(57)【要約】【課題】糸抵抗が小さく、釣糸を円滑に案内し、使用中に釣竿に作用する回転方向の負荷を低減して釣竿の操作性を向上させることができると共に、強度を安定化させ、小型化を図ることのできる釣竿用ガイドを提供すること【解決手段】釣糸案内ローラ３２をその軸心を中心として回転自在に支える支持部２６の下端から、竿管に固定する足部２８ａ，２８ｂを延出したフレーム３０と、このフレームに設けられ、案内ローラ３２に近接する位置で釣糸を案内する釣糸案内孔３９ａとを有し、この釣糸案内孔３９ａは、足部２８ａ，２８ｂを竿管に固定したときにこの竿管に対して垂直方向に沿う、案内ローラ３２の軸心Ｃからこの釣糸案内孔の上端までの高さ方向距離ｈ２を、足部２８ａ，２８ｂの下側から案内ローラ３２の軸心Ｃの位置までの高さ方向距離ｈ２よりも大きくした釣竿用ガイド。【選択図】      図４
2005102621.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
釣糸案内ローラをその軸心を中心として回転自在に支える支持部の下端から、竿管に固定する足部を延出したフレームと、このフレームに設けられ、前記案内ローラに近接する位置で釣糸を案内する釣糸案内部とを有し、この釣糸案内部は、前記足部を竿管に固定したときにこの竿管に対して垂直方向に沿う、前記案内ローラの軸心からこの釣糸案内部の上端までの高さ方向距離を、前記足部の下側から前記案内ローラの軸心の位置までの高さ方向距離よりも大きくしたことを特徴とする釣竿用ガイド。
【請求項２】
前記釣糸案内ローラの下側と前記足部の下側との間の、前記垂直方向に沿う高さ方向距離を、１０ｍｍ以下に形成したことを特徴とする請求項１に記載の釣竿用ガイド。
【請求項３】
前記釣糸案内部は、釣糸を挿通する釣糸案内孔を有し、この釣糸案内孔は、前記垂直方向に沿って前記案内ローラと対応した部位で、前記案内ローラの幅よりも小さな幅方向寸法を有し、この案内ローラを上方に超えた部位で、案内ローラの幅よりも大きな幅寸法を有することを特徴とする請求項１又は２に記載の釣竿用ガイド。
【請求項４】
前記支持部は、頂部から前後に緩傾斜部と急傾斜部とを延設し、前記足部を竿管に固定したときに、この竿管に対して、前記緩傾斜部が、２５°以上４８°以下の傾斜角度を形成し、前記急傾斜部が、６５°以上１１０°以下の傾斜角度を形成することを特徴とする請求項１から３のいずれか１つに記載の釣竿用ガイド。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は釣竿用ガイドに関し、特に釣糸を案内する案内ローラを備えた釣竿用ガイドに関する。
【背景技術】
【０００２】
例えばトローリングロッドやボートロッド等の常に強い張力が釣糸に作用する釣竿には、案内ローラが用いられており、釣糸に強い張力が作用したときに、案内ローラの回転により糸抵抗を低減することができる。このため、このような案内ローラの回転を通じて釣糸を案内する釣竿用ガイドでは、釣糸の移動と共に案内ローラを自在に回転させる種々の提案がなされている。  
このような釣竿用ガイドとして、釣竿に固定する支持壁に２つのローラを取付け、これらの２つのローラ間に形成される空間で釣糸を滑動させるものがある（例えば特許文献１参照）。  
【特許文献１】実公昭４９−３７６７７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかし、上述のような釣竿に使用するローラ付きガイドは、大きな負荷が作用して釣竿が撓んでも、釣糸が竿管に接触しないようにローラを竿管から離隔した高位置に配置され、上述の従来技術における２つのローラ間の空間等、釣糸は狭い空間を通して案内される。このため、釣糸が案内される狭い空間により、釣糸の糸抵抗が増大する。また、ローラが高位置に配置されることにより、釣糸に作用する張力で釣竿の軸心に対して回転方向の力（トルク）が大きく作用し、釣竿の操作が困難になる。更に、このような大きな力が作用することで、ガイドが強度的に低下し、これに伴い、ガイドを相対的に大型化する必要が生じるなどの欠点がある。
【０００４】
本発明は、このような事情に基づいてなされたもので、糸抵抗が小さく、釣糸を円滑に案内し、使用中に釣竿に作用する回転方向の負荷を低減して釣竿の操作性を向上させることができると共に、強度を安定化させ、小型化を図ることのできる釣竿用ガイドを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記目的を達成する本発明の釣竿用ガイドは、釣糸案内ローラをその軸心を中心として回転自在に支える支持部の下端から、竿管に固定する足部を延出したフレームと、このフレームに設けられ、前記案内ローラに近接する位置で釣糸を案内する釣糸案内部とを有し、この釣糸案内部は、前記足部を竿管に固定したときにこの竿管に対して垂直方向に沿う、前記案内ローラの軸心からこの釣糸案内部の上端までの高さ方向距離を、前記足部の下側から前記案内ローラの軸心の位置までの高さ方向距離よりも大きくしたことを特徴とする。
【発明の効果】
【０００６】
本発明の釣竿用ガイドによると、案内ローラの軸心からこの釣糸案内部の上端までの高さ方向距離を、足部の下側から案内ローラの軸心の位置までの高さ方向距離よりも大きくしたことにより、釣糸案内部が相対的に大きく形成され、糸抵抗を小さく、釣糸を円滑に案内する。また、釣糸に大きな張力が作用しても、竿管に比較的近い低位置で釣糸を案内するため、釣竿の使用中に作用する回転方向の力が低減され、釣竿の操作性が向上すると共に、強度の安定化が図れる。また、糸抵抗の低減と同時に、この釣竿用ガイドの小型化が可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００７】
図１から図７は、本発明の好ましい実施形態を示し、図１は、釣竿用ガイドを複数取付けた釣竿の全体を示し、図２から図７は、この釣竿用ガイドの詳細を示す。  
図１にその全体を概略的に示すように、本実施形態では、釣竿１０は、例えばトローリングロッドやボートロッド等の海釣り用として形成してあり、竿管１２の後方すなわち竿尻側に、例えばゴム、エチレン酢酸ビニル（ＥＶＡ）樹脂、コルクあるいは天然木等の好適な軟質材料製のグリップ１４と、図示しない魚釣用リールを固定するためのリール脚固定装置１６と、ハンドル１８とを設けてある。
【０００８】
この釣竿１０の竿管１２は、強化繊維に合成樹脂を含浸させた繊維強化プリプレグ（ＦＲＰ）を芯金に巻回した後、硬化、脱芯等の通常の工程を経て形成される。また、リール脚固定装置１６は、例えばＦＲＰ製のパイプ状のシート本体１６ａの竿尻側に固定フード１７ａを固定し、先端側の移動フード１７ｂを固定フード１７ａ側に移動することにより、魚釣用リールの取付脚部をシート本体１６ａに対して強固に締付け固定することができる。このようなシート本体１６ａは図示のような筒状構造に限らず、例えば断面Ｕ字状構造あるいは複数の板状部材を組合せる等の他の構造に形成してもよい。そして、最も竿尻側に配置したハンドル１８は、金属あるいはＦＲＰで形成し、竿尻側端部には図示しない尻栓部材が例えばねじ止めされる。これらの竿管１２とグリップ１４とリール脚固定装置１６とハンドル１８とは、それぞれ別個に形成した後、例えば接着剤を用いて一体的に結合することができる。また、例えばグリップ１４およびリール脚固定装置１６等の適宜の部分を一体構造に形成することも可能である。
【０００９】
更に、このように形成される釣竿１０には、釣糸を案内する釣竿用ガイドとして複数の釣糸ガイドが取付けられている。本実施形態では、釣竿１０の先端に配置したトップガイド２０から順に第２ガイド２２ａ，第３ガイド２２ｂ，第４ガイド２２ｃ，第５ガイド２２ｄ，元ガイド２２ｅが例えば糸巻き２４によりそれぞれ竿管１２に固定されている。なお、釣糸を巻き取る魚釣用リールと同じ側に位置し、この魚釣用リールとトップガイド２０との間で釣糸を案内する第２ガイド２２ａから元ガイド２２ｅは、基本的にはそれぞれ同様に形成されるため、個別に示す必要のある場合を除き、符号２２で代表して示す。
【００１０】
これらの釣糸ガイド２０，２２は、糸巻き２４に限らず、例えば固定テープ、接着、ねじ止め等の他の適宜の手段により固定することも可能であり、必要な場合には、これらの釣糸ガイド２０，２２を着脱可能に取付けてもよい。
【００１１】
図２に示すように、本実施形態の釣糸ガイド２２は、山形状に湾曲しかつ側方を開放した中央部すなわち支持部２６から、前足部２８ａと後足部２８ｂとを延出したフレーム３０を備える。このフレーム３０を竿管１２に固定するため、前後の足部２８ａ，２８ｂは、竿管１２に対向する側を、この竿管１２の外周面とほぼ等しいか、あるいはこれよりも僅かに大きな曲率を有する曲面状に形成し、竿管１２の外面に確実に係合させることが好ましい。また、それぞれの足部２８ａ，２８ｂの肉厚は、先端側および両側に向けて次第に減少させ、釣糸が引っ掛かりやすい段部の形成を抑制することが好ましい。
【００１２】
フレーム３０の支持部２６は、頂部３４から前傾斜部３６ａと後傾斜部３６ｂとを延出し、前傾斜部３６ａの両側部から後傾斜部３６ｂ側に向けて支持部２６の開放部内に突出させた側壁部３８を介して、釣糸の案内ローラ３２を回転自在に保持する。本実施形態の釣糸ガイド２２では、前傾斜部３６ａは竿管１２に対して大きな角度θ１を形成する急傾斜部として形成され、後傾斜部３６ｂはこの前傾斜部３６ａよりも小さな角度θ２を形成する緩傾斜部として形成されている。
【００１３】
この角度θ１は、ほぼ６５°〜１１０°の範囲で、７０°又は８５°から１０５°の範囲の大きさとするのが好ましい。このような角度とすることにより、案内ローラ３２の中心軸が足部２８ａとの間に形成する距離ｓ１の方が反対側の足部２８ｂとの間に形成する距離ｓ２よりも短くなり、釣糸が引っ掛かるのを防止しつつ案内ローラ３２をフレーム３０の前側の足部２８ａの近部に配置し、竿管１２の撓みによる影響を受けにくくすることができる。また、後傾斜部３６ｂの角度θ２は、ほぼ２５°以上４８°以下の範囲で、３０°〜４５°の範囲の大きさとするのが好ましい。角度θ２をこのような大きさに形成することにより、釣糸がこの釣糸ガイド２２の前傾斜部３６ａに沿って竿管１２から離隔する側すなわち上方へ滑り易くなり、釣糸が絡みつくのを防止することができる。逆に、角度θ１がこの範囲よりも小さい場合は、ガイドの重量増加や釣竿のしなりに支承が生じることがあるからである。これらの角度θ１とθ２とは、上記機能を確保し、かつ、小型化の理由から、ほぼ３０°以上の差を設けることが好ましい。
【００１４】
なお、本明細書中で、前とは釣竿の穂先側を指し、後とは釣竿の竿尻側を指すが、この前および後の用語は説明のためのものであり、前傾斜部３６ａと後傾斜部３６ｂとをそれぞれ、図示の状態とは逆の竿尻側と穂先側とに配置し、穂先側の後足部２８ｂと竿尻側の前足部２８ａとを介して竿管１２に固定してもよいことは明らかである。
【００１５】
図２から図７に示すように、このフレーム３０は、例えばステンレス鋼、チタン合金あるいはＢＳ材等の金属製の板材をプレス、折り曲げあるいは絞り加工等により、適宜の形状に形成することができる。本実施形態では、竿管１２からの高さＨの支持部２６を形成する頂部３４および前後の傾斜部３６ａ，３６ｂは両側縁部をフランジ状に立ち上げた断面Ｕ字状に形成してあり、釣糸が引っ掛かり、傷付くのを防止してある。このフレーム３０は、金属材料の他にも、例えば合成樹脂、セラミックス等の他の材料を用いて形成してもよい。そして、前後の傾斜部３６ａ，３６ｂには、釣糸を通過あるいは案内するスロット状の釣糸挿通用開口部が形成されている。
【００１６】
前傾斜部３６ａに設けた釣糸案内部は、釣糸挿通用開口部を釣糸案内口３７として形成してあり、この釣糸案内口３７の周部に沿って内側にカール状あるいは滑らかな折曲げ状に滑らかに湾曲した案内縁部３７ａ（図６参照）を形成してある。この釣糸案内口３７は釣糸を挿通する釣糸案内孔として機能し、竿管１２に対する垂直方向に沿って案内ローラ３２と対応した部位から更にこの案内ローラ３２を超えて上方に延び、これを通る釣糸を保護しあるいは滑らかに摺動させることができる。この案内縁部３７ａは、フレーム３０の他の部分よりも平滑な外面に形成することが好ましい。この釣糸案内口３７は、前傾斜部３６ａの長さ方向に沿う縦方向寸法ａ１（図２参照）と、案内縁部３７ａ間の幅方向間隔である幅方向寸法ｂ１（図５参照）とを有し、この幅寸法ｂ１を案内ローラ３２の軸方向寸法よりも小さく形成することにより、案内ローラ３２の側端部と側壁部３８との間に釣糸が入り込むのを防止することができる。
【００１７】
また、後傾斜部３６ｂに設けた釣糸案内部は、釣糸挿通用開口部に、例えばセラミック材料等の硬質の耐磨耗性材料つまりフレーム３０よりも耐磨耗性のある材料で長円形のリング状に形成された耐磨耗性ガイド３９を装着してある。この耐磨耗性ガイド３９の長孔部３９ａは滑らかな内周面を有し、この長孔部３９ａは釣糸を挿通する釣糸案内孔として機能し、竿管１２に対する垂直方向に沿って案内ローラ３２と対応した部位から更にこの案内ローラ３２を超えて上方に延び、これを通る釣糸を保護しあるいは滑らかに摺動案内させることができる。この長孔部３９ａは、後傾斜部３６ｂの長さ方向に沿う縦方向寸法ａ２（図２参照）と、幅方向に沿う幅方向寸法ｂ２（図４参照）とを有する。この長孔部３９ａは、縦方向寸法ａ２を釣糸案内口３７の縦方向寸法ａ１よりも長く形成し、幅方向寸法ｂ２を釣糸案内口３７の幅方向寸法ｂ１よりも小さく形成することが好ましい。このように長孔部３９ａの幅寸法ｂ２を釣糸案内口３７の幅方向寸法ｂ１よりも小さく形成することにより、釣糸が早いスピードで移動しても、耐磨耗性ガイド３９が釣糸を案内しやすく、確実かつ円滑に釣糸を案内することができる。
【００１８】
これらの釣糸案内口３７および耐磨耗性ガイド３９の長孔部３９ａは、釣糸が緊張状態のときすなわち釣糸が案内ローラ３２に接触した状態で竿管１２とほぼ平行に張られたときに、この釣糸に接触しない大きさおよび位置に形成する。具体的には、図４および図５に示すように、これらの釣糸案内口３７および長孔部３９ａの上端部すなわち頂部３４に近接する端部を、案内ローラ３２を超えて頂部３４に近接する位置まで延設し、下端部すなわち竿管１２に近接する端部を、符号ｄ１，ｄ２で示すように、案内ローラ３２の中心軸Ｃよりも下方まで延設することが好ましい。これにより、釣糸にかかる張力が変化しても、案内ローラ３２と耐磨耗性ガイド３９とで、釣糸を円滑に案内することができる。なお、本実施形態では、図２に示すように、竿管１２と平行に見たときに、耐磨耗性ガイド３９の長孔部３９ａの上端部が釣糸案内口３７の上端部よりも低く、図４および図５に示すように、釣糸案内口３７の下端部が長孔部３９ａの下端部よりも高くしている。これにより、耐磨耗性ガイド３９でより確実に釣糸を案内しやすい。また、逆にすることもできる。これらの釣糸案内口３７および長孔部３９ａの下端部は、中心軸Ｃよりも下方まで延在することが好ましいが、案内ローラ３２の釣糸案内溝４０の谷部よりも低ければ、中心軸Ｃよりも高位置にあってもよい。
【００１９】
また、耐磨耗性ガイド３９を装着する後傾斜部３６ｂは、図４に示すその幅寸法ｗ２を、図５に示す前傾斜部３６ａの幅寸法ｗ１よりも大きく形成することが好ましい。これにより、釣糸が後述する軸部材５８の両端部に引っ掛かるのを防止すると共に、厚みのある耐磨耗性ガイド３９を使用できる。長孔部３９ａの幅寸法ｂ２を相対的に大きくすることができるため、釣糸を円滑に案内することができる。なお、それぞれの幅寸法ｗ１，Ｗ２を等しく形成し、例えば、前傾斜部３６ａの釣糸案内口３７にも上述と同様な耐磨耗性ガイドを設けてもよい。また、このようなフレーム３０は、上述のような金属に限らず、合成樹脂、セラミックス等で形成することも可能である。
【００２０】
図４から図７に詳細に示すように、このフレーム３０の側壁部３８で支えられる案内ローラ３２は、外周部に沿う釣糸案内溝４０を有し、中心部を軸方向に貫通する内孔４２内には、本実施形態では２つである複数の軸受部材４４がスペーサ４６を介して併置され、その間に空隙４８が形成されている。図示の実施形態では、スペーサ４６は、例えば周方向に連続あるいは不連続な突条として、ローラ３２と一体構造に形成してあるが、例えば軸受部材４４を３つ以上設ける場合には、少なくとも１つのスペーサ４６をローラ３２とは別体のリング状部材で形成してもよい。いずれの場合も、隣接する軸受部材４４間には空隙４８を形成するのが好ましい。これらの空隙４８は、釣糸ガイド２２の軽量化を図ると共に、案内ローラ３２と釣糸との摩擦による熱の蓄積を緩和し、これにより、釣糸が熱で傷付き、あるいは切断するのを防止する。更に、このような熱による軸受部材４４内のグリース（後述する）の変質、あるいはこの部分における性能の変化、劣化が防止されることにより、案内ローラ３２の好適な回転性を長期間にわたって確保することができる。
【００２１】
このような複数の軸受部材４４は、両側端に位置する軸受部材４４の外側端部間の寸法、すなわち各軸受部材４４とスペーサ４６とのそれぞれの軸方向寸法の和は、案内ローラ３２の軸方向寸法よりも大きく形成するのが好ましい。具体的には、後述する軸部材により側壁部４８に取付けたときに、案内ローラ３２の回転を円滑に行わせるために、側壁部４８と案内ローラ３２の側端部との間に僅かな間隙ｇを形成するのが好ましい。この間隙ｇは、約１．０ｍｍから約０．０５ｍｍの範囲に形成するのが好ましい。間隙ｇが約１．０ｍｍを越えると、異物を噛み込みやすく、約０．０５ｍｍよりも小さくすると摩擦を生じる虞があるからである。いずれの場合であっても、複数の軸受部材４４で案内ローラ３２を支えるため、各軸受部材４４を小型化し、これにより、釣糸ガイド２２の全体を小型・軽量化することができる。
【００２２】
また、間隙ｇを設けると共に、案内ローラ３２の幅をＡ、組立状態における左右の軸受部材４４の幅をＢとしたときに、ＡとＢの関係は、次の（１）から（３）のいずれかの状態となるように設定する。  
（１）Ａ≒Ｂ：この場合は、誤差０．０５ｍｍ以内で幅Ａ，Ｂがほぼ等しく、かつ、軸部材５８で間隙ｇを設けた状態に位置決めすることが好ましい。
【００２３】
（２）Ａ＜Ｂ：この場合には案内ローラ３２の回転が円滑に行われる。
【００２４】
（３）Ａ＞Ｂ：この場合は軸受部材４４が傷付くことを防止し、傷部から錆び等が生じるのを防止する。
【００２５】
本実施形態の軸受部材４４は、内輪５０と外輪５２とこれらの間を転動する本実施形態ではボール状の複数の転動体５４とがそれぞれステンレス鋼（例えばＳＵＳ３０４やＳＵＳ４４０Ｃを使用するのが好ましく、ＳＵＳ４４０Ｃは硬度が高く、後述する被膜を形成する上で特に好ましい）で形成され、これらの転動体５４が転動するスペース内には、グリースがシールド部材５６により密封された状態で保持されている。これにより、軸受部材４４内に水滴が浸入するのを確実に防止し、長期間にわたって腐食の発生を防止しつつ安定した性能を長期間にわたって維持することができる。このように軸受部材４４内に封入するグリースにフッ素材を混合することにより、撥水性能を付与して、内輪５０、外輪５２および転動体５４に水滴が付着するのを防止してもよく、また、内輪５０、外輪５２、転動体５４およびシールド部材５６の表面に撥水性被膜を形成することにより、これらの部材に水滴が付着するのを防止してもよい。更に、撥水性能を付与されたグリースと撥水性被膜とを組み合わせて用いることにより、更に確実に腐食を防止することができる。勿論、撥水性能を付与されたグリースあるいは撥水性被膜の一方のみを単独で用いてもよいことは明らかである。
【００２６】
これらの軸受部材４４を介して案内ローラ３２を回動自在に支えるため、フレーム３０の側壁部３８に軸部材５８が着脱自在に取付けられる。  
この軸部材５８は、図４および図５に示すように、足部２８ａ，２８ｂを竿管１２に固定してこの竿管１２に対して垂直方向に沿う高さ方向で見たときに、軸部材５８および案内ローラ３２の中心軸Ｃの位置が、足部２８ａ，２８ｂの下側すなわち竿管１２からの高さ方向距離ｈ１を、この中心軸Ｃと長孔部３９ａの上端との間の高さ方向距離ｈ２および中心軸Ｃと釣糸案内孔３７の上端との間の高さ方向距離ｈ′２よりも小さく、この高さ方向距離ｈ１が支持部の高さＨの半分以下となるように設定する。これにより、頂部３４と案内ローラ３２との間の釣糸案内スペースを大きくし、釣糸に大きな抵抗を形成することなく、滑らかに案内することができる。このフレーム３０は、支持部２６の高さＨすなわち足部２８ａ，２８ｂの下側から頂部３４までの高さ方向距離Ｈが、案内ローラ３２の中心軸Ｃまでの高さ方向距離ｈ１の２倍より大きく、３．５倍（好ましくは３倍）以下とするのがよい。これにより、釣糸案内性の向上と小型化とを同時に達成でき、バランスのよい釣糸ガイド２２を形成することができる。
【００２７】
また、竿管１２から案内ローラ３２の外周面までの高さ方向距離ｈ３（図２参照）は、竿管１２が撓んでも案内ローラ３２が竿管１２と接触しない範囲で小さくし、例えば１０ｍｍ以下で、好ましくは３〜８ｍｍとなるように設定するとよい。中心軸Ｃしたがって案内ローラ３２および軸部材５８を低位置に配置することにより、釣竿の竿管１２の軸芯からの距離が小さく、したがって、釣竿使用中に竿管１２の軸芯を中心とする回転方向の負荷（竿管１２が回転しようとする力）を低減し、操作しやすい釣竿を形成することができる。
【００２８】
更に、釣糸案内口３７および長孔部３９ａとローラ３２との関係については、案内ローラ３２の釣糸案内溝４０の谷部と中心軸Ｃとの高さ方向距離ｎを、この谷部と長孔部３９ａの上端との間の高さ方向距離ｍおよび谷部と釣糸案内口３７の上端との間の高さ方向距離ｍ′よりも小さく形成し、これらの高さ方向距離ｍ，ｍ′をローラ３２と竿管との間の高さ方向距離ｈ３よりも大きく形成することが好ましい。これにより、釣糸案内性の向上と、釣糸ガイド２２の小型軽量化を図ることができる。
【００２９】
図６および図７に最もよく示すように、本実施形態の軸部材５８は、第１軸６０と第２軸６２とからなり、それぞれ側壁部３８の支持孔３８ａに嵌合する嵌合部６０ａ，６２ａと、この嵌合部よりも大径に形成されて側壁部３８から突出するヘッド部６０ｂ，６２ｂと、この嵌合部よりも小径に形成されて軸受部材４４の内輪内に嵌合する軸部６０ｃ，６２ｃとを有する段付き構造に形成してある。第１軸６０の軸部６０ｃから突出する雄ねじ６０ｄを、第２軸６２の軸部６２ｃ内に形成した雌ねじ６２ｄにねじ込むことにより、こられの第１軸６０と第２軸６２とを一体的に結合し、それぞれの軸部６０ａ，６２ａにより、軸受部材４４を装着する連続した円筒状面を形成することができる。この際、各ヘッド部６０ｂ，６２ｂに設けられた凹部６０ｅ，６２ｅに、例えばコインあるいはドライバ等を差込むことにより、容易に締付けあるいは緩め操作を行うことができる。
【００３０】
なお、図示の実施形態では、第１軸６０と第２軸６２とのそれぞれの軸部６０ｃ，６２ｃの長さを変えてあるが、等しい長さとしてもよく、第１軸６０と第２軸６２との一方のみに設けてもよい。第１軸６０と第２軸６２との一方のみに軸部を設ける場合には、第１軸６０と第２軸６２との他方をナットとして形成してもよい。いずれの場合でも、案内ローラ３２又は軸受部材４４を回転自在に支持できるものであれば、例えば雌ねじを貫通孔に形成する等、適宜の構造とすることができる。
【００３１】
この釣糸ガイド２２は、フレーム３０と、ローラ３２と、軸受部材４４の特に内輪５０、外輪５２、転動部材５４およびシールド部材５６と、軸部材５８との全部あるいはその一部をステンレス鋼で形成し、又は、その一部をステンレス鋼で形成した場合には残部をセラミック材料か合成樹脂材料で形成することが好ましい。これにより、各部材間の電位差の発生を防止し、電食による腐食の発生を長期間にわたって防止することができる。
【００３２】
また、釣糸ガイド２２を形成する各部材のうち、少なくとも１つの部材、例えばフレーム３０、案内ローラ、内輪５０，外輪５２，シールド部材５６および軸部材５８等の少なくとも表面部を外部に露出する部材の表面にＣｒ酸化物層を形成することが好ましい。このようなＣｒ酸化物層は、部材の表面に別の材料層を形成するのではなく、部材の表面そのものをＣｒ酸化層とするため、使用中にこの表面部が剥離することはなく、Ｃｒ酸化物層の被膜の厚さに応じて、磨耗するまでその部分の腐食を防止できる。これにより、Ｃｒ酸化物層を形成した部材の耐久性を向上させ、長期間にわたって所要の性能を維持することが可能となる。
【００３３】
このようなＣｒ酸化物層は、適宜の方法で形成してもよく、例えば特開平９−３１６６５８号公報に示すような以下の方法で形成することができる。  
先ず、Ｃｒ酸化物を形成する部材を陽極として、硫酸イオン、りん酸イオンおよび硝酸イオンの内の少なくとも１以上を含有する電解液中で、例えば周波数が２０ＫＨｚ〜１００ＫＨｚの超音波を付与しながら電解エッチングする。この電解液には、硫酸、りん酸、硝酸、およびこれ等の酸のナトリウム塩またはカリウム塩を用いることができる。硫酸とりん酸は５０ｇ〜１５０ｇ／ｌ、硝酸は５０〜５００ｇ／ｌが好ましく、これ等の酸のナトリウム塩またはカリウム塩はお６０〜８００ｇ／ｌが好ましい。また電解は、電解電圧が２〜５０Ｖで、電解電流が０．１Ａ／ｄｍ２  から５０Ａ／ｄｍ２  で、電解時間は１０秒〜１２０秒とすることができる。この電解エッチングでは、部材を成型加工した際に表面に形成される、例えば誘起マルテンサイト組織や活性転移の多い塑性変形組織や吸着組織等の後の表面処理工程による耐錆性の効果を低減する欠陥層を除去する。
【００３４】
次に、電解エッチング処理した部材を、クロム酸１５〜３００ｇ／ｌと硫酸３０〜８５０ｇ／ｌまたは硝酸４０〜５００ｇ／ｌとを含有した室温〜１２０℃の処理液に浸漬し、その表面に皮膜を形成する。この処理液に１０〜１２０分間浸漬すると成型加工品の表面には十分な厚さの黒色または透明な不働態皮膜が形成される。
【００３５】
次に、この表面に黒色または透明な不導体被膜を形成した部材を陰極にし、クロム酸を５０〜１５０ｇ／ｌとりん酸０．１から１００ｍｌ／ｌおよび／又は硝酸を０．１〜１００ｍｌ／ｌとマグネシウム、カリウム、バリウムの炭酸塩または硫酸塩から選ばれる１または２以上の過飽和量と界面活性剤とを含む水溶液を電解液として電解する。この電解は、例えば電解電圧を０．１〜２０Ｖ、電解電流を０．５〜２Ａ／ｄｍ２  とし、電解時間を１０分〜３００分とすることによって行われる。この電解は、先に形成した皮膜に画期的な耐錆性能を付与するために行うもので、Ｃａ2+、Ｍｇ2+、Ｂａ2+イオンを含有する電解液を用いて行う。この結果、陰極には極めて強い水素雰囲気が形成され、画期的な耐錆性を付与する。
【００３６】
このような部材の表面に形成するＣｒ酸化物層の被膜は、表面の色が黒色を呈する程度に層を厚く形成することが好ましく、具体的には、約０．３〜３．０μｍ程度に形成することが好ましい。
【００３７】
この釣糸ガイド２２を組立てる際、各軸受部材４４を両側から案内ローラ３２の内孔４２内に装着し、それぞれの内側端部をスペーサ４６に当接させる。次いで、軸受部材４４を装着した状態の案内ローラ３２をフレーム３０の両側壁部３８間に配置し、その支持孔３８ａと軸受部材４４の内輪５０とを同軸状に整合させる。この後、軸部材５８の第１軸６０と第２軸６２とを、支持孔３８ａおよび内輪５０内に挿入し、雄ねじ６０ｄと雌ねじ６２ｄとを締付ける。これにより、嵌合部６０ａ，６２ａと軸部６０ｃ，６２ｃとの間の環状面がスペーサ４６に対して２つの軸受部材４４をそれぞれ外側から位置決めする。また、各側壁部３８は、軸受部材４４とこれに対向するヘッド部６０ｂ，６２ｂとの間で締め付けられた状態に保持される。
【００３８】
耐磨耗性ガイド３９は、上述のように案内ローラ３２をフレーム３０に組立てる前、あるいは後に、例えば接着剤等を用いて強固に装着することができる。勿論、接着剤を用いることなく、圧入等の適宜の手段で固着してもよく、公知の任意の技術を使用できる。
【００３９】
このように軸部材５８により、フレーム３０に案内ローラ３２と軸受部材４４とを組立た状態では、案内ローラ３２と側壁部３８との間に形成される間隙ｇにより、案内ローラ３２はこれらの軸受部材４４を介して軸部材５８上に回転自在に保持される。このとき、フレーム３０の各側壁部３８は、軸受部材４４の外側を覆うと共に、案内ローラ３２の外周側の側縁部をその全周の５０％以上露出させる。これにより、軸受部材４４内に水等の異物が浸入し難い。更に、側壁部３８と案内ローラ３２との間に侵入しあるいは案内ローラ３２に付着した水滴は、側壁部３８から露出する外周側の側縁部等から、フレーム３０の支持部２６の側方に開口する開放部に流れ落ちる。これにより、腐食の発生が防止される。  
メンテナンス等を行う際、軸部材５８を緩めて第１軸６０と第２軸６２とを分離することにより、フレーム３０から案内ローラ３２と軸受部材４４とを取外すことができる。これにより、常に釣糸ガイド２２を長期間にわたって最適の状態に維持することができる。
【００４０】
この釣糸ガイド２２によると、フレーム３０に形成した釣糸案内口３７の幅が案内ローラ３２の幅よりも狭く、釣糸案内溝４０が釣糸をその中央部に導くため、釣糸が案内ローラ３２と側壁部３８との間の間隙ｇ内に噛み込むこともない。特に、案内ローラ３２に付着した水滴は、案内ローラ３２が回転する際に、この露出部から外部に飛散され易く、長期間にわたって腐食の発生を防止することができる。これにより、案内ローラ３２の回転性の向上と安定化を図ると共に、メンテナンス性の向上を図り、長期間にわたって使用することができる。
【００４１】
このような釣糸ガイド２２を装着した釣竿を用いて実釣する際、釣糸に大きな張力が作用しても、前傾斜部３６ａ側に配置された案内ローラ３２が円滑に案内し、釣糸が高速で移動しても、後傾斜部３６ｂ側に配置された耐磨耗性ガイド３９がこの釣糸を摺動させつつ滑らかに案内し、これにより、釣糸に作用する張力や釣糸の移動速度が大きく変化する場合、あるいは、釣糸の出し入れを頻繁に繰返す場合でも、釣糸を円滑に案内して釣竿の操作性を向上させると共に、このような案内ローラ３２と耐磨耗性ガイド３９とにより、損傷あるいは磨耗を低減し、優れた耐久性が得られる。
【００４２】
特に、上述のように、一方の傾斜部すなわち前傾斜部３６ａに案内ローラ３２を配置し、他方の傾斜部すなわち後傾斜部３６ｂに耐磨耗性ガイド３９を配置し、フレーム３０の前後で機能に差を形成したため、釣糸ガイド２２の取付け方向により、釣竿に求められる機能の優先度に応じた機能を発揮することができる。これにより、釣竿の機能性、操作性を向上させることができる。
【００４３】
また、この耐磨耗性ガイド３９が傾斜の緩やかな後傾斜部３６ｂに配置されることにより、釣糸の張力が小さくかつ耐磨耗性ガイド３９から案内ローラ３２側に早いスピードで移動するときに、この耐磨耗性ガイド３９の表面すなわち竿尻側の面部に当たった釣糸は、頂部３４に向けて方向付けされる。このため、相対的に案内ローラ３２に対する釣糸接触が減少し、釣糸は、この耐磨耗性ガイド３９の長孔部３９ａを通して円滑に案内される。また、傾斜の急な前傾斜部３６ａに案内ローラ３２を設けたことにより、相対的に足部２８ａの近くに案内ローラ３２が位置するため、竿管１２のしなりや曲がりで案内ローラ３２が竿管１２に接触することが防止される。
【００４４】
図８は、他の実施形態による釣糸ガイド２２Ａを示す。なお、以下に示す種々の実施形態は、基本的には上述の実施形態と同様であるため、同様な部位には同様な符号を付し、その詳細な説明を省略する。  
この実施形態では、釣糸案内口６７は、釣糸を挿通する釣糸案内孔として、竿管１２（図２）に対する垂直方向に沿って案内ローラ３２と対応する部位で、この案内ローラ３２の幅ｆ２よりも小さな幅方向寸法ｆ１を有し、この案内ローラ３２を超えた部位で、案内ローラの幅ｆ２よりも大きな幅寸法ｆ３を有する。本実施形態の釣糸案内口６７は、下端部から案内ローラ３２を超える部位まで次第に幅が広がり、この後、ほぼ一定幅となって上端部に至る。この釣糸案内口６７の内面は、釣糸に損傷を与えるのを防止する滑らかな曲面で形成される。
【００４５】
図９は、更に他の実施形態による釣糸ガイド２２Ｂを示す。  
この実施形態では、大径リング状の耐磨耗性ガイド６９を用いてあり、この耐磨耗性ガイド６９は、釣糸を挿通する釣糸案内孔として円形状の孔部６９ａを有する。そして、この耐磨耗性ガイド６９の下側には、フレーム３０の一部を折曲げて形成した支持壁を介して小径ローラ７２を回転自在に装着してある。この小径ローラ７２を軸支する軸部材６８は、上述の実施形態におけるような軸受部材４４を用いてもよいが、小径ローラ７２を回転自在に保持できるものであれば、直接支えてもよい。本実施形態の耐磨耗性ガイド６９は円形状に形成してあるが、釣糸を滑らかに案内できるものであれば、上述の実施形態におけるような長円状あるいは楕円状等適宜の形状に形成することも可能である。
【００４６】
なお、本発明は、上述の種々の実施形態あるいは変形例に限るものではなく、これらの実施形態および変形例を様々に組合せることが可能である。例えば図９に示す小径ローラ７２を、フレーム３０の上下あるいは前後に沿って複数配置してもよい。更に、フレーム３０の構造を変更することにより、竿管１２に固定するための足部を１つのみとし、上述のトップガイド２０にも適用することが可能である。また、耐磨耗性ガイド３９，６９を前傾斜部３６ａの釣糸案内口３７にも、設けることが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００４７】
【図１】本発明の好ましい実施形態による釣糸ガイドを装着した釣竿を概略的に示す全体図。
【図２】図１に示す釣糸ガイドの拡大図。
【図３】図２のＩＩＩ−ＩＩＩ線に沿う図。
【図４】図３のＩＶ−ＩＶ線に沿う図。
【図５】図３のＶ−Ｖ線に沿う図。
【図６】図３のＶＩ−ＶＩ線に沿う断面図。
【図７】図２に示す釣糸ガイドの分解図。
【図８】他の実施形態による釣糸ガイドの説明図。
【図９】更に他の実施形態による釣糸ガイドの説明図。
【符号の説明】
【００４８】
１０…釣竿、１２…竿管、２２…釣糸ガイド、２６…支持部、２８ａ，２８ｂ…足部、３０…フレーム、３２…案内ローラ、３４…頂部、３６ａ，３６ｂ…傾斜部、３７…釣糸案内口、３８…側壁部、３９…耐磨耗性ガイド。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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