(57)【要約】【課題】この発明は、抗菌作用を有する試薬に関するものであり、詳しくは、リポペプチド系抗生物質に、ｐＨを調整しながら酸として作用する物質を添加することにより、リポペプチド系抗生物質と酸として作用する物質の相乗効果で抗菌作用を増大させた試薬に関するものである。【解決手段】リポペプチド系抗生物質と、酸として作用する物質とを含む混合溶液からなる抗菌作用を有する試薬であって、前記混合溶液のｐＨが１〜５の範囲になるように前記酸として作用する物質を添加することを特徴とする抗菌作用を有する試薬。【選択図】図１
2005232050.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
リポペプチド系抗生物質と、酸として作用する物質とを含む混合溶液からなる抗菌作用を有する試薬であって、前記混合溶液のｐＨが１〜５の範囲になるように前記酸として作用する物質を添加することを特徴とする抗菌作用を有する試薬。
【請求項２】
前記リポペプチド系抗生物質は、イチュリンである請求項１に記載の抗菌作用を有する試薬。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、抗菌作用を有する試薬に関するものであり、詳しくは、リポペプチド系抗生物質に、ｐＨを調整しながら酸として作用する物質を添加することにより、リポペプチド系抗生物質と酸として作用する物質の相乗効果で抗菌作用を増大させた試薬に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
農作物の病気は、イネいもち病やトマト灰色かび病等、カビ（糸状菌）によって引き起こされるものが非常に多い。このような病気が大発生すれば、食糧不足となり、社会的な大問題となる。そこで現在では、このような病気が大発生するのを防ぐために、化学物質を用いた農薬が田や畑に散布されており、農薬なしでは農作物を十分に供給することはできないとまでいわれている。
【０００３】
しかし、農薬はその効果が優れている反面、土壌への残留性や、人間の体内への蓄積、地下水の汚染等農薬を使用している者（農家）の健康ばかりでなく、環境や生態系の安全性について問題があった。また、農薬を長期間使用することにより、農薬に対して抵抗性を持った耐性菌等が発生するといった問題もあった。
【０００４】
このような農薬の問題点を解決するために、例えば、特許文献１では、糸状菌バーティシリウム・レカニ（Ｖｅｒｔｉｃｉｌｌｉｕｍ  ｌｅｃａｎｉｉ）を害虫寄生菌とした微生物農薬を提案している。また、特許文献２では、シュードモナス属アルカリゲネス（Ｐｓｅｕｄｏｍｏｎａｓ  ａｌｃａｌｉｇｅｎｅｓ）細菌をナス科植物に接種することにより、シュードモナス・ソラナセアラム（Ｐｓｅｕｄｏｍｏｎａｓ  ｓｏｌａｎａｃｅａｒｕｍ）による青枯病を防除する微生物農薬を提案している。
【０００５】
しかし、微生物農薬は、微生物農薬が作用する菌や害虫等が限定されているといった問題があり、また、農作物に対して効果が表れるのに時間がかかることといった問題もあった。
【０００６】
現在、イチュリン（ｉｔｕｒｉｎ）は、糸状菌（カビ）等に対して幅広い抗菌作用を有し、また、動物に対して高い安全性を有する物質であるため、イチュリンを利用した農薬が期待されている。
【０００７】
しかし、イチュリンを５０〜１００ｐｐｍの濃度で使用しないと抗菌作用を示さないため（非特許文献１）、コストの面で問題があった。
【特許文献１】特開２００３−３３５６１２号公報
【特許文献２】特開２００２−２３３２４６号公報
【非特許文献１】エム．エー．クルチ、（Ｍ．Ａ．Ｋｌｉｃｈｉ）  マイコパソロジア（Ｍｙｃｏｐａｔｈｏｌｏｇｉａ）  １２７、１２３−１２７、  １９９４．
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は、上述したような実情に鑑みてなされたものであり、リポペプチド系抗生物質に、ｐＨを調整しながら酸として作用する物質を添加すると、リポペプチド系抗生物質と酸として作用する物質の相乗効果により、リポペプチド系抗生物質の持つ効果を最大限発揮させた試薬を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明の上記目的は、リポペプチド系抗生物質と、酸として作用する物質とを含む混合溶液からなる抗菌作用を有する試薬であって、前記混合溶液のｐＨが１〜５の範囲になるように前記酸として作用する物質を添加することによって効果的に達成される。
【００１０】
また、本発明の上記目的は、前記リポペプチド系抗生物質は、イチュリンであることによって、より効果的に達成される。
【発明の効果】
【００１１】
本発明に係る抗菌作用を有する試薬によれば、リポペプチド系抗生物質及び酸として作用する物質を単独で使用すると抗菌作用を示さない程低濃度であっても、リポペプチド系抗生物質にｐＨを調整しながら酸として作用する物質を添加し、混合溶液とすることにより、リポペプチド系抗生物質と酸として作用する物質の相乗効果が起り、顕著な抗菌作用を示すようになった。これにより、リポペプチド系抗生物質及び酸として作用する物質を低濃度で使用することができるようになったため、リポペプチド系抗生物質及び酸として作用する物質の使用量が減少し、コストが削減できると共に、安全性も高めることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
以下、本発明に係る抗菌作用を有する試薬の実施形態について詳細に説明する。
【００１３】
本発明に係る抗菌作用を有する試薬は、リポペプチド系抗生物質と、酸として作用する物質とを含む混合溶液において、混合溶液のｐＨが１〜５の範囲になるように酸として作用する物質を添加することを特徴とする。
【００１４】
本発明で使用する抗菌作用を持つリポペプチド系抗生物質として、例えば、抗菌性活性リポペプチド、イチュリン、サーファクチン、プリパスタチン等種々の公知のリポペプチド系抗生物質が使用される。これらのリポペプチド系抗生物質は単独で使用してもよく、２種以上組合せて使用してもよいが、中でも、イチュリンは、幅広い抗菌作用を持つリポペプチド系抗生物質であり、酸性状態でも分解せずに存在することから、イチュリンを使用することが好ましい。
【００１５】
イチュリンは、枯草菌（Ｂａｃｉｌｌｕｓ  ｓｕｂｔｉｌｉｓ）が生産するリポペプチド系抗生物質であり、上述したように、糸状菌（カビ）等に対して幅広い抗菌作用をもち、動物に対して高い安全性を有することが知られている。
【００１６】
本発明で使用する酸として作用する物質は、ブレンステッド酸またはルイス酸のいずれを使用してもよい。本発明で使用する酸として作用する物質として、例えば、酢酸、ギ酸、シュウ酸、酒石酸、乳酸、クエン酸、マロン酸、コハク酸、アジピン酸、アクリル酸、メタクリル酸、オレイン酸、リノール酸、安息香酸、アゼライン酸、アブシジン酸等の有機酸や、塩酸、硫酸、硝酸、リン酸、ポリリン酸、ホウ酸、フッ化水素酸、臭化水素酸、亜硫酸、亜硝酸、塩素酸、スルファミン酸等の無機酸や、スルファニル酸、ベンゼンスルホン酸、パラトルエンスルホン酸、メタンスルホン酸、トリフルオロメタンスルホン酸等のベンゼンスルホン酸や、グリシン、アラニン、バリン、ロイシン、イソロイシン、セリン、トレオニン、システイン、メチオニン、アスパラギン、グルタミン、プロリン、フェニルアラニン、チロシン、トリプトファン、アスパラギン酸、グルタミン酸等のアミノ酸、四塩化スズ、四臭化スズ、二塩化スズ、二臭化スズ、二塩化亜鉛、二臭化亜鉛、二ヨウ化亜鉛、塩化アルミニウム、臭化アルミニウム、三塩化鉄、四塩化チタン、四臭化チタン、強酸性陽イオン交換樹脂、シリカ−アルミナ、シリカ−チタニヤ、ベントナイト等のルイス酸等種々の公知の酸として作用する物質が使用される。これら酸として作用する物質は、単独で使用してもよいが、２種以上組合せて使用してもよい。なお、人体の安全性を考慮すると、酢酸、クエン酸、アミノ酸等を使用することが好ましい。
【００１７】
本発明で使用する酸として作用する物質は、リポペプチド系抗生物質との混合溶液のｐＨが１〜５になるように添加することが好ましく、特に混合溶液のｐＨが２〜４の範囲内になるように酸として作用する物質を添加することが好ましい。混合溶液のｐＨをこのような範囲内にすることにより、リポペプチド系抗生物質のもつ抗菌作用と、酸として作用する物質のもつ抗菌作用との相乗効果が効果的に起きる、すなわちリポペプチド系抗生物質及び酸として作用する物質を単独で使用すると抗菌作用を示さない程低濃度であっても、リポペプチド系抗生物質と酸として作用する物質とを混合することにより、相乗効果が起り、高い抗菌作用を発揮（抗菌作用を増大）することができる。混合溶液のｐＨが５を超えると酸として作用する物質の持つ抗菌作用がほとんど働かず、リポペプチド系抗生物質との相乗効果が起きなくなる。
【００１８】
また、本発明でリポペプチド系抗生物質にイチュリンを使用した場合、イチュリン単独で使用すると、抗菌作用を示さない程度に希釈された濃度であっても、酸として作用する物質との相乗効果により、高い抗菌作用を発揮することができ、さらに、低濃度で使用できることができるから、コストの削減にもなる。
【００１９】
リポペプチド系抗生物質に直接酸として作用する物質を添加する以外に、予めリポペプチド系抗生物質を例えば、ジメチルスルフォキシド（ＤＭＳＯ）、ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）のような非プロトン性極性溶媒、メタノール、エタノール等のアルコールや、ペンタン、ヘキサン等のアルカンや、テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）、ジエチルエーテル等のエーテルやアセトン、トルエン等の有機溶媒や、水等の種々の公知の溶媒に溶解させてから酸として作用する物質を添加してもよい。これら溶媒は単独で使用してもよいが、２種以上組合せて使用してもよい。
【００２０】
また、酸として作用する物質が固体である場合には、上述した溶媒にリポペプチド系抗生物質を溶解させてから、酸として作用する物質を添加してもよい。
【００２１】
本発明は、農薬としての利用の他に、化粧品、カビ取り剤、水虫除去剤等にも好適に使用できる。
【００２２】
以下、実施例を挙げ、本発明をさらに詳細に説明するが、本発明はこれら実施例になんら限定されるものではない。
【実施例】
【００２３】
本発明の抗菌作用を試験するために、生菌数の経時変化を測定した。
【００２４】
粉末状イチュリンＡ精製物（昭和電工株式会社製）をＤＭＳＯ（関東化学株式会社製）に溶解し、イチュリンＡ・ＤＭＳＯ溶液とした。この溶液に、イチュリンＡの濃度が２０ｐｐｍ、酢酸の濃度が５ｍＭ、およびイチュリンＡ・ＤＭＳＯ溶液のｐＨが３．５となるように酢酸を添加することによって、本発明に係るイチュリンＡの濃度が２０ｐｐｍと酢酸の濃度が５ｍＭの混合溶液（実施例）を調整した。
【００２５】
Ｓ．ｃｅｒｅｖｉｓｉａｅ  Ｓ２８８Ｃ株ストックをプレートに散布し、６×１０６ＣＦＵ／ｍｌとなるように滅菌蒸留水に懸濁し、これに、本発明に係る抗菌作用を有する試薬を添加した。添加後、３０℃、１２０ｓｐｍの条件で振とうし、生細胞数の経時変化を測定した。
【００２６】
本発明との比較例として、Ｓ．ｃｅｒｅｖｉｓｉａｅ  Ｓ２８８Ｃ株ストックをプレートに散布し、６×１０６ＣＦＵ／ｍｌとなるように滅菌蒸留水に懸濁した懸濁液に、ＤＭＳＯのみを添加した場合（比較例１）と、イチュリンＡの濃度が２０ｐｐｍのイチュリンＡ・ＤＭＳＯ溶液のみを添加した場合（比較例２）と、及び酢酸５ｍＭのみを添加した場合（比較例３）との生細胞数の経時変化を測定した。これらの生菌数の経時変化の様子を図１に、Ｓ．ｃｅｒｅｖｉｓｉａｅ  Ｓ２８８Ｃ株の生存率の経時変化を表１に、Ｓ．ｃｅｒｅｖｉｓｉａｅ  Ｓ２８８Ｃ株の生菌数の経時変化を表２に示した。
【００２７】
【表１】
2005232050.tif 000003
【００２８】
【表２】
2005232050.tif 000004
図１、表１及び表２に示すように、ＤＭＳＯのみを添加した場合及びイチュリンＡの濃度が２０ｐｐｍのイチュリンＡ・ＤＭＳＯ溶液のみを添加した場合では、生菌数の変化は１０時間経過してもほとんど変化がなかった。また、酢酸５ｍＭのみを添加した場合では、約６時間までほとんど変化がなく、約１０時間で生菌数が約２分の１に減少していた。一方、本発明に係るイチュリンＡの濃度が２０ｐｐｍと酢酸の濃度が５ｍＭで、ｐＨが３．５の混合溶液の場合は、約３時間で生菌数が約１００分の１まで減少しており、比較例と比べて、顕著な抗菌効果が認められた。すなわち、イチュリンＡの濃度が２０ｐｐｍのイチュリンＡ・ＤＭＳＯ溶液のみを添加した場合及び酢酸５ｍＭのみを添加した場合では、共に低濃度であるため、生菌数の変化は３時間経過してもほとんど変化しておらず、抗菌作用を示していないにも関わらず、本発明に係るイチュリンＡの濃度が２０ｐｐｍと酢酸の濃度が５ｍＭで、ｐＨが３．５の混合溶液の場合は、イチュリンＡと酢酸との相乗効果により、単独で使用すると抗菌作用を示さない程であっても、抗菌作用を示すようになった。
【図面の簡単な説明】
【００２９】
【図１】生菌数の経時変化の様子を示した図である。
【図１】
2005232050.tif 000005