(57)【要約】【課題】  プラズマディスプレイ装置が発生する電磁波による不要輻射の低減策には、近年のデジタル機器同様に、機器全体の電磁シールド実施等の多大なコストを要することが多く、より低コストで効果的な低減策が求められている。【解決手段】  本発明では、上記課題を解決するために、パネル電流経路中にループ構造を設け、このループ構造により発生する磁界の向きを、維持放電時のインパルス電流により発生する磁界の逆向きとし、磁界を相殺することにより不要輻射を低減することを特徴とする。【選択図】  図１
2005221797.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
放電を行う電極を有するプラズマディスプレイパネルと、
前記プラズマディスプレイパネルに電圧を印加する複数の駆動回路と、
前記プラズマディスプレイパネルと前記駆動回路とを接続する第１の配線と、
プラズマディスプレイパネルから見て前記駆動回路の後方にて第１のループを形成し、前記複数の駆動回路間を接続する第２の配線とを備え、
前記第１のループを流れる電流により生じる磁界の向きは、前記駆動回路と前記プラズマディスプレイパネルとで形成される第２のループから生じる磁界向きとは逆方向であることを特徴とするプラズマディスプレイ装置。
【請求項２】
前記プラズマディスプレイパネルは、互いに平行な複数の維持放電用のＸ電極と維持走査放電用のＹ電極とを備えた前面板と、前記ＸおよびＹ電極と直交配置された複数のアドレス電極背面板を備えた背面板とを備え
Ｘ電極とＹ電極間の維持放電時のインパルス電流経路中に、前記第２の配線により第１のループを設けることを特徴とするプラズマディスプレイ装置。
【請求項３】
前記第１のループをＹ電極を駆動する駆動回路のＧＮＤとＸ電極を駆動する駆動回路のＧＮＤ間の経路に設けたことを特徴とする請求項１記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項４】
放電を行う電極を有するプラズマディスプレイパネルと、
前記プラズマディスプレイパネルの後方に配置されるシャーシと、
前記プラズマディスプレイの前面に配置される導電部材と、
前記プラズマディスプレイに電圧を印加する駆動回路と、
を備え、
前記駆動回路より印加される電圧により、前記プラズマディスプレイパネルと前記導電部材に流れる電流より生じる磁界の向きと、前記駆動回路より印加される電圧により、前記プラズマディスプレイパネルと前記シャーシに流れる電流より生じる磁界の向きとは逆方向であることを特徴とするプラズマディスプレイ装置。
【請求項５】
前記導電部材は、前記プラズマディスプレイからの近赤外線を除去する前面フィルタであることを特徴とする請求項４記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項６】
放電を行う電極を有するプラズマディスプレイパネルと、
前記プラズマディスプレイパネルに電圧を印加する駆動回路と、
前記プラズマディスプレイパネルと前記駆動回路の間に配置されるシャーシと、
前記駆動回路と対に設けられた金属板と、を備え
前記プラズマディスプレイパネルおよび前記シャーシを流れる電流により生じる磁界の向きは、前記駆動回路と前記金属板を流れる電流により生じる磁界向きとは逆方向であることを特徴とするプラズマディスプレイ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はプラズマディスプレイ装置に係わり、特にプラズマディスプレイパネルの維持放電時に発生する不要輻射を低減することができるプラズマディスプレイ装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
プラズマディスプレイ装置は、大画面で薄型の平面ディスプレイを実現でき、業務用、家庭用共に需要が高まっている。
【０００３】
従来のプラズマディスプレイ装置は、対向して配置されたガラス基材からなる前面板と背面板で構成され、前面板側に略平行に配置された対を成す維持放電電極（以下、「Ｘ電極」と記す）と維持・走査放電電極（以下、「Ｙ電極」と記す）が表示ライン数分設けられ、背面板側に前記電極対と略直交配置されＹ電極との間で走査放電を行うアドレス電極が表示ドット数分設けられたプラズマディスプレイパネル(以下、「パネル」と省略する)と、各電極に駆動パルス電圧を印加するＸ，Ｙおよびアドレスの各駆動回路と、各駆動回路に電源を供給する電源回路から構成されている。パネルの各画素となる放電セルはＸ，Ｙ電極対とアドレス電極の交点に表示ライン数×表示ドット数分形成され、各放電セルの背面板側内壁には蛍光体が塗布されている。
【０００４】
そして、その駆動方法としては、階調表示を放電回数で制御するサブフィールド駆動方式が一般的である。各サブフィールドは、リセット期間、アドレス期間、および維持放電期間から構成され、各々は概略次のような動作を行う。
【０００５】
リセット期間では、Ｘ，Ｙ電極間にリセットパルス電圧を印加して全画素で放電させ、直前のサブフィールドでの壁電荷を消去する。次のアドレス期間では、各Ｙ電極に順次に走査パルスを印加し、同時に映像表示内容に対応する画素のアドレス電極にアドレスパルス電圧を印加することにより、前記画素のＹ電極とアドレス電極間にアドレス放電を発生させて、壁電荷を蓄積させる。続く維持放電期間では、Ｘ電極とＹ電極間に維持放電パルス電圧を印加し、アドレス期間に壁電荷を蓄積した画素において維持放電を発生させる。この維持放電により発生した真空紫外線が蛍光体に照射されることにより可視光が発生し、その画素を点灯させる。
【０００６】
以上述べたような、背景技術については、例えば特許文献１に記載されている。
【０００７】
プラズマディスプレイ装置では、上記維持放電期間に数百Ｖ、数百ｋＨｚの駆動電圧をＸ電極とＹ電極に交互に印加し両電極間の画素で放電を発生させるが、特に全面白等のＡＰＬの高い画像を表示する場合、発光する全画素分の静電容量の充電・放電に伴う大きなインパルス電流が、駆動回路とＸ電極およびＹ電極間に流れる。この維持放電時のインパルス電流の瞬時ピーク値は、例えば４２型程度のパネルの場合、数十Ａ程度となる。
【０００８】
なお、例えばＸ電極側に駆動電圧を印加する場合、この電流はＸ駆動回路電源 →Ｘ駆動出力→パネルＸ電極→各画素→パネルＹ電極→Ｙ駆動出力→Ｙ駆動回路グラウンド（以下、「ＧＮＤ」と記す）→Ｘ駆動回路電源ＧＮＤのループ経路を流れる。通常回路基板はパネル背面に配置されるため、放電電流はパネル長辺方向を周回し、ほぼパネル長辺の２倍の距離を流れることになる。これらの経路に含まれるインダクタンス成分に、インパルスの大電流が流れることにより、大きな磁界が発生し不要電磁波輻射(以下、「不要輻射」と省略する)の原因となっている。
【０００９】
上記不要輻射の低減方法として、例えば特許文献２，３および４の技術が開示されている。特許文献２では、パネルに印加する維持放電パルスを偽似ランダムノイズ発生回路で位相変調するものであり、この駆動方法は、維持放電時のインパルス電流の位相を分散させることによりピーク電流値を減少し、不要輻射の発生を抑えるものである。一方、特許文献３および４では、維持放電時にパネルに流れるインパルス電流の向きをＸ，Ｙ電極対毎、またはＸ，Ｙ電極複数対からなるブロック毎に互いに逆方向とすることにより、不要輻射の発生を抑えるものである。
【００１０】
【特許文献１】特開２００１−１３９１６号公報
【００１１】
【特許文献２】特開平７−２４８７４４号公報
【特許文献３】特開平１０−１８７０９１号公報
【特許文献４】特開平１１−８５０９８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
しかし、前述した特許文献２による放電時のインパルス電流の位相を分散させる方法によると、放電のタイミングをランダムに位相変調する必要があるため、駆動回路が複雑となり、コストアップを招く。
【００１３】
一方、特許文献３および４によれば、パネルに流れるインパルス電流を略同値で向きを互いに逆方向にすることにより、ＧＮＤのように両者に共通な電流経路では電流が互いに逆方向で相殺されるため、不要輻射源であるインパルス電流の発生が抑えられ、またパネルでは互いに逆方向に流れる電流により電極のインダクタンス成分により発生する電磁波が相殺される。
【００１４】
しかしながら、パネルの各画素の放電開始電圧にはバラツキがあるため、各画素の維持放電時のインパルス電流は同時には流れず、時間的にあるバラツキ範囲を持つことが知られている。更に、各画素に印加される駆動電圧は電極インピーダンスにより積分され波形遅延が生じるが、パネル上の画素位置により電極長が変わり、電極インピーダンスが変化するため、遅延量も変化する。この点からも各画素のインパルス電流にはズレが発生する。
【００１５】
以上より、インパルス電流を互いに逆方向に流しても、時間的なズレがあるため、完全な相殺とはならず、意図する不要輻射低減効果が得られない。
【００１６】
プラズマディスプレイ装置が発生する電磁波による不要輻射は、法律的な規制の対象となる３０ＭＨｚ〜１ＧＨｚを含め、更に低周波の領域でも大きく、周辺機器に対しノイズ妨害や誤動作の発生を招き好ましくないため、規制値を満足するだけでなく、更なる幅広い領域に亘り効果のある低減策が望まれる。また従来の不要輻射の低減策には、近年のデジタル機器同様に、機器全体の電磁シールド実施等の多大なコストを要することが多く、より低コストで効果的な低減策が求められている。
【００１７】
本発明は上記した事情に鑑みてなされたもので、その目的は、各画素の放電開始電圧のバラツキや画素位置等による維持放電時のインパルス電流の時間的なズレの影響を受けることなく磁界の相殺を図りながら、低コストで不要輻射を低減できるプラズマディスプレイ装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１８】
本発明では、上記課題を解決するために、インパルス電流経路中にループ構造を設け、このループ構造により発生する磁界の向きを、維持放電時のインパルス電流により発生する磁界の逆向きとし、磁界を相殺することにより不要輻射を低減することを特徴とする。
【００１９】
上記ループ構造は、例えばＹ駆動回路ＧＮＤ−Ｘ駆動回路ＧＮＤ間、すなわちパネルを流れたインパルス電流が駆動回路に戻る戻り電流経路に設け、このループに流れるインパルス電流により発生する磁界の向きが、Ｘ(またはＹ)駆動出力−パネルＸ(またはＹ)電極−各画素−パネルＹ(またはＸ)電極−Ｙ(またはＸ)駆動出力により発生する磁界の向きと逆方向になるようにする。
【００２０】
本発明によれば、インパルス電流の経路中にループ構造を設けるため、このループ構造に流れる電流は維持放電時のインパルス電流そのものである。このため、同一電流により発生する逆向き磁界により相殺が行われるため、パネル各画素の放電開始電圧のバラツキ等による維持放電時のインパルス電流の時間的なズレの影響を受けず、より高い相殺効果が得られる。
【００２１】
また上記箇所は、従来は低インピーダンスの専用部材(線材、アルミシャーシ等)が使用されているが、本発明では、低インピーダンス且つループ構造を形成するに必要な長さを持つ部材、例えばやや太い線材等に置き換えで済み、機器全体のシールドに比較し、低コストで実現可能である。
【００２２】
以上のように、維持放電時のインパルス電流そのもので逆向きの磁界を発生させて相殺を行うため、各画素の放電開始電圧のバラツキ等による維持放電時のインパルス電流の時間的なズレの影響を受けることなく、不要輻射の低減ができる。
【発明の効果】
【００２３】
低コストで不要輻射の低減が可能なプラズマディスプレイ装置を提供できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２４】
以下、図面を参照して本発明の最良の形態について説明する。なお、各図において、共通な機能を有する要素には同一符号を付して示し、一度述べたものについては煩雑さを避けるために重複した説明を省略する。また、説明の都合上、パネルがＸ駆動回路側から駆動されて維持放電が生じているものとする。
【００２５】
まず、実施例の説明の前に、理解を容易とするために、本発明に用いる手法について、その手法を示す図１２を用いて説明する。同図において、ループ回路１００はＣ点で交差した８の字形状をしており、Ｃ点を境にループ形状Ａとループ形状Ｂが形成されている。今、駆動回路２００からループ回路１００に矢印のように電流Ｉが流れると、ループ形状Ａに流れる電流Ｉａの方向とループ形状Ｂに流れる電流Ｉｂの方向が互いに逆方向となるため、電流Ｉａで生じる磁界Ｈａと電流Ｉｂで生じる磁界Ｈｂの方向も逆となり、磁界は互いに打ち消しあい、相殺されることになる。即ち、ループ回路１００に流れる電流Ｉで生じる不要輻射は低減されることになる。なお、Ｉ＝Ｉａ＝Ｉｂである。
【００２６】
本発明に用いる手法は、このように、「不要輻射を低減するために、駆動源と負荷回路との間を還流する電流の閉じた電流経路が、少なくとも２つのループ形状経路を成すように構成し、各ループ形状経路に流れる電流で生じる磁界を互いに打ち消し合うようにする」というものである。
【実施例１】
【００２７】
図１は上記手法を適用した本発明による第１の実施例を示すプラズマディスプレイ装置の概略構造の水平方向断面図、図２は図１の各部電流経路を示す抜粋回路図、図３は図１によるプラズマディスプレイ装置の外観構造図である。以下、図１乃至図３を用いて第１の実施例について述べる。
【００２８】
先ず、図１について述べる。図１において、１はパネル、２はＸ駆動回路基板、３はＹ駆動回路基板、４はＸ駆動回路基板２のＧＮＤ（図示せず）とＹ駆動回路基板３のＧＮＤ（図示せず）とを結ぶ接続配線、６はパネル１で生じた熱を放熱するとともにシャーシを構成するアルミシャーシ、２０はＸ駆動回路基板２の出力（図示せず）とパネル１とを接続するフレキシブル配線基板（Flexible  Printed  Circuit  board）、３０はパネル１とＹ駆動回路基板３の出力（図示せず）とを接続するフレキシブル配線基板である。
【００２９】
図１において、パネル１がＸ駆動回路側から駆動される維持放電期間では、放電電流で生じたインパルス電流Ｉは、矢印のように、Ｘ駆動回路基板２→フレキシブル配線基板２０→パネル１→フレキシブル配線基板３０→Ｙ駆動回路基板３と流れ、接続配線４を通ってＸ駆動回路基板２に戻ってくるループ経路１０１を形成している。即ち、パネル１に流れた放電電流は、Ｘ駆動回路基板２のＧＮＤとＹ駆動回路基板３のＧＮＤとを結ぶ接続配線４を介して戻り電流となって戻ってくる。
【００３０】
Ｘ駆動回路基板２のＧＮＤとＹ駆動回路基板３のＧＮＤとを結ぶ接続配線４は、Ｇ点で交差しており、Ｇ点を境にして図紙面下側にループ形状Ｆを形成している。従って上記ループ経路１０１は８の字形状となり、Ｇ点を境にして図紙面上側にもループ形状Ｅを形成している。
【００３１】
従って、図１２で述べたように、ループ形状Ｅの経路に流れる放電電流Ｉｅで生じる磁界Ｈｅとループ形状Ｆの経路に流れる戻り電流Ｉｆで生じる磁界Ｈｆはその方向が逆となり、互いに磁界が打ち消し合うので、合成された磁界は小さくなる。すなわち、パネル１の放電で生じる不要輻射を低減することができる。なお、Ｉ＝Ｉｅ＝Ｉｆである。
【００３２】
従来のプラズマディスプレイ装置では、Ｘ駆動回路基板２とＹ駆動回路基板３の各々のＧＮＤ間を専用コネクタ（図示せず）で極力短くなるように接続、またはアルミシャーシ６を介して接続しているので、図１とは異なり、戻り電流経路に磁界打ち消し用のループ形状の経路は形成されない。このため、磁界Ｈｅのみが発生し、不要輻射の原因となっている。
【００３３】
本実施例では、図１に示すように、各駆動回路のＧＮＤ間を結ぶ戻り電流経路に磁界打ち消し用のループ形状の経路を形成している。この経路で発生する磁界は、紙面の裏面から表面に向かう方向、すなわち○枠内に黒丸印の方向で示される磁界Ｈｆである。この磁界Ｈｆは、放電電流が形成する磁界Ｈｅと逆方向であるため、ループ形状Ｆの面積をループ形状Ｅの面積にほぼ等しくすることにより、プラズマディスプレイ装置外における磁界を効果的に相殺出来る。
【００３４】
図２は図１の各部電流経路を示す抜粋回路図である。図２では、パネル１は等価的にコンデンサに置き換えられるためコンデンサで表記し、図１の電流と同一方向の各部電流の向きを矢印により示している。
【００３５】
図２に示されるように、各部は直列に接続されており、各部に流れる電流は同一であり、時間的なズレも無い。このためループ形状Ｆの経路に流れる電流で生じる磁界Ｈｆは、ループ形状Ｅの経路に流れる電流で生じる磁界Ｈｅと時間的なズレが無く、磁界の効果的な相殺が可能となる。
【００３６】
図３は図１によるプラズマディスプレイ装置の外観構造図である。図１と同様に各部電流の方向を矢印により示している。また、磁界の方向を白抜きの矢印で示す。
【００３７】
同図では、接続配線４の部材として低インピーダンスとするために幅の広い編組線や複数線材からなるコネクタ等を使用し、図中に示すようにループ形状Ｆによる磁界Ｈｆが、ループ形状Ｅにより発生する磁界Ｈｅと逆方向となる向きに、ループ形状Ｆを構成している。上記した接続配線４の部材は特殊な部材ではなく、容易にまた安価に入手が可能なもので、プラズマディスプレイ装置のコストを押し上げるものではない。
【００３８】
以上述べたように、本実施例によれば、各駆動回路のＧＮＤを結ぶ戻り電流経路に磁界打ち消し用のループ形状の経路を形成することで、不要輻射を低減することができるので、従来のように、位相変調回路の増設や各Ｘ，Ｙ電極対に対する交互反転接続等のような複雑な駆動回路を必要とすることなく、また、各画素の放電開始電圧のバラツキや画素位置等による維持放電時のインパルス電流の時間的なズレの影響を受けることもなく、低コストで不要輻射を低減できるＡＣ駆動型プラズマディスプレイ装置を提供することができる。
【実施例２】
【００３９】
図４は第２の実施例を示すプラズマディスプレイ装置の外観構造図である。第１の実施例では、図３で示すように、接続配線４を各駆動回路基板の部品面側に配置していたが、図４では各駆動回路基板のパターン面側に配置している。これにより、図１のプラズマディスプレイ装置をより薄型の構造とすることが出来る。
【実施例３】
【００４０】
図５は第３の実施例を示すプラズマディスプレイ装置の外観構造図である。図５では、基板２，３や他の配線を避けるため、接続配線４をパネル１の図紙面の上端部付近に配置した一例を示している。
【実施例４】
【００４１】
以上述べた実施例では、一つの電流ループ経路を交差させて、少なくとも２つのループ形状の経路を形成し、各ループ形状の経路に流れる電流の方向を逆になるようにして、各ループ形状の経路に流れる電流で生じる磁界を互いに打ち消しあうようにしたが、下記に述べる第４の実施例では、戻り電流を少なくとも２つに分流させ、分流した各電流がパネル面を境にして逆方向に流れるようにして、すなわち各電流がパネルを囲むように流れて、各分流電流で生じる磁界を互いに打ち消し合うようにする。
【００４２】
図６は、本発明による第４の実施を示すプラズマディスプレイ装置の概略構造および回路接続の構成図、図７は図６の各部発生磁界を示す抜粋回路図、図８は図６によるプラズマディスプレイ装置の外観構造図である。以下、図６乃至図８を用いて第４の実施例について述べる。
【００４３】
図６，図７，図８において、５はパネル１の前面に配置されて、パネルからの近赤外線を除去する光学フィルタ（図示せず）や、外光の反射を防ぐ反射防止フィルム（図示せず）および防眩フィルム（図示せず）等を備えると共に、電磁シールドのための透光性の導電層（図示せず）を有する前面フィルタである。２０ａ，２０ｂはＸ駆動回路基板２の出力とパネル１とを接続するフレキシブル配線基板、３０ａ，３０ｂはパネル１とＹ駆動回路基板３の出力とを接続するフレキシブル配線基板、４０ａはＸ駆動回路基板２のＧＮＤとアルミシャーシ６とを接続する接続配線、４０ｂはＸ駆動回路基板２のＧＮＤと前面フィルタ５の導電層（図示せず）とを接続する接続配線、４１ａはＹ駆動回路基板３のＧＮＤとアルミシャーシ６とを接続する接続配線、４１ｂはＹ駆動回路基板３のＧＮＤと前面フィルタ５の導電層（図示せず）とを接続する接続配線である。なお、７はパネル１で発生する熱をアルミシャーシ６に効果的に伝導させるための熱伝導性接着部材である。また図中の矢印は各部電流の方向を示す。
【００４４】
図６において、前面フィルタ５とアルミシャーシ６はパネル１の図紙面左右両端部で各駆動回路基板のＧＮＤと電気的に接続され、共にＸ駆動回路基板２とＹ駆動回路基板３の双方のＧＮＤ間を接続する戻り電流経路となっている。図６における磁界の相殺について、図７を用いて以下に述べる。
【００４５】
図７は図６の各部発生磁界を示す抜粋回路図である。図７において、Ｘ駆動回路基板２からパネル１に供給された放電電流ＩはＹ駆動回路基板３に吸い込まれ、Ｙ駆動回路基板３のＧＮＤからＸ駆動回路基板２のＧＮＤに戻る戻り電流となる。この時、戻り電流Ｉのうち、一部の電流Ｉｋがアルミシャーシ６を通って、また残りの電流Ｉｊが前面フィルタ５の導電層を通って、パネル１を囲むように流れて、Ｘ駆動回路基板２のＧＮＤに戻る。
【００４６】
従って、アルミシャーシ６に流れる電流Ｉｋの経路に着目すると、パネル１→アルミシャーシ６→パネル１と流れる電流Ｉｋのループ形状Ｋの経路を考えることができ、同様に、前面フィルタ５の導電層に流れる電流Ｉｊの経路に着目すると、パネル１→前面フィルタ５→パネル１と流れる電流Ｉｊのループ形状Ｊの経路を考えることができる。
【００４７】
ループ形状Ｋの経路に流れる電流Ｉｋは、図紙面を表面から裏面に向かう方向の磁界、すなわち磁界Ｈｋを発生させる。従来のプラズマディスプレイ装置においても、戻り電流経路としてアルミシャーシ６または専用コネクタ（図示せず）のどちらを用いた場合でも、図７の磁界Ｈｋと同様な磁界のみが発生し、不要輻射の原因となっている。
【００４８】
一方、ループ形状Ｊの経路に流れる電流Ｉｊは、ループ形状Ｋの経路に流れる電流Ｉｋの方向とは逆であり、図紙面を裏面から表面に向かう方向の磁界、すなわち磁界Ｈｊを発生させる。磁界Ｈｊは磁界Ｈｋと逆方向であり、互いに磁界が打ち消し合い、合成された磁界が小さくなるので、不要輻射を低減することができる。
【００４９】
なお低減効果を高めるためには、双方の磁界の強さを同等にすることが必要条件であり、このため前面フィルタ５の導電層とアルミシャーシ６を略同等のインピーダンスとし、双方に流れる電流を略同一とする必要がある。一般的に前者はパネル発光による可視光を効率的に透過させるためメッシュ形状となっているが、部材に抵抗率の小さい銅や銀等を使用し、且つ厚みを調整することにより、アルミシャーシ６と同等のインピーダンスとすることは可能である。
【００５０】
図８は、図６によるプラズマディスプレイ装置の外観構造図である。同図において、８はＹ駆動回路基板３と各部（パネル１，アルミシャーシ６，前面フィルタ５の導電層）間を接続する接続部である。なお、ループ形状Ｋによる磁界Ｈｋは下向きの白抜き矢印、ループ形状Ｊによる磁界Ｈｊは上向きの白抜き矢印(破線)で示している。
【００５１】
接続部８において、Ｙ駆動回路基板３の駆動回路出力（図示せず）を部品面側に設けたフレキシブル配線基板３０ａ，３０ｂでパネル１へ接続し、Ｙ駆動回路基板３のＧＮＤ（図示せず）をパターン面側に設けた接続配線４１ｂで前面フィルタ５の導電層へ接続し、接続配線４１ａでアルミシャーシ６へ接続している。なお、パネル他端のＸ駆動回路基板２と各部（パネル１，アルミシャーシ６，前面フィルタ５の導電層）間を接続する接続についても上記と同様に構成されていることはいうまでもない。
【００５２】
以上述べた本実施例によれば、前記した実施例１乃至３と同様な効果を得ることができる。すなわち、従来のように、位相変調回路の増設や各Ｘ，Ｙ電極対に対する交互反転接続等のような複雑な駆動回路を必要とすることなく、また、各画素の放電開始電圧のバラツキや画素位置等による維持放電時のインパルス電流の時間的なズレの影響を受けることもなく、低コストで不要輻射を低減できるＡＣ駆動型プラズマディスプレイ装置を提供することができる。
【実施例５】
【００５３】
図８では、磁界ＨｋとＨｊの相殺効果は得られるが、Ｙ駆動回路基板３と各部間との接続部８の各接続配線に流れる電流により別の磁界が発生する（パネル他端のＸ駆動回路基板２側の接続部についても同様である）。これらの磁界も不要輻射の原因となり得るため、低減することが好ましい。
【００５４】
図９は、上記図８の各接続配線の電流により発生する磁界を低減する手段の一例を示す第５の実施例の外観構造図である。図９では、Ｙ駆動回路基板３側の接続部の部分のみ抜粋し図示している。
【００５５】
同図において、Ｙ駆動回路基板３の駆動回路出力のフレキシブル配線基板３１ａ，３１ｂのうち、一方の例えばフレキシブル配線基板３１ａは実施例４の通り部品面側に、他方の例えばフレキシブル配線基板３１ｂはパターン面側に設ける。そして、Ｙ駆動回路基板３のＧＮＤの２個の接続配線４３ａ，４３ｂのうち、一方の例えば接続配線４３ａは実施例４の通りＹ駆動回路基板３のパターン面側に設けるが、この時、フレキシブル配線基板３１ａと接続配線４３ａが上下に重なるようにする。他方の例えば接続配線４３ｂはＹ駆動回路基板３の部品面側に設けるが、この時、フレキシブル配線基板３１ｂと接続配線４３ｂが上下に重なるようにする。
【００５６】
以上により、上下に重ねたフレキシブル配線基板３１ａと接続配線４３ａでは、流れる電流により白抜き矢印５１で示す方向の磁界が発生し、上下に重ねたフレキシブル配線基板３１ｂと接続配線４３ｂでは、流れる電流により白抜き矢印５２で示す方向の磁界が発生する。これらの磁界の方向は逆向きであるため、相互に相殺され、該部分による不要輻射を低減することが可能である。
【００５７】
なお、図９ではＹ駆動回路基板３側の接続部の部分について述べたが、パネル他端のＸ駆動回路基板２側の接続部についても上記と同様に構成されることはいうまでもない。
【実施例６】
【００５８】
実施例１では各駆動回路のＧＮＤ間を結ぶ戻り電流経路に磁界打ち消し用のループ形状の経路を１つ形成したが、戻り電流経路に磁界打ち消し用のループ形状の経路を複数（下記第６の実施例では２つ）形成する実施例を以下示す。
【００５９】
図１０は本発明による第６の実施例を示すプラズマディスプレイ装置の概略構造の水平方向断面図、図１１は図１０によるプラズマディスプレイ装置の外観構造図である。以下、図１０と図１１を参照しながら、第６の実施例について説明する。
【００６０】
本実施例では、図１０，図１１に示すように、主たる構成要素として、パネル１、Ｘ駆動回路基板２、Ｙ駆動回路基板３、およびアルミシャーシ６に加え、新たに金属板９と金属板１０を備えている。
【００６１】
金属板９，１０は、銅やアルミ等の導電材料を用い、サイズは各々Ｘ駆動回路基板２やＹ駆動回路基板３と同等以上とし、各基板を覆い隠すように配置する。
【００６２】
図１０，図１１において、Ｘ駆動回路基板２の出力２ＯＵＴとパネル１はフレキシブル配線基板２２ａ，２２ｂで図紙面左側端において接続され、Ｘ駆動回路基板２のＧＮＤである２ＧＮＤは、出力２ＯＵＴとは反対側（図紙面右側）において金属板９と接続配線４４ｂで接続され、金属板９の反対側（図紙面左側）で接続された接続配線４４ａを介してアルミシャーシ６の図紙面左側端に接続されている。
【００６３】
また、Ｙ駆動回路基板３の出力３ＯＵＴとパネル１はフレキシブル配線基板３２ａ，３２ｂで図紙面右側端において接続され、Ｙ駆動回路基板３のＧＮＤである３ＧＮＤは、出力３ＯＵＴとは反対側（図紙面左側）において金属板１０と接続配線４５ｂで接続され、金属板１０の反対側（図紙面右側）で接続された接続配線４５ａを介してアルミシャーシ６の図紙面右側端に接続されている。
【００６４】
以上のようにパネル１，Ｘ駆動回路基板２，Ｙ駆動回路基板３，アルミシャーシ６および金属板９，１０が接続されたプラズマディスプレイ装置において、今、Ｘ駆動回路側からパネル１が駆動されて維持放電が生じている場合、図１０に示す矢印のように維持放電時のインパルス電流が流れる。すなわち、Ｘ駆動回路基板２の出力２ＯＵＴ→パネル１→Ｙ駆動回路基板３の出力３ＯＵＴ→Ｙ駆動回路基板３のＧＮＤ３ＧＮＤ→金属板１０→アルミシャーシ６→金属板９→Ｘ駆動回路基板２のＧＮＤ２ＧＮＤ→Ｘ駆動回路基板２の出力２ＯＵＴとループ経路を形成してインパルス電流が流れる。
【００６５】
この時、図１０から明らかなように、該ループ経路がＬ点とＭ点で交差しているので、３つのループ形状の経路が形成される。以下、パネル１とアルミシャーシ６に流れる電流で形成されるループ形状をループ形状Ｐ、Ｘ駆動回路基板２と金属板９に流れる電流で形成されるループ形状をループ形状Ｑ、Ｙ駆動回路基板３と金属板１０に流れる電流で形成されるループ形状をループ形状Ｒと称する。
【００６６】
ループ形状Ｐの経路に流れる電流により磁界Ｈｐが発生するが、ループ形状Ｑの経路に流れる電流により発生する磁界Ｈｑ、およびループ形状Ｒの経路に流れる電流により発生する磁界Ｈｒは、磁界Ｈｐと逆方向であり、このため磁界Ｈｐは磁界Ｈｑ、Ｈｒにより相殺・低減され、不要輻射も低減される。
【００６７】
なお、上記した磁界Ｈｐ，Ｈｑ，Ｈｒは、図１１では白抜き矢印で示している。
【００６８】
以上述べた本発明による実施例１乃至６は一実施例であり、本発明はその要旨を逸脱しない範囲で、種々変形して実施することが出来るのはいうまでもない。
【図面の簡単な説明】
【００６９】
【図１】本発明による実施形態の第１の実施例に係わるプラズマディスプレイ装置の概略構造図
【図２】図１の電流経路概略を示す抜粋回路図
【図３】図１のプラズマディスプレイ装置において実施形態の一例を示す外観構造図
【図４】図１のプラズマディスプレイ装置において実施形態の別の一例を示す外観構造図
【図５】図１のプラズマディスプレイ装置において実施形態の更に別の一例を示す外観構造図
【図６】本発明による実施形態の第２の実施例に係わるプラズマディスプレイ装置の概略構造および回路接続を示す構成図
【図７】図６の各部発生磁界を示す抜粋回路図
【図８】図６のプラズマディスプレイ装置において実施形態の一例を示す外観構造図
【図９】図８のＹ(またはＸ)駆動回路基板と各部間接続部８の磁界低減策の一例を示す外観構造図
【図１０】本発明による実施形態の第３の実施例に係わるプラズマディスプレイ装置の概略構造を示す水平方向断面図
【図１１】図１０のプラズマディスプレイ装置において実施形態の一例を示す外観構造図
【図１２】本発明に用いる原理を示す図
【符号の説明】
【００７０】
１…プラズマディスプレイパネル、２…Ｘ駆動回路基板、３…Ｙ駆動回路基板、４…接続配線、５…前面フィルタ、６…アルミシャーシ、７…熱伝導性接着部材、８…接続部、９…金属板、１０…金属板、２０…フレキシブル配線基板、３０…フレキシブル配線基板、１００…ループ回路、２００…駆動回路
【図１】
2005221797.tif 000003
【図２】
2005221797.tif 000004
【図３】
2005221797.tif 000005
【図４】
2005221797.tif 000006
【図５】
2005221797.tif 000007
【図６】
2005221797.tif 000008
【図７】
2005221797.tif 000009
【図８】
2005221797.tif 000010
【図９】
2005221797.tif 000011
【図１０】
2005221797.tif 000012
【図１１】
2005221797.tif 000013
【図１２】
2005221797.tif 000014