(57)【要約】【課題】  流体流れに置かれて、境界層に剥離に伴って物体の後流側表面に沿って生じる流体流れを阻止することにより、大規模なカルマン渦の発生と成長を防止して、抵抗係数を低減することを可能にする鈍頭物体を提供する。【解決手段】  流体の流れＦに対して上流側表面が鈍頭曲面となった鈍頭物体１の後流側には、後流側表面に沿った流体の流れを阻害するために、流れ阻害部としての板部材が設けられている。板部材は、前記円柱体２に阻害板として最大厚み部５において流れに対して左右に平行板７Ｌ、７Ｒが取り付けられている。鈍頭物体１の最大厚さよりやや下流域では主流方向と逆向きの流れが生じ、圧力抵抗を発生するが、円柱体の最大厚み部に平行板を設けることによって、逆流は平行板によって整流され、円柱体の場合と比べて抵抗が小さくなる。【選択図】  図５
2005003206.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
流体の流れ方向に対して上流側表面が鈍頭曲面となった鈍頭本体と、前記鈍頭本体の後流側表面に沿った前記流体の流れを阻害するために前記鈍頭本体の後流側に設けられた流れ阻害部とからなり、
前記鈍頭本体は、流体の流れ方向に対して軸線が交差した状態に配置された円柱表面を持つ円柱状物体であり、
前記流れ阻害部は、前記円柱状物体の後流側に前記流体の主流方向で見た前記円柱状物体の投影幅内の範囲で取り付けられた板部材であり、且つ該板部材は、前記円柱状物体の前記流体の主流に対して最大厚さを示す少なくとも一方の位置から前記主流方向と平行に延びる状態に取り付けられた平行板であることを特徴とする流体流れに置かれる鈍頭物体。
【請求項２】
前記平行板は、前記円柱状物体の最大厚み部において左右から主流方向と平行に延びる平行板である請求項１に記載の鈍頭物体。
【請求項３】
流体の流れ方向に対して上流側表面が鈍頭曲面となった鈍頭本体と、前記鈍頭本体の後流側表面に沿った前記流体の流れを阻害するため前記鈍頭本体の後流側に設けられた流れ阻害部とからなり、該流れ阻害部は、前記鈍頭物体の前記流体の主流に対して最大厚さを示す位置から前記主流方向と平行に延びる状態に設けられた側縁部と前記側縁部の内側で且つ前記鈍頭物体の背面側に形成された凹部とから構成されていることからなることを特徴とする流体流れに置かれる鈍頭物体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、流体流れの中に配置されたときの流体抵抗を低減させた新規な構造を有する鈍頭物体に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、大気のような気体又は川水や海水のような液体、あるいは各種配管内を流れる流体中には、断面が円形又はそれに近い形状を持ち表面が滑らかな曲面となっている鈍頭物体が用いられている。特に、円柱体の形状のものは、製造が比較的簡単であるので製造コストが低く、あらゆる分野に用いられている。そのような鈍頭物体は、流体流れの中に置かれるとき、強い圧力勾配により鈍頭物体の表面に形成される境界層が剥離し、流体流れの下流側に大きな圧力損失が生じ、流体又は物体には圧力抵抗として作用することが知られている。
【０００３】
鈍頭物体については、本来、流線形に設計されれば圧力損失に起因した流体抵抗を小さくすることができるが、そうした流線形に製造するにはコストが高くなり、現実的な対処の仕方とは言えない。しかしながら、用途によっては、鈍頭物体の圧力抵抗が無視できない程度となることがある。即ち、圧力抵抗が大きく成ると、鈍頭物体が固定側にあり流体が流れる場合には、流体を流すのに必要な動力費用が無視できなくなり、固定側の鈍頭物体に対しては圧力抵抗に伴う機械的な負荷が問題になることがある。また、鈍頭物体が流体中を移動するときには、圧力抵抗に打ち勝って鈍頭物体を移動させ続けるのに必要なエネルギーが増加することになる。
【０００４】
鈍頭物体の一つとして、円柱表面を有する物体に対して、軸線に直角に流体が流れる場合、物体に働く流体抵抗が実験により求められている。図３には、円柱表面を有する柱状物体がそのまま単独で配置されたときの流体抵抗係数のグラフが示されている。図３の横軸は流体の流速Ｕであり、縦軸は流体抵抗係数ＣＤである。ここで、単位長さ当たりの流体抵抗係数は、良く知られているように、次の式で定義される。
ＣＤ＝Ｄ／［ρＵ２・ｄ／２］
ここで、Ｄは、単位長さ当たりの流体抵抗［単位、Ｎ／ｍ］
ρは、流体の密度［単位、ｋｇ／ｍ３］
ｄは、柱状物体直径［単位、ｍｍ］、実験例では５０ｍｍ
Ｕは、流体の流速［単位、ｍ／ｓ］である。
図３に示すグラフから分かるように、流速２０ｍ／ｓ弱から６０ｍ／ｓ弱までの範囲にわたって、多少の変動があるが約１．３の値を示している。
【０００５】
図３には、また、流れ方向への投影面積と流れに平行な断面のアスペクト比が同じであるＤ形柱体の抵抗係数のグラフが示されている。Ｄ形柱体は、流体流れに対する前縁側の半分は円柱と同様の表面を持つ半円柱であり、後縁側は四角柱となった柱体であり、その流体抵抗係数は、円柱状物体の場合と同様の流れの範囲にわたって約０．９の値を示しており、円柱体と比較して３０〜３５％小さくなっていることが知られている。
【０００６】
円柱体を流れの中に置いたときの計測結果から、円柱の後流にはカルマン渦列が交互に且つ周期的に発生しており、圧力損失が大きく圧力抵抗が高いことを示している。円柱体の表面にマルチ熱膜センサを貼り付けて行った壁面剪断応力の計測結果から、カルマン渦列の周波数に同期して円柱体表面の境界層全体が振動していることが観測されており、円柱体の最大厚さ位置の前後において、境界層の剥離を示す逆流現象も観測されている。こうした計測結果、あるいは数値計算から、流れの中に置かれた円柱体については、境界層が剥離すると、円柱体の後流側表面に沿って剥離をおこした境界層の部分へ向かう流体流れが生じて、ブリッジ状の渦膜や二次渦が形成され、後流を巻き込んでの大規模な渦を形成し、それを放出するという、カルマン渦の生成過程が周期的に起きていることが判明した。従来このような円柱体の抵抗を減らすために、円柱体外周面に凸部やリブを設けることが提案されている（特許文献１、２参照）が、未だ満足すべきものではない。
【特許文献１】登録実用新案第３０６３３２３号公報
【特許文献２】実願昭５４−１１４１３７号のマイクロフィルム
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
そこで、本発明が解決すべき課題は、境界層の剥離から大規模な渦構造への発生・成長までの一連の過程において、円柱状物体のような鈍頭物体の後流側表面に沿っての流体流れに着目し、境界層が剥離することに伴って後流側表面に沿って生じようとする流体流れを阻止することで、上記の一連の過程を分断して大規模なカルマン渦にまで成長させない工夫を図ることである。
【０００８】
この発明の目的は、鈍頭物体の構造を工夫して、圧力抵抗に起因した流体抵抗係数を一層小さくし、流体の流れを生じさせる場合にはそうした流れを駆動するのに要する駆動力を、また流体中で鈍頭物体を移動させる場合には移動させるための駆動力を軽減し、更には流体から鈍頭物体に働く機械的な力を軽減することを可能にする、流体流れにおかれる鈍頭物体を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記の課題を解決するこの発明による流体流れに置かれる鈍頭物体は、流体の流れ方向に対して上流側表面が鈍頭曲面となった鈍頭本体と、前記鈍頭本体の後流側表面に沿った前記流体の流れを阻害するために前記鈍頭本体の後流側に設けられた流れ阻害部とからなり、前記鈍頭本体は、流体の流れ方向に対して軸線が交差した状態に配置された円柱表面を持つ円柱状物体であり、上記流れ阻害部は、前記円柱状物体の後流側に前記流体の主流方向で見た前記円柱状物体の投影幅内の範囲で取り付けられた板部材であり、且つ該板部材は、前記円柱状物体の前記流体の主流に対して最大厚さを示す少なくとも一方の位置から前記主流方向と平行に延びる状態に取り付けられた平行板であることを特徴とする構成を有するものである。
【００１０】
流体流れに置かれる鈍頭物体において、鈍頭本体の流体の流れ方向に対して上流側表面は、従来と同様の鈍頭曲面となっているが、鈍頭本体の周りを流れる流体が最大厚さ付近から境界層の剥離を開始しようとしたときに、鈍頭物体の後流側表面に沿って境界層剥離領域へ向かって流れ込む流れを許容すると、大規模なカルマン渦列の発生に繋がり圧力抵抗を増すことにつながる。この発明による鈍頭物体によれば、そうした境界層の剥離に起因して鈍頭本体の後流側表面に沿って剥離領域へ向かって流れ込もうとする流体の流れを流れ阻害部によって阻害している。従って、鈍頭本体の最大厚さ付近からの境界層の剥離に応じて微小な渦が発生しても、大規模渦列としてのカルマン渦への成長が妨げられ、鈍頭本体の後流の幅や変動成分の規模は、流れ阻害部を備えない単純な鈍頭物体と比較して縮小し、鈍頭物体の圧力抵抗が軽減される。
【００１１】
この流体流れに置かれる鈍頭物体において、前記鈍頭本体は、流体の流れ方向に対して軸線が交差した状態に配置された円柱表面を持つ円柱状物体とする。円柱状物体は、中実の円柱体そのものばかりでなく、円管体や円筒体のように製造が簡単であるためにあらゆる分野で利用されている物体であり、流体中で使用されることも多い。そうした円柱状物体に対して、カルマン渦発生過程で後流側表面に沿って生じようとする流体流れを阻害する流れ阻害部を設けることのみで、円柱状物体の圧力抵抗が軽減される。
【００１２】
鈍頭本体として円柱状物体を有する鈍頭物体において、前記流れ阻害部を、前記円柱状物体の後流側に前記流体の主流方向で見た前記円柱状物体の投影幅内の範囲で取り付けられた板部材とする。この鈍頭物体によれば、円柱状物体の側面から後流側表面に沿って円柱状物体の境界層の剥離部分に流れ込もうとする流体の流れが板部材によって阻害されるので、後流におけるカルマン渦のような大規模な渦の成長を弱めることができ、圧力抵抗が軽減される。また、流れ阻害部としての板部材は、円柱状物体の投影幅内の範囲で取り付けられているので、円柱状物体の周りの通常流れが板によって不必要に乱されることがない。
【００１３】
鈍頭本体を円柱状物体とした鈍頭物体において、前記板部材については、前記円柱状物体の前記流体の主流に対して最大厚さを示す少なくとも一方の位置から前記主流方向と平行に延びる状態に取り付けられた平行板とする。こうした平行板を用いると流体流れの境界層が剥離してもその影響の範囲は平行板に沿って後流側に移り、更に、平行板は、直交板と同様に、円柱状物体の後流側表面から境界層剥離を起こした部分への流体の直接の流れ込みを阻害し、境界層剥離が大規模渦に成長することを阻害する。
【００１４】
また、上記目的を達成する本発明の流体流れに置かれる鈍頭物体は、流体の流れ方向に対して上流側表面が鈍頭曲面となった鈍頭本体と、前記鈍頭本体の後流側表面に沿った前記流体の流れを阻害するため前記鈍頭本体の後流側に設けられた流れ阻害部とからなり、該流れ阻害部は、前記鈍頭物体の前記流体の主流に対して最大厚さを示す位置から前記主流方向と平行に延びる状態に設けられた側縁部と前記側縁部の内側で且つ前記鈍頭物体の背面側に形成された凹部とからなることを特徴とする構成を採用することによって、より効果的に達成できる。
【００１５】
この流体流れに置かれる鈍頭物体において、流れ阻害部は、前記鈍頭物体の前記流体の主流に対して最大厚さを示す位置から前記主流方向と平行に延びる状態に設けられた側縁部と前記側縁部の内側で且つ前記鈍頭物体の背面側に形成された凹部とすることによって、流れの逆流領域が円柱に比べて広くなるため、逆流の振幅が小さくなり、下流領域での速度勾配がさらに小さくなって、抵抗が小さくなる。
【発明の効果】
【００１６】
この発明による流体流れに置かれる鈍頭物体によれば、鈍頭本体の周りを流れる流体が最大厚さ付近から境界層の剥離を開始しようとしたときに、鈍頭物体の後流側表面に沿って境界層剥離領域へ向かって流れ込む流れを許容すると大規模なカルマン渦列の発生に繋がり圧力抵抗を増すことにつながるが、この鈍頭本体の後流側表面に沿って剥離領域へ向かって流れ込もうとする流体の流れを阻害部によって阻害しているので、カルマン渦のような大規模渦列への成長が抑制され、鈍頭物体の圧力抵抗が軽減される。そして、圧力抵抗係数が小さいほど、流体から受ける抵抗が小さくなり、流体の流れを生じさせる場合にはそうした流れを駆動するのに要する駆動力が、また流体中で鈍頭物体を移動させる場合には移動させるための駆動力が軽減され、駆動源に求められる負荷が小さくなる。また、圧力抵抗を下げることにより、鈍頭物体やその支持構造に求められる強度を下げることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
まず、本発明の実施形態を説明する前に参考例について説明する。
図１は流体流れに置かれる鈍頭物体の参考例を示す斜視図、図２は図１に示す鈍頭物体の断面図、図３は流体流れに置かれる鈍頭物体の流速に対する圧力抵抗係数をプロットしたグラフである。
【００１８】
図１及び図２に示す鈍頭物体１は、流体の流れ方向Ｆに対して軸線Ｌが交差して配置された鈍頭本体としての円柱状物体２と、円柱状物体２の後流側に取り付けられた流れ阻害部としての板部材３とから成る。鈍頭本体は、尖った先端部を有していなければよいが、この参考例では最もありふれており且つ最も使用されやすい形状である円柱表面と同じ上流側表面２ａを持つ円柱状物体２である。このような鈍頭物体が流体流れの中に存在している例として、風洞や気体又は液体が流れる配管中に設けられる各種センサ及びその支持体、あるいは電車のパンタグラフ、飛行体に取り付けられる棒状或いはワイヤ状の物体等、縦横比を流線形に近いものに容易には変更できないものが挙げられる。
【００１９】
円柱状物体２は、中実の円柱体であっても、中空の円管体や円筒体であってもよいが、以下、簡単のため、円柱体２と略す。板部材３は円柱体２の直径ｄと同じ板幅ｗを有し、板部材３は板幅ｗの中央位置において円柱体２の最後流端部４に接線状態に取り付けられた直交板である。このような構造を有する板部材３を流体流れＦの方向の投影範囲内に位置するように配置することにより、鈍頭物体１は流体流れＦに対して対称な構造となり、また、鈍頭物体１の回りの流れも比較的対称的な流れとなり、板部材３が円柱体２の影からはみ出すこともなく、圧力抵抗を高めるような乱れを惹起させることが少なくなる。
【００２０】
鈍頭物体１を流体流れＦの中に置いたとき、円柱体２の表面の両側では交互に且つ周期的に境界層剥離を生じ、後流に大規模渦流としてのカルマン渦を発生・成長させやすくなるが、板部材３は、板部材３が存在しないとしたときに境界層剥離が発生する毎に円柱体２の後流側表面２ｂに沿って円柱体２の境界層剥離を起こした部分へ流体の巻き込みとして流れ込もうとする流れｆ（想像線で示す）の発生を阻害している。その結果、鈍頭物体１の後流においては、カルマン渦のような大規模渦列の発生を阻害し、たとえ発生したとしてもその成長を阻害することができるので、大規模渦列に起因した圧力損失が少なくなり、その結果、圧力抵抗が軽減される。鈍頭柱体１において、板部材３は、流体の流れ方向で見た円柱体２の投影幅内に収まった状態に配置することが好ましい。板部材３を円柱体２の投影幅の範囲内に収めた場合には、境界層外部の流体流れが不必要に板部材３によって乱されることがなく、剥離剪断層の巻込み防止の作用を効果的に発揮させることができる。
【００２１】
鈍頭柱体１の流体の流れＦに対する配置として、流体の流れＦが板部材３に対して横方向から当たる成分がないようにすることが好ましく、特に、直交板として使用するように、流体流れＦの方向を板部材３に正対する方向に向けることが好ましい。このように鈍頭柱体１を配置することにより、流体の流れＦは、円柱体２の各側方から直接に板部材３に当たることにならず、板部材３は、円柱体２で生じやすい剥離剪断層の巻き込みに対する阻害作用を円柱体２の各側で均等に奏することになり、圧力抵抗の軽減に寄与することができる。
【００２２】
これらの参考例による流体流れに置かれた鈍頭物体１の抵抗係数を実験で求め、流速Ｕに対してプロットしたグラフが図３に示されている。図３から理解されるように、鈍頭物体１の抵抗係数ＣＤは、円柱体２と比較して０．５以上の低下が認められ、Ｄ形柱体と比較しても、略０．１以上の低下が認められ、板部材を取り付けて、鈍頭本体の後流側表面２ｂに沿う流体流れを阻害する効果が現れている。
【００２３】
図４は、これらの鈍頭物体の後流における、一様流れの流速Ｕ∞に対する流体の流速Ｕの比と、一様流れの流速Ｕ∞に対する変動成分ｕ′の比とを示すグラフである。鈍頭物体の後流としては、端縁から直径Ｄの３倍の距離（Ｘ）だけ流体の流れ方向に離れた位置が採用されており、流れに横断する方向の地点を横軸（円柱の直径Ｄに対する比Ｙ／Ｄ）として、一様流れの流速Ｕ∞に対する流体の流速Ｕの比（Ｕ／Ｕ∞上側のグラフ）と、一様流れの流速Ｕ∞に対する変動成分ｕ′の比（ｕ′／Ｕ∞下側のグラフ）とが、熱線風速計を用いた計測から求められている。この後流の測定でも、板部材を設けた鈍頭物体１は、円柱体２のみの場合との比較ではもちろんのこと、Ｄ形柱体と比較しても、後流の幅が小さく且つ変動成分も小さいことが確認された。
【００２４】
以下、上記参考例を基に、本発明の実施形態に係る鈍頭物品について説明する。上記参考例と同様な個所は、同一符号を用い説明は省略する。図５は、本発明の実施形態に係る鈍頭物体２０を示し、前記円柱体２に阻害板として最大厚み部５において流れに対して左右に平行板７Ｌ、７Ｒが取り付けられている。図６は、本発明の他の実施形態に係る鈍頭物体３０を示し、本実施形態では、流れに対して最大厚さを示す鈍頭本体３１の左右位置から流れに平行に延びる側縁部１１Ｌ、１１Ｒを持ち、且つ両側縁部１１Ｌ、１１Ｒの内側でかつ鈍頭本体の背面側が滑らかに湾曲した凹部１２となるように構成されている。
【００２５】
以上のように構成された本発明の鈍頭物体２０、３０を軸線に直角に且つ前記平行板７Ｌ、７Ｒに、又は両側縁部１１Ｌ、１１Ｒに平行に流れる流体流れにおいた場合の、物体に働く流体抵抗を実験により求めた。その結果を図８に示す。
【００２６】
図８は、横軸を流速Ｕ（ｍ／ｓ）としたときの、鈍頭物体の抵抗係数相当のものとしてストローハル数Ｓｔを縦軸としたグラフである。ストローハル数Ｓｔは、抵抗係数の逆数相当の数値である。また、このグラフには、上記実施形態に限らず、図７に示す前記参考例を含む鈍頭物体の幾つかの変形例について求めたデータも併せて記載してある。図７は、鈍頭物体の種々の変形例の断面を示し、Ｉ）は従来の円柱体、ＩＩ）はＤ形柱体、ＩＩＩ）は円柱体２に阻害板として放射方向に半分長さとした斜め板６Ｌ、６Ｒを取り付けた例、ＩＶ）は円柱体２に阻害板として最大厚み部５において流れに対して左側のみに平行板７Ｌを取り付けた本発明の実施形態に係る鈍頭物体、Ｖ）は円柱体２に阻害板として最後流端部４に流れに対して右側のみの直交板８Ｒを取り付けた例、ＶＩ）は円柱体２に阻害板として最大厚み部５において左右に平行板７Ｌ、７Ｒを取り付けた本発明の実施形態に係る鈍頭物体、ＶＩＩ）は円柱体２に阻害板として放射方向に円柱体２の投影範囲内に延びる斜め板９Ｌ、９Ｒを取り付けた例、ＶＩＩＩ）は円柱体２に阻害板として最後流端部４に長さ半分の直交板１０を中央にて取り付けた例、ＩＸ）は図１及び図２に示したように、阻害板として最後流端部４に直交板（板部材３）を取り付けた例である。Ｘ）は、流れに対して最大厚さを示す鈍頭本体の左右位置から流れに平行に延びる側縁部１１を持ち、且つ両側縁部１１の内側でかつ鈍頭本体の背面側が滑らかに湾曲した凹部１２となるように構成した本発明の実施形態に係る鈍頭物体である。
【００２７】
図８から明確のように、円柱体２だけの場合の抵抗係数が最も高くなり、円柱体２以外の図７に示す鈍頭物体は何れも抵抗係数が改善されている。本発明の実施形態であるＶＩ）に示す円柱体の両側に平行板を設けた鈍頭物体も、前記図１に示す参考例と同様に、広い流速の範囲で抵抗係数が改善され、特にＸ）に示す側縁部１１と凹部１２とを有する鈍頭物体の抵抗係数ＣＤは、広い流速の範囲でＤ形物体よりも改善され、最も小さい抵抗係数ＣＤを示していることが分かった。
【００２８】
そのような本実施形態の鈍頭物体において、抵抗係数が改善された理由としては、図９、図１０に模式的に示す次のようなことが考えられる。
円柱体２を流体流れＦの中に置いたとき、円柱体の表面の両側では図９に示すように（片側しか示されてない）、円柱体の最大厚さよりやや下流域の例えば図においてＡ点近傍の円柱寄り領域では、矢印２５で示すように主流方向と逆向きの流れが生じ、結果としてこの領域ではより強い速度勾配が生じて強い渦が放出される。その結果、Ａ点における速度分布は図９（ｂ）に示すようになり、より大きな圧力抵抗を発生することになる。一方、本発明の実施形態のように円柱体の最大厚み部において平行板を設けることによって、図１０に示すように、前進した逆流は平行板７Ｒと７Ｌによって矢印２６に示すように整流され、その結果、下流域で速度勾配は円柱に比べて緩くなり、平行板の下流端Ｂでの速度分布は同図（ｂ）に示すように、抵抗は明らかに小さくなると考えられる。
【００２９】
さらに、鈍頭物体を図６に示すように、流れに対して最大厚さを示す鈍頭本体の左右位置から流れに平行に延びる側縁部１１Ｌ、１１Ｒを持ち、且つ両側縁部１１Ｌ、１１Ｒの内側でかつ鈍頭本体の背面側が滑らかに湾曲した凹部１２を有する断面形状にすると、流れの逆流領域が円柱状に比べてさらに広くなるために、逆流の振幅が小さくなり、両側縁部１１Ｌ、１１Ｒで整流された流れも小さくなる。したがって、両側縁部１１Ｌ、１１Ｒの下流領域では、速度勾配が左右に平行板７Ｌ、７Ｒを取り付けた形状よりさらに小さくなって、抵抗はさらに小さくなるものと解される。
【図面の簡単な説明】
【００３０】
【図１】この発明による流体流れに置かれる鈍頭物体の参考例を示す斜視図である。
【図２】図１に示す鈍頭物体の断面図である。
【図３】流体流れに置かれる鈍頭物体の流速に対する圧力抵抗係数をプロットしたグラフである。
【図４】参考例による鈍頭物体の後流において、一様流れの流速Ｕ∞に対する流体の流速Ｕの比と、一様流れの流速Ｕ∞に対する変動成分ｕ′とを示すグラフである。
【図５】この発明の実施形態に係る鈍頭物体の斜視図である。
【図６】この発明の他の実施形態に係る鈍頭物体の斜視図である。
【図７】鈍頭物体の幾つかの変形例を示す断面図である。
【図８】図７に示す各種の鈍頭物体のストロール数ＳＴをレイノルズ数に対して求めたグラフである。
【図９】（ａ）は円柱体の流体流れ場における圧力抵抗発生原理を示す模式図であり、（ｂ）はそのＡ点における速度分布を示す。
【図１０】（ａ）は本発明の円柱体の最大厚み部において平行板を設け鈍頭物体の流体流れ場における圧力抵抗の発生原理を示す模式図であり、（ｂ）はその平行板先端Ｂ点における速度分布を示す。
【符号の説明】
【００３１】
１，２０，３０  鈍頭物体
２  円柱状物体
３，１０  板部材（直交板）
４  最後流端部
５  最大厚み部
６Ｌ，６Ｒ，９Ｌ，９Ｒ  斜め板
７Ｌ，７Ｒ  平行板
１１Ｌ、１１Ｒ  側縁部
１２  凹部
【図１】
2005003206.tif 000003
【図２】
2005003206.tif 000004
【図３】
2005003206.tif 000005
【図４】
2005003206.tif 000006
【図５】
2005003206.tif 000007
【図６】
2005003206.tif 000008
【図７】
2005003206.tif 000009
【図８】
2005003206.tif 000010
【図９】
2005003206.tif 000011
【図１０】
2005003206.tif 000012