(57)【要約】【課題】部材の大型化やベルト寿命の低下を抑制しつつ部品点数の低減を図ることのできるベルト伝動装置を提供する。【解決手段】テンショナ２０は、両プーリ１１，１２の径方向に移動可能に設けられ、両プーリ１１，１２間におけるベルト１４の緩み側部分と張り側部分との双方に当接して張力を調整可能である。テンショナ２０は、両プーリ１１，１２のうち駆動側となるプーリの駆動に伴いベルト１４の張り側部分に生じる張力によって前記径方向に移動される。テンショナ２０は、この移動に基づきベルト１４の緩み側部分を押圧することで同緩み側部分の張力を増加させる。【選択図】      図１
2005140206.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
駆動側プーリと従動側プーリとがベルトを介して駆動連結されたベルト伝動装置において、
前記両プーリの径方向に移動可能に設けられ前記両プーリ間における前記ベルトの緩み側部分と張り側部分との双方に当接して張力を調整可能とされたテンショナを有し、前記駆動側プーリの駆動に伴い前記ベルトの張り側部分に生じる張力によって前記テンショナを前記径方向に移動させ、同移動に基づき前記ベルトの緩み側部分を押圧することで同緩み側部分の張力を増加させる
ことを特徴とするベルト伝動装置。
【請求項２】
前記テンショナは前記ベルトの緩み側部分と張り側部分との双方の内面に当接された一つのプーリである
請求項１に記載のベルト伝動装置。
【請求項３】
前記ベルトの緩み側部分における、前記駆動側プーリと前記テンショナとの間の部分、及び前記従動側プーリと前記テンショナとの間の部分の少なくとも一方との当接により、前記テンショナの移動に伴う前記ベルトの前記部分の振れを規制する規制部材が設けられる
請求項１又は２に記載のベルト伝動装置。
【請求項４】
前記ベルトの張り側部分における、前記駆動側プーリと前記テンショナとの間の部分、及び前記従動側プーリと前記テンショナとの間の部分の少なくとも一方との当接により、前記テンショナとの当接による前記ベルトの張り側部分の曲げ角度を増大するようにして同ベルトを案内するベルト案内部材が設けられる
請求項１〜３のいずれか一項に記載のベルト伝動装置。
【請求項５】
前記駆動側及び従動側プーリの一方は、発電機能を備えるとともに内燃機関を始動するための電動機の回転軸、及び前記内燃機関のクランク軸の一方と駆動連結され、他方の前記プーリは他方の前記軸と駆動連結され、前記電動機による前記内燃機関の始動時には前記電動機の回転軸と駆動連結されたプーリが前記駆動側プーリとして、前記内燃機関による前記電動機の駆動時には前記クランク軸と駆動連結されたプーリが前記駆動側プーリとして機能する
請求項１〜４のいずれか一項に記載のベルト伝動装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、駆動側プーリと従動側プーリとがベルトを介して駆動連結されたベルト伝動装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば車両用内燃機関においては、スタータモータ、ウォータポンプ、パワーステアリング用ポンプ、エアコンディショナ用コンプレッサ等の各種補機類が設けられている。こうした補機類の駆動装置としては、これら補機類の回転軸、および内燃機関のクランク軸にそれぞれプーリを取着するとともに、それらプーリ間にベルトを巻き掛けて、クランク軸の回転に応じて補機類を駆動させるベルト伝動装置が広く採用されている。
【０００３】
従来、こうしたベルト伝動装置において、各プーリ間のベルトの緩みを抑制することで同ベルトとプーリとの滑りを低減させ、これに起因した異音の発生を抑制しようとする技術が提案されている。
【０００４】
例えば特許文献１に記載された技術では、各プーリに巻き掛けられたベルトの張力を調整するためのテンショナが設けられている。このテンショナは、前記プーリの径方向に移動可能に配設されたアイドラプーリをバネ等を用いてベルトに押し付けることで同ベルトの張力を調整するようにしている。
【０００５】
また、こうした技術以外にも、例えば、ベルトの初期設定張力を高めることでベルトとプーリとの滑りを抑制する手法がある。
【特許文献１】特開平１１−１９０２２３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、特許文献１に記載された技術においては、アイドラプーリをベルトに押し付けるためのバネが必要となり、このバネとベルトとの共振に伴う異音発生の要因となったり、部品点数の低減を阻む要因となったりする。
【０００７】
一方、ベルトの初期設定張力を高める手法では、仮にアイドラプーリやこれをベルトに押し付けるためのバネ等を省略することができたとしても、ベルトの張力に耐えるために各プーリや回転軸、それらを支持する軸受等の強度や剛性を高める必要があるため各部材の大型化や質量増加を生じる。更に、高張力によってフリクションロスが増加したりベルト寿命が低下する虞がある。
【０００８】
本発明はこうした実情に鑑みてなされたものであり、その目的は、部材の大型化やベルト寿命の低下を抑制しつつ部品点数の低減を図ることのできるベルト伝動装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
以下、上記目的を達成するための手段及びその作用効果について記載する。
先ず、請求項１に係る発明は、駆動側プーリと従動側プーリとがベルトを介して駆動連結されたベルト伝動装置において、前記両プーリの径方向に移動可能に設けられ前記両プーリ間における前記ベルトの緩み側部分と張り側部分との双方に当接して張力を調整可能とされたテンショナを有し、前記駆動側プーリの駆動に伴い前記ベルトの張り側部分に生じる張力によって前記テンショナを前記径方向に移動させ、同移動に基づき前記ベルトの緩み側部分を押圧することで同緩み側部分の張力を増加させることをその要旨とする。
【００１０】
この発明によれば、ベルトの張り側部分に生じる張力を利用して緩み側部分の張力を増大させるようにしたため、例えばバネを利用してベルトの緩み側部分にテンショナを押し付けるようにした態様と比較して、バネを設ける必要がなくなり部品点数を減らすことができるようになる。
【００１１】
また、例えばベルトと駆動側及び従動側プーリとのスリップを抑制するためにベルトの初期設定張力を大きくする必要がなくなるため、プーリを支持する部材の大型化の抑制、ベルト寿命の低下抑制や、フリクションロスの低減が可能となる。
【００１２】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の発明において、前記テンショナは前記ベルトの緩み側部分と張り側部分との双方の内面に当接された一つのプーリであることをその要旨とする。
【００１３】
この発明によれば、例えばベルトの緩み側部分と張り側部分とに個別のプーリを当接させるようにした態様と比較して、部品点数を減らすことができる。
請求項３に記載の発明は、請求項１又は２に記載の発明において、前記ベルトの緩み側部分における、前記駆動側プーリと前記テンショナとの間の部分、及び前記従動側プーリと前記テンショナとの間の部分の少なくとも一方との当接により、前記テンショナの移動に伴う前記ベルトの前記部分の振れを規制する規制部材が設けられることをその要旨とする。
【００１４】
この発明によれば、規制部材とベルトとの当接により、テンショナの移動に伴うベルトの振れにおいてスイングアームとなるベルトの長さ（スイングアーム長さ）が短くなる。そのため、ベルトが規制部材に当接されない、即ちスイングアーム長さが短縮されない態様と比較して、テンショナの移動量に対するベルト張力増加量の割合が大きくなる。よって、同じテンショナ移動量に対する緩み抑制効果が向上する。
【００１５】
また例えば、ベルトの外面方向への振れを規制する規制部材を設けた場合、テンショナによってベルトの緩み側部分が同ベルトの外面側に押し出されても、駆動側及び従動側プーリのうち規制部材が設けられた側のプーリにおけるベルトの巻付け角度が減少することはない。よって、巻付け角度の減少に伴う前記プーリとベルトとの接触面積の減少、ひいては伝達トルクの減少を防止することができる。
【００１６】
また例えば、ベルトの外面方向への振れを規制する規制部材を設けた場合には更に、ベルトの緩み側部分の内面を張り側部分の内面に近接させるように規制部材を配置することで、両内面に当接するテンショナを小型化することが可能となる。
【００１７】
請求項４に記載の発明は、請求項１〜３のいずれか一項に記載の発明において、前記ベルトの張り側部分における、前記駆動側プーリと前記テンショナとの間の部分、及び前記従動側プーリと前記テンショナとの間の部分の少なくとも一方との当接により、前記テンショナとの当接による前記ベルトの張り側部分の曲げ角度を増大するようにして同ベルトを案内するベルト案内部材が設けられることをその要旨とする。
【００１８】
この発明によれば、テンショナとの当接に伴いベルトの張り側部分に生じる同ベルトの曲げ角度（テンショナが非接触の状態をゼロとする角度）が、ベルト案内部材がベルトの張り側部分に当接されることで増大される。よってベルト案内部材が設けられることにより、ベルトの張り側部分においては、テンショナよりも駆動側プーリ側の略直線状部分と、従動側プーリ側の略直線状部分とがなす挟角が小さくなる。従って、同じベルト張力で比較した場合、ベルトがその張力によってテンショナを押し出そうとする力が大きくなり、ひいては、ベルトの緩み側部分に対するテンショナの押圧力が大きくなる。よって、ベルトの緩み抑制効果が向上する。
【００１９】
また例えば、ベルトの外面側にベルト案内部材を設けた場合には、ベルトの張り側部分の内面を緩み側部分の内面に近接させるようにベルト案内部材を配置することで、両内面に当接するテンショナを小型化することができる。更に、駆動側及び従動側プーリのうちベルト案内部材が設けられた側のプーリにおけるベルトの巻付け角度をより大きく確保することができ、ひいては、この巻付け角度の増大に伴う前記プーリとベルトとの接触面積の増大、即ち伝達トルクの増大を図ることが可能となる。
【００２０】
請求項５に記載の発明は、請求項１〜４のいずれか一項に記載の発明において、前記駆動側及び従動側プーリの一方は、発電機能を備えるとともに内燃機関を始動するための電動機の回転軸、及び前記内燃機関のクランク軸の一方と駆動連結され、他方の前記プーリは他方の前記軸と駆動連結され、前記電動機による前記内燃機関の始動時には前記電動機の回転軸と駆動連結されたプーリが前記駆動側プーリとして、前記内燃機関による前記電動機の駆動時には前記クランク軸と駆動連結されたプーリが前記駆動側プーリとして機能することをその要旨とする。
【００２１】
駆動源として機能するものが電動機と内燃機関とで切り替わると、これに伴いベルトの張り側部分と緩み側部分とが入れ替わることとなる。そしてこれら各状態においてベルトの緩みを好適に抑制するために、テンショナを、緩み側部分となり得る全ての部分に、即ち複数設けることが考えられるが、部品点数の増加に繋がり都合がよくない。本発明では、電動機及び内燃機関の駆動前の状態において、ベルトの張り側部分及び緩み側部分の双方と当接するようにテンショナを配設しておくことで、前述した駆動源の切替りによってベルトにおける張り側部分と緩み側部分とが入れ替わったとしても緩み側部分に対して好適な緩み抑制効果を奏し得る。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２２】
以下、本発明を車両用のベルト伝動装置として具体化した一実施形態について図を参照して説明する。
図１に示すようにベルト伝動装置１０は、内燃機関（図示なし）のクランク軸３０に一体回転可能に固定されたクランクプーリ１１と、同内燃機関の始動用電動機及び発電機として機能するモータジェネレータ（図示なし）の回転軸３１に一体回転可能に固定されたモータジェネレータプーリ（以下、単にＭＧプーリという）１２とを備えている。これらクランクプーリ１１とＭＧプーリ１２とはベルト１４を介して駆動連結されている。なお同図１は、クランクプーリ１１及びＭＧプーリ１２がともに停止した状態を示している。また本実施形態において両プーリ１１，１２の回転方向は同図における時計周り方向とされている。
【００２３】
本実施形態においては、モータジェネレータによる内燃機関の始動時においてＭＧプーリ１２が駆動側プーリとして機能し、クランクプーリ１１が従動側プーリとして機能することとなる。そしてこのとき、両プーリ１１，１２間に掛け渡されたベルト１４においてＭＧプーリ１２の下流側且つクランクプーリ１１の上流側（図における上側）の部分は同ベルト１４の「緩み側部分」となり、クランクプーリ１１の下流側且つＭＧプーリ１２の上流側（図における下側）の部分は「張り側部分」となる。
【００２４】
逆に、内燃機関によりモータジェネレータを駆動して発電させる際には、クランクプーリ１１が駆動側プーリとして機能し、ＭＧプーリ１２が従動側プーリとして機能することとなる。そしてこのとき、両プーリ１１，１２間に掛け渡されたベルト１４においてクランクプーリ１１の下流側且つＭＧプーリ１２の上流側（図における下側）の部分は同ベルト１４の「緩み側部分」となり、ＭＧプーリ１２の下流側且つクランクプーリ１１の上流側（図における上側）の部分は「張り側部分」となる。
【００２５】
そしてベルト伝動装置１０は、こうしたベルト１４の張り側部分及び緩み側部分における張力を調整可能なテンショナ２０を備えている。テンショナ２０は、クランクプーリ１１とＭＧプーリ１２との間に配置され両プーリ１１，１２の径方向（本実施形態では両プーリ１１，１２の回転中心を通過する仮想直線に直交する方向であり、図の上下方向）にスライド移動可能な可動プーリ１３を有している。可動プーリ１３はアイドラプーリであるとともに、内燃機関のハウジングに固定されたレール１５上を前述の方向に沿って摺動することで前述のスライド移動を行う構成とされている。
【００２６】
可動プーリ１３は、ベルト１４の緩み側部分と張り側部分との双方の内面（ベルト１４におけるループの内側の面であり、本実施形態では両プーリ１１，１２との動力伝達面）によって挟まれるようにして両内面に当接されており、ベルト１４の緩み側部分及び張り側部分の双方に対して張力を常時（回転、非回転に拘わらず）付与可能な状態となっている。
【００２７】
また、ベルト伝動装置１０においては、ＭＧプーリ１２の下流側且つクランクプーリ１１の上流側（図における上側）におけるベルト１４の外面に当接された固定プーリ１６Ａ，１６Ｂが設けられている。固定プーリ１６Ａ，１６Ｂはアイドラプーリであり、それぞれ内燃機関のハウジングに支軸が固定されている。一方の固定プーリ１６ＡはＭＧプーリ１２と可動プーリ１３との間の部分のベルト外面に当接され、他方の固定プーリ１６Ｂはクランクプーリ１１と可動プーリ１３との間の部分のベルト外面に当接されている。これら固定プーリ１６Ａ，１６Ｂとの当接により、ベルト１４におけるＭＧプーリ１２と可動プーリ１３との間の部分及びクランクプーリ１１と可動プーリ１３との間の部分はベルト１４の内面側に（図では下側に）入り込んだ状態とされている。
【００２８】
更に、本実施形態のベルト伝動装置１０においては、クランクプーリ１１の下流側且つＭＧプーリ１２の上流側（図における下側）におけるベルト１４の外面に当接された固定プーリ１７Ａ，１７Ｂが設けられている。固定プーリ１７Ａ，１７Ｂは固定プーリ１６Ａ，１６Ｂ同様のアイドラプーリであり、それぞれ内燃機関のハウジングに支軸が固定されている。一方の固定プーリ１７Ａはクランクプーリ１１と可動プーリ１３との間の部分のベルト外面に当接され、他方の固定プーリ１７ＢはＭＧプーリ１２と可動プーリ１３との間の部分のベルト外面に当接されている。これら固定プーリ１７Ａ，１７Ｂとの当接により、ベルト１４におけるクランクプーリ１１と可動プーリ１３との間の部分及びＭＧプーリ１２と可動プーリ１３との間の部分はベルト１４の内面側に（図では上側に）入り込んだ状態とされている。
【００２９】
本実施形態では、こうした固定プーリ１６Ａ，１６Ｂ，１７Ａ，１７Ｂとの当接により、ＭＧプーリ１２と可動プーリ１３との間の部分、及びクランクプーリ１１と可動プーリ１３との間の部分におけるベルト１４の内面どうしの間隔（図１にそれぞれ示す図面上下方向の間隔Ｌ１，Ｌ２）が、可動プーリ１３の直径Ｄ１よりも小さくなっている。即ち、各固定プーリ１６Ａ，１６Ｂ，１７Ａ，１７Ｂは、例えばこれらが設けられておらずベルト１４がクランクプーリ１１及びＭＧプーリ１２と可動プーリ１３との接線方向に延びるように掛け渡された態様と比較して、可動プーリ１３との当接により生じるベルト１４の曲げ角度θ１，θ２を増大させるようにしてベルト１４を案内する。
【００３０】
なおクランクプーリ１１及びＭＧプーリ１２の停止状態（図１の状態）において可動プーリ１３は、ベルト１４から付与される図面上下方向の押圧力がつり合った状態で、可動プーリ１３のスライド移動領域のほぼ中心位置において静止する。本実施形態ではクランクプーリ１１及びＭＧプーリ１２の停止状態においてクランクプーリ１１、ＭＧプーリ１２及び可動プーリ１３の各回転中心がほぼ同一直線上に配置された状態となっているが、必ずしもこのように配置されていなくてもよい。
【００３１】
次に、内燃機関の始動時等、ＭＧプーリ１２の回転駆動力をベルト１４を介してクランクプーリ１１に伝達する場合の作用等について図２を参照して説明する。
ＭＧプーリ１２が時計回り方向に回転すると、ベルト１４においてＭＧプーリ１２の下流側且つクランクプーリ１１の上流側（図における上側）の部分は緩み側部分となり、他方、クランクプーリ１１の下流側且つＭＧプーリ１２の上流側（図における下側）の部分は張り側部分となる。このベルト１４の張り側部分における張力の増加に伴い、可動プーリ１３は張り側部分のベルト内面によって同図上方向に押し上げられスライド移動する。そしてこのスライド移動に伴い可動プーリ１３がベルト１４の緩み側部分を同図上方向に押圧することで同緩み側部分におけるベルト１４の張力が増大され、緩みが抑制されることとなる。即ちテンショナ２０は、こうしたベルト１４の緩み抑制を行う緩み抑制手段として機能する。
【００３２】
また、ベルト１４の張り側部分に当接する固定プーリ１７Ａ，１７Ｂは、例えば同固定プーリ１７Ａ，１７Ｂが省略された態様と比較して、可動プーリ１３との当接により生じるベルト１４の曲げ角度θ２を増大させるようにしてベルト１４を案内するベルト案内部材として機能する。
【００３３】
こうした曲げ角度θ２の増大により、ベルト１４の張り側部分においては、可動プーリ１３よりもＭＧプーリ１２側の略直線状部分と、クランクプーリ１１側の略直線状部分とがなす挟角θ４が小さくなる。従って、同じベルト張力で比較した場合、ベルト１４がその張力によって可動プーリ１３を緩み側に押し出そうとする力が大きくなり、ひいては、ベルト１４の緩み側部分に対する可動プーリ１３の押圧力が大きくなる。よって、ベルトの緩み抑制効果が向上する。
【００３４】
また本実施形態では、ベルト１４が内面側に入り込むように、即ち張り側部分の内面が緩み側部分の内面に近接されるように固定プーリ１７Ａ，１７Ｂを配置したため、可動プーリ１３を小型化することができる。更に、クランクプーリ１１及びＭＧプーリ１２に対するベルト１４の巻付け角度θ５，θ６をより大きく確保することができ、ひいては、この巻付け角度θ５，θ６の増大に伴う各プーリ１１，１２とベルト１４との接触面積の増大、即ち伝達トルクの増大を図ることが可能となる。
【００３５】
他方、ベルト１４の緩み側部分においては、固定プーリ１６Ａ，１６Ｂが当接されることで、可動プーリ１３による押圧に伴うベルト１４の振れ（図２の態様では図面上方向へのベルト１４の移動）が、ＭＧプーリ１２と固定プーリ１６Ａとの間の部分、及びクランクプーリ１１と固定プーリ１６Ｂとの間の部分において規制されている。即ちベルト１４の緩み側部分に当接する固定プーリ１６Ａ，１６Ｂは、可動プーリ１３のスライド移動に伴うベルト１４の前記部分の振れを規制する規制部材として機能する。
【００３６】
ベルト１４の緩み側部分においては、こうした固定プーリ１６Ａ，１６Ｂとの当接により、可動プーリ１３のスライド移動に伴うベルト１４の振れにおいてスイングアームとなる部分の長さ（スイングアーム長さ）が短くなる。そのため、ベルト１４が固定プーリ１６Ａ，１６Ｂに当接されない、即ちスイングアーム長さが短縮されない態様と比較して、可動プーリ１３のスライド移動量に対するベルト張力の増加量の割合が大きくなる。よって、同じ前記スライド移動量に対する緩み抑制効果が向上する。
【００３７】
また本実施形態では、固定プーリ１６Ａ，１６Ｂが設けられているため、可動プーリ１３によってベルト１４の緩み側部分が同ベルト１４の外面側に押し出されても、クランクプーリ１１及びＭＧプーリ１２におけるベルト１４の巻付け角度θ５，θ６が減少することはない。よって、巻付け角度θ５，θ６の減少に伴う各プーリ１１，１２とベルト１４との接触面積の減少、ひいては伝達トルクの減少が防止される。更に本実施形態では、ベルト１４が内面側に入り込むように、即ち緩み側部分の内面が張り側部分の内面に近接されるように固定プーリ１６Ａ，１６Ｂを配置したため、可動プーリ１３を小型化することができる。
【００３８】
次に、内燃機関によるモータジェネレータの駆動時等、クランクプーリ１１の回転駆動力をベルト１４を介してＭＧプーリ１２に伝達する場合の作用等について図３を参照して説明する。
【００３９】
クランクプーリ１１が時計回り方向に回転すると、図２の態様とは異なり、ベルト１４においてＭＧプーリ１２の下流側且つクランクプーリ１１の上流側（図における上側）の部分は張り側部分となり、他方、クランクプーリ１１の下流側且つＭＧプーリ１２の上流側（図における下側）の部分は緩み側部分となる。このベルト１４の張り側部分における張力の増加に伴い、可動プーリ１３は張り側部分のベルト内面によって同図下方向に押し下げられスライド移動する。そしてこのスライド移動に伴い可動プーリ１３がベルト１４の緩み側部分を同図下方向に押圧することで同緩み側部分におけるベルト１４の張力が増大され、緩みが抑制されることとなる。この場合においても図２の態様と同様にテンショナ２０は、こうしたベルト１４の緩み抑制を行う緩み抑制手段として機能する。
【００４０】
またこの態様においては、ベルト１４の張り側部分に当接する固定プーリ１６Ａ，１６Ｂが、可動プーリ１３との当接により生じるベルト１４の曲げ角度θ１を（例えば同固定プーリ１６Ａ，１６Ｂが省略された態様と比較して）増大させるようにしてベルト１４を案内するベルト案内部材として機能する。こうした曲げ角度θ１の増大により、ベルト１４の張り側部分において、可動プーリ１３よりもＭＧプーリ１２側の略直線状部分と、クランクプーリ１１側の略直線状部分とがなす挟角θ３が小さくなり、前述同様にベルトの緩み抑制効果が向上することとなる。
【００４１】
またこの態様では、前述したように張り側部分の内面が緩み側部分の内面に近接されるように固定プーリ１６Ａ，１６Ｂが配置されているため、クランクプーリ１１及びＭＧプーリ１２に対するベルト１４の巻付け角度θ５，θ６をより大きく確保することができ、伝達トルクの増大を図ることが可能となる。
【００４２】
他方、ベルト１４の緩み側部分においては、固定プーリ１７Ａ，１７Ｂが当接されることで、可動プーリ１３による押圧に伴うベルト１４の振れ（図３の態様では図面下方向へのベルト１４の移動）が、クランクプーリ１１と固定プーリ１７Ａとの間の部分、及びＭＧプーリ１２と固定プーリ１７Ｂとの間の部分において規制されることとなる。即ちこの態様においては、ベルト１４の緩み側部分に当接する固定プーリ１７Ａ，１７Ｂが、可動プーリ１３のスライド移動に伴うベルト１４の前記部分の振れを規制する規制部材として機能する。
【００４３】
ベルト１４の緩み側部分においては、前述と同様に、こうした固定プーリ１７Ａ，１７Ｂとの当接により、可動プーリ１３のスライド移動に伴うベルト１４の振れにおけるスイングアーム長さが短くなり、これに伴い、同じ前記スライド移動量に対する緩み抑制効果が向上する。また、前述と同様に、可動プーリ１３によってベルト１４の緩み側部分が同ベルト１４の外面側に押し出されても、規制部材としての固定プーリ１７Ａ，１７Ｂが存在することでクランクプーリ１１及びＭＧプーリ１２におけるベルト１４の巻付け角度θ５，θ６が減少することはなく、伝達トルクの減少が防止される。
【００４４】
本実施形態では、以下のような効果を得ることができる。
（１）ベルト１４の張り側部分に生じる張力を利用して緩み側部分の張力を増大させるようにしたため、例えばバネを利用してベルト１４の緩み側部分にテンショナプーリを押し付けるようにした態様と比較して、バネを設ける必要がなくなり部品点数を減らすことができるようになる。
【００４５】
また、例えばベルト１４とクランクプーリ１１及びＭＧプーリ１２とのスリップを抑制するためにベルト１４の初期設定張力を大きくする必要がなくなるため、各プーリ１１，１２，１６Ａ，１６Ｂ，１７Ａ，１７Ｂを支持する部材の大型化の抑制、ベルト１４の寿命低下抑制や、フリクションロス低減が可能となる。
【００４６】
（２）テンショナ２０において、可動プーリ１３を、ベルト１４の緩み側部分と張り側部分との双方の内面に当接させるようにした。よって、例えばベルト１４の緩み側部分と張り側部分とに個別のプーリを当接させるようにした態様と比較して、部品点数を減らすことができる。
【００４７】
（３）固定プーリ１６Ａ，１６Ｂ，１７Ａ，１７Ｂは、ベルト１４の緩み側部分における、クランクプーリ１１と可動プーリ１３との間の部分や、ＭＧプーリ１２と可動プーリ１３との間の部分と当接して、可動プーリ１３のスライド移動に伴うベルト１４の前記部分の振れを規制する。よって、規制部材として機能する固定プーリ１６Ａ，１６Ｂ，１７Ａ，１７Ｂにベルト１４が当接されない、即ちスイングアーム長さが短縮されない態様と比較して、可動プーリ１３のスライド移動量に対するベルト張力増加量の割合が大きくなり、同じ前記スライド移動量に対する緩み抑制効果が向上する。
【００４８】
また可動プーリ１３によってベルト１４の緩み側部分が同ベルト１４の外面側に押し出されても、クランクプーリ１１及びＭＧプーリ１２におけるベルト１４の巻付け角度θ５，θ６が減少することはない。よって、伝達トルクの減少が防止される。
【００４９】
（４）固定プーリ１６Ａ，１６Ｂ，１７Ａ，１７Ｂは、ベルト１４の張り側部分における、クランクプーリ１１と可動プーリ１３との間の部分や、ＭＧプーリ１２と可動プーリ１３との間の部分と当接することで、可動プーリ１３との当接によるベルト１４の張り側部分の曲げ角度θ１，θ２を増大するように同ベルト１４を案内する。よって、ベルト１４の張り側部分において可動プーリ１３よりもクランクプーリ１１側の略直線状部分と、ＭＧプーリ１２側の略直線状部分とがなす挟角θ３，θ４が小さくなり、同じベルト張力で比較した場合にベルト１４がその張力によって可動プーリ１３を押し出そうとする力が大きくなる。即ち、ベルト１４の緩み側部分に対する可動プーリ１３の押圧力が大きくなり、ベルト１４の緩み抑制効果が向上する。
【００５０】
更に、ベルト案内部材として機能する固定プーリ１６Ａ，１６Ｂ，１７Ａ，１７Ｂはベルト１４の巻付け角度θ５，θ６の確保に寄与するため、伝達トルクの増大を図ることが可能となる。
【００５１】
（５）ベルト１４が内面側に入り込むように、即ち緩み側部分の内面が張り側部分の内面に近接されるように固定プーリ１６Ａ，１６Ｂ，１７Ａ，１７Ｂを配置したため、可動プーリ１３を小型化することができる。
【００５２】
（６）駆動源として機能するものがモータジェネレータと内燃機関とで切り替わると、これに伴いベルト１４の張り側部分と緩み側部分とが入れ替わることとなる。そしてこれら各状態においてベルト１４の緩みを好適に抑制するために、例えばベルト１４において緩み側部分となり得る全ての部分を夫々個別のテンショナプーリで、即ち複数のテンショナプーリで押圧することが考えられるが、部品点数の増加に繋がり都合がよくない。本実施形態では、モータジェネレータ及び内燃機関の駆動前の状態において、ベルト１４の張り側部分及び緩み側部分の双方と当接するように可動プーリ１３を配設したため、前述した駆動源の切替りによってベルト１４における張り側部分と緩み側部分とが入れ替わった場合にも、緩み側部分に対して好適な緩み抑制効果を奏し得る。
【００５３】
なお、実施の形態は前記に限定されるものではなく、例えば、以下の様態としてもよい。
・本実施形態では、内燃機関の始動時にはクランクプーリ１１が従動側プーリとして、一方モータジェネレータが発電に用いられる場合には駆動側プーリとして利用されるといったように、状況に応じて駆動側プーリと従動側プーリとが入れ替わるように構成されたが、必ずしもこのように構成されなくてもよい。例えば発電機能を有さない電動機に作動連結されたプーリを駆動側プーリとしてのみ用いるとともに、同プーリの回転駆動力がベルトを介して伝達されるクランクプーリ１１を従動側プーリとしてのみ用いるようにしてもよい。
【００５４】
・可動プーリ１３は、クランクプーリ１１及びＭＧプーリ１２よりも小さな外径とされる必要はなく、これらの一方若しくは両方の外径以上の大きさとされてもよい。
・可動プーリ１３は、例えばクランクプーリ１１及びＭＧプーリ１２が停止している状態において、ベルト１４の張り側部分及び緩み側部分の一方若しくは両方と離間していてもよい。この場合例えば、両プーリ１１，１２が停止している状態においては可動プーリ１３がベルト１４の張り側部分にのみ当接した状態としておき、両プーリ１１，１２のうち駆動側プーリとして用いるプーリが駆動開始された後に、同駆動に伴い生じるベルト張力に基づきスライド移動された可動プーリ１３がベルト１４の緩み側部分に当接するようにする。また例えば、両プーリ１１，１２が停止している状態においては可動プーリ１３がベルト１４の緩み側部分にのみ当接した状態としておき、前記駆動側プーリとして用いるプーリが駆動開始された後に同駆動に伴いベルト１４に生じる張りによってその張り側部分が可動プーリ１３に当接し且つ押圧することでベルト１４の緩み側部分を押圧するようにする。また例えば、両プーリ１１，１２が停止している状態で可動プーリ１３がベルト１４の張り側及び緩み側部分と離間した状態にしておき、前記駆動側プーリとして用いるプーリが駆動開始された後に同駆動に伴いベルト１４に生じる張りによってその張り側部分が可動プーリ１３に当接し且つ押圧することでベルト１４の緩み側部分に当接するようにする。
【００５５】
・規制部材として用いる固定プーリ１６Ａ，１６Ｂ，１７Ａ，１７Ｂは、例えばクランクプーリ１１及びＭＧプーリ１２が停止している状態においてベルト１４から離間していてもよい。この場合例えば、両プーリ１１，１２のうち駆動側プーリとして用いるプーリが駆動開始された後に、同駆動に伴い生じるベルト張力に基づきスライド移動された可動プーリ１３がベルト１４の緩み側部分を押圧することでベルト１４が規制部材に当接されるようにする。この当接に伴いベルト１４の振れの規制が開始されるようになる。
【００５６】
・固定プーリ１６Ａ，１６Ｂ，１７Ａ，１７Ｂの一部若しくは全部を省略してもよい。但しこの場合、少なくとも両プーリ１１，１２の駆動時には、ベルト１４の張り側部分及び緩み側部分の双方が可動プーリ１３と当接して押圧力を受けるようにする。
【００５７】
・テンショナ２０は、複数の可動プーリ１３を備えていてもよい。この場合、例えば図４（ａ），（ｂ）に示すような構成とする。即ち、図４（ａ）に示すテンショナ２０は、二つの可動プーリ１３を有している。これら各可動プーリ１３の支軸は、レール１５上をスライド移動可能なスライダ４０に固定されており、両可動プーリ１３は互いに一定の間隔を保ったままレール１５に沿ってスライド移動可能となっている。両可動プーリ１３の一方はベルト１４の張り側部分及び緩み側部分の一方のベルト内面に当接され、もう一方の可動プーリ１３は他方のベルト内面に当接されている。また、図４（ｂ）に示すテンショナ２０は、上記した図４（ａ）のものと同様に共通のスライダ４０に二つの可動プーリ１３が支持された構造とされている。この構成では、両可動プーリ１３の一方はベルト１４の張り側部分及び緩み側部分の一方のベルト外面に当接され、もう一方の可動プーリ１３は他方のベルト外面に当接されている。この構成では、ベルト１４の張り側部分の張力によって一方の可動プーリ１３が外側（ベルト外面側）に向けて押圧されてレール１５上をスライド移動されると、もう一方の可動プーリ１３が緩み側部分のベルト外面を内側に向けて押圧する。この押圧によってベルト１４の緩みが抑制される。この構成においては、固定プーリ１６Ａ，１６Ｂ，１７Ａ，１７Ｂを用いることなく巻付け角度θ５，θ６を大きく確保することができる。
【００５８】
なお、上記した図４の構成では、ベルト１４の張り側部分及び緩み側部分にそれぞれ可動プーリ１３を一つずつ対応させたが、張り側部分及び緩み側部分の一方又は両方に対して二つ以上対応させるように、即ち三つ以上の可動プーリ１３を設けるようにしてもよい。
【００５９】
・前記実施形態では、アイドラプーリである可動プーリ１３をベルト１４に当接させるようにしたが、これに限定されず、ベルト１４と摩擦接触する当接部材をテンショナ２０に設け、この当接部材による押圧によりベルト１４の緩みを抑制するようにしてもよい。
【００６０】
・駆動側プーリをクランクプーリ１１とした場合、従動側プーリを、ＭＧプーリ１２以外のプーリ、例えば、モータジェネレータ以外の補機類を駆動するためのプーリとしてもよい。
【００６１】
・本発明は、内燃機関とその補機類との間での動力伝達を行うベルト伝動装置に適用されることに限定されず、駆動側プーリと、同プーリの回転駆動力がベルトを介して伝達される従動側プーリとを備えた構成であれば、どのようなものに適用されてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００６２】
【図１】本発明の一実施形態の適用されるベルト伝動装置を示す概略構成図。
【図２】ＭＧプーリによってクランクプーリを回転駆動させた状態を示す説明図。
【図３】クランクプーリによってＭＧプーリを回転駆動させた状態を示す説明図。
【図４】（ａ），（ｂ）はベルト伝動装置の変更例を示す概略構成図。
【符号の説明】
【００６３】
１０…ベルト伝動装置、１１…クランクプーリ、１２…ＭＧプーリ、１３…可動プーリ、１４…ベルト、１５…レール、１６Ａ，１６Ｂ，１７Ａ，１７Ｂ…固定プーリ、２０…テンショナ、３０…クランク軸、３１…モータジェネレータの回転軸、θ１，θ２…曲げ角度。
【図１】
2005140206.tif 000003
【図２】
2005140206.tif 000004
【図３】
2005140206.tif 000005
【図４】
2005140206.tif 000006