(57)【要約】【課題】  従来よりも高い立体感や臨場感を有する画像を形成することのできる画像表示装置を提供する。【解決手段】  本発明の画像表示装置１００は、画像を表示する表示面を有する表示体１１０と、表示体１１０を自転させる自転駆動手段とを有する画像表示装置において、表示体１１０の外面には相互に異なる方位を向いた複数の表示面１１０Ｐ，１１０Ｓ，１１０Ｔ，１１０Ｕ，１１０Ｖが設けられ、複数の表示面には、表示体１１０の自転軸１１０Ｘに対する法線ベクトルの角度差が相互に異なる表示面１１０Ｐと１１０Ｓ，１１０Ｔ，１１０Ｕ，１１０Ｖとが含まれることを特徴とする。【選択図】          図１
2005295326.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
画像を表示する表示面を有する表示体と、該表示体を自転させる自転駆動手段とを有す
る画像表示装置において、
前記表示体の外面には相互に異なる方位を向いた複数の表示面が設けられ、
前記複数の表示面には、前記表示体の自転軸に対する法線ベクトルの角度差が相互に異
なる表示面が含まれることを特徴とする画像表示装置。
【請求項２】
前記複数の表示面の中には、前記自転軸から離間した表示面が含まれることを特徴とす
る請求項１に記載の画像表示装置。
【請求項３】
前記表示体は多面体形状を有し、前記複数の表示面は、前記多面体形状を構成する複数
の面上に各々構成されていることを特徴とする請求項１又は２に記載の画像表示装置。
【請求項４】
前記自転軸は、前記多面体形状の頂点若しくは稜線を通過するように構成されているこ
とを特徴とする請求項３に記載の画像表示装置。
【請求項５】
前記表示体は前記自転軸を軸線とする角柱形状を有し、前記複数の表示面として、前記
角柱形状の前記自転軸の延長方向の端面上に形成された表示面と、前記角柱形状の側面上
に形成された表示面とを有することを特徴とする請求項３又は４に記載の画像表示装置。
【請求項６】
前記表示体は３次元回転体形状を有し、前記複数の表示面は、前記３次元回転体形状の
外面を区分してなる複数の領域上に各々構成されていることを特徴とする請求項１又は２
に記載の画像表示装置。
【請求項７】
前記３次元回転体形状は、前記自転軸を回転軸とした形状であることを特徴とする請求
項６に記載の画像表示装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は画像表示装置に係り、特に、表示面を備えた表示体を回転させた状態で画像を
観察し得るように構成された画像表示装置の構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、表示面を高速に自転させた状態で、表示面の回転角に応じて映像を切り換え
ることにより、視覚の残像効果を利用して画像を表示するように構成された回転ディスプ
レイシステムが知られている（例えば、以下の非特許文献１参照）。
【０００３】
この回転ディスプレイシステムでは、図６に示すように、撮影系２０において、対象物
を周囲に配置された４台の小型カメラ２１によって撮影し、その撮影画像を画像合成器２
２によって合成した後に制御用ＰＣ３０に送り、所定の画像処理を行う。その後、この画
像処理された合成画像を基に、複数の表示方位に応じた複数の表示画像を形成し、これら
の各表示画像を図７に示す画像表示装置１０に順次送出し、支持台１２上において自転軸
１１Ｘの周りを高速に自転する表示体１１の自転角度に応じてその表示面１１Ｇ上に表示
画像を表示するようになっている。
【０００４】
一方、画像投影装置及びスクリーンを高速に体積走査しながら、画像投影装置からスク
リーンに対象物の断面画像を順次投影することにより、視覚の残像効果を利用して立体画
像を表示するように構成された立体画像表示装置も知られている（例えば、以下の特許文
献１参照）。
【非特許文献１】前田寛幸、他３名、「実空間ビデオアバタのための全周ディスプレイシステムの試作と評価」  日本バーチャルリアリティ学会第８回大会論文集  ｐ．１１５−１１８（２００３年９月）
【特許文献１】特開２００１−１９７５２４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、上記の回転ディスプレイシステムにおいては表示面を自転させながら表示を
行っているが、その表示面は自転軸と平行でしかも平面状に構成されているので、画像の
奥行き感が得られ難く、立体感や臨場感が不十分であるという問題があった。
【０００６】
一方、上記のスクリーンを用いた画像表示装置では、スクリーンを体積走査することに
より立体画像を表示するように構成したものであるが、図５に示す画像表示装置１０と同
様にスクリーンを自転させた場合には、上記と同様に表示面が自転軸と平行でしかも平面
状に構成されていることになる。また、対象物の断面画像をスクリーンの体積走査の態様
（例えば回転角度）に応じて複雑に加工して投影しなければならないため、投影画像の処
理が複雑になるという問題点がある。さらに、このような断面画像を投影する方法では、
視認される画像が対象物の透視画像となるので、画像の明瞭性を高めることが難しいとい
う問題点がある。
【０００７】
そこで本発明は上記問題点を解決するものであり、その目的は、従来よりも高い立体感
や臨場感を有する画像を形成することのできる画像表示装置を提供することにある。また
、他の目的は、従来よりも簡単な画像処理で足り、しかも、従来よりも明瞭な立体的画像
を表示できる画像表示装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の画像表示装置は、画像を表示する表示面を有する表示体と、該表示体を自転さ
せる自転駆動手段とを有する画像表示装置において、前記表示体の外面には相互に異なる
方位を向いた複数の表示面が設けられ、前記複数の表示面には、前記表示体の自転軸に対
する法線ベクトルの角度差が相互に異なる表示面（すなわち２以上の表示面）が含まれる
ことを特徴とする。
【０００９】
この発明によれば、表示体の自転軸に対する法線ベクトルの角度差が相互に異なる表示
面が設けられている、換言すれば、複数の表示面のうちの或る表示面の面方位と他の表示
面の面方位とが自転軸に対して異なる角度差を有することから、表示体を回転軸線の周り
に回転させ、当該表示面に所定の画像を表示させた場合に、自転軸の周りの半径方向の画
像位置に奥行きを持たせることができるので、特に自転軸に対して斜め方向から見た画像
の立体感や臨場感を高めることができる。また、複数の表示面に対しては、各表示面の面
方位に応じた画像を表示させれば足りるので、従来のように断面画像を表示面の位置や姿
勢に合わせて表示するといったことが不要になり、複雑な画像処理が不要になるとともに
、画像の明瞭性を高めることができる。
【００１０】
ここで、上記の法線ベクトルは、表示面の面方位を示すベクトルであり、例えば、表示
面が平坦面であれば、表示面に対して直交する向きを有するベクトルである。また、表示
面が曲面である場合には、上記の法線ベクトルは表示面上のすべての点に対する法線ベク
トルの和ベクトルの方位を有するものとする。
【００１１】
本発明において、前記複数の表示面の中に、前記自転軸から離間した表示面を含むこと
が好ましい。これによれば、自転軸から離間した表示面は、表示体が自転することにより
自転軸から離間した位置を回転（公転）するので、表示面に所定の画像を表示させたとき
に当該画像によって立体形状を表現しやすくなることから、画像の立体感や臨場感をさら
に高めることができる。
【００１２】
本発明において、前記表示体は多面体形状を有し、前記複数の表示面は、前記多面体形
状を構成する複数の面上に各々構成されていることが好ましい。これによれば、表示体の
多面体形状を構成する複数の面にそれぞれ表示面が構成されることにより、これらの複数
の表示面によって立体形状を表現しやすくなることから、画像の立体感や臨場感をさらに
高めることができる。なお、この場合、多面体形状の全ての面上に表示面が形成されてい
る必要はなく、多面体形状を構成する面のうちの少なくとも複数の面上に表示面が形成さ
れていればよい。例えば、６面体を構成する６つの面のうち、５つの面上にそれぞれ表示
面が形成され、残り一つの面上には表示面が形成されていなくてもよい。
【００１３】
本発明において、前記表示体は前記自転軸を軸線とする角柱形状を有し、前記複数の表
示面として、前記角柱形状の前記自転軸の延長方向の端面上に形成された表示面と、前記
角柱形状の側面上に形成された表示面とを有することが好ましい。これによれば、表示体
の角柱形状の側面だけでなく、自転軸の延長方向にある端面上にも表示面が形成されてい
ることにより、その端面上の表示面によって表示される画像によって奥行き感のある画像
を形成することが可能になる。
【００１４】
本発明において、前記自転軸は、前記多面体形状の頂点若しくは稜線を通過するように
構成されていることが好ましい。これによれば、自転軸が多面体形状の頂点若しくは稜線
を通過することにより、表示体の支持部材や軸支構造によって表示面に対する視野が制限
されるといったことを防止できる。ここで、自転軸は表示体の外面上の２以上の点を通過
することになるので、一つの点では自転軸が多面体形状の頂点若しくは稜線を通過するが
、他の点では自転軸が多面体形状の頂点若しくは稜線以外の部位を通過するように構成さ
れていてもよい。ただし、このときの他の点は、表示面が設けられていない部分に配置さ
れていることが好ましい。また、表示体の外面上において自転軸が通過する全ての点が多
面体形状の頂点若しくは稜線であることが望ましい。
【００１５】
本発明において、前記表示体は３次元回転体形状を有し、前記複数の表示面は、前記３
次元回転体形状の外面を区分してなる複数の領域上に各々構成されていてもよい。この場
合において、前記３次元回転体形状は、前記自転軸を回転軸とした形状であることが好ま
しい。これによれば、表示体を自転させたときにその外面位置が時間的に変化しないので
、ぶれの少ない安定した画像を表示することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
次に、添付図面を参照して本発明に係る画像表示装置の実施形態について説明する。
【００１７】
[第１実施形態]
図１は本発明に係る第１実施形態の画像表示装置１００の全体構成を示す概略斜視図で
ある。この画像表示装置１００は、表示体１１０と、この表示体１１０を支持する支持台
１２０と、画像投影手段１３０とを有する。
【００１８】
表示体１１０は多面体形状を有し、その外面上に複数の表示面１１０Ｐ，１１０Ｓ，１
１０Ｔ，１１０Ｕ，１１０Ｖがそれぞれ設けられている。各表示面は、上記多面体形状の
各面上にそれぞれ形成されている。この表示体１１０は支軸１１４を介して支持台１２０
の回転板１２１に接続固定されている。
【００１９】
支持台１２０においては、回転板１２１が回転可能に構成され、支持台１２０内に配置
された図示しない回転駆動手段（電動モータや輪列など）によって回転駆動されるように
構成されている。したがって、回転板１２１が回転すると、表示体１１０は回転軸線１１
０Ｘを中心に自転するようになっている。
【００２０】
具体的には、表示体１１０は自転軸１１０Ｘを中心とする多角柱形状である直方体（立
方体）形状を有し、その自転軸の延長方向の端面である上面に表示面１１０Ｐが形成され
、その自転軸周りの複数の側面にそれぞれ表示面１１０Ｓ，１１０Ｔ，１１０Ｕ，１１０
Ｖが形成されている。また、本実施形態において、各表示面は平坦面となっている。
【００２１】
本実施形態では、表示面１１０Ｐは、自転軸１１０Ｘの延長方向に法線ベクトルの成分
を有する。すなわち、表示面１１０Ｐの法線ベクトルは、自転軸１１０Ｘの延長方向のベ
クトル成分を有している。特に、平坦面である表示面１１０Ｐは、自転軸１１０Ｘと非平
行である。より具体的には、表示面１１０Ｐは自転軸１１０Ｘと直交する面であり、しか
も、自転軸１１０Ｘがその中心部を通過している。したがって、表示面１１０Ｐの法線が
自転軸１１０Ｘと一致している。
【００２２】
一方、表示面１１０Ｓ，１１０Ｔ，１１０Ｕ，１１０Ｖはいずれも自転軸１１０Ｘから
離反している。また、表示面１１０Ｓ，１１０Ｔ，１１０Ｕ，１１０Ｖはいずれも自転軸
１１０Ｘと平行な面であり、その法線ベクトルは、自転軸１１０Ｘの延長方向の成分を持
たない。したがって、表示面１１０Ｐの法線ベクトルと自転軸１１０Ｘとの間の角度差（
図示例では０度）は、表示面１１０Ｓ，１１０Ｔ，１１０Ｕ，１１０Ｖの法線ベクトルと
自転軸１１０Ｘとの間の角度差（図示例では９０度）と異なる。
【００２３】
本実施形態においては、表示体１１０の内部に上記各表示面に対応する表示装置が内蔵
されている。これらの表示装置は、例えば電気光学装置であることが好ましい。この電気
光学表示装置としては薄型ディスプレイが望ましい。具体的には、液晶表示装置（ＬＣＤ
：Liquid Crystal Display）、プラズマディスプレイ表示装置（ＰＤＰ：Plasma Display
Panel）、エレクトロルミネッセンス表示装置（Electroluminescence）、有機エレクト
ロルミネッセンス表示装置（Organic Electroluminescence）、電気泳動ディスプレイ表
示装置、電子放出素子を用いた表示装置（Field Emission Display 及び Surface-Conduc
tion Electron-Emitter Display等）などの各種の表示装置を用いることができる。
【００２４】
本実施形態においては、自転軸１１０Ｘを中心として表示体１１０を自転させながら、
各表示面１１０Ｐ，１１０Ｓ，１１０Ｔ，１１０Ｕ，１１０Ｖにそれぞれ適宜の表示を行
うことによって、周囲にいる観察者に所定の画像を視認させることができる。例えば、図
１の正面に観察者がいる場合を想定すれば、図示のタイミング、すなわち、観察者が表示
面１１０Ｐ，１１０Ｓ，１１０Ｔに臨む角度位置にある時点で、これらの表示面１１０Ｐ
，１１０Ｓ，１１０Ｔにそれぞれの画像を表示することにより、視覚の残像効果によって
表示体１１０の内部に立体物が存在するように見える画像を形成することができる。
【００２５】
このとき、上記の表示面１１０Ｐ，１１０Ｓ，１１０Ｔに共に画像を表示した後に、表
示面１１０Ｐ，１１０Ｔ，１１０Ｕに共に画像を表示し、次に、表示面１１０Ｐ，１１０
Ｕ，１１０Ｖに共に画像を表示し、さらに、表示面１１０Ｐ，１１０Ｖ，１１０Ｓに共に
画像を表示し、というように、表示体１１０が自転軸１１０Ｘの周りを９０度回転する度
に観察者が画像を視認するように構成してもよい。もちろん、画像の表示間隔は任意であ
り、例えば、表示体１１０が１回転する間に表示する回数は１回〜４回のいずれでもよく
、また、表示体１１０が複数回転する間に何回か表示を行うといった態様で動作させても
構わない。
【００２６】
本実施形態においては、表示面１１０Ｐの法線ベクトルと自転軸１１０Ｘの角度差が表
示面１１０Ｓ，１１０Ｔ，１１０Ｕ，１１０Ｖの法線ベクトルと自転軸１１０Ｘの角度差
と異なることにより、自転軸１１０Ｘの半径方向に見た画像位置の奥行きを得ることがで
きるため、特に斜め上方から表示体１１０を視認する場合における画像の奥行き感を高め
ることが可能になる。また、自転軸１１０Ｘから離反した表示面１１０Ｓ，１１０Ｔ，１
１０Ｕ，１１０Ｖを備えているので、これらの表示面によって立体的画像のボリューム感
を表現することができる。したがって、観察者は従来よりも立体感や臨場感のある画像を
視認することができる。
【００２７】
なお、本実施形態では、支持台１２０が視覚上の障害物となっているために、表示体１
１０の底面には表示面が設けられていないが、この底面が外部から視認可能に構成される
のであれば、当該底面上にも表示面を設けることができる。また、本実施形態では、表示
体１１０をその底面側において片持ち支持しているが、支持部材や軸支構造などによる視
野の制限が生ずるものの、上面側にも支持構造を設けることにより、両持ち状態で表示体
を支持するように構成しても構わない。
【００２８】
［第２実施形態］
次に、図２を参照して、本発明に係る第２実施形態の画像表示装置２００について説明
する。この実施形態では、表示体２１０が第１実施形態と同様の回転駆動手段により自転
軸２１０Ｘを中心として自転するように構成されている。本実施形態の表示体２１０は、
第１実施形態と同様の多面体形状（多角柱形状でもある直方体（立方体）形状）を有し、
その各面上に複数の表示面２１０Ｐ，２１０Ｓ，２１０Ｔ，２１０Ｕ，２１０Ｖを備えて
いる点で上記第１実施形態の表示体１１０と同様である。
【００２９】
本実施形態が第１実施形態と異なる点は、表示体２１０が自ら表示面に表示を行うので
はなく、外部に配置された画像投影手段２３０Ａ，２３０Ｂ，２３０Ｃ，２３０Ｄ，２３
０Ｅによって各表示面上に画像が投影されるように構成されている点にある。すなわち、
各表示面は、画像投影手段によって投影される画像を表示するスクリーン機能を有するも
のとなっている。
【００３０】
本実施形態においては、表示面上に画像を表示する手法が第１実施形態とは異なるもの
の、観察者から見た画像は第１実施形態と同様に構成することができる。自転軸２１０Ｘ
を中心として表示体２１０を自転させると、例えば、図２の正面に観察者がいると想定し
た場合に、図２に示すタイミング、すなわち、表示面２１０Ｐ，２１０Ｓ，２１０Ｔを観
察者が臨む時点において、それぞれの表示面２１０Ｐ，２１０Ｓ，２１０Ｔに画像投影手
段２３０Ａ，２３０Ｂ，２３０Ｃにより所定の画像を投影すれば、観察者は第１実施形態
と同様の画像を視認できる。このとき、画像の表示間隔についても第１実施形態と同様に
任意である。
【００３１】
本実施形態においても、上記第１実施形態と同様に、表示体２１０の底面上に表示面２
１０Ｗを形成してもよい。この場合、表示面２１０Ｗに対する画像投影手段を別途設ける
ことができる。また、図２では表示体２１０の支持構造を省略しているが、第１実施形態
と同様に片持ち支持と両持ち支持のいずれの支持構造を有していてもよい。
【００３２】
なお、本実施形態においては、表示面毎に別々の画像投影手段を設けているが、複数の
表示面に対して単一の画像投影手段によって画像を投影することも可能である。例えば、
図２に示す表示面２１０Ｐ，２１０Ｓ，２１０Ｔに図面の正面側から画像を投影すること
により、これらの複数の表示面に共に画像を表示することができる。ただし、複数の表示
面は所定の投影方向に対して相互に異なる面方位（或いは法線ベクトル）を有するので、
画像の歪が生じないように投影画像を調整しておくことが好ましい。
【００３３】
［第３実施形態］
次に、図３を参照して、本発明に係る第３実施形態の画像表示装置３００について説明
する。この実施形態では、表示体３１０は支軸３１４を介して支持台３２０に設けられた
回転板３２１に接続され、支持台３２０に内蔵された回転駆動手段により表示体３１０が
自転軸３１０Ｘを中心に自転するように構成されている点で、第１実施形態と同様である
。
【００３４】
本実施形態が第１実施形態と異なる点は、表示体３１０の自転軸３１０Ｘが、多面体形
状を有する表示体３１０の頂点を通過するように設定されている点にある。表示体３１０
は多面体形状（より具体的には多角柱形状でもある直方体（立方体）形状）を有し、６つ
の頂点を備えている。そして、自転軸３１０Ｘは上記の頂点のうち、相互に対向配置され
た２つの頂点を通過するように構成されている。
【００３５】
図４は、上記実施形態の画像表示装置３００を動作させ、表示体３１０を自転させたと
きの姿勢を順次に示す概略斜視図（ａ）〜（ｆ）である。ここで、表示体３１０の外面上
には複数の表示面３１０Ｇ，３１０Ｈ，３１０Ｉ，３１０Ｊ，３１０Ｋ，３１０Ｌが設け
られている。これらの表示面は、多面体形状の表示体３１０の複数の面上にそれぞれ形成
されている。図４（ａ）〜（ｆ）は、表示体３１０が自転軸３１０Ｘの周りを６０度ずつ
回転したときの姿勢を示している。
【００３６】
本実施形態では、上記の表示面３１０Ｇ，３１０Ｈ，３１０Ｉ，３１０Ｊ，３１０Ｋ，
３１０Ｌは、いずれも自転軸３１０Ｘの延長方向に法線ベクトルの成分を有する面となっ
ている。しかし、表示面３１０Ｇ，３１０Ｉ，３１０Ｋの法線ベクトルと自転軸３１０Ｘ
との間の角度差（図示例では１３５度）は、表示面３１０Ｈ，３１０Ｊ，３１０Ｌの法線
ベクトルと自転軸３１０Ｘとの間の角度差（図示例では４５度）と異なっている。
【００３７】
ここで、図４の正面に観察者がいると想定した場合、表示体３１０が図４（ａ）〜（ｆ
）のうちの少なくともいずれか一つの姿勢にある時点で、正面に臨む３つの表示面に共に
画像を表示することにより、立体感や臨場感のある画像を観察者が視認できるように構成
できる。ここで、観察者が視認する表示面の位置及び姿勢は１２０度間隔で同一になるの
で、１２０度間隔で表示を行うことも可能である。また、観察者が視認する表示面の位置
及び姿勢は６０度間隔で変化するので、相互に異なる位置及び姿勢にある表示面状態にお
いて共に表示を行うことにより、異なる態様の表示を重ね合わせるようにして画像を形成
することもできる。これによって画像の立体感をさらに高めることも可能である。
【００３８】
また、上記実施形態では、自転軸３１０Ｘが多面体形状の頂点を通過するように構成さ
れているので、図示しない支持部材や軸支構造を表示体３１０に設ける場合、これらの支
持部材や軸支構造によって表示面上の画像の一部が隠されるといったことを防止できる。
ここで、自転軸３１０Ｘは多面体形状の稜線を通過するように構成されていてもよい。こ
の場合にも、表示面上の画像の一部が支持部材や軸支構造によって隠されるといったこと
を防止することができる。さらに、自転軸３１０は、通常、表示体３１０の外面上の２点
を通過するが、本実施形態のように２点のいずれもが上記頂点若しくは稜線上にあること
が好ましいが、２点のうちの１点が頂点若しくは稜線上にあり、他の１点が頂点若しくは
稜線以外の部分にあっても構わない。この場合、上記他の１点が存在する部分には表示面
が設けられていないことが好ましい。
【００３９】
なお、本実施形態においても、第２実施形態と同様に画像投影手段を設けて表示面に画
像を投影することによって表示を行うように構成することができる。この場合、具体的な
構成については第２実施形態において述べたところと全く同様である。
【００４０】
［第４実施形態］
次に、図５を参照して本発明に係る第４実施形態の画像表示装置４００について説明す
る。この実施形態は、図５に示す表示体４１０を有する。ここで、表示体４１０が自転軸
４１０Ｘを中心に自転するように構成されている点は、上記各実施形態と同様である。図
５において回転駆動手段は省略してある。
【００４１】
表示体４１０は球形状を有し、その外面に複数の表示面４１０Ｐ，４１０Ｑが形成され
ている。図中において、表示面４１０Ｐ，４１０Ｑは図示二点鎖線で分割された球面の一
部である。本実施形態において、表示面４１０Ｐ，４１０Ｑは、第１実施形態のように表
示装置によって構成される表示画面であってもよく、また、第２実施形態のように別途設
けられた画像投影手段によって画像が投影されるスクリーン面であってもよい。
【００４２】
本実施形態の場合、表示面４１０Ｐ，４１０Ｑは、自転軸４１０Ｘの延長方向に法線ベ
クトルの成分を有する面となっている。なお、この表示面４１０Ｐ，４１０Ｑは曲面であ
るが、このときの法線ベクトルは、本明細書において、表示面４１０Ｐ，４１０Ｑ上の全
ての点における法線ベクトルの和ベクトルの方位を有するものとする。ここで、表示面４
１０Ｐは自転軸４１０Ｘの延長方向に沿った一方の側（図示上側）にある複数の表示面で
あり、表示面４１０Ｑは自転軸４１０Ｘの延長方向に沿った他方の側（図示下側）にある
複数の表示面である。
【００４３】
本実施形態では、表示面４１０Ｐの法線ベクトルＰと自転軸４１０Ｘとの角度差（図示
例では４５度）は、表示面４１０Ｑの法線ベクトルＱと自転軸４１０Ｘとの角度差（図示
例では１３５度）と異なる。したがって、これらの表示面４１０Ｐ，４１０Ｑに画像を表
示させることで、自転軸４１０Ｘの半径方向に画像位置の奥行きを持たせることができる
ので、特に自転軸４１０Ｘに対して斜めの視線方向から観察する場合に、立体感や臨場感
のある画像を視認できるようになる。また、表示面４１０Ｐ，４１０Ｑは、自転軸４１０
Ｘから離間した位置に設けられているので、表示のボリューム感を出すことができること
から、画像の立体感や臨場感をさらに高めることが可能になっている。すなわち、表示体
４１０に対して所定の方位にいる観察者に対して、当該観察者に臨む複数の表示面４１０
Ｐ、４１０Ｑにそれぞれ所定の画像を表示させることで、立体感や臨場感の高い画像を提
供することが可能になる。
【００４４】
また、上記の表示体４１０は、自転軸４１０Ｘが中心点を通過する球形状となるように
構成されているので、表示体４１０が自転してもその外面位置が時間的に変動しないこと
から、外面位置の変化により表示画像にぶれが生ずるといったことを防止できる。
【００４５】
なお、本実施形態において、上記表示体４１０は球形状を有するが、例えば、回転楕円
体などの３次元回転体形状（所定の断面形状を回転軸の周りに回転させて得られる立体形
状）を有していてもよい。また、上記自転軸４１０Ｘは表示体４１０の中心を通過し、表
示体４１０の外面位置が時間的に変化しないように構成されているが、本発明においては
、自転軸４１０が表示体４１０の中心を通過しないように構成されていても構わない。
【００４６】
なお、上記各実施形態では、例えば自転軸に対して斜め方向から観察者が表示体を見た
ときに、その視界には必ず、法線ベクトルと自転軸の角度差が相互に異なる複数の表示面
が同時に含まれるように構成されている。しかし、本発明はこのような態様で表示体に複
数の表示面が形成されている場合に限定されるものではない。例えば、一の表示面と自転
軸の角度差が他の表示面と自転軸の角度差と異なる場合において、表示体が自転している
ときの或る時点では観察者の視界に一の表示面が入り、他の表示面は入らないが、別の時
点では、観察者の視界に他の表示面が入り、一の表示面は入らないように構成されていて
もよい。このように構成されていても、それぞれの表示面が観察者の視界に入ったときに
各々表示を行うようにしておけば、表示体が自転することによって視覚の残像効果により
上記実施形態と同様の外観が得られるからである。
【図面の簡単な説明】
【００４７】
【図１】本発明に係る第１実施形態の画像表示装置の概略斜視図。
【図２】第２実施形態の画像表示装置を概略斜視図。
【図３】第３実施形態の画像表示装置の概略斜視図。
【図４】第３実施形態の動作時の表示体の姿勢変化を示す概略斜視図（ａ）〜（ｆ）。
【図５】第４実施形態の表示体の概略斜視図。
【図６】従来の画像表示装置に対する画像供給システムの構成を示す説明図。
【図７】従来の画像表示装置の例を示す前方斜視図。
【符号の説明】
【００４８】
１００，２００，３００，４００…画像表示装置、１１０，２１０，３１０，４１０…表
示体、１１０Ｐ，１１０Ｓ，１１０Ｔ，１１０Ｕ，１１０Ｖ…表示面、１１０Ｘ…回転軸
線、１１４…支軸、１２０…支持台、１２１…回転板、２３０Ａ〜２３０Ｅ…画像投影手
段
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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