(57)【要約】【課題】  外部電源に接続される電動リールのモータ制御装置において、モータを停止させることなく使用中の電源電圧の異常による機器の損傷を防止できるようにする。【解決手段】  リール制御部は、モータが回転していないときに電源電圧センサで検出された電源電圧が電圧Ｖｈ２を超えたか否かを判断し、電源電圧が第１電圧を超えていると判断すると、電源電圧の超過の旨を告知し、超過の旨を水深表示部に表示した後、電源電圧が第１電圧以下になるまでモータの駆動を禁止する。【選択図】      図２０
2005185047.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
リール本体に回転自在に装着されたスプールをモータで駆動する電動リールのモータ制御装置であって、
前記モータに供給される電源電圧を検出する電源電圧検出手段と、
前記モータの回転の有無を検出するモータ回転検出手段と、
前記モータが回転していないときに前記電源電圧検出手段で検出された電源電圧が第１電圧を超えたか否かを判断する第１判断手段と、
前記電源電圧が前記第１電圧を超えていると前記第１判断手段が判断すると、前記電源電圧の超過の旨を告知する第１告知手段と、
前記モータの回転状態を制御するとともに、前記第１告知手段が前記超過の旨を告知した後、前記電源電圧が前記第１電圧以下になるまで前記モータの駆動を禁止するモータ制御手段と、
を備えた電動リールのモータ制御装置。
【請求項２】
前記第１判断手段は、前記電源電圧検出手段の検出結果が前記第１電圧を超えかつその状態が第１所定時間以上持続したとき、前記電源電圧が前記第１電圧を超えていると判断する、請求項１から３のいずれかに記載の電動リールのモータ制御装置。
【請求項３】
前記電源電圧検出手段の検出結果が前記第１電圧より低い第２電圧以下でかつその状態が第２所定時間以上持続したか否かを判断する第２判断手段と、
前記第１電圧より低い第２電圧以下でかつその状態が第２所定時間以上持続したと前記第２判断手段が判断すると、前記電源電圧の低下の旨を告知する第２告知手段とをさらに備える、請求項１又は２に記載の電動リールのモータ制御装置。
【請求項４】
前記モータの回転を複数段階の回転状態に操作するための回転状態操作手段をさらに備え、
前記モータ制御手段は、前記操作された回転状態となるように前記モータを制御する、請求項１から３のいずれかに記載の電動リールのモータ制御装置。
【請求項５】
前記電動リールは各種の水深を表示可能な水深表示部を有し、
前記第１告知手段は、前記水深表示部にその旨を示す文字を表示することにより前記電源電圧の超過の旨を告知する、請求項１から４のいずれかに記載の電動リールのモータ制御装置。
【請求項６】
前記電動リールは各種の水深と電源電圧の状態を示す電源図形とを表示可能な水深表示部を有し、
前記第２告知手段は、前記電源図形を表示することにより前記電源電圧の低下の旨を告知する、請求項３から５のいずれかに記載の電動リールのモータ制御装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、モータ制御装置、特に、リール本体に回転自在に装着されたスプールをモータで駆動する電動リールのモータ制御装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
電動リールは船釣りによく使用され、比較的水深が深いところに生息する釣り対象をつり上げるのに便利ではある。最近では比較的浅いところにいる釣り対象にも使われることが多い。この種の電動リールとして、モータによりスプールを巻取方向に回転させるとともに、複数段の回転状態にモータを回転させることができる電動リールが知られている。このような電動リールには、釣り船に搭載された電源から複数の電動リールに電力が供給されたり、専用の電源を携行してそれぞれの電源か電力が供給されたりする。電動リールでは、このように種々の電源が使用される場合があるため、電源電圧を監視する機能を有する電動リールが知られている（特許文献１参照）。前記従来の電動リールでは、電源電圧の変化を電動リールの使用中は常時監視し、異常な電源電圧が検出されるとモータの駆動を停止している。
【特許文献１】特開平１０−２８６０４８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
前記従来の電源監視機能を有する電動リールでは、使用中に電源電圧を常時監視しているので、電源電圧の異常に迅速対処することができる。しかし、複数の電動リールで船に搭載された船内電源を共有する場合、別の電動リールが駆動したときに突入電圧が生じたときに突入電圧を検出してモータが停止するおそれがある。特に、魚が掛かってつり上げる最中にモータが停止すると、せっかく掛かった魚を取り逃がすことがある。これを防止するために、電源投入時にのみ電源電圧を監視することが考えられる。しかし、電源投入時にのみ電源電圧を検出すると、使用中の船内電源の異常な過電圧により電動リールに使用されているモータなどの電気機器が破損するおそれがある。
【０００４】
本発明の課題は、外部電源に接続される電動リールのモータ制御装置において、モータを停止させることなく使用中の電源電圧の異常による機器の損傷を防止できるようにすることにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
発明１に係る電動リールのモータ制御装置は、リール本体に回転自在に装着されたスプールをモータで駆動する電動リールのモータ制御装置であって、電源電圧検出手段と、モータ回転検出手段と、判断手段と、第１告知手段と、モータ制御手段とを備えている。電源電圧検出手段は、モータに供給される電源電圧を検出する手段である。モータ回転検出手段は、モータの回転の有無を検出する手段である。判断手段は、モータが回転していないときに電源電圧検出手段で検出された電源電圧が第１電圧を超えたか否かを判断する手段である。第１告知手段は、電源電圧が第１電圧を超えていると判断手段が判断すると、電源電圧の超過の旨を告知する手段である。モータ制御手段は、モータの回転状態を制御するとともに、第１告知手段が超過の旨を告知した後、電源電圧が第１電圧以下になるまでモータの駆動を禁止する手段である。
【０００６】
このモータ制御装置では、モータが回転していないときに検出された電源電圧が第１電圧を超えると、電源電圧が超過している旨の告知が行われる。そして、電源電圧が第１電圧を超えている間はモータの駆動が禁止される。そして、電源電圧が第１電圧以下になるとモータの回転が可能になる。ここでは、モータが回転していないときの電源電圧により電源電圧の異常を判断しているので、使用中の電源異常によりモータの回転が停止することがない。しかも、モータが回転していないときは電源電圧に対する判断を常時行うので使用中の電源電圧の異常による機器を損傷を防止することができる。
【０００７】
発明２に係る電動リールのモータ制御装置は、発明１に記載の装置において、第１判断手段は、電源電圧検出手段の検出結果が第１電圧を超えかつその状態が第１所定時間以上持続したとき、電源電圧が記第１電圧を超えていると判断する。この場合には、モータが回転していないときに電源電圧が第１電圧を超えてもただちにモータの駆動を禁止するのではなく、時間をおいて電源電圧が第１電圧を超えていると判断するので、突発的な電圧上昇が生じてもモータの駆動を妨げなくなる。
【０００８】
発明３に係る電動リールのモータ制御装置は、発明１又は２に記載の装置において、電源電圧検出手段の検出結果が第１電圧より低い第２電圧以下でかつその状態が第２所定時間以上持続したか否かを判断する第２判断手段と、第１電圧より低い第２電圧以下でかつその状態が第２所定時間以上持続したと第２判断手段が判断すると、電源電圧の低下の旨を告知する第２告知手段とをさらに備える。この場合には、電源の消耗による電圧低下に迅速に対応できる。この第２判断手段による判断はモータの回転に係わらず行ってもよく、モータが回転しているとき又はモータが回転していないときに行ってもよい。
【０００９】
発明４に係る電動リールのモータ制御装置は、発明１から３のいずれかに記載の装置において、モータの回転を複数段階の回転状態に操作するための回転状態操作手段をさらに備え、モータ制御手段は、操作された回転状態となるようにモータを制御する。この場合には、回転状態操作手段を操作することにより、釣り対象の魚や釣法に応じて回転状態を変化させることができる。
【００１０】
発明５に係る電動リールのモータ制御装置は、発明１から４のいずれかに記載の装置において、電動リールは各種の水深を表示可能な水深表示部を有し、第１告知手段は、水深表示部にその旨を示す文字を表示することにより電源電圧の超過の旨を告知する。この場合には、電源電圧の超過が水深表示部に表示されるので、釣り人がその旨を容易に認識できる。
【００１１】
発明６に係る電動リールのモータ制御装置は、発明３から５のいずれかに記載の装置において、電動リールは各種の水深と電源電圧の状態を示す電源図形とを表示可能な水深表示部を有し、第２告知手段は、電源図形を表示することにより電源電圧の低下の旨を告知する。この場合には、電源電圧の低下を瞬時に認識できる。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、モータが回転していないときの電源電圧により電源電圧の異常を判断しているので、使用中の電源異常によりモータの回転が停止することがない。しかも、モータが回転していないときは電源電圧に対する判断を常時行うので使用中の電源電圧の異常による機器を損傷を防止することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
〔全体構成〕
本発明の一実施形態を採用した電動リール１は、図１に示すように、魚探モニタ１２０とともに使用可能なリールである。魚探モニタ１２０とは一端がバッテリ１に接続され２またに分かれた電源コード１３０に挿入された通信線により接続されている。まず接続可能な魚探モニタ１２０について説明する。
【００１４】
〔魚探モニタの構成〕
魚探モニタ１２０は、図１に示すように、ケース１２１と、ケース１２１に装着された、たとえば液晶ディスプレイを含むモニタ表示部１２２と、ケース１２１から露出してモニタ表示部１２２の右側に上下に配置された５つのボタン１３１〜１３５を含む操作キー部１２３とを有している。
【００１５】
魚探モニタ１２０には、取付ブラケット１６０がネジ１６１により装着されている。魚探モニタ１２０を竿受けＲＫとともに船縁ＦＢに装着する場合は、取付ブラケット１６０をネジ１６２により固定台座１７０に装着する。固定台座１７０は、竿受けＲＫの万力１８０を利用して船縁ＦＢに固定される。また、ジギングのように竿受けを使用しない釣りを行う場合、専用の万力（図示せず）に取付ブラケット１６０を直接装着することも可能である。さらに、釣り船に予めねじ止め可能な台座が、たとえば船べりに取り付けられている場合には、その台座に取付ブラケット１６０を直接取り付けることができる。
【００１６】
操作キー部１２３の画面切換ボタン１３１は、モニタ表示部１２２の表示をメニュー表示と魚探表示とに切り換えるボタンである。カーソルボタン１３２は、魚探モニタ１２０や電動リール１の各種の設定を行うメニュー処理において上下左右にカーソルを移動させるためのボタンである。決定ボタン１３３は、各種の設定の際に設定された項目を決定するためのボタンである。さそいオンオフボタン１３４は、さそい動作を開始する際に使用されるボタンである。オンオフボタン１３５は、表示をオンオフするためのボタンである。
【００１７】
ケース１２１の内部には、図１４に示すように、表示制御やさそい制御を行うＣＰＵ、ＲＡＭ、ＲＯＭ、Ｉ／Ｏインターフェイス等を含むマイクロコンピュータや液晶駆動回路からなる情報表示制御部１２４が設けられている。情報表示制御部１２４には、魚群探知機１４０及び電動リール１と情報をやり取りするための情報通信部１２５、操作キー部１２３の５つのボタン１３１〜１３５、各種の表示を行うためのモニタ表示部１２２、各種のデータを記憶する記憶部１２６、及び他の入出力部が接続されている。
【００１８】
モニタ表示部１２２は、たとえば、縦３２０ドット、横２４０ドットのモノクロ４階調のドットマトリックス方式の液晶ディスプレイを用いている。
【００１９】
情報表示制御部１２４は、電動リール１から仕掛けの水深データＬＸが得られると、それを図形でモニタ表示部１２２に表示するとともに、魚群探知機１４０から漁場の底位置のエコーデータ、底位置の数値データ及び棚位置のエコーデータを取得すると、それをモニタ表示部１２２に電動リール１から送信された仕掛けの水深データＬＸとともに表示する。また、メニュー操作により電動リール１の各種の設定、たとえばオートさそいモード（棚位置から自動的に設定されたパターンでモータをオンオフするモード）のオンオフやオートさそいモード時のさそい幅（棚位置からどれくらいの水深までさそいを行うのか）やさそいパターン（どのような間隔でモータ４をオンオフするのか）の設定を行うこともできる。
【００２０】
〔電動リールの全体構成〕
電動リール１は、たとえば竿受けＲＫにより釣り船の船縁ＦＢに装着された釣り竿Ｒに固定されている。電動リール１は、図２に示すように、主にハンドル２ａが装着されたリール本体２と、リール本体２に回転自在に装着されたスプール３と、スプール３内に装着されたモータ４とを備えている。リール本体２の上部には、水深表示部９８を有するカウンタ５が装着されている。また、リール本体２の前側部には、スプール３を可変に回転させるための調整レバー１０１が、後側部にはクラッチ機構７（後述）をオンオフ操作するためのクラッチ操作レバー５０がそれぞれ揺動自在に装着されている。
【００２１】
調整レバー１０１は、略１４０度の範囲で揺動自在に装着されており、揺動レバー１０１の揺動軸（図示せず）には揺動角度を検出するためのポテンショメータ１０４（図３）が連結されている。このポテンショメータ１０４は、０度から２７０度の範囲で回転角度を検出可能であり、たとえば、５０度から１９０度の範囲で調整レバー１０１の揺動角度を検出する。ポテンショメータ１０４は、図３に示すように、リール制御部１００に接続されており、ポテンショメータ１０４で検出された揺動角度に応じて、リール制御部１００によりモータ４が制御される。なお、この実施形態では、調整レバー１０１を最も後側（手前側）に揺動させるとモータ４の回転が停止するようになっている。
【００２２】
ポテンショメータ１０４は、図３に示すように、揺動する調整レバー１０１の揺動軸に連結された中心軸１１１と、中心軸に接続された可変抵抗１１０とを有している。ポテンショメータ１０４には、可変抵抗１１０の両端と中心軸１１１との３箇所に接続される３つの端子１５１ａ，１５１ｂ，１５１ｃが設けられている。これらの３つの端子１５１ａ，１５１ｂ，１５１ｃは、カウンタ５内に設けられた第１回路基板１５０に配置された３つの端子１５３ａ，１５３ｂ，１５３ｃにリード線１５２ａ，１５２ｂ，１５２ｃによりそれぞれ接続されている。端子１５３ａには、たとえば５ボルトの電源電圧が印加され、端子１５３ｂは接地されている。端子１５３ｃは、プルダウン用の抵抗１５４を介して接地されるとともに、後述するリール制御部１００に調整レバー１０１の揺動角度に応じた信号を出力する。ここで、この出力される信号により、リール制御部１００は、調整レバー１０１の揺動角度を検出できるとともに、３本のリード線１５２ａ，１５２ｂ，１５２ｃの断線の有無を検出できる。すなわち、リード線１５２ａ及び１５２ｃが断線した場合には、レバー角度信号は０ボルトになる。また、抵抗１５４の値が１ＭΩで可変抵抗１１０の最大値が５ｋΩとすると、リード線１５２ｂが断線した場合、合成抵抗（１ＭΩ／（１ＭΩ＋５ｋΩ））が略１となるため、出力される信号は５ボルトになる。一方、リード線１５２ｂが断線していない場合は、ポテンショメータ１０４は、５０度から１７０度の範囲でしか揺動しないため、５ボルトより低い電圧の信号しか出力されない。したがって、動作中にこれらの値が出力されると、リード線１５２ａ，１５２ｂ，１５２ｃの断線を判断できる。
【００２３】
リール本体２の内部には、図４に示すように、ハンドル２ａの回転をスプール３に伝達するとともにモータ４の回転をスプール３に伝達する回転伝達機構６と、回転伝達機構６の途中に設けられたクラッチ機構７と、クラッチ機構７を切り換えるクラッチ切換機構８（図６）と、ハンドル２ａの糸繰り出し方向の逆転を禁止する第１ワンウェイクラッチ９と、モータ４の糸繰り出し方向の逆転を禁止する第２ワンウェイクラッチ１０と、モータ４の逆転によりクラッチ機構７をクラッチオン状態に戻す第１クラッチ戻し機構１１と、ハンドル２ａの糸巻取方向の回転によりクラッチ機構７をクラッチオン状態に戻す第２クラッチ戻し機構１２（図６）とを備えている。
【００２４】
〔リール本体の構成〕
リール本体２は、図２及び図４に示すように、フレーム１３と、フレーム１３の両側方を覆う側カバー１４、１５とを有している。フレーム１３は、アルミニウム合金ダイカストの一体成形された部材であり、左右１対の側板１６、１７と、側板１６、１７を複数箇所で連結する連結部材１８とを有している。下部の連結部材１８には、釣竿を装着するための竿装着脚１９が装着されている。
【００２５】
側カバー１５は、側板１７にボルトにより締結されている。側カバー１５には、回転伝達機構６などを装着するための固定フレーム２０がボルトにより締結されている。したがって側カバー１５を側板１７から外すと、固定フレーム２０も回転伝達機構６の一部や側カバー１５とともに側板１７から外れる。
【００２６】
側カバー１４は、側板１６にボルトにより締結されている。側カバー１４には、外部に設けられた蓄電池等の電源と接続するための電源ケーブル用のコネクタ部１４ａ（図２）が前斜め下方に突出して設けられている。
【００２７】
側板１６は、周縁部にリブを有する合成樹脂製の板状部材であり、中心部には、モータ４を装着するための膨出部２７が外方に突出して形成されている。膨出部２７には、モータ４の端部側を覆うためのカバー部材２８が着脱自在に装着されている。
【００２８】
〔スプールの構成〕
スプール３は、内部にモータ４を収納可能な筒状の糸巻胴部３ａと、糸巻胴部３ａの外周部に間隔を隔てて形成された左右１対のフランジ部３ｂとを有している。スプール３の一端はフランジ部３ｂから外方に延びており、その延びた端部の内周面に軸受２５が配置されている。スプール３の他端には、ギア板３ｃが固定されている。ギア板３ｃは、図示しないレベルワインド機構にスプール３の回転を伝達するために設けられている。ギア板３ｃのスプール中心側部において、ギア板３ｃと固定フレーム２０との間には転がり軸受２６が装着されている。この２つの軸受２５、２６により、スプール３は、リール本体２に回転自在に支持されている。
【００２９】
〔モータの構成〕
モータ４は、図５に示すように、内部に界磁や電機子を有する直流モータであり、スプール３の糸巻き取り用、糸繰り出し用及び第１クラッチ戻し機構１１の動作用の駆動体として機能する。モータ４は、基端が開口する有底筒状のケース部材３１と、開口を塞ぐためにケース部材３１の基端に固定されたキャップ部材３２と、ケース部材３１とキャップ部材３２とに回転自在に装着された出力軸３０とを有している。ケース部材３１は、有底筒状の部材であり、底部に突出する円形の支持部３１ａで出力軸３０を回転自在に支持している。この支持部３１ａの外周面には、スプール３の内周面との隙間をシールするシール部材３１ｂが装着されている。これにより、仮に軸受２５側から液体が浸入してもそれより奥側の機構部分に浸入しにくくなる。
【００３０】
出力軸３０は、ケース部材３１とキャップ部材３２とに回転自在に装着されている。出力軸３０の左端はキャップ部材３２から突出しており、そこには、セレーション３０ａが形成され、機構装着軸７５がたとえばセレーション結合により回転不能に固定されている。出力軸３０の右端は、図５に示すようにケース部材３１の先端から突出している。この突出した先端３０ｂには、回転伝達機構６を構成する２段減速の遊星歯車機構４０が装着されている。機構装着軸７５は、図９に示すように、基端側に断面が円形に形成された大径の第１軸部７５ａと、互いに平行な面取り部７５ｃが形成され第１軸部７５ａより小径の第２軸部７５ｂと、断面が円形に形成され第２軸部７５ｂより小径の第３軸部７５ｄとを有している。
【００３１】
〔カウンタの構成〕
カウンタ５は、釣り糸の先端に装着された仕掛けの水深を表示するとともに、モータ４を制御するために設けられている。カウンタ５には、図２に示すように、仕掛けの水深データＬＸや棚位置を水面からと底からとの２つの基準で表示するための液晶表示ディスプレイからなる水深表示部９８と、水深表示部９８の周囲に配置された複数のスイッチからなる操作キー部９９とが設けられている。
【００３２】
操作キー部９９は、図１３に示すように、水深表示部９８の右側に上下に配置された棚メモ用の棚メモボタンＴＢと、スプール３を最も高速で回転させる速巻用の速巻ボタンＨＢと、水深表示部９８の下側に左右に並べて配置されたメニューボタンＭＢと、決定ボタンＤＢとを有している。棚メモボタンＴＢは、操作したときの仕掛けの水深を棚位置として設定するためのボタンである。速巻ボタンＨＢは、仕掛けを回収するときなどにスプール３を高速で巻取方向に回転させるときに使用するボタンである。メニューボタンＭＢは、水深表示部９８内の表示項目を選択するために使用されるボタンである。決定ボタンＤＢは、選択結果を確定して設定するボタンである。また、決定ボタンＤＢをたとえば３秒以上長押しすると、そのときの水深データＬＸが水深０の基準位置としてセットされる０セット処理を行える。以降はセットされた基準位置からの糸長で水深データＬＸが表示される。なお、釣り人は通常、仕掛けが海面に着水したときに決定ボタンを長押しして０セットする。また、６ｍ以下の水深で棚メモボタンＴＢと速巻ボタンＨＢとの同時長押し操作によりスプール回転数と糸長との関係を学習する糸巻学習モードに入ることができる。
【００３３】
また、カウンタ５の内部には、図１４に示すように、水深表示部９８やモータ４を制御するためのマイクロコンピュータからなるリール制御部１００が設けられている。リール制御部１００には、操作キー部９９と、スプール３の回転数と回転方向とを、たとえば回転方向に並べて配置された２つのホール素子で検出するスプールセンサ１０２と、電動リール１に接続される電源の電圧を検出する電源電圧センサ１０３と、スプール３の速度や釣り糸の張力を調整するための調整レバー１０１に連結されたポテンショメータ１０４と、魚探モニタ１２０と情報をやり取りするための情報通信部１０５とが接続されている。
【００３４】
また、リール制御部１００には、各種の報知用のブザー１０６と、水深情報を表示する水深表示部９８と、各種のデータを記憶する記憶部１０７と、モータ４をパルス幅変調（ＰＷＭ）したデューテイ比で駆動するモータ駆動回路１０８と、他の入出力部とが接続されている。カウンタ５内には、図８に示すように、第１回路基板１５０と第１回路基板１５０の下方に間隔を隔てて配置された第２回路基板１５５とが収納されている。第１回路基板１５０には、表面に水深表示部９８を構成する液晶ディスプレイを駆動する液晶駆動回路等を含む電気部品が装着されている。裏面にはリール制御部１００を構成するＣＰＵや記憶部１０７を構成するＥＥＰＲＯＭ等を含む電子部品が装着されている。第２回路基板１５５には、モータ駆動回路１０８を構成する２つのＦＥＴやブザー１０６やスプールセンサ１０２を構成する２つのホール素子等を含む電気部品が装着されている。この第１回路基板１５０と第２回路基板１５５とは、樹脂ケースに装着され両基板１５０，１５５で挟まれたインターコネクタ１５６により電気的に接続されている。
【００３５】
水深表示部９８は、７セグメントの数値表示を含むセグメント方式の液晶ディスプレイを用いており、そこには、図１３に示すように、仕掛けの水深や棚位置や底位置や各種のモード（棚停止モード、底から表示モード、糸送りモード、さそいモード）を示す文字等が表示される。このうち、さそいの文字は、電動リール１と魚探モニタ１２０とが電源コード１３０により接続され通信可能な状態になると、点灯される。これにより、電動リール１魚探モニタ１２０とが通信可能になったことを瞬時に確認できる。また、中央部分には、仕掛けの水深を表示する水深表示部分９８ａが設けられ、下部には、設定された段階ＳＴや棚位置等を表示するセット表示部分９８ｂや電源電圧の低下をしめす電源図形９８ｃが設けられている。
【００３６】
リール制御部１００は、ポテンショメータ１０４の出力（つまり調整レバー１０１の揺動角度）に応じて、たとえばモータ４のオフを含む３１段階でモータ４を制御する。具体的には、ポテンショメータ１０４の５０度から１９０度までの１４０度の範囲を適宜の３１段階に区分けし、その出力により３１段階の何れの段階ＳＴかを判断している。また、３１段階のうち、何も操作をしない一番手前側に配置された段階（ＳＴ＝０）でモータ４をオフする。そして、次のたとえば４段階（ＳＴ＝１〜４）ではスプール３の回転速度が段階的に大きくなるようにスプールセンサ１０２の出力を参照して第１デューテイ比Ｄ１を制御するフィードバック速度制御を行う。残りの２６段階（ＳＴ＝５〜３０）では、段階ＳＴ毎に大きくなりかつ糸巻径に応じて補正された第１デューティ比Ｄ１でモータ４を制御する。これにより、スピードが遅い始めの４段階で速度制御することにより高負荷が作用してもスプール３が回転停止しない。またそれ以後の残りの２６段階では、段階毎に糸巻径により補正された一定の第１デューティ比Ｄ１で制御するので、スプール３に作用する張力がほぼ一定になり、ハリス切れなどが生じにくくなる。なお、調整レバー１０１の操作では、最大段階でも第１デューティ比Ｄ１は８５％を超えることはない。また、速巻ボタンＨＢの操作では、たとえば最大でも９５％の第１デューティ比Ｄ１でモータ４を高速駆動する。これにより、モータ４の過熱による不具合を未然に防止できる。
【００３７】
また、リール制御部１００は、スプールセンサ１０２の出力により釣り糸の先端に取り付けられる仕掛けの水深を算出し、それを水深表示部分９８ａに表示する。さらに、操作キー部９９の操作により底位置や棚位置が設定されると、算出された水深と設定された底位置や棚位置とが一致して仕掛けが棚位置や底位置に到達したときに、モータ４を逆転させて第１クラッチ戻し機構１２を介してクラッチ切換機構８を動作させクラッチ機構７をクラッチオン状態に戻す。これにより、仕掛けがその位置に配置される。
【００３８】
記憶部１０７には、スプールセンサ１０２の所定パルス毎の計数値と各種の釣り糸における仕掛けの水深データＬＸに換算するための複数のマップデータが格納される。この複数のマープデータは、糸径や糸巻径に応じて計数値と水深データＬＸとが変化することを考慮している。そのサイズの電動リール１でよく使用される複数の釣り糸については予めマップデータが記憶部１０７に記憶されている。また、予め記憶されていない釣り糸については学習によりマップデータを作成して記憶部１０７に記憶するようになっている。
【００３９】
リール制御部１００は、スプールセンサ１０２の計数値が出力されると、それをもとに記憶部１０７に格納された複数のマップデータのなかから選択された釣り糸のマップデータに基づいて表示用の仕掛けの水深データＬＸを算出し、算出された水深データＬＸを水深表示部９８に表示させる。また、魚群モニタ１２０が接続されている場合には、仕掛けの水深データＬＸを含む各種の情報を情報通信部１０５及び電源コード１３０の通信線を介して魚群モニタ１２０に出力する。
【００４０】
なお、モータ４の逆転によるクラッチ戻し動作のとき、図２１に示すように、リール制御部１００は、モータ駆動回路１０８を与えるデューテイ比を第２デューティ比Ｄ２から第３デューティ比Ｄ３に徐々に上げていく。これによりモータ４に印加される電圧は第１電圧Ｖ１から第２電圧Ｖ２に徐々に上昇する。なお、ここで、第１電圧Ｖ１は、たとえば、２ボルトから６ボルト未満の範囲が好ましい。また、第２電圧Ｖ２は、モータ４の逆転により後述する押圧部材９１が進退部材９６を押圧可能な電圧であり６ボルトから１２ボルトの範囲が好ましい。第２デューティ比Ｄ２は、電源電圧ＰＶに応じて変化させる必要があるが、鉛電池を使用したときのように電源電圧ＰＶが１２ボルトの場合、１５％から５０％未満の範囲が好ましい。また、第３デューティ比Ｄ３は、５０％から１００％の範囲が好ましい。これにより、モータ４の逆転時に出力軸３０に固定される機構装着軸７５が空転しにくくなる。
【００４１】
なお、リチウム電池を使用して電源電圧ＰＶが１５ボルトになった場合、デューテイ比Ｄ１，Ｄ２，Ｄ３は、電源電圧ＰＶの上昇分を補正するように、たとえば１２／１５の値に補正する。これにより、リチウム電池やニッケル水素電池のように鉛電池より電源電圧が高い蓄電池を使用しても、調整レバー１０１の操作によるモータ４の正転時に印加される電圧び逆転開始時にモータ４に印加される第１及び第２電圧Ｖ１，Ｖ２は変動しにくくなり、調整レバー１０１の操作によるモータ４の正転時の速度及びトルクの変動が少なくなるとともに、モータ４の逆転時に出力軸３０に固定される機構装着軸７５がさらに空転しにくくなる。
【００４２】
〔回転伝達機構の構成〕
回転伝達機構６は、図４に示すように、ハンドル２ａが回転不能に装着されたハンドル軸３３と、ハンドル軸３３に回転自在に装着されたメインギア３４と、メインギア３４に噛み合うピニオンギア３５と、ハンドル軸３３の周囲に配置されたドラグ機構３６と、モータ４の回転を２段階で減速する遊星歯車機構４０とを有している。
【００４３】
ハンドル軸３３は、固定フレーム２０に軸受３７とハンドル軸３３の糸繰り出し方向の回転を禁止するローラクラッチ３８とにより回転自在に支持されている。ハンドル軸３３の先端にハンドル２ａが回転不能に装着され、その内側にドラグ機構３６のスタードラグ３９が螺合している。
【００４４】
メインギア３４には、ドラグ機構３６を介してハンドル軸３３の回転が伝達される。ピニオンギア３５は、側カバー１５に立設されたピニオンギア軸４７に回転自在かつ軸方向移動自在に装着されている。ピニオンギア軸４７は、モータ４の出力軸３０と同芯に配置されている。ピニオンギア３５の図２左端には、係合凹部３５ａが形成され、右端にはメインギア３４に噛み合う歯部３５ｂが形成されている。またその間には小径のくびれ部３５ｃが形成されている。係合凹部３５ａは、遊星歯車機構４０の後述する第２キャリア４６の先端（図２右端）に形成された係合凸部４６ａに回転不能に係合する。クラッチ機構７は、この係合凹部３５ａと、係合凸部４６ａとにより構成されている。ピニオンギア３５は、くびれ部３５ｃに係合するクラッチ切換機構８によりピニオンギア軸４７の軸方向に移動する。
【００４５】
ドラグ機構３６は、スプール３の糸繰り出し方向の回転を制動するものであり、スタードラグ３９と、スタードラグ３９によりメインギア３４に対する押圧力（ドラグ力）が変化するドラグディスク４８とを有する公知の機構である。
【００４６】
遊星歯車機構４０は、図５に示すように、モータ４の図３右側の出力軸３０に固定された第１太陽ギア４１と、第１太陽ギア４１に噛み合う、たとえば円周上に等間隔で配置された３つの第１遊星ギア４３と、第１遊星ギア４３を回転自在に支持する第１キャリア４５と、第１キャリア４５に固定された第２太陽ギア４２と、第２太陽ギア４２に噛み合うたとえば円周上に等間隔で配置された３つの第２遊星ギア４４と、第２遊星ギア４４を回転自在に支持する第２キャリア４６とを備えている。第１遊星ギア４３及び第２遊星ギア４４は、スプール３の内周面に形成された内歯ギア３ｄに噛み合っている。第１キャリア４５及び第２キャリア４６は筒状軸となっており、内部をモータ４の出力軸３０が貫通している。第２太陽ギア４２及び第２キャリア４６は出力軸３０に対して相対回転可能に設けられている。また、第２キャリア４６は、ギア板３ｃに回転自在に装着されている。第２遊星ギア４４と、第１キャリア４５との間には、滑りやすい性質の合成樹脂製のワッシャ部材２９が装着されている。このようなワッシャ部材２９を装着すると、第１キャリア４５の遊びが減少して遊星歯車機構４０の騒音の低下を図ることができる。
【００４７】
〔クラッチ機構の構成〕
クラッチ機構７は、スプール３を糸巻取可能状態と自由回転可能状態とに切換可能な機構である。クラッチ機構７は、図４に示すように、前述したようにピニオンギア３５の係合凹部３５ａと第２キャリア４６の係合凸部４６ａと構成されている。ピニオンギア３５が、左方に移動して係合凹部３５ａと第２キャリア４６の係合凸部４６ａと係合した状態がクラッチオン状態でなり、離反した状態がクラッチオフ状態である。クラッチオン状態では、スプール３は糸巻取可能状態になり、クラッチオン状態では、スプール３は自由回転可能状態になる。なお、クラッチオフ状態でモータ４を糸巻取方向に回すと遊星歯車機構４０の摩擦抵抗が小さくなる。この結果、スプール３の自由回転速度が増加し、仕掛けを素早く棚位置に下ろすことができる。これが糸送り処理である。
【００４８】
〔クラッチ切換機構の構成〕
クラッチ切換機構８は、クラッチ機構７のオンオフ状態を切り換えるものである。クラッチ切換機構８は、図６及び図７に示すように、側カバー１５に揺動自在に装着されたクラッチ操作レバー５０と、クラッチ操作レバー５０の揺動によりピニオンギア軸４７回りに回動するクラッチカム５１と、クラッチカム５１の回動によりピニオンギア軸４７方向に移動するクラッチヨーク５２とを有している。
【００４９】
クラッチ操作レバー５０は、スプール３の後方かつ上方で側カバー１５に揺動自在に装着されている。クラッチ操作レバー５０は、図６に示すクラッチオン位置と図７に示すクラッチオフ位置との間で揺動自在である。
【００５０】
クラッチカム５１は、クラッチ操作レバー５０の揺動によりピニオンギア軸４７回りに回動する部材であり、回動によりクラッチヨーク５２をスプール軸外方に移動させるものである。クラッチカム５１は、ピニオンギア軸４７回りに回動自在に装着された回動部５５と、回動部５５からクラッチ操作レバー５０側に延びる第１突出部５６ａと、回動部５５から前方に延びる第２突出部５６ｂと、回動部５５から後方に延びる第３突出部５６ｃと、回動部５５の側面に形成された傾斜カムからなる１対のカム突起５７ａ，５７ｂとを有している。このカム突起５７ａ，５７ｂに対向するクラッチヨーク５２の両端には、カム突起５７ａ，５７ｂに乗り上げるカム受け（図示せず）が形成されている。
【００５１】
回動部５５は、リング状に形成されており、クラッチヨーク５２と固定フレーム２０との間に配置されている。回動部５５は、固定フレーム２０に回動自在に支持されている。
【００５２】
第１突出部５６ａは、回動部５５から上後方に延び、先端は二股に分かれてクラッチ操作レバー５０に係合している。この第１突出部５６ａは、クラッチ操作レバー５０の揺動に応じてクラッチカム５１を回動させるために設けられている。
【００５３】
第２突出部５６ｂは、クラッチ切換機構８を第２クラッチ戻し機構１２に連動させるために設けられている。第２突出部５６ｂは、リールの前方に延びており、メインギア３４と固定フレーム２０との間に配置された第１ワンウェイクラッチ９のラチェットホイール６２の外方側に延びている。第２突出部５６ｂには、捩じりコイルばねからなる第１トグルばね６５が係止されている。第１トグルばね６５の他端は固定フレーム２０に係止されている。この第１トグルばね６５により、クラッチカム５１は、図６に示すクラッチオン位置と、図７に示すクラッチオフ位置とに保持される。また、第２突出部５６ｂには、揺動軸５１ａが装着されており、この揺動軸５１ａに第２クラッチ戻し機構１２の係合部材６１が揺動自在に装着されている。
【００５４】
第３突出部５６ｃは、クラッチ切換機構８を第１クラッチ戻し機構１１に連動させるために設けられている。第３突出部５６ｃは、リールの後下方に延びており、その先端に第１クラッチ戻し機構１１が連結されている。
【００５５】
カム突起５７ａ，５７ｂは、クラッチヨーク５２をスプール軸方向外方に押圧するために設けられている。すなわち、クラッチカム５１が図６に示すクラッチオン位置から図７に示すクラッチオフ位置に回動すると、カム突起５７ａ，５７ｂにクラッチヨーク５２が乗り上げてスプール軸方向外方（図６、図７紙面手前方向）に移動する。
【００５６】
クラッチヨーク５２は、ピニオンギア軸４７の外周側に配置されており、２本のガイド軸５３によってピニオンギア軸４７の軸心と平行に移動可能に支持されている。また、クラッチヨーク５２はその中央部にピニオンギア３５のくびれ部３５ｃに係合する半円弧状の係合部５２ａを有している。また、クラッチヨーク５２を支持するガイド軸５３の外周でクラッチヨーク５２と側カバー１５との間にはコイルばね５４が圧縮状態で配置されており、クラッチヨーク５２はコイルばね５４によって常に内方（側板１７側）に付勢されている。
【００５７】
このような構成では、通常状態ではピニオンギア３５は内方のクラッチ係合位置に位置しており、その係合凹部３５ａと第２キャリア４６の係合凸部４６ａとが係合してクラッチ機構７がクラッチオン状態となっている。一方、クラッチヨーク５２によってピニオンギア３５が外方に移動した場合は、係合凹部３５ａと係合凸部４６ａとの係合が外れ、クラッチオフ状態となる。
【００５８】
〔第１ワンウェイクラッチの構成〕
第１ワンウェイクラッチ９は、ハンドル軸３３の糸繰り出し方向の回転を禁止することにより、モータ４駆動時にハンドル２ａが回転するのを防止するために設けられている。第１ワンウェイクラッチ９は、ハンドル軸３３に回転不能に装着されたラチェットホイール６２と、ラチェットホイール６２と、ラチェット爪７１と、挟持部材７２とを有している。
【００５９】
ラチェットホイール６２はメインギア３４と固定フレーム２０との間でハンドル軸３３に回転不能に装着されている。ラチェットホイール６２の外周側には鋸歯状のラチェット歯６２ａが形成されている。
【００６０】
ラチェット爪７１は側板１７に回動自在に装着されている。また挟持部材７２はラチェット爪７１の先端に取り付けられ、ラチェットホイール６２の外周面を挟持可能である。この挟持部材７２とラチェットホイール６２との摩擦によって、ラチェットホイール６２の時計回り（糸巻取方向）の回転時にはラチェット爪７１がラチェット歯６２ａと干渉しない位置まで離れられ、ラチェットホイール６２の糸巻取方向の回転時にラチェット爪７１が接触しなくなり静音化できる。一方、反時計回り（糸繰り出し方向）の回転時にはラチェット爪７１がラチェット歯６２ａと干渉する位置まで引き込まれ、糸繰り出し方向の回転が禁止される。なお、この電動リールには、このような第１ワンウェイクラッチ９に加えて、ハンドル軸３３の逆転を瞬時に禁止するローラクラッチ３８が側カバー１５とハンドル軸３３との間に配置されている。
【００６１】
〔第２ワンウェイクラッチの構成〕
第２ワンウェイクラッチ１０は、ハンドル２ａの操作時にモータ４が逆転することにより遊星歯車機構４０が動作するのを防止するために設けられている。第２ワンウェイクラッチ１０は、図８及び図９に示すように、機構装着軸７５の第２軸部７５ｂに回転不能に装着された爪車８１と、爪車８１に対して接離する揺動爪８２と、揺動爪８２を爪車に向けて付勢する捩じりコイルばね８３と、モータ４の糸巻取方向の正転時に揺動爪８２を制御する爪制御機構８４とを有している。
【００６２】
爪車８１は、中心に機構装着軸７５の第２軸部７５ｂに形成された面取り部７５ｃに回転不能に係合する小判孔８１ｂを有している。また、外周に径方向に突出して形成されたたとえば２つの突起部８１ａを有している。
【００６３】
揺動爪８２は、側板１６の膨出部２７に立設された揺動軸８０に揺動自在に基端が装着されている。揺動爪８２の先端には、図９奥側に突出する爪部８２ａが形成されている。爪部８２ａは、爪車８１の突起部８１ａに接触して爪車８１（出力軸３０）の逆転を阻止するとともに、爪制御機構８４の後述する静音カム８５に接触して突起部８１ａをかわす位置まで揺動爪８２を揺動させるために設けられている。
【００６４】
揺動爪８２は、第１クラッチ戻し機構１１により、図１０に示す突起部８１ａに接触可能な逆転禁止位置と、図１１に示す逆転許可位置との間で揺動するとともに、図１２に示すように、モータ４の正転時に爪車８１の突起部８１ａをかわす位置まで僅かに逆転許可位置側に揺動する。
【００６５】
爪制御機構８４は、モータ４が正転すると爪車８１の突起部８１ａをかわす位置まで揺動爪８２を逆転許可位置側に揺動させるための機構である。爪制御機構８４は、機構装着軸７５の第１軸部７５ａに回転自在に装着され、外周に揺動爪８２を逆転禁止位置側に押圧するための突出した押圧部８５ａを有する静音カム８５と、静音カム８５の回動範囲を規制する回動規制部８６とを有している。静音カム８５は、第１軸部７５ａに摩擦係合しており、機構装着軸７５の回動に連動して同じ方向に回動するとともに、回動規制部８６によって静音カム８５の回動が規制されても機構装着軸７５は回転できるようになっている。回動規制部８６は、静音カム８５に径方向に突出して一体形成された係止片８６ａと、カバー部材２８に形成され係止片８６ａが係止される切欠き部８６ｂとを有している。切欠き部８６ｂは、カバー部材２８の円弧状の側面を揺動範囲だけ円弧状に切り欠いて形成れされている。静音カム８５と爪車８１との間には、ワッシャ８７が装着されている。
【００６６】
〔第１クラッチ戻し機構の構成〕
第１クラッチ戻し機構１１は、モータ４の逆転によりクラッチ切換機構８を介してクラッチ機構７をクラッチオフ状態からクラッチオン状態に戻すものである。第１クラッチ戻し機構１１は、図４〜図７に示すように、爪車８１と並べて機構装着軸７５に装着され少なくともモータ４の逆転に連動して回転する押圧機構８８と、クラッチ切換機構８と連動して動作する連動機構８９とを有している。
【００６７】
押圧機構８８は、爪車８１と並べて機構装着軸７５の第３軸部７５ｄに配置され、モータ４の逆転に連動して回転するものである。押圧機構８８は、第３軸部７５ｄに装着されたローラクラッチ９０と、ローラクラッチ９０の外周側に回転不能に装着された押圧部材９１とを有している。ローラクラッチ９０は、外輪９０ａと、外輪９０ａに収納された複数のローラ９０ｂとを有する外輪遊転型のワンウェイクラッチである。なお、内輪は機構装着軸７５の第３軸部７５ｄと一体化されている。ローラクラッチ９０は、モータ４の逆転のみ押圧部材９１に伝達するものである。ここで、押圧部材９１にローラクラッチ９０を装着したのは、クラッチオフ状態で連動機構８９が押圧部材９１に近接しモータ４を正転させる糸送りモードのとき、押圧部材９１が連動機構８９に接触しても問題が生じないようにするためである。押圧部材９１は、モータ４が逆転するとその回転がローラクラッチ９０を介して伝達されて回転する。押圧部材９１は、ローラクラッチ９０の外輪９０ａに回転不能に装着される筒状部９１ａと、筒状部９１ａの外周側に径方向に突出し周方向に間隔を隔てて形成された、たとえば３つの突起部９１ｂとを有している。突起部９１ａは、連動機構８９を押圧可能な突起である。
【００６８】
連動機構８９は、クラッチ切換機構８の動作に連動して動作し、クラッチ切換機構８によりクラッチ機構７がクラッチオフ状態に切り換えられると、揺動爪８２に接触して揺動爪８２を爪車８１から離反させるとともに押圧機構８８による押圧が可能な解放位置に移動する。これにより、モータ４が逆転許可状態になる。また、連動機構８９は、その状態でモータ４が逆転すると押圧機構８８により押圧されて押圧が不能な係止位置に移動する。係止位置に移動すると揺動爪８２から離反して揺動爪８２が爪車８１に係止する。
【００６９】
連動機構８９は、側板１６，１７を貫通して側板１６，１７に回転自在に装着された一端が固定フレーム２０の外方に配置される連結軸９３と、連結軸９３の両端に回転不能に装着された第１及び第２レバー部材９４，９５と、第２レバー部材９５の先端に連結された進退部材９６とを有している。
【００７０】
連結軸９３は、側板１６，１７に回転自在に装着され、一端が固定フレーム２０の外方に突出し他端が側板１６の外方に突出する軸部材である。連結軸９３の突出した両端には、第１及び第２レバー部材９４，９５を回転不能に装着するための互いに平行な面取り部９３ａ，９３ｂが形成されている
第１レバー部材９４は、基端が連結軸９３の固定フレーム２０側の面取り部９３ａに回転不能に装着された部材である。第１レバー部材９４の先端は、クラッチ切換機構８を構成するクラッチカム５１の第３突出部５６ｃの先端に回動自在かつ所定距離移動自在に係止されている。これにより、クラッチカム５１の回動が第１クラッチ戻し機構１１に伝達されるとともに、第１クラッチ戻し機構１１の戻し動作がクラッチカム５１に伝達されクラッチ切換機構８を動作させることができる。
【００７１】
第２レバー部材９５は、基端が連結軸９３の側板１６側の面取り部９３ｂに回転不能に装着された部材である。第２レバー部材９５の先端は、進退部材９６の基端に回動自在かつ所定距離移動自在に係止されている。これにより、クラッチ切換機構８の動作に連動して進退部材９６が進退するとともに、進退部材９６の後退動作により、クラッチ切換機構８がクラッチオフ方向に動作する。
【００７２】
進退部材９６は、膨出部２７に形成された１対のガイド部２７ａ，２７ｂにより揺動爪８２及び押圧部材８８に向けて直線移動自在に案内されている。進退部材９６は、基端に第２レバー部材９５が回転自在かつ所定範囲移動自在に連結された板状部材である。進退部材９６は、揺動爪８２に分かって延びて揺動爪８２の下面に接触可能な第１接触部９６ａと、第１接触部９６ａの根元から押圧部材９１に向けて折り曲げられた第２接触部９６ｂとを先端に有している。進退部材９６は、第２接触部９６ｂが押圧部材９１による押圧が可能となりかつ第１接触部９６ａが揺動爪８２を押圧して逆転許可位置に揺動させる図１１に示す解放位置と、第１接触部９６ａが揺動爪８２から離反しかつ押圧部材９１による押圧が不能な図１０に示す係止位置とに移動自在である。具体的には、クラッチ切換機構８がクラッチオフ位置からクラッチオン位置側に移動すると、第１及び第２レバー部材９４，９５が揺動して進退部材９６は解放位置に進出し、モータ４の逆転により押圧部材９１により押圧されると、係止位置に後退する。これにより、第２及び第１レバー部材９５，９４を介してクラッチカム５１がクラッチオン方向に回動し、クラッチ操作レバー５０がクラッチオン位置に戻るとともにクラッチ機構７がクラッチオン状態になる。
【００７３】
〔第２クラッチ戻し機構の構成〕
第２クラッチ戻し機構１２は、ハンドル２ａの糸巻取方向の回転に応じて、クラッチオフ位置に配置されたクラッチカム５１をクラッチオン位置に戻してクラッチ機構７をクラッチオン状態に復帰させると共に、クラッチカム５１によりクラッチ操作レバー５０をクラッチオフ位置からクラッチオン位置に戻すものである。第２クラッチ戻し機構１２は、前述した係合部材６１と、ラチェット歯６２ａが外周に形成されたラチェットホイール６２と、係合部材６１を係合位置と非係合位置に向けて振り分けて付勢する第２トグルばね６６とから構成されている。係合部材６１は、前述したようにクラッチカム５１の第２突出部５６ｂに揺動自在に支持されており、その先端にラチェットホイール６２のラチェット歯６２ａに係合する第１突起６１ａと、第１突起６１ａの図６左方に延びる第２突起６１ｂとを有している。
【００７４】
第１突起６１ａは、ラチェットホイール６２の外方に向けて折り曲げられており、第２突起６１ｂは、固定フレーム２０側に逆側に折り曲げられている。固定フレーム２０には、第２突起６１ｂに係合する変形台形状のガイド突起２０ａが形成されている。ガイド突起２０ａは、第２突起６１ｂに係合することで係合部材６１の揺動方向を制御するために設けられている。
【００７５】
係合部材６１は係合位置に配置されると、ラチェットホイール６２の外周より内周側に第１突起６１ａが位置してラチェット歯６２ａに係止し得る状態になり、非係合位置に配置されると、ラチェットホイール６２の外周から若干離反した位置に第１突起６１ａが位置する。この係合部材６１はラチェットホイール６２の軸芯の前方かつ上方に配置されている。このため、ラチェットホイール６２の後方に配置される従来例に比べてラチェットホイール６２の後方側の空間が小さくて済む。係合部材６１の第１突起６１ａはラチェット歯６２ａにより引っ張られて図７に示す係合位置から図６に示す非係合位置に回動する。
【００７６】
なお、レベルワインド機構やキャスティングコントロール機構については、従来公知の電動リールと同様な構成のため説明を省略する。
【００７７】
〔クラッチ切換動作〕
次に、電動リールのクラッチ切換動作について説明する。
【００７８】
通常の状態では、クラッチヨーク５２はコイルばね５４によってピニオンギア軸方向内方に押されており、これによりピニオンギア３５はクラッチオン位置に移動させられている。この状態では、ピニオンギア３５の係合凹部３５ａと第２キャリア４６の係合凸部４６ａとが噛み合ってクラッチオン状態となっている。
【００７９】
仕掛けを投入する場合には、クラッチ操作レバー５０を図７に示すクラッチオフ位置に揺動させる。クラッチ操作レバー５０が、図６に示すクラッチオン位置から、図７に示すクラッチオフ位置に揺動すると、クラッチカム５１が図６反時計回りに回動する。この結果、クラッチカム５１のカム突起５７ａ，５７ｂにクラッチヨーク５２が乗り上げ、クラッチヨーク５２はピニオンギア軸方向外方に移動させられる。クラッチヨーク５２はピニオンギア３５のくびれ部３５ｃに係合しているので、クラッチヨーク５２が外方へ移動することによってピニオンギア３５も同方向に移動させられる。この状態ではピニオンギア３５の係合凹部３５ａと第２キャリア４６の係合凸部４６ａとの噛み合いが外れ、クラッチオフ状態となる。このクラッチオフ状態では、スプール３は自由回転可能状態になる。この結果、仕掛けの重さにより釣糸がスプール３から繰り出される。
【００８０】
そして、糸送りモードのときには、たとえば繰り出し量が所定量（たとえば、仕掛けの水深表示が６ｍ）を超えたり、スプール３の回転速度が所定速度を超えると、モータ４が糸巻取方向に回転する。このクラッチオフ状態では第２キャリア４６が回転するため、モータ４の正転させても遊星歯車機構４０は減速動作しないが、遊星歯車機構４０とスプール３との摩擦が減少し、スプール３が自由回転状態より高速で糸繰り出し方向に回転する。
【００８１】
また、クラッチカム５１がクラッチオフ位置に回動すると、第２クラッチ戻し機構１２の係合部材６１がガイド突起２０ａに案内されて時計方向に揺動し、死点を超えた時点で第２トグルばね６６によりラチェットホイール６２の内方に付勢される。この結果、係合部材６１はラチェット歯６２ａに係止される係合位置に配置される。
【００８２】
さらに、クラッチカム５１がクラッチオフ位置に回動すると、第１クラッチ戻し機構１１の連動機構８９の進退部材９６が、図１０に示す係止位置から図１１に示す解放位置に進出する。進退部材９６が解放位置に進出すると、第２ワンウェイクラッチ１０の揺動爪８２に第１接触部９６ａが接触して揺動爪８２を図１０に示す逆転禁止位置から図１１に示す逆転許可位置に揺動させる。この結果、モータ４が逆転可能状態になる。また進退部材９６が解放位置に進出すると、押圧部材９１の突起部９１ｂが押圧可能な位置に第２接触部９６ａが配置される。
【００８３】
仕掛けが所定の棚に配置されると、モータ４を逆転させるか、ハンドル２ａを糸巻取方向に回転させるか、又はクラッチ操作レバー５０をクラッチオン位置に揺動させスプール３の糸繰り出しを停止する。自動棚停止モードのときには、モータ４の逆転によりスプール３の糸繰り出しがで動的に棚位置で停止する。
【００８４】
モータ４を逆転させると、第１クラッチ戻し機構１１によりクラッチオン状態に戻る。モータ４を逆転させると、図１１に示すように、押圧部材９１が逆転（図１１時計回りの回転）し、３つの突起部９１ｂのいずれかが進退部材９６の第２接触部９６ｂを押圧して進退部材９６を解放位置から係止位置に向けて後退させる。すると、第２レバー部材９５、連結軸９３を介して第１レバー部材９４に連結されたクラッチカム５１が図７時計回りに回動する。このとき、第１トグルばね６５の死点を超えるとクラッチカム５１がクラッチオン位置に戻り、これにより、進退部材９６も係止位置に戻る。また、クラッチカム５１が時計回りにクラッチオン位置に向けて回動すると、クラッチカム５１のカム突起５７ａ,５７ｂに乗り上げていたクラッチヨーク５２がカム突起５７ａ，５７ｂから下りて、コイルばね５４の付勢力によりスプール軸方向内方に移動する。この結果、ピニオンギア３５もスプール軸方向内方向に移動しクラッチオン位置に配置される。また、クラッチカム５１が図７時計回りに回動すると、第１突起部５６ａに係止されたクラッチ操作レバー５０もクラッチオン位置に揺動する。これにより、クラッチ操作レバー５０を操作することなくクラッチ機構７をクラッチオフ状態からクラッチオン状態にすることができる。また、進退部材９６が係止し位置に戻ると、捩じりコイルばね８３により付勢された揺動爪８２は、逆転禁止位置に戻り、第１ワンウェイクラッチ９は逆転禁止状態になり、モータ４の逆転は禁止される。
【００８５】
このモータ４の逆転時に、機構装着軸７５にローラクラッチ９０を介して装着された押圧部材９１が進退部材９６の第２接触部９６ｂに衝突してそれを押圧する。このとき、押圧部材９１に衝撃が作用し、それによるトルクが機構装着軸７５と出力軸３０との固定部分のセレーション３０ａに作用する。この部分は小径であるため、接線方向の力が大きくなり、電源電圧をそのままモータ４に印加するとその部分で空転するおそれがある。そこで、本実施形態では、モータ４を、前述したように図２１に示した第２デューテイ比Ｄ２から第３デューテイ比Ｄ３に徐々に大きくなるデューテイ比で制御し、モータ４に印加する電圧を進退部材９６を押圧可能な電圧まで徐々に上げている。この結果、逆転開始時に押圧部材９１が進退部材９６に衝突するときのトルクが小さくなり、押圧部材９１が装着された機構装着軸７５などの出力軸３０に装着された駆動部品が空転しにくくなる。
【００８６】
ハンドル２ａを糸巻取方向に回転させると、第２クラッチ戻し機構１２によりクラッチオン状態に戻る。ハンドル２ａを糸巻取方向に回転させるとハンドル軸３３が図７の時計回りに回転する。これにつれてハンドル軸３３に回転不能に固定されたラチェットホイール６２も時計回りに回転する。ラチェットホイール６２が時計回りに回転すると、ラチェット歯６２ａに係合部材の第１突起６１ａが引っかかって係合部材６１が引っ張られる。
【００８７】
係合部材６１が引っ張られると、係合部材６１がガイド突起２０ａに案内されて反時計方向に揺動し、第２トグルばね６６の死点を超えた時点で係合部材６１がラチェットホイール６２の外方に付勢される。そしてラチェットホイール６２に係合しない非係合位置に向けて外方に係合部材６１が揺動する。
【００８８】
また、係合部材６１が引っ張られると、係合部材６１に連結されたクラッチカム５１が図７時計回りに回動し、前述と同様にクラッチオン位置に戻る。これにより、ここでも、クラッチ操作レバー５０を操作することなくクラッチ機構７をクラッチオフ状態からクラッチオン状態にすることができる。
【００８９】
この第２クラッチ戻し機構１２の係合部材６１はハンドル軸３３の上前方に配置されている。このハンドル軸３３の上前方の位置は、カウンタ５を設ける場合には、空いたスペースとなっている。この空いたスペースに係合部材６１を設けると、係合部材を従来のようにハンドル軸の後方かつ下方に配置する構成に比べてリール本体の膨らみを小さくすることができる。
【００９０】
なお、第１及び第２クラッチ戻し機構１１，１２は、クラッチ操作レバー５０をクラッチオフ位置からクラッチオン位置に操作しても、進退部材９６が係止位置に戻るとともに係合部材６１が非係合位置に戻ることは言うまでもない。
【００９１】
クラッチオン状態で仕掛けに魚がかかると、ハンドル２ａ又はモータ４の回転駆動によりスプール３を糸巻取方向に回転させ、釣り糸を巻き取る。
【００９２】
手動巻取時には、ハンドル２ａの糸巻取方向の回転（図６時計回りの回転）はハンドル軸３３、メインギア３４、ピニオンギア３５及び遊星歯車機構４０を介して、スプール３に増速して伝達される。このとき、モータ４の逆転（図４右側から見て反時計回りの回転）が第２ワンウェイクラッチ１０により禁止されている。このため、遊星歯車機構４０の第１太陽ギア４１が逆転しなくなり、糸巻取方向（図４右側から見て時計回りの回転）に回転する第２キャリア４６から第２遊星ギア４４、第１キャリア、第１遊星ギア４３を介して内歯ギア３ｄに回転が伝達され、スプール３が糸巻取方向に増速駆動される。
【００９３】
また、モータ駆動時は、正転（図３右側から見て時計回りの回転）するモータ４の回転は遊星歯車機構４０を介してスプール３に伝達される。このとき、第１ワンウェイクラッチ９によりハンドル軸３３の糸繰り出し方向の回転（図４右側から見て反時計回りの回転）が禁止されているので、第２キャリア４６の逆転（図４右側から見て時計回りの回転）が禁止されている。このため、減速された第２太陽ギア４２の回転が第２遊星ギア４４を介して内歯ギア３ｄに伝達されスプール３が減速駆動される。
【００９４】
また、図１２に示すように、クラッチオン状態でモータ４が正転（図１２の反時計回りの回転）すると、爪制御機構８４の静音カム８５が同方向に回転し、回動規制部８６によって揺動爪８２の爪部８２ａを押圧部８５ａが押圧する位置に止まる。このとき、静音カム８５は機構装着軸７５に摩擦係合しているだけであるので、モータ４はそのまま回転する。この結果、揺動爪８２が押圧部８５ａにより押圧されて爪車８１の突起部８１ａをかわす位置まで逆転許可位置側に揺動し、爪車８１が揺動爪８２に接触しなくなる。このため、モータ４が正転すると、第１ワンウェイクラッチ９の揺動爪８２が爪車８１への接触を繰り返すことによるクリック音は発生しなくなり静音化を図ることができる。
【００９５】
モータ４が逆転すると、静音カム８５も同方向に回転し、図１０に示すように、回動規制部８６により押圧部８５ａが爪部８２ａから外れる位置で停止し、揺動爪８２は捩じりコイルばね８３により付勢されて逆転禁止位置に戻る。
【００９６】
また、糸送りモードのようにクラッチオフ状態でモータ４が正転すると、やはり、静音カム８５が同方向に回転して静音化を図ることができる。このとき、押圧部材９１は、モータ４の逆転のみを伝達するローラクラッチ９０を介して機構装着軸７５に装着されているので、機構装着軸７５の回転は押圧部材９１に伝達されない。このため、クラッチオフ状態で進退部材９６が押圧部材９１に接触可能に近接して配置されていても、押圧部材９１が進退部材９６を押圧することがなく、それによる不具合は生じない。
【００９７】
〔リール制御部の動作〕
次に、リール制御部１００によって行われる具体的な制御処理を、図１５以降の制御フローチャートに従って説明する。
【００９８】
電動リールに外部電源が接続されると、図１５のステップＳ１において初期設定を行う。この初期設定ではスプール回転数の計数値をリセットしたり、各種の変数やフラグをリセットしたりする。ステップＳ２では、電源電圧センサ１０３で検出された電源電圧ＰＶを取り込む。ステップＳ３では、電源電圧ＰＶがＶｈ１（たとえば１２ボルト）より高いか否か、つまり、鉛蓄電池と異なる電源電圧が高い種類の蓄電池がリールに接続されたか否かを判断する。電源電圧ＰＶが高い種類の電池（たとえば、リチウム電池やニッケル水素電池など）が接続された場合は、ステップＳ３からステップＳ４に移行してモータ逆転時のデューテイ比Ｄ１，Ｄ２，Ｄ３を検出された電源電圧ＰＶに応じて補正する。具体的には、基本の第１、第２及び第３デューテイ比Ｄ１，Ｄ２，Ｄ３にＶｈ１（たとえば１２）を電源電圧ＰＶで除算した値（Ｖｈ１／ＰＶ）を乗算したものを新たな第１、第２及び第３デューテイ比Ｄ１，Ｄ２，Ｄ３にする。これにより、電源電圧ＰＶが変動しても、正転時（糸巻取時）にデューテイ制御してもスプール３の回転状態が変動しにくくなるとともに、逆転時（クラッチ復帰時）にモータ４に印加される第１及び第２電圧Ｖ１，Ｖ２が変動しにくくなる。なお、この実施形態では、電源が接続される初期設定に続いて１回だけ電源の判別のための電源電圧の判定を行っているが、電源接続後に複数回の判定を行ってもよい。
【００９９】
次にステップＳ５では表示処理を行う。表示処理では、水深表示等の各種の表示処理を行う。ステップＳ６では、操作キー部９９のいずれかのボタンや調整レバー１０１が操作されたか否かを判断する。またステップＳ７ではスプール３が回転しているか否かを判断する。この判断は、スプールセンサ１０２の出力により判断する。ステップＳ８では、電圧異常を監視するための図２０に示す電源電圧検知処理を行う。ステップＳ９では、スプールセンサ１０２の出力により算出された水深データＬＸが６ｍを超えているか否かを判断する。ステップＳ１０ａでは、水深データＬＸが６ｍ以下のときに、スプール３が６秒を超えて停止しているか否かを判断する。ステップＳ１０ｂでは、魚探モニタ１２０に送信する要求の有無を判断する。ステップＳ１１では、調整レバー１０１に連結されたポテンショメータ１０４の３本のリード線１５２ａ，１５２ｂ，１５２ｃのいずれかが断線しているか否かが判断される。この判断は、前述したようにポテンショメータ１０４から出力される電圧により行われる。ステップＳ１２ではその他の指令や入力がなされたか否かを判断する。これらの判断が終わると、ステップＳ５に戻る。
【０１００】
操作キー部９９や調整レバー１０１によるキー入力がなされた場合にはステップＳ６からステップＳ１３に移行して図１６に示すキー入力処理を実行する。スプール３の回転が検出された場合にはステップＳ７からステップＳ１４に移行する。ステップＳ１４では図１８に示す各動作モード処理を実行する。水深データＬＸが６ｍを超えているときは、ステップＳ９からステップＳ１５に移行する。ステップＳ１５では、その水深ＬＸでの仕掛けの停止時間が６秒を超えているか否かを判断する。６秒を超えている場合は、仕掛けが棚で停止していると考えられるので、ステップＳ１６に移行してその水深ＬＸを棚位置Ｍにセットする。水深データＬＸが６ｍ以下のときに、スプール３が６秒を超えて停止している場合は、仕掛けが船縁で停止していると考えられる。このため、ステップＳ１０ａからステップＳ１７に移行してその水深データＬＸを船縁糸長ＦＢにセットする。送信要求があった場合には、ステップＳ１０ｂからステップＳ１８に移行する。ステップＳ１８では、魚探モニタ１２０に要求のあったデータを送信する。たとえば、水深データＬＸやリール側で設定した項目が魚探モニタ１２０に送信される。ポテンショメータ１０４のリード線１５２ａ，１５２ｂ，１５２ｃが断線していると判断すると、ステップＳ１１からステップＳ１９に移行し、その旨のアラーム表示をたとえば水深表示部９８の水深表示部分９８ａに、水深表示に代えて、たとえばＥｒｒ５，Ｅｒｒ６，Ｅｒｒ７の文字を断線したリード線１５２ａ，１５２ｂ，１５２ｃに対応して表示する。その他の指令あるいは入力がなされた場合にはステップＳ１２からステップＳ２０に移行してその他の処理を実行する。
【０１０１】
図１５のステップＳ１３のキー入力処理では、図１６に示すように、ステップＳ２１で調整レバー１０１により操作された段階ＳＴが０か否かを判断する。ここで段階ＳＴが０の時は、ステップＳ２２に移行してモータ４を停止（オフ）する。なおすでに停止しているときにはそのまま停止状態を維持する。ステップＳ２３では、メニューボタンＭＢが操作されたか否かを判断する。ステップＳ２４では、決定ボタンＤＢが操作されたか否かを判断する。ステップＳ２５では、速巻ボタンＨＢが操作されたか否かを判断する。ステップＳ２６では他のキー操作、たとえば、メモボタンＴＢの操作やメモボタンＭＢと速巻ボタンＨＢとの所定時間の操作による学習モードの設定などの操作が行われたか否かを判断する。
【０１０２】
調整レバー１０１の段階ＳＴが０ではない場合には、ステップＳ２２からステップＳ２７に移行する。ステップＳ２７では、水深データＬＸが０以下か否かを判断する。この実施形態では、釣り竿の穂先を守るために船縁モード（仕掛けが回収されやすい状態でスプールの巻取を自動的に停止するモード）が設定された状態では、調整レバー１０１を操作しても水深データＬＸが０以下の時は、それ以上巻き取れないようになっている。なお、船縁モードは、前述したように水深データＬＸが６ｍ以下のときに所定時間（たとえば６秒）以上スプール３が停止状態のときに自動的に設定される。水深データＬＸが０以下ではないときには、ステップＳ２８に移行して図１７に示すモータ駆動処理を実行する。水深データＬＸが０以下のときには、ステップＳ２７からステップＳ２９に移行する。ステップＳ２９では、船縁モードか否かを判断する。船縁モードではないときにはステップＳ２８に移行してモータ駆動処理を実行する。船縁モードのときにはステップＳ３０に移行して調整レバー１０１を揺動開始位置である段階ＳＴ＝０に向けて所定時間（たとえば３秒）以内に２回のクリック動作（つまり３回以上の異なる方向の揺動操作）を行ったか否かを判断する。この特別なクリック動作により、船縁モードでかつ水深データＬＸが０以下のときでもスプール３を巻取方向に駆動できるようにしている。したがって、クリック動作がなされたと判断すると、ステップＳ２８に移行してモータ駆動処理を実行する。クリック動作がなされていない場合には、モータの駆動を禁止するために何も処理せずにステップＳ２３に移行する。
【０１０３】
メニューボタンＭＢが操作されると、ステップＳ２３からステップＳ３１に移行して水深表示部９８に表示された文字や棚位置の項目を点滅しながら操作のつど移動して項目の選択を行う。
【０１０４】
決定ボタンＤＢが操作されると、ステップＳ２４からステップＳ３２に移行する。ステップＳ３２ては、決定ボタンＤＢが３秒以上長押しされたか否かを判断する。長押しではない場合はステップＳ３３に移行する。ステップＳ３３では、選択された項目を決定してステップＳ３４に移行する。ステップＳ３４では、決定された項目を魚探モニタ１２０に送信する必要があるか否かを判断する。送信する必要がある場合にはステップＳ３５に移行してその項目の送信要求を行い、不要の場合はステップＳ３５をスキップしてステップＳ２５に移行する。一方、長押しと判断すると、ステップＳ３２からステップＳ３６に移行する。ステップＳ３６では、現在の水深データＬＸを糸長の基準となる基準糸長として０にセットする。これより、以降の水深は、セットされた位置の水深データＬＸを０とし、それからの糸長で表示される。
【０１０５】
速巻ボタンＨＢが操作されると、ステップＳ２５からステップＳ３７に移行する。ステップＳ３７では、水深データＬＸが船縁糸長ＦＢ未満であるか否かを判断する。水深データＬＸが船縁糸長ＦＢ以上のときにはステップＳ３８に移行し、後述する電源電圧検知処理でセットされるモータ４の駆動を禁止するための禁止フラグＦＰがセット（オン）されているか否かを判断する。禁止フラグＦＰがセットされていないときはステップＳ３９に移行し、第１デューテイ比Ｄ１をたとえば９５％にセットして最高速でモータ４を駆動する。水深データＬＸが船縁糸長ＦＢ未満のときには、速巻ボタンＨＢによる操作を無効にするためにステップＳ２６に移行する。メモボタンＴＢや糸巻学習モードに入る操作などの他のキー入力が行われた場合には、ステップＳ２６からステップＳ４０に移行して操作に応じたキー入力処理を行い、メインルーチンに戻る。
【０１０６】
図１６のステップＳ２８の調整レバー１０１によるモータ駆動処理では、段階ＳＴが１段階から４段階まではスプール３の回転速度（モータ４の回転速度の一例）を検出してモータ４を速度一定制御し、５段階から３０段階までは釣り糸に作用する張力が一定となるようにモータ４をトルク制御する。モータ駆動処理では、図１７に示すように、ステップＳ４１ａで前述した禁止フラグＦＰがセットされているか否かを判断する。禁止フラグＦＰがセットされている場合にはこの処理を終わってキー入力処理に戻る。禁止フラグＦＰがセットされていない場合にはステップＳ４１ｂに移行する。ステップＳ４１ｂでは、調整レバー１０１の揺動角度による段階ＳＴが１〜４段のいずれかか否かを判断する。なお、この判断は、ポテンショメータ１０４から出力された信号の電圧により行う。ステップＳ４２では、段階ＳＴが５〜３０段のいずれかか否かを判断する。
【０１０７】
段階ＳＴが１〜４段の場合はステップＳ４１からステップＳ４３に移行する。ステップＳ４３では、スプールセンサ１０２から出力される速度Ｖを取り込む。ステップＳ４４では、スプール３の速度Ｖが段階ＳＴに応じた下限速度Ｖｓｔ１未満か否かを判断する。ステップＳ４５では、スプール３の速度Ｖが段階ＳＴに応じた上限速度Ｖｓｔ２を超えているか否かを判断する。なお、速度制御を行う段階ＳＴが１〜４段で段階ＳＴ毎に下限速度Ｖｓｔ１及び上限速度Ｖｓｔ２を設けたのは、両速度Ｖｓｔ１，Ｖｓｔ２の間で速度が変動している場合にはデューテイ比が変化せず、デューテイ比が頻繁に変動するワウリングが生じなくなり、フィードバック制御が安定するからである。この上限速度Ｖｓｔ２と下限速度Ｖｓｔ１とは目標速度Ｖｓｔの、たとえば±１０％以内に設定されている。
【０１０８】
速度Ｖが下限速度Ｖｓｔ１未満の場合には、ステップＳ４４からステップＳ４６に移行して現在の第１デューテイ比Ｄ１を読み込む。この第１デューテイ比Ｄ１は、記憶部１０７に設定が変更される都度記憶されている。また、各段階ＳＴ毎に最大値ＤＵｓｔと最小値ＤＬｓｔが設定されており、最初に各段階ＳＴに設定されたときには、たとえばその中間の第１デューテイ比Ｄ１＝（（ＤＵｓｔ＋ＤＬｓｔ）／２）にセットされる。ステップＳ４７では、現在の第１デューテイ比Ｄ１が設定された段階の最大値ＤＵｓｔを超えているか否かを判断する。超えている場合はステップＳ４８に移行して第１デューテイ比Ｄ１に最大値ＤＵｓｔをセットする。超えていない場合には、ステップＳ４７からステップＳ４９に移行し、第１デューテイ比Ｄ１を所定の増分ＤＩ（たとえば１％）だけ増やしてステップＳ４５に移行する。なお、最高段階（ＳＴ＝４）の最大値ＤＵｓｔやも８５％以下に設定されている。したがって、調整レバー１０１による調整操作の上限はデューテイ比が８５％である。
【０１０９】
速度Ｖが上限速度Ｖｓｔ２を超えている場合には、ステップＳ４５からステップＳ５０に移行して現在の第１デューテイ比Ｄ１を読み込む。この第１デューテイ比Ｄ１もステップＳ４６と同様である。ステップＳ５１では、現在の第１デューテイ比Ｄ１が設定された段階の最小値ＤＬｓｔを下回っているか否かを判断する。下回っている場合はステップＳ５２に移行して第１デューテイ比Ｄ１に最小値ＤＬｓｔをセットする。下回っていない場合には、ステップＳ５１からステップＳ５３に移行し、第１デューテイ比Ｄ１を所定の減分ＤＩ（たとえば１％）だけ減らしてステップＳ４２に移行する。
【０１１０】
段階ＳＴが５〜３０段の場合はステップＳ４２からステップＳ５４に移行する。ステップＳ５４では、第１デューテイ比Ｄ１を段階ＳＴに応じたデューテイ比Ｄｓｔにセットする。これにより、段階ＳＴが５〜３０段の場合は、モータ４に流れる電流が段階毎に大きくなるように制御され、モータ４がトルク制御される。各段階ＳＴに応じたデューテイ比Ｄｓｔは、段階ＳＴに対して基準となる糸巻径（たとえばスプール胴径）での値であり、デューテイ比Ｄｓｔは糸巻径が大きくなると糸巻径に比例して段階的に徐々に大きくなる。これにより、糸巻径に応じてトルクが大きくなり、糸巻径が大きくなるにつれてトルクが大きくなる釣り糸の張力が略一定になる。なお、速度一定制御の最高段階（ＳＴ＝４）の最大値ＤＵｓｔやトルク制御の最高段階の（ＳＴ＝３０）での最大デューテイ比は、８５％以下に設定されている。したがって、調整レバー１０１による調整操作の上限はデューテイ比が８５％である。
【０１１１】
図１５のステップＳ１４の各動作モード処理では、図１８に示すように、ステップＳ６１１でスプール３の回転方向が糸繰り出し方向か否かを判断する。この判断は、スプールセンサ１０２のいずれのホール素子が先にパルスを発したか否かにより判断する。スプール３の回転方向が糸繰り出し方向と判断するとステップＳ６１からステップＳ６２に移行する。ステップＳ６２では、スプールセンサ１０２から出力されるパルスの計数値が減少する毎に計数値に基づきリール制御部１００内に記憶された水深と計数値との関係を示すデータを読み出し水深データＬＸを算出する。この水深データＬＸがステップＳ５の表示処理で水深表示部９８の中央部分に大きな７セグメントの文字で表示される。ステップＳ６３では、この水深データＬＸの送信要求を行う。
【０１１２】
ステップＳ６４では、糸送りモードか否かを判断する。ステップＳ６５では、棚停止モードか否かを判断する。ステップＳ６６では、他のモードか否かを判断する。他のモードではない場合には、各動作モード処理を終わりメインルーチンに戻る。
【０１１３】
糸送りモードのときには、ステップＳ６４からステップＳ６７に移行する。ステップＳ６７では、水深ＬＸが６ｍを超えたか否かを判断する。糸送りモードでは、最初からモータ４を正転させるのではなく、釣り糸が確実に繰り出されていると判断できる水深まで釣り糸の繰り出しを待つ。水深データＬＸが６ｍを超えた場合には、ステップＳ６８に移行してモータ４を正転させる。これにより、前述したように遊星歯車機構４０とスプール３との摩擦が小さくなり、スプール３がより高速で糸繰り出し方向に回転する。水深データＬＸが６ｍ以下のときはステップＳ６８をスキップする。
【０１１４】
棚停止モードと判断するステップＳ６５からステップＳ６９に移行する。ステップＳ６９では、得られた水深データＬＸが棚位置Ｍに一致したか、つまり、仕掛けが棚に到達したか否かを判断する。棚位置は、前述した所定時間以上の停止による自動セットの他に、仕掛けが棚に到達したときにメモボタンＴＢを押すことでセットされる。仕掛けが棚位置に到達するとステップＳ６９からステップＳ７０に移行する。ステップＳ７０では、仕掛けが棚にあることを報知するためにブザー１０６を鳴らす。ステップＳ７１では、モータ４を所定時間逆転させる。このとき、図２１に示すように、第２デューティ比Ｄ２から第３デューテイ比Ｄ３に徐々にデューテイ比を上げて、モータ４に印加する電圧を徐々に上げていく。これにより、機構装着軸７５に衝撃による過大なトルクが作用しにくくなり、モータ４の出力軸３０に装着された機構装着軸７５が空転しにくくなる。このモータ４の逆転により、前述した動作で第１クラッチ戻し機構１１によりクラッチ切換機構８を介してクラッチ機構７をクラッチオン状態に戻す。これにより、スプールの糸繰り出し方向の回転が停止する。水深データＬＸが棚位置Ｍに到達していない場合はステップＳ７０，Ｓ７１をスキップする。他のモードと判断するとステップＳ６６からステップＳ７２に移行し、設定された他のモード処理を実行する。
【０１１５】
スプール３の回転が糸巻き取り方向と判断するとステップＳ６１からステップＳ７３に移行する。ステップＳ７３では、スプールセンサ１０２の計数値が増加する毎にリール制御部１００内に記憶されたデータを読み出し水深データＬＸを算出する。この水深がステップＳ５の表示処理で表示される。ステップＳ７４では、ステップＳ６３と同様に送信要求を出力する。ステップＳ７５では、オートさそいモードが設定されているか否かを判断する。このオートさそいモードは、電動リール１又は魚探モニタ１２０に設定することができる。このオートさそいモードを設定するとさらに、オートさそいモードのさそい動作を行う範囲であるさそい幅と、モータ４をオンオフする間隔によるさそいパターンとを設定することができる。
【０１１６】
さそい幅を設定すると、図２２に示すように、魚探モニタ１２０側にさそい幅ＳＡがハッチングで示すように水深に応じた位置に表示される。なお、魚探モニタ１２０には、その他に魚群探知機１４０から出力される棚位置ＴＬや水深データＬＸによる仕掛けの位置ＦＬや海底ＢＬ等の情報が表示される。また、魚探モニタ１２０側でのメニュー画面では、図２３に示すように、オートさそいの設定ＡＳやさそい幅ＳＡを含む電動リール１側の各種の設定も行えるようになっている。さそいボタン１３４の操作により任意の位置からさそい動作を行うこともできる。
【０１１７】
ステップＳ７６では、船縁モードが設定さているか否かを判断する。ステップＳ７７では、水深データＬＸがマイナスか否かを判断する。
【０１１８】
オートさそいモードが設定されていると判断すると、ステップＳ７５からステップＳ７８に移行する。ステップＳ７８では図１９に示すオートさそい処理が実行される。このオートさそい処理は、棚位置Ｍから設定されたさそいぱたんーで設定された範囲でモータ４をオンオフするさそい動作を行う。具体的には、図１９のステップＳ９０で水深データＬＸが棚位置Ｍよりさそい幅ＳＡを超えて巻取られているか否かを判断する。仕掛けがさそい幅ＳＡ中にある場合には、ステップＳ９１に移行する。ステップＳ９１では、さそい回数を設定する変数Ｎが０か否かを判断する。この変数Ｎが０の場合は、初めてさそいを行うと言うことである。変数Ｎが０のときはステップＳ９２に移行して変数Ｎを１にセットする。変数Ｎが０ではないときはこの処理をスキップする。ステップＳ９３では、水深データＬＸがさそい動作でモータ４をオフする位置（ＬＸ＝Ｍ−Ｎ＊Ｌ）到達したか否かを判断する。ここで、変数Ｌは、さそいパターンによって変化する値である。さそい位置に仕掛けが到達すると、ステップＳ９４に移行し、モータ４を所定時間停止させる。ステップＳ９５では、次のさそい位置に仕掛けを配置すべく変数Ｎを１だけ増加させる。仕掛けがさそい幅を過ぎた場合には、ステップＳ９６に移行して変数Ｎを０にクリアし各モード動作処理に戻る。なお、この実施形態では、オートさそいのときに、さそい回数によって同一間隔かつ同一停止時間でスプール３を巻取ている。しかし、さそいパターンはこれに限定されず不等間隔かつ可変停止時間であってもよい。
【０１１９】
船縁モードが設定されていると判断すると、ステップＳ７６からステップＳ７９に移行する。ステップＳ７９では、水深が船縁停止位置に一致したか否かを判断する。船縁停止位置まで巻き取っていない場合にはステップＳ７７に移行する。船縁停止位置に到達するとステップＳ７９からステップＳ８０に移行する。ステップＳ８０では、仕掛けが船縁にあることを報知するためにブザー１０６を鳴らす。ステップＳ８１では、モータ４をオフする。これにより魚が釣れたときに取り込みやすい位置に魚が配置される。この船縁停止位置は、前述したように、たとえば水深６ｍ以下で所定時間以上スプール３が停止しているとセットされる。水深が０未満になるとステップＳ７７からステップＳ８２に移行する。ステップＳ８２では、仕掛けの巻取すぎを報知するためにブザー１０６をならす。ステップＳ８３では、モータ４をオフし、メインルーチンに戻る。
【０１２０】
図１５のステップＳ１５の電源電圧検知処理では、図２０のステップＳ１００で電源電圧ＰＶを取り込む。ステップＳ１０１では、たとえばモータ４に流れる電流によりモータ４が回転しているか否かを判断する。モータ４が回転していない場合はステップＳ１０２に移行する。ステップＳ１０２では、電源電圧ＰＶが許容最高電圧Ｖｈ２（たとえば１８ボルト）を超えたか否かを判断する。電源電圧ＰＶが許容最高電圧Ｖｈ２を超えていると、ステップＳ１０２からステップＳ１０３に移行する。ステップＳ１０３では、許容最高電圧Ｖｈ２を超えている時間を計測するタイマＴ１がすでにセットされているか否かを判断する。このタイマＴ１により、たとえば、船釣りで共通の電源を複数の電動リールで使用している場合、瞬間的な突入電圧による電圧上昇を排除できる。タイマＴ１がまだセットされていないときにはステップＳ１０４に移行してタイマＴ１をセットする。このタイマＴ１の値は、たとえば、０．１秒から１秒の範囲が好ましい。このような範囲にあると、たとえば電圧上昇が続いても電気機器に対するダメージが生じにくくなる。タイマＴ１がすでにセットされている場合にはステップＳ１０４をスキップする。ステップＳ１０５では、タイマＴ１がタイムアップしたか否か、つまり電源電圧ＰＶが時間Ｔ１間続けて許容最高電圧Ｖｈ２を超えたか否かを判断する。電源電圧ＰＶが時間Ｔ１間続けて許容最高電圧Ｖｈ２を超えた場合には、ステップＳ１０６に移行して水深表示部９８の水深表示部分９８ａに水深表示に代えて、たとえばＥｒｒ１の文字を表示する。ステップＳ１０７では、その後、電源電圧が許容最高電圧Ｖｈ２以下に下がるまでモータ４に対する調整レバー１０１や速巻ボタンＨＢによる操作を無効にしてモータ４の駆動を禁止するための禁止フラグＦＰをセット（オン）する。ステップＳ１０８では、タイマＴ１をリセットしてステップＳ１１１に移行する。
【０１２１】
電源電圧ＰＶが許容最高電圧Ｖｈ２以下の場合は、ステップＳ１０２からステップＳ１０９に移行する。ステップＳ１０９では、禁止フラグＦＰがセットされているか否かを判断する。これにより、電圧超過により禁止状態になっているか否かを判断する。禁止フラグＦＰがセットされている場合は、ステップＳ１１０に移行して禁止フラグＦＰをリセット（オフ）してステップ１１１に移行する。つまり、モータ駆動禁止状態で電源電圧ＰＶが許容最高電圧Ｖｈ２以下になるとモータ駆動禁止が解除される。
【０１２２】
ステップＳ１１１では、電源電圧ＰＶが許容最低電圧（たとえば９ボルト）Ｖｍ未満に低下したか否かを判断し、電源電圧ＰＶが許容最低電圧以上の場合はメインルーチンに戻る。電源電圧ＰＶが許容最低電圧Ｖｍ未満に低下すると、ステップＳ１１１からステップＳ１１２に移行する。ステップＳ１１２では、許容最低電圧Ｖｍを下回っている時間を計測するタイマＴ２がすでにセットされているか否かを判断する。このタイマＴ２により、たとえば、負荷の増加による瞬間的な電圧低下を排除できる。タイマＴ２がまだセットされていないときにはステップＳ１１３に移行してタイマＴ２をセットする。このタイマＴ２の値は、たとえば、０．１秒から１秒の範囲が好ましい。このような範囲にあると瞬間的な電圧低下を確実に排除できる。タイマＴ２がすでにセットされている場合にはステップＳ１１３をスキップする。ステップＳ１１４では、タイマＴ２がタイムアップしたか否か、つまり電源電圧ＰＶが時間Ｔ２間続けて許容最低電圧Ｖｍを下回ったか否かを判断する。電源電圧ＰＶが時間Ｔ２間続けて許容最低電圧Ｖｈ２を下回った場合には、ステップＳ１１５に移行して、たとえば水深表示部９８の電源図形９８ｃを点滅させる。ステップＳ１１６では、タイマＴ２をリセットしてメインルーチンに戻る。
【０１２３】
以上の説明のように、この電動リールでは、モータ４の逆転により連動機構８９を動作させてクラッチオン状態に復帰する際にだけ、押圧機構８８により連動機構８９を押圧して押圧機構８８を離反させているので、モータ４と連動機構８９とを常時連動させる必要がなくなる。このため、クラッチ切換機構８を手動操作してクラッチ機構７をクラッチオフ状態からクラッチオン状態に切り換える際にはモータ４が回らなくなり、手動による復帰操作を行いやすくなる。
【０１２４】
また、モータ４が正転すると、爪制御機構８４により揺動爪８２が爪車８１をかわす位置まで揺動するので、モータ４の正転時に逆転防止のための揺動爪８２が振動しなくなり静音化を図ることができる。
【０１２５】
さらに、押圧機構８８の押圧部材９１と出力軸３０との間にローラクラッチ９０を介装して出力軸３０の正転を押圧部材９１に伝達しないようにしたので、糸送りモードのときに、押圧部材９１が連動機構８９に接触しても押圧しなくなり、糸送りモードを円滑に実施できる。
【０１２６】
さらにまた、モータ４の逆転によりクラッチ復帰操作時に、モータ４に印加する電圧を第１電圧Ｖ１から第２電圧Ｖ２に徐々に上昇させているので、回転起動時から切換動作開始時にかけて衝撃的なトルク荷重にならず、モータ４の出力軸３０に固定された機構装着軸７５に無理な力が作用しなくなり、機構装着軸７５の空転を防止することができる。
【０１２７】
また、電源投入時に、電源電圧を検出して電源電圧が高いときに、第１，第２，第３デューテイ比Ｄ１，Ｄ２，Ｄ３を検出された電源電圧に応じて補正している。このため、各デューテイ比が補正前に比べて小さい値になり、電源電圧が上昇しても正転時のモータ４の各設定段の回転状態や逆転時の回転状態を可及的に一定に維持できるようになる。しかも、電源投入後にただちに電源電圧を検知しているので、検出された電源電圧と所定電圧との比較により異なるタイプの電源が接続されたことを素早く認識できる。
【０１２８】
また、調整レバー１０１の所定時間内の揺動開始位置へのクリック操作という誤動作しにくい特別な操作により、船縁モードが設定されていても基準糸長より糸巻取方向にモータ４を駆動できる。このため、誤操作による穂先の破損を防止しつつ基準糸長より巻取側へスプール４を回転できるようになる。
【０１２９】
さらに、モータ４が回転していないときの電源電圧により電源電圧の異常を判断しているので、使用中の電源異常によりモータ４の回転が停止することがない。しかも、モータ４が回転していないときは電源電圧に対する判断を常時行うので使用中の電源電圧の異常による機器の損傷を防止することができる。
【０１３０】
さらにまた、Ｎ段階のうち最初のＭ段（たとえば４段）までの低い段階では、段階毎に速度が速くなるように設定された目標速度に検出された速度がなるようにモータが速度制御されるので、低い段階において、各段に応じた目標速度にモータが制御される。また、高い段階（たとえば５段から３０段）では、モータがトルク制御される。このため、低い段階では、負荷が大きくてもモータの回転が止まりにくくなるとともに、負荷が小さくてもモータが高速回転しにくくなる。したがって、低い段階でモータの回転が安定する。
【０１３１】
〔他の実施形態〕
（ａ）前記実施形態では、電源電圧の低下の判断をモータの回転に係わらず行っているが、モータが回転しているとき又はモータが回転していないときに行ってもよい。
【０１３２】
（ｂ）前記実施形態では、電源電圧の上昇側への異常の告知を水深表示部分９８ａの文字表示で行っているが、告知の方法は文字表示に限定されず、全体の画面の点滅やブザーをオンオフしてもよい。また、ブザーのオンオフ時間を変化させてもよい。
【図面の簡単な説明】
【０１３３】
【図１】本発明の一実施形態を採用した電動リールを用いた釣り情報表示システムの斜視図。
【図２】その電動リールの斜視図。
【図３】ポテンショメータの回路図。
【図４】電動リールの縦断面図。
【図５】モータ装着部分の断面拡大図。
【図６】クラッチオン時のハンドル側の側カバーを外した状態の側面図。
【図７】クラッチオフ時のハンドル側の側カバーを外した状態の側面図。
【図８】クラッチオン時のハンドルと逆側の側カバーを外した状態の側面図。
【図９】第１クラッチ戻し機構を中心とした分解斜視図。
【図１０】クラッチオン時の第１ワンウェイクラッチ及び第１クラッチ戻し機構を中心とした側面拡大図。
【図１１】クラッチオフ時の第１ワンウェイクラッチ及び第１クラッチ戻し機構を中心とした側面拡大図。
【図１２】モータ正転時の第１ワンウェイクラッチ及び第１クラッチ戻し機構を中心とした側面拡大図。
【図１３】カウンタの水深表示部周りの平面拡大図。
【図１４】リールを含む釣り情報表示システムの構成を示すブロック図。
【図１５】リール制御部のメインルーチンの制御フローチャート。
【図１６】リール制御部のキー入力処理の制御フローチャート。
【図１７】リール制御部のモータ駆動処理の制御フローチャート。
【図１８】リール制御部の各動作モード処理の制御フローチャート。
【図１９】リール制御部のオートさそい処理の制御フローチャート。
【図２０】リール制御部の電源電圧検知処理の制御フローチャート。
【図２１】モータ逆転時のデューテイ比の変化を示すグラフ。
【図２２】魚探モニタの魚探画面の一例を示す図。
【図２３】魚探モニタのメニュー画面を示す図。
【符号の説明】
【０１３４】
１  電動リール
２  リール本体
３  スプール
４  モータ
９８  水深表示部
９８ａ  水深表示部分
９８ｃ  電源図形
１００  リール制御部
１０１  調整レバー
１０２  スプールセンサ
１０３  電源電圧センサ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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