(57)【要約】【課題】複数の電子機器間のデータ通信において良好な通信環境を容易にかつ経済的に実現可能なデータ通信システムを提供する。【解決手段】電界を伝達可能な複数の領域が電気的に接続されて成る電界伝達媒体と、この電界伝達媒体に対して送信すべきデータに基づく電界を誘起し、この誘起した電界を用いてデータの送信を行う一方で、前記電界伝達媒体に誘起された受信すべきデータに基づく電界を受信することによってデータの受信を行う複数のトランシーバとを備える。【選択図】      図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
電界を伝達可能な複数の領域が電気的に接続されて成る電界伝達媒体と、
この電界伝達媒体に対して送信すべきデータに基づく電界を誘起し、この誘起した電界を用いてデータの送信を行う一方で、前記電界伝達媒体に誘起された受信すべきデータに基づく電界を受信することによってデータの受信を行う複数のトランシーバと
を備えたことを特徴とするデータ通信システム。
【請求項２】
前記トランシーバは、
前記送信すべきデータに基づく電界の誘起および前記受信すべきデータに基づく電界の受信を行う送受信電極と、
前記受信すべきデータに基づく電界を検出し、この検出した電界を電気信号に変換する電界検出手段と
を備えたことを特徴とする請求項１記載のデータ通信システム。
【請求項３】
前記複数の領域の各々は、前記トランシーバが備える送受信電極の表面積と同程度であり、なおかつ前記送受信電極の表面積よりも大きい表面積を有する導電性部材から成る薄膜であることを特徴とする請求項２記載のデータ通信システム。
【請求項４】
電界を伝達可能な電界伝達媒体と、
この電界伝達媒体に対して送信すべきデータに基づく電界を誘起し、この誘起した電界を用いてデータの送信を行う一方で、前記電界伝達媒体に誘起された受信すべきデータに基づく電界を受信することによってデータの受信を行う複数のトランシーバと、
前記電界伝達媒体と大地グランド間を接続する共振手段と
を備えたことを特徴とするデータ通信システム。
【請求項５】
前記トランシーバは、
所定の周波数を有する交流信号を出力して前記送信すべきデータを変調し、この変調した前記送信すべきデータに係る変調信号を送信する送信手段と、
前記送信すべきデータに基づく電界の誘起および前記受信すべきデータに基づく電界の受信を行う送受信電極と、
前記受信すべきデータに基づく電界を検出し、この検出した電界を電気信号に変換する電界検出手段と
を備えたことを特徴とする請求項４記載のデータ通信システム。
【請求項６】
前記電界伝達媒体は、導電性部材から成る薄膜であることを特徴とする請求項４または５記載のデータ通信システム。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、電界を伝達する電界伝達媒体および信号を伝送するトランシーバを利用してデータの送受信を行うデータ通信システムに関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、コンピュータやその周辺機器、通信機能付き家電機器などのような電子機器間でデータ通信を行うためのネットワーキングは、ケーブル（有線）または無線を用いて行われている（例えば、非特許文献１を参照）。
【０００３】
【非特許文献１】
小野瀬一志、岩田仙八郎著、「わかりやすい  ＬＡＮの基礎」、オーム社、１９９５年８月１０日、ｐ．１４−１７
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、ケーブルを使用してネットワーキングを行う場合には、データ通信を行う全ての電子機器間を直接配線する必要があるため、電子機器の数が多くなるにつれてケーブルの本数も多くなって配線が複雑になり、それらの配線を束ねるための作業等に時間を費やさざるを得ないこともあった。
【０００５】
また、無線を用いてネットワーキングを行う場合には、電子機器が多くなると、電波資源の制限やコリージョン等の問題が発生する恐れがあった。
【０００６】
本発明は、このような事情に鑑みてなされたもので、その目的は、複数の電子機器間のデータ通信において良好な通信環境を容易にかつ経済的に実現可能なデータ通信システムを提供することにある。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
上記目的を達成するために、請求項１記載の発明は、電界を伝達可能な複数の領域が電気的に接続されて成る電界伝達媒体と、この電界伝達媒体に対して送信すべきデータに基づく電界を誘起し、この誘起した電界を用いてデータの送信を行う一方で、前記電界伝達媒体に誘起された受信すべきデータに基づく電界を受信することによってデータの受信を行う複数のトランシーバとを備えたことを要旨とする。
【０００８】
請求項２記載の発明は、請求項１記載の発明において、前記トランシーバは、前記送信すべきデータに基づく電界の誘起および前記受信すべきデータに基づく電界の受信を行う送受信電極と、前記受信すべきデータに基づく電界を検出し、この検出した電界を電気信号に変換する電界検出手段とを備えたことを要旨とする。
【０００９】
請求項３記載の発明は、請求項２記載の発明において、前記複数の領域の各々は、前記トランシーバが備える送受信電極の表面積と同程度であり、なおかつ前記送受信電極の表面積よりも大きい表面積を有する導電性部材から成る薄膜であることを要旨とする。
【００１０】
ここでいう「同程度」とは、二つの表面積の違いが、たかだか３０％であることを意味しているが、その両者の違いが１０％以内であれば更に好ましい。
【００１１】
請求項４記載の発明は、電界を伝達する電界伝達媒体と、この電界伝達媒体に対して送信すべきデータに基づく電界を誘起し、この誘起した電界を用いてデータの送信を行う一方で、前記電界伝達媒体に誘起された受信すべきデータに基づく電界を受信することによってデータの受信を行う複数のトランシーバと、前記電界伝達媒体と大地グランド間を接続する共振手段とを備えたことを要旨とする。
【００１２】
請求項５記載の発明は、請求項４記載の発明において、前記トランシーバは、所定の周波数を有する交流信号を出力して前記送信すべきデータを変調し、この変調した前記送信すべきデータに係る変調信号を送信する送信手段と、前記送信すべきデータに基づく電界の誘起および前記受信すべきデータに基づく電界の受信を行う送受信電極と、前記受信すべきデータに基づく電界を検出し、この検出した電界を電気信号に変換する電界検出手段とを備えたことを要旨とする。
【００１３】
請求項６記載の発明は、請求項４または５記載の発明において、前記電界伝達媒体は、導電性部材から成る薄膜であることを要旨とする。
【００１４】
【発明の実施の形態】
以下、添付図面を参照して本発明の実施の形態を説明する。
【００１５】
（第１の実施形態）
図１は、本発明の第１の実施形態に係るデータ通信システムの概略構成を示す図である。同図に示すデータ通信システム１は、コンピュータやその周辺機器（プリンタ、スキャナ等）、通信機能付き家電機器等の複数の電子機器３−１、３−２、・・・、３−Ｎ（Ｎは２以上の正の整数）間でデータの送受信を行うためのものであり、各電子機器３−１、３−２、・・・、３−Ｎに接続され、送信すべきデータに基づく電界を誘起し、この誘起した電界を用いてデータの送信を行う一方で、電界を受信することによってデータの受信を行う複数のトランシーバ５−１、５−２、・・・、５−Ｎと、金属や導電性高分子等の導電性部材から構成され、トランシーバ５−１、５−２、・・・、５−Ｎを載置し、電界を伝達可能な電界伝達媒体７とから構成されている。
【００１６】
以後の説明において、全ての電子機器やトランシーバに共通な事項、あるいは区別を必要としない事項を説明するときには、それぞれを単に「電子機器３」、「トランシーバ５」と記載する。
【００１７】
図２は、データ通信システム１を構成するトランシーバ５の構成を示すブロック図である。同図に示すトランシーバ５は、直接的に接続される電子機器３から受信するデータを出力するとともに、電界伝達媒体７を介して外部から受信した信号を受け取るＩ／Ｏ回路５１、このＩ／Ｏ回路５１から出力されるデータ信号を変調して送信する送信回路５２、電界伝達媒体７に電界を誘起するために平板形状の導電性部材から成る送受信電極５３、および電界伝達媒体７に電流が流れるのを防止するために送受信電極５３と電界伝達媒体７の間に配置される絶縁体５４を有する。
【００１８】
本実施形態において、送信手段としての送信回路５２は、データをそのまま送信する方式のものでもよいし、データを変調して送信する方式のものでもよい。
【００１９】
なお、送受信電極５３の代わりに、送信用電極および受信用電極を分割して設けることも勿論可能である。その場合には、絶縁体もそれぞれの電極に対応して二つ設けられる。
【００２０】
トランシーバ５は、以上の構成に加えて、絶縁体５４および送受信電極５３を介して電界伝達媒体７から受信する電界を光学的に検出し、この検出した電界を電気信号に変換する電界検出光学部５５、低雑音増幅や雑音除去等の処理を行う信号処理回路５６、および波形整形を行う波形整形回路５７を有しており、これらが電界検出手段を構成している。
【００２１】
このうち、電界検出光学部５５としては、例えばレーザ光と電気光学結晶を用いた電気光学的手法により電界を検出するものが想定される。この場合、電界検出光学部５５は、レーザ光源を構成するレーザダイオード、ＬｉＮｂＯ３やＬｉＴａＯ３等の電気光学結晶（ＥＯ結晶：Ｅｌｅｃｔｒｏ  Ｏｐｔｉｃ  結晶）から構成され、受信した電界強度に応じて複屈折率が変化する電気光学素子、この電気光学素子を通過して偏光状態が変化したレーザ光の偏光状態を調整する波長板、および波長板を通過したレーザ光の強度を電気信号に変換するフォトダイオードを少なくとも用いることによって構成される（さらに詳細な電界検出光学部の構成例については、例えば、特開２００３−９８２０５号公報を参照のこと）。
【００２２】
図３は、トランシーバ５から電界伝達媒体７へ電圧が印加される様子を概念的に示す図である。送受信電極５３と電界伝達媒体７の間には絶縁体５４が取り付けられているため、絶縁体５４を誘電体とする仮想的なコンデンサ（このコンデンサの容量（浮遊容量）をＣｅとする）が存在し、送受信電極５３と電界伝達媒体７を結合しているとみなすことができる。
【００２３】
また、送信回路のグランドＧ１と電界伝達媒体７の間にも、浮遊容量（を有する仮想的なコンデンサ）が存在する。以下では、この浮遊容量をＣｒｖとする。
【００２４】
さらに、電界伝達媒体７と大地グランドＧ０間、および送信回路のグランドＧ１と大地グランドＧ０間にも浮遊容量がそれぞれ存在する。これらの浮遊容量のうち、前者をＣｔ  、後者をＣｇとする。
【００２５】
図４は、図３と等価な回路モデルを示す図である。電界伝達媒体７に誘起された電界を検出してデータを受信するトランシーバ５側では、電界伝達媒体７と大地グランドＧ０間の容量Ｃｔに印加される電圧Ｖｔに比例した電界を受信していると考えられる。したがって、データ受信側で大きな信号を受信するためには、電圧Ｖｔの大きさが重要となってくる。図４からも明らかなように、このＶｔは、送信回路５２と送信回路のグランドＧ１間の電圧をＶｓとして、次式
【数１】
2005026784.tif 000003
で表される。ここで、送受信電極５３と大地グランドＧ０間の容量Ｃｅが十分大きく、
【数２】
2005026784.tif 000004
とみなせる場合には、式（１）を以下の式（２）で近似することができる：
【数３】
2005026784.tif 000005
ちなみに「Ａ＞＞Ｂ」は、ＡがＢを無視できる程度に十分大きいことを意味しており、式（２）の近似では、実質的に容量Ｃｅを無限大とみなしている。このような状況は、例えば絶縁体５４を薄くして、送受信電極５３と電界伝達媒体７を十分密着させることによって実現することができる。
【００２６】
前述したように、データ受信側で受信する電界は電圧Ｖｔに比例すると考えられるので、電圧Ｖｔが大きければ大きいほど、データ受信時の通信環境が良好になる。式（２）からも明らかなように、通信環境を良好にするためには、電界伝達媒体７と大地グランドＧ０間の容量Ｃｔをできるだけ小さくすればよいことが分かる。
【００２７】
図５は、本実施形態に係るデータ通信システム１に適用される電界伝達媒体７の一構成例を示す図である。同図に示す電界伝達媒体７は、所定の表面積を有する長方形状の薄膜である部分電界伝達媒体７ｐ（斜線を引いてある領域）を格子状に複数個配置して構成されている。これらの部分電界伝達媒体７ｐは導電性部材から成り，隣接する部分電界伝達媒体７ｐと頂角で接触することによって電気的に接続されている。このため、部分電界伝達媒体７ｐ間で電界を伝達することができる。
【００２８】
部分電界伝達媒体７ｐには、トランシーバ５の送受信電極５３を載置する。このため、部分電界伝達媒体７ｐの表面積は、平板状の送受信電極５３の表面と十分な接触面積を確保することができる程度の大きさ、すなわち送受信電極５３の表面積と同程度であり、なおかつ送受信電極５３の表面積よりも若干大きいことが望ましい。ちなみに、ここでいう「同程度」とは、二つの表面積の違いが、たかだか３０％であることを意味しているが、その両者の違いが１０％以内であれば更に好ましい。
【００２９】
格子状に配置される部分電界伝達媒体７ｐの間に位置する非電界伝達部分（斜線を引いていない領域）は、例えば絶縁体から成る薄膜を用いて構成するが、この非電界伝達部分には何も設けずに、部分電界伝達媒体７ｐだけを用いて電界伝達媒体７を構成することも勿論可能である。
【００３０】
一般に、２枚の平板を平行に配置することによって構成される平行平板コンデンサの容量は、電極をなす平板の表面積に比例するので、図５に示すような構成を採用すれば、電極をなす平板としての電界伝達媒体７全体の面積を減少させることによって電界伝達媒体７と大地グランドＧ０間の容量Ｃｔを小さくすることができる。この結果、電界伝達媒体７と大地グランドＧ０間に印加される信号電圧Ｖｔが大きくなり、良好な通信環境を実現することが可能となる。実際、このような電界伝達媒体７を用いる場合には、均一な薄膜から構成される電界伝達媒体を用いる場合に比べて、２倍程度大きな電界を受信することができる。
【００３１】
なお、図５では、二つの電子機器３−ｍおよび３−ｎと、その各々に接続されるトランシーバ５−ｍおよび５−ｎのみを記載しているが（整数ｍ、ｎは識別するための符号である）、実際にはさらに多くの電子機器３を用いてネットワークを構築することができる。すなわち、さらに多くの電子機器３の各々に接続されるトランシーバ５を部分電界伝達媒体７ｐのいずれかに載置することによって、より複雑なネットワークを簡易に構築することが可能である。
【００３２】
また、電界伝達媒体７を構成する部分電界伝達媒体７ｐの数は、図５の場合にのみ限定されるわけでなく、同図に示すような格子状の配置を行ってさえいれば、その数は目的や用途、さらにはテーブル１００の表面積の大きさ等のさまざまな条件に応じて適宜変更することができる。
【００３３】
図６は、本実施形態に係るデータ通信システム１のより具体的な構成例を示す図である。同図に示す場合、電界伝達媒体７はテーブル１００の上に貼付された薄膜（シート）であり、その一部を省略して記載している（省略部分は破線で表示）。トランシーバ５−１、５−２、・・・、５−Ｎの各々が、部分電界伝達媒体７ｐ（斜線で示した領域）のいずれかの上面に載置されている点は、図５と同様である。この図６からも明らかなように、本実施形態によれば、Ｎ個の電子機器３−１、３−２、・・・、３−Ｎが、テーブル１００上において、ケーブルや無線を介することなくネットワークを容易に構築することができる。
【００３４】
以上の構成を有するデータ通信システム１の作用を説明する。ここでは、複数の電子機器またはトランシーバのうちのいずれかを代表して記載するために、任意の整数ｍ、ｎ（１≦ｍ，ｎ≦Ｎ）を用いて３−ｍ、３−ｎ、５−ｍ、５−ｎなどと記載し、その構成要素についても同じ符号を追加して記載することにする。具体的には、例えば、トランシーバ５−ｍに具備される送受信電極を５３ｍと記載する。
【００３５】
まず、データ送信時の作用を説明する。電子機器３−ｍから送信されるデータは、トランシーバ５−ｍのＩ／Ｏ回路５１ｍに入力される。その後、トランシーバ５−ｍでは、電子機器３−ｍから受信したデータに基づく信号が送信回路５２ｍから出力され、送受信電極５３ｍから絶縁体５４ｍを介して電界伝達媒体７に電界を誘起する。この電界が電界伝達媒体７内部を伝達し、他の部分電界伝達媒体７ｐのいずれかに載置されているトランシーバ５−ｎを介して電子機器３−ｎにデータが送信される。
【００３６】
データを受信する側（上記同様、電子機器３−ｎがデータを受信するものとする）では、トランシーバ５−ｍから伝達されてくる電界を別のトランシーバ５−ｎが受信するに際して、絶縁体５４ｎを介して送受信電極５３ｎで受信した電界を電界検出光学部５５ｎで電気信号に変換し、信号処理回路５６ｎに供給する。信号処理回路５６ｎは、電界検出光学部５５ｎからの電気信号に対してフィルタリングや増幅等の信号処理を施す。この信号処理の後、さらに信号の波形整形が波形整形回路５７ｎで行われ、これら一連の処理が施された信号が受信データとしてＩ／Ｏ回路５１ｎから電子機器３−ｎに出力される。
【００３７】
以上説明した本発明の第１の実施形態によれば、トランシーバの送受信電極が載置可能な表面積を有する複数の部分電界伝達媒体から構成された電界伝達媒体を用いることにより、その電界伝達媒体と大地グランド間に印加される信号電圧を大きくすることができ、その結果、電界伝達媒体上に載置される複数の電子機器間のデータ通信において良好な通信環境を実現することができる。
【００３８】
また、本実施形態によれば、電界伝達媒体によってデータ通信路が形成されるため、従来のような複雑なケーブル配線や電波資源の制限、コリージョンの問題を有する無線が不要となり、非常に簡単かつ経済的にデータ通信路を構成することができ、一つのテーブル上でＬＡＮ（Ｌｏｃａｌ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）等のネットワークを容易に構築することが可能となる。
【００３９】
ところで、図５および図６に示す電界伝達媒体７はあくまでも一例に過ぎず、例えば、図７に示す電界伝達媒体８を用いても同様の効果を得ることができる。この電界伝達媒体８は、互いに隣接する部分電界伝達媒体８ｐが線状の電界伝達媒体８Ｌを介して接続されており、電界伝達媒体全体の表面積に対して部分電界伝達媒体の表面積の合計の占める割合が、上述した電界伝達媒体７よりもさらに小さくなっている。
【００４０】
このように、本実施形態に係るデータ通信システムに適用される電界伝達媒体の構成は、ネットワーク構築の際に想定される電子機器の数やトランシーバの送受信電極の表面積、さらには電界伝達媒体を載置する台（テーブル）の大きさ等の条件に応じて適宜設計変更を行うことができる。
【００４１】
（第２の実施形態）
図８は、本発明の第２の実施形態に係るデータ通信システムの概略構成を示す図である。同図に示すデータ通信システム２も、複数の電子機器３−１、３−２、・・・、３−Ｎ（Ｎは２以上の正の整数）間でデータの送受信を行うためのものであり、各電子機器３−１、３−２、・・・、３−Ｎに接続され、送信すべきデータに基づく電界を誘起し、この誘起した電界を用いてデータの送信を行う一方で、電界を受信することによってデータの受信を行う複数のトランシーバ５−１、５−２、・・・、５−Ｎと、金属や導電性高分子等の導電性部材から構成され、トランシーバ５−１、５−２、・・・、５−Ｎを載置し、電界を伝達可能な電界伝達媒体９に加えて、電界伝達媒体９と大地グランドＧ０間を接続するリアクタンス部１１を備えたことを特徴としている。
【００４２】
本実施形態において、送信手段としての送信回路５２は、所定の周波数の交流信号を出力する発振器と、この発振器から出力された交流信号を搬送波としてＩ／Ｏ回路５１からのデータ信号を変調する変調回路とから構成される。
【００４３】
共振手段であるリアクタンス部１１は、インダクタ（コイル）やコンデンサ等の複数の回路素子を接続して構成される回路網であり、最も簡単な例は、インダクタ単体である。
【００４４】
電界伝達媒体９としては、第１の実施形態と同様に、金属や導電性高分子等の導電性部材から構成される薄膜が想定されるが、本実施形態においては、電界伝達媒体９の表面積を小さくする必要はなく、均一な１枚の薄膜シートでよい。
【００４５】
なお、トランシーバ５の構成は、上述した第１の実施形態と同じである（図２を参照）。
【００４６】
図９は、本実施形態に係るデータ通信システム２と等価な回路モデルを示す図である。同図に示すように、本実施形態では、リアクタンス部１１、および電界伝達媒体９と大地グランドＧ０間の浮遊容量Ｃｔが共振回路を構成している。なお、Ｃｅ  ，Ｃｇ  ，およびＣｒｖは、それぞれ、送受信電極５３と電界伝達媒体９間の浮遊容量、送信回路のグランドＧ１と大地グランドＧ０間の浮遊容量、および送信回路のグランドＧ１と電界伝達媒体９間の浮遊容量である。
【００４７】
リアクタンス部１１が有するリアクタンスＸは、共振回路における共振周波数
【数４】
2005026784.tif 000006
が、送信回路５２で発生される搬送波の周波数と一致するように予め設定されている。これにより、リアクタンスＸと容量Ｃｔによって求められる電界伝達媒体９と大地グランドＧ０間のインピーダンスが大きくなるため、電界伝達媒体９と大地グランドＧ０間に印加される信号電圧Ｖｔが大きくなる。なぜならば、よく知られているように、複数の電気素子が直列に接続されている場合、電圧はインピーダンスの大きな電気素子に対してより大きく印加されるからである。
【００４８】
以上の構成を有するデータ通信システム２の作用は、上記第１の実施形態において説明したデータ通信システム１の作用と本質的に同じである。
【００４９】
以上説明した本発明の第２の実施形態によれば、リアクタンス部を用いて共振回路を構成することにより、電界伝達媒体と大地グランド間に印加される信号電圧を大きくすることができ、その結果、第１の実施形態と同様に、複数の通信機器間のデータ通信において良好な通信環境を容易にかつ経済的に実現することができる。
【００５０】
（その他の実施形態）
本発明は、上述した二つの実施形態においてのみ特有の効果を奏するものと理解されるべきではない。
【００５１】
例えば、本発明に適用される電界伝達媒体を、例えば細長いテープ状の導電性部材を用いて形成することも可能である。
【００５２】
また、電界伝達媒体自体は、水分を含んで構成される液体でもよい。この場合には、スプレー等の噴付手段によってテーブルの面上にその液体を噴き付けることにより、所望の形状を有する電界伝達媒体を形成する。ちなみに、このようにして形成した電界伝達媒体は、水分の蒸発によって電界伝達機能が消失するので、一時的なデータ通信路を形成したい場合等には有効である。一方で、さらに蒸発しにくいものや粘着性を有するもの、あるいは金属粉などを適宜混合することにより、電界伝達機能を長時間保持する構成にすることもできる。
【００５３】
さらに、トランシーバに具備される電界検出光学部を、導線で短絡された２枚の電極板とレーザ光と磁気光学結晶とを用いて構成することも可能である。
【００５４】
このように、本発明は、上記二つの実施形態と同様の効果を奏する様々な実施の形態等を含みうるものである。
【００５５】
【発明の効果】
以上の説明からも明らかなように、本発明によれば、複数の電子機器間のデータ通信において良好な通信環境を容易にかつ経済的に実現可能なデータ通信システムを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第１の実施形態に係るデータ通信システムの概略構成を示す図である。
【図２】図１のデータ通信システムに適用されるトランシーバの構成を示すブロック図である。
【図３】本発明の第１の実施形態に係るデータ通信システムにおける電界伝達媒体への信号印加の様子を示す図である。
【図４】図１のデータ通信システムと等価な回路モデルを示す図である。
【図５】図１のデータ通信システムに適用される電界伝達媒体の構成例を示す図である。
【図６】本発明の第１の実施形態に係るデータ通信システムのより具体的な構成例を示す図である。
【図７】図１のデータ通信システムに適用される電界伝達媒体の別な構成例を示す図である。
【図８】本発明の第２の実施形態に係るデータ通信システムの概略構成を示す図である。
【図９】図８のデータ通信システムと等価な回路モデルを示す図である。
【符号の説明】
１、２  データ通信システム
３、３−１、３−２、・・・、３−Ｎ  電子機器
５、５−１、５−２、・・・、５−Ｎ  トランシーバ
７、８、９  電界伝達媒体
７ｐ、８ｐ  部分電界伝達媒体
１１  リアクタンス部
５１  Ｉ／Ｏ回路
５２  送信回路
５３  送受信電極
５４  絶縁体
５５  電界検出光学部
５６  信号処理回路
５７  波形整形回路
１００  テーブル
Ｇ０  大地グランド
Ｇ１  送信回路のグランド
【図１】
2005026784.tif 000007
【図２】
2005026784.tif 000008
【図３】
2005026784.tif 000009
【図４】
2005026784.tif 000010
【図５】
2005026784.tif 000011
【図６】
2005026784.tif 000012
【図７】
2005026784.tif 000013
【図８】
2005026784.tif 000014
【図９】
2005026784.tif 000015