(57)【要約】      （修正有）【課題】除湿された空気を所定空間へ供給する吸着方式の除湿装置であって、吸着材自体の温度上昇を確実に抑制でき、吸着材の有効吸着量をより増大し、除湿能力を一層高めることが出来る吸着方式の除湿装置を提供する。【解決手段】除湿装置は、所定空間への給気路１及び所定空間からの排気路２と、吸着材を担持して成る通気性の除湿ローター３と、排気路２の排出空気を加熱する加熱手段５とを備え、除湿ローター３の回転に伴い、給気路１において吸着材により空気中の水蒸気を吸着し、排気路２において高温の空気により吸着材を再生する様に構成される。そして、除湿ローター３には、吸着材で発生する吸着熱を除去し、吸着材の吸着能力を維持するため、マイクロカプセル化された顕熱型蓄熱材が吸着材と共に担持されている。【選択図】図１
2005246230.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
除湿された空気を所定空間へ供給する吸着方式の除湿装置であって、前記所定空間への給気路および前記所定空間からの排気路と、吸着材を担持して成り且つ前記給気路と前記排気路に跨がって配置された通気性の除湿ローターと、前記排気路の前記除湿ローターよりも上流側に配置され且つ排出空気を加熱する加熱手段とを備え、前記除湿ローターの回転に伴い、前記給気路において吸着材により空気中の水蒸気を吸着し、前記排気路において高温の空気により吸着材を再生する様に構成され、そして、前記除湿ローターには、マイクロカプセル化された顕熱型蓄熱材が吸着材と共に担持されていることを特徴とする除湿装置。
【請求項２】
顕熱型蓄熱材が、５〜９９℃の範囲で相変化がなく且つ２５℃での比熱が０．８ｋＪ／（ｋｇ・℃）以上の蓄熱材である請求項１に記載の除湿装置。
【請求項３】
マイクロカプセル化された顕熱型蓄熱材は、吸着材よりも大きな平均粒径を有している請求項１又は２に記載の除湿装置。
【請求項４】
吸着材および顕熱型蓄熱材の合計量に対する顕熱型蓄熱材の比率が０．１〜５０重量％である請求項１〜３の何れかに記載の除湿装置。
【請求項５】
吸着材が、微分吸着熱４０〜６５ｋＪ／ｍｏｌの吸着材である請求項１〜４の何れかに記載の除湿装置。
【請求項６】
吸着材が、フレームワーク密度１０．０〜１８．０Ｔ／ｎｍ３の吸着材である請求項１〜５の何れかに記載の除湿装置。
【請求項７】
吸着材が、骨格構造に少なくともＡｌ、Ｐを有するアルミノフォスフェート類である請求項１〜６の何れかに記載の除湿装置。
【請求項８】
吸着材が、骨格構造にヘテロ原子としてＳｉ及び／又はＦｅを有する吸着材である請求項７に記載の除湿装置。
【請求項９】
吸着材がメソポーラスシリカである請求項１〜５の何れかに記載の除湿装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、除湿装置に関するものであり、詳しくは、吸着材によって除湿を行い、除湿された空気を所定空間へ供給する吸着方式の除湿装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
除湿装置としては、空気中の水分を分離する際のメカニズムにより、冷却方式、吸収方式、吸着方式などの装置が挙げられるが、昨今、除湿機能を有する各種空調装置やデシカント空調装置に見られる様に、価格が安いことやメンテナンスが容易である等の理由から、シリカゲルやゼオライトを担持させたハニカムローター（除湿ローター）によって空気中の水蒸気を吸着する吸着方式の乾式除湿装置が普及しつつある。斯かる吸着方式の除湿装置では、除湿すべき被処理空気の湿気がシリカゲル等の吸着材に吸着される際に吸着熱を発生し、被処理空気の温度が上がる結果、被処理空気の相対湿度が低下し、除湿性能が低下するため、吸着工程においては、適当な冷熱源（冷却手段）を使用し、前もって被処理空気を冷却する必要がある。
【０００３】
一方、ＰＳＡ等のガス分離技術に適用する吸着材として、活性炭、ゼオライト、シリカゲル等の吸着材に潜熱型蓄熱材を混合して成る「潜熱蓄熱型吸着材」が提案されている。斯かる潜熱蓄熱型吸着材は、吸着材がガス吸着の際に発生する吸着熱を潜熱型蓄熱材に吸収させることにより、吸着時における吸着材の吸着機能の低下を防止し、安定してガス吸着を行う様にしたものである。そして、上記の潜熱型蓄熱材としては、吸着材よりも小さな粒径のマイクロカプセルに脂肪族炭化水素やワックス等の相変化物質を封入したものが提案されている。斯かる潜熱型蓄熱材は、マイクロカプセル内の物質の相変化を利用するため、吸着材に対して高い吸熱効果を発揮すると考えられる。
【特許文献１】特開２００３−３１１１１８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、上記の「潜熱蓄熱型吸着材」を前述の吸着方式の除湿装置に適用できるならば、吸着工程における冷却エネルギーを低減でき、また、吸着材の除湿能力を向上し得ると考えられる。しかしながら、上記の潜熱蓄熱型吸着材を除湿装置の除湿ローターに適用した場合には次の様な問題が生じる。
【０００５】
すなわち、吸着方式の除湿装置においては、除湿ローターの回転中に吸着材が吸着および脱着を繰り返すため、吸着材の吸脱着に応じて蓄熱材も短いサイクルで吸熱（蓄熱）及び放熱を繰り返す必要があるが、上記の潜熱蓄熱型吸着材の潜熱型蓄熱材は、マイクロカプセル内の物質の相変化に足るだけの大きな熱の移動が前記の短いサイクル内では望めないため、結局、マイクロカプセル内の物質の相変化を生起できず、吸熱効果を十分に発揮することが出来ない。
【０００６】
もっとも、吸着材に混在させる潜熱型蓄熱材は、吸着材に対してマイクロカプセルの粒径を十分に小さくするならば、上記の短いサイクルでも吸熱および放熱を行うことが出来ると思われるが、除湿ローターに使用される吸着材は、粒径が１〜５ミクロンと非常に小さく、斯かる吸着材に見合う大きさのマイクロカプセル化された蓄熱材を製造することは実際のところ困難である。
【０００７】
本発明は、マイクロカプセル化された蓄熱材を吸着材と共に除湿装置の除湿ローターに適用すべく種々検討の結果なされたものであり、その目的は、吸着材自体の温度上昇を確実に抑制でき、吸着材の有効吸着量をより増大し、除湿能力を一層高めることが出来る吸着方式の除湿装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は、上記の課題を解決するため、除湿ローターにおいて吸着材および蓄熱材を担持すると共に、蓄熱材として、使用温度範囲で状態変化がなく熱移動の容易な蓄熱物質をマイクロカプセルに封入して成る顕熱型蓄熱材を採用することにより、吸着材が水蒸気を吸着する際には発生する吸着熱を吸着材から蓄熱材に移動させ、また、吸着材が再生する際には水分の脱着に必要な熱の一部として蓄熱材の熱を吸着材へ移動させる様にした。
【０００９】
すなわち、本発明の要旨は、除湿された空気を所定空間へ供給する吸着方式の除湿装置であって、前記所定空間への給気路および前記所定空間からの排気路と、吸着材を担持して成り且つ前記給気路と前記排気路に跨がって配置された通気性の除湿ローターと、前記排気路の前記除湿ローターよりも上流側に配置され且つ排出空気を加熱する加熱手段とを備え、前記除湿ローターの回転に伴い、前記給気路において吸着材により空気中の水蒸気を吸着し、前記排気路において高温の空気により吸着材を再生する様に構成され、そして、前記除湿ローターには、マイクロカプセル化された顕熱型蓄熱材が吸着材と共に担持されていることを特徴とする除湿装置に存する。
【発明の効果】
【００１０】
本発明の除湿装置によれば、除湿ローターに担持された顕熱型蓄熱材が吸着材の吸着熱を吸収し、吸着の際の吸着材自体の温度上昇を抑制できるため、吸着材の有効吸着量をより増大でき、除湿能力を一層高めることが出来、そして、相変化を伴わない熱移動の容易な顕熱型蓄熱材を使用しているため、吸着工程で顕熱型蓄熱材に蓄えられた熱を吸着材再生工程で容易に放出することが出来、顕熱型蓄熱材の蓄熱機能を除湿ローターの回転に応じて発揮させることが出来る。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
本発明の除湿装置について図面を参照して説明する。図１は、本発明に係る除湿装置の一例としての基本的な構造を示す側面側から見た断面図である。本発明の除湿装置は、所定空間、例えば建物内の各種居室やフロア、工場内の一領域や作業室へ除湿された空気を供給する吸着方式の除湿装置であり、各種用途の除湿装置として使用でき、また、温度調節機能を備えた空調装置、デシカント空調装置などにも適用できる。
【００１２】
本発明の除湿装置は、図１に示す様に、室内（７）等の所定空間（以下、室内を例に挙げて説明する。）へ空気を供給する供給空気の流路としての給気路（１）と、室内（７）から例えば屋外（６）へ空気を排出する排出空気の流路としての排気路（２）と、吸着材を担持して成り且つ給気路（１）と排気路（２）に跨がって配置された通気性の除湿ローター（３）と、排気路（２）の除湿ローター（３）よりも上流側（空気の流れ方向において上流側）に配置され且つ排出空気を加熱する加熱手段（５）とを備えている。そして、除湿ローター（３）の回転に伴い、給気路（１）において除湿ローター（３）の吸着材により空気中の水蒸気を吸着し、排気路（２）において加熱手段（５）によって加熱された高温の空気により除湿ローター（３）の吸着材を再生する様になされている。
【００１３】
給気路（１）及び排気路（２）は、いわゆる給気用および排気用のダクトであり、装置内において給気路（１）及び排気路（２）の少なくとも一部は、互いに平行かつ並列に隣接して配置される。屋外（６）側の給気路（１）及び排気路（２）の各端部には、それぞれファン（４１）及び（４２）は付設される。給気路（１）及び排気路（２）の断面積は、室内（７） に対する換気量を勘案して設定される。具体的には、給気路（１）及び排気路（２）は、ファン（４１）及び（４２）の能力にもよるが、対象空間である室内（７）の容積に対して一時間あたり１／２〜１０倍の風量で換気可能な大きさに設計される。なお、図示しないが、通常、給気路（１）及び排気路（２）の各入口側には空気清浄用のフィルターが設置される。
【００１４】
除湿ローター（３）としては、必要量の吸着材を保持可能で且つ通気可能な構造を有し、しかも、例えば、半分の量の吸着材を給気路（１）に位置させ且つ同時に他の半分の量の吸着材を排気路（２）に位置させると共に、給気路（１）と排気路（２）に跨がって回転することにより、前記の各半分の量の吸着材を逐次入れ替え可能な構造を備えたものである限り、種々のローターを採用できる。
【００１５】
具体的には、除湿ローター（３）は、例えば、外形が短軸円筒状に形成され且つその両端面に亘って通気可能になされた多孔構造体、通称ハニカム体に吸着材を担持させて成るローター本体と、当該ローター本体の中心線に沿って設けられ且つ給気路（１）と排気路（２）の隔壁部分に沿って枢支される駆動軸（３１）とから主に構成され、別途設けられた電動機などの駆動手段（図示省略） によりローター本体が０．１〜６回転／分の速さで一方向へ低速回転する様になされている。従って、給気路（１）及び排気路（２）においては、吸着材が逐次入れ替わり、かつ、多孔構造体に流れる空気を吸着材に接触させることが出来る。
【００１６】
上記の除湿ローター（３）に使用されるローター本体の製造方法は、特開平５−２３５８４号などに開示されている様に公知である。すなわち、ローター本体の製造においては、例えば、セラミック繊維などの無機繊維にて抄紙され且つコルゲート（波付け）加工された無機繊維紙と、平らな無機繊維紙とを重ねて巻回することにりハニカム体を構成する。一方、吸着材のパウダーをバインダー中に分散して吸着材スラリーを調製する。次いで、斯かる吸着材スラリーに上記のハニカム体を浸漬することにより、ハニカム体に吸着材を担持させた後、ハニカム体を焼成炉で焼成することにより、無機繊維紙に含まれる有機成分を除去すると共に、無機繊維紙を焼結する。これにより、多孔構造体に吸着材を担持させたローター本体を得ることが出来る。
【００１７】
加熱手段（５）は、吸着材の再生の際に主に排気路（２）の排出空気を加熱するために設けられる。加熱手段（５）としては、通常、電熱ヒーター等の発熱体が使用されるが、ヒートポンプの高温熱源なども利用することが出来る。周知の通り、ヒートポンプは、気体である冷媒を圧縮する圧縮機と、圧縮された冷媒を冷却して凝縮することにより周囲の空気（被加熱物）を加熱する高温熱源としての凝縮器と、凝縮された冷媒を蒸発させることにより周囲の空気（被冷却物）を冷却する低温熱源としての蒸発器とから構成される。ヒートポンプを利用する場合は、加熱手段（５）として凝縮器が排気路（２）に配置される。上記の加熱手段（５）は、空気の加熱のみならず、再生すべき吸着材の加熱に輻射熱も利用し得る様に、除湿ローター（３）の近傍に配置されるのが好ましい。
【００１８】
除湿ローター（３）の吸着材としては、シリカゲル、ゼオライト、メソポーラスシリカ、活性炭など公知の吸着材を使用できる。本発明においては、除湿能力を高める観点から、微分吸着熱が４０〜６５ｋＪ／ｍｏｌの吸着材が使用される。その理由は次の通りである。すなわち、水蒸気が物理吸着するときの微分吸着熱は２５℃においておよそ４４ｋＪ／ｍｏｌ以上である。一方、微分吸着熱が６５ｋＪ／ｍｏｌより大きい場合は化学吸着状態となり、再生に大きなエネルギーが必要となるため好ましくない。本発明における好ましい吸着材は、微分吸着熱の下限が４４ｋＪ／ｍｏｌ以上のものであり、上限が６３ｋＪ／ｍｏｌ以下のものである。
【００１９】
本発明において、吸着材としては、通常、ゼオライトが使用される。特に、ゼオライトとしては、そのフレームワーク密度が、ＩＺＡ（International Zeolite Associat ion）の「ATLAS OF ZEOLITE FRAMEWORK TYPES Fifth Revised Edition 2001」に示されている数値で、１０〜１８Ｔ／ｎｍ３（＝１０００Å３）のものが好ましく、１０〜１６Ｔ ／ｎｍ３のものがより好ましい。上記の範囲のフレームワーク密度を有するゼオライトは、吸着能力い優れ且つより低い温度で脱着再生する特性を有している。
【００２０】
フレームワーク密度とは、１ｎｍ３（＝１０００Å３）あたりの骨格を形成する酸素以外の原子（Ｔ原子）の数であり、従って、フレームワーク密度は細孔容量と相関がある。一般に、より小さいフレームワーク密度のゼオライトは、より大きい細孔容量を有し、その結果、吸着容量が大きくなるので好ましい。また、現在合成されていないゼオライトであっても、合成された場合にフレームワーク密度が上記の範囲内にあれば、本発明において好適に使用できると予想される。
【００２１】
上記の様なゼオライトの構造は、粉末ＸＲＤ（粉末Ｘ線回折）によりＸＲＤパターンを測定し、「Collection of Simulated XRD Powder Patterns For Zeolite（1996 ELSEVIER）」に記載のＸＲＤパターンと比較することにより決定され、その構造によりフレームワーク密度を実測し、評価することが出来る。なお、「ATLAS OF ZEOLITE FRAMEWORK TYPES Fifth Revis ed Edition 2001 ELSEVIER」には、ゼオライトの構造とフレームワーク密度の関係が記載されている。
【００２２】
フレームワーク密度を上記の様な範囲に規定する理由は次の通りである。すなわち、フレームワーク密度が１０Ｔ／ｎｍ３未満の場合には、吸着可能な細孔容積は大きくなるが、物質の密度が小さくなるため、将来合成が実現されても構造的に不安定となりやすく、また、フレームワーク密度が１８Ｔ／ｎｍ３よりも大きい場合には、吸着可能な細孔容積が小さくなり、吸着量が不十分となるため除湿装置の吸着材として適さない。
【００２３】
上記のゼオライトは、天然のゼオライトでも、人工のゼオライトでもよく、例えば、人工のゼオライトでは、ＩＺＡの規定による結晶性シリケート類、結晶性アルミノフォスフェート類などが含まれる。上述した吸脱着特性の観点から、ゼオライトの好ましい構造としては、ＩＺＡが定める構造においてＣＨＡ構造、ＡＥＩ構造、ＥＲＩ構造及び／またはＡＦＩ構造が挙げられる。
【００２４】
また、ゼオライトの中でも、骨格構造に少なくともＡｌ、Ｐを有するアルミノフォスフェート類が好ましい。結晶性アルミノフォスフェート類は、その骨格構造にアルミニウム（Ａｌ）とリン（Ｐ）を含み、更に、アルミニウムやリンの一部がヘテロ原子で置換された結晶性メタロアルミノフォスフェート類を含む。この場合のヘテロ原子は、ゼオライトの親水性をより向上させるために置換する原子であり、斯かる原子としては、ケイ素、リチウム、マグネシウム、チタン、ジルコニウム、バナジウム、クロム、マンガン、鉄、コバルト、ニッケル、パラジウム、銅、亜鉛、ガリウム、ゲルマニウム、ヒ素、スズ、カルシウム、硼素などから選ばれる一種または二種以上を挙げることが出来る。本発明においては、特に、鉄（Ｆｅ）、ケイ素（Ｓｉ）が好ましい。
【００２５】
更に、除湿ローター（３）の吸着材としては、前述した様に、メソポーラスシリカを使用することも出来る。斯かるメソポーラスシリカとしては、酸性条件下で合成するメソポーラスシリカ、例えばＳＢＡ−１ （Chem.Master 3（2001），第２２３７〜２２３９頁などに記載の分類記号）や、アルカリ条件下で合成するメソポーラスシリカ、例えばＭＣＭ−４１（Microporous Materials 2（1993），第１７〜２６頁などに記載の分類記号）が挙げられる。メソポーラスシリカは、例えば「ゼオライトの科学と工学， 講談社編２０００年」に記載されている様に、シリカ源、必要に応じて添加され且つヘテロ原子となるアルミナ源、リン源などと、必要に応じて添加される鉱化剤、テンプレートとしての界面活性剤、および、水から合成される。一般的にメソポーラスシリカも水熱合成により合成されるが、場合によっては室温、常圧下でも合成できる。
【００２６】
本発明の特徴は、マイクロカプセル化された顕熱型蓄熱材が吸着材と共に除湿ローター（３）に担持されている点にある。本発明において、マイクロカプセル化された顕熱型蓄熱材とは、使用温度範囲において実質的に相変化することのない蓄熱物質をマイクロカプセルに封入して成る蓄熱材を言う。吸着材に混在させる蓄熱材としては、勿論、相変化する蓄熱物質をマイクロカプセルに封入して成る潜熱型蓄熱材も考えられるが、前述の通り、吸着材の粒径に見合う大きさで相変化物質をマイクロカプセル化するのは現実的ではない。本発明においては、吸着材と共に上記の顕熱型蓄熱材を使用することにより、吸着時の吸着材の温度上昇を抑制でき、吸着材の有効吸着量を一層増大することが出来る。
【００２７】
吸着方式の除湿装置においては、上記の除湿ローター（３）が比較的速い速度で回転するため、顕熱蓄熱材においては、蓄熱量の絶対量よりも、短時間で蓄熱、放熱できる性能が求められる。斯かる観点から、顕熱型蓄熱材としては、５〜９９℃の範囲で相変化がなく且つ２５℃での比熱が０．８ｋＪ／（ｋｇ・℃）以上、好ましくは１．２ｋＪ／（ｋｇ・℃）以上の蓄熱材が使用される。蓄熱材の比熱が０．８ｋＪ／（ｋｇ・℃）よりも小さい場合は、除湿ローター（３）のローター本体の基材となる紙やガラス繊維の比熱とのが差がなく、熱容量を大きくする効果が得られないので不適当である。比熱は大きい方が好ましいが、比熱の大きな水との比較などからして、比熱の上限は１０．０ｋＪ／（ｋｇ・℃）以下と考えられる。
【００２８】
ところで、除湿装置に使用される吸着材は、空気との接触面積を増大させるため、粒径を１〜５ミクロンと非常に小さく設定される。これに対し、上記の顕熱型蓄熱材は、蓄熱量（吸着材からの移動熱量）と蓄熱・放熱速度の関係から、吸着材の平均粒径よりも大きな平均粒径に形成される。顕熱型蓄熱材の粒径は、一般的には５〜５００ミクロン、好ましくは１０〜２００ミクロンである。すなわち、顕熱型蓄熱材の粒径が５ミクロンよりも小さい場合は、マイクロカプセル中の蓄熱物質に対してマイクロカプセルのシェル（殻）が占める割合が大きくなり、実質的に蓄熱量が小さくなるので好ましくない。一方、粒径が５００ミクロンよりも大きい場合は、マイクロカプセル中の蓄熱物質と近接する吸着材の割合が減少し、吸着材で発生する吸着熱を十分に吸収できなくなるので好ましくない。
【００２９】
また、除湿ローター（３）において、ローター本体に担持する吸着材および顕熱型蓄熱材の合計量に対する顕熱型蓄熱材の比率は、通常は０．１〜５０重量％、好ましくは１〜４５重量％とされる。マイクロカプセル化された顕熱型蓄熱材は、吸着材が水蒸気を吸着したときに発生する吸着熱を吸収することが目的であり、ローター本体に担持されている吸着材と顕熱型蓄熱材の総量に対して顕熱型蓄熱材が０．１重量％よりも少ない場合は吸熱効果を十分に発揮できず、また、５０重量％よりも多い場合は吸着材が相対的に減少し、本来の水蒸気を吸着する機能が低下するので好ましくない。吸着材に対する顕熱型蓄熱材の配合割合は、処理すべき湿潤空気の状態や除湿ローター（３）の運転条件によって影響を受けるのため、それらの条件に応じて配合することが必要である。
【００３０】
上記の様な顕熱型蓄熱材の構成材料、すなわち、マイクロカプセル内の蓄熱物質としては、水、エチレングリコールやプロピレングリコール等のグリコール類、エチレングリコールやプロピレングリコール等のグリコール類の水溶液、鉱物油やシリコーンオイル等のオイル、カーボンれんが、高アルミナれんが、ジルコンれんが、シャモットれんが、マグネシアれんが、焼成マグネシアれんが、ろう石れんが、高炉炉底れんが等のれんがが挙げられ、中でも、水、鉱物油が好ましい。また、液状の蓄熱物質を使用する場合は、熱伝導性を調節する目的でゲル化させたものでもよい。更に、エチレングリコールやプロピレングリコール等のグリコール類の水溶液を使用する場合は、吸水性ポリマーやカルボキシメチルセルロース等を使用できる。
【００３１】
マイクロカプセル（殻）の材料としては、公知の各種材料を使用することが出来、樹脂などの高分子化合物を例示することが出来る。高分子化合物としては、例えば、ホルムアルデヒド  尿素樹脂、尿素樹脂、尿素  ホルムアルデヒド  ポリアクリル酸共重合体、複素環状アミン  アルデヒド共重合体、ポリスチレン、ポリ酢酸ビニル、ポリアクリルニトリル、ポリエチレン、ポリブチルメタクリレート、ゼラチン等が挙げられる。
【００３２】
蓄熱物質をマイクロカプセル化する方法としては、特に制限されず、例えば、コアセルベーション法、界面重合法、界面反応法（in situ 法）、酵母菌を用いる方法などの公知の方法を採用することが可能である。具体的には、例えば、特開２００３−３１１１１８号公報に例示されている相変化物質のマイクロカプセル化技術を利用することが出来る。すなわち、蓄熱物質をマイクロカプセル化するには、乳化剤などを使用して懸濁（分散）媒体中で蓄熱物質を乳化し、これに所望の樹脂に対応する初期縮合物（プレポリマー）を添加した後、昇温して重合反応を進めることにより、樹脂壁を有する蓄熱物質、すなわち、蓄熱物質が樹脂カプセルに封入されたマイクロカプセルの懸濁液（分散液）を調製することが出来る。
【００３３】
マイクロカプセル化に使用する上記の懸濁媒体、乳化剤などは、製造方法、カプセルの材料などに応じて公知のものを適宜選択することが出来る。懸濁媒体としては、水が特に好ましいが、例えば、メタノール、エタノール、プロパノール等のアルコール、アセトン等の水混和性の溶媒も使用できる。マイクロカプセルの粒径のコントロールは、カプセル化する際の乳化剤の種類と濃度、乳化時の温度および時間、乳化方法などの条件の設定により行うことが出来る。
【００３４】
また、蓄熱物質に水を使用したマイクロカプセルの製造方法としては、「岩波編，理化学事典第４版」第１２４５頁に例示されている方法、すなわち、エマルジョン作成の際に水相に目的とする物質を溶解分散させてカプセル中に包み込む方法を利用することが出来る。斯かるマイクロカプセル化法では、油中水滴型エマルジョンを調製し、その微小エマルジョン粒子と溶媒液との界面で界面重縮合により高分子薄膜を作成して粒子を覆い、次いで、遠心分離で油からカプセルを分離し、透析で精製する。上記の方法を利用することにより、吸水性ポリマーで造粘させた水をカプセル中に包み込むことも可能である。
【００３５】
次に、本発明の除湿装置の運転方法および除湿ローター（３）の機能について説明する。本発明の除湿装置によって例えば室内（７）の除湿を行う場合、除湿ローター（３）を一方向へ回転させると共に、ファン（４１）及び（４２）を稼働させ、給気路（１）を通じて屋外（６）から室内（７）へ外気を供給し、排気路（２）を通じて室内（７）から屋外（６）へ室内空気を排出する。また、加熱手段（５）により、除湿ローター（３）よりも上流側（除湿ローター（３）に対して室内（７）側）の排気路（２）の空気を加熱する。
【００３６】
上記の操作により、除湿ローター（３）は、その回転に伴い、給気路（１）において吸着材により空気中の水蒸気を吸着し、排気路（２）において加熱手段（５）によって加熱された高温の空気により吸着材を再生する。すなわち、給気路（１）に位置する除湿ローター（３）の吸着材は、給気路（１）を通じて室内（７）側へ流れる空気から水蒸気を吸着し、排気路（２）に位置する除湿ローター（３）の吸着材は、予め加熱された高温の空気との接触により水分を脱着して再生する。
【００３７】
本発明の除湿装置においては、除湿ローター（３）の吸着材が水蒸気を吸着する際、吸着材に混在する顕熱型蓄熱材は、吸着材で発生する吸着熱を吸収、蓄熱し、吸着材の昇温を抑制する。従って、吸着材は、所期の吸着能力を十分に維持でき、高い除湿能力を発揮することが出来る。また、除湿ローター（３）の吸着材が水分を脱着する際、水分の蒸発潜熱（脱着時に奪われる熱）により吸着材自体の温度が低下するため、顕熱型蓄熱材は、これに蓄えた熱を吸着材側へ放出する。従って、顕熱型蓄熱材は、その温度が低下し、吸熱可能な状態に復帰することが出来る。
【００３８】
上記の様に、本発明の除湿装置によれば、除湿ローター（３）に担持された顕熱型蓄熱材が吸着材の吸着熱を吸収し、吸着の際の吸着材自体の温度上昇を抑制できるため、吸着材の有効吸着量をより増大でき、除湿能力を一層高めることが出来る。そして、吸着材と共に除湿ローター（３）に担持された顕熱型蓄熱材が、相変化を伴わない熱移動の容易な蓄熱材であるため、吸着工程で顕熱型蓄熱材に蓄えられた熱を吸着材再生工程で容易に放出することが出来、顕熱型蓄熱材の蓄熱機能を除湿ローター（３）の回転に応じて反復して発揮させることが出来る。
【００３９】
なお、本発明の除湿装置においては、吸着材の吸着能力をより一層高めるため、給気路（１）の除湿ローター（３）よりも上流側（空気の流れ方向において上流側）に冷却手段が配置されてもよい。また、斯かる冷却手段としては、冷媒の蒸発により周囲の空気（被冷却物）を冷却するヒートポンプの蒸発器（低温熱源）を利用することも出来る。更に、給気路（１）と排気路（２）は、装置内において少なくとも除湿ローター（３）が配置される部位が隣接していればよく、設置場所や装置の形態に応じてそれぞれに独立した形状の流路として構成できる。
【図面の簡単な説明】
【００４０】
【図１】本発明に係る除湿装置の一例としての基本的な構造を示す側面側から見た断面図である。
【符号の説明】
【００４１】
１  ：給気路
２  ：排気路
３  ：除湿ローター
３１：駆動軸
４１：ファン
４２：ファン
５  ：加熱手段
【図１】
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