(57)【要約】【課題】  筒内噴射弁に付着したデポジット除去の確実性を向上できる内燃機関の制御装置を提供する。【解決手段】  電子制御装置２５は、筒内噴射弁１６を用いた燃料噴射時に、エアフロメータ２１からの検出信号に基づき筒内噴射弁１６の噴射孔にデポジット付着を検出すると、噴射モードを筒内噴射からポート噴射に切り換えるとともに高温化処理を実行する。この高温化処理は、そのときの機関運転状況に応じて設定された実バルブオーバーラップ量から所定量を減少させる制御である。【選択図】      図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
筒内に燃料を直接噴射する筒内噴射弁と、吸気通路の途中に燃料を噴射する吸気通路噴射弁とを備えた内燃機関の制御装置において、
前記筒内噴射弁のデポジット付着を検出するための検出手段と、
前記検出手段によりデポジット付着の旨が検出されるとき、前記筒内噴射弁の燃料噴射比率が減少するようにこれを設定する設定手段と、
前記設定手段による前記燃料噴射比率の設定に併せて燃焼室の燃焼温度を上昇させる高温化処理を実行する実行手段と
備えたことを特徴とする内燃機関の制御装置。
【請求項２】
機関運転状態に応じて吸気バルブ及び排気バルブのうち少なくとも一方のバルブタイミングを変更することでバルブオーバーラップ量を変更する可変バルブタイミング機構と、
前記バルブオーバーラップ量が機関運転状態に応じたバルブオーバーラップ量をとるように前記可変バルブタイミング機構を制御するバルブタイミング設定手段とを備え、
前記実行手段は、前記高温化処理として前記バルブタイミング設定手段により可変されるバルブオーバーラップ量を減少させる
請求項１に記載の内燃機関の制御装置。
【請求項３】
前記実行手段は、前記高温化処理として機関運転状態に基づいて設定される点火時期を進角側に変更する
請求項１又は２に記載の内燃機関の制御装置。
【請求項４】
燃焼室からクランクケースに漏出するブローバイガスを吸気通路に環流可能なブローバイガス還元装置を備え、
前記実行手段は、高温化処理として前記ブローバイガス還元装置によるブローバイガスの還流量を減少させる
請求項１〜３のいずれかに記載の内燃機関の制御装置。
【請求項５】
前記検出手段は筒内噴射弁による燃料噴射の実噴射量がその目標量から低下していることに基づいて前記デポジットの付着を検出する
請求項１〜４のいずれかに記載の内燃機関の制御装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、燃焼室に燃料を直に噴射する筒内噴射弁を備え、その筒内噴射弁に付着したデポジットを低減する内燃機関の制御装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、筒内に燃料を噴射可能な筒内噴射弁と、吸気通路に燃料を噴射可能な吸気通路噴射弁とを備えたの内燃機関が知られている。こうした内燃機関では、最適な状態で内燃機関を作動させるために、機関運転状態に基づいてその燃料噴射形態を、筒内噴射弁による燃料噴射、吸気通路噴射弁による燃料噴射、更にはそれら双方による燃料噴射といった各態様に切り替えるようにしている。
【０００３】
ところで、筒内噴射弁はその先端部が燃焼室に露出していることから、常に期間燃焼室の燃焼ガスに晒されており、その燃焼ガスに含まれる未燃成分がデポジットとなって筒内噴射弁の噴孔内やその近傍に付着することがある。こうしたデポジットの付着が発生すると、燃料噴射流量の減少やその噴霧形状の変化等の悪影響が避けきれない。そこで、特許文献１では、デポジットの付着を検出した場合、筒内噴射弁による燃料噴射を実行する機関運転領域であっても、その筒内噴射による燃料噴射を停止させ、吸気通路噴射弁による燃料噴射に切り替えることにしている。
【特許文献１】特開昭６３−１３８１２０号（第２−６頁、第１図）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
このように燃料噴射形態を切り替えることにより、筒内燃料噴射弁に付着したデポジットをある程度焼失させることはできる。但し、こうした燃料噴射形態の切り換えだけでは、その除去効果が十分ではないため、除去効果を充分に満たし得るためには、本来の燃料噴射形態とはことなる燃料噴射形態を長期間にわたって継続させてしまう可能性も否めない。
【０００５】
本発明は、こうした従来の実情に鑑みてなされたものであり、その目的は、筒内噴射弁に付着したデポジットをより迅速に且つ好適に除去することのできる内燃機関の制御装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記問題点を解決するために、請求項１に記載の発明では、筒内に燃料を直接噴射する筒内噴射弁と、吸気通路の途中に燃料を噴射する吸気通路噴射弁とを備えた内燃機関の制御装置において、前記筒内噴射弁のデポジット付着を検出するための検出手段と、前記検出手段によりデポジットが付着している旨検出されるとき、前記筒内噴射弁の燃料噴射比率が減少するようにこれを設定する設定手段と、前記設定手段による前記燃料噴射比率の設定に併せて燃焼室の燃焼温度を上昇させる高温化処理を実行する実行手段とを備えた。
【０００７】
この発明によれば、筒内噴射弁へのデポジット付着が検出されると、筒内噴射弁の燃料噴射比率が減少するように同燃料噴射比率が設定される。このように筒内噴射弁の燃料噴射比率を減少させることで、筒内噴射弁を通過する燃料の量が低下し、その燃料の通過に伴う温度低下が抑制され、その噴孔の温度が上昇するようになる。そしてこれに併せて燃焼室の燃焼温度を上昇させる高温化処理が実行される。従って、こうした噴孔の温度上昇に併せて更にその高温化が実行されるため、同噴孔に付着しているデポジットの焼失が促進されるようになる。その結果、筒内噴射弁に付着したデポジットをより確実に除去することができるようになる。
【０００８】
ここで、「筒内噴射弁の燃料噴射比率が減少するように同燃料噴射比率を設定する」際には、筒内噴射弁の燃料噴射のみが行われている場合に、これを吸気通路噴射弁の燃料噴射のみに切り替える、或いは筒内噴射弁の燃料噴射に併せて吸気通路噴射弁の燃料噴射を実行する、といった態様を採用することができる。また、筒内噴射弁及び吸気通路の燃料噴射双方が行われている場合に、筒内噴射弁の燃料噴射量を減量するとともに吸気通路噴射弁の燃料噴射量を増量する、といった態様を採用することができる。いずれにせよ、筒内噴射弁における噴孔の温度上昇を抑制する点では、筒内噴射弁による燃料噴射を停止させるのが望ましい。
【０００９】
請求項２に記載の発明では、請求項１に記載の発明において、機関運転状態に応じて吸気バルブ及び排気バルブのうち少なくとも一方のバルブタイミングを変更することでバルブオーバーラップ量を変更する可変バルブタイミング機構と、前記バルブオーバーラップ量が機関運転状態に応じたバルブオーバーラップ量をとるように前記可変バルブタイミング機構を制御するバルブタイミング設定手段とを備え、前記実行手段は、高温化処理として前記バルブオーバーラップ量から減少させるようにしている。
【００１０】
この発明によれば、高温化処理としてバルブオーバーラップ量を減少させるようにしている。このため、機関燃焼時に存在する不活性ガス（排気）が減少し、これにより燃焼温度が上昇する。従って、こうした高温化処理を通じてデポジットの焼失をより促進させることができるようになる。
【００１１】
請求項３に記載の発明では、請求項１又は２に記載の発明において、前記実行手段は、前記高温化処理として機関運転状態に基づいて設定される点火時期を進角側に変更するようにしている。
【００１２】
この発明によれば、点火時期を進角側に変更することにより、燃焼室の燃焼温度を上昇させることができることがようになる。尚、このように点火時期を進角側に変更する際には、過大なノック現象が発生しないようにその進角量を制限するのが望ましい。
【００１３】
請求項４に記載の発明では、特徴とする請求項１〜３のいずれに記載の内燃機関の制御装置において、燃焼室からクランクケースに漏出するブローバイガスを吸気通路に環流可能なブローバイガス還元装置を備え、前記実行手段は、高温化処理として前記ブローバイガス還元装置によるブローバイガスの還流量を減少させるようにしている。
【００１４】
この発明によれば、高温化処理としてブローバイガス還元装置によるブローバイガスの還流量を減少させるようにしている。このため、機関燃焼時に存在する不活性ガス（ブローバイガス）が減少し、これにより燃焼温度が上昇する。従って、こうした高温化処理を通じてデポジットの焼失をより促進させることができるようになる。
【００１５】
因みに、前記各請求項において、デポジットの付着を検出する際には、例えば内燃機関の稼働期間が所定期間に達したことに基づいてこれを検出する、或いはアイドル運転状態のように機関燃焼温度が低い状況下で筒内噴射弁による燃料噴射が行われている期間が所定期間に達したことに基づいてこれを検出する、といった方法を採用することもできる。しかし、この方法ではデポジットの付着状態をより正確に検出することはできない。そこで、請求項５に記載の発明では、前記検出手段は筒内噴射弁による燃料噴射の実噴射量がその目標量から低下していることに基づいて前記デポジットの付着を検出するものであるとしている。従って、この検出方法を採用すれば筒内噴射弁へのデポジットの付着状況により即したかたちでこれを適切に検出することができるようになる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
以下、本発明を具体化した内燃機関の制御装置の一実施形態を図１〜図４に従って説明する。
図１は、内燃機関の概略構成を示す模式構成図である。車両には車両駆動源である内燃機関１が搭載されている。内燃機関１は複数（図１では１つのみ図示）の気筒（シリンダ）２を備え、各気筒２にはピストン３が往復動可能に収容されている。ピストン３は、コネクティングロッド４を介して内燃機関１の出力軸であるクランクシャフト５に連結されている。ピストン３の往復運動は、コネクティングロッド４によって回転運動に変換された後、クランクシャフト５に伝達される。
【００１７】
各気筒２の燃焼室６は、燃焼室６内に空気を送る吸気通路７と、燃焼後の排気を燃焼室６外に排出する排気通路８とに接続されている。気筒２には吸気通路７側に吸気バルブ９が、排気通路８側に排気バルブ１０が各々配設されている。内燃機関１は、吸気バルブ９及び排気バルブ１０を各々開閉する吸気側カムシャフト１１及び排気側カムシャフト１２を備えている。
【００１８】
吸気側カムシャフト１１及び排気側カムシャフト１２はプーリ及びベルト（図示省略）を介してクランクシャフト５に連結され、クランクシャフト５に同期して回転することで各バルブ９，１０を所定タイミングで開閉操作する。この種の内燃機関１は、クランクシャフト５が２回転すると吸気側カムシャフト１１及び排気側カムシャフト１２が１回転し、ピストン３の往復移動に対応して所定のタイミングで吸気バルブ９及び排気バルブ１０が開閉する。
【００１９】
クランクシャフト５の近傍には、クランクシャフト５の回転角度に応じた検出信号を出力するクランク角センサ１３が配設されている。クランク角センサ１３の検出信号は、クランクシャフト５の位相角（クランク角）や機関回転速度の算出時に使用される。また、吸気側カムシャフト１１の近傍には、吸気側カムシャフト１１の回転角度に応じた検出信号を出力するカム角センサ１４が配設されている。クランク角センサ１３及びカム角センサ１４からの検出信号は、吸気側カムシャフト１１のカム角（クランクシャフト５に対する相対位相角）の算出時に使用される。
【００２０】
各気筒２の各々の吸気通路７には、吸気通路７の通路上に燃料を噴射する吸気通路噴射弁１５が配設されている。各気筒２には燃焼室６内に燃料を直接噴射する筒内噴射弁１６が配設されている。従って、本例の内燃機関１は吸気通路噴射弁１５及び筒内噴射弁１６の２つの噴射弁を備え、内燃機関１の状態（機関回転速度や機関負荷等）に応じてどちらか一方或いは両方で燃料を高圧噴射し、吸気通路７から送られる空気に噴射燃料を混合して燃焼用の混合気を生成する。なお、機関負荷とは例えば内燃機関１の吸入空気量に関係するパラメータ（スロットル開度、アクセル踏込量、吸気圧等）によって定義される。
【００２１】
各気筒２には、燃焼室６内の混合気に点火する点火プラグ１７が取り付けられている。プラグ点火によって燃焼室６内の混合気が爆発・燃焼すると、その燃焼ガスによってピストン３が往復動し、クランクシャフト５が回転して内燃機関１の出力トルクが得られる。また、吸気通路７の途中には、燃焼室６内への吸入空気量を調節するスロットル弁１８が配設されている。スロットル弁１８は弁開閉の駆動源となるアクチュエータ１９に接続され、アクセルペダル（図示省略）の踏込量に応じてアクチュエータ１９が駆動されてスロットル開度が調整される。
【００２２】
スロットル弁１８の近傍には、スロットル弁１８のスロットル開度を検出するスロットル開度センサ２０が取り付けられている。吸気通路７においてスロットル弁１８の上流側には、燃焼室６に送られる空気の吸入空気量を検出する熱式のエアフロメータ２１が取り付けられている。排気通路８には排気ガス中の酸素濃度（空気濃度）に応じた検出信号を出力する空燃比センサ２２が取り付けられている。また、各気筒２には燃焼室６からシリンダブロック等に伝達する振動を検出するためのノックセンサ２３が取着されている。なお、エアフロメータ２１及び空燃比センサ２２が検出手段を構成する。
【００２３】
吸気側カムシャフト１１には、吸気バルブ９のバルブタイミングを連続的に切り換える可変バルブタイミング機構（以下、ＶＶＴ機構と記す）２４が配設されている。ＶＶＴ機構２４は、内部の油圧機構によって吸気側カムシャフト１１のクランクシャフト５に対する相対位相を変更して、図２に示すように吸気バルブ９のバルブタイミングを排気バルブ１０の閉動作にオーバーラップさせる機構である。これにより、吸気バルブ９を開けたときに燃焼後の排気ガスが燃焼室６に逆流し、排気ガスが再度燃焼されるので、燃費向上やＮＯｘ低減に効果がある。
【００２４】
また、ＶＶＴ機構２４は吸気バルブ９のバルブタイミングを進角側或いは遅角側へ連続的に変更可能である。即ち、図２の実線を最遅角位置とすると、バルブオーバーラップ量Ｋは最遅角位置で最小の値をとり、次の燃焼の際に再び燃焼室６に戻される排気ガスの排気量、即ち内部ＥＧＲ量も最小値をとる。そして、その最遅角位置を基準としてバルブオーバーラップ量Ｋは進角側に調整可能であり、バルブオーバーラップ量Ｋが最進角位置で最大の値をとると内部ＥＧＲ量も最大値をとる。このように、吸気バルブ９のバルブタイミングが変更されることによって内部ＥＧＲ量が調整される。
【００２５】
この内燃機関１は、ＣＰＵ、ＲＯＭ、ＲＡＭ、ＡＳＩＣ及びＩ／Ｆ等の各種デバイスからなる電子制御装置２５によって制御される。電子制御装置２５のＲＯＭには、内燃機関１を制御する各種制御プログラムの他に、本例の特徴的内容であるデポジット焼失処理プログラムが記憶されている。電子制御装置２５は各種センサ１３，１４，２０〜２３からの検出信号に基づき吸気通路噴射弁１５、筒内噴射弁１６、点火プラグ１７、アクチュエータ１９及びＶＶＴ機構２４等を制御して、燃料噴射制御、点火時期制御、ＶＶＴ機構２４の位相制御等の各種制御を実施する。なお、電子制御装置２５が設定手段、実行手段及びバルブタイミング設定に相当する。
【００２６】
ＶＶＴ機構２４の位相制御を行う場合、電子制御装置２５は機関回転速度や機関負荷等の機関運転状況に基づいて、吸気バルブ９のバルブタイミングの制御目標値を設定する。そして、電子制御装置２５は実際のバルブタイミングがその制御目標値と一致するように、ＶＶＴ機構２４のバルブタイミングをフィードバック制御して、バルブオーバーラップ量Ｋを調整する。従って、バルブタイミングは制御目標値よりも遅角側にあるときには進角側に変更され、制御目標値よりも進角側にあるときには遅角側に変更される。
【００２７】
そして、以上のようなＶＶＴ機構２４の位相制御を通じて、吸気バルブ９のバルブタイミングが機関運転状況に応じた最適なタイミングに設定される。例えば、内燃機関１が中負荷・中回転速度運転域では、吸気バルブ９のバルブタイミングを進角側に設定してバルブオーバーラップ量Ｋを拡大し、排気効率を向上させて最適トルクを確保する。また、内燃機関１が高負荷・高回転速度運転域では、バルブオーバーラップ量Ｋを小さくして燃焼室６内の体積効率を向上させ、充分な出力トルクが得られるようにする。
【００２８】
ここで、電子制御装置２５は燃料噴射制御を行うに際し、エアフロメータ２１からの検出信号に基づき吸入空気量を算出し、その吸入空気量及び機関回転速度等に基づき基本となる燃料噴射量を算出する。そして、電子制御装置２５は空燃比センサ２２から求まる空燃比（＝吸入空気量／燃料噴射量）に基づき噴射弁１５，１６の燃料噴射量の増減補正を実行し、燃焼室６内の混合気の空燃比が目標空燃比となるように噴射弁１５，１６やスロットル弁１８等を精密に制御する。
【００２９】
また、燃料噴射制御を行う場合、電子制御装置２５は２つの噴射弁１５，１６のうち少なくとも一方を用いて燃料噴射を行うが、内燃機関１の機関回転速度及び機関負荷に応じて吸気通路噴射弁１５を用いるか、筒内噴射弁１６を用いるか、或いは両方の噴射弁１５，１６を用いるかを設定する。なお、ここでは吸気通路噴射弁１５を用いた燃料噴射を「ポート噴射」、筒内噴射弁１６を用いた燃料噴射を「筒内噴射」と記し、両方の噴射弁１５，１６を用いた燃料噴射を「ポート及び筒内噴射」と記すことにする。
【００３０】
以下に燃料噴射制御を詳述すると、内燃機関１がアイドル状態の運転領域では、筒内噴射によって燃焼室６に燃料が供給される。また、内燃機関１の各回転速度において内燃機関１が低負荷〜中負荷の運転領域では、ポート噴射によって燃焼室６に燃料が供給される。さらに、内燃機関１の各回転速度において内燃機関１が高負荷の運転領域では、ポート及び筒内噴射によって燃料が供給される。このような燃焼方法を用いることで、混合気の均質性の確保と高負荷領域での内燃機関１の出力性能との両立を図っている。
【００３１】
例えば、アイドル運転時にはピストン３の圧縮工程の後半で燃料が噴射される噴射タイミングを取る。従って、点火プラグ１７の周りにのみ混合気が偏在して燃焼室６内の空燃比が全体として大になるので、この状態で燃焼を行えばエンジン性能を損なうことなく燃費性能が向上することになる。また、ポート噴射を用いると筒内噴射の場合と比較して混合気の均質性を確保し易いので、低負荷〜中負荷の運転領域ではポート噴射を用いることで混合気の均質性を確保する。一方、筒内噴射を用いるとポート噴射の場合と比較して気化潜熱による混合気の温度を低下させ易いので、高負荷の運転領域では筒内噴射を用いることで充填効率を増大させて出力性能向上を図っている。
【００３２】
また、電子制御装置２５は内部のＲＯＭに記憶したデポジット焼失処理プログラムに基づき、筒内噴射弁１６の先端に付着したデポジットを焼き切るデポジット焼失処理を実施する。このデポジット焼失処理は、筒内噴射弁１６使用時の吐出孔へのデポジット付着を抑制するものであるので、筒内噴射弁１６を用いた燃料噴射を実施しているとき、即ち本例では「筒内噴射領域」及び「ポート及び筒内噴射領域」のときに所定周期で繰り返し実施される。
【００３３】
ところで、燃焼室６内には未燃焼の燃料が残留しており、筒内噴射弁１６の噴射孔に付着した残留燃料の液相成分が気化すると、それが固形化して噴射孔にデポジットが発生するという現象が生じる。すると、筒内噴射弁１６の噴射孔の開口面積が縮小することになり、筒内噴射弁１６からの燃料噴射量（実噴射量）が減少してしまう。特に、噴射間隔（次の燃料噴射までに要する時間）が長いほど残留燃料の蒸発が進行し易く、噴射孔のデポジット発生が顕著となる。
【００３４】
また、燃焼室６内の空燃比は、燃料噴射量や吸入空気量を用いて目標空燃比に逐次設定される。このため、筒内噴射弁１６の噴射孔にデポジットが発生して実噴射量と目標噴射量との間に差が生じると、空燃比を目標空燃比に合わせ込むために吸入空気量もそれに合わせて減少し、図３に示すように実線で示す正規の状態（デポジットが無い状態、即ち目標噴射量）に比べて吸入空気量にずれ量Ｘが生じる。電子制御装置２５はこのずれ量Ｘを把握しており、ずれ量Ｘが閾値を超えるとデポジットによる流量低下発生を認識する。
【００３５】
電子制御装置２５は流量低下発生を認識すると、噴射モードを筒内噴射からポート噴射に切り換える。ここで、ポート及び筒内噴射領域の場合には、吸気通路噴射弁１５のみ使用される状態となる。そして、電子制御装置２５は高温化処理を実施して、燃焼室６内の温度を高温化する。ここでは、高温化処理としてバルブオーバーラップ量減少処理が実施される。即ち、電子制御装置２５はそのときの機関運転状況に応じて設定された実バルブオーバーラップ量Ｋ０から変位量Ｙを減少して目標値Ｐ（＝Ｋ０−Ｙ）を算出し、バルブオーバーラップ量Ｋが目標値Ｐを取るようにＶＶＴ機構２４を制御する。
【００３６】
この変位量Ｙは、デポジットを焼き切るために必要な予め実験等で導かれた値である。このように、バルブオーバーラップ量Ｋを減少すれば燃焼室６内に戻される内部ＥＧＲ量が減少するので、燃焼室６に入り込む排気の割合が減少して比熱比が低下し、混合気が燃焼したときの燃焼ガスのガス温度（即ち、燃焼室６の温度）が高温化する。従って、この温度上昇に伴って筒内噴射弁１６の噴射孔に付着したデポジットが焼き切られて焼失し、この後の筒内噴射を好適な状態で実施可能となる。
【００３７】
電子制御装置２５は所定時間Ｔの間、バルブオーバーラップ量を目標値Ｐのままにする。そして、電子制御装置２５は所定時間Ｔを超えたと判断したとき、ポート噴射から元の筒内噴射に戻し、ずれ量Ｘが閾値内に収まってデポジットによる流量低下が改善したか否かを判定する。ここで、燃料噴射の流量低下が改善されていれば筒内噴射が実施され、流量低下が改善されていなければ再びポート噴射に切り換えてバルブオーバーラップ量減少処理が実施される。そして、電子制御装置２５は流量低下が改善されるまでバルブオーバーラップ量減少処理を繰り返し実施する。
【００３８】
次に、電子制御装置２５が実施するデポジット焼失処理を図に示すフローチャートに従って説明する。なお、このデポジット焼失処理は噴射燃料の流量低下が改善されるまで繰り返し実施される。
【００３９】
ステップ１００では、噴射モードが筒内噴射で、かつ筒内噴射弁１６に閾値を超えるデポジットが付着しているか否かを判断する。そして、この２条件を満たしていればステップ１０１に移行し、満たしていなければこのフローチャートを終了する。
【００４０】
ステップ１０１では、噴射モードを筒内噴射からポート噴射に切り換える。
ステップ１０２では、高温化処理を実施する。本例では、高温化処理としてバルブオーバーラップ量減少処理が実施され、そのときの機関運転状況に応じて設定された実バルブオーバーラップ量Ｋ０から変位量Ｙを減少することで目標値Ｐが算出され、バルブオーバーラップ量Ｋが目標値Ｐに設定される。
【００４１】
ステップ１０３では、所定時間Ｔが経過したか否かを判定する。即ち、バルブオーバーラップ量Ｋが減少した状態を所定時間Ｔの間で継続し、所定時間Ｔが経過していればステップ１０４に移行し、そうでなければバルブオーバーラップ量減少処理を継続する。
【００４２】
ステップ１０４では、噴射モードをポート噴射から筒内噴射に切り換える。
ステップ１０５では、筒内噴射弁１６の流量低下が改善されたか否かを判断する。即ち、ステップ１００と同様の方法で筒内噴射弁１６に閾値を超えるデポジットが付着しているか否かを判断し、バルブオーバーラップ量減少処理を施しても未だ流量低下が改善されていなければステップ１０１に戻って上記処理を再び実施する。一方、デポジットが焼き切られて流量低下が改善されていればこのフローチャートを終了する。
【００４３】
本例では、筒内噴射時において筒内噴射弁１６にデポジットが付着して噴射燃料の流量低下が発生したとき、噴射モードが筒内噴射からポート噴射に切り換えられるので、ポート噴射では燃焼ガスの燃焼温度が高くなることから、燃焼室６内の温度が筒内噴射に比べて高くなる。さらに、高温化処理としてバルブオーバーラップ量減少処理が実施されるので、燃焼室６内への内部ＥＧＲ量が減らされて燃焼室６内の燃焼ガスが高温化し、ポート噴射による温度上昇と合わせてトータル的に燃焼ガスの燃焼温度が非常に高くなる。このため、デポジット除去の確実性が向上し、デポジットが未焼失のまま残留する割合が低下する。
【００４４】
この実施形態によれば、以下の効果を得ることができる。
（１）筒内噴射状態で筒内噴射弁１６にデポジット付着が検出されると、噴射モードが筒内噴射からポート噴射に切り換えられるとともに、高温化処理としてバルブオーバーラップ量減少処理が実施される。従って、燃焼室６内の燃焼ガスは筒内噴射弁１６に付着したデポジットを焼き切るに充分な高温状態となり、この高温化に伴ってデポジット除去の確実性を向上でき、デポジットが未焼失のまま残留する割合を低下することができる。
【００４５】
（２）バルブオーバーラップ量減少処理（高温化処理）を実施してから所定時間Ｔが経過すると電子制御装置２５によってデポジットの有無が判定され、デポジットが未だ残っていると判定されたときはバルブオーバーラップ量減少処理が継続される。従って、デポジットが焼失するまでバルブオーバーラップ量減少処理が継続されることになり、筒内噴射弁まるに付着したデポジットをほぼ確実に焼き切ることができる。  
【００４６】
（３）バルブオーバーラップ量Ｋを減少させる処理を高温化処理として実行するので、簡単な制御内容で燃焼ガスを高温化することができる。
なお、高温化処理はバルブオーバーラップ量減少処理に限定されず、以下の態様に変更してもよい。
【００４７】
・  点火時期を進角側に設定すると燃焼室６内が高温化する現象を利用し、高温化処理は点火時期進角制御でもよい。従って、点火時期を進角側に変更すれば燃焼ガスの温度が高温化するので、燃焼ガスの高温化によってデポジット除去の確実性が向上する。この場合、点火時期を進角する構成としても、過度に進角させるとノックが生じてしまうので、ノックセンサ２３からの検出値に基づきノック領域を求め、ノック領域を除く値に進角値を設定する必要がある。
【００４８】
・  ブローバイガスを吸気通路７に戻すブローバイガス還元装置を内燃機関１が有する場合、高温化処理はその還流経路上の換気用バルブ（ＰＣＶ）を閉弁するＰＣＶカットでもよい。即ち、燃焼室６からクランクケースに漏れ出たブローバイガスを、錆等の抑止のために吸気通路７に戻して再燃焼させる装置がブローバイガス還元装置であるが、この装置にはブローバイガスの戻し量を調節する電気式の換気用バルブが搭載されている。従って、この換気用バルブを閉弁すれば吸気側の空気にブローバイガスが混ざらず、純度の高い混合気が燃焼室６に供給されるので、純度の高い混合気を燃やせば、その分だけ燃焼温度が高くなり、燃焼室６内の燃焼ガスが高温化してデポジット除去の確実性が向上する。
【００４９】
・  吸気通路７と排気通路８との繋ぐ環流通路を介して排気ガスを吸気通路７に戻す外部ＥＧＲ装置を内燃機関１が有する場合、高温化処理はその環流通路上のＥＧＲ弁を調節して外部ＥＧＲ量を減少させる外部ＥＧＲ制御でもよい。このように、外部ＥＧＲ量が減少すれば、内部ＥＧＲ量が減ると燃焼ガスが温度上昇するのと同じ理由で、燃焼室６内の燃焼ガスが温度上昇するので、デポジット除去の確実性が向上する。
【００５０】
・  高温化処理は、ラジエータファンの作動を停止或いは弱めることによって、内燃機関冷却用の冷却水を温度上昇させる水温制御でもよい。従って、冷却水が温度上昇すれば、それに応じて燃焼ガスのガス温度も高温化するので、デポジットを焼き切るために必要な温度上昇が得られ、デポジット除去の確実性が向上する。
【００５１】
・  高温化処理は、燃焼室６内の空燃比を理論空燃比よりもリーン側にして燃焼室６を高温化するリーン制御でもよい。この場合も燃焼ガスのガス温度が高温化するので、デポジットを焼き切るために必要な温度上昇が得られ、デポジット除去の確実性が向上する。
【００５２】
なお、本例は高温化処理以外の内容について以下の態様に変更してもよい。
・  高温化処理としてバルブオーバーラップ量減少処理を用いる場合、バルブオーバーラップ量Ｋを変位量Ｙ分減少させることに限らず、バルブオーバーラップ量Ｋを最遅角位置とする方法を用いてもよい。
【００５３】
・  ＶＶＴ機構２４は吸気バルブ９側にのみ設ける構成に限らず、例えば吸気バルブ９及び排気バルブ１０の両方に設けてもよい。
・  高温化処理を実施する所定時間Ｔは自由に設定変更可能である。
【００５４】
・  筒内噴射弁１６にデポジットが付着しているか否かの判定は、エアフロメータ２１を用いた方法に限らず、例えば燃料噴射量の値を直接検出して、それに基づきデポジット有無の判定を行ってもよい。更には、例えばエンジン始動開始からの稼働期間やアイドル運転時の稼働期間を検出し、これらの経過期間が所定期間経過したときにデポジットが発生していると判定してもよい。
【００５５】
・  筒内噴射とポート噴射との燃料噴射比率を変える方法は、デポジット付着が検出されたときに、噴射モードを筒内噴射からポート噴射に切り替えることに限らず、例えば筒内噴射は継続した状態（噴射量を減少することも可）で、更にポート噴射を行うようにしてもよい。また、筒内噴射とポート噴射との双方を行っている場合に、筒内噴射による噴射量を少なくし、ポート噴射による噴射量を多くしてもよい。
【００５６】
次に、上記実施形態及び別例から把握できる技術的思想を以下に追記する。
（１）請求項１〜５のうちいずれかにおいて、前記設定手段は、筒内噴射及びポート噴射を用いたポート及び筒内噴射領域でデポジット付着が生じたと判定すると、筒内噴射を停止してポート噴射のみを用いる状態に噴射モードを切り換える。
【図面の簡単な説明】
【００５７】
【図１】一実施形態における内燃機関の概略構成を示す模式構成図。
【図２】吸気バルブ及び排気バルブのクランク角に対するリフト量を示す波形図。
【図３】経過時間に対する吸入空気量を示す波形図。
【図４】電子制御装置が実行する高温化処理のフローチャート。
【符号の説明】
【００５８】
１…内燃機関、２…筒内、６…燃焼室、７…吸気通路、８…排気通路、９…吸気バルブ、１０…排気バルブ、１５…吸気通路噴射弁、１６…筒内噴射弁、２１…検出手段を構成するエアフロメータ、２２…検出手段を構成する空燃比センサ、２４…可変バルブタイミング機構、２５…設定手段、実行手段及びバルブタイミング設定手段構成する電子制御装置、Ｔ…所定時間、Ｋ…バルブオーバーラップ量、Ｋ０…実バルブオーバーラップ量。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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