(57)【要約】 【課題】安全かつ吸収性に優れた活性酸素低減作用を有する組成物を提供すること。【解決手段】α−ラクトアルブミンを有効成分とする活性酸素低減剤。【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
α−ラクトアルブミンを有効成分として含有してなる活性酸素低減剤。
【請求項２】
α−ラクトアルブミン含有量が５〜１０％である請求項１記載の活性酸素低減組成剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、α−ラクトアルブミンを有効成分とする活性酸素低減剤に関する。更に詳しくは、本発明は、活性酸素が原因となる各種の病気、例えば、血流障害による病気（心筋梗塞、脳卒中、高血圧、生理痛、肩こり、神経痛、腰痛、二日酔い等）、成人病・内科疾患（癌、腎炎、肝炎、糖尿病等）、美容・皮膚病（しみ、そばかす、肌荒れ、冷え症、便秘、しわ、アトピー性皮膚炎等）等の治療、改善等に広く利用され得る活性酸素低減剤に関する。
【背景技術】
【０００２】
活性酸素とは、スーパーオキサイドや過酸化水素、ヒドロキシラジカル、一重項酸素等を指し、安定な通常の酸素と異なり反応性に富んでいる。マクロファージは自ら活性酸素を生成し、異物を攻撃し排除している。しかし、過剰に産生した活性酸素は、正常細胞にも作用するので、生体に対して種々の障害も引き起こすことが知られている。例えば、脂質の過酸化による膜の損傷、タンパク質の酸化修飾によるタンパク質の構造変化、ＤＮＡの切断等の結果、細胞に障害作用を示し、様々な疾病の原因ともなることが明らかにされている。
【０００３】
抗酸化作用を有する食品成分としては、β−ラクトグロブリンが知られているが、食品中の酸化防止用（特許文献１参照）であり、生体内の活性酸素を低減する作用を有しているかは不明である。
【特許文献１】特開２０００−１０４０６４
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
安全で且つ活性酸素低減作用（活性酸素濃度を減少させる作用のみならず、これに起因して生じると考えられる種々の病気の予防、改善の作用をも含む。）を有し、食品等に用いられるものがあれば、人の健康及び美容にとって非常に有用であり、その必要性は極めて大きい。近年のようにストレスが多く、それに起因する多くの病気が発生している状況においては特にその必要性が大きいことから、安全で且つ優れた活性酸素低減作用を有する製品の開発が強く望まれていた。
本発明は、上記現状に鑑みてなされたものであり、乳由来のα−ラクトアルブミンを原料として用い、生体内において安全で且つ優れた活性酸素低減剤を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
以上の観点より、本発明者等は、乳由来組成物に着目して種々検討したところ、α−ラクトアルブミンが、生体内において活性酸素低減作用を有することを明らかにし、本発明を完成するに至ったものである。
【０００６】
すなわち、本発明は、
（１）α−ラクトアルブミンを有効成分として含有してなる活性酸素低減剤、
（２）α−ラクトアルブミン含有量が５〜１０％である上記（１）に記載の活性酸素低減組成剤、
からなる。
【発明の効果】
【０００７】
本発明に係る組成物は、生体内における活性酸素低減作用に優れることから、活性酸素低減作用に起因する効果に有効である。従って、本発明に係る組成物は、活性酸素種が原因となる各種の病気、例えば、血流障害による病気（心筋梗塞、脳卒中、高血圧、生理痛、肩こり、神経痛、腰痛、二日酔い等）、成人病・内科疾患（癌、腎炎、肝炎、糖尿病等）、美容・皮膚病（しみ、そばかす、肌荒れ、冷え症、便秘、しわ、アトピー性皮膚炎等）等の治療、改善等に優れた効果を発揮するものと考えられる。
また、本発明に係る組成物に含まれるα−ラクトアルブミンは乳由来であることから、吸収効果に優れると共に、経口投与により簡易に摂取でき、有害な成分及び重金属は認められず安全である。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
本発明は、α−ラクトアルブミンを有効成分とする活性酸素低減剤を提供する。本発明は、乳由来タンパク質の１つであるα−ラクトアルブミンにカタラーゼ活性増強作用を有することを見出したことに基づくものである。
【０００９】
したがって、本発明のα−ラクトアルブミンは、生体内において血清中の活性酸素低減作用を示す。該α−ラクトアルブミンは、食品に添加可能な濃度で過酸化脂質上昇抑制作用を示すので、食品、特に特定保健用食品、保健機能食品等の機能性食品に添加して過酸化脂質上昇抑制作用を有する食品を製造することができる。また、食品添加物としても使用可能であり、さらに、医薬品などにも添加することが可能である。
【００１０】
α−ラクトアルブミンとは、乳の主要タンパク質で、乳汁中に少量（牛乳中に約0.5%）含まれるアルブミンである。本発明ではα−ラクトアルブミンを５〜１０％、さらに好ましくは９〜１０％用いることが望ましい。α−ラクトアルブミンは精製物を用いてもよいが、乳またはホエイに含まれているのでこれらをそのまま用いてもよいし、粗精製したものを用いても構わない。
【００１１】
過酸化水素は、細胞内に浸透しやすく、そこで鉄や銅イオンと結びついてしまえば、たちまちハイドロキシラジカルという活性酸素に変身してしまう性格を持っている。また、スーパーオキサイドラジカルと反応することで、ハイドロキシラジカルや一重項酸素に変わったりもする。このように、毒性の高い化合物が過酸化水素である。
一方、カタラーゼは、過酸化水素を水と酸素に変換する生体内酵素で、酵素活性が低下すると、活性酸素が体内にたまり、疾病を誘発しやすくなる。
【００１２】
α−ラクトアルブミンを製剤化して医薬品とする場合には、治療目的や投与経路等に応じて剤形を選択することができ、例えば、錠剤、丸剤、散剤、液剤、懸濁剤、乳剤、顆粒剤、カプセル剤、注射剤、坐剤、エリキシル剤、シロップ剤、浸剤、煎剤等が挙げられる。また製剤化のために、必要に応じて充填剤、増量剤、結合剤、保湿剤、崩壊剤、界面活性剤、滑沢剤等の希釈剤あるいは賦形剤を用いることができる。また、この医薬製剤中に着色剤、保存剤、香料、風味剤、甘味剤等や他の医薬品を医薬製剤中に含有させてもよい。
【００１３】
α−ラクトアルブミンを含む食品の形態としては、健康食品、特定保健用食品、栄養補助食品、経腸栄養食品等を挙げることができる。α−ラクトアルブミンと食品衛生上許容される配合物、例えば、安定化剤、保存剤、着色料、香料、ビタミン等の配合物を上記α−ラクトアルブミンに適宜添加し、混合し、常法により、錠剤、粒状、顆粒状、粉末状、カプセル状、液状、クリーム状、飲料等の食品とすることができる。
【実施例】
【００１４】
以下、実施例により本発明を具体的に説明するが、本発明は、これら実施例に制限されるものではない。
【００１５】
[実施例１]
Wistar系雄ラット（３週齢）を１週間CE-2（日本クレア株式会社製、水分8.93%、粗タンパク質25.40%、粗脂肪4.43%、粗繊維4.13%、粗灰分6.93%、可溶性無窒素物50.18%）で飼育し、その後５日間は20%カゼイン標準食（20C、表１）を水道水と共に自由摂取させ予備飼育を行った。購入日から予備飼育９日目まで５室ケージで飼育し、10日目より代謝ケージに移した。
実験開始日（０日目）に各群の体重が等しくなるように３群（６頭／群）に分け、腎炎２群には、抗ラット糸球体基底膜ウサギ抗血清0.25mL/ratをWistar系雄ラットの尾静脈に注射し、糸球体腎炎を惹起させた。翌日（１日目）、ウサギγ−グロブリン(8mg/0.1mL生理食塩水/rat）：Freund's complete adjuvant=1:1のエマルジョンを後肢フットパッドに0.2mL/rat皮下注射した。実験０日目から各群共に実験食として、20Cおよび9%ラクトアルブミン食（9α-La、表１）をmiliQ水で固めたものを14日間自由摂取させた。20Cを摂取する正常群も設けた。実験開始14日目の午前９時に飼料を取り除き、水は与えたまま、午後１時に肝臓を採取した。
【００１６】
[抗酸化酵素活性の測定]
ラット解剖時に、肝臓0．2gを精秤し、液体窒素で氷結させ、−84℃で保存した。試験管に0.1％TritonX-100-50mMリン酸緩衝液を5mL入れ、ポリトロンで氷冷下ホモジナイズした。続いて、超遠心用チューブに氷冷下0.1％TritonX-100-50mMリン酸緩衝液5mLで共洗いしながら移した後、19000×g、4℃、30分間超遠心した。上清をバイアルに分注し、測定まで冷凍保存した。
測定試料（酵素液）2mLに30mM H2O2-50mMリン酸緩衝液を1mLを加え、攪拌し240nmで吸光度の経時変化を測定した（15秒間）。対照は、酵素液2mLに50mMリン酸緩衝液を1mL加え、攪拌し240nmで吸光度を測定したものを用いた。
その結果、対照群に比べ、20C摂取群は腎炎によるカタラーゼ活性が低下するが、α−ラクトアルブミン摂取群は腎炎によるカタラーゼ活性低下を抑制するばかりでなく、対照群に比べても有意にカタラーゼ活性を上昇させることがわかった（図１）。
【００１７】
【表１】
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【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】実施例１の実験食摂取後のカタラーゼ活性を示す図である。Nor-20C:対照群、Nep-20C:カゼイン食摂取群、Nep-9α-La:α−ラクトアルブミン食摂取群。エラーバーは標準誤差を示す。aおよびbは、Tukey-Kramer検定を行った場合に異なる文字間で有意差(P<0.05)が有ることを示している。
【図１】
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