(57)【要約】 【課題】  感度、応答性、帯電性などの電気特性に優れるとともに、耐活性ガス性に優れ、繰返し使用されても前述の良好な電気特性が低下しない電子写真感光体およびそれを備える画像形成装置を提供する。【解決手段】  電子写真感光体１の電荷輸送層１３に、電荷輸送物質として、特定のエナミン化合物たとえば下記構造式（Ｉ）で表されるエナミン化合物と、特定のブタジエン化合物たとえば下記構造式（ＩＩ）で表されるブタジエン化合物とを含有させる。【化３２】2005316197.tif 000069【化３３】2005316197.tif 000070【選択図】      図１
2005316197.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性材料から成る導電性支持体と、前記導電性支持体上に設けられ電荷発生物質および電荷輸送物質を含有する感光層とを有する電子写真感光体において、
前記電荷輸送物質は、下記一般式（１）で表されるエナミン化合物と、下記一般式（２）で表されるブタジエン化合物とを含むことを特徴とする電子写真感光体。
【化１】
2005316197.tif 000066
（式中、Ａｒ１およびＡｒ２は、それぞれ置換基を有してもよいアリール基または置換基を有してもよい複素環基を示す。Ａｒ３は、置換基を有してもよいアリール基、置換基を有してもよい複素環基、置換基を有してもよいアラルキル基または置換基を有してもよいアルキル基を示す。Ａｒ４およびＡｒ５は、それぞれ水素原子、置換基を有してもよいアリール基、置換基を有してもよい複素環基、置換基を有してもよいアラルキル基または置換基を有してもよいアルキル基を示す。ただし、Ａｒ４およびＡｒ５が共に水素原子になることはない。Ａｒ４およびＡｒ５は、これらが結合する炭素原子とともに環構造を形成してもよい。ａは、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアルコキシ基、置換基を有してもよいジアルキルアミノ基、置換基を有してもよいアリール基、ハロゲン原子または水素原子を示し、ｍは１〜６の整数を示す。ｍが２以上のとき、複数のａは、同一でも異なってもよく、これらが結合する炭素原子とともに環構造を形成してもよい。Ｒ１は、水素原子、ハロゲン原子または置換基を有してもよいアルキル基を示す。Ｒ２，Ｒ３およびＲ４は、それぞれ水素原子、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアリール基、置換基を有してもよい複素環基または置換基を有してもよいアラルキル基を示す。ｎは０〜３の整数を示し、ｎが２または３のとき、複数のＲ２は同一でも異なってもよく、複数のＲ３は同一でも異なってもよい。ただし、ｎが０のとき、Ａｒ３は置換基を有してもよい複素環基を示す。）
【化２】
2005316197.tif 000067
（式中、Ａｒ６，Ａｒ７，Ａｒ８およびＡｒ９は、それぞれ置換基を有してもよいアリール基を示し、Ａｒ６〜Ａｒ９の少なくとも１つは、置換基として置換アミノ基を有するアリール基である。）
【請求項２】
一般式（１）で表されるエナミン化合物が、下記一般式（１ａ）で表されるエナミン化合物であることを特徴とする請求項１記載の電子写真感光体。
【化３】
2005316197.tif 000068
（式中、ｂ，ｃおよびｄは、それぞれ置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアルコキシ基、置換基を有してもよいジアルキルアミノ基、置換基を有してもよいアリール基、ハロゲン原子または水素原子を示し、ｉ，ｋおよびｊは、それぞれ１〜５の整数を示す。ｉが２以上のとき、複数のｂは、同一でも異なってもよく、これらが結合する炭素原子とともに環構造を形成してもよい。またｋが２以上のとき、複数のｃは、同一でも異なってもよく、これらが結合する炭素原子とともに環構造を形成してもよい。またｊが２以上のとき、複数のｄは、同一でも異なってもよく、これらが結合する炭素原子とともに環構造を形成してもよい。Ａｒ４，Ａｒ５，ａおよびｍは、一般式（１）において定義したものと同義である。）
【請求項３】
一般式（２）において、Ａｒ６〜Ａｒ９の少なくとも１つが置換基として炭素数２〜８のジアルキルアミノ基、ジフェニルアミノ基またはジベンジルアミノ基を有するフェニル基であり、他方がフェニル基であることを特徴とする請求項１または２記載の電子写真感光体。
【請求項４】
一般式（１）で表されるエナミン化合物の重量（Ｘ）と一般式（２）で表されるブタジエン化合物の重量（Ｙ）との比（Ｘ／Ｙ）が、９９／１〜７０／３０であることを特徴とする請求項１〜３のうちのいずれか１つに記載の電子写真感光体。
【請求項５】
前記感光層は、前記電荷発生物質を含有する電荷発生層と、前記電荷輸送物質およびバインダ樹脂を含有する電荷輸送層とを備え、
前記電荷輸送層において、
一般式（１）で表されるエナミン化合物の重量（Ｘ）と一般式（２）で表されるブタジエン化合物の重量（Ｙ）との合計量〔Ｍ（＝Ｘ＋Ｙ）〕と、バインダ樹脂の重量（Ｂ）との比（Ｍ／Ｂ）が、１０／１６〜１０／２５であることを特徴とする請求項１〜４のうちのいずれか１つに記載の電子写真感光体。
【請求項６】
請求項１〜５のいずれかに記載の電子写真感光体と、
前記電子写真感光体を帯電させる帯電手段と、
帯電された前記電子写真感光体に対して露光を施す露光手段と、
露光によって形成される静電潜像を現像する現像手段とを備えることを特徴とする画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真方式による画像形成に用いられる電子写真感光体およびそれを備える画像形成装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
複写機、プリンタなどとして多用されている電子写真方式の画像形成装置（以下、電子写真装置とも称する）では、電子写真感光体（以下、単に感光体とも称する）の表面を帯電ローラなどの帯電手段によって一様に帯電させ、該表面を露光して画像情報に対応する静電潜像を形成し、この静電潜像をトナーと呼ばれる微粒子で現像して可視画像であるトナー画像を形成し、形成されたトナー画像を転写紙などの被転写材に転写して定着させることによって、被転写材上に画像を形成する。トナー画像の転写後の感光体は、クリーニングブレードなどによって清掃され、転写動作時に被転写材上に転写されずに感光体表面に残留するトナーなどが除去される。
【０００３】
電子写真感光体は、導電性支持体上に光導電性材料を含む感光層が積層されて成る。電子写真感光体の光導電性材料としては、従来から、セレン（Ｓｅ）、硫化カドミウム（ＣｄＳ）、酸化亜鉛（ＺｎＯ２）などの無機光導電性材料が用いられている。しかしながら、これらの無機光導電性材料には毒性を有するなどの問題があることから、近年では、無公害で成膜性に優れ、かつ材料の選択範囲が広い、有機光導電性材料を用いた電子写真感光体（以下、有機感光体とも称する）の開発が盛んに行われている。
【０００４】
有機感光体としては、電荷発生機能と電荷輸送機能とを別々の物質にそれぞれ分担させた機能分離型感光体が用いられている。機能分離型感光体は、バインダ樹脂と呼ばれる結着性を有する樹脂中に電荷発生機能を担う電荷発生物質と電荷輸送機能を担う電荷輸送物質とが共分散された感光層を備える単層型感光体と、電荷発生物質が分散された電荷発生層と電荷輸送物質が分散された電荷輸送層とが積層されて成る感光層を備える積層型感光体とに大別される。
【０００５】
積層型感光体は、感光層の設計が容易であり、感度および安定性に優れる電子写真感光体を比較的容易に作製できるという利点を有することから、有機感光体の主流を占めている。一方、単層型感光体は、感光層が単一の層から成るので、積層型感光体に比べ、生産性が高く、低い製造原価で製造することができ、また帯電時に有害物質であるオゾンが発生しにくい正帯電プロセスでの使用が可能であることから、実用化され始めている。
【０００６】
画像形成プロセスにおいて電子写真感光体に要求される性能としては、帯電性、電荷保持能、光感度および応答性などの電気特性に優れること、温度および湿度などの環境の変化による特性の変動が小さく環境安定性に優れることなどが挙げられる。また、電子写真装置では前述の画像形成プロセスが幾度ともなく繰返されるので、感光体には、繰返し使用における耐摩耗性すなわち機械的耐久性に優れること、繰返し使用時においても前述の電気特性が安定しており、電気的耐久性に優れることなども求められる。また、感光層を塗布によって形成する場合には、感光体の生産効率を向上させるために、塗布液が物理的にも化学的にも安定であることが要求される。
【０００７】
特に最近では、電子写真装置に対する小型化および画像形成速度の高速化の要求に対応し、感光体には応答性の更なる向上が求められている。電子写真装置の小型化および画像形成装置の高速化を実現するために、感光体を小型化し、電子写真プロセスを高速化すると、露光から現像までの時間が短くなる。このため、感光体の応答性が悪いすなわち露光による感光層の表面電位の減衰速度が遅いと、残留電位が上昇し、表面電位が充分に減衰していない状態で繰返し使用されることになるので、消去されるべき部分の表面電荷が露光によって充分に消去されず、画像濃度が低下するなどの画質の低下が早期に生じる。
【０００８】
また電子写真装置には高耐久化も求められており、感光体の電気的耐久性および機械的耐久性の向上が求められる。感光体の電気的耐久性および機械的耐久性には、感光体の表面層となる感光層の膜強度すなわち耐刷性が影響する。感光層の膜強度が低く、耐刷性が充分でないと、繰返し使用によって感光層表面が削り取られて感光層の膜厚が減少し、帯電電位の低下および残留電位の上昇などの特性変化を引起しやすい。
【０００９】
感光層の耐刷性を向上させるための先行技術としては、機械的強度に優れるポリカーボネート樹脂をバインダ樹脂として用いることが提案されている（たとえば、特許文献１および２参照）。ポリカーボネート樹脂は、透明性、機械的特性、電荷輸送物質および電荷発生物質との相溶性などのバインダ樹脂に要求される特性に優れることから多用されている。しかしながら、ポリカーボネート樹脂、特に分子量の大きいポリカーボネート樹脂を用いた場合には、応答性が低下し、繰返し使用した場合に帯電電位の低下、残留電位の上昇などが生じるという問題がある。
【００１０】
また前述の電荷輸送層が表面層となる感光体では、表面層である電荷輸送層に含有されるバインダ樹脂の含有率を高くすることによって感光層の耐刷性を向上させることもできる。しかしながら、バインダ樹脂の含有率を高くすると、応答性が低下するという問題が生じる。
【００１１】
機能分離型感光体では、光吸収によって電荷発生物質の発生した電荷を電荷輸送物質が感光層表面に輸送することによって、光の照射された部分の感光層の表面電荷が消去されるので、応答性は電荷輸送物質の電荷輸送能力に依存する。したがって、前述の応答性の低下を抑えるためには、電荷輸送能力に優れる電荷輸送物質を用いることが必要である。
【００１２】
たとえば前述の特許文献２には、特定のポリカーボネート樹脂とともに、特定の電荷輸送物質を用いることが開示されているけれども、充分な応答性は得られていない。
【００１３】
また別の先行技術では、前述の応答性低下の問題を解決するために、電荷輸送物質として、高い電荷移動度を有する特定のエナミン化合物を用いた感光体が提案されている（たとえば、特許文献３，４および５参照）。
【００１４】
しかしながら、特許文献３〜５に開示のエナミン化合物を用いた感光体は、使用開始初期には良好な応答性を示すけれども、繰返し使用されることによって帯電電位の低下、残留電位の上昇、感度の低下などの疲労劣化が生じ、画質の低下を引起すという欠点を有する。画像形成プロセスにおいて感光体は、帯電時に発生するオゾンおよび窒素酸化物などの酸性ガスなどの活性ガスに曝露されるので、これによって感光層を構成する材料の変性および分解が引起される。このため、特許文献３〜５に開示のエナミン化合物を用いたとしても、感光体を長期間にわたって繰返し使用した場合には、感光層を構成する材料、特に光導電性材料の変性および分解に起因して、帯電特性の変化、残留電位の上昇、感度の低下などの疲労劣化が生じ、画質が劣化するという問題が生じる。
【００１５】
この問題を装置面から解決しようとすると、オゾンなどの活性ガスを発生させない帯電システム、生成した活性ガスを分解するシステム、装置内の活性ガスを排気するシステムなどが必要となり、プロセス全体およびシステムが複雑化するという問題が生じる。
【００１６】
前述の問題を感光体の面から解決する試みとしては、感光層にヒンダードフェノール化合物などの酸化防止剤を添加することが提案されているけれども、感光層に酸化防止剤などを添加すると、光感度および応答性などの感光体特性が悪化するという問題が生じる。
【００１７】
【特許文献１】特開平７−１９９４８８号公報
【特許文献２】特開平８−６２６７号公報
【特許文献３】特開平２−５１１６２号公報
【特許文献４】特開平６−４３６７４号公報
【特許文献５】特開平１０−６９１０７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１８】
本発明の目的は、感度、応答性、帯電性などの電気特性に優れるとともに、耐活性ガス性に優れ、繰返し使用されても前述の良好な電気特性が低下しない電子写真感光体およびそれを備える画像形成装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１９】
本発明者らは、上記課題を解決するべく研究を行なった結果、電荷輸送物質として、特定のエナミン化合物と特定のブタジエン化合物とを組合せて用いることによって、感度、応答性、帯電性などの電気特性を良好に維持しながら、耐オゾン性および耐酸性ガス性などの耐活性ガス性を著しく向上させることができることを見出し、本発明を完成した。
【００２０】
すなわち本発明は、導電性材料から成る導電性支持体と、前記導電性支持体上に設けられ電荷発生物質および電荷輸送物質を含有する感光層とを有する電子写真感光体において、
前記電荷輸送物質は、下記一般式（１）で表されるエナミン化合物と、下記一般式（２）で表されるブタジエン化合物とを含むことを特徴とする電子写真感光体である。
【００２１】
【化４】
2005316197.tif 000003
【００２２】
（式中、Ａｒ１およびＡｒ２は、それぞれ置換基を有してもよいアリール基または置換基を有してもよい複素環基を示す。Ａｒ３は、置換基を有してもよいアリール基、置換基を有してもよい複素環基、置換基を有してもよいアラルキル基または置換基を有してもよいアルキル基を示す。Ａｒ４およびＡｒ５は、それぞれ水素原子、置換基を有してもよいアリール基、置換基を有してもよい複素環基、置換基を有してもよいアラルキル基または置換基を有してもよいアルキル基を示す。ただし、Ａｒ４およびＡｒ５が共に水素原子になることはない。Ａｒ４およびＡｒ５は、これらが結合する炭素原子とともに環構造を形成してもよい。ａは、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアルコキシ基、置換基を有してもよいジアルキルアミノ基、置換基を有してもよいアリール基、ハロゲン原子または水素原子を示し、ｍは１〜６の整数を示す。ｍが２以上のとき、複数のａは、同一でも異なってもよく、これらが結合する炭素原子とともに環構造を形成してもよい。Ｒ１は、水素原子、ハロゲン原子または置換基を有してもよいアルキル基を示す。Ｒ２，Ｒ３およびＲ４は、それぞれ水素原子、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアリール基、置換基を有してもよい複素環基または置換基を有してもよいアラルキル基を示す。ｎは０〜３の整数を示し、ｎが２または３のとき、複数のＲ２は同一でも異なってもよく、複数のＲ３は同一でも異なってもよい。ただし、ｎが０のとき、Ａｒ３は置換基を有してもよい複素環基を示す。）
【００２３】
【化５】
2005316197.tif 000004
【００２４】
（式中、Ａｒ６，Ａｒ７，Ａｒ８およびＡｒ９は、それぞれ置換基を有してもよいアリール基を示し、Ａｒ６〜Ａｒ９の少なくとも１つは、置換基として置換アミノ基を有するアリール基である。）
【００２５】
また本発明は、一般式（１）で表されるエナミン化合物が、下記一般式（１ａ）で表されるエナミン化合物であることを特徴とする。
【００２６】
【化６】
2005316197.tif 000005
【００２７】
（式中、ｂ，ｃおよびｄは、それぞれ置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアルコキシ基、置換基を有してもよいジアルキルアミノ基、置換基を有してもよいアリール基、ハロゲン原子または水素原子を示し、ｉ，ｋおよびｊは、それぞれ１〜５の整数を示す。ｉが２以上のとき、複数のｂは、同一でも異なってもよく、これらが結合する炭素原子とともに環構造を形成してもよい。またｋが２以上のとき、複数のｃは、同一でも異なってもよく、これらが結合する炭素原子とともに環構造を形成してもよい。またｊが２以上のとき、複数のｄは、同一でも異なってもよく、これらが結合する炭素原子とともに環構造を形成してもよい。Ａｒ４，Ａｒ５，ａおよびｍは、一般式（１）において定義したものと同義である。）
【００２８】
また本発明は、一般式（２）において、Ａｒ６〜Ａｒ９の少なくとも１つが置換基として炭素数２〜８のジアルキルアミノ基、ジフェニルアミノ基またはジベンジルアミノ基を有するフェニル基であり、他方がフェニル基であることを特徴とする。
【００２９】
また本発明は、一般式（１）で表されるエナミン化合物の重量（Ｘ）と一般式（２）で表されるブタジエン化合物の重量（Ｙ）との比（Ｘ／Ｙ）が、９９／１〜７０／３０であることを特徴とする。
【００３０】
また本発明は、前記感光層は、前記電荷発生物質を含有する電荷発生層と、前記電荷輸送物質およびバインダ樹脂を含有する電荷輸送層とを備え、
前記電荷輸送層において、
一般式（１）で表されるエナミン化合物の重量（Ｘ）と一般式（２）で表されるブタジエン化合物の重量（Ｙ）との合計量〔Ｍ（＝Ｘ＋Ｙ）〕と、バインダ樹脂の重量（Ｂ）との比（Ｍ／Ｂ）が、１０／１６〜１０／２５であることを特徴とする。
【００３１】
また本発明は、前記本発明の電子写真感光体と、
前記電子写真感光体を帯電させる帯電手段と、
帯電された前記電子写真感光体に対して露光を施す露光手段と、
露光によって形成される静電潜像を現像する現像手段とを備えることを特徴とする画像形成装置である。
【発明の効果】
【００３２】
本発明によれば、電子写真感光体の感光層には、電荷輸送物質として、一般式（１）で表されるエナミン化合物と、一般式（２）で表されるブタジエン化合物とが含有される。感光層に一般式（１）で表されるエナミン化合物を含有させることによって、感度、応答性および帯電特性などの電気特性に優れ、高速の電子写真プロセスに用いられた場合であっても画質の低下を引起すことがなく、また温度および湿度などの周囲の環境が変化しても前述の良好な電気特性が低下しない電子写真感光体が実現される。
【００３３】
また感光層に一般式（２）で表されるブタジエン化合物を含有させることによって、感光体に耐活性ガス性を付与することができる。これは、一般式（２）で表されるブタジエン化合物のアリールアミン部分、すなわち置換基として置換アミノ基を有するアリール基の部分が、繰返し使用による感光体の疲労劣化の原因と考えられるオゾンガスおよび窒素酸化物などの活性種を捕捉することによって、一般式（２）で表されるブタジエン化合物そのものおよび一般式（１）で表されるエナミン化合物などの感光層を構成する材料の上記活性種による変性および分解を抑制するためであると推察される。また一般式（２）で表されるブタジエン化合物は、一般式（１）で表されるエナミン化合物と協同して電荷を輸送することができるので、感光層に添加されても、一般式（１）で表されるエナミン化合物によって付与される、優れた感度、応答性および帯電性などの電気特性を阻害しないものと考えられる。
【００３４】
したがって、前述のように電荷輸送物質として一般式（１）で表されるエナミン化合物と一般式（２）で表されるブタジエン化合物とを組合せて用いることによって、感度、応答性、帯電性などの電気特性に優れるとともに、耐活性ガス性に優れ、繰返し使用されても前述の良好な電気特性が低下しない電子写真感光体を得ることができる。また、感光層に優れた耐刷性を付与し、機械的耐久性に優れる電子写真感光体を実現することができる。
【００３５】
また本発明によれば、一般式（１）で表されるエナミン化合物の中でも、一般式（１ａ）で表されるエナミン化合物が好ましい。一般式（１ａ）で表されるエナミン化合物は、電荷輸送能力に特に優れるとともに、合成の容易なエナミン−ジエン構造を有するので、合成収率が高く、比較的安価に製造することができる。したがって、一般式（１ａ）で表されるエナミン化合物を用いることによって、電子写真感光体の応答性を向上させるとともに、製造原価を低減することができる。
【００３６】
また本発明によれば、一般式（２）で表されるブタジエン化合物の中でも、一般式（２）において、Ａｒ６〜Ａｒ９の少なくとも１つが置換基として炭素数２〜８のジアルキルアミノ基、ジフェニルアミノ基またはジベンジルアミノ基を有するフェニル基であり、他方がフェニル基であるブタジエン化合物が好ましい。これらの化合物は、電子写真感光体の耐活性ガス性の向上に特に有効である。
【００３７】
また本発明によれば、一般式（１）で表されるエナミン化合物の重量（Ｘ）と一般式（２）で表されるブタジエン化合物の重量（Ｙ）との比（Ｘ／Ｙ）は、９９／１〜７０／３０であることが好ましい。これによって、帯電性、応答性および耐活性ガス性に特に優れる電子写真感光体が実現される。
【００３８】
また本発明によれば、電荷輸送層における一般式（１）で表されるエナミン化合物の重量（Ｘ）と一般式（２）で表されるブタジエン化合物の重量（Ｙ）との合計量〔Ｍ（＝Ｘ＋Ｙ）〕と、バインダ樹脂の重量（Ｂ）との比（Ｍ／Ｂ）は、１０／１６〜１０／２５であることが好ましい。これによって、電荷輸送層の耐刷性を向上させることができる。このように電荷輸送層におけるバインダ樹脂の比率を高くすると応答性の低下するおそれがあるけれども、電荷輸送層に含有される一般式（１）で表されるエナミン化合物は優れた電荷輸送能力を有するので、前記比率Ｍ／Ｂを１０／２５以下として電荷輸送層におけるバインダ樹脂の比率を高くしても、応答性は維持される。したがって、本発明の電子写真感光体では、応答性を低下させることなく、前記比率Ａ／Ｂを１０／１６〜１０／２５として電荷輸送層の耐刷性を向上させ、機械的耐久性を向上させることができる。
【００３９】
また本発明によれば、画像形成装置の電子写真感光体には、感度、応答性および帯電性などの電気特性に優れるとともに耐活性ガス性に優れ、繰返し使用されても、また周囲の環境が変化しても前述の良好な電気特性が低下しない本発明の電子写真感光体が用いられる。このことによって、各種の環境下において長期間にわたって安定して高品質の画像を形成することのできる信頼性の高い画像形成装置が実現される。また本発明の電子写真感光体は、高速の電子写真プロセスに用いられた場合であっても画質の低下を引起すことがないので、本発明の画像形成装置は、画像形成速度の高速化が可能である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００４０】
図１は、本発明の実施の第１の形態である電子写真感光体１の構成を簡略化して示す部分断面図である。本実施の形態の電子写真感光体１は、導電性材料から成る円筒状の導電性支持体１１と、導電性支持体１１の外周面上に積層される層であって電荷発生物質を含有する電荷発生層１２と、電荷発生層１２の上にさらに積層される層であって電荷輸送物質を含有する電荷輸送層１３とを含む。電荷発生層１２と電荷輸送層１３とは、感光層１４を構成する。すなわち、感光体１は、積層型感光体である。
【００４１】
導電性支持体１１は、感光体１の電極としての役割を果たすとともに他の各層１２，１３の支持部材としても機能する。なお導電性支持体１１の形状は、感光体１では円筒状であるけれども、これに限定されることなく、円柱状、板状（シート状）または無端ベルト状などであってもよい。
【００４２】
導電性支持体１１を構成する導電性材料としては、たとえばアルミニウム、銅、亜鉛、ニッケル、クロム、モリブデン、バナジウム、インジウム、チタン、金、白金などの金属単体、アルミニウム合金、真鍮、ステンレス鋼などの合金を用いることができる。またこれらの金属材料に限定されることなく、ポリエステルフィルムなどの樹脂フィルム、紙または金属フィルムなどの表面に、アルミニウム、アルミニウム合金、酸化錫、金、酸化インジウムなどの導電性材料を蒸着もしくは塗布したもの、導電性粒子を含有するプラスチックもしくは紙、または導電性ポリマーを含有するプラスチックなどを用いることもできる。これらの導電性材料は、導電性支持体１１の形状に応じて、円筒状、円柱状、薄膜シート状などに加工されて使用される。
【００４３】
電荷発生層１２は、照射される光を吸収することによって電荷を発生する電荷発生物質を含有する。電荷発生物質としては、ペリレンイミドおよびペリレン酸無水物などのペリレン系顔料、キナクリドンおよびアントラキノンなどの多環キノン系顔料、金属フタロシアニン、無金属フタロシアニンおよびハロゲン化無金属フタロシアニンなどのフタロシアニン系顔料、スクエアリウム色素、アズレニウム色素、チアピリリウム色素、ならびにカルバゾール骨格、スチリルスチルベン骨格、トリフェニルアミン骨格、ジベンゾチオフェン骨格、オキサジアゾール骨格、フルオレノン骨格、ビススチルベン骨格、ジスチリルオキサジアゾール骨格またはジスチリルカルバゾール骨格を有するアゾ顔料などが挙げられる。
【００４４】
特に優れた電荷発生能力を有する顔料としては、無金属フタロシアニン顔料、オキソチタニウムフタロシアニン顔料、フローレン環またはフルオレノン環を有するビスアゾ顔料、芳香族アミンからなるビスアゾ顔料およびトリスアゾ顔料が挙げられる。これらの顔料を用いることによって、優れた感度を示す感光体１が実現される。さらにオキソチタニウムフタロシアニンのうち、Ｃｕ−Ｋα特性Ｘ線（波長：０．１５４ｎｍ（１．５４Å））に対するＸ線回折スペクトルにおいてブラッグ角２θ（誤差：２θ±０．２°）２７．３°に回折ピークを示す結晶型を有するものは、一層優れた感度を示す感光体を実現することができるので、より好ましい。なお、本明細書において、ブラッグ角２θとは、入射Ｘ線と回折Ｘ線との成す角度のことであり、いわゆる回折角を表す。
【００４５】
これらの電荷発生物質は、１種が単独で使用されてもよく、また２種以上が併用されてもよい。
【００４６】
電荷発生層１２には、結着性を向上させるために、バインダ樹脂が含有されてもよい。バインダ樹脂としては、結合剤として使用される公知の合成樹脂を用いることができ、たとえば、ポリエステル樹脂、ポリビニルアセテート、ポリアクリル酸エステル、ポリカーボネート、ポリアリレート、ポリビニルアセトアセタール、ポリビニルプロピオナール、ポリビニルブチラール、フェノキシ樹脂、エポキシ樹脂、ウレタン樹脂、メラミン樹脂、シリコーン樹脂、アクリル樹脂、セルロースエステル、セルロースエーテル、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体樹脂などが挙げられる。これらのバインダ樹脂は、１種が単独で使用されてもよく、また２種以上が併用されてもよい。
【００４７】
また電荷発生層１２には、必要に応じて、塗布性を改善するためのレベリング剤、酸化防止剤、増感剤などの各種添加剤を添加してもよい。
【００４８】
電荷発生層１２は、たとえば、適当な溶剤に、微粒子状の電荷発生物質の適量、ならびに必要に応じてバインダ樹脂およびレベリング剤などの添加剤の適量に加え、ボールミル、サンドグラインダ、ペイントシェーカ、超音波分散機などによって粉砕しながら分散させて電荷発生層用塗布液を調製し、得られた塗布液を導電性支持体１１の表面に塗布することによって形成することができる。
【００４９】
電荷発生層用塗布液の溶剤としては、公知の有機溶剤を用いることができ、たとえばジクロロメタン、ジクロロエタンなどのハロゲン化炭化水素類、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノンなどのケトン類、酢酸エチル、酢酸ブチルなどのエステル類、テトラヒドロフラン、ジオキサンなどのエーテル類、１，２−ジメトキシエタンなどのエチレングリコールのアルキルエーテル類、ベンゼン、トルエン、キシレンなどの芳香族炭化水素類、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミドなどの非プロトン性極性溶媒などが挙げられる。これらの溶剤は、１種が単独で使用されてもよく、また２種以上が混合されて使用されてもよい。
【００５０】
電荷発生層用塗布液の塗布方法としては、スプレイ法、垂直リング法、浸漬塗布法などを用いることができる。また、本実施の形態とは異なるけれども、導電性支持体１１がシート状である場合には、ベーカアプリケータ、バーコータ、キャスティング、スピンコータなどによって電荷発生層用塗布液を塗布することもできる。
【００５１】
電荷発生層１２の膜厚は、０．０５μｍ以上５μｍ以下であることが好ましく、より好ましくは０．１μｍ以上１μｍ以下である。電荷発生層７５の膜厚が０．０５μｍ未満であると、光吸収の効率が低下し、感度が低下する可能性がある。電荷発生層１２の膜厚が５μｍを超えると、電荷発生層内部での電荷移動が感光体表面の電荷を消去する過程の律速段階となり、感度が低下する可能性がある。
【００５２】
電荷発生層１２上に設けられる電荷輸送層１３は、電荷発生層１２に含まれる電荷発生物質が発生した電荷を受入れ、これを輸送する能力を有する電荷輸送物質と、電荷輸送物質を結着させるバインダ樹脂とを含んで構成することができる。電荷輸送物質としては、下記一般式（１）で表されるエナミン化合物および下記一般式（２）で表されるブタジエン化合物が用いられる。
【００５３】
【化７】
2005316197.tif 000006
【００５４】
（式中、Ａｒ１およびＡｒ２は、それぞれ置換基を有してもよいアリール基または置換基を有してもよい複素環基を示す。Ａｒ３は、置換基を有してもよいアリール基、置換基を有してもよい複素環基、置換基を有してもよいアラルキル基または置換基を有してもよいアルキル基を示す。Ａｒ４およびＡｒ５は、それぞれ水素原子、置換基を有してもよいアリール基、置換基を有してもよい複素環基、置換基を有してもよいアラルキル基または置換基を有してもよいアルキル基を示す。ただし、Ａｒ４およびＡｒ５が共に水素原子になることはない。Ａｒ４およびＡｒ５は、これらが結合する炭素原子とともに環構造を形成してもよい。ａは、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアルコキシ基、置換基を有してもよいジアルキルアミノ基、置換基を有してもよいアリール基、ハロゲン原子または水素原子を示し、ｍは１〜６の整数を示す。ｍが２以上のとき、複数のａは、同一でも異なってもよく、これらが結合する炭素原子とともに環構造を形成してもよい。Ｒ１は、水素原子、ハロゲン原子または置換基を有してもよいアルキル基を示す。Ｒ２，Ｒ３およびＲ４は、それぞれ水素原子、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアリール基、置換基を有してもよい複素環基または置換基を有してもよいアラルキル基を示す。ｎは０〜３の整数を示し、ｎが２または３のとき、複数のＲ２は同一でも異なってもよく、複数のＲ３は同一でも異なってもよい。ただし、ｎが０のとき、Ａｒ３は置換基を有してもよい複素環基を示す。）
【００５５】
【化８】
2005316197.tif 000007
【００５６】
（式中、Ａｒ６，Ａｒ７，Ａｒ８およびＡｒ９は、それぞれ置換基を有してもよいアリール基を示し、Ａｒ６〜Ａｒ９の少なくとも１つは、置換基として置換アミノ基を有するアリール基である。）
【００５７】
電荷輸送物質として一般式（１）で表されるエナミン化合物を用いることによって、感度、応答性および帯電特性などの電気特性に優れ、高速の電子写真プロセスに用いられた場合であっても画質の低下を引起すことがない感光体１を実現することができる。この感光体１の良好な電気特性は、感光体１の周囲の環境、たとえば温度または湿度が変化しても維持される。
【００５８】
しかしながら、電荷輸送物質として一般式（１）で表されるエナミン化合物のみを用いると、繰返し使用されることによって感光体が疲労劣化し、応答性などが低下するという問題が生じる。
【００５９】
本実施の形態では、一般式（１）で表されるエナミン化合物とともに、一般式（２）で表されるブタジエン化合物を電荷輸送物質として用いるので、感光体に耐活性ガス性を付与し、繰返し使用時の応答性などの低下を防ぐことができる。これは、一般式（２）で表されるブタジエン化合物のアリールアミン部分（置換基として置換アミノ基を有するアリール基の部分）が、繰返し使用による感光体の疲労劣化の原因と考えられるオゾンガス、窒素酸化物、塩素酸化物および硫黄酸化物などの活性種を捕捉することによって、一般式（２）で表されるブタジエン化合物そのものおよび一般式（１）で表されるエナミン化合物などの感光層１４を構成する材料の上記活性種による変性および分解を抑制するためであると推察される。
【００６０】
また一般式（２）で表されるブタジエン化合物は、一般式（１）で表されるエナミン化合物と協同して電荷を輸送することができるので、電荷輸送層１３に添加されても、一般式（１）で表されるエナミン化合物によって付与される、優れた感度、応答性および帯電性などの電気特性を阻害しないものと考えられる。
【００６１】
したがって、前述のように電荷輸送物質として一般式（１）で表されるエナミン化合物と一般式（２）で表されるブタジエン化合物とを組合せて用いることによって、感度、応答性、帯電性などの電気特性に優れるとともに、耐活性ガス性に優れ、繰返し使用されても前述の良好な電気特性が低下しない感光体１が実現される。
【００６２】
また、感光層１４に一般式（１）で表されるエナミン化合物とともに一般式（２）で表されるブタジエン化合物を含有させることによって、感光層１４に優れた耐刷性を付与し、機械的耐久性に優れる感光体１を実現することができる。
【００６３】
前記一般式（１）において、符号Ａｒ１、Ａｒ２、Ａｒ３、Ａｒ４、Ａｒ５、ａ、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４で示されるアリール基としては、フェニル基、ナフチル基、ビフェニリル基、ターフェニル基、アントリル基、ピレニル基などが挙げられ、これらの中でも、フェニル基、ナフチル基、ビフェニリル基などの単環式または二環式のアリール基が好ましく、フェニル基が特に好ましい。
【００６４】
符号Ａｒ１、Ａｒ２、Ａｒ３、Ａｒ４、Ａｒ５、ａ、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４で示されるアリール基が有することのできる置換基としては、メチル基、エチル基、プロピル基などのアルキル基、好ましくは炭素数１〜４のアルキル基、トリフルオロメチル基、モノフルオロエチル基などのハロアルキル基、好ましくは炭素数１〜５のハロアルキル基、２−プロペニル基およびスチリル基などのアルケニル基、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基などのアルコキシ基、好ましくは炭素数１〜４のアルコキシ基、メチルアミノ基、エチルアミノ基などのモノアルキルアミノ基、好ましくは炭素数１〜４のモノアルキルアミノ基、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、ジイソプロピルアミノ基などのジアルキルアミノ基、好ましくは炭素数２〜８のジアルキルアミノ基、フッ素原子、塩素原子、臭素原子などのハロゲン原子、チエニル基などの複素環基、好ましくは酸素原子、窒素原子もしくは硫黄原子を有する５員または６員の複素環基、フェノキシ基などのアリールオキシ基、フェニルチオ基などのアリールチオ基などが挙げられ、これらの中でも、炭素数１〜４のアルキル基、炭素数１〜４のアルコキシ基、炭素数２〜８のジアルキルアミノ基が好ましい。
【００６５】
符号Ａｒ１、Ａｒ２、Ａｒ３、Ａｒ４、Ａｒ５、ａ、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４で示される、置換基を有するアリール基としては、トリル基、メトキシフェニル基、フェノキシフェニル基、ｐ−（フェニルチオ）フェニル基、ｐ−スチリルフェニル基などが挙げられる。また、これらの置換基は結合するアリール基とともに環構造を形成してもよく、これらの置換基がアリール基とともに環構造を形成してなるアリール基としては、５，６，７，８−テトラヒドロ−１−ナフチル基などが挙げられる。
【００６６】
前記一般式（１）において、符号Ａｒ１、Ａｒ２、Ａｒ３、Ａｒ４、Ａｒ５、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４で示される複素環基としては、フリル基、チエニル基、チアゾリル基、ベンゾフリル基、ベンゾチオフェニル基、ベンゾチアゾリル基、ベンゾオキサゾリル基、カルバゾリル基などの、ヘテロ原子として、酸素原子、窒素原子、硫黄原子、セレン原子またはテルル原子など、好ましくは酸素原子、窒素原子または硫黄原子を有する５員、６員または縮合環、好ましくは５員の複素環基が挙げられる。これらの複素環基が有することのできる置換基としては、前述の符号Ａｒ１などで示されるアリール基が有することのできる置換基として例示したものなどを挙げることができ、その中でも、炭素数１〜４のアルキル基、炭素数１〜４のアルコキシ基、炭素数２〜８のジアルキルアミノ基が好ましい。置換基を有する複素環基としては、たとえばＮ−メチルインドリル基、Ｎ−エチルカルバゾリル基などが挙げられる。
【００６７】
前記一般式（１）において、符号Ａｒ３、Ａｒ４、Ａｒ５、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４で示されるアラルキル基としては、ベンジル基、１−ナフチルメチル基などの、アリール基で置換されたメチル基、フェネチル基、１−ナフチルエチル基などの、アリール基で置換されたエチル基などが挙げられ、これらの中でも、アリール基で置換されたメチル基が好ましい。これらのアラルキル基が有することのできる置換基としては、前述の符号Ａｒ１などで示されるアリール基が有することのできる置換基として例示したものなどを挙げることができ、その中でも、炭素数１〜４のアルキル基、炭素数１〜４のアルコキシ基、炭素数２〜８のジアルキルアミノ基が好ましい。置換基を有するアラルキル基としては、ｐ−メトキシベンジル基などが挙げられる。
【００６８】
前記一般式（１）において、符号Ａｒ３、Ａｒ４、Ａｒ５、ａ、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４で示されるアルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｎ−ブチル基などの直鎖状アルキル基、イソプロピル基、ｔ−ブチル基などの分岐鎖状アルキル基、シクロヘキシル基、シクロペンチル基などのシクロアルキル基などが挙げられ、これらの中でも、炭素数１〜４の直鎖状または分岐鎖状のアルキル基が好ましい。これらのアルキル基が有することのできる置換基としては、前述の符号Ａｒ１などで示されるアリール基が有することのできる置換基として例示したものなどを挙げることができ、その中でも、ハロゲン原子、炭素数１〜４のアルコキシ基、酸素原子、窒素原子もしくは硫黄原子を有する５員または６員の複素環基が好ましい。置換基を有するアルキル基としては、たとえばトリフルオロメチル基、フルオロメチル基などのハロアルキル基、１−メトキシエチル基などのアルコキシアルキル基、２−チエニルメチル基などのチエニルメチル基などが挙げられる。
【００６９】
前記一般式（１）において、符号ａで示されるアルコキシ基としては、メトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基などの直鎖状アルコキシ基、イソプロポキシ基などの分岐鎖状アルコキシ基などが挙げられ、これらの中でも、炭素数１〜４の直鎖状または分岐鎖状のアルコキシ基が好ましい。ａで示されるアルコキシ基が有することのできる置換基としては、前述の符号Ａｒ１などで示されるアリール基が有することのできる置換基として例示したものなどを挙げることができる。
【００７０】
前記一般式（１）において、符号ａで示されるジアルキルアミノ基としては、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、ジイソプロピルアミノ基などの対称ジアルキルアミノ基、エチルメチルアミノ基、イソプロピルエチルアミノ基などの非対称ジアルキルアミノ基などが挙げられ、これらの中でも、炭素数２〜８の対称または非対称のジアルキルアミノ基が好ましい。ａで示されるジアルキルアミノ基が有することのできる置換基としては、前述の符号Ａｒ１などで示されるアリール基が有することのできる置換基として例示したものなどを挙げることができる。これらの置換基はジアルキルアミノ基のアルキル部分に置換し、置換基を有する炭素数２〜８のジアルキルアミノ基としては、ビス（２−クロロエチル）アミノ基、２−クロロエチルメチルアミノ基などの、アルキル部分が置換基を有するジアルキルアミノ基などが挙げられる。
【００７１】
前記一般式（１）において、符号ａおよびＲ１で示されるハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子などが挙げられ、これらの中でも、フッ素原子、塩素原子が好ましい。
【００７２】
前記一般式（１）において、Ａｒ４およびＡｒ５がこれらの結合する炭素原子とともに形成する環構造としては、インダン、テトラヒドロナフタレン、ベンゾスベロンなどの縮合環、好ましくは二環または三環の縮合環などが挙げられる。またＡｒ４およびＡｒ５は、原子または原子団を介して互いに結合し、それらの原子または原子団、ならびにＡｒ４およびＡｒ５が結合する炭素原子とともに環構造を形成してもよい。このとき、Ａｒ４とＡｒ５とを結合する原子としては、たとえば酸素原子、硫黄原子、窒素原子などを挙げることができる。窒素原子は、たとえばイミノ基またはＮ−アルキルイミノ基などの２価基としてＡｒ４とＡｒ５とを結合する。Ａｒ４とＡｒ５とを結合する原子団としては、たとえばメチレン基、エチレン基、メチルメチレン基などのアルキレン基、ビニレン基、プロペニレン基などのアルケニレン基、オキシメチレン基（化学式：−Ｏ−ＣＨ２−）などのヘテロ原子と結合したアルキレン基、チオビニレン基（化学式：−Ｓ−ＣＨ＝ＣＨ−）などのヘテロ原子と結合したアルケニレン基などの２価基を挙げることができる。
【００７３】
一般式（１）で表されるエナミン化合物のうち、電荷輸送性能などの特性、製造原価および生産性などの観点から特に優れる化合物としては、一般式（１）において、Ａｒ１およびＡｒ２がそれぞれ単環式または二環式のアリール基、好ましくはフェニル基であり、Ａｒ３が単環式もしくは二環式のアリール基、または５員もしくは６員の複素環基、好ましくはフェニル基、ビフェニリル基、ナフチル基またはチエニル基であり、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４がそれぞれ水素原子または炭素数１〜４のアルキル基であり、ｎが１であるものが挙げられる。その中でも、前記一般式（１）において、Ａｒ４およびＡｒ５の少なくともいずれか一方が単環式もしくは二環式のアリール基、または５員もしくは６員の複素環基、好ましくはフェニル基、ナフチル基、チエニル基またはチアゾリル基であるものが好ましい。
【００７４】
ただし、前記一般式（１）において、符号Ａｒ１およびＡｒ２で示される単環式または二環式のアリール基、符号Ａｒ３で示される単環式または二環式のアリール基および５員または６員の複素環基、ならびに符号Ａｒ４およびＡｒ５で示される単環式または二環式のアリール基および５員または６員の複素環基は、置換基を有してもよく、好ましい置換基としては、炭素数１〜４のアルキル基および炭素数１〜４のアルコキシ基が挙げられる。なお、前記一般式（１）においてＡｒ１、Ａｒ２、Ａｒ３、Ａｒ４またはＡｒ５がフェニル基である場合、これらの置換基はフェニル基のパラ位に置換することが好ましく、置換基を有するフェニル基のうち好ましいものとしては、ｐ−トリル基、ｐ−メトキシフェニル基が挙げられる。
【００７５】
また、さらに好ましい化合物としては、下記一般式（１ａ）で表されるエナミン化合物が挙げられる。
【００７６】
【化９】
2005316197.tif 000008
【００７７】
（式中、ｂ，ｃおよびｄは、それぞれ置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアルコキシ基、置換基を有してもよいジアルキルアミノ基、置換基を有してもよいアリール基、ハロゲン原子または水素原子を示し、ｉ，ｋおよびｊは、それぞれ１〜５の整数を示す。ｉが２以上のとき、複数のｂは、同一でも異なってもよく、これらが結合する炭素原子とともに環構造を形成してもよい。またｋが２以上のとき、複数のｃは、同一でも異なってもよく、これらが結合する炭素原子とともに環構造を形成してもよい。またｊが２以上のとき、複数のｄは、同一でも異なってもよく、これらが結合する炭素原子とともに環構造を形成してもよい。Ａｒ４，Ａｒ５，ａおよびｍは、一般式（１）において定義したものと同義である。）
【００７８】
一般式（１ａ）で表されるエナミン化合物は、電荷輸送能力に特に優れるとともに、合成の容易なエナミン−ジエン構造を有するので、合成収率が高く、比較的安価に製造することができる。したがって、一般式（１ａ）で表されるエナミン化合物を電荷輸送物質として用いることによって、感光体１の応答性を向上させるとともに、製造原価を低減することができる。
【００７９】
前記一般式（１ａ）において、符号ｂ、ｃおよびｄで示されるアルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｎ−ブチル基などの直鎖状アルキル基、イソプロピル基、ｔ−ブチル基などの分岐鎖状アルキル基、シクロヘキシル基、シクロペンチル基などのシクロアルキル基などが挙げられ、これらの中でも、炭素数１〜４の直鎖状または分岐鎖状のアルキル基が好ましい。符号ｂ、ｃおよびｄで示されるアルキル基が有することのできる置換基としては、前述の符号Ａｒ１などで示されるアリール基が有することのできる置換基として例示したものなどを挙げることができ、その中でも、ハロゲン原子、炭素数１〜４のアルコキシ基が好ましい。置換基を有するアルキル基としては、たとえばトリフルオロメチル基、フルオロメチル基などのハロアルキル基、１−メトキシエチル基などのアルコキシアルキル基などが挙げられる。
【００８０】
前記一般式（１ａ）において、符号ｂ、ｃおよびｄで示されるアルコキシ基としては、メトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基などの直鎖状アルコキシ基、イソプロポキシ基などの分岐鎖状アルコキシ基などが挙げられ、これらの中でも、炭素数１〜４の直鎖状または分岐鎖状のアルコキシ基が好ましい。符号ｂ、ｃおよびｄで示されるアルコキシ基が有することのできる置換基としては、前述の符号Ａｒ１などで示されるアリール基が有することのできる置換基として例示したものなどを挙げることができる。
【００８１】
前記一般式（１ａ）において、符号ｂ、ｃおよびｄで示されるジアルキルアミノ基としては、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、ジイソプロピルアミノ基などの対称ジアルキルアミノ基、エチルメチルアミノ基、イソプロピルエチルアミノ基などの非対称ジアルキルアミノ基などが挙げられ、これらの中でも、炭素数２〜８の対称または非対称ジアルキルアミノ基が好ましい。符号ｂ、ｃおよびｄで示されるジアルキルアミノ基が有することのできる置換基としては、前述の符号Ａｒ１などで示されるアリール基が有することのできる置換基として例示したものなどを挙げることができる。
【００８２】
前記一般式（１ａ）において、符号ｂ、ｃおよびｄで示されるアリール基としては、フェニル基、ナフチル基、ビフェニリル基、ターフェニル基、アントリル基、ピレニル基などが挙げられ、これらの中でも、フェニル基、ナフチル基、ビフェニリル基などの単環式または二環式のアリール基が好ましく、フェニル基が特に好ましい。符号ｂ、ｃおよびｄで示されるアリール基が有することのできる置換基としては、前述の符号Ａｒ１などで示されるアリール基が有することのできる置換基として例示したものなどを挙げることができ、その中でも、炭素数１〜４のアルキル基、炭素数１〜４のアルコキシ基、炭素数２〜８のジアルキルアミノ基が好ましい。置換基を有するアリール基としては、トリル基、メトキシフェニル基などが挙げられる。
【００８３】
前記一般式（１ａ）において、符号ｂ、ｃおよびｄで示されるハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子などが挙げられ、これらの中でも、フッ素原子、塩素原子が好ましい。
【００８４】
一般式（１ａ）で表されるエナミン化合物のうち、特に好ましい化合物としては、前記一般式（１ａ）において、Ａｒ４およびＡｒ５のいずれか一方が単環式もしくは二環式のアリール基、または５員もしくは６員の複素環基、好ましくはフェニル基、ナフチル基、チエニル基またはチアゾリル基であり、他方が水素原子または炭素数１〜４のアルキル基であるものが挙げられる。ただし、符号Ａｒ４およびＡｒ５で示される単環式または二環式のアリール基および５員または６員の複素環基は、置換基を有してもよく、好ましい置換基としては、炭素数１〜４のアルキル基および炭素数１〜４のアルコキシ基が挙げられる。なお、前記一般式（１ａ）においてＡｒ４またはＡｒ５がフェニル基である場合、これらの置換基はフェニル基のパラ位に置換することが好ましく、置換基を有するフェニル基のうち好ましいものとしては、ｐ−トリル基、ｐ−メトキシフェニル基が挙げられる。
【００８５】
一般式（１）で表されるエナミン化合物は、たとえば以下のようにして製造することができる。まず、下記一般式（３）で表されるアルデヒド化合物またはケトン化合物と、下記一般式（４）で表される２級アミン化合物との脱水縮合反応を行うことによって、下記一般式（５）で表されるエナミン中間体を製造する。
【００８６】
【化１０】
2005316197.tif 000009
【００８７】
（式中、Ａｒ１，Ａｒ２およびＲ１は、一般式（１）において定義したものと同義である。）
【００８８】
【化１１】
2005316197.tif 000010
（式中、Ａｒ３，ａおよびｍは、一般式（１）において定義したものと同義である。）
【００８９】
【化１２】
2005316197.tif 000011
【００９０】
（式中、Ａｒ１，Ａｒ２，Ａｒ３，Ｒ１，ａおよびｍは、一般式（１）において定義したものと同義である。）
【００９１】
この脱水縮合反応は、たとえば以下のようにして行う。適当な溶媒に、一般式（３）で表されるアルデヒド化合物またはケトン化合物と、一般式（４）で表される２級アミン化合物とを略等モル量ずつ加えて溶解させ、溶液を調製する。使用される溶媒としては、トルエン、キシレン、クロロベンゼンなどの芳香族炭化水素類、ブタノールなどのアルコール類およびジエチレングリコールジメチルエーテルなどのエーテル類などを挙げることができる。調製された溶液中に、触媒、たとえばｐ−トルエンスルホン酸、カンファースルホン酸またはピリジニュウム−ｐ−トルエンスルホン酸などの酸触媒を加え、加熱下で反応させる。触媒の添加量は、一般式（３）で表されるアルデヒド化合物またはケトン化合物に対して、１０分の１（１／１０）〜１０００分の１（１／１０００）モル当量であることが好ましく、より好ましくは２５分の１（１／２５）〜５００分の１（１／５００）モル当量であり、さらに好ましくは５０分の１（１／５０）〜２００分の１（１／２００）モル当量である。反応中、水が副成し反応を妨げるので、生成した水を溶媒と共沸させ系外に取除く。以上のようにして、一般式（５）で表されるエナミン中間体を高収率で製造することができる。
【００９２】
次に、一般式（５）で表されるエナミン中間体に対して、ビルスマイヤー反応によるフォルミル化またはフリーデル−クラフト反応によるアシル化を行うことによって、下記一般式（６）で表されるエナミン−カルボニル中間体を製造する。このとき、ビルスマイヤー反応によるフォルミル化を行うと、一般式（６）で表されるエナミン−カルボニル中間体のうち、Ｒ５が水素原子であるエナミン−アルデヒド中間体を製造することができ、フリーデル−クラフト反応によるアシル化を行うと、一般式（６）で表されるエナミン−カルボニル中間体のうち、Ｒ５が水素原子以外の基であるエナミン−ケト中間体を製造することができる。
【００９３】
【化１３】
2005316197.tif 000012
【００９４】
（式中、Ｒ５は、一般式（１）において符号Ｒ２またはＲ４で示される基を示す。Ａｒ１，Ａｒ２，Ａｒ３，Ｒ１，ａおよびｍは、一般式（１）において定義したものと同義である。）
【００９５】
ビルスマイヤー反応は、たとえば以下のようにして行う。適当な溶媒中に、オキシ塩化リンと、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ−メチル−Ｎ−フェニルホルムアミドまたはＮ，Ｎ−ジフェニルホルムアミドとを加え、ビルスマイヤー試薬を調製する。使用される溶媒としては、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミドなどの非プロトン性極性溶媒、１，２−ジクロロエタンなどのハロゲン化炭化水素が挙げられる。ビルスマイヤー試薬１．０〜１．３モル当量が調製された溶液中に、一般式（５）で表されるエナミン中間体１．０モル当量を加え、６０〜１１０℃の加熱下で、２〜８時間撹拌する。反応終了後、１〜８規定（Ｎ）のアルカリ性水溶液で加水分解を行う。加水分解に用いられるアルカリ性水溶液としては、水酸化ナトリウム水溶液および水酸化カリウム水溶液などが挙げられる。以上のようにして、一般式（６）で表されるエナミン−カルボニル中間体のうち、Ｒ５が水素原子であるエナミン−アルデヒド中間体を高収率で製造することができる。
【００９６】
また、フリーデル−クラフト反応は、たとえば以下のようにして行う。適当な溶媒中に、ルイス酸１．０〜１．２モル当量と下記一般式（７）で表されるハロゲン化アシル１．０モル当量とを加え、０．５〜１時間程度撹拌してフリーデル−クラフトアシル化試薬を調製する。使用される溶媒としては、１，２−ジクロロエタン、ジクロロメタンなどのハロゲン化炭化水素類、ニトロベンゼンなどの芳香族炭化水素類などが挙げられる。ルイス酸としては、塩化アルミニウム、塩化スズおよび塩化亜鉛などが挙げられる。
【００９７】
【化１４】
2005316197.tif 000013
【００９８】
（式中、Ｘ１はハロゲン原子を示し、Ｒ５は一般式（６）において定義したものと同義である。）
【００９９】
フリーデル−クラフトアシル化試薬１．０〜１．３モル当量が調製された溶液中に、一般式（５）で表されるエナミン中間体１．０モル当量を加え、−４０〜８０℃で、２〜８時間撹拌する。反応終了後、１〜８規定（Ｎ）のアルカリ性水溶液で加水分解を行う。加水分解に用いられるアルカリ性水溶液としては、水酸化ナトリウム水溶液および水酸化カリウム水溶液などが挙げられる。以上のようにして、一般式（６）で表されるエナミン−カルボニル中間体のうち、Ｒ５が水素原子以外の基であるエナミン−ケト中間体を高収率で製造することができる。
【０１００】
なお、一般式（１）においてｎ＝０のエナミン化合物を製造する場合には、一般式（６）においてＲ５＝Ｒ４のエナミン−カルボニル中間体を製造し、一般式（１）においてｎ＝１〜３のエナミン化合物を製造する場合には、一般式（６）においてＲ５＝Ｒ２のエナミン−カルボニル中間体を製造する。
【０１０１】
次いで、一般式（６）で表されるエナミン−カルボニル中間体と、下記一般式（８ａ）で表されるウィッティッヒ（Ｗｉｔｔｉｇ）試薬または下記一般式（８ｂ）で表されるＷｉｔｔｉｇ試薬とを塩基性条件下で反応させるウィッティッヒ−ホルナー（Ｗｉｔｔｉｇ−Ｈｏｒｎｅｒ）反応を行うことによって、一般式（１）で表されるエナミン化合物を製造する。このとき、一般式（８ａ）で表されるＷｉｔｔｉｇ試薬を用いると、一般式（１）においてｎが０であるエナミン化合物を得ることができ、一般式（８ｂ）で表されるＷｉｔｔｉｇ試薬を用いると、一般式（１）においてｎが１，２または３であるエナミン化合物を得ることができる。
【０１０２】
【化１５】
2005316197.tif 000014
【０１０３】
（式中、Ｒ６は、アルキル基、シクロアルキル基、アラルキル基またはアリール基を示す。Ａｒ４およびＡｒ５は、一般式（１）において定義したものと同義である。）
【０１０４】
【化１６】
2005316197.tif 000015
【０１０５】
（式中、Ｒ７は、アルキル基、シクロアルキル基、アラルキル基またはアリール基を示す。ｎは１〜３の整数を示す。Ａｒ４，Ａｒ５，Ｒ２，Ｒ３およびＲ４は、一般式（１）において定義したものと同義である。）
【０１０６】
前記一般式（８ａ）および（８ｂ）において、符号Ｒ６およびＲ７で示されるアルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基などの直鎖状アルキル基、イソプロピル基などの分岐鎖状アルキル基などが挙げられ、その中でも、炭素数１〜４の直鎖状または分岐差状のアルキル基が好ましい。符号Ｒ６およびＲ７で示されるシクロアルキル基としては、シクロヘキシル基、シクロペンチル基などが挙げられ、その中でもシクロヘキシル基が好ましい。符号Ｒ６およびＲ７で示されるアラルキル基としては、ベンジル基、１−ナフチルメチル基、フェネチル基、１−ナフチルエチル基などが挙げられ、その中でもベンジル基が好ましい。符号Ｒ６およびＲ７で示されるアリール基としては、フェニル基、ナフチル基、ビフェニリル基などが挙げられ、その中でもフェニル基が好ましい。
【０１０７】
一般式（６）で表されるエナミン−カルボニル中間体と一般式（８ａ）または（８ｂ）で表されるＷｉｔｔｉｇ試薬とのＷｉｔｔｉｇ−Ｈｏｒｎｅｒ反応は、たとえば以下のようにして行う。適当な溶媒中に、一般式（６）で表されるエナミン−カルボニル中間体１．０モル当量と、一般式（８ａ）または（８ｂ）で表されるＷｉｔｔｉｇ試薬１．０〜１．２０モル当量と、金属アルコキシド塩基１．０〜１．５モル当量とを加え、室温または３０〜６０℃の加熱下で、２〜８時間撹拌する。使用される溶媒としては、トルエン、キシレンなどの芳香族炭化水素類、ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）、エチレングリコールジメチルエーテルなどのエーテル類、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、ジメチルスルホキシドなどの非プロトン性極性溶媒が挙げられる。金属アルコキシド塩基としては、カリウムｔ−ブトキサイド、ナトリウムエトキサイド、ナトリウムメトキサイドなどが挙げられる。以上のようにして、一般式（１）で表されるエナミン化合物を高収率で製造することができる。なお、一般式（１）で表されるエナミン化合物は、通常の分離手段、たとえば溶媒抽出法、再結晶法またはカラムクロマトグラフィーなどによって反応混合物から容易に単離精製でき、高純度のものとして得ることができる。
【０１０８】
一般式（１）で表されるエナミン化合物の具体例としては、たとえば以下の表１〜表３２に示す例示化合物Ｎｏ．１〜Ｎｏ．２２０を挙げることができるけれども、一般式（１）で表されるエナミン化合物は、これらに限定されるものではない。なお、表１〜表３２では、各例示化合物を一般式（１）の各基に対応する基で表している。たとえば、表１に示す例示化合物Ｎｏ．１は、下記構造式（９）で表されるエナミン化合物である。ただし、一般式（１）においてＡｒ４およびＡｒ５がこれらの結合する炭素原子とともに環構造を形成するエナミン化合物を例示する場合には、Ａｒ４の欄からＡｒ５の欄にわたって、Ａｒ４およびＡｒ５がこれらの結合する炭素原子とともに形成する環構造と、Ａｒ４およびＡｒ５が結合する炭素−炭素二重結合とを示す。また一般式（１）においてｎ＝２または３のエナミン化合物のうち、複数のＲ２で示される基が同一であり、かつ複数のＲ３で示される基が同一であるものを例示する場合には、Ｒ２およびＲ３をそれぞれ１個示す。
【０１０９】
【化１７】
2005316197.tif 000016
【０１１０】
【表１】
2005316197.tif 000017
【０１１１】
【表２】
2005316197.tif 000018
【０１１２】
【表３】
2005316197.tif 000019
【０１１３】
【表４】
2005316197.tif 000020
【０１１４】
【表５】
2005316197.tif 000021
【０１１５】
【表６】
2005316197.tif 000022
【０１１６】
【表７】
2005316197.tif 000023
【０１１７】
【表８】
2005316197.tif 000024
【０１１８】
【表９】
2005316197.tif 000025
【０１１９】
【表１０】
2005316197.tif 000026
【０１２０】
【表１１】
2005316197.tif 000027
【０１２１】
【表１２】
2005316197.tif 000028
【０１２２】
【表１３】
2005316197.tif 000029
【０１２３】
【表１４】
2005316197.tif 000030
【０１２４】
【表１５】
2005316197.tif 000031
【０１２５】
【表１６】
2005316197.tif 000032
【０１２６】
【表１７】
2005316197.tif 000033
【０１２７】
【表１８】
2005316197.tif 000034
【０１２８】
【表１９】
2005316197.tif 000035
【０１２９】
【表２０】
2005316197.tif 000036
【０１３０】
【表２１】
2005316197.tif 000037
【０１３１】
【表２２】
2005316197.tif 000038
【０１３２】
【表２３】
2005316197.tif 000039
【０１３３】
【表２４】
2005316197.tif 000040
【０１３４】
【表２５】
2005316197.tif 000041
【０１３５】
【表２６】
2005316197.tif 000042
【０１３６】
【表２７】
2005316197.tif 000043
【０１３７】
【表２８】
2005316197.tif 000044
【０１３８】
【表２９】
2005316197.tif 000045
【０１３９】
【表３０】
2005316197.tif 000046
【０１４０】
【表３１】
2005316197.tif 000047
【０１４１】
【表３２】
2005316197.tif 000048
【０１４２】
一般式（１）で表されるエナミン化合物は、たとえば前述の表１〜表３２に示す例示化合物からなる群から選ばれる１種が単独で使用されてもよく、また２種以上が併用されてもよい。
【０１４３】
また一般式（１）で表されるエナミン化合物は、前述のように一般式（２）で表されるブタジエン化合物とともに用いられる。
【０１４４】
前記一般式（２）において、符号Ａｒ６〜Ａｒ９で示されるアリール基としては、フェニル基、ナフチル基、ビフェニリル基、ターフェニル基、アントリル基、ピレニル基などが挙げられ、これらの中でも、フェニル基、ナフチル基、ビフェニリル基などの単環式または二環式のアリール基が好ましく、フェニル基が特に好ましい。
【０１４５】
前記一般式（２）において、符号Ａｒ６〜Ａｒ９で示されるアリール基の少なくとも１つが置換基として有する置換アミノ基としては、アルキルアミノ基、アリールアミノ基、アラルキルアミノ基などが挙げられる。
【０１４６】
アルキルアミノ基としては、メチルアミノ基、エチルアミノ基、イソプロピルアミノ基などのモノアルキルアミノ基、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、ジイソプロピルアミノ基などの対称ジアルキルアミノ基、エチルメチルアミノ基、イソプロピルエチルアミノ基などの非対称ジアルキルアミノ基などのジアルキルアミノ基などが挙げられ、これらの中でも、炭素数１〜８のアルキルアミノ基が好ましく、炭素数２〜８の対称または非対称のジアルキルアミノ基が特に好ましい。ジアルキルアミノ基は、アルキル基部分が互いに結合し、これらの結合する窒素原子とともに環構造を形成してもよく、このようなジアルキルアミノ基としては、ピロリジノ基、ピペリジノ基などが挙げられる。
【０１４７】
アリールアミノ基としては、フェニルアミノ基、ナフチルアミノ基などのモノアリールアミノ基、ジフェニルアミノ基、ジナフチルアミノ基などの対称ジアリールアミノ基、ナフチルフェニルアミノ基などの非対称ジアリールアミノ基などのジアリールアミノ基などが挙げられ、これらの中でも、対称または非対称のジアリールアミノ基が好ましく、ジフェニルアミノ基が特に好ましい。
【０１４８】
アラルキルアミノ基としては、ベンジルアミノ基、１−ナフチルメチルアミノ基などのモノアラルキルアミノ基、ジベンジルアミノ基、ビス（１−ナフチルメチル）アミノ基などの対称ジアラルキルアミノ基、ベンジル（１−ナフチルメチル）アミノ基などの非対称ジアラルキルアミノ基などのジアラルキルアミノ基などが挙げられ、これらの中でも、対称または非対称のジアラルキルアミノ基が好ましく、ジベンジルアミノ基が特に好ましい。
【０１４９】
これらの置換アミノ基は、これらが結合する符号Ａｒ６〜Ａｒ９で示されるアリール基がフェニル基である場合には、フェニル基のパラ位に置換することが好ましい。
【０１５０】
また、前記一般式（２）において、符号Ａｒ６〜Ａｒ９で示されるアリール基は、置換アミノ基以外に他の置換基を有してもよい。符号Ａｒ６〜Ａｒ９で示されるアリール基が置換アミノ基以外に有することのできる他の置換基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｎ−ブチル基などの直鎖状アルキル基、イソプロピル基、ｔ−ブチル基などの分岐鎖状アルキル基などのアルキル基、メトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基などの直鎖状アルコキシ基、イソプロポキシ基などの分岐鎖状アルコキシ基などのアルコキシ基、トリフルオロメチル基、モノフルオロエチル基などのハロアルキル基、フッ素原子、塩素原子、臭素原子などのハロゲン原子などが挙げられ、これらの中でも、炭素数１〜４の直鎖状または分岐鎖状のアルキル基、炭素数１〜４の直鎖状または分岐鎖状のアルコキシ基が好ましい。
【０１５１】
一般式（２）で表されるブタジエン化合物のうち、好ましい化合物としては、前記一般式（２）において、Ａｒ６〜Ａｒ９の少なくとも１つが置換基として炭素数２〜８のジアルキルアミノ基、ジフェニルアミノ基またはジベンジルアミノ基を有するフェニル基であり、他方がフェニル基であるものが挙げられる。これらの化合物は、感光体の耐活性ガス性の向上に特に有効である。なお、この場合にも、前記一般式（２）において、符号Ａｒ６〜Ａｒ９で示されるフェニル基は、炭素数２〜８のジアルキルアミノ基、ジフェニルアミノ基およびジベンジルアミノ基以外に他の置換基を有してもよい。
一般式（２）で表されるブタジエン化合物は、たとえば、下記一般式（２ａ）
【０１５２】
【化１８】
2005316197.tif 000049
【０１５３】
（式中、Ａｒ６およびＡｒ７は、一般式（２）において定義したものと同義である。Ｒ８は、アルキル基、シクロアルキル基、アラルキル基またはアリール基を示す。）で表されるリン化合物と下記一般式（２ｂ）
【０１５４】
【化１９】
2005316197.tif 000050
【０１５５】
（式中、Ａｒ８およびＡｒ９は、一般式（２）において定義したものと同義である。）で表されるアクロレイン化合物とを塩基性条件下で反応させるウィッティッヒ−ホルナー（Ｗｉｔｔｉｇ−Ｈｏｒｎｅｒ）反応によって製造することができる。
【０１５６】
前記一般式（２ａ）において、符号Ｒ８で示されるアルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基などの直鎖状アルキル基、イソプロピル基などの分岐鎖状アルキル基などが挙げられ、その中でも、炭素数１〜４の直鎖状または分岐鎖状のアルキル基が好ましい。符号Ｒ８で示されるシクロアルキル基としては、シクロヘキシル基、シクロペンチル基などが挙げられ、その中でもシクロヘキシル基が好ましい。符号Ｒ８で示されるアラルキル基としては、ベンジル基、１−ナフチルメチル基、フェネチル基、１−ナフチルエチル基などが挙げられ、その中でもベンジル基が好ましい。符号Ｒ８で示されるアリール基としては、フェニル基、ナフチル基、ビフェニリル基などが挙げられ、その中でもフェニル基が好ましい。
【０１５７】
一般式（２ａ）で表されるリン化合物と一般式（２ｂ）で表されるアクロレイン化合物とのウィッティッヒ−ホルナー反応は、前述の一般式（１）で表されるエナミン化合物を製造する際の一般式（６）で表されるエナミン−カルボニル中間体と一般式（８ａ）または（８ｂ）で表されるウィッティッヒ（Ｗｉｔｔｉｇ）試薬とのウィッティッヒ−ホルナー反応と同様にして行なうことができる。たとえば、適当な溶媒中に、一般式（２ｂ）で表されるアクロレイン化合物１．０モル当量と、一般式（２ａ）で表されるリン化合物１．０〜１．２モル当量と、塩基１．０〜１．５モル当量とを加え、必要に応じて加熱しながら撹拌することによって、一般式（２）で表されるブタジエン化合物を得ることができる。
【０１５８】
一般式（２ａ）で表されるリン化合物と一般式（２ｂ）で表されるアクロレイン化合物とのウィッティッヒ−ホルナー反応に使用される溶媒としては、トルエン、キシレンなどの芳香族炭化水素類、メタノール、エタノール、イソプロパノール、ブタノール、２−メトキシエタノールなどのアルコール類、１，２−ジメトキシエタン、ビス（２−メトキシエチル）エーテル、ジオキサン、テトラヒドロフランなどのエーテル類、ジメチルスルホキシド、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ−メチルピロリドン、１，３−ジメチル−２−イミダゾリジンなどの非プロトン性極性溶媒が挙げられ、これらの中でも、非プロトン性極性溶媒が好ましく、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、ジメチルスルホキシドが特に好ましい。
【０１５９】
また一般式（２ａ）で表されるリン化合物と一般式（２ｂ）で表されるアクロレイン化合物とのウィッティッヒ−ホルナー反応において、反応系に添加される塩基としては、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、ナトリウムアミド水素ナトリウム、ナトリウムメトキサイド、カリウムｔ−ブトキサイドなどの金属アルコキシド塩基などが挙げられる。
【０１６０】
また一般式（２ａ）で表されるリン化合物と一般式（２ｂ）で表されるアクロレイン化合物とのウィッティッヒ−ホルナー反応の反応温度および反応時間は、特に制限されず広い範囲から適宜選択できるけれども、好ましくは温度０〜１００℃、より好ましくは温度１０〜８０℃で、２〜８時間である。
【０１６１】
一般式（２）で表されるブタジエン化合物の具体例としては、たとえば以下の表３３および表３４に示す例示化合物［Ａ−１］〜［Ａ−１０］を挙げることができるけれども、一般式（２）で表されるブタジエン化合物は、これらに限定されるものではない。なお、以下において、Ｍｅはメチル基を示し、Ｅｔはエチル基を示す。
【０１６２】
【表３３】
2005316197.tif 000051
【０１６３】
【表３４】
2005316197.tif 000052
【０１６４】
一般式（２）で表されるブタジエン化合物は、たとえば前述の表３３および表３４に示す例示化合物からなる群から選ばれる１種が単独で使用されてもよく、また２種以上が併用されてもよい。
【０１６５】
一般式（１）で表されるエナミン化合物の重量（Ｘ）と一般式（２）で表されるブタジエン化合物の重量（Ｙ）との比（Ｘ／Ｙ）は、９９／１〜７０／３０であることが好ましく、９９／１〜８０／２０であることがより好ましい。前記比Ｘ／Ｙが９９／１を超え、一般式（１）で表されるエナミン化合物の割合が一般式（２）で表されるブタジエン化合物の割合に比べて大幅に高くなると、優れた応答性は得られるけれども、オゾンなどの活性ガスを充分に捕捉できず、繰返し使用によって電気特性が低下する可能性がある。前記比Ｘ／Ｙが７０／３０未満であり、一般式（２）で表されるブタジエン化合物の割合が高くなると、優れた耐活性ガス性は得られるけれども、一般式（１）で表されるエナミン化合物の優れた電荷輸送能力が充分に発揮されない可能性があり、帯電性および応答性が低下する可能性がある。前述のように、前記比Ｘ／Ｙを９９／１〜７０／３０とすることによって、帯電性、応答性および耐活性ガス性の均衡が取れ、帯電性、応答性および耐活性ガス性に特に優れる感光体１が実現される。
【０１６６】
電荷輸送層１３には、本発明の好ましい特性を損なわない範囲内で、一般式（１）で表されるエナミン化合物および一般式（２）で表されるブタジエン化合物以外の他の電荷輸送物質が含有されてもよい。他の電荷輸送物質としては、カルバゾール誘導体、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、チアゾール誘導体、チアジアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、イミダゾロン誘導体、イミダゾリジン誘導体、ビスイミダゾリジン誘導体、スチリル化合物、ヒドラゾン化合物、多環芳香族化合物、インドール誘導体、ピラゾリン誘導体、オキサゾロン誘導体、ベンズイミダゾール誘導体、キナゾリン誘導体、ベンゾフラン誘導体、アクリジン誘導体、フェナジン誘導体、アミノスチルベン誘導体、トリアリールアミン誘導体、トリアリールメタン誘導体、フェニレンジアミン誘導体、スチルベン誘導体およびベンジジン誘導体などを挙げることができる。また、これらの化合物から生じる基を主鎖または側鎖に有するポリマー、たとえばポリ（Ｎ−ビニルカルバゾール）、ポリ（１−ビニルピレン）およびポリ（９−ビニルアントラセン）なども挙げられる。
【０１６７】
電荷輸送層１３は、以上に述べた電荷輸送物質をバインダ樹脂で結着させることによって形成することができる。電荷輸送層１３のバインダ樹脂としては、電荷輸送物質として用いられる一般式（１）で表されるエナミン化合物および一般式（２）で表されるブタジエン化合物との相溶性に優れるものが好適に用いられる。このようなバインダ樹脂としては、たとえばポリメチルメタクリレート樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂などのビニル重合体樹脂およびこれらを構成する繰返し単位のうちの２つ以上を含む共重合体樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、ポリエステルカーボネート樹脂、ポリスルホン樹脂、フェノキシ樹脂、エポキシ樹脂、シリコーン樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリアミド樹脂、ポリエーテル樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリアクリルアミド樹脂、フェノール樹脂などを挙げることができる。また、これらの樹脂を部分的に架橋した熱硬化性樹脂も挙げられる。これらの中でも、ポリスチレン樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリアリレート樹脂およびポリフェニレンオキサイドは、体積抵抗率が１０１３Ω・ｃｍ以上であって電気絶縁性に優れており、また皮膜性および電位特性などにも優れているので、特に好適に用いられる。バインダ樹脂は、１種が単独で使用されてもよく、また２種以上が混合されて使用されてもよい。
【０１６８】
電荷輸送層１３において、一般式（１）で表されるエナミン化合物の重量（Ｘ）と一般式（２）で表されるブタジエン化合物の重量（Ｙ）との合計量〔Ｍ（＝Ｘ＋Ｙ）〕と、バインダ樹脂の重量（Ｂ）との比（Ｍ／Ｂ）は、１０／１６〜１０／２５であることが好ましい。前記比Ｍ／Ｂを１０／１６〜１０／２５とし、バインダ樹脂を高い比率で電荷輸送層１３に含有させることによって、電荷輸送層１３の耐刷性を向上させることができる。
【０１６９】
このように、前記比率Ｍ／Ｂを１０／１６以下とし、電荷輸送層１３におけるバインダ樹脂の比率を高くすると、結果として電荷輸送物質として含有される一般式（１）で表されるエナミン化合物および一般式（２）で表されるブタジエン化合物の比率が低下する。従来公知の電荷輸送物質を用いた場合に、電荷輸送層１３における電荷輸送物質の重量とバインダ樹脂の重量との比率（電荷輸送物質／バインダ樹脂）を同様に１０／１６以下とすると、光応答性が不足し、画像欠陥の生じることがある。
【０１７０】
しかしながら、本実施の形態において電荷輸送物質として用いられる一般式（１）で表されるエナミン化合物は優れた電荷輸送能力を有するので、前記比率Ｍ／Ｂを１０／１６以下として電荷輸送層１３におけるバインダ樹脂の比率を高くしても、感光体１の応答性は維持される。したがって、本実施の形態では、応答性を低下させることなく、前記比率Ｍ／Ｂを１０／１６〜１０／２５として電荷輸送層１３の耐刷性を向上させ、感光体１の機械的耐久性を向上させることができる。
【０１７１】
なお、前記比Ｍ／Ｂが１０／２５未満であり、バインダ樹脂の比率が大幅に高くなると、電荷輸送層１３の耐刷性が一層向上され、感光体１の機械的耐久性は向上するけれども、応答性が低下する可能性がある。また電荷輸送層１３を浸漬塗布法によって形成する場合に前記比Ｍ／Ｂが１０／２５未満であると、塗布液の粘度が増大して塗布速度が低下し、生産性が著しく悪くなるおそれがある。また塗布液の粘度の増大を抑えるために塗布液中の溶剤の量を多くすると、ブラッシング現象が発生し、形成された電荷輸送層１３に白濁が発生する可能性がある。一方、前記比Ｍ／Ｂが１０／１６を超え、バインダ樹脂の比率が大幅に低くなると、応答性は向上するけれども、電荷輸送層１３の耐刷性が低下し、感光層１４の膜減り量が著しく増加するおそれがある。
【０１７２】
また、電荷輸送層１３には、本発明の好ましい特性を損なわない範囲内で、可塑剤、レベリング剤、酸化防止剤、紫外線吸収剤などの添加剤を添加してもよい。
【０１７３】
レベリング剤は、電荷輸送層１３の成膜性、可撓性、塗布性などを向上させることを目的として添加される。レベリング剤としては、シリコーンオイル類、側鎖にパーフルオロアルキル基を有するポリマーまたはオリゴマーなどを使用することができる。これらのレベリング剤は、バインダ樹脂１００重量部に対して、０．０００１〜１重量部の範囲内で使用されることが好ましい。
【０１７４】
電荷輸送層１３は、たとえば、適当な溶媒中に、一般式（１）で表されるエナミン化合物および一般式（２）で表されるブタジエン化合物を含む電荷輸送物質の適量、バインダ樹脂の適量、ならびに必要に応じてレベリング剤、可塑剤などの添加剤の適量を加え、溶解および／または分散させて電荷輸送層用塗布液を調製し、得られた塗布液を電荷発生層１２上に塗布することによって形成することができる。
【０１７５】
電荷輸送層用塗布液に使用される溶剤としては、メタノール、エタノールなどのアルコール類、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノンなどのケトン類、エチルエーテル、テトラヒドロフランなどのエーテル類、クロロホルム、ジクロロエタン、ジクロロメタンなどの脂肪族ハロゲン化炭化水素、ベンゼン、クロロベンゼン、トルエンなどの芳香族炭化水素類などが挙げられ、これらの中でも、テトラヒドロフランが好ましい。これらの溶剤は、１種が単独で使用されてもよく、または２種以上が混合されて使用されてもよい。
【０１７６】
電荷輸送層用塗布液の調製方法としては、電荷輸送物質およびバインダ樹脂、ならびに必要に応じて前述の添加剤を計量し、これらを同時に溶剤に溶解および／または分散させる方法を用いてもよいけれども、まず電荷輸送物質を溶剤に溶解および／または分散させ、次いでバインダ樹脂および必要に応じて前述の添加剤を投入し、溶解および／または分散させる方法を用いる方がより好ましい。この方法を用いることによって、バインダ樹脂中への電荷輸送物質の分散性を向上させ、電荷輸送層１３中における電荷輸送物質の潜在的かつ局所的な結晶化を抑制することができるので、初期感度、繰返し使用における電位安定性および画像特性などを一層良好にすることができる。
【０１７７】
電荷輸送層用塗布液の塗布方法としては、スプレイ法、垂直リング法、浸漬塗布法などを用いることができる。なお本実施の形態とは異なるけれども、導電性支持体１１がシート状である場合には、ベーカアプリケータ、バーコータ、キャスティング、スピンコータなどを用いて電荷輸送層用塗布液を塗布することができる。
【０１７８】
なお、前記比Ｍ／Ｂが１０／２５未満である場合には、浸漬塗布法を用いて塗布液を塗布することが困難であるので、アプリケータまたはスプレイなどを用いて塗布液を塗布することが好ましい。
【０１７９】
電荷輸送層１３の膜厚は、５μｍ以上５０μｍ以下であることが好ましく、より好ましくは１０μｍ以上４０μｍ以下である。電荷輸送層１３の膜厚が５μｍ未満であると、感光体表面の帯電保持能が低下する可能性がある。電荷輸送層７６の膜厚が５０μｍを超えると、感光体の解像度が低下するおそれがある。
【０１８０】
感光層１４は、以上のようにして形成される電荷発生層１２と電荷輸送層１３とが積層されて成る積層構造を有する。このように電荷発生機能と電荷輸送機能とを別々の層に担わせることによって、各層を構成する材料を独立して選択することができるので、電荷発生機能および電荷輸送機能それぞれに最適な材料を選択することができる。したがって、感光体１は、帯電性、感度および光応答性などの電気特性、ならびに電気的および機械的耐久性に特に優れる。
【０１８１】
なお、本実施の形態では、電荷発生層１２と電荷輸送層１３とは、導電性支持体１１上にこの順序で積層されて感光層１４を構成するけれども、これに限定されることなく、図２に示す感光体２のように、電荷輸送層１３および電荷発生層１２の順に導電性支持体１１上に積層されて感光層１４０を構成してもよい。
【０１８２】
図３は、本発明の実施の第２の形態である電子写真感光体３の構成を簡略化して示す部分断面図である。本実施形態の電子写真感光体３は、図１に示す実施の第１形態の電子写真感光体１に類似し、対応する部分については同一の参照符号を付して説明を省略する。
【０１８３】
電子写真感光体３において注目すべきは、導電性支持体１１と感光層１４との間に、中間層１５が設けられていることである。
【０１８４】
導電性支持体１１と感光層１４との間に中間層１５がない場合、導電性支持体１１から感光層１４に電荷が注入され、感光層１４の帯電性が低下し、露光される部分以外の表面電荷が減少し、画像にかぶりなどの欠陥の発生することがある。特に、反転現像プロセスを用いて画像を形成する場合には、露光によって表面電荷の減少した部分にトナーが付着してトナー画像が形成されるので、露光以外の要因で表面電荷が減少すると、白地にトナーが付着し微小な黒点が形成される黒ぽちと呼ばれる画像のかぶりが発生し、画質の著しい劣化が生じるおそれがある。このように、導電性支持体１１と感光層１４との間に中間層１５がない場合、導電性支持体１１または感光層１４の欠陥に起因して微小な領域での帯電性の低下が生じ、黒ぽちなどの画像のかぶりが発生し、著しい画像欠陥となる可能性がある。
【０１８５】
本実施形態の感光体３では、前述のように導電性支持体１１と感光層１４との間に中間層１５が設けられているので、導電性支持体１１からの感光層１４への電荷の注入を防止することができる。したがって、感光層１４の帯電性の低下を防ぐことができ、露光される部分以外での表面電荷の減少を抑え、画像にかぶりなどの欠陥が発生することを防止することができる。
【０１８６】
また中間層１５を設けることによって、導電性支持体１１表面の欠陥を被覆して均一な表面を得ることができるので、感光層１４の成膜性を高めることができる。また中間層１５が導電性支持体１１と感光層１４とを接着する接着剤として機能するので、感光層１４の導電性支持体１１からの剥離を抑えることができる。
【０１８７】
中間層１５としては、アルミニウム陽極酸化被膜、酸化アルミニウム、水酸化アルミニウムなどから成る無機層、各種有機材料で構成される有機層などが用いられる。これらの中でも、有機層が好適に用いられる。
【０１８８】
中間層１５として用いられる有機層を構成する有機材料としては、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、ポリアクリル酸、ポリウレタン、ポリイミドまたはポリアミド樹脂などの樹脂などが挙げられる。またカゼイン、セルロース類、ゼラチン、デンプンなども挙げられる。これらの中でも、ポリアミド樹脂が好適に用いられる。ポリアミド樹脂が好適に用いられるのは、ポリアミド樹脂が、中間層１５上に感光層１４を形成する際に用いられる溶媒に対して溶解および膨潤などを起こさないこと、導電性支持体１１との接着性に優れること、可撓性を有することなどの理由による。ポリアミド樹脂のうち、特に好ましいものとしては、アルコール可溶性ナイロン樹脂が挙げられる。アルコール可溶性ナイロン樹脂としては、たとえば６−ナイロン、６，６−ナイロン、６，１０−ナイロン、１１−ナイロン、１２−ナイロンなどを共重合させた、いわゆる共重合ナイロン、Ｎ−アルコキシメチル変性ナイロン、Ｎ−アルコキシエチル変性ナイロンなどの、ナイロンを化学的に変性させたものなどが挙げられる。
【０１８９】
有機層で構成される中間層１５には、無機顔料であるアルミニウム、銅、錫、亜鉛、チタンなどの金属、酸化亜鉛、酸化アルミニウム、酸化チタンなどの金属酸化物などの導電性または半導電性の微粒子を含有させることが好ましく、酸化チタンを含有させることが特に好ましい。中間層１５に含有される酸化チタンとしては、非晶質のものを用いてもよく、アナターゼ型、ルチル型などの特定の結晶型を有するものを用いてもよく、またこれらを２種以上混合して用いてもよい。酸化チタン粒子の表面は、酸化アルミニウム（化学式：Ａｌ２Ｏ３）、二酸化ジルコニウム（化学式：ＺｒＯ２）などの金属酸化物で被覆されていることが好ましい。
【０１９０】
有機層で構成される中間層１５は、たとえば、適当な溶媒中に、前述の樹脂などの有機材料の適量、および必要に応じて前述の酸化チタンなどの無機顔料の適量を加え、ボールミル、ダイノーミルまたは超音波発振機などの分散機を用いて分散させて中間層用塗布液を調製し、この塗布液を導電性支持体１１の表面に塗布することによって形成することができる。
【０１９１】
中間層用塗布液の溶剤としては特に制限されず、公知の有機溶媒を使用することができる。ただし、有機層を構成する有機材料としてアルコール可溶性ナイロン樹脂を用いる場合には、メタノール、エタノール、イソプロパノールなどのアルコール系溶剤を用いることが好ましく、これらのアルコール系溶剤に、アルコール系以外の溶剤、たとえばジクロロメタン、クロロホルム、１，２−ジクロロエタン、１，２−ジクロロプロパンなどのハロゲン化炭化水素類、トルエンなどの芳香族炭化水素類、テトラヒドロフラン、１，３−ジオキソランなどのエーテル類などを混合して用いることがより好ましい。
【０１９２】
アルコール系溶剤とアルコール系以外の溶剤との混合系溶剤を用いることによって、酸化チタンなどの無機顔料の分散性が改善され、塗布液の保存安定性が向上される。また塗布液の再生が可能になる。また中間層用塗布液中に導電性支持体１１を浸漬して中間層１５を塗布形成する際に、中間層１５の塗布欠陥や塗布むらを防止することができるので、中間層１５の表面に感光層１４を均一に塗布形成することができ、膜欠陥の無い非常に優れた画像特性を有する感光体３を得ることができる。
【０１９３】
中間層用塗布液の塗布方法としては、スプレイ法、垂直リング法、浸漬塗布法などを用いることができる。また、本実施の形態とは異なるけれども、導電性支持体１１がシート状である場合には、ベーカアプリケータ、バーコータ、キャスティング、スピンコータなどによって中間層用塗布液を塗布することもできる。
【０１９４】
図４は、本発明の実施の第３の形態である電子写真感光体４の構成を簡略化して示す部分断面図である。本実施形態の電子写真感光体４は、図１に示す実施の第１形態の電子写真感光体１に類似し、対応する部分については同一の参照符号を付して説明を省略する。
【０１９５】
電子写真感光体４において注目すべきは、電荷発生物質と電荷輸送物質とが、単一の層から成る感光層１４１に含有されること、すなわち感光体４が単層型感光体であることである。
【０１９６】
本実施の形態の単層型感光体４は、オゾン発生の少ない正帯電型画像形成装置用の感光体として好適であり、また塗布されるべき感光層１４１が一層のみであるので、前述の感光体１，２，３などの積層型感光体に比べ、製造原価および歩留が優れている。
【０１９７】
感光層１４１は、実施の第１形態の感光体１に設けられる電荷輸送層１３と同様の方法で形成することができる。たとえば、前述の電荷発生物質と、一般式（１）で表されるエナミン化合物および一般式（２）で表されるブタジエン化合物を含む電荷輸送物質と、バインダ樹脂と、必要に応じて前述の添加剤とを、前述の電荷輸送層用塗布液と同様の適当な溶剤に溶解および／または分散させて感光層用塗布液を調製し、この感光層用塗布液を浸漬塗布法などによって導電性支持体１１の表面に塗布することによって、感光層１４１を形成することができる。
【０１９８】
感光層１４１において、一般式（１）で表されるエナミン化合物の重量（Ｘ）と一般式（２）で表されるブタジエン化合物の重量（Ｙ）との合計量〔Ｍ（＝Ｘ＋Ｙ）〕と、バインダ樹脂の重量（Ｂ’）との比（Ｍ／Ｂ’）は、１０／１６〜１０／２５であることが好ましい。これによって、実施の第１形態において、電荷輸送層１３における一般式（１）で表されるエナミン化合物の重量（Ｘ）と一般式（２）で表されるブタジエン化合物の重量（Ｙ）との合計量〔Ｍ（＝Ｘ＋Ｙ）〕と、バインダ樹脂の重量（Ｂ）との比（Ｍ／Ｂ）を１０／１６〜１０／２５とする場合と同様に、応答性を低下させることなく、感光層１４１の耐刷性を向上させ、感光体４の機械的耐久性を向上させることができる。
【０１９９】
なお、本実施の形態とは異なるけれども、導電性支持体１１と感光層１４１との間には、図５に示す感光体５のように、図３に示す実施の第２形態の感光体３と同様の中間層１５を設けてもよい。
【０２００】
本発明の電子写真感光体は、以上に述べた図１〜図５に示す感光体１〜５の構成に限定されるものではなく、一般式（１）で表されるエナミン化合物と一般式（２）で表されるブタジエン化合物とを感光層に含有するものであれば、他の異なる構成であってもよい。
【０２０１】
次に、本発明の実施の第４の形態である画像形成装置として、実施の第１形態の感光体１を備えるデジタルカラー複写機１００を例示する。図６は、デジタルカラー複写機１００の構成を簡略化して示す正面配置図である。本実施の形態として例示するデジタルカラー複写機１００は、単色画像、多色画像およびフルカラー画像を形成することのできるタンデム方式の画像形成装置である。
【０２０２】
以下、デジタルカラー複写機１００の構成と動作について説明する。デジタルカラー複写機１００は、前述の感光体１を備える画像形成部６と、給紙機構７と、画像読取り部８と、原稿送給部９と、図示しない操作パネルとを含んで構成される。操作パネルは、複写機本体の上面に設けられる。
【０２０３】
原稿送給部９は、複写されるべき原稿を自動的に送給する両面自動原稿送り装置（
Reversing Automatic Document Feeder；略称ＲＡＤＦ）７０と、ＲＡＤＦ７０から送給された原稿が予め定められる位置に載置される原稿台７１と、原稿受けトレイ７２とを含む。ＲＡＤＦ７０は、原稿台７１に対して予め定められる位置関係を有するとともに開閉可能な状態で支持される。ＲＡＤＦ７０は、原稿の一方の面が原稿台７１の予め定められる位置であって画像読取り部８に対向する位置に載置されるように原稿を搬送し、この一方の面についての画像情報の読取りが終了すると、他方の面が原稿台７１の予め定められる位置であって画像読取り部８に対向する位置に載置されるように原稿を反転して搬送し、さらに他方の面についての画像情報の読取りが終了すると、原稿を原稿受けトレイ７２へ排出する。以上のようにして、１枚の原稿について、両面の画像情報の読取りが終了する。以上の原稿の搬送および表裏反転の動作は、デジタルカラー複写機１００の全体動作に関連して制御される。なお原稿の一方の面のみを複写する場合には、原稿の反転搬送は実行されない。また、複数枚数の原稿の複写を行う場合には、１枚目の原稿の両面または片面の画像情報の読取りが終了し、原稿が原稿受けトレイ７２に排出されると、次の原稿に対して前述の原稿の搬送および表裏反転の動作が行われる。
【０２０４】
画像読取り部８は、原稿台７１の下方に配置され、ＲＡＤＦ７０によって原稿台７１上に搬送されてきた原稿の画像情報を読取る動作を行う手段であり、原稿台７１の下面に沿って平行に往復移動する原稿走査体である第１走査ユニット７３および第２走査ユニット７４と、光学レンズ７５と、光電変換素子であるＣＣＤ（Charge Coupled Device）ラインセンサ７６とを含む。
【０２０５】
第１走査ユニット７３は、読取るべき原稿画像表面を露光する露光ランプ７７と、原稿からの反射光像を予め定められる方向に偏向する第１ミラー７８とを備え、原稿台７１の下面に対して一定の距離を保ちながら予め定められる走査速度で往復移動する。第２走査ユニット７４は、第１走査ユニット７３の第１ミラー７８によって偏向された原稿からの反射光像をさらに予め定められる方向に偏向する第２ミラー７９および第３ミラー８０を備え、第１の走査ユニット１３と一定の速度関係を保って原稿台７１の下面に沿って平行に往復移動する。
【０２０６】
光学レンズ７５は、第２走査ユニット７４の第３ミラー８０によって偏向された原稿からの反射光像を縮小し、縮小された光像をＣＣＤラインセンサ７６の予め定められる位置に結像させる。
【０２０７】
ＣＣＤラインセンサ７６は、第１走査ユニット７３および第２走査ユニット７４によって読取られ、光学レンズ７５によって結像された白黒原稿またはカラー原稿からの反射光像を、赤色（red；略称Ｒ）、緑色（green；略称Ｇ）および青色（blue；略称Ｂ）の各色成分に色分解してＲＧＢ信号として読取り、順次光電変換して電気信号とし、ラインセンサ毎に画像ラインデータとして出力する３ラインのカラー用ＣＣＤである。ＣＣＤラインセンサ７６から電気信号として出力される原稿画像情報は、図示しない画像処理部に入力される。
【０２０８】
画像処理部は、ＣＣＤラインセンサ７６から入力される原稿画像情報に対して、ＲＧＢ信号からシアン色（cyan；略称Ｃ）、マゼンタ色（magenta；略称Ｍ）、イエロー色（
yellow；略称Ｙ）および黒色（black；略称Ｋ）の各色成分のＣＭＹＫ信号を生成するなどの予め定められる画像データ処理を施し、得られた原稿画像情報を画像形成部６に入力する。
【０２０９】
給紙機構７は、画像形成部６の下方に設けられ、記録媒体である記録用紙Ｐを積載収容する用紙トレイ２１と、用紙トレイ２１内の記録用紙Ｐを１枚ずつ分離送給する分離ローラ２２および給紙ローラ２３とを含み、画像形成部６に対して記録用紙Ｐを供給する。本実施形態では、記録用紙Ｐとしてカットシート状の紙が使用される。用紙トレイ２１から１枚ずつ送り出される記録用紙Ｐは、記録用紙Ｐの搬送経路各所に設けられる搬送ローラ２４によって搬送され、図示しないガイド内を通過する際にその先端部分が図示しないセンサによって検知され、このセンサから出力される検知信号に基づいて、画像形成部６の手前に設けられる一対のレジストローラ２５によって一旦停止される。一旦停止された記録用紙Ｐは、レジストローラ２５によって給紙タイミングが制御されて画像形成部６に供給される。
【０２１０】
画像形成部６は、画像読取り部８と給紙機構７との間に配置され、レーザビームスキャナユニット２６と、前述の感光体１を備える画像形成ステーション２７と、転写搬送ベルト機構２８と、定着装置２９とを含む。
【０２１１】
前述のように、デジタルカラー複写機１００は、単色画像、多色画像およびフルカラー画像を形成することのできるタンデム方式の画像形成装置であるので、レーザビームスキャナユニット２６および画像形成ステーション２７は、黒色、シアン色、マゼンタ色およびイエロー色の各色に対応して４組が設けられる。各レーザビームスキャナユニット２６および画像形成ステーション２７は、現像に用いられるトナーの色が、黒色、シアン色、マゼンタ色、イエロー色に異なること、および画像処理部から入力される原稿画像情報のうち、黒色成分像に対応する画素信号、シアン色成分像に対応する画素信号、マゼンタ色成分像に対応する画素信号、イエロー色成分像に対応する画素信号が、それぞれ入力されること以外は構成を同じくするので、黒色に対応するレーザビームスキャナユニット２６および画像形成ステーション２７を代表例として説明し、他については説明を省略する。なお、各色に対応するレーザビームスキャナユニット２６および画像形成ステーション２７を個々に示す場合には、アルファベットの添字：ｂ（黒色）、ｃ（シアン色）、ｍ（マゼンタ色）、ｙ（イエロー色）を付して表す。
【０２１２】
図７は、黒色画像形成用のレーザビームスキャナユニット２６ｂおよび画像形成ステーション２７ｂの構成を示す拡大図である。
【０２１３】
レーザビームスキャナユニット２６ｂは、帯電された感光体１ｂの外周面に対して露光を施す露光手段であり、画像形成ステーション２７ｂの上方に設けられ、画像処理部から入力される原稿画像情報に応じて変調されたドット光を発光する図示しない半導体レーザ素子と、半導体レーザ素子からのレーザビームを主走査方向に偏向させる偏向装置であるポリゴンミラー４１ｂと、ポリゴンミラー４１ｂによって偏向されたレーザビームを感光体１ｂの外周面に結像させるｆθレンズ４２ｂ，４３ｂおよび反射ミラー４４ｂ，４５ｂ，４６ｂとを備える。レーザビームスキャナユニット２６ｂの動作によって、帯電された感光体１ｂの外周面に対して黒色成分像に対応する画素信号に応じた露光が施され、感光体１ｂの外周面上に黒色成分像に対応する静電潜像が形成される。同様に、図６に示すレーザビームスキャナユニット２６ｃ，２６ｍ，２６ｙの動作によって、感光体１ｃ，１ｍ，１ｙの外周面上に、シアン色成分像、マゼンタ色成分像およびイエロー色成分像に対応する静電潜像がそれぞれ形成される。このようにして、画像処理部によって色変換された原稿画像情報に対応する静電潜像が各感光体１ｂ，１ｃ，１ｍ，１ｙの外周面上にそれぞれ形成される。
【０２１４】
画像形成ステーション２７ｂは、後述する転写搬送ベルト３２の上方に近接して設けられ、前述の感光体１ｂを備える。感光体１ｂは、円筒状であって、軸線５１ｂまわりに回転自在に支持され、矢符Ｆ方向に所定の周速度Ｖｐで回転駆動される（以下、この周速度Ｖｐを感光体１の回転周速Ｖｐとも称する。）。感光体１ｂの周囲には、帯電器５２ｂと、現像装置５３ｂと、転写用放電器５４ｂと、クリーニング装置５５ｂとが、矢符Ｆで示される感光体１ｂの回転方向上流側から下流側に向かってこの順序で設けられる。
【０２１５】
帯電器５２ｂは、前述のレーザビームスキャナユニット２６ｂで露光される前に感光体１ｂの外周面を一様に帯電させる帯電手段である。本実施形態では、帯電器５２ｂは、放電によって感光体１ｂの外周面を一様に帯電させるコロナ帯電方式などの非接触式の帯電手段である。
【０２１６】
現像装置５３ｂは、レーザビームスキャナユニット２６ｂから出力されるレーザビームによる露光によって感光体１ｂの外周面に形成される静電潜像を現像して可視化する現像手段である。現像装置５３ｂは、感光体１ｂに対向して設けられ感光体１ｂの外周面にトナーを供給する現像ローラ５６ｂと、現像ローラ５６ｂにトナーを含む現像剤を供給する現像剤搬送ローラ５７ｂと、現像ローラ５６ｂおよび現像剤搬送ローラ５７ｂを感光体１ｂの軸線５１ｂと平行な軸線まわりに回転可能に支持するとともに、その内部空間にトナーを含む現像剤を収容するケーシング５８ｂとを備える。ケーシング５８ｂには、黒色のトナーが収容されている。レーザビームスキャナユニット２６ｂの動作によって感光体１ｂの外周面上に形成される静電潜像は、ケーシング５８ｂに収容される黒色のトナーによって現像され、黒色成分像に対応する可視像である黒色のトナー画像になる。
【０２１７】
なお、図６に示すケーシング５８ｃにはシアン色のトナーが収容され、ケーシング５８ｍにはマゼンタ色のトナーが収容され、ケーシング５８ｙにはイエロー色のトナーが収容されている。レーザビームスキャナユニット２６ｃ，２６ｍ，２６ｙの動作によって感光体１ｃ，１ｍ，１ｙの外周面上にそれぞれ形成される静電潜像は、対応する各色のトナーによってそれぞれ現像され、各色のトナー画像となる。このようにして、画像処理部によって色変換された原稿画像情報が各色のトナー画像として再現される。
【０２１８】
転写用放電器５４ｂは、転写搬送ベルト３２を介して感光体１ｂに対向して設けられ、転写搬送ベルト３２によって送給される記録用紙Ｐをトナーと逆の極性に帯電させることによって、現像されて感光体１ｂの外周面上に形成される可視像であるトナー画像を記録用紙Ｐ上に転写させる転写手段である。
【０２１９】
クリーニング装置５５ｂは、転写用放電器５４ｂによる転写動作後に感光体１ｂの外周面に残留するトナーを除去し回収する清掃手段であり、感光体１ｂの外周面に残留するトナーを前記外周面から剥離させるクリーニングブレード５９ｂと、クリーニングブレード５９ｂによって剥離されたトナーを収容する回収用ケーシング６０ｂとを備える。
【０２２０】
再び図６に戻って、レーザビームスキャナユニット２６ｂおよび画像形成ステーション２７ｂと、レーザビームスキャナユニット２６ｃおよび画像形成ステーション２７ｃと、レーザビームスキャナユニット２６ｍおよび画像形成ステーション２７ｍと、レーザビームスキャナユニット２６ｙおよび画像形成ステーション２７ｙとは、記録用紙Ｐの搬送方向上流側から下流側に向かってこの順序で並べて設けられる。
【０２２１】
転写搬送ベルト機構２８は、画像形成部６の下部に配置され、駆動ローラ３０と、従動ローラ３１と、駆動ローラ３０と従動ローラ３１とによって略平行に伸びるように張架される無端ベルト状の転写搬送ベルト３２と、転写搬送ベルト３２の表面を帯電させ、給紙機構７から供給される記録用紙Ｐを静電吸着させるための用紙吸着用帯電器３３と、転写搬送ベルト３２に静電吸着されている記録用紙Ｐを転写搬送ベルト３２から分離するための除電器３４と、転写搬送ベルト３２の下方に近接して設けられるパターン画像検出ユニット３６と、転写搬送ベルト３２を介してパターン画像検出ユニット３６に対向して設けられ、転写搬送ベルト３２とパターン画像検出ユニット３６との間の距離を一定に保つように転写搬送ベルト３２を押さえる規制ローラ３５とを備える。パターン画像検出ユニット３６は、現像条件を決めるために作像されたトナーパッチの濃度を測定するセンサ装置であり、パターン画像検出ユニット３６によって測定されたトナーパッチの濃度を元にプロセスのコントロールがなされる。
【０２２２】
転写搬送ベルト３２は、駆動ローラ３０の軸線まわりの回転によって矢符Ｚ方向に摩擦駆動される。用紙吸着用帯電器３３は、記録用紙Ｐの搬送経路におけるレジストローラ２５と画像形成ステーション２７ｂとの間であって従動ローラ３１の上方に設けられ、転写搬送ベルト３２の表面を帯電させる。除電器３４は、記録用紙Ｐの搬送経路における画像形成ステーション２７ｙと定着装置２９との間であって駆動ローラ３０の上方に設けられる。除電器３４には、転写搬送ベルト３２に静電吸着されている記録用紙Ｐを転写搬送ベルト３２から分離させるための交流電流が印加されている。
【０２２３】
給紙機構７のレジストローラ２５によって一旦停止された記録用紙Ｐは、各画像形成ステーション２７ｂ，２７ｃ，２７ｍ，２７ｙとのタイミングが取られ、矢符Ｚ方向に摩擦駆動されている転写搬送ベルト３２上に送給される。このとき、転写搬送ベルト３２は前述のように用紙吸着用帯電器３３の動作によって予め定められる電位に帯電されているので、転写搬送ベルト３２に送給された記録用紙Ｐは、転写搬送ベルト３２上に確実に静電吸着され、転写搬送ベルト３２上からずれることなく安定して画像形成ステーション２７ｂから画像形成ステーション２７ｙへと順次搬送供給される。
【０２２４】
転写搬送ベルト３２によって記録用紙Ｐが画像形成ステーション２７ｂに供給されると、転写用放電器５４ｂの動作によって、感光体１ｂの外周面上に形成された黒色のトナー画像が記録用紙Ｐ上に転写される。黒色のトナー画像が転写された記録用紙Ｐは、転写搬送ベルト３２に静電吸着されたまま矢符Ｚ方向に搬送され、搬送方向上流側から下流側に向かって以下の順に設けられるシアン色、マゼンタ色、イエロー色のレーザビームスキャナユニット２６ｃ，２６ｍ，２６ｙおよび画像形成ステーション２７ｃ，２７ｍ，２７ｙを通過する際に、シアン色、マゼンタ色、イエロー色のトナー画像が、前述の黒色のトナー画像の場合と同様にして順次転写される。これによって、感光体１ｂ，１ｃ，１ｍ，１ｙの外周面上にそれぞれ形成されたトナー画像が記録用紙Ｐ上において重ね合わされる。
【０２２５】
イエロー色画像形成用の画像形成ステーション２７ｙにおいてイエロー色のトナー画像が転写された記録用紙Ｐは、除電器３４の下方を通過する際に、除電器３４の動作によって先端部分から順次転写搬送ベルト３２から剥離され、記録用紙Ｐの搬送経路において転写搬送ベルト３２よりも記録用紙Ｐの搬送方向下流側に設けられる定着装置２９へ送給される。
【０２２６】
なお、以上のレーザビームスキャナユニット２６および画像形成ステーション２７の動作制御は、操作パネルから使用者によってフルカラー画像出力モードが指定された場合のものである。使用者によって単色画像または多色画像出力モードが指定された場合には、画像形成に使用されない色に対応するレーザビームスキャナユニット２６および画像形成ステーション２７は、非動作状態とされる。たとえば、白黒画像出力モードが指定された場合には、感光体１ｃ，１ｍ，１ｙは、図示しない接離機構によって転写搬送ベルト３２から離間され、さらに回転駆動が停止される。また帯電器５２ｃ，５２ｍ，５２ｙによる帯電動作、レーザビームスキャナユニット２６ｃ，２６ｍ，２６ｙによる露光動作、現像装置５３ｃ，５３ｍ，５３ｙによる現像動作および転写用放電器５４ｃ，５４ｍ，５４ｙによる転写動作も停止される。
【０２２７】
定着装置２９は、記録用紙Ｐ上に転写されたトナー画像を記録用紙Ｐに定着させる定着手段であり、図示しない加熱手段を備える加熱ローラ６１と、加熱ローラ６１に対向して設けられ加熱ローラ６１に押圧されて当接部いわゆるニップ部６３を形成する加圧ローラ６２とを備える。定着装置２９に供給された記録用紙Ｐは、ニップ部６３を通過する際に加熱および加圧される。これによって、記録用紙Ｐ上のトナー画像が記録用紙Ｐに溶融定着され、堅牢なフルカラー画像が形成される。
【０２２８】
定着装置２９のニップ部６３を通過した後の記録用紙Ｐが搬送される方向には、搬送方向切換えゲート６４が設けられる。搬送方向切換えゲート６４は、定着装置２９による定着動作後の記録用紙Ｐの搬送方向を、デジタルカラー複写機１００の側面に設けられる排紙トレイ６６に向かう方向と、再度画像形成部６に向かう方向との間で選択的に切換える。
【０２２９】
定着装置２９によって一方の表面にトナー画像が定着された記録用紙Ｐは、さらに続けて他方の表面に画像を形成しない場合には、搬送方向切換えゲート６４の動作によってその上方に送給され、さらに排出ローラ６５によって図示しない用紙排出口から排紙トレイ６６上に排出される。一方、さらに続けて他方の表面に画像を形成する場合には、記録用紙Ｐは、搬送方向切換えゲート６４の動作によってその下方に送給され、スイッチバック搬送経路６７を経て表裏反転された後、再度画像形成部６の手前まで搬送され、レジストローラ２５によって給紙タイミングが制御されて画像形成部６に再度供給される。その後、一方の表面に対する画像形成と同様にして、他方の表面に対する画像形成が行われる。
【０２３０】
本実施の形態のデジタルカラー複写機１００に備わる感光体１は、一般式（１）で表されるエナミン化合物および一般式（２）で表されるブタジエン化合物を電荷輸送物質として感光層１４に含有するものであり、感度、応答性および帯電性などの電気特性に優れるとともに、耐活性ガス性に優れ、繰返し使用されても、また周囲の環境が変化しても前述の良好な電気特性が低下しない。したがって、デジタルカラー複写機１００は、信頼性に優れ、各種の環境下において長期間にわたって安定して高品質の画像を形成することができる。
【０２３１】
また、感光体１は高速の電子写真プロセスに用いられた場合であっても画質の低下を引起すことがないので、デジタルカラー複写機１００は画像形成速度の高速化が可能である。たとえば、感光体１として直径２５〜３５ｍｍのものを用い、感光体１の回転周速Ｖｐを毎秒１００〜１４０ｍｍ程度に設定して高速で電子写真プロセスを行ない、デジタルカラー複写機１００の画像形成速度をＪＩＳ  Ｐ０１３８に規定されるＡ４判用紙２５枚／分程度にして高速で画像を形成しても、高品質の画像を提供することができる。
【０２３２】
なお、本実施の形態のデジタルカラー複写機１００に備わる感光体は、実施の第１形態の感光体１であるけれども、これに限定されることなく、前述の図２〜図５に示す感光体２〜５などの本発明に係る感光体であれば、どのような構成のものであってもよい。
【０２３３】
また、本実施の形態では、光書込みユニットとして、レーザビームを走査して露光することによって感光体１への光書込みを行うレーザビームスキャナユニット２６を用いているけれども、これに限定されることなく、レーザビームスキャナユニット２６に代えて、発光ダイオード（Light Emitting Diode；略称：ＬＥＤ）アレイと結像レンズアレイとからなるＬＥＤヘッドを光書込みユニットとして用いもよい。ＬＥＤヘッドは、レーザビームスキャナユニット２６に比べ、小型であり、また可動部分がなく無音で動作するので、デジタルカラー複写機１００などのように複数個の光書込みユニットを必要とするタンデム方式の画像形成装置に好適である。
【０２３４】
また、帯電器５２は、コロナ帯電方式などの非接触式の帯電手段であるけれども、これに限定されることなく、ローラ帯電方式などの接触式の帯電手段であってもよい。
【０２３５】
また、転写手段には、押圧力を用いずに転写を行なう非接触式の転写手段である転写用放電器５４が用いられるけれども、これに限定されることなく、押圧力を利用して転写を行なう接触式の転写手段を用いてもよい。接触式の転写手段としては、たとえば転写ローラを備え、記録用紙Ｐの感光体１との当接面の反対面側から転写ローラを感光体１に対して押圧させ、感光体１と記録用紙Ｐとを圧接させた状態で転写ローラに電圧を印加することによって、トナー画像を記録用紙Ｐ上に転写させるものなどを用いることができる。
【０２３６】
また、本実施の形態のデジタルカラー複写機１００は、画像読取り部８において読取られた原稿画像情報に基づいて、画像形成部６において画像を形成する画像形成装置であるけれども、これに限定されることなく、外部の装置から入力される画像情報に基づいて画像を形成する装置たとえばプリンタまたはファクシミリ装置などであってもよく、また画像読取り部８において読取られた原稿画像情報に基づく画像形成と外部の装置から入力される画像情報に基づく画像形成との両方を行うことのできる複合型の画像形成装置であってもよい。
【０２３７】
本発明の画像形成装置は、以上に述べた図６に示すデジタルカラー複写機１００の構成に限定されるものではなく、本発明に係る感光体を使用することができるものであれば、他の異なる構成であってもよい。たとえば、レーザビームスキャナユニット２６および画像形成ステーション２７を１つずつ備え、黒色などの単色の画像を形成する画像形成装置であってもよい。また、感光体を１つ備え、感光体の周囲に各色に対応する帯電手段、露光手段および現像手段をそれぞれ設け、一度の転写で記録用紙上または被転写体上に多色のトナー画像を形成する構成としてもよい。
【実施例】
【０２３８】
［製造例］
（製造例１）例示化合物Ｎｏ．１の製造
（製造例１−１）エナミン中間体の製造
トルエン１００ｍＬに、下記構造式（１０）で表されるＮ−（ｐ−トリル）−α−ナフチルアミン２３．３ｇ（１．０モル当量）と、下記構造式（１１）で表されるジフェニルアセトアルデヒド２０．６ｇ（１．０５モル当量）と、ＤＬ−１０−カンファースルホン酸０．２３ｇ（０．０１モル当量）とを加えて加熱し、副生した水をトルエンと共沸させて系外に取除きながら、６時間反応を行った。反応終了後、反応溶液を１０分の１（１／１０）程度に濃縮し、激しく撹拌されているヘキサン１００ｍＬ中に徐々に滴下し、結晶を生成させた。生成した結晶を濾別し、冷エタノールで洗浄することによって、淡黄色粉末状化合物３６．２ｇを得た。
【０２３９】
【化２０】
2005316197.tif 000053
【０２４０】
【化２１】
2005316197.tif 000054
【０２４１】
得られた化合物を液体クロマトグラフィー−質量分析法（Liquid Chromatography−
Mass Spectrometry；略称：ＬＣ−ＭＳ）で分析した結果、下記構造式（１２）で表されるエナミン中間体（分子量の計算値：４１１．２０）にプロトンが付加した分子イオン［Ｍ＋Ｈ］＋に相当するピークが４１２．５に観測されたことから、得られた化合物が下記構造式（１２）で表されるエナミン中間体であることが確認された（収率：８８％）。また、ＬＣ−ＭＳの分析結果から、得られたエナミン中間体の純度は９９．５％であることが判った。
【０２４２】
【化２２】
2005316197.tif 000055
【０２４３】
以上のように、２級アミン化合物である構造式（１０）で表されるＮ−（ｐ−トリル）−α−ナフチルアミンと、アルデヒド化合物である構造式（１１）で表されるジフェニルアセトアルデヒドとの脱水縮合反応を行うことによって、構造式（１２）で表されるエナミン中間体を高収率で得ることができた。
【０２４４】
（製造例１−２）エナミン−アルデヒド中間体の製造
無水Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）１００ｍＬ中に、氷冷下、オキシ塩化リン９．２ｇ（１．２モル当量）を徐々に加え、約３０分間攪拌し、ビルスマイヤー試薬を調製した。この溶液中に、氷冷下、製造例１−１で得られた構造式（１２）で表されるエナミン中間体２０．６ｇ（１．０モル当量）を徐々に加えた。その後、徐々に加熱して反応温度を８０℃まで上げ、８０℃を保つように加熱しながら３時間攪拌した。反応終了後、この反応溶液を放冷し、冷やした４規定（４Ｎ）−水酸化ナトリウム水溶液８００ｍＬ中に徐々に加え、沈殿を生じさせた。生じた沈殿を濾別し、充分に水洗した後、エタノールと酢酸エチルとの混合溶媒で再結晶することによって、黄色粉末状化合物２０．４ｇを得た。
【０２４５】
得られた化合物をＬＣ−ＭＳで分析した結果、下記構造式（１３）で表されるエナミン−アルデヒド中間体（分子量の計算値：４３９．１９）にプロトンが付加した分子イオン［Ｍ＋Ｈ］＋に相当するピークが４４０．５に観測されたことから、得られた化合物は下記構造式（１３）で表されるエナミン−アルデヒド中間体であることが確認された（収率：９３％）。また、ＬＣ−ＭＳの分析結果から、得られたエナミン−アルデヒド中間体の純度は９９．７％であることが判った。
【０２４６】
【化２３】
2005316197.tif 000056
【０２４７】
以上のように、構造式（１２）で表されるエナミン中間体に対して、ビルスマイヤー反応によるフォルミル化を行うことによって、構造式（１３）で表されるエナミン−アルデヒド中間体を高収率で得ることができた。
【０２４８】
（製造例１−３）例示化合物Ｎｏ．１の製造
製造例１−２で得られた構造式（１３）で表されるエナミン−アルデヒド中間体８．８ｇ（１．０モル当量）と、下記構造式（１４）で表されるジエチルシンナミルホスホネート６．１ｇ（１．２モル当量）とを、無水ＤＭＦ８０ｍＬに溶解させ、その溶液中にカリウムｔ−ブトキシド２．８ｇ（１．２５モル当量）を室温で徐々に加えた後、５０℃まで加熱し、５０℃を保つように加熱しながら５時間撹拌した。反応混合物を放冷した後、過剰のメタノール中に注いだ。析出物を回収し、トルエンに溶解させてトルエン溶液とした。このトルエン溶液を分液ロートに移し、水洗した後、有機層を取出し、取出した有機層を硫酸マグネシウムで乾燥させた。乾燥後、固形物を取除いた有機層を濃縮し、シリカゲルカラムクロマトグラフィーを行うことによって、黄色結晶１０．１ｇを得た。
【０２４９】
【化２４】
2005316197.tif 000057
【０２５０】
得られた結晶をＬＣ−ＭＳで分析した結果、目的とする表１に示す例示化合物Ｎｏ．１のエナミン化合物（分子量の計算値：５３９．２６）にプロトンが付加した分子イオン［Ｍ＋Ｈ］＋に相当するピークが５４０．５に観測された。
【０２５１】
また、得られた結晶の重クロロホルム（化学式：ＣＤＣｌ３）中における核磁気共鳴（Nuclear Magnetic Resonance；略称：ＮＭＲ）スペクトルを測定したところ、例示化合物Ｎｏ．１のエナミン化合物の構造を支持するスペクトルが得られた。図８は、製造例１−３の生成物の１Ｈ−ＮＭＲスペクトルを示す図であり、図９は、図８に示すスペクトルの６ｐｐｍ〜９ｐｐｍを拡大して示す図である。図１０は、製造例１−３の生成物の通常測定による１３Ｃ−ＮＭＲスペクトルを示す図であり、図１１は、図１０に示すスペクトルの１１０ｐｐｍ〜１６０ｐｐｍを拡大して示す図である。図１２は、製造例１−３の生成物のＤＥＰＴ１３５測定による１３Ｃ−ＮＭＲスペクトルを示す図であり、図１３は、図１２に示すスペクトルの１１０ｐｐｍ〜１６０ｐｐｍを拡大して示す図である。なお、図８〜図１３において、横軸は化学シフト値δ（ｐｐｍ）を示す。また図８および図９において、シグナルと横軸との間に記載されている値は、図８の参照符５００で示されるシグナルの積分値を３としたときの各シグナルの相対的な積分値である。
【０２５２】
ＬＣ−ＭＳの分析結果およびＮＭＲスペクトルの測定結果から、得られた結晶が例示化合物Ｎｏ．１のエナミン化合物であることが確認された（収率：９４％）。また、ＬＣ−ＭＳの分析結果から、得られた例示化合物Ｎｏ．１のエナミン化合物の純度は９９．８％であることが判った。
【０２５３】
以上のように、構造式（１３）で表されるエナミン−アルデヒド中間体と、Ｗｉｔｔｉｇ試薬である構造式（１４）で表されるジエチルシンナミルホスホネートとのＷｉｔｔｉｇ−Ｈｏｒｎｅｒ反応を行うことによって、表１に示す例示化合物Ｎｏ．１のエナミン化合物を高収率で得ることができた。
【０２５４】
（製造例２）例示化合物Ｎｏ．６１の製造
構造式（１０）で表されるＮ−（ｐ−トリル）−α−ナフチルアミン２３．３ｇ（１．０モル当量）に代えて、Ｎ−（ｐ−メトキシフェニル）−α−ナフチルアミン４．９ｇ（１．０モル当量）を用いる以外は、製造例１と同様にして、脱水縮合反応によるエナミン中間体の製造（収率：９４％）およびビルスマイヤー反応によるエナミン−アルデヒド中間体の製造（収率：８５％）を行い、さらにＷｉｔｔｉｇ−Ｈｏｒｎｅｒ反応を行うことによって、黄色粉末状化合物７．９ｇを得た。なお、各反応において使用した試薬と基質との当量関係は、製造例１で使用した試薬と基質との当量関係と同様である。
【０２５５】
得られた化合物をＬＣ−ＭＳで分析した結果、目的とする表９に示す例示化合物Ｎｏ．６１のエナミン化合物（分子量の計算値：５５５．２６）にプロトンが付加した分子イオン［Ｍ＋Ｈ］＋に相当するピークが５５６．７に観測された。
【０２５６】
また、得られた化合物の重クロロホルム（ＣＤＣｌ３）中におけるＮＭＲスペクトルを測定したところ、例示化合物Ｎｏ．６１のエナミン化合物の構造を支持するスペクトルが得られた。図１４は、製造例２の生成物の１Ｈ−ＮＭＲスペクトルを示す図であり、図１５は、図１４に示すスペクトルの６ｐｐｍ〜９ｐｐｍを拡大して示す図である。図１６は、製造例２の生成物の通常測定による１３Ｃ−ＮＭＲスペクトルを示す図であり、図１７は、図１６に示すスペクトルの１１０ｐｐｍ〜１６０ｐｐｍを拡大して示す図である。図１８は、製造例２の生成物のＤＥＰＴ１３５測定による１３Ｃ−ＮＭＲスペクトルを示す図であり、図１９は、図１８に示すスペクトルの１１０ｐｐｍ〜１６０ｐｐｍを拡大して示す図である。なお、図１４〜図１９において、横軸は化学シフト値δ（ｐｐｍ）を示す。また図１４および図１５において、シグナルと横軸との間に記載されている値は、図１４の参照符５０１で示されるシグナルの積分値を３としたときの各シグナルの相対的な積分値である。
【０２５７】
ＬＣ−ＭＳの分析結果およびＮＭＲスペクトルの測定結果から、得られた化合物が例示化合物Ｎｏ．６１のエナミン化合物であることが確認された（収率：９２％）。また、ＬＣ−ＭＳの分析結果から、得られた例示化合物Ｎｏ．６１のエナミン化合物の純度は９９．０％であることが判った。
【０２５８】
以上のように、脱水縮合反応、ビルスマイヤー反応およびＷｉｔｔｉｇ−Ｈｏｒｎｅｒ反応の３段階の反応を行うことによって、３段階収率７３．５％で、表９に示す例示化合物Ｎｏ．６１のエナミン化合物を得ることができた。
【０２５９】
（製造例３）例示化合物Ｎｏ．４６の製造
製造例１−２で得られた構造式（１３）で表されるエナミン−アルデヒド中間体２．０ｇ（１．０モル当量）と、下記構造式（１５）で表されるＷｉｔｔｉｇ試薬１．５３ｇ（１．２モル当量）とを、無水ＤＭＦ１５ｍＬに溶解させ、その溶液中にカリウムｔ−ブトキシド０．７１ｇ（１．２５モル当量）を室温で徐々に加えた後、５０℃まで加熱し、５０℃を保つように加熱しながら５時間撹拌した。反応混合物を放冷した後、過剰のメタノール中に注いだ。析出物を回収し、トルエンに溶解させてトルエン溶液とした。このトルエン溶液を分液ロートに移し、水洗した後、有機層を取出し、取出した有機層を硫酸マグネシウムで乾燥させた。乾燥後、固形物を取除いた有機層を濃縮し、シリカゲルカラムクロマトグラフィーを行うことによって、黄色結晶２．３７ｇを得た。
【０２６０】
【化２５】
2005316197.tif 000058
【０２６１】
得られた結晶をＬＣ−ＭＳで分析した結果、目的とする表７に示す例示化合物Ｎｏ．４６のエナミン化合物（分子量の計算値：５６５．２８）にプロトンが付加した分子イオン［Ｍ＋Ｈ］＋に相当するピークが５６６．４に観測されたことから、得られた結晶が例示化合物Ｎｏ．４６のエナミン化合物であることが確認された（収率：９２％）。また、ＬＣ−ＭＳの分析結果から、得られた例示化合物Ｎｏ．４６のエナミン化合物の純度は９９．８％であることが判った。
【０２６２】
以上のように、構造式（１３）で表されるエナミン−アルデヒド中間体と構造式（１５）で表されるＷｉｔｔｉｇ試薬とのＷｉｔｔｉｇ−Ｈｏｒｎｅｒ反応を行うことによって、表７に示す例示化合物Ｎｏ．４６のエナミン化合物を高収率で得ることができた。
【０２６３】
［実施例］
（実施例１）
酸化チタン７重量部（商品名：ＴＴＯ−Ｄ１、石原産業株式会社製）と共重合ナイロン樹脂（商品名：ＣＭ８０００、東レ株式会社製）１３重量部とを、メタノール１５９重量部と１，３−ジオキソラン１０６重量部との混合溶剤に加え、ペイントシェーカにて８時間分散処理し、中間層用塗布液を調製した。得られた塗布液を塗布槽に満たし、直径３０ｍｍ、長手方向の長さ３６４ｍｍのアルミニウム製円筒状導電性支持体を前記塗布槽に浸漬した後引上げ、自然乾燥して膜厚１μｍの中間層を導電性支持体上に形成した。
【０２６４】
次いで、オキソチタニウムフタロシアニン１重量部と、ポリビニルブチラール樹脂（商品名：エスレックＢＭＳ、積水化学工業株式会社製）１重量部とを、メチルエチルケトン９８重量部に混合し、ペイントシェーカにて分散処理して電荷発生層用塗布液を調製した。得られた塗布液を先に形成した中間層と同様の浸漬塗布法によって中間層上に塗布した後、自然乾燥し、膜厚０．４μｍの電荷発生層を形成した。
【０２６５】
次いで、電荷輸送物質として表７に示す例示化合物Ｎｏ.１のエナミン化合物９０重量部および表３３に示す例示化合物［Ａ−１］のブタジエン化合物１０重量部と、バインダ樹脂として下記構造式（１６）で表される繰返し単位を有するポリカーボネート樹脂（粘度平均分子量３８，０００）９０重量部および下記構造式（１７）で表される繰返し単位を有するポリカーボネート樹脂（粘度平均分子量２１，５００）９０重量部と、シリコーンオイル０．０２重量部とを混合し、テトラヒドロフランを溶剤として固形分２３重量％の電荷輸送層用塗布液を調製した。得られた塗布液を前述の中間層と同様の浸漬塗布法によって電荷発生層上に塗布した後、温度１３０℃で１時間乾燥し、膜厚２７μｍの電荷輸送層を形成した。
【０２６６】
【化２６】
2005316197.tif 000059
【０２６７】
【化２７】
2005316197.tif 000060
【０２６８】
以上のようにして、実施例１の電子写真感光体を作製した。
（実施例２〜４）
電荷輸送層の形成に際し、例示化合物Ｎｏ．１のエナミン化合物に代えて、表１〜表３２に示す例示化合物Ｎｏ．３、４４または６１のエナミン化合物を用いる以外は実施例１と同様にして、実施例２〜４の電子写真感光体を作製した。
【０２６９】
（実施例５）
電荷輸送層の形成に際し、例示化合物［Ａ−１］のブタジエン化合物に代えて、表３４に示す例示化合物［Ａ−１０］のブタジエン化合物を用いる以外は実施例１と同様にして、実施例５の電子写真感光体を作製した。
【０２７０】
（実施例６）
電荷輸送層の形成に際し、例示化合物Ｎｏ．１のエナミン化合物の量を７０重量部に変更し、例示化合物［Ａ−１］のブタジエン化合物の量を３０重量部に変更する以外は実施例１と同様にして、実施例６の電子写真感光体を作製した。
【０２７１】
（実施例７）
電荷輸送層の形成に際し、例示化合物Ｎｏ．１のエナミン化合物の量を５０重量部に変更し、例示化合物［Ａ−１］のブタジエン化合物の量を５０重量部に変更する以外は実施例１と同様にして、実施例７の電子写真感光体を作製した。
【０２７２】
（実施例８）
電荷輸送層の形成に際し、前記構造式（１６）で表される繰返し単位を有するポリカーボネート樹脂の量を８０重量部に変更し、前記構造式（１７）で表される繰返し単位を有するポリカーボネート樹脂の量を８０重量部に変更する以外は実施例１と同様にして、実施例８の電子写真感光体を作製した。
【０２７３】
（実施例９）
電荷輸送層の形成に際し、前記構造式（１６）で表される繰返し単位を有するポリカーボネート樹脂の量を１２５重量部に変更し、前記構造式（１７）で表される繰返し単位を有するポリカーボネート樹脂の量を１２５重量部に変更する以外は実施例１と同様にして、実施例９の電子写真感光体を作製した。
【０２７４】
（実施例１０）
電荷輸送層の形成に際し、前記構造式（１６）で表される繰返し単位を有するポリカーボネート樹脂の量を６０重量部に変更し、前記構造式（１７）で表される繰返し単位を有するポリカーボネート樹脂の量を６０重量部に変更する以外は実施例１と同様にして、実施例１０の電子写真感光体を作製した。
【０２７５】
（実施例１１）
電荷輸送層の形成に際し、前記構造式（１６）で表される繰返し単位を有するポリカーボネート樹脂の量を１５０重量部に変更し、前記構造式（１７）で表される繰返し単位を有するポリカーボネート樹脂の量を１５０重量部に変更する以外は実施例１と同様にして、実施例１１の電子写真感光体を作製した。
【０２７６】
（比較例１）
電荷輸送層の形成に際し、例示化合物Ｎｏ．１のエナミン化合物の量を１００重量部に変更し、例示化合物［Ａ−１］のブタジエン化合物を用いないこと以外は実施例１と同様にして、比較例１の電子写真感光体を作製した。
【０２７７】
（比較例２）
電荷輸送層の形成に際し、例示化合物Ｎｏ．１のエナミン化合物に代えて、下記構造式（１８）で表されるトリフェニルアミン化合物を用いる以外は実施例１と同様にして、比較例２の電子写真感光体を作製した。
【０２７８】
【化２８】
2005316197.tif 000061
【０２７９】
（比較例３）
電荷輸送層の形成に際し、例示化合物Ｎｏ．１のエナミン化合物に代えて、下記構造式（１９）で表されるエナミン化合物を用いる以外は実施例１と同様にして、比較例３の電子写真感光体を作製した。
【０２８０】
【化２９】
2005316197.tif 000062
【０２８１】
（比較例４）
電荷輸送層の形成に際し、例示化合物［Ａ−１］のブタジエン化合物に代えて、酸化防止剤である下記構造式（２０）で表されるヒンダードフェノール化合物を用いる以外は実施例１と同様にして、比較例４の電子写真感光体を作製した。
【０２８２】
【化３０】
2005316197.tif 000063
【０２８３】
（比較例５）
電荷輸送層の形成に際し、例示化合物［Ａ−１］のブタジエン化合物に代えて、下記構造式（２１）で表されるブタジエン化合物を用いる以外は実施例１と同様にして、比較例５の電子写真感光体を作製した。
【０２８４】
【化３１】
2005316197.tif 000064
【０２８５】
〔特性評価〕
以上のようにして作製した実施例１〜１１および比較例１〜５の各感光体を画像形成装置にそれぞれ搭載して画像形成動作を行わせ、電気特性、耐活性ガス性および耐刷性を以下のようにして評価した。
【０２８６】
画像形成装置には、市販のデジタル複写機（商品名：ＡＲ−Ｃ１５０、シャープ株式会社製）をプロセススピード（感光体の回転周速）が１３０ｍｍ／秒になるように改造して得た試験用複写機を用いた。なお、デジタル複写機ＡＲ−Ｃ１５０は、反転現像プロセスで画像を形成する画像形成装置である。
【０２８７】
まず、試験用複写機から現像装置を取外し、代わりに現像部位に表面電位計（商品名：Ｍｏｄｅｌ３４４、Ｔｒｅｋ社製）を設けた。この複写機を用い、白べた原稿を複写した時の感光体の表面電位を帯電電位Ｖ０（−Ｖ）として測定し、黒べた原稿を複写した時の感光体の表面電位を残留電位ＶＬ（−Ｖ）として測定し、初期の電気特性を評価した。電気特性は、帯電電位Ｖ０が大きいほど帯電性に優れると評価し、残留電位ＶＬが小さいほど応答性に優れると評価した。
【０２８８】
次に、表面電位計を取出して再び現像装置を搭載し、所定のパターンのテスト画像を日本工業規格（ＪＩＳ）Ａ４判用紙５万枚に複写させた。５万枚の複写直後、再び現像装置を取出して現像部位に前述の表面電位計を設け、初期と同様にして帯電電位Ｖ０および残留電位ＶＬを測定し、５万枚の複写後の電気特性を評価した。
【０２８９】
また、試験用複写機を５万枚の複写が終了した時点から１時間停止させた後に、再び表面電位計を取出して現像装置を搭載し、黒べた部を含む所定のパターンのテスト画像を記録用紙に複写させ、評価用画像を形成した。評価用画像を目視によって観察し、黒べた部となるべき部分への白抜け（トナーが付着していない部分）の発生の程度によって黒べた部の画質を評価し、白地部となるべき部分への黒帯（トナーが帯状に付着した部分）の発生の程度によって白地部の画質を評価した。
【０２９０】
黒べた部の画質の評価基準は以下のようである。
優：白抜けなし。
良：白抜けは存在するけれども、実使用上問題がない程度である。
不可：白抜け多数発生し、実使用不可。
【０２９１】
白地部の画質の評価基準は以下のようである。
優：黒帯なし。
良：黒帯は存在するけれども、実使用上問題がない程度である。
不可：黒帯多数発生し、実使用不可。
【０２９２】
耐活性ガス性の評価は、初期の電気特性と５万枚の複写後の電気特性との比較結果と、評価用画像の目視観察結果とを合わせて行なった。すなわち、初期の電気特性と５万枚の複写後の電気特性との差が小さいほど、また評価用画像の目視観察において白抜けおよび黒帯などの画像欠陥が少なく、黒べた部および白地部の画質の評価結果が良好であるほど、繰返し使用における特性安定性に優れ、耐活性ガス性に優れると評価した。
【０２９３】
次に、搭載した感光体を取出して感光層の膜厚ｄ１を測定し、この値（ｄ１）と作製時の感光層の膜厚ｄ０との差を膜減り量Δｄ（＝ｄ０−ｄ１）として求め、膜減り量Δｄが小さいほど耐刷性に優れると評価とした。なお、膜厚の測定は、膜厚測定システム（商品名：ＭＣＰＤ−１１００、大塚電子株式会社製）で行った。
【０２９４】
以上の評価結果を表３５に示す。なお、表３５では、例示化合物［Ａ−１］および例示化合物［Ａ−１０］のブタジエン化合物、前記構造式（２０）で表されるヒンダードアミン化合物、ならびに前記構造式（２１）で表されるブタジエン化合物を添加物（Ｙ）として示す。また比較例２で用いた前記構造式（１８）で表されるトリフェニルアミン化合物についてはエナミン化合物（Ｘ）の欄に示す。
【０２９５】
【表３５】
2005316197.tif 000065
【０２９６】
（ａ）電気特性および耐活性ガス性
表３５から、電荷輸送物質として一般式（１）で表されるエナミン化合物と一般式（２）で表されるブタジエン化合物とを用いた実施例１〜１１の感光体は、初期の帯電電位Ｖ０と５万枚の複写後の帯電電位Ｖ０との差、および初期の残留電位ＶＬと５万枚の複写後の残留電位ＶＬとの差がいずれも小さく、５万枚の複写後であっても応答性および帯電性が低下していないことが判る。また、５万枚の複写後に実施例１〜１１の感光体を搭載した試験用複写機を用いて形成された評価用画像には、白抜けおよび黒帯などの画像欠陥がない、または存在しても実使用上問題のない程度であった。以上のことから、実施例１〜１１の感光体が、繰返し使用における特性安定性に優れ、耐活性ガス性に優れることが判る。
【０２９７】
これに対し、一般式（２）で表されるブタジエン化合物を用いずに、一般式（１）で表されるエナミン化合物のみを用いた比較例１の感光体は、初期には実施例１〜５の感光体に比べて残留電位ＶＬが小さく応答性に優れるけれども、５万枚の複写後には残留電位ＶＬが大幅に上昇した。また、５万枚の複写後に比較例１の感光体を用いて形成された評価用画像には、白抜けおよび黒帯などの画像欠陥が多数認められ、繰返し使用によって画質が著しく悪化する傾向にあった。
【０２９８】
また、一般式（２）で表されるブタジエン化合物に代えて、酸化防止剤である前記構造式（２０）で表されるヒンダードアミン化合物、または分子内にアリールアミン部分を含まない前記構造式（２１）で表されるブタジエン化合物を用いた比較例４および５の感光体は、初期には実施例１〜５の感光体と同程度の残留電位ＶＬであるけれども、５万枚の複写後には残留電位ＶＬが大幅に上昇した。また、５万枚の複写後に比較例４または５の感光体を用いて形成された評価用画像には、白抜けおよび黒帯などの画像欠陥が多数発生していた。
【０２９９】
また、一般式（１）で表されるエナミン化合物以外の電荷輸送物質を用いた比較例２および３の感光体は、実施例１〜４の感光体に比べ、初期から残留電位ＶＬが大きく応答性に劣り、５万枚の複写によって残留電位ＶＬがさらに上昇した。また５万枚の複写後に比較例２または３の感光体を用いて形成された評価用画像の画質は、実施例１〜４を用いて形成された評価用画像よりも劣っていた。
【０３００】
（ｂ）耐刷性
実施例１と比較例１〜５との比較から、一般式（１）で表されるエナミン化合物と一般式（２）で表されるブタジエン化合物とを組合せて用いた実施例１の感光体は、一般式（１）で表されるエナミン化合物および一般式（２）で表されるブタジエン化合物のいずれか一方を用いた比較例１〜５の感光体に比べ、膜減り量Δｄが小さく耐刷性に優れ、高い機械的耐久性を有することが判った。
【０３０１】
（ｃ）Ｘ／Ｙの値
実施例１，６と実施例７との比較から、一般式（１）で表されるエナミン化合物の重量（Ｘ）と一般式（２）で表されるブタジエン化合物の重量（Ｙ）との比（Ｘ／Ｙ）が９９／１〜７０／３０の範囲内にある実施例１および６の感光体は、前記比Ｘ／Ｙが９９／１〜７０／３０の範囲を外れる実施例７の感光体に比べ、帯電電位Ｖ０が大きく帯電性に優れ、また残留電位ＶＬが小さく応答性に優れることが判る。なお、実施例７の感光体を用いた場合には、５万枚の複写によって画像濃度が若干低下した。しかしながら、白抜けおよび黒帯などは発生せず、画像濃度の低下も実使用上問題とならない程度であった。
【０３０２】
さらに、実施例１と実施例６との比較から、前記比Ｘ／Ｙが９９／１〜８０／２０の範囲内にある実施例１の感光体は、前記比Ｘ／Ｙが９９／１〜８０／２０の範囲を外れる実施例６の感光体に比べ、残留電位ＶＬが小さく応答性に優れるとともに、膜減り量Δｄが小さく耐刷性に優れることが判る。なお、５万枚の複写後に実施例６の感光体を用いて形成された画像には画像濃度の低下がわずかに認められたけれども、実使用上全く問題とならない程度であった。
【０３０３】
（ｄ）Ｍ／Ｂの値
実施例１，８，９と実施例１０，１１との比較から、一般式（１）で表されるエナミン化合物の重量（Ｘ）と一般式（２）で表されるブタジエン化合物の重量（Ｙ）との合計量〔Ｍ（＝Ｘ＋Ｙ）〕と、バインダ樹脂の重量（Ｂ）との比（Ｍ／Ｂ）が、１０／１６〜１０／２５の範囲内にある実施例１，８，９の感光体は、前記比Ｍ／Ｂが前記範囲を大きい方に外れ、バインダ樹脂の比率が低い実施例１０の感光体に比べ、膜減り量Δｄが小さく耐刷性に優れることが判る。なお、実施例１０の感光体を用いた場合には、５万枚の複写後に形成された評価用画像に黒帯およびかぶりなどの画像欠陥が若干認められたけれども、実使用上問題とならない程度であった。
【０３０４】
また、実施例１，８，９の感光体は、前記比Ｍ／Ｂが前記範囲を小さい方に外れ、バインダ樹脂の比率が高い実施例１１の感光体に比べ、帯電電位Ｖ０が大きく帯電性に優れ、また残留電位ＶＬが小さく応答性に優れることが判る。
【０３０５】
以上のように、電荷輸送物質として一般式（１）で表されるエナミン化合物と一般式（２）で表されるブタジエン化合物とを用いることによって、応答性、帯電性などの電気特性に優れるとともに、耐活性ガス性および耐刷性にも優れ、繰返し使用されても前述の良好な電気特性が低下しない電子写真感光体を得ることができた。
【０３０６】
また、一般式（１）で表されるエナミン化合物の重量（Ｘ）と一般式（２）で表されるブタジエン化合物の重量（Ｙ）との比（Ｘ／Ｙ）を９９／１〜７０／３０の範囲に選択することによって、帯電性、応答性および耐活性ガス性に特に優れる電子写真感光体を得ることができた。
【０３０７】
また、電荷輸送層における一般式（１）で表されるエナミン化合物の重量（Ｘ）と一般式（２）で表されるブタジエン化合物の重量（Ｙ）との合計量〔Ｍ（＝Ｘ＋Ｙ）〕と、バインダ樹脂の重量（Ｂ）との比（Ｍ／Ｂ）を１０／１６〜１０／２５に選択することによって、帯電性、応答性および耐活性ガス性に優れるとともに、耐刷性に特に優れる電子写真感光体を得ることができた。
【図面の簡単な説明】
【０３０８】
【図１】本発明の実施の第１の形態である電子写真感光体１の構成を簡略化して示す部分断面図である。
【図２】電荷輸送層１３および電荷発生層１２が導電性支持体１１上にこの順序で積層されて成る感光層１４０を有する積層型の電子写真感光体２の構成を簡略化して示す部分断面図である。
【図３】本発明の実施の第２の形態である電子写真感光体３の構成を簡略化して示す部分断面図である。
【図４】本発明の実施の第３の形態である電子写真感光体４の構成を簡略化して示す部分断面図である。
【図５】電荷発生物質と電荷輸送物質とを含有する感光層１４１を有する単層型の電子写真感光体５の構成を簡略化して示す部分断面図である。
【図６】デジタルカラー複写機１００の構成を簡略化して示す正面配置図である。
【図７】黒色画像形成用のレーザビームスキャナユニット２６ｂおよび画像形成ステーション２７ｂの構成を示す拡大図である。
【図８】製造例１−３の生成物の１Ｈ−ＮＭＲスペクトルを示す図である。
【図９】図８に示すスペクトルの６ｐｐｍ〜９ｐｐｍを拡大して示す図である。
【図１０】製造例１−３の生成物の通常測定による１３Ｃ−ＮＭＲスペクトルを示す図である。
【図１１】図１０に示すスペクトルの１１０ｐｐｍ〜１６０ｐｐｍを拡大して示す図である。
【図１２】製造例１−３の生成物のＤＥＰＴ１３５測定による１３Ｃ−ＮＭＲスペクトルを示す図である。
【図１３】図１２に示すスペクトルの１１０ｐｐｍ〜１６０ｐｐｍを拡大して示す図である。
【図１４】製造例２の生成物の１Ｈ−ＮＭＲスペクトルを示す図である。
【図１５】図１４に示すスペクトルの６ｐｐｍ〜９ｐｐｍを拡大して示す図である。
【図１６】製造例２の生成物の通常測定による１３Ｃ−ＮＭＲスペクトルを示す図である。
【図１７】図１６に示すスペクトルの１１０ｐｐｍ〜１６０ｐｐｍを拡大して示す図である。
【図１８】製造例２の生成物のＤＥＰＴ１３５測定による１３Ｃ−ＮＭＲスペクトルを示す図である。
【図１９】図１８に示すスペクトルの１１０ｐｐｍ〜１６０ｐｐｍを拡大して示す図である。
【符号の説明】
【０３０９】
１，２，３，４，５  電子写真感光体
６  画像形成部
７  給紙機構
８  画像読取り部
９  原稿送給部
１１  導電性支持体
１２  電荷発生層
１３  電荷輸送層
１４  感光層
１５  中間層
【図１】
2005316197.tif 000071
【図２】
2005316197.tif 000072
【図３】
2005316197.tif 000073
【図４】
2005316197.tif 000074
【図５】
2005316197.tif 000075
【図６】
2005316197.tif 000076
【図７】
2005316197.tif 000077
【図８】
2005316197.tif 000078
【図９】
2005316197.tif 000079
【図１０】
2005316197.tif 000080
【図１１】
2005316197.tif 000081
【図１２】
2005316197.tif 000082
【図１３】
2005316197.tif 000083
【図１４】
2005316197.tif 000084
【図１５】
2005316197.tif 000085
【図１６】
2005316197.tif 000086
【図１７】
2005316197.tif 000087
【図１８】
2005316197.tif 000088
【図１９】
2005316197.tif 000089