(57)【要約】【課題】  床下に設けられる暖、冷房装置であって、流通パイプを流れる熱媒体より放散される熱を、輻射および熱伝導によって居住空間に伝達することができるようにして暖、冷房能率を大幅に向上させ、また、熱媒体の流通パイプの支持手段を大幅に簡素化し、さらにその組付けおよび取外し操作をきわめて容易に短時間で行なうことができるようにした。【解決手段】  熱源に接続される可撓性の熱媒体の流通パイプ３０は、前記複数の大引ビーム５に沿って順次にジグザグ状に配管されると共に各大引ビーム５内ではその長手方向に沿い、一端部より他端部にわたって迂回配管されており、大引ビーム５の、断面アリ溝状の上部５ｕおよび下部５ｄ内には、流通パイプ３０が大引ビーム５に接触された状態で着脱可能に収容され、弾性ブロック３２により大引ビーム５の上部５ｕおよび下部５ｄ内に弾発支持される。【選択図】      図３
2005195319.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
建物の床支持部に、複数の大引ビーム（５，１０５，１０５′）を並列支持し、それらの大引ビーム（５，１０５，１０５′）上に床板（７，１０７）を敷設し、床下に設けられる流通パイプ（３０）を流れる熱媒体からの熱負荷により床板（７，１０７）を通して居住空間（Ｄｗ）を暖、冷房するようにした、建物における暖、冷房装置であって、
熱源（２０）に接続される可撓性の熱媒体の流通パイプ（３０）は、前記複数の大引ビーム（５，１０５，１０５′）に沿って順次にジグザグ状に配管されると共に各大引ビーム（５，１０５，１０５′）内ではその長手方向に沿ってループ状に迂回配管されて、大引ビーム（５，１０５，１０５′）の側面に支持されていることを特徴とする、建物における冷、暖房装置。
【請求項２】
前記各大引ビーム（５）は、金属板により断面Σ状に形成されてアリ溝状の上部（５Ｕ）および下部（５Ｄ）を有し、その上部（５ｕ）および下部（５ｄ）内には、前記流通パイプ（３０）が大引ビーム（５）に接触された状態で着脱可能に収容され、弾性ブロック（３２）により大引ビーム（５）の上部（５ｕ）および下部（５ｄ）内に弾発支持されることを特徴とする、前記請求項１記載の建物における暖、冷房装置。
【請求項３】
前記熱媒体の流通パイプ（３０）は、大引ビーム（５）の一端部より該大引ビーム（５）内に装入されて大引ビーム（５）の断面アリ溝状の下部（５ｄ）内を往行して大引ビーム（５）の他端部に至り、ここで反転して大引ビーム（５）の断面アリ溝状の上部（５ｕ）内を復行して大引ビーム（５）の一端部より外部に延出されることを特徴とする、前記請求項１または２記載の建物における冷、暖房装置。
【請求項４】
前記各大引ビーム（１０５，１０５′）は、木材により形成され、その側面に、止具（１２０，２２０）をもって前記流通パイプ（３０）が支持されることを特徴とする、前記請求項１記載の建物における冷、暖房装置。
【請求項５】
前記建物は、コンクリート躯体（Ｆ）を骨格とする集合住宅であることを特徴とする、前記請求項１，２また３記載の建物における冷、暖房装置。
【請求項６】
前記建物は、木造の戸建住宅であることを特徴とする、前記請求項１または４記載の建物における冷、暖房装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、建物の暖、冷房装置、特に、床構造体を利用した新規な建物の暖、冷房装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、建物において、室内の天井や床を輻射放熱部あるいは受熱部として、これらを加熱、冷却し、輻射伝熱により暖、冷房を行なうようにした暖、冷房手段や、熱源からの熱を建築材料などを通して高温部から低温部へと流して、熱伝導による暖、冷房を行なうよにした暖、冷房手段が知られている（たとえば、非特許文献１参照）。
【０００３】
また、床下や天井に熱媒体の流通パイプを配管し、この流通パイプにボイラなどで加熱した熱媒体を流通させ、その熱媒体からの輻射熱により居室内を暖房するようにしたものも既に知られている（たとえば、非特許文献２参照）。
【非特許文献１】図書「建築用語ポケットブック」  環境工学・設備偏  丸善株式会社発行
【非特許文献２】図書「イラストでわかる空調の技術」  学芸出版社発行
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、床下に熱媒体の流通パイプを配管して、該流通パイプを流れる熱媒体からの熱負荷で、床板を通して居住空間内の暖、冷房を行なうようにしたものでは、流通パイプ内の熱媒体からの熱を居住空間へ効率よく伝達させるのが難しく、また、熱媒体を流通させる流通パイプを床下に配管するための配管作業が面倒である上に、該流通パイプを変移することなく所定位置に支持するのに特別の支持手段が必要になるばかりでなくその支持構造が複雑化してコスト高を招くという問題がある。
【０００５】
本発明はかかる実情に鑑みてなされたもので、床板の支持部材である複数の大引ビームを利用して熱媒体の流通パイプを所定位置に確実に支持すると共に該流通パイプを流れる熱媒体からの輻射熱あるいは伝導熱により熱効率のよい暖、冷房を行なうことができるようにした、新規な建物における暖、冷房装置を提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
前記目的達成のため、請求項１記載の発明は、建物の床支持部に、複数の大引ビームを並列支持し、それらの大引ビーム上に床板を敷設し、床下に設けられる流通パイプを流れる熱媒体からの熱負荷により床板を通して居住空間を暖、冷房するようにした、建物における暖、冷房装置であって、熱源に接続される可撓性の熱媒体の流通パイプは、前記複数の大引ビームに沿って順次にジグザグ状に配管されると共に各大引ビーム内ではその長手方向に沿ってループ状に迂回配管されており、大引ビームの、アリ溝状の上部および下部内には、前記流通パイプが大引ビームに接触された状態で着脱可能に収容され、弾性ブロックにより大引ビームの上部および下部内に弾発支持されることを特徴とする。
【０００７】
前記目的達成のため、請求項２記載の発明は、前記請求項１記載のものにおいて、前記各大引ビームは、金属板により断面Σ状に形成されてアリ溝状の上部および下部を有し、その上部および下部内には、前記流通パイプが大引ビームに接触された状態で着脱可能に収容され、弾性ブロックにより大引ビームの上部および下部内に弾発支持されることを特徴としている。
【０００８】
前記目的達成のため、請求項３記載の発明は、前記請求項１または２記載のものにおいて、前記熱媒体の流通パイプは、大引ビームの一端部より該大引ビーム内に装入されて大引ビームの断面アリ溝状の下部内を往行して大引ビームの他端部に至り、ここで反転して大引ビームの断面アリ溝状の上部内を復行して大引ビームの一端部より外部に延出されることを特徴としている。
【０００９】
前記目的達成のため、請求項４記載の発明は、前記請求項１記載のものにおいて、前記各大引ビームは、木材により形成され、その側面に、止具をもって前記流通パイプが支持されることを特徴としている。
【００１０】
前記目的達成のため、請求項５記載の発明は、前記請求項１，２また３記載のものにおいて、前記建物は、コンクリート躯体を骨格とする集合住宅であることを特徴としている。
【００１１】
前記目的達成のため、請求項６記載の発明は、前記請求項１または４記載のものにおいて、前記建物は、木造の戸建住宅であることを特徴としている。
【発明の効果】
【００１２】
請求項１記載の発明によれば、流通パイプを流れる熱媒体より放散される熱は、床下空間から床板を介して居住区間に伝達することができ、熱効率を高めて冷、暖房能率を大幅に向上させることができる。また、熱媒体の流通パイプは、大引ビームを利用して支持することができるため、流通パイプの支持手段が大幅に簡素化される。
【００１３】
請求項２記載の発明によれば、熱媒体の流通パイプは、別個に支持部材や止具を必要とすることなく、大引ビームに支持することができるため、流通パイプの支持手段が大幅に簡素化される。また、流通パイプの大引ビームへの組付けおよび取外し操作を何らの道具を必要とせずに行なうことができるため、それらの操作をきわめて容易に短時間で行なうことができる。全体として暖、冷房装置の施行コストおよびその後のメンテナンスコストの大幅なコストダウンを図ることができ、さらに、熱媒体の流通パイプは、複数の大引ビームの任意の個所に選択的に配管範囲を決めて装着することができることから、居住空間の暖、冷房個所の選択自由度が高められ、床面積の大小に応じて流通パイプの配管範囲を自由に選択することができる。
【００１４】
請求項３記載の発明によれば、熱媒体の流通パイプを、大引ビームの下部および上部に往復行して迂回配置することができ、大引ビームへの流通パイプの配管密度が高められ、一層能率のよい暖、冷房を行なうことができる。
【００１５】
請求項４記載の発明によれば、流通パイプを、木材よりなる大引ビームの側面の適宜箇所に止具により簡単容易に支持することができる。
【００１６】
請求項５記載の発明によれば、冷、暖房装置をコンクリート躯体を骨格とする集合住宅に有効に適用することができる。
【００１７】
請求項６記載の発明によれば、冷、暖房装置を、戸建の木造住宅に有効に適用することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
以下、本発明の実施の形態を、添付図面に例示した本発明の実施例に基づいて以下に具体的に説明する。
【００１９】
まず、図１〜９を参照して、本発明の第１実施例について説明するに、この第１実施例は、本発明の暖、冷房装置を正梁構造を備えた、コンクリート躯体を有する集合住宅に実施した場合である。
【００２０】
図１は、本発明暖、冷房装置を備えた集合住宅の一部の縦断面図、図２は、図１の２−２線に沿う一部破断平面図、図３は、大引ビームに設けられる暖、冷房装置の一部の斜視図、図４は、図２の４−４線に沿う拡大断面図、図５は、図４の５−５線に沿う断面図、図６は、図４の６−６線に沿う断面図、図７は、図２の７−７線に沿う拡大断面図、図８は、図７の８−８線に沿う拡大断面図、図９は、熱媒体の流通パイプの配管系統図である。
【００２１】
図１，２において、集合住宅の骨格を構成する、正梁構造のコンクリート躯体Ｆは、水平方向に延びて、建物を複数の階層に区画する水平躯体部分Ｆｈと、鉛直方向に延びて上下の水平躯体部分Ｆｈを相互に連結する鉛直躯体部分Ｆｖを備えている。
【００２２】
水平躯体部分Ｆｈは、居住空間Ｄｗを上下に仕切る床スラブＳｆを備え、この床スラブＳｆの左右両側には正大梁Ｂｂが下向きに一体に突設されて、所謂「正梁構造」に構成されている。また、鉛直躯体部分Ｆｖは、居住空間Ｄｗの四隅に立設される躯体柱１と、並列する躯体柱１間を連結する鉛直躯体壁２，３とを備える。
【００２３】
各階層の居住空間Ｄｗの床スラブＳｆ上には、床構造体Ｆｒが配設される。床構造体Ｆｒは各階層とも同じ構造を備えており、床スラブＳｆとの直接接触が回避されて、鉛直躯体壁２，２に支持される。コンクリート躯体Ｆの床スラブＳｆ上には、その全域にわたり鉛直方向の間隙Ｄ１を存して複数本の大引ビーム５…が一平面上で平行に並列される。それらの大引ビーム５…の両端部は、それらの大引ビーム５…と直交して鉛直躯体壁２，２に固定支持される左右ビーム受８，８により一体に連結支持される。そして、複数本の大引ビーム５…と、左右ビーム受８，８とは閉鎖枠状をなして、床構造体Ｆｒが補強される。
【００２４】
図３，５に明瞭に示すように、各大引ビーム５は、亜鉛鋼板などの耐錆性の金属板を屈曲形成して横断面Σ状に構成され、鉛直部５ｖと、その上下に傾斜面を介して接続される断面アリ溝状の上、下部５ｕ，５ｄとよりなり、充分な剛性を確保しながら軽量に形成される。
【００２５】
図４，５，７に示すように、ビーム受８は、横断面アングル状の等辺山形鋼により形成されていて、水平半部８ｈと、その一端部より下方に垂下する鉛直半部８ｖとより構成され、その水平半部８ｈには、大引ビーム５の上端部５ｕがボルト・ナット１０により防振ゴム１４を介して固定、支持されており、また、その鉛直半部８ｖは、複数本の大引ビーム５…の端面を横切るように下向きに延びていて、相隣り合う大引ビーム５，５の間で、複数のアンカーボルト１２を以て鉛直躯体壁２，２にそれぞれ固定される。
【００２６】
かくして、床スラブＳｆ上に鉛直方向の間隙Ｄ１を存して配設される複数本の大引ビーム５…は、それらの大引ビーム５…の両端部が水平方向の比較的小さい隙間Ｄ２を存して鉛直躯体壁２の側面に対向配置されると共に、弾性体としての防振ゴム１４およびビーム受８を介して鉛直躯体壁２にそれぞれ支持され、床スラブＳｆおよび鉛直躯体壁２，２に直接接触することがない。複数本の大引ビーム５…上には、フローリング材などよりなる床板７が敷設される。
【００２７】
図１，４および７に示すように、床スラブＳｆには、断熱材１６が敷設される。この断熱材１６は、熱の床スラブＳへの伝達による熱損失の低減と、居住空間Ｄｗへの供給熱量の増加に寄与して、後述する暖、冷房装置による居住空間Ｄｗの暖、冷房効率を向上させる。
【００２８】
つぎに、本発明にかかる暖、冷房装置の構成について説明する。
【００２９】
図１，９に示すように、一階層の床スラブＳｆ上には、ボイラーなどの熱源２０が設置され、この熱源２０の出口には、開閉弁２１および循環ポンプ２３を介して熱媒体すなわち温、冷水の供給ヘッダ２４が接続されており、また、熱源２０の入口には、開閉弁２２を介して熱媒体の還流ヘッダ２５が接続されている。供給ヘッダ２４には、複数の供給分配ポート２４ｐ…が設けられ、これらの供給分配ポート２４ｐ…には、分配弁２７…を介して熱媒体すなわち温水または冷水の流通パイプ３０の上流端がそれぞれ接続されており、また複数の還流分配ポート２５ｐ…には、複数の還流弁２８…を介して流通パイプ３０の下流端がそれぞれ接続される。複数の熱媒体の流通パイプ３０は、建物の各階層へと導かれ、各居住空間Ｄｗの床下空間に配管される。
【００３０】
熱媒体、すなわち温水あるいは冷水の流通パイプ３０は、ポリスチレンなどの伝熱性がよい可撓性合成樹脂パイプにより自在に屈曲できるように構成されており、コンクリート躯体Ｆの支持部に平行に支持される複数の大引ビーム５…に沿ってジグザグ状に配管されて、該大引ビーム５…により支持される。
【００３１】
図３に示すように、供給ヘッダ２４より延びる流通パイプ５０は、複数の大引ビーム…の内の一番目の大引ビーム５（以下、第１の大引ビーム５（１）という）の一端部より、断面アリ溝状の下部５ｄ内に装入され、該下部５内を、その一端部より他端部に向けてその長手方向に往行配置され、第１の大引ビーム５（１）の他端部に達したところで、上向きに反転されたのち、第１の大引ビーム５（１）の断面アリ溝状の上部５ｕ内を折り返して逆向きに復行配置されて、再び第１大引ビーム５の一端部に戻り、そこから外部に延出されて二番目の大引ビーム５（以下、第２の大引ビーム５（２）という）へと向かっており、該第２の大引ビーム５（２）内に装入される。第２の大引ビーム５（２）内では、流通パイプ３０は、前記第１の大引ビーム５（１）内と同じようにその一端部から他端部へと往復行されて迂回配置され、その一端部から外部に延出されて第３の大引ビーム５へと向かう。このようにして流通パイプ３０は、３番目、４番目…Ｎ番目の大引ビーム５内を順に往復行しながら図３に示すように複数の大引ビーム５…を順次にてジグザグ状に配管される。そして、Ｎ番目の大引ビーム５の他端部から外部に延長された流通パイプ３０は、前記還流ヘッダ２５に向かい、還流弁２８…を介してその下流端が、還流ヘッダ２５の還流分配ポート２５ｐ…に接続される。
【００３２】
ところで、熱媒体の流通パイプ３０は、図６，８に示すように、各大引ビーム５内において変移しないように支持される。すなわち、各大引ビーム５の上部５ｕおよび下部５ｄ内には、それらの長手方向に間隔をあけてゴムなどの弾性体よりなる複数の弾性ブロック３２…が収容され、これらの弾性ブロック３２…の弾性力により、各大引ビーム５の上部５ｕと下部５ｄの内面との間で、流通パイプ５０は変移しないように着脱可能に弾発支持される。そして、その流通パイプ３０は、各大引ビーム５の内面に密に接触されていて、該流通パイプ３０を流れる温水または冷水からの熱は熱伝導により床板７に伝達されるようになっている。
【００３３】
つぎに、上記のように構成される暖、冷房装置の作用について説明するに、暖房、冷房のいずれの場合もその作用は同じであるので、以下に暖房、すなわち熱媒体として３０°〜８０°Ｃに加熱された温水が流通パイプ３０を流れる場合について説明する。
【００３４】
いま、熱源２０を稼働し、循環ポンプ２３を運転すると共に開閉弁２１を開弁すれば、熱源２０により加熱された温水は、循環ポンプ２３により供給ヘッダ２４に圧送される。ここで、分配弁２７および還流弁２８を開弁すれば、温水は、流通パイプ３０へと流れる。そして、流通パイプ３０は、複数の大引ビーム５…に沿ってジグザグ状に配管されていることにより、図６，８実線矢印にて示すように、流通パイプ３０を流れる温水より放散される輻射熱は、床下空間から床板７を万遍なく加熱し、さらに床板７に形成される隙間を経て居住空間Ｄｗへと伝達されると同時に、流通パイプ３０は、熱の伝導体である大引ビーム５に接触しているので、流通パイプ３０を流れる温水から放散する熱は、図６，８点線矢印にて示すように、熱伝導によっても床板７を加熱することができ、全体として熱輻射および熱伝導により温水から発散する熱を居住空間Ｄｗに伝達することができ、その結果、暖房能率が大幅に向上する。
【００３５】
また、冷房の場合には、熱源により２０°Ｃ以下に冷却された、熱媒体としての冷水が、前記暖房の場合と同じく熱輻射および熱伝導により、床板７を冷して居住空間Ｄｗの熱効率のよい冷房を行なうことができる。
【００３６】
また、この第１実施例では、前述のように流通パイプ３０は、別個に支持部材や止具を必要とすることなく、大引ビーム５を利用して着脱可能に支持することができるため、熱媒体の流通パイプ３０の支持手段が大幅に簡素化される。また、その流通パイプ３０の大引ビーム５への組付けおよび取外し操作を何らの道具を必要とせずに行なうことができるため、それらの操作をきわめて容易に、短時間で行なうことができる。
【００３７】
さらに、熱媒体の流通パイプ３０は、大引ビーム５の任意の個所に選択的に配管範囲を決めて配置することができることから、居住空間Ｄｗの暖、冷房個所の選択自由度が高められ、床面積の大小に応じて流通パイプ３０の配管範囲を自由に選択することができる。      
【００３８】
つぎに、図１０〜１３を参照して本発明の第２実施例について説明する。
【００３９】
この第２実施例は、本発明暖、冷房装置を木造二階建ての戸建住宅に実施した場合であり、図中、前記第１実施例の要素と同じ要素には同じ符号が付される。
【００４０】
図１０は、本発明冷、暖房装置を備えた二階建て木造戸建住宅の一部の断面図、図１１は、大引ビームに設けられる冷、暖房装置の一部の斜視図、図１２は、図１０の１２−１２線に沿う拡大断面図、図１３は、図１１の１３矢視仮想線囲い部分の拡大図である。
【００４１】
図１において、地盤Ｇｒ上に布基礎Ｃｆが構築され、この布基礎Ｃｆ上にアンカーボルトをもって土台１０４が固定され、この土台１０４上に柱１０１が立設される。また、土台１０４には、相互に平行に配列される、複数の大引ビーム１０５が橋架支持され、各大引ビーム１０５の中間部は、地盤Ｇｒ上に束石１０８を介して立設され複数の床束１０９により支持される。複数の大引ビーム１０５上には、床板１０７が敷設され、前記複数の大引ビーム１０５および床板１０７により、一階層の床構造体が構成される。
【００４２】
一階層の柱１０１上には、横架材１１０が固定され、左右の横架材１１０間には、二階層の複数の大引ビーム１０５が橋架支持され、これらの大引ビーム１０５上には、床板１０７が敷設され、複数の大引ビーム１０５および床板１０７により、二階層の床構造体が構成される。二階層の大引ビーム１０５には、吊り部材１１３を介して一階層の天井１１４が吊り下げられる。
【００４３】
各階層の大引ビーム１０５は、図１２，１３に示すように、木材（たとえば、北海道産のトドマツ）により作られており、断面四角な、上部１０５ｕおよび下部１０５ｄと、それらを一体に結合する板状の中間部１０５ｎとより、横断面Ｉ字状に構成されている。上部１０５ｕの下面および下部１０５ｄの上面には、それぞれそれらの全長にわたり楔溝ｇが形成され、それらの楔溝ｇに、中間部１０５ｎ上端および下端をそれぞれ一体に楔合されることにより、大引ビーム１０５が構成される。
【００４４】
図１１〜１３に示すように、複数の大引ビーム１０５には、温水などの熱媒体の流れる流通パイプ３０（第１実施例と同じ）が支持される。流通パイプ３０の、複数の大引ビーム１０５に対する配管態様は、前記第１実施例と同じであり、流通パイプ３０は、各大引ビーム１０５の一端部から他端部へと順次に往復行されながら複数の大引ビーム１０５にジグザグ状に配管される。図１２，１３に明瞭に示すように、流通パイプ３０は、大引ビーム１０５の中間部１０５ｎの側面上下に沿うように配管され、流体パイプ３０を抱持するように設けた複数のＵ字状の止具１２０を、大引ビームの中間部に釘１２１などの固定具により固定して、流体パイプ３０を大引ビーム１０５に一体に支持する。また、図１０に示すように、戸建住宅の外の地盤Ｇｒ上に熱源２０が配置されており、この熱源２０には、前記第１実施例（図９参照）と同じく循環ポンプと供給ヘッダおよび還流ヘッダを介して流通パイプ３０の供給側と戻り側とが接続される。
【００４５】
循環ポンプの運転により、熱媒体、たとえば温水は流体パイプ３０内を流れ、この温水から放散される輻射熱は、図１２、矢印に示すように、床下空間から床板１０７を万遍なく加熱し、さらに、床板１０７に形成される隙間を経て居住空間Ｄｗへと伝達される。したがって、この第２実施例によれば、主に輻射熱により、温水から発散する熱を居住空間Ｄｗに伝達することができる。
【００４６】
また、冷房の場合には、熱源２０より２０℃以下に冷却された、熱媒体としての冷水が、前記暖房の場合と同じく主として輻射熱により、床板１０７を冷やして居住空間Ｄｗの冷房を行うことができる。
【００４７】
しかして、この第２実施例によれば、流通パイプ３０を木製の大引ビーム１０５の側面に、該大引ビーム１０５に何らの加工を施すことなく、止具１２０を用いて釘１２１などにより簡単に取り付けることができ、その流通パイプ３０の組付けおよび取り外し操作が容易である。また、流通パイプ３０は、大引ビーム１０７の任意の箇所に選択的に配管範囲を決めて配置することができ、居住空間Ｄｗの暖、冷房箇所の選択自由度が高められ、床面積の大小に応じて流通パイプ３０の配管範囲を自由に選択することができる。
【００４８】
つぎに、図１４を参照して本発明の第２実施例の第１の変形例について説明する。
【００４９】
図１４は、大引ビームに流通パイプ３０を支持した状態を示す斜視図である。
【００５０】
この第１の変形例は、止具２２０の構造が、前記第２実施例のものと異なっており、この止具２２０は、釘などの固定具を用いることなく、流通パイプ３０を大引ビーム１０５に支持させることができるものであり、金属板のプレス加工などににより形成される止具２２０は、その上、下にかぎ状のフック部２２０ｆと、半円状の抱持部２２０ｅとが一体に形成される。フック部２２０ｆは大引ビーム１０５の上部の任意の箇所に着脱可能に弾発係止することができ、また、抱持部２２０ｅは流通パイプ３０の任意の箇所を弾発抱持することができ、これにより、大引ビーム１０５の中間部１０５ｎの側面に複数の止具２２０により、釘などの固定具を用いることなく流通パイプ３０を支持することができる。      
【００５１】
つぎに、図１５を参照して本発明の第２実施例の第２の変形例について説明する。
【００５２】
図１５は、大引ビームに流通パイプを支持した状態を示す斜視図である。
【００５３】
この第２の変形例は、木製の大引ビーム１０５′の構造が、前記第２実施例のものと異なっており、その大引ビーム１０５′は横断面が細長い長方形の単体により形成され、その大引ビーム１０５′の側面の上、下に、前記第２実施例のものと同じ複数の止具１２０を用いて流通パイプ３０が釘１２１で固定される。
【００５４】
以上、本発明の実施例について説明したが、本発明はその実施例に限定されることなく、本発明の範囲内で種々の実施例が可能である。
【００５５】
たとえば、前記実施例では、本発明暖、冷房装置を正梁構造のコンクリート躯体を有する集合住宅および戸建住宅に実施した場合について説明したが、これを他の建物にも実施できることは勿論であり、また温、冷水に代えて他の同効の熱媒体を使用してもよい。
【図面の簡単な説明】
【００５６】
【図１】本発明暖、冷房装置を備えた集合住宅の一部の縦断面図（第１実施例）
【図２】図１の２−２線に沿う一部破断平面図
【図３】大引ビームに設けられる暖、冷房装置の一部の斜視図（第１実施例）
【図４】図２の４−４線に沿う拡大断面図（第１実施例）
【図５】図４の５−５線に沿う断面図（第１実施例）
【図６】図４の６−６線に沿う断面図（第１実施例）
【図７】図２の７−７線に沿う拡大断面図（第１実施例）
【図８】図７の８−８線に沿う拡大断面図（第１実施例）
【図９】熱媒体の流通パイプの配管系統図（第１実施例）
【図１０】本発明冷、暖房装置を備えた二階建て木造戸建住宅の一部の断面図（第２実施例）
【図１１】大引ビームに設けられる冷、暖房装置の一部の斜視図（第２実施例）
【図１２】図１０の１２−１２線に沿う拡大断面図（第２実施例）
【図１３】図１１の１３矢視仮想線囲い部分の拡大図（第２実施例）
【図１４】大引ビームに流通パイプを支持した状態を示す斜視図（第２実施例の第１変形例）
【図１５】大引ビームに流通パイプを支持した状態を示す斜視図（第２実施例の第２変形例）
【符号の説明】
【００５７】
５・・・・・・・・・・・大引ビーム
５ｕ・・・・・・・・・・上部（大引ビームの）
５ｄ・・・・・・・・・・下部（大引ビームの）
７・・・・・・・・・・・床板
２０・・・・・・・・・・熱源
３０・・・・・・・・・・熱媒体の流通パイプ
３２・・・・・・・・・・弾性ブロック
１５０・・・・・・・・・大引ビーム
１５０′・・・・・・・・大引ビーム
１２０・・・・・・・・・止具
１２１・・・・・・・・・止具
Ｄｗ・・・・・・・・・・・居住空間
【図１】
2005195319.tif 000003
【図２】
2005195319.tif 000004
【図３】
2005195319.tif 000005
【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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