など光キャリア輸送特性を有する構造が挙げられる。
【０１０１】
加水分解性基を有する置換けい素基Ａは、−Ｓｉ（Ｒ１）（３−ａ）Ｑａで表される加水分解性基を有する置換けい素基を表すが、この置換けい素基は、Ｓｉ基により、互いに架橋反応を起こして、３次元的な  Ｓｉ−Ｏ−Ｓｉ結合、すなわち無機ガラス質ネットワークを形成するためのものである。さらに、可とう性有機サブユニットＤとは、光電特性を付与するためのＦを、３次元的な無機ガラス質ネットワークに直接結合で結びつけるためのものである。また、堅さの反面、脆さも有する無機ガラス質ネットワークに適度な可とう性を付与し、膜としての強度を向上させるという働きもある。具体的には、ｎを１から１５の整数とした場合の  −ＣｎＨ２ｎ−、−ＣｎＨ（２ｎ−２）−、−ＣｎＨ  （２ｎ−４）−で表わされる２価の炭化水素基、−ＣＯＯ−、−Ｓ−、−Ｏ−、−ＣＨ２−Ｃ６Ｈ４−、−Ｎ＝ＣＨ−、−（Ｃ６Ｈ４）−（Ｃ６Ｈ４）−、及びこれらの組み合わせや、置換基を導入したものなどが使用される。
【０１０２】
前記Ｆ、Ｄ、及びＡを含む化合物の中で、Ｆが一般式（ＩＩ）で表わされる化合物は、特に優れた正孔輸送性と機械的特性を示す。一般式（ＩＩ）におけるＡｒ１〜Ａｒ４はそれぞれ独立に置換または未置換のアリール基を表し、具体的には、下記構造群１に挙げられるものが好ましい。
【０１０３】
【化１】
2005003838.tif 000002
【０１０４】
一般式（ＩＩ）中、Ａｒ１〜Ａｒ４は、それぞれ独立に置換又は未置換のアリール基を表し、Ａｒ５は、置換若しくは未置換のアリール基又はアリーレン基を表す。但し、Ａｒ１〜Ａｒ５のうち１〜４個は、Ｆ、Ｄ、及びＡを含む化合物中の−Ｄ−Ａで表される結合基と結合可能な結合手を有する。ｋは０または１を表す。
【０１０５】
【化２】
2005003838.tif 000003
【０１０６】
上記中、Ａｒは下記構造群２に挙げられるものが好ましい。
【０１０７】
【化３】
2005003838.tif 000004
【０１０８】
また、前記Ｚ’は下記構造群３に挙げられるものが好ましい。
【０１０９】
【化４】
2005003838.tif 000005
【０１１０】
ここで、Ｒ６  は、水素、炭素数１〜４のアルキル基、炭素数１〜４のアルキル基もしくは炭素数１〜４のアルコキシ基で置換されたフェニル基、または未置換のフェニル基、炭素数７〜１０のアラルキル基を表す。Ｒ７〜Ｒ１３は、水素、炭素数１〜４のアルキル基、炭素数１〜４のアルコキシ基、もしくは炭素数１〜４のアルコキシ基で置換されたフェニル基、または未置換のフェニル基、炭素数７〜１０のアラルキル基、ハロゲンを表す。ｍ及びｓはそれぞれ独立に０または１を表し、ｑ及びｒはそれぞれ独立に１〜１０の整数、ｔ、ｔ’はそれぞれ独立に１〜３の整数を表す。ここで、Ｘは前記−Ｄ−Ａと同様である。
【０１１１】
また、前記Ｗは下記に構造群４に挙げられるものが好ましい。
【０１１２】
【化５】
2005003838.tif 000006
【０１１３】
ここで、ｓ’は０〜３の整数を表す。
【０１１４】
一般式（ＩＩ）におけるＡｒ５の具体的構造としては、ｋ＝０  の時は、上記Ａｒ１〜Ａｒ４のｍ＝１の構造が、ｋ＝１  の時の時は、上記Ａｒ１〜Ａｒ４のｍ＝０の構造が挙げられる。
【０１１５】
前記Ｆ、Ｄ、及びＡを含む光機能性有機けい素化合物は、１種単独で使用してもよいし、２種以上併用してもよい。
表面層形成に際しては、硬化膜の機械的強度をさらに向上させる目的で、前記Ｆ、Ｄ、及びＡを含む化合物と結合可能な基を有する化合物の少なくとも１種を添加することが好ましい。
【０１１６】
上記Ｆ、Ｄ、及びＡを含む化合物と結合可能な基とは、該Ｆ、Ｄ、及びＡを含む化合物を加水分解した際に生じるシラノール基と結合可能な基を意味し、具体的には、−Ｓｉ（Ｒ１）（３−ａ）Ｑａで示される基、エポキシ基、イソシアネート基、カルボキシル基、ヒドロキシ基、ハロゲンなどを意味する。これらのうち、−Ｓｉ（Ｒ１）（３−ａ）Ｑａで示される加水分解性基、エポキシ基、イソシアネート基を有する化合物が、より強い機械的強度を有するため好ましい。
【０１１７】
さらに、Ｆ、Ｄ、及びＡを含む化合物と結合可能な基を有する化合物としては、これらの基を分子内に２つ以上持つものが、硬化膜の架橋構造を３次元的にし、膜により強い機械的強度を与えるため好ましい。これらのうち、最も好ましい化合物例として一般式（ＩＩＩ）で示される化合物が挙げられる。
【０１１８】
【化６】
2005003838.tif 000007
【０１１９】
一般式（ＩＩＩ）中、Ａ’は−Ｓｉ（Ｒ１）（３−ａ）Ｑａで表される加水分解性基を有する置換けい素基、Ｂは枝分かれを含んでも良いｎ価の炭化水素基、ｎ価のフェニル基、−ＮＨ−、−Ｏ−Ｓｉ−から選ばれる基の少なくとも１つ、あるいはこれらの組み合わせから構成される。ａは１〜３の整数、ｎは２以上の整数を表す。
【０１２０】
一般式（ＩＩＩ）で示される化合物は、−Ｓｉ（Ｒ１）（３−ａ）Ｑａで表される加水分解性基を有する置換けい素基Ａ’を２個以上有している化合物である。Ａ’に含まれるＳｉ基の部分が、前記Ｆ、Ｄ、及びＡを含む化合物あるいは化合物（ＩＩＩ）自身と反応し、Ｓｉ−Ｏ−Ｓｉ結合となって３次元的な架橋硬化膜を形成していく。Ｆ、Ｄ、及びＡを含む化合物も同様のＳｉ基を有しているので、それのみで硬化膜を形成することも可能であるが、化合物（ＩＩＩ）は２個以上のＡ’を有しているので硬化膜の架橋構造が３次元的になり、より強い機械的強度を有するようになると考えられる。また、Ｆ、Ｄ、及びＡを含む化合物におけるＤ部分と同様、架橋硬化膜に適度な可とう性を与える役割もある。
化合物（ＩＩＩ）としては、下記構造群５に示されるものがより好ましい。
【０１２１】
【化７】
2005003838.tif 000008
【０１２２】
上記式中、Ｔ１、Ｔ２はそれぞれ独立に枝分かれしていてもよい２価あるいは３価の炭化水素基、Ａ’は前記した置換基を表わす。ｈ、ｉ、ｊは１〜３の整数であり、かつ、分子内のＡ’の数が２以上となるように選ばれる。
【０１２３】
これらの式で表わされる一般式（ＩＩＩ）の化合物の具体例を以下に示すが、これらに限定されるわけではない。
【０１２４】
【化８】
2005003838.tif 000009
【０１２５】
前記Ｆ、Ｄ及びＡからなる光機能性有機けい素化合物は、１種単独で使用してもよいし、２種以上併用してもよい。また、膜の成膜性、可とう性を調整するなどの目的から、他のカップリング剤、フッ素化合物などを混合して用いてもよい。このような化合物として、各種シランカップリング剤、および市販のシリコーン系ハードコート剤を用いることができる。
また、表面保護層として架橋膜を形成する場合は、有機金属化合物、あるいは硬化型マトリックスを添加することが好ましい。
【０１２６】
これらのコーティング液の調製は、無溶媒で行うか、必要に応じてメタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール等のアルコール類；アセトン、メチルエチルケトン等のケトン類；テトラヒドロフラン、ジエチルエーテル、ジオキサン等のエーテル類等が使用できるが、好ましくは沸点が１００℃以下のものであり、任意に混合しての使用もできる。溶剤量は任意に設定できるが、少なすぎると前記Ｆ、Ｄ、及びＡを含む化合物が析出しやすくなるため、前記Ｆ、Ｄ、及びＡを含む化合物１質量部に対し０．５〜３０質量部、好ましくは１〜２０質量部で使用される。
【０１２７】
コーティング液調製においては、前記Ｆ、Ｄ、及びＡを含む化合物と、必要に応じてその他の化合物と、を固体触媒に接触させて反応させるが、反応温度および時間は原料の種類によっても異なり、通常は０〜１００℃で行われ、０〜７０℃で行うことがより好ましく、１０〜３５℃の温度で行うことが特に好ましい。反応時間に特に制限はないが、反応時間が長くなるとゲル化を生じ易くなるため、１０分から１００時間の範囲で行うことが好ましい。
【０１２８】
前記Ｆ、Ｄ、及びＡからなる化合物と結合可能な基を有するポリマーを添加する場合、固体触媒と上記ポリマーとが同時に存在すると著しくゲル化を促進し、コーティングが困難となる場合があるため、固体触媒を除去した後に添加することが好ましい。このような固体触媒は、触媒成分が前記Ｆ、Ｄ、及びＡを含む化合物溶液、その他の化合物、溶媒等のいずれにも不溶であるものであれば、特に限定されない。
【０１２９】
加水分解縮合させる際の水の添加量は、特に限定されないが、生成物の保存安定性やさらに重合に供する際のゲル化抑制に影響するため、好ましくは、前記Ｆ、Ｄ、及びＡを含む化合物の加水分解性基をすべて加水分解するに必要な理論量に対して３０〜５００％、さらに５０〜３００％の範囲の割合で使用することが好ましい。水の量が５００％よりも多い場合、生成物の保存安定性が悪くなったり、析出しやすくなる。一方、水の量が３０％より少ない場合、未反応物が増大してコーティング液塗布時、硬化時に相分離を起こしたり、塗膜の強度低下を起こしやすい。
【０１３０】
さらに硬化触媒として、塩酸、酢酸、リン酸、硫酸などのプロトン酸等を加え硬化させる。硬化温度は、任意に設定できるが、所望の強度を得るためには６０℃以上、より好ましくは８０℃以上に設定される。硬化時間は、必要に応じて任意に設定できるが、１０分〜５時間が好ましい。また、硬化反応を行ったのち、高湿度状態に保ち、特性の安定化を図ることも有効である。さらに、用途によっては、ヘキサメチルジシラザンや、トリメチルクロロシランなどを用いて表面処理を行い、疎水化することもできる。
【０１３１】
塗布方法としては、ブレードコーティング法、ワイヤーバーコーティング法、スプレーコーティング法、浸漬コーティング法、ビードコーティング法、エアーナイフコーティング法、カーテンコーティング法等の通常の方法を用いることができる。
【０１３２】
本発明に用いられる感光体においては、所望により基材（導電性支持体）と感光層の間に下引き層を形成することもできる。下引き層を形成するために用いられる材料としては、従来より下引き層に用いられている公知の結着樹脂を用いることができるが、前記の表面層を構成する材料によっても形成することができる。この場合、所望により、ジルコニウム系化合物、電子輸送性顔料等の他の材料を添加してもよい。
【０１３３】
本発明に用いられる感光体において、前記表面保護層を設けた場合、その下層に形成される感光層は、従来から公知のあらゆる感光体の感光層を採用することができ、電荷発生層と電荷輸送層とを積層した積層型の感光体でもよいし、電荷発生材料を含有する単層型感光体でもよいが、感度、耐久性等の観点から、積層型の感光体が好ましい。
【０１３４】
積層型の感光層における電荷発生層は、少なくとも電荷発生材料及び結着樹脂から形成される。
電荷発生材料は、ビスアゾ、トリスアゾなどのアゾ顔料、ジブロモアントアントロンなどの縮環芳香族顔料、ペリレン顔料、ピロロピロール顔料、フラトシアニン顔料等既知のもの全て使用することができるが、特に金属及び無金属フタロシアニン顔料が好ましい。その中でも、特定の結晶を有するヒドロキシガリウムフタロシアニン、クロロガリウムフタロシアニン、ジクロロスズフタロシアニン、チタニルフタロシアニンが特に好ましい。また、結着樹脂は、広範な絶縁性樹脂の中から選択することができる。
電荷発生材料と結着樹脂との配合比は（質量比）、１０：１〜１：１０の範囲が好ましい。
【０１３５】
これらを分散させる方法としては、ボールミル分散法、アトライター分散法、サンドミル分散法等の通常の方法を用いることができるが、この際、分散によって、電荷発生材料の結晶型が変化しないことが必要とされる。
上記分散には、メタノール、エタノール、ｎ−プロパノール、ｎ−ブタノール、ベンジルアルコール、メチルセルソルブ、エチルセルソルブ、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、酢酸メチル、酢酸ｎ−ブチル、ジオキサン、テトラヒドロフラン、メチレンクロライド、クロロホルム、クロルベンゼン、トルエン等の通常の有機溶剤を、単独あるいは２種以上混合して用いることができる。
【０１３６】
電荷発生層の厚みは、一般的には０．１〜５μｍ、好ましくは０．２〜２．０μｍである。また、電荷発生層を設けるときに用いる塗布方法としては、ブレードコーティング法、ワイヤーバーコーティング法、スプレーコーティング法、浸漬コーティング法、ビードコーティング法、エアーナイフコーティング法、カーテンコーティング法等の通常の方法を用いることができる。
【０１３７】
本発明に用いられる感光体における電荷輸送層としては、公知の技術によって形成されたものを使用できる。それらの電荷輸送層は、電荷輸送材料と結着樹脂とを含有して形成されるか、あるいは高分子電荷輸送材を含有して形成される。
電荷輸送材料としては、ｐ−ベンゾキノン、クロラニル、ブロマニル、アントラキノン等のキノン系化合物、テトラシアノキノジメタン系化合物、２，４，７−トリニトロフルオレノン等のフルオレノン化合物、キサントン系化合物、ベンゾフェノン系化合物、シアノビニル系化合物、エチレン系化合物等の電子輸送性化合物；トリアリールアミン系化合物、ベンジジン系化合物、アリールアルカン系化合物、アリール置換エチレン系化合物、スチルベン系化合物、アントラセン系化合物、ヒドラゾン系化合物などの正孔輸送性化合物；が挙げられる。これらの電荷輸送材料は、単独または２種以上混合して用いることができるが、これらに限定されるものではない。
【０１３８】
電荷輸送材料としては、一般式（ＩＶ）で表わされるトリフェニルアミン系化合物、及び一般式（Ｖ）で表わされるベンジジン系化合物が、高い電荷（正孔）輸送能と優れた安定性を有しているため、特に好ましく用いられる。
【０１３９】
【化９】
2005003838.tif 000010
【０１４０】
上記式中、Ｒ１４は、水素原子またはメチル基を表す。また、ｎは１または２である。Ａｒ６及びＡｒ７はそれぞれ独立に置換または未置換のアリール基を表し、置換基としてはハロゲン原子、炭素数が１〜５の範囲のアルキル基、炭素数が１〜５の範囲のアルコキシ基、または炭素数が１〜３の範囲のアルキル基で置換された置換アミノ基を表す。
【０１４１】
【化１０】
2005003838.tif 000011
【０１４２】
上記式中Ｒ１５、Ｒ１５′  はそれぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、炭素数１〜５のアルキル基、炭素数１〜５のアルコキシ基、を表す。Ｒ１６、Ｒ１６′、Ｒ１７、Ｒ１７′  はそれぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、炭素数１〜５のアルキル基、炭素数１〜５のアルコキシ基、炭素数１〜２のアルキル基で置換されたアミノ基を表す。ｍ及びｎはそれぞれ独立に０〜２の整数である。
これらは、単独または２種以上混合して用いることができる。また、高分子電荷輸送材を用いることもできる。
【０１４３】
電荷輸送層に用いる結着樹脂としては、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、メタクリル樹脂、アクリル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリ塩化ビニリデン樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリビニルアセテート樹脂、スチレン−ブタジエン共重合体、塩化ビニリデン−アクリロニトリル共重合体、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、塩化ビニル−酢酸ビニル−無水マレイン酸共重合体、シリコーン樹脂、シリコーン−アルキッド樹脂、フェノール−ホルムアルデヒド樹脂、スチレン−アルキッド樹脂等を挙げることができる。
【０１４４】
前記結着樹脂は単独あるいは２種以上混合して用いることができる。電荷輸送材料と結着樹脂との配合比（質量比）は１０：１〜１：５の範囲が好ましい。電荷輸送層の厚みは５〜５０μｍの範囲が好ましく、１０〜３０μｍの範囲がより好ましい。塗布方法としては、ブレードコーティング法、ワイヤーバーコーティング法、スプレーコーティング法、浸漬コーティング法、ビードコーティング法、エアーナイフコーティング法、カーテンコーティング法等の通常の方法を用いることができる。
【０１４５】
さらに溶剤としては、ベンゼン、トルエン、キシレン、クロルベンゼン等の芳香族炭化水素類；アセトン、２−ブタノン等のケトン類；塩化メチレン、クロロホルム、塩化エチレン等のハロゲン化脂肪族炭化水素類；テトラヒドロフラン、エチルエーテル等の環状もしくは直鎖状のエーテル類；等の通常の有機溶剤を単独あるいは２種以上混合して用いることができる。
【０１４６】
前記導電性支持体としては、一般にアルミニウムがドラム状、シート状、プレート状等、適宜の形状のものとして使用されるが、これらに限定されるものではない。感光体ドラムがレーザープリンターに使用される場合には、レーザー光を照射する際に生じる干渉縞を防止するために、支持体表面は、中心線平均粗さＲａ７５値で０．０４μｍ〜０．５μｍの範囲となるように粗面化することが好ましい。粗面化の方法としては、研磨剤を水に懸濁させて支持体に吹き付けることによって行う湿式ホーニング、あるいは、回転する砥石に支持体を圧接し、連続的に研削加工を行うセンタレス研削が好ましい。Ｒａ７５値が０．０４μｍより小さいと、鏡面に近くなるので干渉防止効果が得られなくなり、Ｒａ７５値が０．５μｍより大きいと、下引き層として被膜を形成しても画質が粗くなって不適である。非干渉光を光源に用いる場合には、干渉縞防止の粗面化は特に必要なく、基材の表面の凹凸による欠陥の発生が防げるため、より長寿命化に適する。
【０１４７】
なお、本発明に用いられる感光体において、表面保護層を設けない場合には、導電性支持体表面に形成された感光層の最表面層が、本発明に用いられる感光体の表面層となる。そして感光層としては、積層型および単層型の２通りがある。
【０１４８】
積層型の感光層の場合、電荷輸送層が表面であれば電荷輸送層が、電荷発生層が表面であれば電荷発生層が表面層となる。この場合、最表面層に、前記電荷輸送層あるいは電荷発生層の構成に代えて、前記、表面層として説明した層の構成が採用され、他の層は、前記説明した構成がそのまま採用される。
【０１４９】
一方、単層型感光層の場合には、当該感光層自体が前記表面層の構成を為す層となる。但し、当該単層型感光層中には、電荷発生材料を添加することが必要となる。電荷発生材料としては、前記説明した電荷発生層の場合と同様の材料を用いることができる。
【０１５０】
＜画像形成装置＞
本発明の画像形成方法においては、少なくとも、静電潜像担持体表面を帯電する帯電手段と、帯電された前記静電潜像担持体表面に静電潜像を形成する静電潜像形成手段と、該静電潜像を現像剤を用いてトナー画像として現像する現像手段と、前記トナー画像を被転写体に転写する転写手段と、転写後に静電潜像担持体表面に残留したトナーを除くクリーニング手段と、転写されたトナー画像を記録媒体に定着する定着手段と、を有する画像形成装置が用いられる
【０１５１】
本発明においては、前記現像手段が、現像器の内部に前記トナーおよびキャリアからなる補給用現像剤を適宜補給するとともに、過剰となった前記現像剤を内部から回収する現像剤回収機構を有する、すなわちトリクル現像方式を採用している。トリクル現像方式を採用する現像手段は、少なくとも１つあれば、現像剤のメンテナンスを省力化、さらにはメンテナンスフリーが実現できるが、勿論、より多くの現像手段について、トリクル現像方式を採用することが望ましく、全ての現像手段について採用することが最も望ましい。
【０１５２】
トリクル現像方式における補給用現像剤は、通常現像剤中に混入されるため、トナー消費に伴い一定量のずつ補給されることとなる。さらに、その一般的な制御方法としては、現像器内のトナー濃度センサーによりトナー濃度が一定範囲になるように逐次補給用現像剤が補給制御されるものが挙げられる。また、補給により過剰となった現像器内の現像剤は、通常オーバーフローにより回収され、回収容器に収容される。
【０１５３】
また、本発明の画像形成方法において、フルカラー画像を作成する場合には、用紙汎用性、高画質の観点から、各色のカラートナー画像を、被転写体としての中間転写ベルトまたは中間転写ドラム表面に一旦転写して積層させた後、該積層されたカラートナー画像を一度に紙等の記録媒体表面に転写することが好ましい。勿論、被転写体を紙等の記録媒体とし、直接、各色のカラートナー画像を積層する構成としてもよい。
【０１５４】
本発明の画像形成方法は、前述のように、高速プロセスの画像形成装置において有効にその効果が発揮される。本発明が適用可能なプロセススピードとしては、１００〜３５０ｍｍ／ｓｅｃの範囲であることが好ましく、１６０〜２８０ｍｍ／ｓｅｃの範囲であることがより好ましい。
【０１５５】
前記クリーニング手段とは、転写後の静電潜像担持体表面に、転写残として残った残留トナーを除去する手段である。このクリーニング手段により、ブレード、ブラシ、ロール等を静電潜像担持体表面に直接接触させ、静電潜像担持体表面に付着しているトナー、紙粉、ゴミなどを除去することができる。
【０１５６】
最も一般的に採用されているクリーニング手段として、ポリウレタン等のゴム製のブレードを静電潜像担持体に圧接させるクリーニングブレードである。これに対し、内部に磁石を固定配置し、その外周に回転可能な円筒状の非磁性体のスリーブを設け、そのスリーブ表面に磁性キャリアを担持させてトナーを回収する磁気ブラシや、半導電性の樹脂繊維や動物の毛をロール状に回転可能にし、トナーと反対極性のバイアスをそのロールに印加してトナーを除去する静電ブラシでもよい。
本発明においては、トナーリサイクルを行うため、クリーニングブレードが好ましく用いられる。
【０１５７】
本発明に用いられる画像形成装置においては、さらに、リサイクル手段が含まれる。該リサイクル手段は、前記クリーニング手段により回収したトナーを現像剤担持体を有する現像器等に移す手段である。
このリサイクル手段を有する態様の本発明の画像形成方法は、トナーリサイクルシステムタイプのコピー機、プリンタ、ファクシミリ機等の画像形成装置を用いて実施することができる。
【０１５８】
【実施例】
以下、実施例により本発明をさらに具体的に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。なお、トナー、キャリアの説明において、特に断りのない限り、「部」は全て「質量部」を意味する。
【０１５９】
まず、実施例、比較例において使用したトナー、キャリア、及び現像剤について説明する。
＜各測定方法＞
下記トナー、キャリヤ、及び現像剤の製造において、各測定は以下の方法で行った。
【０１６０】
（外添剤、キャリアの体積固有抵抗値測定）
図１に示されるように、測定試料３を下部電極４と上部電極２とで挟持し、上方より加圧しながらダイヤルゲージで厚みＬを測定し、測定試料３の電気抵抗を高電圧抵抗計６で計測した。
【０１６１】
具体的には、外添剤としての特定酸化チタンの試料に、成形機にて４．９×１０７Ｐａの圧力を加えて測定ディスクを作製した。次いで、測定ディスクの表面をハケで清掃し、セル内の上部電極２と下部電極４との間に挟み込み、ダイヤルゲージで厚みを測定した。次に電圧を印加し、電流値を読み取ることにより、体積固有抵抗値を求めた。
【０１６２】
また、キャリアの場合には、試料を直径１００ｍｍの下部電極４に充填し、上部電極２をセットし、その上から３．４３ｋｇの荷重を加え、ダイヤルゲージで厚みＬを測定した。次に電圧を印加し、電流値を読み取ることにより、体積固有抵抗値を求めた。
【０１６３】
なお、体積固有抵抗値（Ω・ｃｍ）の計算式は、下式に示す通りである。
Ｒ＝α×Ｅ／（Ｉ−Ｉ０  ）／Ｌ
上記式中、Ｒは体積固有抵抗値（Ω・ｃｍ）、Ｅは印加電圧（Ｖ）、Ｉは電流値（Ａ）、Ｉ０は印加電圧０Ｖにおける電流値（Ａ）、Ｌは試料層の厚み（ｍｍ）をそれぞれ表す。また、αの係数は、電極板の面積（ｃｍ２）を表す。
【０１６４】
（トナーの形状係数ＳＦ１）
本発明において、トナーの形状指数ＳＦ１とは、前記のように個々のトナー粒子について下記式で計算される値の平均値を意味する。
ＳＦ１＝（ＭＬ２／Ａ）×（π／４）×１００
上式において、ＭＬはトナーの最大長、Ａはトナーの投影面積を表す。下記式で計算された値を意味し、真球の場合ＳＦ１＝１００となる。
【０１６５】
上記形状指数を求めるための具体的な手法としては、トナー画像を光学顕微鏡から画像解析装置（ＬＵＺＥＸ  ＩＩＩ：（株）ニレコ製）に取り込み、円相当径を測定して、最大長および面積から、個々の粒子について上記式のＳＦ１の値を求めることにより行った。
【０１６６】
（トナー帯電量測定）
後述する実機評価試験におけるトナー帯電量は、現像器中のマグスリーブ上の現像剤を約２ｇ採取し、上記と同様、２５℃、５５％ＲＨの条件下で東芝社製ＴＢ２００にて測定した。なお、測定した各現像剤のトナー濃度は、いずれも約１０質量％であった。
【０１６７】
＜感光体Ａの製造＞
ＪＩＳ  Ａ３００３合金よりなる直径８４ｍｍ、長さ３４０ｍｍの引き抜き管を用意し、センタレス研磨装置により研磨し、表面粗さが十点平均粗さＲｚで０．６μｍのシリンダーとした。洗浄工程として、このシリンダーを脱脂処理した後、２質量％水酸化ナトリウム溶液で１分間エッチング処理し、中和処理、更に純水洗浄を順に行った。
【０１６８】
次に、陽極酸化処理工程として、１０質量％硫酸溶液によりシリンダー表面に陽極酸化膜（電流密度：１．０Ａ／ｄｍ２）を形成した。水洗後、８０℃の１質量％酢酸ニッケル溶液中に２０分間浸漬して封孔処理を行った。更に、純水洗浄、乾燥処理を行った。このようにして、アルミニウムシリンダー表面に、膜厚７μｍの陽極酸化膜を形成したアルミニウム基材（導電性支持体）を得た。
【０１６９】
Ｘ線回折スペクトルにおけるブラッグ角（２θ±０．２°）が、７．４°、１６．６°、２５．５°、２８．３°に強い回折ピークを持つクロロガリウムフタロシアニンの１部を、ポリビニルブチラール（エスレックＢＭ−Ｓ：積水化学社製）１部、および酢酸ｎ−ブチル１００部と混合し、ガラスビーズとともにペイントシェーカーで１時間処理して分散して塗布液を作製した。得られた塗布液を、前記アルミニウム基材の陽極酸化膜表面に浸漬コーティング法で塗布し、１００℃で１０分間加熱乾燥して、膜厚約０．１５μｍの電荷発生層を形成した。
【０１７０】
下記式（１）で示されるベンジジン化合物（式中Ｍｅはメチル基を表す）２部、及び下記式（２）を基本単位とする高分子化合物（粘度平均分子量：３９，０００）３部を、クロロベンゼン２０部に溶解させた塗布液を、前記電荷発生層表面に浸漬コーティング法で塗布し、１１０℃、４０分の加熱を行なって、膜厚２０μｍの電荷輸送層を形成した。
【０１７１】
【化１１】
2005003838.tif 000012
【０１７２】
下記一般式（ＩＩ）に示す化合物の中で、各置換基が表１に示される構造（表中、ｉＰｒはイソプロピル基を表す）である化合物（３）２部、メチルトリメトキシシラン２部、テトラメトキシシラン０．５部、コロイダルシリカ０．３部を、イソプロピルアルコール５部、テトラヒドロフラン３部、蒸留水０．３部に溶解させ、イオン交換樹脂（アンバーリスト１５Ｅ）０．５部を加え、室温で攪拌することにより２４時間加水分解を行った。
【０１７３】
【化１２】
2005003838.tif 000013
【０１７４】
【表１】
2005003838.tif 000014
【０１７５】
加水分解したものからイオン交換樹脂を濾過分離した液体２部に対し、アルミニウムトリスアセチルアセトナートを０．０４部、３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシトルエン（ＢＨＴ）０．１部を加え、表面保護層塗布液を調製した。この塗布液を前記電荷輸送層の上にリング型浸漬塗布法により塗布した。室温で３０分風乾した後、１７０℃で１時間加熱処理して硬化し、膜厚約３μｍの表面保護層を形成することにより、感光体Ａを作製した。
【０１７６】
＜トナーの作製＞
（トナー粒子１の作製）
・スチレン−ｎブチルアクリレート共重合樹脂（共重合比：７０／３０、Ｔｇ：５８℃、Ｍｎ：４，０００、Ｍｗ：２５，０００）  １００部
・カーボンブラック（モーガルＬ：キャボット製）  ３部
【０１７７】
上記各成分の混合物をエクストルーダーで混練し、ジェットミルで粉砕した後、風力式分級機で分散して、体積平均粒径Ｄ５０が７．８μｍ、形状係数ＳＦ１が１４８．８のトナー粒子１（黒）を得た。
【０１７８】
（トナー粒子２の作製）
・線状ポリエステル（テレフタル酸／ビスフェノールＡ・エチレンオキシド付加物／シクロヘキサンジメタノールから選られた線状ポリエステル、Ｔｇ：６２℃、Ｍｎ：４，０００、Ｍｗ：３５，０００、酸価：１２、水酸価：２５）８６部・カーボンブラック（Ｒ３３０：キャボット社製）  ８部
・ポリエチレンワックス（融点：１３５℃）  ６部
【０１７９】
上記各成分の混合物をエクストルーダーで混練し、表面粉砕方式の粉砕機で粉砕した後、風力式分級機で細粒、粗粒を分級し、その中間サイズの粒子を得る過程を３回繰り返し、体積平均粒径Ｄ５０が８μｍ、形状係数ＳＦ１が１２８．５のトナー粒子２（黒）を得た。
【０１８０】
＜キャリアの作製＞
（キャリアＡの作製）
・フェライト粒子（体積平均粒径：５０μｍ）  １００部
・トルエン  １４部
・スチレン−メタクリレート共重合体（成分比：９０／１０、重量平均分子量：７万）  ２部
・カーボンブラック（Ｒ３３０：キャボット社製）  ０．２部
【０１８１】
まず、フェライト粒子を除く上記各成分を１０分間スターラーで撹拌させて、分散した被覆樹脂液を調製し、次に、この被覆樹脂液と前記フェライト粒子とを真空脱気型ニーダーに入れて、６０℃において３０分撹拌した後、さらに加温しながら減圧して脱気し、乾燥させることによりキャリアＡを得た。
このキャリアは、１０００Ｖ／ｃｍの印加電界時の体積固有抵抗値が５．０×１０１１Ωｃｍであった。
【０１８２】
（キャリアＢの作製）
・フェライト粒子（体積平均粒径：５０μｍ）  １００部
・トルエン  １４部
・スチレン−メタクリレート共重合体（成分比：９０／１０、重量平均分子量：７万）  ２部
・カーボンブラック（ＶＸＣ７２：キャボット社製）  ０．２部
・架橋メラミン樹脂  ０．２部
【０１８３】
まず、フェライト粒子を除く上記各成分を１０分間スターラーで撹拌させて、分散した被覆樹脂液を調製し、次に、この被覆樹脂液と前記フェライト粒子とを真空脱気型ニーダーに入れて、６０℃において３０分撹拌した後、さらに加温しながら減圧して脱気し、乾燥させることによりキャリアＢを得た。
このキャリアは、１０００Ｖ／ｃｍの印加電界時の体積固有抵抗値が７．０×１０１１Ωｃｍであった。
【０１８４】
（キャリアＣの作製）
・フェライト粒子（体積抵抗値：１０８Ω・ｃｍ、体積平均粒径：５０μｍ）    １００部
・トルエン    １４部
・パーフルオロオクチルエチルアクリレート／メチルメタクリレート共重合体（共重合比４０：６０、Ｍｗ：５万）    １．６部
・カーボンブラック（ＶＸＣ−７２：キャボット社製）  ０．１２部
・架橋メラミン樹脂（数平均粒子径：０．３μｍ）  ０．２部
【０１８５】
上記各成分のうち、フェライト粒子を除く成分を１０分間スターラーで分散し、被覆樹脂層形成用液を調製し、この被覆樹脂層形成用液とフェライト粒子とを真空脱気型ニーダーに入れ、６０℃で３０分間攪拌した後、減圧してトルエンを留去して、フェライト粒子表面に被覆樹脂層を形成して、キャリアＡを製造した。
【０１８６】
樹脂被覆層におけるマトリックス樹脂として用いたパーフルオロオクチルエチルアクリレート／メチルメタクリレート共重合体には、カーボンブラックの粒子および架橋メラミン樹脂の粒子をトルエンにて希釈してサンドミルで分散しておいたため、得られたキャリアにおける樹脂被膜には、カーボンブラックおよび架橋メラミン樹脂の各粒子が均一に分散されていた。
このキャリアは、１０００Ｖ／ｃｍの印加電界時の体積固有抵抗値が２×１０１２Ωｃｍであった。
【０１８７】
（キャリアＤ及びＥの作製）
前記トナー粒子１の６部と、前記キャリアＣの９４部とを混合し、現像剤Ａを作製した。得られた現像剤Ｃを用いて、電子写真複写機（富士ゼロックス（株）製、Ｃｏｌｏｒ  ＤｏｃｕＴｅｃｈ６０改造機）にてコピーテストを行った。コピー枚数を５万枚、１０万枚の２水準取り、劣化した現像剤Ｄ（５万枚）、現像剤Ｅ（１０万枚）を取り出した。その後、トナーとキャリアとをブローオフ法により分離した。現像剤Ｂから分離したキャリアをキャリアＤ、現像剤Ｅから分離したキャリアをキャリアＥとした。
キャリアＤ、Ｅは、１０００Ｖ／ｃｍの印加電界時の体積固有抵抗値が各々８×１０１１Ωｃｍ、５×１０１０Ωｃｍであった。
【０１８８】
（キャリアＦの作製）
キャリアＤをサンプルミルで表面を強制的に粗し（強制劣化）、キャリアの芯材構成成分の表面露出量が３７．１ａｔｏｍ％のキャリアＦを製造した。
このキャリアは、１０００Ｖ／ｃｍの印加電界時の体積固有抵抗値が３×１０９Ωｃｍであった。
【０１８９】
（キャリアＧの作製）
キャリアＤをサンプルミルで表面を強制的に粗し（強制劣化）、樹脂被覆率（Ｃ／Ｃ０）が新キャリアであるキャリアＤに対して０．４６であるキャリアＧを作製した。
【０１９０】
上記キャリアＣ〜Ｇの再生条件、および物性の一覧を、表２に明記する。
なお、表１において、芯材構成成分の表面露出量、樹脂被覆率、および芯材の体積電気抵抗は、それぞれ既述の測定手順の例として挙げた手順により測定した。また、樹脂被覆率（Ｃ／Ｃ０）の計算の基準となる新しい（未使用の）キャリアの樹脂被覆量Ｃ０は、コピーテスト前あるいは強制劣化前のキャリアについて測定した値である（キャリアＣは、コピーテストも強制劣化も行っていないため、樹脂被覆率は未使用のままであり、Ｃ＝Ｃ０すなわちＣ／Ｃ０が１である）。
【０１９１】
【表２】
2005003838.tif 000015
【０１９２】
＜現像剤の作製＞
前記トナー粒子１、２のそれぞれ１００部に、平均粒子径１５ｎｍのデシルシラン処理の疎水性チタニア０．８部、平均粒子径３０ｎｍの疎水性シリカ（ＮＹ５０、日本アエロジル社製）１．３部を加え、ヘンシェルミキサーを用い周速３２ｍ／秒で１０分間ブレンドを行った後、４５μｍ網目のシーブを用いて粗大粒子を除去し、トナー１及び２を得た。
【０１９３】
前記各種キャリヤ１００部と上記各トナー６部とを、Ｖ−ブレンダーを用い４０ｒｐｍで２０分間攪拌し、１７７μｍの網目を有するシーブで篩うことにより、各種の現像剤を得た。
【０１９４】
＜補給用現像剤の作製＞
前記各トナー１００部に対し、前記各種キャリア１０部の割合で混合させた。これを補給用現像剤とした。
【０１９５】
＜実施例１＞
前記トナー１及びキャリアＡとからなる現像剤１と、前記トナー１及びキャリアＢとからなる補給用現像剤１とを用意した。
リサイクルトナーがトナー補給部に戻るようにしたＦｕｊｉ  Ｘｅｒｏｘ社製Ｃｏｌｏｒ  ＤｏｃｕＴｅｃｈ６０改造機のオリジナル感光体（有機感光体）を、表面層がシロキサン結合を有する架橋樹脂からなる感光体Ａに取り替え、補給用現像剤カートリッジに前記補給用現像剤１を、現像器に前記現像剤１を収容して、長期使用テストを実施し、カブリ、画像流れ等を評価した。
【０１９６】
なお、前記Ｃｏｌｏｒ  ＤｏｃｕＴｅｃｈ６０改造機は、静電潜像担持体と、該静電潜像担持体表面を帯電する帯電手段と、帯電された前記静電潜像担持体表面に静電潜像を形成する静電潜像形成手段と、トナー及びキャリアからなる現像剤が内部に収容され、現像剤担持体表面に形成された前記現像剤の層により前記静電潜像を現像し、前記静電潜像担持体表面にトナー画像を形成する現像器と、前記トナー画像を中間転写体に転写する転写手段と、クリーニングブレード方式によるクリーニング手段とを含む画像形成装置であり、トリクル現像方式を採用している。
また、プロセススピードは、２６０ｍｍ／ｓｅｃとした。
【０１９７】
この際、一定枚数プリント毎に静電潜像担持体表面にトナーバンドを形成し、そのトナーバンドは転写されずに全量がクリーニング装置で回収されるように制御した。このトナーバンド形成頻度を変化させて、トナーカートリッジから供給される補給トナー全量中のリサイクルトナーの割合が、初期からＡ４サイズの画像を５０００枚プリントした時に１５質量％となるように調整した。
【０１９８】
なお、上記補給トナー全量中のリサイクルトナーの割合は、一定枚数プリントごとに、トナー補給部に回収されるリサイクルトナー量と、補給用現像剤カートリッジから現像剤中に補給される補給用現像剤量とを、前記評価機を１分間駆動させた状態で各々測定することにより求めた。
【０１９９】
５０００枚以降、上記条件を維持しつつ１０００００枚までプリントを行い、その時点でのトナー帯電量、画質（紙上カブリ、画像流れ）を評価した。なお、紙上カブリ、画像流れは下記の基準により評価した。
【０２００】
−紙上カブリ−
プリント画像の非画像部のカブリを目視で官能評価し、以下のように判断した。
・○  ・・・  全く汚れていない。
・△  ・・・  やや汚れを感じるが、許容レベル。
・×  ・・・  非現像領域（余白部）と非画像部との境界がわかるほど汚れている。
【０２０１】
−画像流れ−
プリント画像の非画像部のカブリを目視で官能評価し、以下のように判断した。
・○  ・・・  流れが全くない。
・×  ・・・  流れが見られる。
結果を表３に示す。
【０２０２】
＜実施例２＞
実施例１において、５０００枚プリント後の補給トナー中のリサイクルトナーの割合が、２０質量％となるように調製した以外は実施例１と同様にして評価を行った。結果を表３に示す。
【０２０３】
＜実施例３＞
実施例１において、５０００枚プリント後の補給トナー中のリサイクルトナーの割合が、２５質量％となるように調製した以外は実施例１と同様にして評価を行った。結果を表３に示す。
【０２０４】
＜比較例１＞
実施例１において、５０００枚プリント後の補給トナー中のリサイクルトナーの割合が、１０質量％となるように調製した以外は実施例１と同様にして評価を行った。結果を表３に示す。
【０２０５】
＜比較例２〜５＞
実施例１〜３、比較例１において、評価機であるＣｏｌｏｒ  ＤｏｃｕＴｅｃｈ６０改造機のトリクル現像方式をやめ、トナー補給方式（補給用トナーは各々の現像剤に使用したトナー）とした以外は同様にして評価を行った。結果を表３に示す。
【０２０６】
【表３】
2005003838.tif 000016
【０２０７】
＜実施例４＞
前記トナー２とキャリアＡとからなる現像剤２と、前記トナー２とキャリアＢとからなる補給用現像剤２を用意した。
実施例１において、現像剤１及び補給用現像剤１の代わりに上記現像剤２及び補給用現像剤２を用いた以外は実施例１と同様にして評価を行った。結果を表４に示す。
【０２０８】
＜実施例５＞
実施例４において、５０００枚プリント後の補給トナー中のリサイクルトナーの割合が、２０質量％となるように調製した以外は実施例４と同様にして評価を行った。結果を表４に示す。
【０２０９】
＜実施例６＞
実施例４において、５０００枚プリント後の補給トナー中のリサイクルトナーの割合が、２５質量％となるように調製した以外は実施例４と同様にして評価を行った。結果を表４に示す。
【０２１０】
＜比較例６＞
実施例４において、５０００枚プリント後の補給トナー中のリサイクルトナーの割合が、１０質量％となるように調製した以外は実施例４と同様にして評価を行った。結果を表４に示す。
【０２１１】
＜比較例７〜１０＞
実施例４〜６、比較例６において、評価機であるＣｏｌｏｒ  ＤｏｃｕＴｅｃｈ６０改造機のトリクル現像方式をやめ、トナー補給方式（補給用トナーは各々の現像剤に使用したトナー）とした以外は同様にして評価を行った。結果を表４に示す。
【０２１２】
【表４】
2005003838.tif 000017
【０２１３】
表３及び４に示すように、本発明の画像形成方法である、補給トナー全量中のリサイクルトナーの割合を１５質量％以上とした場合には、紙上カブリ、プリント画像の画像流れもなく良好だった。一方、補給トナー中のリサイクルトナーの割合が１０質量％の場合は、紙上カブリ、プリント画像の画像流れがあり、不十分な画質であった。
また、トリクル現像方式を採用することにより、長期にわたり紙上カブリ、プリント画像の画像流れもない良好な画質が得られた。
【０２１４】
＜実施例７〜１２＞
前記トナー粒子１と、前記キャリアＣ〜Ｇとを各々順次組み合わせて混合し、現像剤３〜７及び補給用現像剤３〜７を用意した。
前述の実施例１で用いた感光体Ａを装着した電子写真複写機（Ｃｏｌｏｒ  ＤｏｃｕＴｅｃｈ６０改造機）にて、これらの現像剤及び補給用現像剤を表５に示すように組み合わせて用いて、リサイクルトナーの割合をいずれの試験においても１５質量％となるように調整し、コピーテストを行った。結果を下記表５に示す。
【０２１５】
なお、表５におけるコピーテストの画質評価は、まず、テスト開始時については、濃度階調のあるチャートのコピーを行い、その階調性、濃度の均一性、エッジ効果の有無を目視で評価した。１０万枚複写後の画質については、粒状性、階調性／擬似輪郭、濃度再現性、その他の画質欠陥の観点から目視で評価した。
【０２１６】
【表５】
2005003838.tif 000018
【０２１７】
【発明の効果】
本発明によれば、いわゆるトリクル現像方式を採用した現像手段を有し、クリーニング手段により静電潜像担持体表面から回収された残留トナーを、トナー回収装置を介して現像部またはトナー補給部の中に戻して、リサイクルトナーとして再使用する画像形成方法において、高速プロセスにおいても画像ディフェクトなく安定に高品位な画像を提供し続ける画像形成方法を提供することができる。また本発明によれば、クリーニング手段によるクリーニング特性を安定させ、静電潜像担持体としての特性を長期に維持できる画像形成方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】体積固有抵抗値を測定する方法を説明するための概略図である。
【符号の説明】
１  ガード電極
２  上部電極
３  測定試料
４  下部電極
５  試料保持リング
６  エレクトロメータ
【図１】
2005003838.tif 000019