(57)【要約】【課題】  検圧時以外の不使用時に他の作業に邪魔にならない検圧プラグを提供する。【解決手段】  プラグ本体３には、その上流側の端面３ａから下流側の端面３ｂまで貫通するガス通路３３を設ける。このガス通路３３の内周面の下流側には、雌ねじ部３４を形成する。この雌ねじ部３４には、遮蔽部材４及び接続部材５が螺合可能であるが、検圧プラグ１の不使用時には、遮蔽部材４を螺合固定する。遮蔽部材４の下流側の端面４ａは、遮蔽部材４をプラグ本体３に螺合固定したとき、プラグ本体３の下流側端面３ｂと同一平面上に位置させる。【選択図】図５
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
内部に上流側の端面から下流側の端面まで貫通するガス通路が形成されたプラグ本体と、上記ガス通路の内面に形成された弁座、この弁座に着座、離間するよう、上記弁座より上流側の上記ガス通路内に移動可能に設けられた弁体、及びこの弁体を下流側へ付勢して上記弁座に着座させる付勢手段を有する開閉弁と、この開閉弁の上記弁座より下流側の上記ガス通路内に着脱可能に固定された遮蔽部材とを備え、上記遮蔽部材の下流側の端面が上記プラグ本体の下流側の端面に対してほぼ同一平面上又はそれより上流側に位置させられていることを特徴とする検圧プラグ用治具。
【請求項２】
上記ガス通路の上記弁座より下流側における中間部内周面に雌ねじ部が形成され、上記遮蔽部材の上流側端部が上記雌ねじ部に着脱可能に螺合固定され、上記遮蔽部材の下流側端部が上記雌ねじ部より下流側の上記ガス通路内に挿脱可能に嵌合されていることを特徴とする請求項１に記載の検圧プラグ用治具。
【請求項３】
上記遮蔽部材の下流側の端面に複数の係合凹部が形成され、各係合凹部が上記雌ねじ部の軸線を中心とする円周上に周方向へ等間隔だけ離れて配置されていることを特徴とする請求項２に記載の検圧プラグ用治具。
【請求項４】
内部に上流側の端面から下流側の端面まで貫通するガス通路が形成されたプラグ本体と、上記ガス通路の内面に形成された弁座、この弁座に着座、離間するよう、上記弁座より上流側の上記ガス通路内に移動可能に設けられた弁体、及びこの弁体を下流側へ付勢して上記弁座に着座させる付勢手段を有する開閉弁と、この開閉弁の弁座より下流側の上記ガス通路内に着脱可能に固定される遮蔽部材と、内部に上流側の端面から下流側の端面まで貫通するガス孔が形成され、上記遮蔽部材の上記プラグ本体からの取外し時には下流側端部に形成された接続部が上記ガス孔から外部に突出した状態で上流側端部が上記開閉弁より下流側の上記ガス通路に着脱可能に固定される接続部材とを備え、上記遮蔽部材が上記ガス通路に嵌合されたとき上記遮蔽部材の下流側の端面が上記プラグ本体の下流側の端面に対してほぼ同一平面上又はそれより上流側に位置させられていることを特徴とする検圧プラグ。
【請求項５】
上記ガス通路の中間部内周面には、上記遮蔽部材の上流側端部と上記接続部材の上流側端部とのいずれか一方が取り外されているときに他方が螺合固定される雌ねじ部が設けられていることを特徴とする請求項４に記載の検圧プラグ。
【請求項６】
上記遮蔽部材の下流側の端面に複数の係合凹部が形成され、各係合凹部が上記雌ねじ部の軸線を中心とする円周上に周方向へ等間隔だけ離れて配置され、上記接続部材の上流側の端面に、上記複数の係合部にそれぞれ挿脱可能に係合し、上記接続部材の上記雌ねじ部の軸線を中心とする回転を上記遮蔽部材に伝達する複数の係合凸部が形成されていることを特徴とする請求項５に記載の検圧プラグ。
【請求項７】
上記第２ガス孔内には、その長手方向へ移動可能に設けられ、所定の位置を越えて下流側へ移動したときに上記弁体に突き当たって弁体を上記付勢手段の付勢力に抗して上記弁座から離間させる可動部材が設けられていることを特徴とする請求項４〜６のいずれかに記載の検圧プラグ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、ガス回路のガス圧を検査する際に用いられる検圧プラグに関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に、この種の検圧プラグは、プラグ本体を有している。プラグ本体の外周面の上流側端部には、雄ねじ部が形成されている。この雄ねじ部をガス管等に設けられた雌ねじ部に螺合させて締め付けることにより、プラグ本体がガス回路に取り付けられている。プラグ本体の外周面の下流側端部には、接続部が形成されている。一方、プラグ本体の内部には、その上流側の端面から下流側の端面まで貫通するガス通路が形成されている。このガス通路の内部には、ガス通路を開閉する開閉弁が設けられている。この開閉弁は、接続部にソケットが接続されと開弁する。その結果、ガス回路内のガス圧が、検圧プラグ、ソケット及びこのソケットに接続されたガス管を介して圧力計に導入され、圧力計によってガス回路内のガス圧が検出される（特許文献１参照）。なお、接続部からソケットを取り外すと、開閉弁が閉弁する。
【０００３】
【特許文献１】特許第３３０２８２９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記従来の検圧プラグにおいては、プラグ本体の接続部が、検圧プラグが取り付けられるガス管等の外周面から大きく突出している。このため、検圧作業時以外の作業時にプラグ本体の接続部が邪魔になるという問題があった。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記の問題を解決するために、第１の態様に係る発明は、内部に上流側の端面から下流側の端面まで貫通するガス通路が形成されたプラグ本体と、上記ガス通路の内面に形成された弁座、この弁座に着座、離間するよう、上記弁座より上流側の上記ガス通路内に移動可能に設けられた弁体、及びこの弁体を下流側へ付勢して上記弁座に着座させる付勢手段を有する開閉弁と、この開閉弁の上記弁座より下流側の上記ガス通路内に着脱可能に固定された遮蔽部材とを備え、上記遮蔽部材の下流側の端面が上記プラグ本体の下流側の端面に対してほぼ同一平面上又はそれより上流側に位置させられていることを特徴としている。
この場合、上記ガス通路の上記弁座より下流側における中間部内周面に雌ねじ部が形成され、上記遮蔽部材の上流側端部が上記雌ねじ部に着脱可能に螺合固定され、上記遮蔽部材の下流側端部が上記雌ねじ部より下流側の上記ガス通路内に挿脱可能に嵌合されていることが望ましい。
上記遮蔽部材の下流側の端面に複数の係合凹部が形成され、各係合凹部が上記雌ねじ部の軸線を中心とする円周上に周方向へ等間隔だけ離れて配置されていることが望ましい。
上記の問題を解決するために、第２の態様に係る発明は、内部に上流側の端面から下流側の端面まで貫通するガス通路が形成されたプラグ本体と、上記ガス通路の内面に形成された弁座、この弁座に着座、離間するよう、上記弁座より上流側の上記ガス通路内に移動可能に設けられた弁体、及びこの弁体を下流側へ付勢して上記弁座に着座させる付勢手段を有する開閉弁と、この開閉弁の弁座より下流側の上記ガス通路内に着脱可能に固定される遮蔽部材と、内部に上流側の端面から下流側の端面まで貫通するガス孔が形成され、上記遮蔽部材の上記プラグ本体からの取外し時には下流側端部に形成された接続部が上記ガス孔から外部に突出した状態で上流側端部が上記開閉弁より下流側の上記ガス通路に着脱可能に固定される接続部材とを備え、上記遮蔽部材が上記ガス通路に嵌合されたとき上記遮蔽部材の下流側の端面が上記プラグ本体の下流側の端面に対してほぼ同一平面上又はそれより上流側に位置させられていることを特徴としている。
この場合、上記ガス通路の中間部内周面には、上記遮蔽部材の上流側端部と上記接続部材の上流側端部とのいずれか一方が取り外されているときに他方が螺合固定される雌ねじ部が設けられていることが望ましい。
上記遮蔽部材の下流側の端面に複数の係合凹部が形成され、各係合凹部が上記雌ねじ部の軸線を中心とする円周上に周方向へ等間隔だけ離れて配置され、上記接続部材の上流側の端面に、上記複数の係合部にそれぞれ挿脱可能に係合し、上記接続部材の上記雌ねじ部の軸線を中心とする回転を上記遮蔽部材に伝達する複数の係合凸部が形成されていることが望ましい。
上記第２ガス孔内には、その長手方向へ移動可能に設けられ、所定の位置を越えて下流側へ移動したときに上記弁体に突き当たって弁体を上記付勢手段の付勢力に抗して上記弁座から離間させる可動部材が設けられていることが望ましい。
【発明の効果】
【０００６】
上記特徴構成を有する第１、第２の態様に係る発明によれば、検圧作業時以外の時には接続部材がプラグ本体に取り付けられることがなく、遮蔽部材がプラグ本体に螺合固定される。この状態においては、遮蔽部材の下流側の端面がプラグ本体の下流側の端面に対しほぼ同一平面上に位置するか、それより上流側に位置しているから、プラグ本体のガス管等からの突出高さが、接続部がプラグ本体に一体に形成された従来の検圧プラグに対して少なくとも接続部の分だけ低くなる。したがって、検圧プラグが検圧作業以外の作業時にほとんど邪魔になることがない。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００７】
以下、この発明を実施するための最良の形態を、図面を参照して説明する。
図１〜図５は、この発明に係る検圧プラグの一実施の形態を示す。図５に示すように、この実施の形態の検圧プラグ１は、検圧プラグ用治具２と接続部材５とを備えている。
【０００８】
検圧プラグ用治具２は、図１に示すように、プラグ本体３と遮蔽部材４とを有している。プラグ本体３は、真鍮等の金属からなるものであり、上流側端部（図１において右側の端部）の外周面には、テーパ雄ねじ部３１が形成されている。このテーパ雄ねじ部３１がガス管等のガス回路構成体（図示せず）に設けられた雌ねじ部（図示せず）に螺合固定されることにより、プラグ本体３がガス回路構成体に取り付けられている。プラグ本体３の下流側端部には、断面六角形のスパナ掛け部３２が設けられている。プラグ本体３の内部には、上流側端面３ａから下流側端面３ｂまで貫通するガス通路３３が形成されている。このガス通路３３は、その軸線がテーパ雄ねじ部３１の軸線と一致するよう、プラグ本体３の中央部に配置されている。ガス通路３３の内部で、その長手方向（ガスの流通方向：図１において左右方向）における中央より若干上流側の箇所には、開閉弁６が設けられている。ガス通路３３の中央より若干下流側の箇所には、雌ねじ部３４が形成されている。この雌ねじ部３４と下流側端面３ｂとの間には、雌ねじ部３４より大径の大径孔部３５が形成されており、大径孔部３５と雌ねじ部３４との間には、下流側端面３ｂ側を向く当接面３６が形成されている。
【０００９】
上記開閉弁６は、弁座部材６１、弁体６２及び付勢手段６３を有している。弁座部材６１は、Ｏリングその他の環状をなすシール部材からなるものであり、ガス通路３３の中央部より若干上流側の箇所にその軸線をガス通路３３の軸線と一致させて配置固定されている。弁体６２は、球状に形成されており、弁座部材６１より上流側のガス通路３３内にその長手方向（図１の左右方向）へ移動可能に収容されている。弁体６２は、円錐台、その他の形状に形成してもよい。付勢手段６３は、コイルばねその他の弾性材からなるものであり、弁体６２より上流側のガス通路３３内に配置されている。付勢手段６３は、弁体６２を下流側へ向かって付勢し、弁座部材６１に着座させている。弁体６２が弁座部材６１に着座すると開閉弁６が閉弁状態になる。開閉弁６の閉弁時には、ガス通路３３の内周面と弁体６２の外周面との間が弁座部材６１によって気密にシールされる。したがって、閉弁時には、ガス通路３３の上流側端部に流入したガスが弁座部材６１より下流側へ流れることがない。逆に、弁体６２が弁座部材６１から付勢手段６３の付勢力に抗して離間すると開閉弁６が開弁状態になる。開弁時には、ガス通路３３の上流側端部に流入したガスが弁座部材６１の内部を通ってガス通路３３の下流側へ流れる。
なお、弁体６２が弁座部材６１に着座した環状の部分が弁座になっている。弁座は、ガス通路３３の内周面にプラグ本体３と一体に形成してもよい。
【００１０】
遮蔽部材４は、真鍮等の金属からなるものであり、上流側端部の外周面には雄ねじ部４１が形成されている。遮蔽部材４の下流側端部には、頭部４２が雄ねじ部４１と同芯に形成されている。雄ねじ部４１は、プラグ本体３の大径孔部３５を貫通して雌ねじ部３４に螺合されている。そして、頭部４２が当接面３６に突き当たるまで雄ねじ部４１が雌ねじ部３４にねじ込まれることにより、遮蔽部材４がプラグ本体３に着脱可能に固定されている。遮蔽部材４がプラグ本体３に螺合固定された状態においては、遮蔽部材４の頭部４２全体が大径孔部３５に嵌合し、遮蔽部材４の下流側端面４ａがプラグ本体３の下流側端面３ｂと同一平面上に位置している。遮蔽部材４の下流側端面４ａは、プラグ本体３の下流側端面３ｂより上流側に位置していてもよい。
【００１１】
遮蔽部材４の下流側端面４ａには、一対の係合凹部４３，４３が形成されている。一対の係合凹部４３，４３は、頭部４２の径方向へ互いに離れて配置されている。しかも、一対の係合凹部４３，４３は、頭部４２の軸線を中心とする一つの円周上に周方向へ１８０°離れて配置されている。係合凹部４３は、一つ又は三つ以上形成してもよい。三つ以上の形成する場合にも、各係合凹部については、頭部４２の径方向へ互いに離れ、かつ頭部４２の軸線を中心とする一つの円周上に周方向へ等間隔だけ離して配置するのが望ましい。下流側端面４ａの中央部には、収容凹部４４が形成されている。
【００１２】
遮蔽部材４の外周面とガス通路３３の内周面との間は、Ｏリング等のシール部材Ｓ１によって気密にシールされている。しかも、シール部材Ｓ１が火災等によって消失したとしても、遮蔽部材４の外面とガス通路３３の内周面との間からガスが漏れるのを防止するために、当接面３６と頭部４２との間には、金属等の不燃性材料又は難燃性材料からなるパッキンＰが設けられている、
【００１３】
上記接続部材５は、その上流側端部（図３において右端部）下流側端部に向かって順次形成された雄ねじ部５１、操作部５２及び接続部５３を有している。雄ねじ部５１、操作部５２及び接続部５３は、互いの軸線を一致させて形成されている。雄ねじ部５１は、雌ねじ部３４に螺合可能であり、雄ねじ部５１を雌ねじ部３４に螺合させて締め付けると、操作部５２が大径孔部３５に嵌合するとともに、当接面に３６に突き当たる。これにより、接続部材５がプラグ本体３に着脱可能に固定されている。この状態では、操作部５２の下流側の略半分及び接続部５３全体がプラグ本体３から下流側に向かって外部に突出している。接続部５３は、日本工業規格ＪＩＳ  Ｓ  ２１３５で規定された迅速継手のソケット（図示せず）が着脱可能に接続されるよう、同規格で定められたプラグの形状に形成されている。なお、操作部材５の外面とガス通路３３の内周面との間は、Ｏリング等のシール部材Ｓ２によって気密にシールされている。
【００１４】
接続部材５の内部には、その上流側端面５ａから下流側端面５ｂまで貫通するガス孔５４が形成されている。このガス孔５４は、その軸線が雄ねじ部５１、操作部５２及び接続部５３の各軸線と一致するよう、接続部材５の中央部に配置されている。ガス孔５４の内周面には、環状凹部５５が形成されている。この環状凹部５５は、下流側端面５ｂより若干上流側に寄った箇所に配置されている。
【００１５】
ガス孔５５内には、可動部材７がガス孔５４の軸線方向へ移動可能に収容されている。可動部材７は、ガス孔５４に摺動可能に設けられた摺動部７１と、この摺動部７１の上流側端面の中央部に設けられ、ガス孔５４の軸線上を上流側へ向かって延びる軸部７２とを有している。摺動部７１は、少なくとも下流側の端部がガス孔５４の内周面に摺接しており、残りの上流側の部分が環状凹部５５と対向している。摺動部７１の内部には、その上流側の端面から下流側の端面まで貫通する貫通孔７３が形成されている。この貫通孔７３  により、ガス孔５４の摺動部７１より上流側の部分と下流側の部分とが連通されている。摺動部７１の外周面の環状凹部５５と対向する上端部には、複数（この実施の形態では３つ）の抜け止め突起７４が設けられている。各抜け止め突起７４は、周方向にほぼ等間隔に配置されている。抜け止め突起７４は、一つだけ形成してもよい。抜け止め突起７４が環状凹部５５の上流側の側面に突き当たると、可動部材７の上流側への移動が阻止される。これにより、可動部材７のガス孔５４から上流側への抜け止めがなされている。同様に、抜け止め突起７４が環状凹部５５の下流側の側面に突き当たると、可動部材７の下流側への移動が阻止され、それによって可動部材７のガス孔５４から下流側への抜け止めがなされている。
【００１６】
図３に示すように、抜け止め突起７４が環状凹部５５の下流側の側面に突き当たっているとき、軸部７２の上流側の端部が弁座部材６１に着座した弁体６２に対して下流側へ若干離間している。このときの軸部７２と弁体６２との間の距離は、接続部５３にソケットを接続したときに可動部材７がソケットに設けられた押し軸（図示せず）によって上流側へ押される距離より短くなっている。したがって、接続部５３にソケットを接続すると、軸部７２が弁体６２を上流側へ押し、弁座部材６１から離間させる。この結果、開閉弁６が開弁状態になり、プラグ本体３のガス通路３３の上流側端部に供給されたガスが、ガス通路３３、ガス孔５４、ソケット及びこのソケットに接続されたガス管（図示せず）を介して圧力計（図示せず）に導入される。そして、圧力計によってガス回路内のガス圧が測定される。ガス圧の測定後、ソケットを接続部５３から取り外すと、弁体６２が弁座部材６１に着座するまで付勢手段６３によって上流側へ押圧移動させられる。それに追随して可動部材７が上流側へ移動させられる。
【００１７】
接続部材５の上流側端面５ａには、係合凸部５６が形成されている。係合凸部５６は、係合凹部４３と同数形成されている。したがって、この実施の形態では、係合凸部５６が二つ形成されている。各係合凸部５６は、係合凹部４３とほぼ同一直径を有する円周上に周方向へ１８０°離れて配置されている。しかも、各係合凸部５６，５６は、係合凹部４３，４３に対してそれぞれ挿脱可能になっており、係合凸部５６の周方向の幅は、係合凹部４３の直径とほぼ同一の設定されている。したがって、係合凸部５６，５６は、係合凹部４３，４３に対し周方向（係合凹部４３、及び係合凸部５６が配置された円周の周方向）にほとんど隙間なく挿入可能であり、係合凸部５６，５６を係合凹部４３，４３に挿入した状態で接続部材５を回動操作することにより、遮蔽部材４の雄ねじ部４１を雌ねじ部３４に対して締め付けたり、緩めたりすることができる。これから明かなように、接続部材５は、遮蔽部材４に対する一種のねじ回し工具として兼用されている。
【００１８】
なお、接続部材５の断面円形に形成された操作部５２の外周面には、滑り止め用に綾目のローレット加工が施されている。したがって、接続部材５は、操作部５２を手で持って接続部材５を回動させることができ、それによって遮蔽部材４をプラグ本体３の雌ねじ部３４に締め付け固定することができる。勿論、操作部５２は、スパナによって回動させることができるよう、例えば断面六角形又は八角形に形成してもよい。また、可動部材７の軸部７２の上流側端部が接続部材５の上流側端面５ａから上流側に突出しているが、接続部材５によって遮蔽部材４を回動させる際には、軸部７２の上流側端部が収容凹部４４に隙間をもって収容される。したがって、接続部材５によって遮蔽部材４を回動操作する際に軸部７２が邪魔になることがない。
【００１９】
上記構成の検圧プラグ１において、その使用時、つまり検圧時には図３に示すように、プラグ本体３から遮蔽部材４が取り外され、接続部材５が取り付けられる。この状態においては、検圧プラグ１が従来の検圧プラグと同様に使用することができる。一方、検圧プラグ１の不使用時には、接続部材５がプラグ本体３から取り外され、遮蔽部材４がプラグ本体３に取り付けられる。この状態では、遮蔽部材４全体がプラグ本体３のガス通路３３内に収容されるので、検圧プラグ１が螺合固定されるガス回路構成からの検圧プラグ１の高さが、使用時における検圧プラグ１の高さより少なくとも接続部材５の接続部５３の分だけ低くなる。したがって、検圧プラグ１が他の作業の邪魔になることがほとんどない。
【００２０】
また、この検圧プラグ１によれば、検圧プラグ１をプラグ本体３と接続部材５（可動部材７を含む）とによって構成した場合に比して製造費を低減することができる。すなわち、検圧プラグ１においては、遮蔽部材４が必須になるので、検圧プラグ１をプラグ本体３と接続部材５とで構成した場合に比して遮蔽部材４の分だけ製造費が嵩む。しかし、検圧プラグ１をプラグ本体３と接続部材５とで構成した場合には、全ての検圧プラグ１に接続部材５が必要になるのに対し、遮蔽部材４を用いた検圧プラグ１においては、接続部材５が検圧時にしか必要がないので、検圧作業者が所持していれば足りる。つまり、接続部材５は、全ての検圧プラグ１に設ける必要がないのである。ここで、接続部材５は、遮蔽部材４に比して大きい上、その内部に可動部材７が設けられているため、遮蔽部材４に比して製造費が嵩む。このように、検圧プラグ１では、各検圧プラグ１毎に遮蔽部材４が必須であるが、製造費が高い接続部材５は、検圧プラグ１の製造個数に比して大幅に減らすことができる。したがって、多数の検圧プラグ１を製造する場合には、トータル的な製造費を低減することができる。
【００２１】
さらに、検圧プラグ１の不使用時には、ガス通路３３の下流側端部が遮蔽部材４によって閉じられているので、ガス通路３３の下流側の端部から棒等を挿入して弁体６２を弁座部材６１から離間させるような悪戯を未然に防止することができる。しかも、遮蔽部材４は、その下流側端面に設けられた係合凹部４３に係合凸部５６を係合させて回すようになっているので、スパナ、ドライバ等の通常のねじ回し工具では回動させることができない。したがって、遮蔽部材４が検圧作業者以外の者によって取り外されるような事態を未然に防止することができる。また、接続部材５に係合凹部４３に係合可能な係合凸部５６を形成しているので、検圧作業者は遮蔽部材４を回動操作するための特殊な工具を持ち歩く必要がなく、検圧に必要な接続部材５だけを所持していれば足りる。したがって、所持すべき工具の数を減らすことができる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】この発明の一実施の形態を、プラグ本体に遮蔽部材を取り付けた状態で示す断面図である。
【図２】図１のＸ矢視図である。
【図３】同実施の形態を、プラグ本体に接続部材を取り付けた状態で示す断面図である。
【図４】プラグ本体を省略して示す図３のＸ矢視図である。
【図５】同実施の形態において、遮蔽部材をプラグ本体に接続部材を用いて回動操作する際の状態を示す断面図である。
【符号の説明】
【００２３】
１  検圧プラグ
２  検圧プラグ用治具
３  プラグ本体
３ａ  上流側の端面
３ｂ  下流側の端面
４  遮蔽部材
４ａ  下流側の端面
５  接続部材
５ａ  上流側の端面
５ｂ  下流側の端面
６  開閉弁
７  可動部材
３３  ガス通路
３４  雌ねじ部
４３  係合凹部
５３  接続部
５４  ガス孔
６１  弁座部材
６２  弁体
６３  付勢手段
【図１】
2005274374.tif 000003
【図２】
2005274374.tif 000004
【図３】
2005274374.tif 000005
【図４】
2005274374.tif 000006
【図５】
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