(57)【要約】【課題】  短時間で精度よくクロストーク配線のチェックを行うことができる方法を提供する。【解決手段】  プリント基板上の配線を配線長に応じて昇順に並べ、一定のデータ間隔毎に抽出した配線長をチェック用パラメータの１つである配線限度長とする。また、各配線限度長を有する配線が他の配線に対してクロストーク電圧を与える時の配線間隔値から、各配線限度長に対して次に長い配線限度長が他の配線に対してクロストーク電圧を与える時の配線間隔値までの範囲を配線間隔チェック区分とする。そして、チェックする能動配線が含まれる配線間隔チェック区分を規定する配線間隔値のうち小さい方の配線間隔値で規定値のクロストーク電圧を与える配線限度長以上の能動配線を、エラー配線として抽出する。【選択図】  図１
2005107664.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
プリント基板のレイアウトデータから、受動配線に対して規定値以上のクロストーク電圧を与える能動配線をエラー配線として抽出する、クロストーク配線チェック方法において、
能動配線の配線長を昇順または降順に並べた配線長データから、該配線長データに含まれる配線長数を、設定する配線限度長数で除して得られたデータ数毎に配線長を抽出し、この抽出された配線長を配線限度長として設定する配線限度長決定工程と、
上記設定された各配線限度長を有する能動配線が、検査対象である受動配線に対して上記規定値のクロストーク電圧を与える能動配線と受動配線との配線間隔値を求め、求められた配線間隔値を昇順または降順に並べた場合に、隣り合う配線間隔値によって規定される範囲を配線間隔チェック区分として設定する配線間隔チェック区分設定工程と、
上記配線間隔チェック区分毎に、能動配線のうち、検査対象である受動配線との配線間隔が当該配線間隔チェック区分に含まれており、かつ、その配線長が、当該配線間隔チェック区分を規定する配線間隔値のうち小さい方の配線間隔値で上記規定値のクロストーク電圧を上記受動配線に与える配線限度長以上のものを上記エラー配線として抽出する配線チェック工程と、
を含むことを特徴とするクロストーク配線チェック方法。
【請求項２】
上記配線限度長決定工程は、
チェックを行う全ての能動配線の配線長を昇順に並べた配線長データから、データ数毎に抽出した配線長を、配線限度長として設定することを特徴とする請求項１に記載のクロストーク配線チェック方法。
【請求項３】
上記配線チェック工程は、
チェック対象である受動配線からの配線間隔が複数の配線間隔チェック区分に含まれる能動配線が存在する場合、
当該能動配線と同等のクロストーク電圧を上記受動配線に与え、かつ、１つの配線間隔チェック区分に含まれる仮想配線の配線長を求め、
当該求められた配線長が上記１つの配線間隔チェック区分を規定する配線間隔値のうち、小さい方の配線間隔値で上記規定値のクロストーク電圧を与える配線限度長以上となる場合に、上記能動配線を上記エラー配線として抽出することを特徴とする請求項１または２に記載のクロストーク配線チェック方法。
【請求項４】
上記配線チェック工程で抽出されたエラー配線を、該エラー配線が規定値以上のクロストーク電圧を与える受動配線と対応するようにリスト化するエラー配線リスト化工程を含むことを特徴とする請求項１〜３に記載のクロストーク配線チェック方法。
【請求項５】
請求項１〜４に記載のクロストーク配線チェック方法を、情報処理装置に実行させるためのクロストーク配線チェックプログラム。
【請求項６】
請求項５に記載のクロストーク配線チェックプログラムを記録した記録媒体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、プリント基板配線レイアウト時にクロストーク配線の有無をチェックする方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近年、回路基板の小型化に伴う高密度化や、回路の低電圧動作化等に伴い、並行する配線に発生するクロストーク電圧の許容値（以下、クロストーク電圧限度値）が低下しているため、並行する配線への配線制約が厳しくなっている。このため、これまでは問題とされていなかった短い配線や、ある程度離れた配線についてもクロストークが発生する危険性が増しており、チェックが必要な能動配線の数が増加している。ここで、能動配線とは、並行する他の配線に対してクロストーク電圧を与える配線のことである。また、能動配線によってクロストーク電圧を与えられる配線を受動配線という。
【０００３】
このような回路基板において互いにクロストークが発生する配線（以下、クロストーク配線という）のチェック方法として、例えば、特許文献１には、各配線に対して隣接する並行配線とのカップリング容量を求める計算を行い、計算結果が基準値を超えていないかチェックする方法が開示されている。
【０００４】
また、特許文献２には、クロストーク配線ペア（受動配線および能動配線）の駆動タイミングに基づいてクロストークの影響を与え得る配線を抽出し、抽出した配線が、予め定められた配線間隔以内の狭い配線間隔で配置されていないかチェックする方法が開示されている。また、配線間隔を変化させながら伝送線路シミュレーションを実行し、クロストーク電圧値が許容値以下となる配線間隔を求めてチェックを行う方法が開示されている。
【０００５】
また、特許文献３には、簡易な計算式によりクロストーク電圧の近似値を求め、近似値が既定値以上の配線については有限要素法やＴＥＭ（tranverse electromagic mode）近似によりクロストーク電圧を算出して配線間のクロストークを判定する方法が開示されている。
【０００６】
さらに、特許文献４には、並行する配線間における、水平方向に重なり合う長さと配線間隔との関係を規定した並行配線制約を用意し、この並行配線制約と検査対象の配線とを比較することにより、クロストークが発生する危険性を判定する方法が開示されている。
【特許文献１】特開平１０−３０８４５１号公報（公開日１９９８年１１月１７日）
【特許文献２】特開平１０−２９３７７８号公報（公開日１９９８年１１月４日）
【特許文献３】特開平７−１８２４０５号公報（公開日１９９５年７月２１日）
【特許文献４】特開平５−２４３３８３号公報（公開日１９９３年９月２１日）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、上述のような従来のクロストーク配線のチェック方法には、以下のような問題があった。
【０００８】
特許文献１に開示されている、並行配線間のカップリング容量を計算により求めて基準値と比較することによりチェックする方法では、高集積化に伴ってチェック対象となる能動配線が増加した回路基板に対して、全てのチェック対象配線のカップリング容量を計算するのに時間がかかりすぎる。
【０００９】
特許文献２に開示されている、クロストーク配線ペアの駆動タイミングにより対象配線を限定してチェックを行う方法は、チェック対象配線を削減することができるので、チェックにかかる時間の短縮が可能である。しかしながら、この方法を用いるためには基板内の全ての配線の信号波形データを入力する必要があるため、多大な時間と労力を要する。また、この方法が有効であるのはチェックするクロストーク配線のペアが、両方ともデジタル配線である場合に限定され、片方または両方がアナログ配線である場合には有効ではない。このため、アナログ配線の多い基板に対してチェックを行う場合においては時間短縮の効果が低い。
【００１０】
特許文献３に開示されている、簡易な計算式によりクロストーク危険性のある配線を限定する方法は、近似値を求める簡易な式として示されている式が、実際には複雑であり、多くの配線に対して計算を行ってチェックをするためには時間がかかりすぎる。
【００１１】
特許文献４に記載されている、予め用意しておいた並行配線制約値と検査対象の配線との比較によりクロストークの危険性を判定する方法を用いれば、各配線のチェックをする度に複雑な計算を行う必要がないためチェックにかかる時間の大幅な短縮が可能である。しかしながら、並行配線制約値を予め用意するためにクロストーク電圧の計算を行う必要があり、並行配線制約値を示すパラメータ数が必要以上に多いと並行配線制約値の作成に多大な時間と労力とがかかってしまう。また、パラメータの数が少なすぎると、一つの並行配線制約値で広範囲をチェックすることになるため、危険性のある配線のチェック漏れや、危険性のない配線に対して危険性有りと誤判定することが増えてしまう。
【００１２】
本発明は、上記のような問題点に鑑みてなされたものであり、その目的は、短時間で精度よくクロストーク配線のチェックを行うことができる方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
上記の課題を解決するために、本発明のクロストーク配線チェック方法は、プリント基板のレイアウトデータから、受動配線に対して規定値以上のクロストーク電圧を与える能動配線をエラー配線として抽出する、クロストーク配線チェック方法において、能動配線の配線長を昇順または降順に並べた配線長データから、該配線長データに含まれる配線長数を、設定する配線限度長数で除して得られたデータ数毎に配線長を抽出し、この抽出された配線長を配線限度長として設定する配線限度長決定工程と、上記設定された各配線限度長を有する能動配線が、検査対象である受動配線に対して上記規定値のクロストーク電圧を与える能動配線と受動配線との配線間隔値を求め、求められた配線間隔値を昇順または降順に並べた場合に、隣り合う配線間隔値によって規定される範囲を配線間隔チェック区分として設定する配線間隔チェック区分設定工程と、上記配線間隔チェック区分毎に、能動配線のうち、検査対象である受動配線との配線間隔が当該配線間隔チェック区分に含まれており、かつ、その配線長が、当該配線間隔チェック区分を規定する配線間隔値のうち小さい方の配線間隔値で上記規定値のクロストーク電圧を上記受動配線に与える配線限度長以上のものを上記エラー配線として抽出する配線チェック工程と、を含むことを特徴としている。
【００１４】
ここで、能動配線とは、並行する他の配線に対してクロストーク電圧を与える配線のことである。また、受動配線とは、能動配線によってクロストーク電圧を与えられる配線である。
【００１５】
上記の構成によれば、能動配線の配線長を昇順または降順に並べた配線長データから、該配線長データに含まれる配線長数を、設定する配線限度長数で除して得られたデータ数毎に配線長を抽出し、この抽出された配線長を配線限度長として設定する。また、上記設定された各配線限度長を有する能動配線が、検査対象である受動配線に対して上記規定値のクロストーク電圧を与える能動配線と受動配線との配線間隔値を求め、求められた配線間隔値を昇順または降順に並べた場合に、隣り合う配線間隔値によって規定される範囲を配線間隔チェック区分として設定する。
【００１６】
なお、配線長データに含まれる配線長数を、設定する配線限度長数で除して得られた数値が整数でない場合、小数点以下の数値を切り上げ、切り下げ、四捨五入等により整数化した数値を、上記配線限度長の抽出に用いるデータ数とすればよい。また、上記の整数化は、切り上げ、切り下げ、四捨五入等を組み合わせて行なってもよい。
【００１７】
これにより、配線長に対する配線数の分布が多い箇所に対応する配線間隔チェック区分は配線間隔の範囲が狭く設定され、配線長に対する配線数の分布が少ない箇所の配線間隔チェック区分は配線間隔の範囲が広く設定される。このため、配線長に対する配線数が多い箇所ほど配線間隔の範囲が狭い配線間隔チェック区分で評価することができる。したがって、受動配線に対して規定値以上のクロストーク電圧を与えない能動配線をエラー配線と判定してしまう、エラー誤判定の確率が低くなる。なお、チェック用パラメータの数を増加させなくても、上記の効果が得られるため、パラメータの設定に要する労力および時間が増大するといった問題がない。したがって、本発明のクロストーク配線チェック方法によれば、短時間で精度よくクロストーク配線のチェックを行うことができる。
【００１８】
また、上記配線限度長決定工程は、チェックを行う全ての能動配線の配線長を昇順に並べた配線長データから、データ数毎に抽出した配線長を、配線限度長として設定することが好ましい。
【００１９】
この場合、上記配線限度長の最大値に相当する配線長を有する能動配線が受動配線に対して規定値のクロストーク電圧を与える時の、該能動配線と該受動配線との配線間隔よりも離れている能動配線については、配線長をチェックしなくても安全であることがわかる。したがって、チェックの精度を低下させることなく、上記配線チェック工程でチェックを行う能動配線の数を削減することができる。
【００２０】
また、上記配線チェック工程は、チェック対象である受動配線からの配線間隔が複数の配線間隔チェック区分に含まれる能動配線が存在する場合、当該能動配線と同等のクロストーク電圧を上記受動配線に与え、かつ、１つの配線間隔チェック区分に含まれる仮想配線の配線長を求め、当該求められた配線長が上記１つの配線間隔チェック区分を規定する配線間隔値のうち、小さい方の配線間隔値で上記規定値のクロストーク電圧を与える配線限度長以上となる場合に、上記能動配線を上記エラー配線として抽出してもよい。
【００２１】
上記の構成によれば、チェック対象である受動配線からの配線間隔が、複数の配線間隔チェック区分に位置する能動配線に対して、上記受動配線に与えるクロストーク電圧と同じクロストーク電圧を与え、かつ、１つの配線間隔チェック区分に収まる仮想配線の配線長を求め、当該仮想配線長を用いてチェックを行う。
【００２２】
これにより、チェック対象の能動配線と受動配線との配線間隔が、１つの配線間隔チェック区分で示される範囲内に収まらない場合でも、チェックの精度を低下させることなく、近似的にチェックを行うことができる。
【００２３】
例えば、上記複数の配線間隔チェック区分のそれぞれに含まれる、上記能動配線の配線部分の長さと、該配線部分が含まれる配線間隔チェック区分を規定する配線間隔値と、上記仮想配線の含まれる１つの配線間隔チェック区分を規定する配線間隔値とに基づいて補正した補正部分長を上記１つの配線間隔チェック区分の配線部分の長さに加えることにより上記仮想配線の配線長を求めることができる。
【００２４】
より具体的には、仮想配線の含まれる１つの配線間隔チェック区分を規定する配線間隔値を、各配線部分が含まれる配線間隔チェック区分を規定する配線間隔値で除して得られた補正係数を乗じることにより、各配線部分の長さを補正することができる。この場合、補正された各補正部分の長さである、補正長さの総和が仮想配線の配線長となる。なお、上記補正係数は、配線間隔チェック区分を規定する２配線間隔値のうちの、大きいほう同士あるいは小さいほう同士を用いることが好ましい。
【００２５】
また、本発明のクロストーク配線チェック方法は、上記配線チェック工程で抽出されたエラー配線を、該エラー配線が規定値以上のクロストーク電圧を与える受動配線と対応するようにリスト化するエラー配線リスト化工程を含む構成としてもよい。
【００２６】
上記の構成によれば、抽出されたエラー配線を確認することができる。
【００２７】
また、本発明のクロストーク配線チェックプログラムは、上記のクロストーク配線チェック方法を、情報処理装置に実行させるためのものである。
【００２８】
また、上記のプログラムを情報処理装置によって読取可能な記録媒体に記録させておくことで、プログラムの保存・流通を容易に行えるようになる。さらに、この記録媒体を読み込ませることで、情報処理装置によって、クロストーク配線チェックの処理を実施できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２９】
本発明の実施の一形態について図１〜図７に基づいて説明すれば以下のとおりである。
【００３０】
本発明のクロストーク配線チェック方法は、プリント基板の配線レイアウト時に、クロストークを受ける側の配線である受動配線に対して、クロストーク電圧を与える配線である能動配線のうち、規定値以上のクロストーク電圧を受動配線に与えるエラー配線の有無をチェックするためのものである。
【００３１】
図１は本発明のクロストーク配線チェック方法における、チェック処理の流れを示すフローチャートである。この図に示すように、本発明のクロストーク配線チェック方法は、チェック用パラメータ作成工程（Ｓ１）と、配線チェック工程（Ｓ２）と、エラー配線リスト化工程（Ｓ３）とからなる。さらに、チェック用パラメータ作成工程（Ｓ１）は、能動配線長調査工程（Ｓ１１）と、配線限度長決定工程（Ｓ１２）と、配線間隔チェック区分設定工程（Ｓ１３）とからなる。
【００３２】
以下に、本発明のクロストーク配線チェック方法における、チェック処理の流れを詳細に説明する。
【００３３】
まず、チェック用パラメータ作成工程（Ｓ１）で、チェック時に参照するチェック用パラメータを作成する。表１は、チェック用パラメータの一例を示している。
【００３４】
【表１】
2005107664.tif 000003
【００３５】
この表に示すように、チェック用パラメータは、配線間隔チェック区分と、配線間隔チェック区分に対応する配線限度長とからなる。ここで、配線間隔チェック区分とは、受動配線からの距離によって設定されるチェック範囲の区分であり、それぞれの区分はｄ０〜ｄ１、ｄ１〜ｄ２・・・ように、受動配線からの距離ｄｎ−１〜ｄｎ（ｄｎ−１以上ｄｎ未満）で表される（ただし、ｎは１以上の整数）。また、配線限度長とは、受動配線から能動配線までの配線間隔が、上記のように設定した各配線間隔チェック区分のうち最も狭い位置にある能動配線が、その受動配線に対して規定値のクロストーク電圧を与える場合の能動配線の配線長である。なお、受動配線から能動配線までの配線間隔とは、比較する受動配線と能動配線とが平行に配置されている場合には配線間の距離である。また、比較する受動配線と能動配線とが非平行の場合、能動配線が受動配線に対して与えるクロストーク電圧と同じクロストーク電圧を与え、かつ、受動配線に対して平行な能動配線と、受動配線との距離を配線間隔とする。
【００３６】
チェック用パラメータの作成は以下に示す手順で行う。まず、能動配線長調査工程（Ｓ１１）で、チェック対象基板内の各能動配線の配線長を全て抽出し、抽出した配線長のデータを長さに応じて昇順に並べた配線長順データ（配線長データ）を作成する。なお、本実施の形態におけるチェック対象基板内の能動配線数は８０本であり、それぞれの配線長を昇順に並べるとｌ1’、ｌ2’、ｌ3’、…、ｌ80’で表されるものとする。また、本実施の形態では、配線長のデータを昇順に並べることとしたが、これに限るものではなく、降順に並べた配線長順データを用いてもよい。
【００３７】
次に、配線限度長決定工程（Ｓ１２）で、チェック用パラメータとして使用する配線限度長を決定する。本実施の形態では、Ｓ１１で抽出し、昇順に並べた能動配線の配線長から、一定順番目毎の値を順に配線限度長として抽出する。具体的には、チェック対象基板の全能動配線数（配線長データに含まれる配線長数）を予め設定したパラメータ数（設定する配線限度長数）で除し、小数点以下四捨五入、切り捨て、切り上げ等により整数化した値（データ数）の倍数番目に相当する配線長を順に配線限度長として設定する。なお、配線限度長の抽出方法は、この方法に限るものではなく、配線長順データから、ほぼ一定数のデータ数毎に抽出する方法であればよい。例えば、チェック対象基板の全能動配線数を予め設定したパラメータ数で除した数値を整数化する際、切り捨て、切り上げを交互に行ってもよい。あるいは、チェック対象基板の全能動配線数を予め設定したパラメータ数で除し、さらに整数倍して得た数値を、小数点以下四捨五入、切り捨て、切り上げ等により整数化した数値を用いて、抽出する配線長を決定してもよい。
【００３８】
また、パラメータ数は適切な数値を選定して設定すれば良いが、以降の並列配線チェック工程におけるチェックの精度を高め、誤って抽出される配線を減らすためには、パラメータ数は多いほど好ましい。ただし、パラメータ数が多いほど、計算時間は長くなる。
【００３９】
本実施の形態でパラメータとして抽出する配線限度長の数は１０個とする。この場合、８０（配線長データに含まれる配線長数）から１０（設定する配線限度長数）を除した数８（データ数）の倍数番目の配線長を順に抽出する。つまり、l8’、l16’、l24’、…、l80’の計１０個を、チェック用パラメータの１つとして使用する配線限度長とする。このように決定したチェック用パラメータの１つである配線限度長を表２に示す。
【００４０】
【表２】
2005107664.tif 000004
【００４１】
なお、説明の便宜上、以降の説明では配線限度長l8’,l16’,l24’,…,l80’をそれぞれl1,l2,l3,…,l10とする。変更後の配線限度長を示す前記パラメータを表３に示す。したがって、表２と表３とは実質的に同一である。
【００４２】
【表３】
2005107664.tif 000005
【００４３】
次に、配線間隔チェック区分設定工程（Ｓ１３）で、チェック用パラメータとして決定した配線限度長に対応する配線間隔チェック区分の設定を行う。まず、上記のようにチェック用パラメータとして決定した各配線限度長を持つ能動配線が、受動配線に対してクロストーク電圧の規定値（以下、クロストーク電圧限度値）を与える時の配線間隔である配線間隔値を、クロストーク電圧の計算から求める。なお、この計算方法の詳細については、既知であるため説明を省略する。
【００４４】
上記の計算により、配線長l1の能動配線が、受動配線にクロストーク電圧限度値を与える時の、能動配線と受動配線との配線間隔値d1が求まる。同様にして、各配線限度長に対応する配線間隔値が、l2に対応する配線間隔値はd2、l3にはd3、・・・という具合に求まる。
【００４５】
これにより、例えば、受動配線と能動配線との配線間隔値がｄ2である時、受動配線にクロストーク電圧限度値を与える能動配線の配線長はｌ2であるといえる。また、受動配線との配線間隔がｄ2以上の位置に配線される能動配線のうち、受動配線にクロストーク電圧限度値以上の電圧を与える危険性のある配線は、配線長がｌ2以上のものだけであるといえる。
【００４６】
同様に、受動配線との配線間隔がｄ3以上の位置に配線される能動配線のうち、クロストーク電圧限度値以上の電圧を与える危険性のある配線は、配線長がｌ3以上のものだけである。ここで、l2とl3とはそれぞれ配線長を昇順に並べたl8’とl16’であるから、それぞれの配線長はｌ2＜l3の関係にある。また、クロストーク電圧限度値を一定としたとき、能動配線が長くなるほど受動配線に対してクロストーク電圧限度値を与える配線間隔値も長くなるので、ｌ2＜l3ならばｄ2＜ｄ3である。さらに、配線長がl2＜l3なので、クロストーク配線のチェックを行う際、配線間隔ｄ2〜ｄ3の範囲に配線されている能動配線のうち配線長ｌ2を超える配線はエラー配線として判定すれば、クロストークの危険性がある配線を抽出し損ねることがない。
【００４７】
同様に、配線間隔ｄ3〜ｄ4で配線長ｌ3以上の能動配線、配線間隔ｄ4〜ｄ5で配線長ｌ4以上の能動配線、・・・と順次チェックを行うことで、チェック対象基板上で全ての能動配線に対して、クロストークの危険性がある配線を抽出し損ねることなくクロストークのチェックを行うことができる。
【００４８】
また、本実施の形態では、能動配線の配線長の最大値であるl８0’が配線限度長の最大値l10となっており、配線限度長の最大値l10の能動配線に対応する配線間隔値はｄ10となる。この場合、配線間隔がｄ10以上離れている配線については、配線長をチェックしなくても安全であることがわかるため、クロストーク配線のチェックを行う全範囲は受動配線からの配線間隔ｄ10までで良い。
【００４９】
すなわち、本実施の形態では、チェック対象基板内の各能動配線の配線長を全て抽出し、配線長の昇順に並べた配線長データから、一定順番目毎の値を配線限度長として抽出している。このため、受動配線との配線間隔が、配線限度長の最大値l10の能動配線に対応する配線間隔値ｄ10よりも離れている能動配線については、配線長をチェックしなくても安全であることがわかる。これにより、以降の配線チェック工程（Ｓ２）で、チェック対象とする能動配線の数を削減することができる。
【００５０】
さらに、本実施の形態では、チェック用パラメータを作成する際にはチェック対象基板における能動配線と受動配線との配線間隔の最小値（最小クリアランス）ｄ0と、この配線間隔の時に受動配線にクロストーク電圧限度値を与える能動配線の配線長ｌ0を計算により求めたものとを、チェック用パラメータの最初のパラメータに設定する。
【００５１】
以上の作業により、各配線限度長を有する能動配線が、受動配線に対してクロストーク電圧限度値を与える時の配線間隔値がそれぞれ求められる。表４に、本実施の形態におけるチェック対象基板に対して、以上に説明した方法で決定した配線限度長と配線間隔値とからなるチェック用パラメータを示す。
【００５２】
【表４】
2005107664.tif 000006
【００５３】
次に、上記のように決定した配線間隔値から配線間隔チェック区分を決定する。まず、１つ目の配線間隔チェック区分をｄ0〜ｄ1とし、対応する配線限度長をl0とする。同様にして配線間隔チェック区分ｄ1〜ｄ2、ｄ2〜ｄ3、…、ｄ9〜ｄ10のそれぞれに対応する配線限度長をl1、l2、…、l9とする。
【００５４】
以上のように決定した配線間隔チェック区分と、配線間隔チェック区分に対応する配線限度長とからなるチェック用パラメータが、表１に示すチェック用パラメータとなる。なお、本実施の形態では、前述のように全チェック範囲は受動配線からの配線間隔ｄ10以内となるので、配線限度長の最大値l10はチェック用パラメータには使用しない。表１に示したチェック用パラメータは、チェック対象基板全体について有効であり、該チェック対象基板内の全ての受動配線について同パラメータを使用してチェックを行うことができる。
【００５５】
次に、配線チェック工程（Ｓ２）において、作成したチェック用パラメータに従い、エラー配線の有無についてチェックを行う。このチェックは、チェック対象基板上の全受動配線について１本毎に行う。チェックする１本の受動配線に対して、表１に示すチェック用パラメータの配線間隔チェック区分に従い、まずｄ0〜ｄ1の範囲にある能動配線を全て選出する。
【００５６】
この際、チェックされる１本の能動配線の各部から受動配線までの距離が、１つの配線間隔チェック区分の範囲内に存在する場合は、該能動配線全体の配線長とチェック用パラメータの該配線間隔チェック区分に対応する配線限度長との比較を行う。図２に、チェック対象の１本の能動配線の各部から受動配線までの距離が、１つの配線間隔チェック区分の範囲内にある場合の例を示す。この図に示す例では、折れ曲がった能動配線の各部と、受動配線との距離が、１つの配線間隔チェック区分ｄｊ−１〜ｄｊの範囲内にある。
【００５７】
これに対して、配線の折れ曲り等により１本の能動配線の各部から受動配線までの距離が、１つの配線間隔チェック区分の範囲内に収まらない場合は、該能動配線の配線長としてチェックに用いる仮想の能動配線である仮想配線の配線長を別途求める。図３に、チェック対象の１本の能動配線の各部から受動配線までの距離が、１つの配線間隔チェック区分の範囲内に収まらない場合の例を示す。この図に示す例では、折れ曲がった能動配線の１部分が配線間隔チェック区分ｄｊ−１〜ｄｊに配線され、折れ曲がった能動配線の他の部分は配線間隔チェック区分ｄｊ−１〜ｄｊ以外のチェック区分に配線されており、各区分間の配線は受動配線に対して垂直となっている。
【００５８】
このような場合の仮想の能動配線である仮想配線の配線長の求め方について説明する。図４は、図３に示した、チェック対象の１本の能動配線が１つの配線間隔チェック区分の範囲内に収まらない場合の配線状況の詳細をさらに詳細に示したものである。この図に示すように、チェック対象の能動配線が、配線間隔チェック区分ｄｊ−１〜ｄjの範囲内に配線長Ｌ1、配線間隔チェック区分ｄk−１〜ｄkの範囲内に配線長Ｌ2が存在するように配線されており、それぞれの区分間の配線は受動配線に対して垂直となっている。なお、表５に示すように、配線間隔チェック区分ｄｊ−１〜ｄjに対応する配線限度長はｌj−１、配線間隔チェック区分ｄk−１〜ｄkに対応する配線限度長はｌk−１である。
【００５９】
【表５】
2005107664.tif 000007
【００６０】
ここで、図４に示した受動配線に対してｄk−１〜ｄkの範囲内にある配線長がＬ2の能動配線が、受動配線に対して与えるクロストーク電圧と同等のクロストーク電圧を与え、かつｄｊ−１〜ｄjの範囲内に収まる配線の配線長（補正部分長）Ｌ2’を求める。
【００６１】
該能動配線が並行に配線されている場合の配線間隔チェック区分毎の配線限度長に基づいて、Ｌ2’は近似的に（１）式で表すことができる。
【００６２】
Ｌ2’＝ ｌj−１ ／ｌk−１×Ｌ2        （１）
そして、上記Ｌ2’をＬ1に加えた値をチェックに用いる仮想配線の配線長（＝Ｌ１＋Ｌ2’）とする。すなわち、上記の仮想配線の配線長は、チェック対象である能動配線が、受動配線に与えるクロストーク電圧と同等のクロストーク電圧を受動配線に与え、かつ、１つの配線間隔チェック区分ｄｊ−１〜ｄjに収まる能動配線の配線長と言える。
【００６３】
次に、上記のように求めた仮想配線長と、配線間隔チェック区分ｄｊ−１〜ｄjを規定する配線間隔値のうち小さい方の配線間隔値で規定値のクロストーク電圧を与える配線限度長ｌj−１との比較を行う。これにより、チェック対象の１本の能動配線が、１つの配線間隔チェック区分で示される領域内に収まらない場合でも、近似的にチェックを行うことができる。
【００６４】
このようにして、配線間隔チェック区分ｄ0〜ｄ1内の全ての能動配線の配線長と配線限度長ｌ０とを比較し、配線限度長ｌ０を超える配線長を持つ能動配線をエラー配線として抽出する。
【００６５】
さらに、配線間隔チェック区分ｄ0〜ｄ1内の全ての能動配線のチェックが終了すれば、以降の配線間隔チェック区分ｄ1〜ｄ2,ｄ２〜ｄ３,・・・について同様のチェックを行い、全ての配線間隔チェック区分についてチェックが終了するまで繰り返す。そして、全配線間隔チェック区分についてのチェックが終了すれば、次の受動配線について同様のチェックを行う。この作業を、基板上の全ての受動配線についてのチェックが終了するまで繰り返す。
【００６６】
次に、エラー配線リスト化工程（Ｓ３）において、上記配線チェック工程（Ｓ２）により抽出されたエラー配線を、そのエラー配線が規定値以上のクロストーク電圧を与える受動配線と対応するようにリスト化する。これにより、抽出されたエラー配線を確認することができる。
【００６７】
なお、本発明のクロストークチェック方法は各配線間隔チェック区分において１つの配線限度長と、受動配線との距離が各配線間隔チェック区分の範囲内にある能動配線の配線長との比較によりチェックを行っている。このため、厳密に言えば、受動配線に対して規定値以上のクロストーク電圧を与えない能動配線が、エラー配線と判定される可能性はある。しかしながら、受動配線に対して規定値以上のクロストーク電圧を与える能動配線については、常にエラー配線と判定されるため、常に安全側の評価を行うことができる。
【００６８】
また、本発明のクロストーク配線チェック方法では、チェック用パラメータである配線限度長が、チェック対象基板の全受動配線を配線長の昇順に並べ、昇順に並べた全受動配線の配線長から、一定の配線数毎に抽出することにより決定される。
【００６９】
これにより、例えば、配線限度長を一定の長さ間隔で決定する従来の方法よりも、エラーの誤判定を削減し、精度のよいチェックを行うことができる。以下に、本発明の方法により作成した配線限度長を用いることにより、一定の長さ間隔で配線限度長を決定する従来の方法よりも、誤判定を削減できることを詳細に説明する。
【００７０】
図５は、比較用のデータとして用いるチェック対象基板の配線長に対する配線数の分布図を示している。また、本発明の方法により作成したチェック用パラメータを表６に、配線限度長を一定の長さ間隔として作成したチェック用パラメータ（以下、チェック用一定パラメータという）を表７に示す。
【００７１】
【表６】
2005107664.tif 000008
【００７２】
【表７】
2005107664.tif 000009
【００７３】
図５の配線数の分布図は横軸に配線長を７．５の一定間隔で７５．０まで取り、縦軸に、前記一定間隔で示す配線長の各値間の配線長を持つ配線の数を取っている。この図に示すように、チェック対象基板においては０〜７．５の配線長を持つ配線数は７本、７．５〜１５．０の配線長を持つ配線数は４本、以下同様に１５．０〜２２．５は１１本、２２．５〜３０．０は１３本、３０．０〜３７．５は１７本、３７．５〜４５．０は１１本、４５．０〜５２．５は６本、５２．５〜６０．０は６本、６０．０〜６７．５は１本、６７．５〜７５．０は１本である。
【００７４】
表６に示す、本発明の方法により作成したチェック用パラメータは、最初の配線間隔チェック区分０．１〜０．６２には配線限度長０．０６が対応し、次の配線間隔チェック区分０．６２〜１．５２は配線限度長７．８が対応、以下同様に１．５２〜１．８７は１９．０、１．８７〜２．３７は２３．３、２．３７〜２．５４は２９．６、２．５４〜２．８０は３１．８、２．８０〜３．２６は３５．１、３．２６〜３．７８は４０．８、３．７８〜４．５５は４７．３、４．５５〜５．９３は５６．８がそれぞれ対応している。
【００７５】
また、表７に示す、配線限度長を一定の長さ間隔として作成したチェック用一定パラメータは、最初の配線間隔チェック区分０．１〜０．６には配線限度長０．０６が対応し、次の配線間隔チェック区分０．６〜１．２には配線長７．５が対応し、以下の配線間隔チェック区分は全て０．６の範囲で設定しており、それぞれ７．５の倍数の配線限度長が順に対応している。
【００７６】
図６および図７は、配線間隔を横軸、配線長を軸軸としたグラフにおいて、能動配線をエラー配線として抽出する領域（エラー判定領域）を示している。なお、図６は表６に示したチェック用パラメータによるエラー判定領域、図７は表７に示したチェック用一定パラメータによるエラー判定領域を示している。図６および図７では、パラメータにより定められた特定区間の配線間隔（配線間隔チェック区分）において、その配線間隔チェック区分を規定する配線限度長のうち小さい方を越える領域をエラー判定領域としている。
【００７７】
一方、クロストーク電圧限度値が一定の場合、能動配線が長くなるほど、クロストークを発生させる配線間隔は長くなる。このため、図６および図７に示したグラフでは、エラー判定領域とエラーと判定されない領域との境界線は、右肩上がりの階段状になり、境界線の上側がエラー判定領域として判定される。
【００７８】
しかしながら、実際に能動配線が受動配線に対してクロストーク電圧限界値を与える領域は、正確には各配線限度長と各配線限度長に対応する各配線間隔を示す点、すなわち座標（ｄ1,l1）,（ｄ2,l2）,（ｄ3,l3）・・・を通る連続な右肩上がりの境界線（以下、クロストーク限度値直線と称する）の上側であると考える。
【００７９】
したがって、クロストーク限度値直線の下側にある３角形のエラー判定領域（以下、エラー誤判定領域と称する）の中に含まれる配線は、受動配線に対してクロストーク電圧限度値以上の電圧を与えないにもかかわらず、エラー配線と判定されてしまうというエラー誤判定が生じることになる。
【００８０】
このようなエラー誤判定の発生率を減少させるためには、パラメータとして抽出する配線限度長の数を増やし、配線間隔チェック区分の範囲を細かく取ることにより、エラー誤判定領域を縮小すればよい。しかしながら、パラメータの個数が増えるほど、パラメータの設定に要する時間と労力とが増大する。すなわち、配線間隔チェック区分を作成するためには、各配線限度長に対応する配線間隔をクロストーク電圧の計算によって求める必要があり、この計算するのに要する時間が増大する。
【００８１】
一方、図７に示すように、能動配線の配線長の分布を考慮せず、一定の能動配線の長さ間隔でチェック用パラメータを作成した場合には、各配線間隔チェック区分毎のエラー誤判定領域の大きさは一定になる。このため、配線が多く分布する領域においては、誤判定領域に含まれる配線も多くなる。
【００８２】
そこで、本発明のクロストーク配線チェック方法では、チェック用パラメータである配線限度長を、チェック対象基板の全受動配線を配線長の昇順に並べ、昇順に並べた全受動配線の配線長から、一定の配線数毎に抽出することにより決定することとした。
【００８３】
これにより、表６および図６に示すように、配線数の分布が多い箇所に対応する配線間隔チェック区分は配線間隔の範囲が小さく設定され、配線数の分布が少ない箇所の配線間隔チェック区分は配線間隔の範囲が大きく設定される。すなわち、配線間隔に対する配線数の分布に基づいて配線間隔チェック区間を設定することにより、配線数の分布が多い箇所ほど、エラー誤判定領域が小さくなり、誤判定となる配線が少なくなる。なお、配線数の分布が少ない箇所のエラー誤判定領域は逆に大きくなるが、配線数が少ないため、誤判定となる配線は少なく、全体としてエラー誤判定を少なくすることができる。
【００８４】
なお、本発明のクロストーク配線チェック用プログラムは、図１のＳ１〜Ｓ３、およびＳ１１〜Ｓ１３の各処理を、情報処理装置によって実行させるためのものである。すなわち、上記の各処理を行うためのプログラムを記録媒体に記録し、このプログラムを読み出すことのできる情報処理装置によって実行させるものである。
【００８５】
この構成では、情報処理装置の演算装置（ＣＰＵやＭＰＵ）が、記録媒体に記録されているプログラムを読み出して処理を実行する。従って、このプログラム自体が処理を実現するといえる。
【００８６】
ここで、上記の情報処理装置としては、一般的なコンピュータ（ワークステーションやパソコン）の他に、コンピュータに装着される、機能拡張ボードや機能拡張ユニットを用いることができる。
【００８７】
また、上記のプログラムとは、処理を実現するソフトウェアのプログラムコード（実行形式プログラム，中間コードプログラム，ソースプログラム等）のことである。このプログラムは、単体で使用されるものでも、他のプログラム（ＯＳ等）と組み合わせて用いられるものでもよい。また、このプログラムは、記録媒体から読み出された後、装置内のメモリー（ＲＡＭ等）にいったん記憶され、その後再び読み出されて実行されるようなものでもよい。
【００８８】
また、プログラムを記録させる記録媒体は、情報処理装置と容易に分離できるものでもよいし、装置に固定（装着）されるものでもよい。さらに、外部記憶機器として装置に接続するものでもよい。
【００８９】
このような記録媒体としては、フロッピー（登録商標）ディスクやハードディスク等の磁気ディスク、ＣＤ−ＲＯＭ，ＭＯ，ＭＤ，ＤＶＤ，ＣＤ−Ｒ等の光ディスク（光磁気ディスク）、ＩＣカード，光カード等のメモリカード、マスクＲＯＭ，ＥＰＲＯＭ，ＥＥＰＲＯＭ，フラッシュＲＯＭ等の半導体メモリーなどを適用できる。
【産業上の利用可能性】
【００９０】
本発明のクロストーク配線チェック方法は、プリント基板配線レイアウト時にクロストーク配線の有無を適切にチェックするために用いることができる。
【図面の簡単な説明】
【００９１】
【図１】本発明のクロストーク配線チェック方法におけるチェック処理の流れを示すフローチャートである。
【図２】能動配線の各部と受動配線との配線間隔が、１つの配線間隔チェック区分に収まる場合を示す平面図である。
【図３】能動配線の各部と受動配線との配線間隔が、１つの配線間隔チェック区分に収まらない場合を示す平面図である。
【図４】能動配線の各部と受動配線との配線間隔が、１つの配線間隔チェック区分に収まらない場合を示す平面図である。
【図５】チェック対象基板における能動配線の配線長と配線数との関係の一例を示すグラフである。
【図６】本発明のクロストーク配線チェック方法を図５に示すチェック対象基板に適用した場合の、エラー判定領域を示すグラフである。
【図７】従来のクロストーク配線チェック方法を図５に示すチェック対象基板に適用した場合の、エラー判定領域を示すグラフである。
【図１】
2005107664.tif 000010
【図２】
2005107664.tif 000011
【図３】
2005107664.tif 000012
【図４】
2005107664.tif 000013
【図５】
2005107664.tif 000014
【図６】
2005107664.tif 000015
【図７】
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