(57)【要約】【課題】適切な屈折力配置によって、バックフォーカスを十分に確保しながら収差を良好に補正することが可能な高変倍比のズームレンズを提供する。【解決手段】物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とを有し、広角端状態から望遠端状態までレンズ位置状態が変化する際に、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が増大し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が減少するように構成されており、所定の条件式を満足する。【選択図】図２
2005107262.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、負の屈折力を有する第４レンズ群と、正の屈折力を有する第５レンズ群とを有し、
広角端状態から望遠端状態までレンズ位置状態が変化する際に、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が増大し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が減少し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が増大し、前記第４レンズ群と前記第５レンズ群との間隔が減少するように構成されており、
以下の条件式を満足することを特徴とするズームレンズ。
０．６５５＜|ｆ２／ｆＷ|＜２．０００
ただし、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離，
ｆＷ：広角端状態における前記ズームレンズ全系の焦点距離．
【請求項２】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１に記載のズームレンズ。
１．１８＜ｆ３／ｆＷ＜２．５０
ただし、
ｆ３：前記第３レンズ群の焦点距離．
【請求項３】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１または請求項２に記載のズームレンズ。
１．９２＜|ｆ４／ｆＷ|＜４．００
ただし、
ｆ４：前記第４レンズ群の焦点距離．
【請求項４】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１から請求項３のいずれか一項に記載のズームレンズ。
３．７８＜ｆ１／ｆＷ＜６．００
ただし、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離．
【請求項５】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１から請求項４のいずれか一項に記載のズームレンズ。
１．８＜ＢＦ／ｆＷ＜６．０
ただし、
ＢＦ：広角端状態におけるバックフォーカス．
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ズームレンズに関し、特に高変倍比のズームレンズに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、高変倍比のズームレンズとして、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、負の屈折力を有する第４レンズ群と、正の屈折力を有する第５レンズ群とからなる５群タイプのズームレンズが知られている（例えば、特許文献１，２参照。）。
【特許文献１】特開平８−１７９２１３号公報
【特許文献２】特開平９−３０４６９７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、上記特許文献１に開示されているズームレンズに基づいて焦点距離の小さなズームレンズを構成しようとする場合、十分なバックフォーカスを確保することができないという問題がある。
また、上記特許文献２に開示されているズームレンズは、第１レンズ群、第２レンズ群、第３レンズ群、および第４レンズ群の屈折力が大きいため、収差を補正することが困難であるという問題がある。
【０００４】
そこで本発明は上記問題点に鑑みてなされたものであり、適切な屈折力配置によって、バックフォーカスを十分に確保しながら収差を良好に補正することが可能な高変倍比のズームレンズを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記課題を解決するために本発明は、
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、負の屈折力を有する第４レンズ群と、正の屈折力を有する第５レンズ群とを有し、
広角端状態から望遠端状態までレンズ位置状態が変化する際に、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が増大し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が減少し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が増大し、前記第４レンズ群と前記第５レンズ群との間隔が減少するように構成されており、
以下の条件式（１）を満足することを特徴とするズームレンズを提供する。
（１）  ０．６５５＜|ｆ２／ｆＷ|＜２．０００
ただし、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離，
ｆＷ：広角端状態における前記ズームレンズ全系の焦点距離．
【発明の効果】
【０００６】
本発明によれば、適切な屈折力配置によって、バックフォーカスを十分に確保しながら収差を良好に補正することが可能な高変倍比のズームレンズを提供することができる。
また、バックフォーカスを十分に確保しながら収差を良好に補正することが可能で、焦点距離の小さな高変倍比のズームレンズを提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００７】
本発明によるズームレンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、負の屈折力を有する第４レンズ群と、正の屈折力を有する第５レンズ群とを有し、広角端状態から望遠端状態までレンズ位置状態が変化する際に、第１レンズ群と第２レンズ群との間隔が増大し、第２レンズ群と第３レンズ群との間隔が減少し、第３レンズ群と第４レンズ群との間隔が増大し、第４レンズ群と第５レンズ群との間隔が減少するように構成されており、以下の条件式（１）を満足する。
（１）  ０．６５５＜|ｆ２／ｆＷ|＜２．０００
ただし、
ｆ２：第２レンズ群の焦点距離，
ｆＷ：広角端状態におけるズームレンズ全系の焦点距離．
【０００８】
上記条件式（１）は、広角端状態におけるズームレンズ全系の焦点距離と第２レンズ群の焦点距離との比を規定するものである。本発明のズームレンズは、条件式（１）を満足することにより、大型化することなく収差を容易に補正し、良好な結像性能を確保することができる。
本発明のズームレンズにおいて条件式（１）の下限値を下回ると、第２レンズ群の屈折力が大きくなる。このため、像面湾曲収差などを補正することが困難になってしまう。一方、条件式（１）の上限値を上回ると、第２レンズ群の屈折力が小さくなる。このため、ズーミングの際の第２レンズ群の移動量が増大し、ズームレンズ全体が大型化してしまう。
【０００９】
また、本発明のズームレンズにおいて、条件式（１）の下限値を０．７とすることが望ましい。これにより本発明のズームレンズは、第２レンズ群の屈折力が小さくなるため、収差の補正が容易になり、さらに良好な結像性能を確保することができる。
【００１０】
また、本発明のズームレンズは、より良好な結像性能を確保するために以下の条件式（２）を満足することが望ましい。
（２）  １．１８＜ｆ３／ｆＷ＜２．５０
ただし、
ｆ３：第３レンズ群の焦点距離，
ｆＷ：広角端状態におけるズームレンズ全系の焦点距離．
【００１１】
上記条件式（２）は、広角端状態におけるズームレンズ全系の焦点距離と第３レンズ群の焦点距離との比を規定するものである。本発明のズームレンズは、条件式（２）を満足することにより、大型化することなく収差を容易に補正し、良好な結像性能を確保することができる。
本発明のズームレンズにおいて条件式（２）の下限値を下回ると、第３レンズ群の屈折力が大きくなる。このため、球面収差などを補正することが困難になってしまう。一方、上限値を上回ると、第３レンズ群の屈折力が小さくなり、ズームレンズ全体が大型化してしまう。
【００１２】
また、本発明のズームレンズにおいて、条件式（２）の下限値を１．３０とすることが望ましい。これにより本発明のズームレンズは、第３レンズ群の屈折力が小さくなるため、収差の補正が容易になり、さらに良好な結像性能を確保することができる。
【００１３】
また、本発明のズームレンズは、より良好な結像性能を確保するために以下の条件式（３）を満足することが望ましい。
（３）  １．９２＜|ｆ４／ｆＷ|＜４．００
ただし、
ｆ４：第４レンズ群の焦点距離，
ｆＷ：広角端状態におけるズームレンズ全系の焦点距離．
【００１４】
上記条件式（３）は、広角端状態におけるズームレンズ全系の焦点距離と第４レンズ群の焦点距離との比を規定するものである。本発明のズームレンズは、条件式（３）を満足することにより、大型化することなく収差を容易に補正し、良好な結像性能を確保することができる。
本発明のズームレンズにおいて条件式（３）の下限値を下回ると、第４レンズ群の屈折力が大きくなる。このため、コマ収差などを補正することが困難になってしまう。一方、条件式（３）の上限値を上回ると、第４レンズ群の屈折力が小さくなる。このため、ズーミングの際の第４レンズ群の移動量が増大し、ズームレンズ全体が大型化してしまう。
【００１５】
また、本発明のズームレンズにおいて、条件式（３）の下限値を１．９５とすることが望ましい。これにより本発明のズームレンズは、第４レンズ群の屈折力が小さくなるため、収差の補正が容易になり、さらに良好な結像性能を確保することができる。
【００１６】
また、本発明のズームレンズは、より良好な結像性能を確保するために以下の条件式（４）を満足することが望ましい。
（４）  ３．７８＜ｆ１／ｆＷ＜６．００
ただし、
ｆ１：第１レンズ群の焦点距離，
ｆＷ：広角端状態におけるズームレンズ全系の焦点距離．
【００１７】
上記条件式（４）は、広角端状態におけるズームレンズ全系の焦点距離と第１レンズ群の焦点距離との比を規定するものである。本発明のズームレンズは、条件式（４）を満足することにより、大型化することなく収差を容易に補正し、良好な結像性能を確保することができる。
本発明のズームレンズにおいて条件式（４）の下限値を下回ると、第１レンズ群の屈折力が大きくなり、軸上色収差などを補正することが困難になってしまう。一方、条件式（４）の上限値を上回ると、第１レンズ群の屈折力が小さくなる。このため、ズーミングの際の第１レンズ群の移動量が増大し、ズームレンズ全体が大型化してしまう。
【００１８】
また、本発明のズームレンズにおいて、条件式（４）の下限値を４．００とすることが望ましい。これにより本発明のズームレンズは、第１レンズ群の屈折力が小さくなるため、収差の補正が容易になり、さらに良好な結像性能を確保することができる。
【００１９】
また、本発明のズームレンズは、より良好な結像性能を確保するために以下の条件式（５）を満足することが望ましい。
（５）  １．８＜ＢＦ／ｆＷ＜６．０
ただし、
ＢＦ：広角端状態におけるバックフォーカス，
ｆＷ：広角端状態におけるズームレンズ全系の焦点距離．
【００２０】
上記条件式（５）は、広角端状態におけるズームレンズ全系の焦点距離と広角端状態におけるバックフォーカスとの比を規定するものである。本発明のズームレンズは、条件式（５）を満足することにより、ミラーやフィルターなどを配置するために必要なスペースを確保しながら、大型化することなく収差を容易に補正し、良好な結像性能を確保することができる。
本発明のズームレンズにおいて条件式（５）の下限値を下回ると、バックフォーカスが小さくなるため、ミラーやフィルターなどを配置するために必要なスペースを確保することが困難になってしまう。一方、条件式（５）の上限値を上回ると、バックフォーカスを確保するために、本発明のズームレンズの屈折力配置がレトロフォーカスタイプになる。このため、屈折力の対称性が悪くなり、例えば像面湾曲や歪曲収差などの軸外収差を補正することが困難になってしまう。また、バックフォーカスが増大するため、ズームレンズ全体が大型化してしまう。
【００２１】
また、本発明のズームレンズにおいて、条件式（５）の下限値を１．９とすることが望ましい。これにより本発明のズームレンズは、バックフォーカスが十分に大きくなるため、ミラーやフィルターなどを配置するために必要なスペースの確保がさらに容易になる。
【００２２】
以下、本発明の各実施例に係るズームレンズを添付図面に基づいて説明する。
各実施例において、非球面の形状は以下の非球面式で表される。尚、ｙは光軸からの高さ、ｘはサグ量、ｃは基準球面の曲率（近軸曲率）、κは円錐定数、Ｃ4，Ｃ6，Ｃ8，Ｃ10は各々４，６，８，１０次の非球面係数とする。
【００２３】
ｘ＝ｃｙ2／｛１＋（１−κｃ2ｙ2）1/2｝
＋Ｃ4ｙ4＋Ｃ6ｙ6＋Ｃ8ｙ8＋Ｃ10ｙ10
【００２４】
図１は、本発明の各実施例に係るズームレンズの屈折力配分と各レンズ群の移動軌跡を示す図であり、Ｗは広角端状態、Ｔは望遠端状態をそれぞれ示している。
本発明の各実施例に係るズームレンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とを有し、広角端状態から望遠端状態までレンズ位置状態が変化する際に、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が増大し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が減少するように構成されている。
【００２５】
（第１実施例）
図２は、本発明の第１実施例に係るズームレンズのレンズ構成を示す図である。尚、図２および以下に示す全実施例のレンズ構成を示す図は、広角端状態を示している。
本実施例に係るズームレンズにおいて第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ１１と物体側に凸面を向けたメニスカス形状の正レンズＬ１２との接合レンズと、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の正レンズＬ１３とから構成されている。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、両凸形状の正レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ２４とから構成されている。
【００２６】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ３１と両凸形状の正レンズＬ３２との接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ３３とから構成されている。
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、物体側に凹面を向けたメニスカス形状の正レンズＬ４１と、両凹形状の負レンズＬ４２とから構成されている。
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に、物体側に凹面を向けたメニスカス形状の正レンズＬ５１と、両凸形状の正レンズＬ５２と、物体側に凹面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ５３とから構成されている。
【００２７】
本実施例に係るズームレンズにおいて、開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の物体側に配置されており、レンズ位置状態が変化する際に第３レンズ群Ｇ３と共に移動する。
また、第２レンズ群Ｇ２中の負レンズＬ２１は、物体側のレンズ面に非球面形状の薄いプラスチック樹脂層を備えている。
また、本実施例に係るズームレンズでは、第２レンズ群Ｇ２が光軸に沿って移動することによってフォーカシングが行われる。
尚、図１において直線で示される広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへのズーミングの際の第２レンズ群Ｇ２の移動軌跡は、本実施例において緩やかなＳ字状となるが、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔は、途中で減少することなく増加し続ける。また、第４レンズ群Ｇ４は、ズーム変倍中固定である。これらのことは、以下に示す全実施例において同様である。
【００２８】
以下の表１に、本発明の第１実施例に係るズームレンズの諸元の値を掲げる。
（全体諸元）において、ｆは焦点距離、ＦNOはＦナンバー、２ωは画角の最大値（単位：度）をそれぞれ示す。
（レンズデータ）において、面番号は物体側からのレンズ面の順序、面間隔はレンズ面の間隔をそれぞれ示す。屈折率およびアッベ数は、それぞれｄ線（λ＝587.6nm）に対する値である。また、Dn（n：面番号）は可変間隔、BFはバックフォーカスをそれぞれ示す。
【００２９】
ここで、以下の全ての諸元値において掲載されている焦点距離、曲率半径、面間隔、その他長さの単位は一般に「ｍｍ」が使われる。しかし光学系は、比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるため、これに限られるものではない。
尚、以下の全実施例の諸元値において、本実施例と同様の符号を用いる。
【００３０】
［表１］
（全体諸元）
広角端状態    中間焦点距離状態    望遠端状態
ｆ         18.7    〜       35.0       〜    67.9
ＦNO        3.6    〜        4.2       〜     4.6
２ω       76.1    〜       43.4       〜    23.1°
（レンズデータ）
面番号  曲率半径  面間隔  屈折率   アッベ数
1    128.2080   1.80   1.84666   23.8
2     62.1670   6.80   1.64000   60.1
3   7839.7782   0.10   1.00000
4     42.7904   5.30   1.71300   53.9
5     95.6571   D5     1.00000
*6    110.5079   0.08   1.55389   38.1
7     55.0277   1.20   1.80400   46.6
8     11.3585   5.90   1.00000
9    -23.6967   0.90   1.80400   46.6
10     45.6574   0.30   1.00000
11     29.9481   4.10   1.79504   28.5
12    -22.3485   0.80   1.00000
13    -15.5733   0.80   1.80400   46.6
14    -28.1711   D14    1.00000
15     58.1769   0.80   1.80440   39.6
16     15.8142   3.20   1.49782   82.6
17    -68.9654   0.10   1.00000
18     21.2876   3.10   1.48749   70.4
19    -36.7720   D19    1.00000
20   -344.6416   2.20   1.84666   23.8
21    -26.9474   0.28   1.00000
22    -21.8702   1.00   1.83481   42.7
23     54.7759   D23    1.00000
24  -1292.7371   4.80   1.49782   82.5
25    -19.1593   0.10   1.00000
26     54.2606   4.70   1.49782   82.5
27    -32.1957   1.10   1.00000
28    -21.8468   1.10   1.80518   25.4
29    -59.8511   BF     1.00000
（非球面係数）
第６面は非球面であり、その非球面係数を以下に示す。
［第６面］
κ＝+15.4398   Ｃ4 ＝+2.5511×10-5    Ｃ6 ＝-7.9835×10-9
Ｃ8 ＝-2.6853×10-10   Ｃ10＝+2.2060×10-13
（可変間隔データ）
焦点距離を変化させる際の可変間隔を以下に示す。
広角端状態  中間焦点距離状態  望遠端状態
ｆ        18.7           35.0           67.9
D5         2.98          15.56          31.36
D14       15.50           7.83           2.84
D19        0.98           6.94          10.68
D23       11.77           5.82           2.07
（条件式対応値）
（１）|ｆ２／ｆＷ| ＝  0.748
（２） ｆ３／ｆＷ  ＝  1.425
（３）|ｆ４／ｆＷ| ＝  2.212
（４） ｆ１／ｆＷ  ＝  4.209
（５） ＢＦ／ｆＷ  ＝  2.035
【００３１】
図３，４，５はそれぞれ、本発明の第１実施例に係るズームレンズの広角端状態（ｆ＝18.7）、中間焦点距離状態（ｆ＝35.0）、望遠端状態（ｆ＝67.9）における無限遠合焦時の諸収差図を示す。
【００３２】
各収差図において、ＦＮＯはＦナンバー、Ａは半画角をそれぞれ示す。非点収差図および歪曲収差図においては半画角の最大値を示す。また、ｄ，ｇはそれぞれｄ線（λ＝587.6nm），ｇ線（λ＝435.8nm）に対する収差曲線を示している。
球面収差図において、ＦＮＯは最大口径に対応するＦナンバーの値を示し、実線は球面収差、点線はサイン・コンディションをそれぞれ示す。
非点収差図において、実線はサジタル像面、点線はメリディオナル像面をそれぞれ示す。
尚、以下に示す各実施例の諸収差図において、本実施例と同様の符号を用いる。
【００３３】
各諸収差図より本実施例に係るズームレンズは、諸収差を良好に補正し、優れた結像性能を有することがわかる。
【００３４】
（第２実施例）
図６は、本発明の第２実施例に係るズームレンズのレンズ構成を示す図である。
本実施例に係るズームレンズにおいて第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ１１と物体側に凸面を向けたメニスカス形状の正レンズＬ１２との接合レンズと、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の正レンズＬ１３とから構成されている。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、両凸形状の正レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ２４とから構成されている。
【００３５】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ３１と両凸形状の正レンズＬ３２との接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ３３とから構成されている。
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、物体側に凹面を向けたメニスカス形状の正レンズＬ４１と、両凹形状の負レンズＬ４２とから構成されている。
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に、物体側に凹面を向けたメニスカス形状の正レンズＬ５１と、両凸形状の正レンズＬ５２と、物体側に凹面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ５３とから構成されている。
【００３６】
本実施例に係るズームレンズにおいて、開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の物体側に配置されており、レンズ位置状態が変化する際に第３レンズ群Ｇ３と共に移動する。
また、第２レンズ群Ｇ２中の負レンズＬ２１は、物体側のレンズ面に非球面形状の薄いプラスチック樹脂層を備えている。
また、本実施例に係るズームレンズでは、第２レンズ群Ｇ２が光軸に沿って移動することによってフォーカシングが行われる。
以下の表２に、本発明の第２実施例に係るズームレンズの諸元の値を掲げる。
【００３７】
［表２］
（全体諸元）
広角端状態    中間焦点距離状態    望遠端状態
ｆ         18.5    〜       35.0       〜    67.9
ＦNO        3.6    〜        4.2       〜     4.6
２ω       76.8    〜       43.4       〜    23.2°
（レンズデータ）
面番号  曲率半径  面間隔  屈折率   アッベ数
1    124.3307   1.80   1.84666   23.8
2     61.2506   6.60   1.65160   58.5
3  11530.4910   0.10   1.00000
4     42.3132   5.30   1.71300   53.9
5     88.1999   D5     1.00000
*6    178.2199   0.08   1.55389   38.1
7     70.7402   1.20   1.80400   46.6
8     11.8297   5.50   1.00000
9    -25.0152   0.80   1.80400   46.6
10     62.6799   0.40   1.00000
11     34.6949   4.00   1.79504   28.5
12    -21.9095   1.00   1.00000
13    -16.9368   0.90   1.80400   46.6
14    -37.1720   D14    1.00000
15     88.6663   1.00   1.80440   39.6
16     16.5942   3.20   1.49782   82.6
17    -39.9382   0.10   1.00000
18     19.4599   3.10   1.48749   70.5
19    -46.1789   D19    1.00000
20    -68.6139   2.40   1.84666   23.8
21    -18.6550   0.25   1.00000
22    -16.8011   1.00   1.83481   42.7
23     88.2943   D23    1.00000
24   -212.7464   4.80   1.49782   82.5
25    -17.5848   0.10   1.00000
26     58.1044   4.40   1.49782   82.5
27    -30.0046   1.20   1.00000
28    -19.6715   1.10   1.80518   25.4
29    -48.4471   BF     1.00000
（非球面係数）
第６面は非球面であり、その非球面係数を以下に示す。
［第６面］
κ＝ +1.8114   Ｃ4 ＝+2.9226×10-5    Ｃ6 ＝-9.0028×10-8
Ｃ8 ＝+4.1328×10-10   Ｃ10＝-6.8112×10-13
（可変間隔データ）
焦点距離を変化させる際の可変間隔を以下に示す。
広角端状態  中間焦点距離状態  望遠端状態
ｆ        18.5           35.0           67.9
D5         3.10          16.19          31.44
D14       16.22           8.31           3.10
D19        1.37           6.84          10.52
D23       10.48           5.00           1.33
（条件式対応値）
（１）|ｆ２／ｆＷ| ＝  0.755
（２） ｆ３／ｆＷ  ＝  1.389
（３）|ｆ４／ｆＷ| ＝  2.082
（４） ｆ１／ｆＷ  ＝  4.257
（５） ＢＦ／ｆＷ  ＝  2.050
【００３８】
図７，８，９はそれぞれ、本発明の第２実施例に係るズームレンズの広角端状態（ｆ＝18.5）、中間焦点距離状態（ｆ＝35.0）、望遠端状態（ｆ＝67.9）における無限遠合焦時の諸収差図を示す。
各諸収差図より本実施例に係るズームレンズは、諸収差を良好に補正し、優れた結像性能を有することがわかる。
【００３９】
（第３実施例）
図１０は、本発明の第３実施例に係るズームレンズのレンズ構成を示す図である。
本実施例に係るズームレンズにおいて第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ１１と物体側に凸面を向けたメニスカス形状の正レンズＬ１２との接合レンズと、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の正レンズＬ１３とから構成されている。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、両凸形状の正レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ２４とから構成されている。
【００４０】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ３１と両凸形状の正レンズＬ３２との接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ３３とから構成されている。
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、物体側に凹面を向けたメニスカス形状の正レンズＬ４１と、両凹形状の負レンズＬ４２とから構成されている。
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に、物体側に凹面を向けたメニスカス形状の正レンズＬ５１と、両凸形状の正レンズＬ５２と、物体側に凹面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ５３とから構成されている。
【００４１】
本実施例に係るズームレンズにおいて、開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の物体側に配置されており、レンズ位置状態が変化する際に第３レンズ群Ｇ３と共に移動する。
また、第２レンズ群Ｇ２中の負レンズＬ２１は、物体側のレンズ面に非球面形状の薄いプラスチック樹脂層を備えている。
また、本実施例に係るズームレンズでは、第２レンズ群Ｇ２が光軸に沿って移動することによってフォーカシングが行われる。
以下の表３に、本発明の第３実施例に係るズームレンズの諸元の値を掲げる。
【００４２】
［表３］
（全体諸元）
広角端状態    中間焦点距離状態    望遠端状態
ｆ         18.5    〜       35.0       〜   67.9
ＦNO        3.7    〜        4.1       〜    4.7
２ω       76.8    〜       43.5       〜   23.2°
（レンズデータ）
面番号  曲率半径  面間隔  屈折率   アッベ数
1    110.1817   1.80   1.84666   23.8
2     59.5460   6.20   1.65160   58.5
3    852.0459   0.10   1.00000
4     41.1615   4.80   1.71300   53.9
5     80.9700   D5     1.00000
*6     88.1502   0.05   1.55389   38.1
7     57.9329   1.20   1.80400   46.6
8     10.9809   5.45   1.00000
9    -33.5744   0.80   1.80400   46.6
10     33.4124   0.20   1.00000
11     25.4710   4.40   1.84666   23.8
12    -48.5255   2.00   1.00000
13    -16.8318   0.90   1.80400   46.6
14    -22.7161   D14    1.00000
15    104.5443   1.00   1.84666   23.8
16     27.9277   2.80   1.49782   82.6
17    -31.4669   0.10   1.00000
18     22.0926   2.70   1.48749   70.2
19   -112.7613   D19    1.00000
20   -103.5999   2.60   1.84666   23.8
21    -20.1869   0.25   1.00000
22    -18.0994   1.00   1.83481   42.7
23     67.0711   D23    1.00000
24   -548.6588   4.20   1.49782   82.5
25    -19.5753   0.10   1.00000
26     55.4155   4.00   1.49782   82.5
27    -40.0896   1.30   1.00000
28    -22.7796   1.10   1.80518   25.4
29    -45.7948   BF     1.00000
（非球面係数）
第６面は非球面であり、その非球面係数を以下に示す。
［第６面］
κ＝ +1.8114   Ｃ4 ＝+2.9188×10-5    Ｃ6 ＝-7.1082×10-8
Ｃ8 ＝+1.3891×10-10   Ｃ10＝+1.3642×10-13
（可変間隔データ）
焦点距離を変化させる際の可変間隔を以下に示す。
広角端状態  中間焦点距離状態  望遠端状態
ｆ        18.5           35.0           67.9
D5         2.42          15.95          30.20
D14       14.72           7.29           2.36
D19        1.04           7.02          12.17
D23       12.70           6.72           1.57
（条件式対応値）
（１）|ｆ２／ｆＷ| ＝  0.755
（２） ｆ３／ｆＷ  ＝  1.429
（３）|ｆ４／ｆＷ| ＝  2.195
（４） ｆ１／ｆＷ  ＝  4.314
（５） ＢＦ／ｆＷ  ＝  2.077
【００４３】
図１１，１２，１３はそれぞれ、本発明の第３実施例に係るズームレンズの広角端状態（ｆ＝18.5）、中間焦点距離状態（ｆ＝35.0）、望遠端状態（ｆ＝67.9）における無限遠合焦時の諸収差図を示す。
各諸収差図より本実施例に係るズームレンズは、諸収差を良好に補正し、優れた結像性能を有することがわかる。
【００４４】
（第４実施例）
図１４は、本発明の第４実施例に係るズームレンズのレンズ構成を示す図である。
本実施例に係るズームレンズにおいて第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ１１と両凸形状の正レンズＬ１２との接合レンズと、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の正レンズＬ１３とから構成されている。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、両凸形状の正レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ２４とから構成されている。
【００４５】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ３１と両凸形状の正レンズＬ３２との接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ３３とから構成されている。
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、物体側に凹面を向けたメニスカス形状の正レンズＬ４１と、両凹形状の負レンズＬ４２とから構成されている。
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に、物体側に凹面を向けたメニスカス形状の正レンズＬ５１と、両凸形状の正レンズＬ５２と、物体側に凹面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ５３とから構成されている。
【００４６】
本実施例に係るズームレンズにおいて、開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の物体側に配置されており、レンズ位置状態が変化する際に第３レンズ群Ｇ３と共に移動する。
また、第２レンズ群Ｇ２中の負レンズＬ２１は、物体側のレンズ面に非球面形状の薄いプラスチック樹脂層を備えている。
また、本実施例に係るズームレンズでは、第２レンズ群Ｇ２が光軸に沿って移動することによってフォーカシングが行われる。
以下の表４に、本発明の第４実施例に係るズームレンズの諸元の値を掲げる。
【００４７】
［表４］
（全体諸元）
広角端状態    中間焦点距離状態    望遠端状態
ｆ          18.5   〜       35.0       〜    67.9
ＦNO         3.6   〜        4.1       〜     4.6
２ω        77.3   〜       43.4       〜    23.0°
（レンズデータ）
面番号  曲率半径  面間隔  屈折率   アッベ数
1    151.2364   1.80   1.84666   23.8
2     62.8398   6.40   1.71300   53.9
3  -1406.5626   0.10   1.00000
4     39.3712   5.00   1.71300   53.9
5     79.7200   D5     1.00000
*6     60.3132   0.05   1.55389   38.1
7     52.8688   1.20   1.83481   42.7
8     10.8038   5.35   1.00000
9    -33.5317   0.80   1.83481   42.7
10     31.7747   0.10   1.00000
11     22.1158   6.65   1.84666   23.8
12    -24.7341   0.65   1.00000
13    -18.7145   0.90   1.83481   42.7
14    -96.7465   D14    1.00000
15     77.5773   1.00   1.84666   23.8
16     22.8979   3.10   1.49782   82.6
17    -29.3394   0.10   1.00000
18     21.6214   3.00   1.48749   70.2
19    -65.7425   D19    1.00000
20    -66.6153   2.60   1.84666   23.8
21    -18.7149   0.25   1.00000
22    -17.0173   1.00   1.83481   42.7
23     78.1841   D23    1.00000
24   -238.6949   4.00   1.60311   60.7
25    -20.3768   0.10   1.00000
26     61.8499   3.95   1.60311   60.7
27    -36.7762   1.05   1.00000
28    -23.6170   1.10   1.80518   25.4
29    -88.5913   BF     1.00000
（非球面係数）
第６面は非球面であり、その非球面係数を以下に示す。
［第６面］
κ＝ +1.8114   Ｃ4 ＝+1.2672×10-5    Ｃ6 ＝-3.8269×10-8
Ｃ8 ＝+9.8377×10-11   Ｃ10＝-7.3351×10-14
（可変間隔データ）
焦点距離を変化させる際の可変間隔を以下に示す。
広角端状態  中間焦点距離状態  望遠端状態
ｆ        18.5           35.0           67.9
D5         2.00          13.27          27.99
D14       12.79           6.60           2.75
D19        1.00           7.43          11.52
D23       12.12           5.69           1.60
（条件式対応値）
（１）|ｆ２／ｆＷ| ＝  0.666
（２） ｆ３／ｆＷ  ＝  1.276
（３）|ｆ４／ｆＷ| ＝  1.993
（４） ｆ１／ｆＷ  ＝  3.983
（５） ＢＦ／ｆＷ  ＝  2.077
【００４８】
図１５，１６，１７はそれぞれ、本発明の第４実施例に係るズームレンズの広角端状態（ｆ＝18.5）、中間焦点距離状態（ｆ＝35.0）、望遠端状態（ｆ＝67.9）における無限遠合焦時の諸収差図を示す。
各諸収差図より本実施例に係るズームレンズは、諸収差を良好に補正し、優れた結像性能を有することがわかる。
【００４９】
（第５実施例）
図１８は、本発明の第５実施例に係るズームレンズのレンズ構成を示す図である。
本実施例に係るズームレンズにおいて第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ１１と両凸形状の正レンズＬ１２との接合レンズと、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の正レンズＬ１３とから構成されている。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、両凸形状の正レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ２４とから構成されている。
【００５０】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ３１と物体側に凹面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ３２との接合レンズと、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の正レンズＬ３３とから構成されている。
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、物体側に凹面を向けたメニスカス形状の正レンズＬ４１と両凹形状の負レンズＬ４２との接合レンズで構成されている。
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ５１と、両凸形状の正レンズＬ５２と、両凸形状の正レンズＬ５３と物体側に凹面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ５４との接合レンズとから構成されている。
【００５１】
本実施例に係るズームレンズにおいて、開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の物体側に配置されており、レンズ位置状態が変化する際に第３レンズ群Ｇ３と共に移動する。
また、第２レンズ群Ｇ２中の負レンズＬ２１は、物体側のレンズ面に非球面形状の薄いプラスチック樹脂層を備えている。
また、本実施例に係るズームレンズでは、第２レンズ群Ｇ２が光軸に沿って移動することによってフォーカシングが行われる。
以下の表５に、本発明の第５実施例に係るズームレンズの諸元の値を掲げる。
【００５２】
［表５］
（全体諸元）
広角端状態    中間焦点距離状態    望遠端状態
ｆ         18.5    〜       35.0       〜    68.9
ＦNO        3.6    〜        4.2       〜     4.7
２ω       77.3    〜       43.1       〜    22.5°
（レンズデータ）
面番号  曲率半径  面間隔  屈折率   アッベ数
1    284.1586   1.80   1.80518   25.4
2     68.8089   7.15   1.65160   58.5
3   -328.3989   0.10   1.00000
4     47.8822   4.80   1.80400   46.6
5    106.2469   D5     1.00000
*6     88.4245   0.05   1.55389   38.1
7     82.4371   1.20   1.80400   46.6
8     12.3994   5.55   1.00000
9    -36.9229   1.00   1.80400   46.6
10     28.8217   0.10   1.00000
11     23.3428   4.50   1.80518   25.4
12    -83.4963   0.60   1.00000
13    -40.6610   1.80   1.77250   49.6
14    -58.6668   D14    1.00000
15     62.8676   3.05   1.51680   64.1
16    -14.2857   0.80   1.80518   25.4
17    -22.4038   0.10   1.00000
18     28.5651   3.10   1.51680   64.1
19    151.4959   D19    1.00000
20    -58.9618   3.35   1.75520   27.5
21    -14.0975   0.80   1.80400   46.6
22     95.9452   D22    1.00000
23    181.0203   0.80   1.77250   49.6
24     58.9407   1.05   1.00000
25    393.2129   4.55   1.60311   60.7
26    -25.9096   0.10   1.00000
27     59.1555   6.65   1.65160   58.5
28    -23.7409   1.00   1.84666   23.8
29    -91.8950   BF     1.00000
（非球面係数）
第６面は非球面であり、その非球面係数を以下に示す。
［第６面］
κ＝ +0.0000   Ｃ4 ＝+7.9215×10-6    Ｃ6 ＝-2.5717×10-8
Ｃ8 ＝-2.1070×10-11   Ｃ10＝+3.3289×10-14
（可変間隔データ）
焦点距離を変化させる際の可変間隔を以下に示す。
広角端状態  中間焦点距離状態  望遠端状態
ｆ        18.5           35.0           68.9
D5         2.44          13.41          30.91
D14       16.33           7.08           2.00
D19        1.93           9.34          14.17
D22       13.29           5.88           1.04
（条件式対応値）
（１）|ｆ２／ｆＷ| ＝  0.802
（２） ｆ３／ｆＷ  ＝  1.395
（３）|ｆ４／ｆＷ| ＝  2.158
（４） ｆ１／ｆＷ  ＝  4.443
（５） ＢＦ／ｆＷ  ＝  2.104
【００５３】
図１９，２０，２１はそれぞれ、本発明の第５実施例に係るズームレンズの広角端状態（ｆ＝18.5）、中間焦点距離状態（ｆ＝35.0）、望遠端状態（ｆ＝68.9）における無限遠合焦時の諸収差図を示す。
各諸収差図より本実施例に係るズームレンズは、諸収差を良好に補正し、優れた結像性能を有することがわかる。
【００５４】
（第６実施例）
図２２は、本発明の第６実施例に係るズームレンズのレンズ構成を示す図である。
本実施例に係るズームレンズにおいて第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ１１と両凸形状の正レンズＬ１２との接合レンズと、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の正レンズＬ１３とから構成されている。
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ２１と、両凹形状の負レンズＬ２２と、両凸形状の正レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ２４とから構成されている。
【００５５】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側に凸面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ３１と両凸形状の正レンズＬ３２との接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ３３とから構成されている。
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、物体側に凹面を向けたメニスカス形状の正レンズＬ４１と、両凹形状の負レンズＬ４２とから構成されている。
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に、物体側に凹面を向けたメニスカス形状の正レンズＬ５１と、両凸形状の正レンズＬ５２と、物体側に凹面を向けたメニスカス形状の負レンズＬ５３とから構成されている。
【００５６】
本実施例に係るズームレンズにおいて、開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の物体側に配置されており、レンズ位置状態が変化する際に第３レンズ群Ｇ３と共に移動する。
また、第２レンズ群Ｇ２中の負レンズＬ２１は、物体側のレンズ面に非球面形状の薄いプラスチック樹脂層を備えている。
また、本実施例に係るズームレンズでは、第２レンズ群Ｇ２が光軸に沿って移動することによってフォーカシングが行われる。
以下の表６に、本発明の第６実施例に係るズームレンズの諸元の値を掲げる。
【００５７】
［表６］
（全体諸元）
広角端状態    中間焦点距離状態    望遠端状態
ｆ         18.5    〜       35.0       〜    67.9
ＦNO        3.6    〜        4.2       〜     4.7
２ω       76.6    〜       43.3       〜    23.1°
（レンズデータ）
面番号  曲率半径  面間隔  屈折率   アッベ数
1    133.3025   1.80   1.84666   23.8
2     64.0775   6.30   1.65160   58.5
3   -866.3960   0.10   1.00000
4     40.3230   5.10   1.71300   53.9
5     76.7157   D5     1.00000
*6    101.5185   0.05   1.55389   38.1
7     63.6067   1.20   1.83481   42.7
8     11.1203   5.75   1.00000
9    -30.7891   0.80   1.83481   42.7
10     39.3762   0.10   1.00000
11     26.2881   4.10   1.84666   23.8
12    -27.5261   1.30   1.00000
13    -17.8610   0.90   1.83481   42.7
14    -36.3504   D14    1.00000
15     66.0776   1.00   1.84666   23.8
16     24.1930   3.00   1.49782   82.5
17    -33.5672   0.10   1.00000
18     22.5321   2.80   1.48749   70.2
19    -89.0254   D19    1.00000
20    -90.3887   2.60   1.84666   23.8
21    -20.1007   0.25   1.00000
22    -17.9853   1.00   1.83481   42.7
23     61.9801   D23    1.00000
24  -3844.0063   4.40   1.49782   82.5
25    -19.1035   0.10   1.00000
26     62.3257   3.85   1.60311   60.7
27    -39.2402   1.20   1.00000
28    -23.4964   1.10   1.80518   25.4
29    -66.1545   BF     1.00000
（非球面係数）
第６面は非球面であり、その非球面係数を以下に示す。
［第６面］
κ＝ +1.8114   Ｃ4 ＝+2.7636×10-5    Ｃ6 ＝-7.0377×10-8
Ｃ8 ＝+1.9801×10-10   Ｃ10＝-1.1720×10-13
（可変間隔データ）
焦点距離を変化させる際の可変間隔を以下に示す。
広角端状態  中間焦点距離状態  望遠端状態
ｆ        18.5           35.0           67.9
D5         2.01          13.67          29.54
D14       14.30           7.27           2.98
D19        0.99           7.39          11.29
D23       11.86           5.46           1.56
（条件式対応値）
（１）|ｆ２／ｆＷ| ＝  0.725
（２） ｆ３／ｆＷ  ＝  1.353
（３）|ｆ４／ｆＷ| ＝  2.000
（４） ｆ１／ｆＷ  ＝  4.187
（５） ＢＦ／ｆＷ  ＝  2.077
【００５８】
図２３，２４，２５はそれぞれ、本発明の第６実施例に係るズームレンズの広角端状態（ｆ＝18.5）、中間焦点距離状態（ｆ＝35.0）、望遠端状態（ｆ＝67.9）における無限遠合焦時の諸収差図を示す。
各諸収差図より本実施例に係るズームレンズは、諸収差を良好に補正し、優れた結像性能を有することがわかる。
【００５９】
尚、上記各実施例に係るズームレンズにおいて、開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間に配置されているが、これに限られず例えば第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間や、第３レンズ群Ｇ３中などに配置することもできる。
また、上記各実施例に係るズームレンズは、上述のように第２レンズ群Ｇ２によってフォーカシングを行う構成であるが、これに限られず第２レンズ群Ｇ２以外のレンズ群によってフォーカシングを行う構成とすることもできる。
【００６０】
また、上記各実施例に係るズームレンズは、上述のように５つのレンズ群によって構成されている。しかしこれに限られず、任意のレンズ群どうしの間に他のレンズ群を付加することや、任意のレンズ群に隣接してその像側または物体側に他のレンズ群を付加することもできる。
また、上記各実施例に係るズームレンズは、上述のように第２レンズ群Ｇ２に非球面が用いられており、これにより特に像面湾曲や歪曲収差を効果的に補正することができる。しかしこれに限られず、非球面は第２レンズ群Ｇ２以外のレンズ群に用いることもできる。
【００６１】
また、撮影を行う際に高変倍比のズームレンズで発生しやすい手ブレなどに起因する像ブレによる撮影の失敗を防ぐため、本発明のズームレンズにブレ検出手段と駆動手段とを組み合わせることによって防振光学系を構成することもできる。この構成の下、まずブレ検出系によって像ブレを検出する。そして、検出された像ブレを補正するように、ズームレンズを構成するレンズ群のうちの１つのレンズ群、または１つのレンズ群の一部を偏心レンズ群として駆動手段によって偏心させる。これによって像をシフトさせて像ブレを補正することができるため、像ブレによる撮影の失敗を防ぐことが可能となる。
また、本発明のズームレンズは、任意のレンズ面に回折光学素子を用いることも容易である。本発明のズームレンズ中の任意のレンズ面に回折光学素子を用いることで、特に色収差を良好に補正することができる。
【図面の簡単な説明】
【００６２】
【図１】本発明の各実施例に係るズームレンズの屈折力配分と各レンズ群の移動軌跡を示す図である。
【図２】本発明の第１実施例に係るズームレンズのレンズ構成を示す図である。
【図３】本発明の第１実施例に係るズームレンズの広角端状態（ｆ＝18.7）における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図４】本発明の第１実施例に係るズームレンズの中間焦点距離状態（ｆ＝35.0）における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図５】本発明の第１実施例に係るズームレンズの望遠端状態（ｆ＝67.9）における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図６】本発明の第２実施例に係るズームレンズのレンズ構成を示す図である。
【図７】本発明の第２実施例に係るズームレンズの広角端状態（ｆ＝18.5）における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図８】本発明の第２実施例に係るズームレンズの中間焦点距離状態（ｆ＝35.0）における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図９】本発明の第２実施例に係るズームレンズの望遠端状態（ｆ＝67.9）における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図１０】本発明の第３実施例に係るズームレンズのレンズ構成を示す図である。
【図１１】本発明の第３実施例に係るズームレンズの広角端状態（ｆ＝18.5）における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図１２】本発明の第３実施例に係るズームレンズの中間焦点距離状態（ｆ＝35.0）における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図１３】本発明の第３実施例に係るズームレンズの望遠端状態（ｆ＝67.9）における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図１４】本発明の第４実施例に係るズームレンズのレンズ構成を示す図である。
【図１５】本発明の第４実施例に係るズームレンズの広角端状態（ｆ＝18.5）における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図１６】本発明の第４実施例に係るズームレンズの中間焦点距離状態（ｆ＝35.0）における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図１７】本発明の第４実施例に係るズームレンズの望遠端状態（ｆ＝67.9）における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図１８】本発明の第５実施例に係るズームレンズのレンズ構成を示す図である。
【図１９】本発明の第５実施例に係るズームレンズの広角端状態（ｆ＝18.5）における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図２０】本発明の第５実施例に係るズームレンズの中間焦点距離状態（ｆ＝35.0）における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図２１】本発明の第５実施例に係るズームレンズの望遠端状態（ｆ＝68.9）における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図２２】本発明の第６実施例に係るズームレンズのレンズ構成を示す図である。
【図２３】本発明の第６実施例に係るズームレンズの広角端状態（ｆ＝18.5）における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図２４】本発明の第６実施例に係るズームレンズの中間焦点距離状態（ｆ＝35.0）における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図２５】本発明の第６実施例に係るズームレンズの望遠端状態（ｆ＝67.9）における無限遠合焦時の諸収差図である。
【符号の説明】
【００６３】
Ｇ１  第１レンズ群
Ｇ２  第２レンズ群
Ｇ３  第３レンズ群
Ｇ４  第４レンズ群
Ｇ５  第５レンズ群
Ｓ    開口絞り
Ｉ    像面
【図１】
2005107262.tif 000003
【図２】
2005107262.tif 000004
【図３】
2005107262.tif 000005
【図４】
2005107262.tif 000006
【図５】
2005107262.tif 000007
【図６】
2005107262.tif 000008
【図７】
2005107262.tif 000009
【図８】
2005107262.tif 000010
【図９】
2005107262.tif 000011
【図１０】
2005107262.tif 000012
【図１１】
2005107262.tif 000013
【図１２】
2005107262.tif 000014
【図１３】
2005107262.tif 000015
【図１４】
2005107262.tif 000016
【図１５】
2005107262.tif 000017
【図１６】
2005107262.tif 000018
【図１７】
2005107262.tif 000019
【図１８】
2005107262.tif 000020
【図１９】
2005107262.tif 000021
【図２０】
2005107262.tif 000022
【図２１】
2005107262.tif 000023
【図２２】
2005107262.tif 000024
【図２３】
2005107262.tif 000025
【図２４】
2005107262.tif 000026
【図２５】
2005107262.tif 000027