(57)【要約】【課題】掘削される立坑の鉛直精度を高め、高深度の掘削に対応可能な削孔工法の提供。【解決手段】先端からジェット（Ｊ）を噴射する削孔手段（１）を懸垂した状態で回転しつつ一定速度にて降下させ、削孔手段（１）の先端が削孔対象の地盤（Ｇ）と接触したか否かを判定し、削孔手段（１）の先端が削孔対象の地盤（Ｇ）と接触したと判定された場合には、削孔手段（１）の先端が削孔対象の地盤（Ｇ）と接触していないと判定されるまで削孔手段（１）の降下を停止して、同一の深度にて削孔手段（１）を回転し先端からジェット（Ｊ）を噴射する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
先端からジェットを噴射する削孔手段を懸垂した状態にせしめ、該削孔手段を回転しつつ一定速度にて降下させる降下工程と、判定手段によって削孔手段の先端が削孔対象の地盤と接触したか否かを判定する工程と、削孔手段の先端が削孔対象の地盤と接触したと判定された場合には削孔手段の先端が削孔対象の地盤と接触していないと判定されるまで削孔手段の降下を停止して同一の深度にて削孔手段を回転し先端からジェットを噴射することを特徴とする削孔工法。
【請求項２】
前記削孔手段の先端から噴射されるジェットが交差噴流を構成している請求項１の削孔工法。
【請求項３】
複数の前記削孔手段が並列に配置され、以って、並列に複数の孔が同時に削孔される様に構成されている請求項１、２の何れかの削孔工法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、鉛直の削孔で、例えば地盤改良や杭打ち、或いは地中に連壁を構築する場合等における削孔工法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、削孔する場合の設備として、例えば、全旋回式ケーシング掘削機と、自走式クレーンとを有し、移動作業が容易で且つ設備の安定性が良好な状態で作業が行えると共に、移動作業を含む掘削作業全体の効率を向上させることが出来る掘削設備が提案されている（例えば特許文献1参照）。
【０００３】
また、削孔を行う場合の工法として、ロッドを用いて、そのロッド先端から、例えば高圧水のジェットを噴射して地盤を削孔する技術が公知である。
【０００４】
上述した掘削設備や高圧水ジェットにより地盤を削孔する技術では、ケーシング或いはロッドによって鉛直方向下方にスラスト力を付加して削孔を行っている。
しかし、ケーシング或いはロッドによって鉛直方向下方にスラスト力を付加して削孔を行う従来技術においては、削孔中に、ケーシング又はロッドの中心線から偏心した箇所に固い地盤等が突き当たった場合には、ケーシング又はロッドに曲げの力が作用して、先端部分が、鉛直方向から「ずれた」方向（鉛直とは異なった方向）に傾いてしまうことがある。
その様な事態が生じると、目的とは異なった方向に削孔されてしまう、という問題が存在する。
【０００５】
そのような問題に対処するために、削孔用のケーシングの後端（地上側）を、例えば、送りワイヤ等で吊降ろし、ロッドを宙に浮かせた状態でロッド先端から高圧水によるジェットで地盤を削孔する技術、より詳細には、削孔ロッドに上方から推力を掛けずに、懸垂状態で削孔する吊掘り方式により削孔する技術が提案されている。
【０００６】
しかし、係る吊掘り方式、すなわち、削孔ロッドに上方から推力を掛けずに、懸垂状態で削孔する吊掘り方式においても、削孔ロッドの先端が固い地盤に当接（着底）した際には、吊り下げられたロッドが削孔された孔の壁面に寄りかかるような状態となってしまう。その結果、削孔方向について所望の鉛直精度を維持することが出来ない。
更に、係る事態（削孔方向について所望の鉛直精度を維持することが出来ないという事態）を地上側で把握することが出来ないので、そのままの削孔方向にて、地盤の削孔が続けられてしまう恐れがある。
【０００７】
そのように、削孔方向の鉛直精度が確保されない状態で地中Ｇを削孔した場合には、特に地中深い領域（大深度領域）に地中固結体を造成して地盤改良を行う際においては、造成するべき予定領域とは異なった位置に地中固結体が造成されてしまう恐れがある。
また、例えば地中連壁を築造するため、図１９及び図２０で示す様に例えば６本の孔Ｈを削孔する際に、左から５番目の孔Ｈが右方に傾いて開けられた場合は符号Ｄで示されるような削孔されない部分、所謂「隙間（土壌が残されてしまった部分）」が生じてしまい、連壁に要求される止水性が確保されない恐れが生じてしまう。そして、係る隙間Ｄが生じてしまった場合は、その隙間Ｄを埋める、即ち、土壌Ｇが残された部分を再度削孔し直す作業、所謂「間詰め」の作業が発生してしまい、工事を遅延させてしまうという問題を抱えていた。
特に近年においては、工事における要求深度がより深くなっており、削孔方向の鉛直精度の要求も厳格になっている。しかしながら、係る厳格な要求に応えることが出来る様な削孔工法は、従来は提案されていない。
【特許文献１】特開２００１−０３２６６３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は上述した従来技術の問題点に鑑みて提案されたものであり、削孔方向の鉛直精度を高め、大深度の削孔に対応可能な削孔工法の提供を目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明の削孔工法は、先端からジェット（Ｊ）を噴射する削孔手段（１）を懸垂した状態にせしめ、該削孔手段（１）を回転しつつ一定速度にて降下させる降下工程と、該降下工程の際に削孔手段（１）の先端が削孔対象の地盤（Ｇ）と接触したか否かを判定する判定手段（着底センサ８及び制御盤３０）によって削孔手段（１）の先端が削孔対象の地盤（Ｇ）と接触したか否かを判定する工程と、削孔手段（１）の先端が削孔対象の地盤（Ｇ）と接触したと判定された場合には削孔手段（１）の先端が削孔対象の地盤（Ｇ）と接触していないと判定されるまで削孔手段（１）の降下を停止して同一の深度にて削孔手段（１）を回転し先端からジェット（Ｊ）を噴射することを特徴としている（請求項１）。
【００１０】
前記削孔手段（１）の先端から噴射されるジェットは交差噴流（クロスジェット：Ｊｃ）を構成している（請求項２）。
【００１１】
また、本発明の削孔工法は、複数の前記削孔手段（１Ｂ）が並列に配置され、以って、並列に複数の孔（Ｈ）が同時に削孔される様に構成されている（請求項３）。
【発明の効果】
【００１２】
上述の構成を具備する本発明の削孔工法によれば、高圧のウォータジェット（Ｊ）を用いて削孔を行うので、通常に削孔が行われている場合には、削孔手段（１）の先端は常に宙に浮いている状態であり、削孔手段に曲げの原因となる推力を全く与えずに、重力のみが作用している状態で削孔することが出来る。
【００１３】
高圧のウォータジェット（Ｊ）による削孔が十分に行われないうちに削孔手段（１）が自重によって沈降すると、削孔手段（ケーシング、或いはロッド：１）は掘削孔（Ｈ）の底面に当接(着底)して、削孔精度（鉛直に対する精度）が悪くなる恐れが存在する。しかし、本発明では、削孔の沈降スピードを予めセットすることで、削孔スピードと、削孔手段（ケーシング、或いはロッド：１）の沈降スピードとをバランスさせて、削孔手段（１）が着底してしまうことを可能な限り防止することが出来る。
【００１４】
これに加えて本発明では、上記方法でジェット（Ｊ）による削孔の速度が、削孔手段（ケーシング、或いはロッド：１）の沈降スピードに対して、遅くなってしまった場合にも対処することが出来る。
係る場合において、着底スイッチ（８）によって削孔手段（１）が着底したことを検知したならば、判定手段（着底スイッチ：８）により削孔手段（１）の降下を停止して、同一の深度にて削孔手段（１）を回転し先端からジェット（Ｊ）を噴射する。そのため、吊り下げられた削孔手段（１）が削孔された孔（Ｈ）の壁面に寄りかかるような状態となってしまう以前の段階で、削孔手段（１）の下方がジェット(Ｊ)により掘削され、削孔手段（ロッド：１）の先端が削孔された孔（Ｈ）底面で掘削孔の孔壁へ寄りかかってしまうのを防止することが出来る。
【００１５】
削孔終了時は、削孔手段の下方部分（ジェット噴射部、モニタ：１Ｍ）をワイヤ等の牽引手段で引抜く（図示の例では、モニタ取外し装置Ｐを用いてモニタ１Ｍを吊り上げる）ことにより、削孔手段（ケーシング：１Ｃ）内に例えば薬液注入用チューブを建て込むことが出来る。
【００１６】
なお、削孔対象地盤の変化や、削孔手段（ロッド：１）先端の図示しないノズル部の磨耗に対して、その下方の部分（モニタ部：１Ｍ）を交換することで対応可能である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
以下、添付図面を参照して、本発明の実施形態について説明する。
【００１８】
先ず、図１〜図１１を参照して第１実施形態を説明する。
【００１９】
図１において、削孔手段であるロッド１は、筒状のケーシング１Ｃとその下端部に設けられた高圧水を噴射するノズルを有するモニタ１Ｍとで構成されており、そのモニタ１Ｍは、図２〜図４に示すように（図３、図４は後記にて説明する）ケーシング１Ｃの内周とは、例えばスプラインを介して回転方向は拘束され、上下方向は移動可能に係止されている。
図１に戻り、ロッド１の地上側であるその後端側には高圧水供給ラインＬｗが接続されるアタッチメント２が、相対回転自在に取付けられている。
【００２０】
ロッド１の中程には、ロッド１を包囲しつつ、ロッド1に回転力を与えるボーリングマシン３が図示しない支持部材によって設置されている。
【００２１】
ロッド１の前記ボーリングマシン３と地表４との間の領域には、図７及び図８に示す様に、回転軸５１を有する１対のガイドローラ５とそのガイドローラ５を支持するガイドローラ支持部材６より構成されるケーシング（ロッド）回転治具７が設けてある。
【００２２】
前記ガイドローラ支持部材６は、下方が開放された箱状体６１と、その箱状体６１の下端の４隅から下方に延在し前記ガイドローラ５の回転軸５１を回転支持する回転軸受部材６２と、対向するガイドローラ５の回転軸受部材６２の下端部を係合し合う１対のボルト６３と１対のナット４と、前記箱状体６１の上方に溶接されてロッド１を包囲するカバー部材６５とで構成されている。
【００２３】
１対のガイドローラ５の各々におけるローラ表面は、ロッド（ケーシング）１の外周を包囲しつつ外周表面に接するように外径の異なる複数の円盤状体が円盤の中心を一致させて一体に連なるように構成されている。
そのように構成することで、ロッド１が回転しながら鉛直線からぶれることなく下方に吊下ろすことが出来る。
【００２４】
再び図１を参照して、前記アタッチメント２の上端には、アタッチメント２側の吊下げ用で逆Ｕ字状のフック２１が取付けられ、また、アタッチメント２の上端中央には着底スイッチ８が取付けられている。なお、この着底スイッチ８と後記する制御盤３０とにより、判定手段が構成されている。
【００２５】
前記アタッチメント２側のフック２１には、リング状の吊具９が係合されている。吊具９はワイヤブロック１０側のフック１２と係合しており、フック１２は昇降用ワイヤ（或いはチェーン）１１の先端に取付けられており、電動ワイヤブロック１０によってワイヤ（或いはチェーン）１１を巻き上げ或いは巻き下ろすことにより、フック１２は昇降させられる
【００２６】
前記着底スイッチ８は、図５に示すように、スイッチ機能を有するスイッチ本体部８１とそのスイッチ本体の上部にコイルスプリング８２を介して取付けられた可動部８３とから構成されている。そして、前記リング状の吊具９が下がってきて可動部８３を押圧した場合にスイッチが入る構造となっている。
【００２７】
ロッド１が削孔しながら降下中に、例えば、ロッド１先端が固い地盤に当接した場合を想定する。そのまま昇降用ワイヤ１１を下ろし続けると、先端が固い地盤に当接しているロッド１は下降を停止しているので、吊具９と、下降を停止したロッド１の上端のアタッチメント２の上面における前記着底スイッチ８の可動部８３の上端とは、図５で示す様な位置関係から近接する。そして、吊具９と前記着底スイッチ８の可動部８３の上端とが当接し、可動部８３が押圧され、スプリング８２も撓んで、着底スイッチ８はＯＮ（作動）の状態（図６）となる。
【００２８】
図１において、着底スイッチ８のＯＮ／ＯＦＦ信号は、信号ラインＬｉを介して地上に設置した制御盤３０に送られ、スイッチ８がＯＮの状態であれば電動ワイヤブロック１０に制御信号ラインＬｏを送り、電動ワイヤブロック１０の作動を停止させる。
一方、スイッチ８の可動部８３から吊具９が離れれば（図５の状態）、スイッチ８はＯＦＦ状態となって、ＯＦＦ状態を検知した制御盤３０は電動ワイヤブロック１０に制御信号を送り、電動ワイヤブロック１０を再び稼動させる。
【００２９】
当該工法では、前述したようにロッド１先端から高圧のウォータジェットＪを図示の例では真下方向に噴射して、地盤Ｇを削孔しているが、削孔中には、切削された土壌（地盤）Ｇと削孔用の水の混合物である泥水が削孔された孔から溢れ出てくる。
その孔Ｈの周囲には、例えば円環状に堀Ｎが掘ってあり、孔Ｈから溢れ出た泥水はその堀Ｎに集められる。
【００３０】
前記堀Ｎにはサンドポンプ４０が設置してあり、サンドポンプ４０で吸い揚げられた泥水は排水ラインＬｈを介して一旦リターンタンク４１に貯められ、そのリターンタンク４１から再び泥水は吸い揚げられ、マッドスクリーン４２で固形分と水に分離され、水の部分が排水ラインＬｈを経由して泥水タンク４３に一時貯留される。
【００３１】
泥水タンク４３に一時貯留され、濾過された水は、再び高圧ポンプ４４によって高圧を与えられ、前記高圧水供給ラインＬｗを介して、ロッド１後端の前記アタッチメント２に削孔用高圧水として圧送される。
【００３２】
次に、図９〜図１１を参照して、第１実施形態に係る工法によって削孔する工程を工程順に説明する。
【００３３】
先ず、図９において、ロッド１の先端に位置しているモニタ１Ｍのノズルから、高圧のウォータジェットＪを下方に向けて噴射する。それと共に、ロッド１をボーリングマシン３によって旋回させながら、ロッド１を電動ワイヤブロック１０（図１参照：図９では図示せず）を用いて徐々に下降させて、地盤を削孔していく。
図９で示されている状態は、地盤Ｇが比較的削孔し易い硬度の土壌、例えば粘土であることを想定しており、ロッド１先端から掘削孔Ｈの底までは、一定間隔以上の隙間が保たれている。
【００３４】
図１０では、固い地盤部分Ｋにロッド１の先端が当接した状態を想定している。図１０で示す状態では、ロッド１の先端は、それ以上深い方（鉛直方向下方）へ削孔して進行することが出来なくなってしまっている。
一方、吊具９は未だ、昇降用ワイヤ１１が下降を続けているので、図６で示したように着底スイッチ８の可動部８３に当接し、吊具９の質量によってスイッチ８の可動部８３を押圧する。
すると、スイッチ８が作動（ＯＮ）となり、その作動信号が図示しない信号ラインＬｉを介して図示しない制御盤３０に伝えられる。係る作動信号が伝達された制御盤３０は、図示しない制御信号ラインＬｏを介して、電動ワイヤブロック１０に、電動ワイヤブロックの回転を停止させるべく制御信号を送る。
制御信号を受けた電動ワイヤブロック１０は停止するが、電動ワイヤブロック１０が停止した状態のまま、ロッド１先端からは高圧のウォータジェットＪが噴射され続ける。高圧のウォータジェットＪが噴射され続けて、硬い地盤Ｋと衝突し続ける状態が継続されれば、固い地盤Ｋも切削され、削孔される。
【００３５】
固い地盤Ｋが切削され、ロッド１先端と孔Ｈの底との間には隙間が生じれば、図１１で示す様に、ロッド１は自重で降下を始め、吊具９が着底スイッチ８から離れ（図５の状態）、着底スイッチ８はＯＦＦ状態となる。
ＯＦＦ状態を検知した制御盤３０は、電動ワイヤブロック１０を再び稼動させるべく制御信号を電動ワイヤブロック１０に送り、制御信号を受信した電動ワイヤブロック１０は再び回転を開始し、ロッド１を所定の速度で降下させていく。
【００３６】
図９〜図１１を参照して述べた各工程を繰り返しながら削孔を続けることにより、目的とする孔Ｈの削孔が完了する。
【００３７】
上述したような構成及び工法の第１実施形態によれば、高圧のウォータジェットＪを用いて削孔を行うので、通常に削孔が行われている場合は、ロッド１の先端は常に宙に浮いている状態であり、ケーシング１Ｃには重力のみが作用しているので、ケーシング１Ｃが鉛直方向から「ずれて」しまう原因となる（曲げの原因となる）力を全く受けない。従って、重力が作用する鉛直方向へ、正確に掘削を続けることが出来るのである。
【００３８】
高圧のウォータジェットＪにより削孔が十分に行われないうちにロッド１が自重によって下方へ移動してしまうと（沈降すると）、ケーシング１Ｃは孔Ｈの壁面に寄りかかり、削孔精度（鉛直に対する精度）が悪くなる可能性がある。しかし、上述した通り、ケーシング１Ｃ先端が着底した場合には、ケーシング１Ｃの下降が停止して、削孔の進行スピード（或いは、ケーシング１Ｃの沈降スピード）がゼロとなり、その間も高圧のウォータジェットＪを下方へ噴射しつづける。
そのため、ケーシング１Ｃが孔Ｈの壁面に寄りかかってしまう以前にケーシング１Ｃ下方の地盤が切削されて、孔の方向が鉛直方向から「ずれて」しまうことが防止される。
【００３９】
換言すれば、上述した第１実施形態によれば、孔Ｈの削孔速度と、ケーシング１Ｃの沈降速度とを、常にバランスさせて、鉛直方向へ正確な削孔を行うことが出来るのである。
【００４０】
削孔終了時は、図３、図４に示すように、ケーシング１Ｃ内にモニタ取外し装置Ｐを吊り降ろし、ケーシング１Ｃを残してモニタ１Ｍを引き上げることにより、ケーシング１Ｃ内には例えば薬液注入用チューブを建て込むことが出来る。
ここで、モニタ取外し装置Ｐを例えば昇降用ワイヤ１１に取り付け、該ワイヤ１１を巻き下ろしてモニタ取外し装置ＰでモニタＭ１を把持し、ワイヤ１１を巻き上げることによりモニタ１Ｍを引き上げることが可能である。
【００４１】
なお、削孔対象地盤の変化や、ロッド１先端のノズル部の磨耗に対して、モニタ部１Ｍはいつでも交換可能である。
【００４２】
次に、図１２を参照して第２実施形態を説明する。
【００４３】
前記図１〜図１１で示した第１実施形態は、ロッド１先端の図示しないノズルより噴射される高圧のウォータジェットＪは、ロッド１の中心軸と平行な方向へストレートに噴射されるジェットを用いている。
それに対して、図１２の第２実施形態では、ロッド先端部は図１３に詳細を示すように、モニタ１Ｍからいわゆる「交差噴流（クロスジェット）」を噴射するように構成されている。すなわち、図１３で示す様に、モニタ１Ｍの下端にはノズルの対が設けられており、該対となったノズルから噴射される一対の高圧ウォータジェットＪｃは、互いに噴射向きが異なり、所定距離Ｓにて互いに衝突し合うように構成されている。
【００４４】
第２実施形態では、「クロスジェット」を用いることにより、土壌を切削して削孔する範囲或いはウォータジェットの到達距離を、高精度にて制御することが出来る。
【００４５】
そして、削孔用のウォータジェットがストレートジェットであるかクロスジェットであるかの点を除くと、第２実施形態の構成及び作用効果は、第１実施形態と同様である。
【００４６】
次に、図１４及び図１５を参照して第３実施形態を説明する。
【００４７】
図１４及び図１５の第３実施形態では、複数のロッド１Ｂ（図示の例では３連）及びその回転駆動を担う駆動手段３Ｂを有している。
【００４８】
図１４において、３本のロッド１Ｂは各々が連結手段５Ｂによって中心がぶれないようにガイドされている。
【００４９】
夫々のロッド１Ｂは駆動手段３Ｂによって回転駆動される。
駆動手段３Ｂは駆動手段収容器３００内に収容されており、駆動手段収容器３００の上端には着底スイッチ８が設けられている。
ここで、図１４で示す機器（第３実施形態で使用する削孔機器）は、非常に重量が大きいので、単一のワイヤのみで昇降することは困難である。そのため、第３実施形態で使用する削孔機器を昇降するに際しては、図１４で１部のみを示す複数の滑車で構成される手段３０２を配置し、該複数の滑車による倍力作用によって大重量の削孔機器を昇降している。
【００５０】
駆動手段収容器３００の上端には一対のブラケット３１０が溶接されており、前記手段３０２の下端にも一対のブラケット３１２が溶接されている。
ブラケット３１０、３１０、３１２、３１２は、連結ロッド３１４により結合されている。すなわち、駆動手段収容器３００の上端に溶接されたブラケット３１０、３１０の各々には、長孔３１６が形成されており、前記手段３０２の下端に溶接された一対のブラケット３１２の各々には、貫通孔３１８が形成されている。そして、連結ロッド３１４は、長孔３１６、３１６、貫通孔３１８、３１８を貫通する様に挿入されており、以って、ブラケット３１０、３１０、３１２、３１２を結合している。
【００５１】
前記第１実施形態及び第２実施形態と同様に、ロッド１Ｂの先端が地盤に当接すると、駆動手段収容器３００は下降を停止するのに対して、前記手段３０２及び連結ロッド３１４は下降を続行する。その結果、図１５の矢印Ｂで示す様に、連結ロッド３１４はブラケット３１０及び長孔３１６に対して相対的に下降して、駆動手段収容器３００上端のスイッチ８と当接するのである。
【００５２】
上述した以外の構成及び作用については、第３実施形態は、前記第１実施形態或いは第２実施形態と実質的に同様である。
【００５３】
次に図１６について説明する。
図１６は、図１〜図１１の第１実施形態における昇降用ワイヤ（第４実施形態では昇降用ケーブル１１０）よりも下方の設備Ｍを、移動式クレーン車Ｃに搭載した状態を示している。
昇降用のケーブル１１０は、クレーンＣの巻き上げ機１２０によって昇降が出来るように構成されている。
【００５４】
そのように構成されることで、施工現場において、削孔エリアが広範囲に亙る場合は、そのまま、クレーンＣを移動させるだけでよく、作業は効率的に進められる。
尚、昇降用ケーブル１１０よりも下方の設備Ｍは、上述した各実施形態で用いた設備と実質的に同様である。
【００５５】
図１或いは図５、図６で示す着底スイッチ８に代えて、図１７、図１８で示す様なタイプの着底スイッチを用いることも可能である。
図１、図５、図６のアタッチメント２に相当する部材が図１７、図１８のスイベル１５２であり、図１、図５、図６の逆Ｕ字状のフックに相当する部材が図１７、図１８におけるヨーク型エンド１５４である。
図１７、図１８において、ヨーク型エンド１５４の内側端面１６２Ｓには近接センサ１６２が配置されており、この近接センサ１６２が図１或いは図５、図６で示す着底スイッチ８に相当する。
【００５６】
エンド型ヨーク１５４と、スイベル１５２とは、ロッド１６０によりせつぞくされている。すなわち、エンド型ヨーク１５４には貫通孔１５８、１５８が形成されており、スイベル１５２にも貫通孔１６０が形成されており、貫通孔１５８、１６０、１５８にロッド１６０が挿入され、以って、エンド型ヨーク１５４とスイベル１５２とが接続されているのである。
【００５７】
特に図１８で明確に示されている通り、エンド型ヨーク１５４の貫通孔１５８の内径は、ロッド１５６外径よりも符号Ａで示す寸法だけ、大きくなっている。
また、図１７で示す様に、スイベル１５２の頂面１５２Ｓと、近接センサ１６２が設けられているエンド型ヨーク１５４の内側端面１６２Ｓとの間の距離は、符号「Ａ＋ΔＡ」で示されている。
【００５８】
図１７、図１８で示す着底スイッチ（近接センサ１６２）において、図１７、図１８では図示しないロッド１が削孔しながら降下中に、固い地盤に当接した場合に、そのまま昇降用ワイヤ１１（図１７、図１８では図示せず）を下ろし続けると、先端が固い地盤に当接しているロッド１は下降を停止しているので、スイベル１５２及びロッド１５６が、エンド型ヨーク１５４及び貫通孔１５８に対して相対的に上昇する。
その結果、スイベル１５２の頂面１５２Ｓとエンド型ヨーク１５４の内側端面１６２Ｓとの間の距離は、距離Ａ＋ΔＡよりも減少し、スイベル頂面１５２Ｓが近接センサ１６２に近接する。その結果、近接センサ１６２が作動して、ロッド１先端が着底したことが検知されるのである。
【００５９】
その他の構成及び作用効果は、図１、図５、図６で説明した着底スイッチ８の場合と同様である。
【００６０】
図示の実施形態はあくまでも例示であり、本発明の技術的範囲を限定する趣旨の記述ではない。例えば、図１〜図１１の第１実施形態におけるガイドローラ５のローラ表面は、ロッド１の外周表面に部分的、或いは全面で接するような滑らかな曲面で構成されていてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００６１】
【図１】本発明の実施形態の装置全体の構成を示すブロック図。
【図２】図１のロッドの詳細を示す図。
【図３】モニタの引き上げのための装置の挿入状態を示す図。
【図４】モニタの引き上げ状態を示す図。
【図５】図１の円Ａで囲った部分を詳細に示した図で、非作動状態を示す図。
【図６】図１の円Ａで囲った部分を詳細に示した図で、作動状態を示す図。
【図７】ケーシング回転治具の詳細構成を示した側面図。
【図８】図７のＹ矢視図。
【図９】本発明の第１実施形態における削孔工程の初期を示す工程図。
【図１０】本発明の第１実施形態における削孔工程で、ロッド先端が地盤に当接し、着底スイッチが作動した際の状態を示す工程図。
【図１１】本発明の第１実施形態における削孔工程で、ロッド先端が地盤から離れ、着底スイッチが非作動に復帰した際の状態を示す工程図。
【図１２】本発明の第２実施形態で用いられる装置の要部を示すブロック図。
【図１３】図１３のロッド先端部を示す図。
【図１４】本発明の第３実施形態で用いられる装置の要部を示すブロック図。
【図１５】図１４のＡ矢視部分拡大図。
【図１６】本発明で使用される装置の１例を示す全体構成図。
【図１７】着底スイッチの別の例を示す部分断面図。
【図１８】図１７のＳ矢視図。
【図１９】掘削した複数の掘削孔の１本が傾いて形成された場合に生じる隙間を説明する作業状態図。
【図２０】図１９のＸ−Ｘ断面図。
【符号の説明】
【００６２】
１・・・ロッド
１Ｃ・・・ケーシング
１Ｍ・・・モニタ
２・・・アタッチメント
３・・・ボーリングマシン
４・・・地表
５・・・ガイドローラ
６・・・ガイドローラ支持部材
７・・・ケーシング回転治具
８・・・着底スイッチ
９・・・吊具
１０・・・電動ワイヤブロック
１１・・・昇降用ワイヤ
１２、２１・・・フック
３０・・・制御盤
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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