(57)【要約】【課題】  高温高湿下で長期保存を行っても、感度低下などの電子写真特性の低下が生じることのない電子写真感光体を提供し、また、該電子写真感光体を有するプロセスカートリッジおよび電子写真装置を提供する。【解決手段】  支持体上に感光層を有する電子写真感光体であって、該支持体がアルミニウムまたはアルミニウム合金で形成されており、該支持体が表面に酸化被膜を有する電子写真感光体において、該酸化被膜に関してＸ線光電子分光法（ＥＳＣＡ）によるＡｌ２ｐピーク分割を行った際、Ａｌ−ＯＭ（ＭはＨ以外の原子）結合のピーク面積が、Ａｌ−ＯＨ結合のピーク面積の１．０倍以上である。【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
支持体および該支持体上に設けられた感光層を有する電子写真感光体であって、該支持体がアルミニウムまたはアルミニウム合金で形成されており、該支持体が表面に酸化被膜を有する電子写真感光体において、
該酸化被膜に関してＸ線光電子分光法（ＥＳＣＡ）によるＡｌ２ｐピーク分割を行った際、Ａｌ−ＯＭ（ＭはＨ以外の原子）結合のピーク面積が、Ａｌ−ＯＨ結合のピーク面積の１．０倍以上であることを特徴とする電子写真感光体。
【請求項２】
前記Ａｌ−ＯＭ（ＭはＨ以外の原子）結合のピーク面積が、前記Ａｌ−ＯＨ結合のピーク面積の１．５倍以上である請求項１に記載の電子写真感光体。
【請求項３】
前記酸化被膜の膜厚が０．１μｍ以下である請求項１または２に記載の電子写真感光体。
【請求項４】
前記支持体の表面の純水に対する接触角が５０°以上である請求項１〜３のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項５】
前記支持体の表面粗さＲｚｊｉｓが１．０〜３．０μｍである請求項１〜４のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項６】
前記支持体に接触して設けられた層の４０℃／９５％ＲＨ環境下における飽和水分量が５〜１０質量％である請求項１〜５のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項７】
前記支持体に接触して設けられた層がポリアミド樹脂を含有する層である請求項１〜６のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項８】
前記ポリアミド樹脂がナイロン６−６６−６１０−１２の４元ナイロン共重合体またはＮ−メトキシメチル化ナイロンである請求項７に記載の電子写真感光体。
【請求項９】
前記支持体に接触して設けられた層がイオン成分を含有する請求項１〜８のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項１０】
前記支持体に接触して設けられた層１質量部を純水２０質量部に加熱抽出した際の伝導度が５〜５０μＳ／ｃｍである請求項１〜９のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項１１】
前記支持体の表面が湿式ホーニング処理によって粗面化されている請求項１〜１０のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項１２】
請求項１１に記載の電子写真感光体の製造方法であって、前記支持体の表面を湿式ホーニング処理によって粗面化する湿式ホーニング処理工程を有する製造方法であって、
該湿式ホーニング処理工程は、懸濁媒体および研磨材を含有する研磨液を該支持体の表面に吹き付けることによって該支持体の表面を研磨し、研磨された該支持体の表面を洗浄液によって洗浄し、洗浄された該支持体の表面を乾燥することによって、該支持体の表面を粗面化する工程であり、
該懸濁媒体は、リン酸イオン、硝酸イオン、硫酸イオンおよび塩化物イオンがそれぞれ０．１質量ｐｐｍ以上２０質量ｐｐｍ以下溶存する、伝導度が５μＳ／ｃｍ以上３００μＳ／ｃｍ以下の水であることを特徴とする電子写真感光体の製造方法。
【請求項１３】
前記洗浄液は、リン酸イオン、硝酸イオン、硫酸イオンおよび塩化物イオンの溶存量がそれぞれ０．１質量ｐｐｍ未満である、伝導度が５μＳ／ｃｍ未満の水である請求項１２に記載の電子写真感光体の製造方法。
【請求項１４】
請求項１〜１１のいずれかに記載の電子写真感光体または請求項１２もしくは１３に記載の製造方法により製造された電子写真感光体と、帯電手段、現像手段、転写手段およびクリーニング手段からなる群より選択される少なくとも１つの手段とを一体に支持し、電子写真装置本体に着脱自在であることを特徴とするプロセスカートリッジ。
【請求項１５】
請求項１〜１１のいずれかに記載の電子写真感光体または請求項１２もしくは１３に記載の製造方法により製造された電子写真感光体、帯電手段、露光手段、現像手段および転写手段を有することを特徴とする電子写真装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真感光体、電子写真感光体の製造方法、ならびに、電子写真感光体を有するプロセスカートリッジおよび電子写真装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
現在、電子写真装置に用いられる電子写真感光体は、支持体上に感光層を設けた構成の電子写真感光体が一般的である。
【０００３】
電子写真感光体の支持体としては、アルミニウムまたはアルミニウム合金で形成された支持体（以下、まとめて「アルミニウム支持体」ともいう）が用いられることが一般的である。
【０００４】
感光層には、電荷輸送物質と電荷発生物質を同一の層に含有する単層型感光層や、電荷発生物質を含有する電荷発生層と電荷輸送物質を含有する電荷輸送層とに分離した積層型感光層などがあり、また、積層型感光層には、支持体側から電荷発生層、電荷輸送層の順に積層した順層型感光層と、支持体側から電荷輸送層、電荷発生層の順に積層した逆層型感光層がある。
【０００５】
また、支持体と感光層との間には、感光層の接着性改良、感光層の塗工性改良、支持体から感光層への電荷注入性改良、感光層の電気的破壊に対する保護などを目的とした中間層（接着層、バリア層）などが設けられる場合もある。
【０００６】
また、露光光としてのレーザー光の散乱による干渉縞の抑制などを目的として、アルミニウム支持体の表面を粗面化処理することが提案されている。粗面化処理としては、センタレス研磨処理やホーニング処理などが挙げられ、また、ホーニング処理には、乾式ホーニング処理と湿式ホーニング処理とがある。これら粗面化処理の中でも、支持体表面の粗さの制御がしやすいという利点から、湿式ホーニング処理が好適に用いられる。
【０００７】
電子写真感光体には、適用される電子写真プロセスに応じた感度、電気特性、光学特性を備えていることが要求される。また、低温低湿から高温高湿までのいかなる環境においてもその特性が十分に発揮され、画像の欠陥が発生しない環境特性を有していることも要求される。また、市場に存在しうるいかなる環境で長期保存されても、感度低下などの電子写真特性の低下が生じず、良好な出力画像が得られることも要求される。
【０００８】
特に、近年普及してきているカラー電子写真装置は、ハーフトーン画質の要求レベルが高く、ごくわずかな画像欠陥に対しても非常にシビアである。
【０００９】
なお、特開平０５−０８８３９２号公報（特許文献１）や特許第３３６５２１３号公報（特許文献２）には、電子写真特性がアルミニウム支持体表面の酸化被膜の状態によって左右され、アルミニウム支持体表面をＸ線光電子分光法（ＥＳＣＡ）によって評価した際、アルミニウム支持体表面に存在する酸化被膜の酸化度（Ａｌ（ｏｘｉｄｅ）／Ａｌ（ｍｅｔａｌ））の値が２．０以上であると、アルミニウム支持体に対する感光層の密着性が良好で、繰り返し使用しても電気特性の悪化が少ないことが開示されている。
【特許文献１】特開平０５−０８８３９２号公報
【特許文献２】特許第３３６５２１３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
電子写真感光体を高温高湿下で長期保存を行うと、感度低下などの電子写真特性の低下が生じる場合がある。
【００１１】
したがって、本発明の目的は、高温高湿下で長期保存を行っても、感度低下などの電子写真特性の低下が生じることのない電子写真感光体を提供し、また、該電子写真感光体を有するプロセスカートリッジおよび電子写真装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明は、支持体および該支持体上に設けられた感光層を有する電子写真感光体であって、該支持体がアルミニウムまたはアルミニウム合金で形成されており、該支持体が表面に酸化被膜を有する電子写真感光体において、
該酸化被膜に関してＸ線光電子分光法（ＥＳＣＡ）によるＡｌ２ｐピーク分割を行った際、Ａｌ−ＯＭ（ＭはＨ以外の原子）結合のピーク面積が、Ａｌ−ＯＨ結合のピーク面積の１．０倍以上であることを特徴とする電子写真感光体である。
【００１３】
また、本発明は、上記電子写真感光体のうち上記支持体の表面が湿式ホーニング処理によって粗面化されている電子写真感光体の製造方法であって、上記支持体の表面を湿式ホーニング処理によって粗面化する湿式ホーニング処理工程を有する製造方法であって、
該湿式ホーニング処理工程は、懸濁媒体および研磨材を含有する研磨液を該支持体の表面に吹き付けることによって該支持体の表面を研磨し、研磨された該支持体の表面を洗浄液によって洗浄し、洗浄された該支持体の表面を乾燥することによって、該支持体の表面を粗面化する工程であり、
該懸濁媒体は、リン酸イオン、硝酸イオン、硫酸イオンおよび塩化物イオンがそれぞれ０．１質量ｐｐｍ以上２０質量ｐｐｍ以下溶存する、伝導度が５μＳ／ｃｍ以上３００μＳ／ｃｍ以下の水であることを特徴とする電子写真感光体の製造方法である。
【００１４】
また、本発明は、上記電子写真感光体または上記製造方法により製造された電子写真感光体と、帯電手段、現像手段、転写手段およびクリーニング手段からなる群より選択される少なくとも１つの手段とを一体に支持し、電子写真装置本体に着脱自在であることを特徴とするプロセスカートリッジである。
【００１５】
また、本発明は、上記電子写真感光体または上記製造方法により製造された電子写真感光体、帯電手段、露光手段、現像手段および転写手段を有することを特徴とする電子写真装置である。
【発明の効果】
【００１６】
本発明によれば、高温高湿下で長期保存を行っても、感度低下などの電子写真特性の低下が生じることのない電子写真感光体を提供し、また、該電子写真感光体を有するプロセスカートリッジおよび電子写真装置を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
以下、本発明をより詳細に説明する。
【００１８】
アルミニウム支持体は、通常、表面に酸化被膜を有する。
【００１９】
アルミニウム支持体を有する電子写真感光体を高温高湿下で長期保存を行った際、感度低下などの電子写真特性の低下が生じる理由としては、次のように考えられる。
【００２０】
すなわち、アルミニウム支持体を有する電子写真感光体を高温高湿下で長期保存を行うと、アルミニウム支持体表面の酸化被膜の抵抗が変動することによって感度が低下したり、酸化被膜が変色してアルミニウム支持体表面におけるレーザー光（露光光）の反射率が低下することによって感度が低下したりする。
【００２１】
このような酸化被膜の変化の理由の詳細は未解明であるが、本発明者らは、アルミニウム支持体を有する電子写真感光体を高温高湿下で長期保存すると、緩やかに起きるアルミニウムの溶解反応や水和物生成反応の影響や、アルミニウム支持体に接触して設けられた層に微量に存在するイオン成分などの影響によって、酸化被膜の変化が生じているものと推察している。
【００２２】
そこで、本発明者らは、鋭意検討した結果、酸化被膜に関してＸ線光電子分光法（ＥＳＣＡ）によるＡｌ２ｐピーク分割を行った際、Ａｌ−ＯＭ（ＭはＨ以外の原子、以下省略）結合のピーク面積がＡｌ−ＯＨ結合のピーク面積の１．０倍以上であれば、電子写真感光体を高温高湿下で長期保存を行った際に生じる感度低下などの電子写真特性の低下を抑制できることを見いだした。特に、Ａｌ−ＯＭ結合のピーク面積がＡｌ−ＯＨ結合のピーク面積の１．５倍以上であればより好ましい。
【００２３】
Ａｌ−ＯＭ結合のピーク面積がＡｌ−ＯＨ結合のピーク面積の１．０倍以上、好ましくは１．５倍以上であれば、酸化被膜が十分に疎水性となり、その結果、電子写真感光体を高温高湿下で長期保存しても、上記課題が発生しない安定した酸化被膜となるのである。
【００２４】
アルミニウム支持体表面の酸化被膜の疎水性に関する他の尺度として、アルミニウム支持体の表面の純水に対する接触角が挙げられる。本発明においては、アルミニウム支持体の表面の純水に対する接触角は５０°以上であることが好ましく、特には６０°以上であることがより好ましい。
【００２５】
また、アルミニウム支持体に接触して設けられた層が吸湿性の高い層の場合、具体的には、アルミニウム支持体に接触して設けられた層の４０℃／９５％ＲＨ環境下における飽和水分量が５質量％以上である場合、上記課題がより顕著に発生しやすくなるため、本発明がより有効に作用する。
【００２６】
Ａｌ−ＯＭ結合のピーク面積がＡｌ−ＯＨ結合のピーク面積の１．０倍未満である酸化被膜を有するアルミニウム支持体を用いた電子写真感光体を高温高湿下で長期保存すると、感度低下などの電子写真特性の低下が生じる場合がある。
【００２７】
例えば、Ａｌ−ＯＭ結合のピーク面積がＡｌ−ＯＨ結合のピーク面積の１．０倍未満である酸化被膜を有するアルミニウム支持体上に、Ｎ−メトキシメチル化ナイロンという吸湿性の高いポリアミド樹脂を用いた中間層を直接設け、この中間層上に感光層を設けた電子写真感光体を用いて、保管環境（絶対湿度）に対する変色発生日数を検討したところ、図１に示すように、４０℃／９５％ＲＨ（絶対湿度：０．０４６２ｋｇ／ｋｇＤ．Ａ）環境下での保存の場合、およそ３週間でアルミニウム支持体の表面の変色が観察された。
【００２８】
次に、本発明の電子写真感光体の構成について説明する。
【００２９】
上述のとおり、本発明の電子写真感光体は、支持体および該支持体上に設けられた感光層を有する電子写真感光体であって、該支持体がアルミニウムまたはアルミニウム合金で形成されており（アルミニウム支持体）、該支持体が表面に酸化被膜を有する電子写真感光体である。
【００３０】
アルミニウム支持体の表面の酸化被膜の膜厚は０．１μｍ以下であることが好ましい。
【００３１】
アルミニウム支持体の材質としては、例えば、ＪＩＳ１０５０、ＪＩＳ１０７０、ＪＩＳ１０８０などの純アルミニウムや、Ａｌ／Ｍｎ系、Ａｌ／Ｍｇ系、Ａｌ／Ｃｕ系、Ａｌ／Ｓｉ系、Ａｌ／Ｍｇ／Ｓｉ系、Ａｌ／Ｃｕ／Ｚｎ系などのアルミニウム合金が挙げられる。これらの中でも、ＡＩ／Ｍｎ系合金であるＪＩＳ３００３や、Ａｌ／Ｓｉ／Ｍｇ系合金であるＪＩＳ６０６３などが好ましい。
【００３２】
また、本発明において、アルミニウム支持体の作製方法は特に限定しないが、通常は、アルミニウムまたはアルミニウム合金のビレットを、まず、ポートホール、マンドレル法などにより押し出し管に加工し、次いで、その押し出し管を所定の肉厚、外径寸法の管とするために、引き抜き加工（ＥＤ法）、インパクト加工、しごき加工などを施して、所望のアルミニウム支持体を得る。このようにして得られたアルミニウム支持体の表面には、引き抜き油や空気中の塵埃などの各種異物が付着していることがあるため、トリクロルエチレン、トリクロルエタンなどの塩素系溶剤や、フロンなどのフッ素系溶剤や、石油系炭化水素系溶剤や、純水や、ノニオン系界面活性剤含有溶液や、アニオン系界面活性剤含有溶液などの洗浄液を用いて洗浄を行い、アルミニウム支持体の表面から各種異物を除去することが好ましい。洗浄には、浸漬洗浄、超音波を併用した浸漬洗浄、ブラシやスポンジなどによる擦り洗浄、ジェット洗浄、溶剤蒸気による洗浄などが挙げられる。
【００３３】
作製したアルミニウム支持体の表面は、露光光としてのレーザー光の散乱による干渉縞の抑制の観点から、粗面化処理を施すことが好ましい。粗面化処理としては、センタレス研磨処理やホーニング処理などが挙げられ、また、ホーニング処理には、乾式ホーニング処理と湿式ホーニング処理とがあるが、これらの中でも、アルミニウム支持体の表面の粗さの制御がしやすいという利点から、湿式ホーニング処理が好適である。
【００３４】
湿式ホーニング処理とは、具体的には、懸濁媒体および研磨材を含有する研磨液を被処理体の表面に吹き付けることによって被処理体の表面を研磨し、研磨された被処理体の表面を洗浄液によって洗浄し、洗浄された被処理体の表面を乾燥することによって、被処理体の表面を粗面化するという処理である。本発明においては、被処理体＝アルミニウム支持体である。
【００３５】
研磨材としては、例えば、アルミナ、ジルコニア、鉄、ステンレスなどの粒子が用いられる。
【００３６】
アルミニウム支持体の表面を湿式ホーニング処理によって粗面化する場合、表面粗面化後のアルミニウム支持体の表面の酸化被膜を疎水性の高い安定な上記特定の酸化被膜とするためには、研磨液に用いる懸濁媒体は、リン酸イオン、硝酸イオン、硫酸イオンおよび塩化物イオンがそれぞれ０．１質量ｐｐｍ以上２０質量ｐｐｍ以下溶存する、伝導度が５μＳ／ｃｍ以上３００μＳ／ｃｍ以下の水であることが好ましい。アルミニウム支持体の表面を湿式ホーニング処理によって粗面化することにより、アルミニウム支持体の表面の酸化被膜が削られ、新しいアルミニウム面が露出するが、懸濁媒体中に存在する上記特定の陰イオン（リン酸イオン、硝酸イオン、硫酸イオンおよび塩化物イオン）が、その新しいアルミニウム面に疎水性の高い安定な上記特定の酸化被膜を形成しているものと考えられる。上記特定の陰イオンの溶存量が少なすぎたり、伝導度が低すぎたりすると、疎水性の高い酸化被膜が形成されず、親水性の高い酸化被膜（水酸化被膜）が形成される傾向にあり、親水性の高い酸化被膜が形成されてしまうと、電子写真感光体を高温高湿下で長期保存を行った際に感度が低下するという問題が発生する。一方、上記特定の陰イオンの溶存量が多すぎたり、伝導度が高すぎたりすると、酸化被膜が厚くなりすぎたり、研磨されたアルミニウム支持体の表面を洗浄液によって洗浄する際に、上記特定の陰イオン起因の塩を除去しきれずにアルミニウム支持体の表面にシミとなって残留し、出力画像に欠陥が発生したりする場合がある。
【００３７】
研磨されたアルミニウム支持体の表面を洗浄液によって洗浄する際に、上記特定の陰イオン起因の塩を十分に除去するためには、洗浄液は、リン酸イオン、硝酸イオン、硫酸イオンおよび塩化物イオンの溶存量がそれぞれ０．１質量ｐｐｍ未満である、伝導度が５μＳ／ｃｍ未満の水であることが好ましい。また、洗浄液の使用量や取り扱いの簡便性の観点から、超音波を併用した浸漬洗浄を採用することもできる。
【００３８】
また、洗浄されたアルミニウム支持体の表面を乾燥する際は、様々な乾燥方法を採用することができるが、アルミニウム支持体を温純水に浸漬した後引き上げて乾燥させる、いわゆる温純水引き上げ乾燥が好ましい。疎水性の高い上記特定の酸化被膜を得るためには、表面研磨後のアルミニウム支持体を洗浄した後、アルミニウム支持体を温純水に浸漬した後引き上げて、その直後に、高温乾燥を行うことが好ましい。温純水引き上げ後に自然乾燥させてから高温乾燥させても、自然乾燥時に親水性の高い酸化被膜が形成されてしまう傾向にあるため、疎水性の酸化被膜は形成されにくくなる。高温乾燥を行うと、酸化被膜の疎水度がより高まる。高温乾燥は１００〜３００℃の範囲での乾燥が好ましく、特には１２０℃〜１７０℃の範囲での乾燥がより好ましい。また、乾燥時間は２０分以上が好ましい。
【００３９】
アルミニウム支持体の表面粗さＲｚｊｉｓは１．０μｍ以上であることが好ましい。表面粗さＲｚｊｉｓが小さすぎると、干渉縞抑制効果が乏しくなる。一方、アルミニウム支持体の表面粗さＲｚｊｉｓは３．０μｍ以下であることが好ましい。アルミニウム支持体の表面粗さＲｚｊｉｓが３．０μｍを超える場合、アルミニウム支持体の表面欠陥に起因する黒ポチなどの画像欠陥が生じる場合がある。また、アルミニウム支持体の表面粗さＲｚｊｉｓが３．０μｍを超える場合であって、そのアルミニウム支持体に接触して設けられた層の吸湿性が高い場合、その吸湿性の高い層とアルミニウム支持体との接触面積が大きくなるため、上記課題が発生しやすくなる。
【００４０】
アルミニウム支持体上に設けられる感光層は、電荷輸送物質と電荷発生物質を同一の層に含有する単層型感光層であっても、電荷発生物質を含有する電荷発生層と電荷輸送物質を含有する電荷輸送層とに分離した積層型（機能分離型）感光層であってもよいが、電子写真特性の観点からは積層型感光層が好ましい。また、積層型感光層には、支持体側から電荷発生層、電荷輸送層の順に積層した順層型感光層と、支持体側から電荷輸送層、電荷発生層の順に積層した逆層型感光層があるが、電子写真特性の観点からは順層型感光層が好ましい。
【００４１】
アルミニウム支持体と感光層または後述の中間層との間には、アルミニウム支持体の表面欠陥（傷、突起など）の被覆を目的とした導電層を設けてもよい。導電層は、カーボンブラック、金属粒子などの導電性粒子を結着樹脂に分散させて形成することができる。導電層の膜厚は、５〜４０μｍであることが好ましく、特には１０〜３０μｍであることがより好ましい。
【００４２】
また、導電層は、レーザー光の散乱による干渉縞の抑制を目的としても設けられる場合があるが、アルミニウム支持体の表面の粗面化によってレーザー光の散乱による干渉縞の抑制しようとする場合には、レーザー光の散乱による干渉縞の抑制を目的とした導電層は必ずしも必要ではない。
【００４３】
また、アルミニウム支持体または導電層と感光層（電荷発生層、電荷輸送層）との間には、バリア機能や接着機能を有する中間層を設けてもよい。中間層は、感光層の接着性改良、塗工性改良、支持体からの電荷注入性改良、感光層の電気的破壊に対する保護などのために形成される。
【００４４】
中間層は、アクリル樹脂、アリル樹脂、アルキッド樹脂、エチルセルロース樹脂、エチレン−アクリル酸コポリマー、エポキシ樹脂、カゼイン樹脂、シリコーン樹脂、ゼラチン樹脂、ナイロン、フェノール樹脂、ブチラール樹脂、ポリアクリレート樹脂、ポリアセタール樹脂、ポリアミドイミド樹脂、ポリアミド樹脂、ポリアリルエーテル樹脂、ポリイミド樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリエステル樹脂、ポリエチレン樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリスルホン樹脂、ポリビニルアルコール樹脂、ポリブタジエン樹脂、ポリプロピレン樹脂、ユリア樹脂などの樹脂や、酸化アルミニウムなどの材料を用いて形成することができる。これらの中でも、ポリアミド樹脂、その中でもナイロン６−６６−６１０−１２の４元ナイロン共重合体やＮ−メトキシメチル化ナイロンは、吸湿性が高く、イオン成分を比較的多く含有しているため、中間層の材料として好ましいイオン導電性を示す反面、上記課題がより顕著に発生しやすくなるため、本発明がより有効に作用する。
【００４５】
また、中間層にイオン導電性を持たせるために、中間層にイオン成分を添加してもよい。この場合も上記課題がより顕著に発生しやすくなるため、本発明がより有効に作用する。
【００４６】
中間層の膜厚は０．０５〜５μｍであることが好ましく、特には０．３〜３μｍであることがより好ましい。
【００４７】
また、本発明の電子写真感光体に用いられる電荷発生物質としては、例えば、例えば、モノアゾ、ジスアゾ、トリスアゾなどのアゾ顔料や、金属フタロシアニン、非金属フタロシアニンなどのフタロシアニン顔料や、インジゴ、チオインジゴなどのインジゴ顔料や、ペリレン酸無水物、ペリレン酸イミドなどのペリレン顔料や、アンスラキノン、ピレンキノン、ジベンズピレンキノンなどの多環キノン顔料や、スクワリリウム色素や、ピリリウム塩およびチアピリリウム塩や、トリフェニルメタン色素や、セレン、セレン−テルル、アモルファスシリコンなどの無機物質や、キナクリドン顔料や、アズレニウム塩顔料や、キノシアニンなどのシアニン染料や、アントアントロン顔料や、ピラントロン顔料や、キサンテン色素や、キノンイミン色素や、スチリル色素や、硫化カドミウムや、酸化亜鉛などが挙げられる。これら電荷発生物質は１種のみ用いてもよく、２種以上用いてもよい。
【００４８】
感光層が積層型感光層である場合、電荷発生層に用いられる結着樹脂としては、例えば、アクリル樹脂、アリル樹脂、アルキッド樹脂、エポキシ樹脂、ジアリルフタレート樹脂、シリコーン樹脂、スチレン−ブタジエンコポリマー、ナイロン、フェノール樹脂、ブチラール樹脂、ベンザール樹脂、ポリアクリレート樹脂、ポリアセタール樹脂、ポリアミドイミド樹脂、ポリアミド樹脂、ポリアリルエーテル樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリイミド樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリエステル樹脂、ポリエチレン樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリスルホン樹脂、ポリビニルアセタール樹脂、ポリブタジエン樹脂、ポリプロピレン樹脂、メタクリル樹脂、ユリア樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニルコポリマー、酢酸ビニル樹脂、塩化ビニル樹脂などが挙げられる。特には、ブチラール樹脂などが好ましい。これらは単独、混合または共重合体として１種または２種以上用いることができる。
【００４９】
電荷発生層は、電荷発生物質を結着樹脂および溶剤と共に分散して得られる電荷発生層用塗布液を塗布し、これを乾燥させることによって形成することができる。分散方法としては、ホモジナイザー、超音波分散機、ボールミル、サンドミル、ロールミル、振動ミル、アトライター、液衝突型高速分散機などを用いた方法が挙げられる。電荷発生物質と結着樹脂との割合は、１：０．３〜１：４（質量比）の範囲が好ましい。
【００５０】
電荷発生層用塗布液に用いられる溶剤は、使用する結着樹脂や電荷発生物質の溶解性や分散安定性から選択されるが、有機溶剤としてはアルコール、スルホキシド、ケトン、エーテル、エステル、脂肪族ハロゲン化炭化水素、芳香族化合物などが挙げられる。
【００５１】
電荷発生層の膜厚は５μｍ以下であることが好ましく、特には０．０１〜１μｍであることがより好ましい。
【００５２】
また、電荷発生層には、種々の増感剤、酸化防止剤、紫外線吸収剤、可塑剤などを必要に応じて添加することもできる。
【００５３】
本発明の電子写真感光体に用いられる電荷輸送物質としては、例えば、トリアリールアミン化合物、ヒドラゾン化合物、スチリル化合物、スチルベン化合物、ピラゾリン化合物、オキサゾール化合物、チアゾール化合物、トリアリールメタン化合物などが挙げられる。これら電荷輸送物質は１種のみ用いてもよく、２種以上用いてもよい。
【００５４】
感光層が積層型感光層である場合、電荷輸送層に用いられる結着樹脂としては、例えば、アクリル樹脂、アクリロニトリル樹脂、アリル樹脂、アルキッド樹脂、エポキシ樹脂、シリコーン樹脂、ナイロン、フェノール樹脂、フェノキシ樹脂、ブチラール樹脂、ポリアクリルアミド樹脂、ポリアセタール樹脂、ポリアミドイミド樹脂、ポリアミド樹脂、ポリアリルエーテル樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリイミド樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリエステル樹脂、ポリエチレン樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリスルホン樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリフェニレンオキシド樹脂、ポリブタジエン樹脂、ポリプロピレン樹脂、メタクリル樹脂、ユリア樹脂、塩化ビニル樹脂、酢酸ビニル樹脂などが挙げられる。特には、ポリアリレート樹脂、ポリカーボネート樹脂などが好ましい。これらは単独、混合または共重合体として１種または２種以上用いることができる。
【００５５】
電荷輸送層は、電荷輸送物質と結着樹脂を溶剤に溶解して得られる電荷輸送層用塗布液を塗布し、これを乾燥させることによって形成することができる。電荷輸送層用塗布後に乾燥させる際、乾燥温度は１０℃〜２００℃の範囲が好ましく、特には２０℃〜１５０℃の範囲がより好ましい。また、乾燥時間は５分〜５時間の範囲が好ましく、特には１０分〜２時間の範囲が好ましい。乾燥は、送風乾燥であっても静止乾燥であってもよい。また、電荷輸送物質と結着樹脂との割合は、２：１〜１：２（質量比）の範囲が好ましい。
【００５６】
電荷輸送層用塗布液に用いられる溶剤としては、アセトン、メチルエチルケトンなどのケトン、酢酸メチル、酢酸エチルなどのエステル、トルエン、キシレンなどの芳香族炭化水素、１，４−ジオキサン、テトラヒドロフランなどのエーテル、クロロベンゼン、クロロホルム、四塩化炭素などのハロゲン原子で置換された炭化水素などが用いられる。
【００５７】
電荷輸送層の膜厚は５〜３０μｍであることが好ましく、特には７〜２０μｍであることがより好ましい。
【００５８】
また、電荷輸送層には、酸化防止剤、紫外線吸収剤、可塑剤などを必要に応じて添加することもできる。
【００５９】
感光層が単層型感光層である場合、該単層型感光層は、上記電荷発生物質および上記電荷輸送物質を上記結着樹脂および上記溶剤と共に分散して得られる単層型感光層用塗布液を塗布し、これを乾燥させることによって形成することができる。
【００６０】
また、感光層上には、該感光層を保護することを目的とした保護層を設けてもよい。保護層は、結着樹脂を溶剤に溶解して得られる保護層用塗布液を塗布し、これを乾燥させることによって形成することができる。また、結着樹脂のモノマー・オリゴマーを溶剤に溶解して得られる保護層用塗布液を塗布し、これを硬化および／または乾燥させることによって保護層を形成してもよい。硬化には、光、熱または放射線（電子線など）を用いることができる。
【００６１】
保護層の結着樹脂としては、上記の各種樹脂を用いることができる。
【００６２】
保護層の膜厚は０．０５〜１５μｍであることが好ましく、特には１〜１０μｍであることが好ましい。
【００６３】
また、保護層の抵抗制御を目的として、酸化スズや導電性酸化チタンなどの粒子を分散させてもよい。
【００６４】
上記各層の塗布液を塗布する際には、例えば、浸漬塗布法（浸漬コーティング法）、スプレーコーティング法、スピンナーコーティング法、ローラーコーティング法、マイヤーバーコーティング法、ブレードコーティング法などの塗布方法を用いることができる。
【００６５】
また、本発明の電子写真感光体の表面層には、クリーニング性や耐摩耗性の向上を目的として、ポリ四フッ化エチレン、ポリフッ化ビリニデン、フッ素原子含有グラフトポリマー、ケイ素原子含有グラフトポリマー、シリコーンオイルなどの潤滑剤などを必要に応じて添加することもできる。
【００６６】
なお、本発明において、支持体に接触して設けられた層とは、導電層を設ける場合には導電層を指し、導電層を設けず中間層を設ける場合には中間層を指し、導電層も中間層も設けない場合には感光層を指す。また、感光層が支持体に接触して設けられた層に相当する場合において、感光層が単層型感光層である場合には、支持体に接触して設けられた層とは該単層型感光層を指し、感光層が順層型感光層である場合には、支持体に接触して設けられた層とは電荷発生層を指し、感光層が逆層型感光層である場合には、支持体に接触して設けられた層とは電荷輸送層を指す。
【００６７】
また、本発明において、電子写真感光体の表面層とは、感光層が単層型感光層である場合には該単層型感光層を指し、感光層が順層型感光層である場合には電荷輸送層を指し、感光層が逆層型感光層である場合には電荷発生層を指し、感光層上に保護層を設ける場合には該保護層を指す。
【００６８】
図２に、本発明の電子写真感光体の層構成の一例を示す。図２中、２０１はアルミニウム支持体であり、２０２は中間層であり、２０３は電荷発生層であり、２０４は電荷輸送層である。また、２０１１はアルミニウム支持体２０１における酸化被膜でない領域、２０１２はアルミニウム支持体２０１が表面に有する酸化被膜である。
【００６９】
次に、酸化被膜の膜厚の測定方法に関して説明する。
【００７０】
アルミニウム支持体の最表面からアルミニウム支持体の深さ方向にアルゴンイオンエッチングを行いながら、走査型オージェ電子分光分析装置（商品名：ＳＭＡＲＴ２００型、ＰＨＩ社製、電子線プローブ径０．１μｍ以下）を用いて、アルミニウム支持体の深さ方向の元素分析を行った。アルミニウム支持体の深さ方向に進むにつれて、酸素原子の相対原子濃度は低下していく。酸素原子の相対原子濃度が３％となったところまでを酸化被膜とした。酸化被膜の膜厚の算出は、深さとスパッタ時間との関係がＳｉＯ２換算で８０Å／分として換算して行った。
【００７１】
次に、酸化被膜に関してＸ線光電子分光法（ＥＳＣＡ）によるＡｌ２ｐピーク分割を行う方法に関して説明する。
【００７２】
Ｘ線光電子分光法（ＥＳＣＡ）によるＡｌ２ｐピーク分割は、ＰＨＩ社製Ｑｕａｎｔｕｍ２０００型走査型Ｘ線光電子分光装置（商品名）を用いて行った。Ｘ線源をＡｌＫα線、分析領域１００μｍφ、出力を１００Ｗ２０ｋＶ、使用イオン銃は電子中和銃とし、Ａｌ２ｐピーク分割を行ったところ、エネルギー準位に応じて、７３．６ｅＶ付近にてＡｌ−ＯＭ（ＭはＨ以外の原子、例えばＡｌ２Ｏ３など）結合の成分および７４．６ｅＶ付近にてＡｌ−ＯＨ（例えばＡｌ（ＯＨ）３など）結合の成分が認められた。
【００７３】
次に、支持体に接触して設けられた層の４０℃／９５％ＲＨ環境下における飽和水分量を測定する方法に関して説明する。
【００７４】
アルミニウムシート上に「支持体に接触して設けられた層」に相当する層用の塗布液を塗布し、１２０分間１２０℃で乾燥させて、膜厚５μｍの「支持体に接触して設けられた層」に相当する層を形成した。これを飽和水分量測定用サンプルとする。
【００７５】
このようにして作製した飽和水分量測定用サンプルを４０℃／９５％ＲＨ環境下で４８時間放置後、２３℃／５０％ＲＨ環境下で３分間放置後、質量測定を行った（質量をＭ１とする）。測定された質量から、あらかじめ測定しておいたアルミニウムシートの質量および「支持体に接触して設けられた層」に相当する層の質量を差し引き、その差分Ｍ２を上記Ｍ１で除した値（Ｍ２／Ｍ１）を飽和水分量［質量％］とした。
【００７６】
次に、支持体に接触して設けられた層の伝導度の測定方法に関して説明する。
【００７７】
４０℃／９５％ＲＨ環境下における飽和水分量の測定の場合と同様に、アルミニウムシート上に「支持体に接触して設けられた層」に相当する層用の塗布液を塗布し、１２０分間１２０℃で乾燥させて、膜厚５μｍの「支持体に接触して設けられた層」に相当する層を形成した。この層をアルミシートから剥がし、１質量部をポリプロピレン容器にとり、純水２０質量部を加えて密閉し、６０℃で１時間加熱抽出した。抽出液をミリポアフィルター（０．４５μｍ）で濾過した。この濾液の伝導度を伝導度計（Ｋｙｏｔｏ  Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃｓ社製  ＣＭ−１１５）を用いて測定した。
【００７８】
図３に、本発明の電子写真感光体を有するプロセスカートリッジを備えた電子写真装置の概略構成の一例を示す。
【００７９】
図３において、１は本発明の電子写真感光体であり、軸２を中心に矢印方向に所定の周速度で回転駆動される。
【００８０】
回転駆動される電子写真感光体１の周面は、帯電手段３により、正または負の所定電位に均一に帯電され、次いで、スリット露光やレーザービーム走査露光などの露光手段（不図示）から出力される露光光（画像露光光）４を受ける。こうして電子写真感光体１の周面に、目的の画像に対応した静電潜像が順次形成されていく。帯電手段３に印加する電圧は、直流電圧のみであってもよいし、交流電圧を重畳した直流電圧であってもよい。
【００８１】
電子写真感光体１の周面に形成された静電潜像は、現像手段５のトナーにより現像されてトナー画像となる。次いで、電子写真感光体１の周面に形成担持されているトナー画像が、転写手段（転写ローラー）６からの転写バイアスによって、転写材供給手段（不図示）から電子写真感光体１と転写手段６との間（当接部）に電子写真感光体１の回転と同期して取り出されて給送された転写材（紙など）Ｐに順次転写されていく。
【００８２】
トナー画像の転写を受けた転写材Ｐは、電子写真感光体１の周面から分離されて定着手段８へ導入されて像定着を受けることにより画像形成物（プリント、コピー）として装置外へプリントアウトされる。
【００８３】
トナー画像転写後の電子写真感光体１の周面は、クリーニング手段（クリーニングブレードなど）７によって転写残トナーの除去を受けて清浄面化され、さらに前露光手段（不図示）からの前露光光（不図示）により除電処理された後、繰り返し画像形成に使用される。なお、図３に示すように、帯電手段３が帯電ローラーなどを用いた接触帯電手段である場合は、前露光は必ずしも必要ではない。
【００８４】
上述の電子写真感光体１、帯電手段３、現像手段５、転写手段６およびクリーニング手段７などの構成要素のうち、複数のものを容器に納めてプロセスカートリッジとして一体に結合して構成し、このプロセスカートリッジを複写機やレーザービームプリンターなどの電子写真装置本体に対して着脱自在に構成してもよい。図３では、電子写真感光体１と、帯電手段３、現像手段５およびクリーニング手段７とを一体に支持してカートリッジ化して、電子写真装置本体のレールなどの案内手段１０を用いて電子写真装置本体に着脱自在なプロセスカートリッジ９としている。
【実施例】
【００８５】
以下に、具体的な実施例を挙げて本発明をさらに詳細に説明する。ただし、本発明はこれらに限定されるものではない。なお、実施例中の「部」は「質量部」を意味する。また、実施例中で用いたポリアリレート樹脂は、すべて、テレフタル酸構造とイソフタル酸構造とのモル比（テレフタル酸構造：イソフタル酸構造）が５０：５０（モル比）のものである。
【００８６】
（実施例１）
長さ２６０．５ｍｍ、外径３０ｍｍ、内径２８．５ｍｍのアルミニウムシリンダー（ＥＤ管、ＪＩＳ３００３）を、１０質量％のノニオン系界面活性剤（商品名：バンライズＤ−２０Ｓ、常磐化学工業（株）製）溶液を用いて、超音波作用下、該溶液温度２５℃で５分間揺動させながら浸漬洗浄した後、液温２５℃の２段の純水オーバーフロー槽で３分間すすぎ洗浄を行った。次いで、液温８０℃の循環純水槽に１分間浸漬した後、引き上げた。
【００８７】
洗浄後のアルミニウムシリンダーの表面に、以下のようにして湿式ホーニング処理を施した。
【００８８】
まず、湿式ホーニングの研磨工程に供給する水を以下のように調製した。
【００８９】
リン酸イオン、硝酸イオン、硫酸イオンおよび塩化物イオンの溶存量がそれぞれ０．１質量ｐｐｍ未満である、伝導度が０．４μＳ／ｃｍの水に、リン酸イオン、硝酸イオン、硫酸イオンおよび塩化物イオンをそれぞれ含有する塩を加え、リン酸イオン、硝酸イオン、硫酸イオンおよび塩化物イオンが０．２〜２０質量ｐｐｍ溶存する（溶存量の詳細は表１に示す）、伝導度が１０μＳ／ｃｍの水を調製した。これを研磨液の懸濁媒体とした。
【００９０】
なお、本発明において、水の伝導度の測定は、Ｋｙｏｔｏ  Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃｓ社製伝導度計ＣＭ−１１５を用いて行い、また、リン酸イオン、硝酸イオン、硫酸イオンおよび塩化物イオンの溶存量の測定は、Ｄｉｏｎｅｘ社製イオンクロマトグラフィー測定装置ＤＸ−５００を用いて行った。
【００９１】
次に、以下の条件でホーニングを行った。
【００９２】
−ホーニング条件−
研磨材：平均粒径３０μｍの球状アルミナビーズ（商品名：ＣＢ−Ａ３０Ｓ、昭和電工（株）製）
懸濁媒体：上記のもの
研磨材／懸濁媒体＝１／９（体積比）
アルミニウムシリンダーの回転数：１．６７ｓ−１
エアー吹き付け圧力：０．１６５ＭＰａ
ガンの移動速度：１３．３ｍｍ／ｓ
ガンノズルとアルミニウムシリンダーとの距離：２００ｍｍ
研磨液の吐出角度：４５°
研磨液の吹き付け回数：１回（片道）
ホーニングによってアルミニウムシリンダーの表面を研磨した後、これを２５℃の洗浄液に浸漬して２０分間静置し、その後、引き上げて、アルミニウムシリンダーの内周面に８０℃の温純水を高圧噴射することで高温乾燥させた。なお、洗浄液には、リン酸イオン、硝酸イオン、硫酸イオンおよび塩化物イオンの溶存量がそれぞれ０．１質量ｐｐｍ未満である（溶存量の詳細は表１に示す）、伝導度が０．４μＳ／ｃｍの水を用いた。
【００９３】
この湿式ホーニング処理によって表面を粗面化したアルミニウムシリンダーを支持体（アルミニウム支持体）とした。
【００９４】
この湿式ホーニング処理によって表面を粗面化したアルミニウムシリンダーの表面粗さは、最大高さ（Ｒｚ）が２．５３μｍ、１０点平均粗さ（Ｒｚｊｉｓ）が１．５１μｍ、算術平均粗さ（Ｒａ）が０．２３μｍ、平均長さ（ＲＳｍ）が３４μｍであった。なお、本発明において、表面粗さの測定は、ＪＩＳＢ０６０１（２００１）に準じ、（株）小坂研究所製表面粗さ計サーフコーダーＳＥ３５００を用い、カットオフ０．８ｍｍ、測定長さ８ｍｍの条件で行った。
【００９５】
また、アルミニウム支持体を２３℃／５０℃ＲＨ環境下で２４時間放置した後、上述のとおりにして、酸化被膜の膜厚の測定を行い、また、酸化被膜に関してＸ線光電子分光法（ＥＳＣＡ）によるＡｌ２ｐピーク分割を行い、また、アルミニウム支持体の表面の純水に対する接触角の測定を行った。接触角の測定は滴下式の協和界面科学（株）製接触角計ＣＡ−Ｖ型を用いて行った。各測定結果を表２に示す。なお、酸化被膜に関してＸ線光電子分光法（ＥＳＣＡ）によるＡｌ２ｐピーク分割を行った際の、Ａｌ−ＯＭ結合のピーク面積およびＡｌ−ＯＨ結合のピーク面積は、どちらも、ピーク総面積に対する割合［％］で示した。また、Ｘ線光電子分光法（ＥＳＣＡ）によるＡｌ２ｐピーク分割を行った結果を図４に示し、酸化被膜の深さ方向のプロファイルを図５に示す。
【００９６】
次に、ナイロン６−６６−６１０−１２の４元ナイロン共重合体（商品名：アミランＣＭ８０００、東レ（株）製）１０部およびＮ−メトキシメチル化ナイロン（商品名：トレジンＥＦ−３０Ｔ、帝国化学産業（株）製）３０部をメタノール４００部／ｎ−ブタノール２００部の混合溶媒に溶解させることによって、中間層用塗布液を調製した。
【００９７】
この中間層用塗布液を、アルミニウム支持体上に浸漬コーティングし、５分間８０℃で乾燥させることによって、膜厚が０．６５μｍの中間層を形成した。
【００９８】
また、別途、この中間層用塗布液を用いて、上述のとおりにして、中間層の飽和水分量を測定した。測定結果を表２に示す。
【００９９】
次に、ＣｕＫα特性Ｘ線回折におけるブラッグ角２θ±０．２°の７．５°、９．９°、１６．３°、１８．６°、２５．１°および２８．３°に強いピークを有する結晶形のヒドロキシガリウムフタロシアニン（電荷発生物質）１０部、下記式で示される構造を有するカリックスアレーン化合物０．１部、
【０１００】
【化１】
2005165274.tif 000002
【０１０１】
ポリビニルブチラール（商品名：エスレックＢＸ−１、積水化学工業（株）製）５部、および、シクロヘキサノン２５０部を、直径１ｍｍのガラスビーズを用いたサンドミル装置で１時間分散し、次に、酢酸エチル２５０部を加えることによって、電荷発生層用塗布液を調製した。
【０１０２】
この電荷発生層用塗布液を、中間層上に浸漬コーティングし、１０分間１００℃で乾燥させることによって、膜厚が０．１６μｍの電荷発生層を形成した。
【０１０３】
次に、下記式で示される構造を有する化合物（電荷輸送物質）３５部、
【０１０４】
【化２】
2005165274.tif 000003
【０１０５】
下記式で示される構造を有する化合物（電荷輸送物質）５部、
【０１０６】
【化３】
2005165274.tif 000004
【０１０７】
および、下記式で示される繰り返し構造単位を有するポリアリレート樹脂（重量平均分子量：１２００００）５０部
【０１０８】
【化４】
2005165274.tif 000005
を、モノクロルベンゼン４００部に溶解させることによって、電荷輸送層用塗布液を調製した。
【０１０９】
この電荷輸送層用塗布液を、電荷発生層上に浸漬コーティングし、１時間１２０℃で熱風乾燥させることによって、膜厚が１５μｍの電荷輸送層を形成した。
【０１１０】
このようにして、中間層が支持体に接触して設けられた層であり、電荷輸送層が表面層である電子写真感光体を作製した。
【０１１１】
作製した電子写真感光体を４０℃／９５％ＲＨの高温槽に３０日間保存し、３０日後に感光層上から見たアルミニウム支持体の変色の程度を目視にて確認して評価した。アルミニウム支持体の変色の評価基準は以下のとおりである。
Ａ：中間層が形成されている領域において、アルミニウム支持体の変色が全く観察されない。
Ｂ：中間層が形成されている領域において、アルミニウム支持体の変色が薄いムラとなって観察される。
Ｃ：中間層が形成されている領域において、アルミニウム支持体の変色が観察される。
Ｄ：中間層が形成されている領域すべてにおいて、アルミニウム支持体の濃い変色が観察される。
【０１１２】
次に、作製後、４０℃／９５％ＲＨの高温槽に３０日間保存した後の電子写真感光体と、それと比較する対象として、同様にして作製後、２３℃／５０％ＲＨ環境下で３０日間保存した後の電子写真感光体とを、それぞれ、ヒューレットパッカード社製レーザービームプリンターのＬａｓｅｒＪｅｔ４０００に装着して、２３℃／５０％ＲＨ環境下で出力したハーフトーン画像のムラ・均一性等を観察し、また、ベタ黒画像形成時の電子写真感光体の明部電位（ＶＬ）を測定して、感度の変化の程度を調べた。
【０１１３】
なお、アルミニウム支持体の変色の程度がＢ、Ｃ、Ｄである場合や、ハーフトーン画像にムラ、ポチ、メモリー等の画像欠陥がある場合や、ベタ黒画像形成時の電子写真感光体の明部電位に関して、４０℃／９５％ＲＨ保存後の結果が２３℃／５０％ＲＨ保存後の結果に比べて２０Ｖ以上差があった場合は、本発明の効果が得られていないものと判断した。
【０１１４】
また、上述のように作製した電子写真感光体の感光層および中間層をクロロベンゼンおよびメタノールを用いて剥離して、アルミニウム支持体の表面を露出させた後、再度、アルミニウム支持体の表面の酸化被膜に関してＸ線光電子分光法（ＥＳＣＡ）によるＡｌ２ｐピーク分割を行ったところ、先に測定した値（酸化被膜を形成したアルミニウム支持体を２３℃／５０％ＲＨ環境下で２４時間放置した後に測定した値）に比べて、Ａｌ−ＯＭ結合のピーク面積がＡｌ−ＯＨ結合のピーク面積に比べて相対的にやや減少したものの、ほぼ同様の結果が得られた（Ａｌ−ＯＭ結合のピーク面積が５３％、Ａｌ−ＯＨ結合のピーク面積が４７％）。
【０１１５】
さらに、上述のとおり、本実施例の電子写真感光体の「支持体に接触して設けられた層」に相当する中間層を別途アルミシート上に作製し、中間層の飽和水分量［質量％］および、伝導度［μＳ／ｃｍ］を測定した。
【０１１６】
また、支持体の表面の純水に対する接触角については、支持体を２３℃／５０％ＲＨ環境下で２４時間放置した後、協和界面化学（株）製の滴下式の接触角計を用いて測定した。
これらの結果を表２、３に示す。
【０１１７】
（実施例２）
実施例１において、ホーニングによる表面研磨後のアルミニウムシリンダーの洗浄および乾燥を以下のように変更した以外は、実施例１と同様にして電子写真感光体を作製し、実施例１と同様にして測定および評価した。結果を表２、３に示す。
【０１１８】
すなわち、ホーニングによる表面研磨後のアルミニウムシリンダーを、液温２５℃の２段の洗浄液のオーバーフロー槽で３分間すすぎ洗浄し、次に、液温８０℃の洗浄液の循環槽に１分間浸漬した後、引き上げた。洗浄液は実施例１のものと同じである。
【０１１９】
引き上げた１分後に、アルミニウムシリンダーを１５０℃の乾燥炉に入れ、６０分間１５０℃で乾燥させた。
【０１２０】
（実施例３）
実施例１において、中間層の形成を以下のように変更した以外は、実施例１と同様にして電子写真感光体を作製し、実施例１と同様にして電子写真感光体を作製し、実施例１と同様にして測定および評価した。結果を表２、３に示す。
【０１２１】
すなわち、Ｎ−メトキシメチル化ナイロン（商品名：トレジンＥＦ−３０Ｔ、帝国化学産業（株）製）３０部をメタノール４００部／ｎ−ブタノール２００部の混合溶媒に溶解させ、これに酸化チタン（商品名：ＣＲＥＬ、（株）石原産業製）３０部を加え、ペイントシェーカーにて８時間分散することによって、中間層用塗布液を調製した。
【０１２２】
この中間層用塗布液を、アルミニウム支持体上に浸漬コーティングし、１０分間１００℃で乾燥させることによって、膜厚が２．１μｍの中間層を形成した。
【０１２３】
なお、感光層上から見たアルミニウム支持体の変色程度の確認は、中間層が白色層であったためできなかった。
【０１２４】
（実施例４）
実施例１において、中間層用塗布液の調製を以下のように変更した以外は、実施例１と同様にして電子写真感光体を作製し、実施例１と同様にして測定および評価した。結果を表２、３に示す。
【０１２５】
すなわち、ナイロン６−６６−６１０−１２の４元ナイロン共重合体の使用量を１０部から３０部に変更し、Ｎ−メトキシメチル化ナイロンの使用量を３０部から１０部に変更した。
【０１２６】
（実施例５）
実施例１において、ホーニングによるアルミニウムシリンダーの表面の研磨を以下のように変更した以外は、実施例１と同様にして電子写真感光体を作製し、実施例１と同様にして測定および評価した。結果を表２、３に示す。
【０１２７】
すなわち、エアー吹き付け圧力を０．１６５ＭＰａから０．０５ＭＰａに変更した。
【０１２８】
（実施例６）
実施例１において、ホーニングによるアルミニウムシリンダーの表面の研磨を以下のように変更した以外は、実施例１と同様にして電子写真感光体を作製し、実施例１と同様にして測定および評価した。結果を表２、３に示す。
【０１２９】
すなわち、エアー吹き付け圧力を０．１６５ＭＰａから０．２７ＭＰａに変更した。
【０１３０】
（実施例７）
実施例１において、湿式ホーニング処理に用いる研磨液の懸濁媒体を以下のように変更した以外は、実施例１と同様にして電子写真感光体を作製し、実施例１と同様にして測定および評価した。結果を表２、３に示す。
【０１３１】
すなわち、リン酸イオン、硝酸イオン、硫酸イオンおよび塩化物イオンの溶存量がそれぞれ０．１質量ｐｐｍ未満である、伝導度が０．４μＳ／ｃｍの水に、リン酸イオン、硝酸イオン、硫酸イオンおよび塩化物イオンをそれぞれ含有する塩を加え、リン酸イオン、硝酸イオン、硫酸イオンおよび塩化物イオンが３．０〜２０質量ｐｐｍ溶存する（溶存量の詳細は表１に示す）、伝導度が２８２μＳ／ｃｍの水を調製した。これを研磨液の懸濁媒体とした。
【０１３２】
（実施例８）
実施例１において、湿式ホーニング処理に用いる研磨液の懸濁媒体を以下のように変更した以外は、実施例１と同様にして電子写真感光体を作製し、実施例１と同様にして測定および評価した。結果を表２、３に示す。
【０１３３】
すなわち、リン酸イオン、硝酸イオン、硫酸イオンおよび塩化物イオンの溶存量がそれぞれ０．１質量ｐｐｍ未満である、伝導度が０．４μＳ／ｃｍの水に、リン酸イオン、硝酸イオン、硫酸イオンおよび塩化物イオンをそれぞれ含有する塩を加え、リン酸イオン、硝酸イオン、硫酸イオンおよび塩化物イオンが０．１〜０．２質量ｐｐｍ溶存する（溶存量の詳細は表１に示す）、伝導度が３．８μＳ／ｃｍの水を調製した。これを研磨液の懸濁媒体とした。
【０１３４】
（比較例１）
実施例１において、湿式ホーニング処理に用いる研磨液の懸濁媒体を以下のように変更した以外は、実施例１と同様にして電子写真感光体を作製し、実施例１と同様にして測定および評価した。結果を表２、３に示す。
【０１３５】
すなわち、リン酸イオン、硝酸イオン、硫酸イオンおよび塩化物イオンの溶存量がそれぞれ０．１質量ｐｐｍ未満である、伝導度が０．４μＳ／ｃｍの水を研磨液の懸濁媒体とした。
【０１３６】
（比較例２）
実施例１において、湿式ホーニング処理に用いる研磨液の懸濁媒体を以下のように変更した以外は、実施例１と同様にして電子写真感光体を作製し、実施例１と同様にして測定および評価した。結果を表２、３に示す。
【０１３７】
すなわち、リン酸イオン、硝酸イオン、硫酸イオンおよび塩化物イオンの溶存量がそれぞれ０．１質量ｐｐｍ未満である、伝導度が０．４μＳ／ｃｍの水に、リン酸イオン、硝酸イオン、硫酸イオンおよび塩化物イオンをそれぞれ含有する塩を加え、リン酸イオン、硝酸イオン、硫酸イオンおよび塩化物イオンが５．０〜４５質量ｐｐｍ溶存する（溶存量の詳細は表１に示す）、伝導度が３３０μＳ／ｃｍの水を調製した。これを研磨液の懸濁媒体とした。
【０１３８】
（比較例３）
実施例１において、湿式ホーニング処理に用いる洗浄液を以下のように変更した以外は、実施例１と同様にして電子写真感光体を作製し、実施例１と同様にして測定および評価した。結果を表２、３に示す。
【０１３９】
すなわち、リン酸イオン、硝酸イオン、硫酸イオンおよび塩化物イオンの溶存量がそれぞれ０．１質量ｐｐｍ未満である、伝導度が０．４μＳ／ｃｍの水に、リン酸イオン、硝酸イオン、硫酸イオンおよび塩化物イオンをそれぞれ含有する塩を加え、リン酸イオン、硝酸イオン、硫酸イオンおよび塩化物イオンが０．８〜１６質量ｐｐｍ溶存する（溶存量の詳細は表１に示す）、伝導度が３０．２μＳ／ｃｍの水を調製した。これを洗浄液とした。
【０１４０】
（比較例４）
比較例１において、中間層用塗布液の調製を以下のように変更した以外は、比較例１と同様にして電子写真感光体を作製し、比較例１と同様にして測定および評価した。結果を表２、３に示す。
【０１４１】
すなわち、ナイロン６−６６−６１０−１２の４元ナイロン共重合体の使用量を１０部から０部（つまり使用しない）に変更し、Ｎ−メトキシメチル化ナイロンの使用量を３０部から５０部に変更した。
【０１４２】
（比較例５）
比較例１において、中間層用塗布液の調製を以下のように変更した以外は、比較例１と同様にして電子写真感光体を作製し、比較例１と同様にして測定および評価した。結果を表２、３に示す。
【０１４３】
すなわち、ナイロン６−６６−６１０−１２の４元ナイロン共重合体の使用量を１０部から５０部に変更し、Ｎ−メトキシメチル化ナイロンの使用量を３０部から０部（つまり使用しない）に変更した。
【０１４４】
（比較例６）
実施例１において、ホーニングによるアルミニウムシリンダーの表面の研磨を以下のように変更した以外は、実施例１と同様にして電子写真感光体を作製し、実施例１と同様にして測定および評価した。結果を表２、３に示す。
【０１４５】
すなわち、エアー吹き付け圧力を０．１６５ＭＰａから０．２７ＭＰａに変更し、ガンノズルとアルミニウムシリンダーとの距離を２００ｍｍから１７０ｍｍに変更し、研磨材の吐出角度を４５°から９０°に変更した。
【０１４６】
（比較例７）
比較例１において、中間層の形成を以下のように変更した以外は、比較例１と同様にして電子写真感光体を作製し、比較例１と同様にして電子写真感光体を作製し、比較例１と同様にして測定および評価した。結果を表２、３に示す。
【０１４７】
すなわち、Ｎ−メトキシメチル化ナイロン（商品名：トレジンＥＦ−３０Ｔ、帝国化学産業（株）製）３０部をメタノール４００部／ｎ−ブタノール２００部の混合溶媒に溶解させ、これに酸化チタン（商品名：ＣＲＥＬ、（株）石原産業製）３０部を加え、ペイントシェーカーにて８時間分散することによって、中間層用塗布液を調製した。
【０１４８】
この中間層用塗布液を、アルミニウム支持体上に浸漬コーティングし、５分間７０℃で乾燥させることによって、膜厚が０．６５μｍの中間層を形成した。
【０１４９】
なお、感光層上から見たアルミニウム支持体の変色程度の確認は、中間層が白色層であったためできなかった。
【０１５０】
【表１】
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【０１５１】
【表２】
2005165274.tif 000007
【０１５２】
【表３】
2005165274.tif 000008
【図面の簡単な説明】
【０１５３】
【図１】保管環境（絶対湿度）に対する変色発生日数を検討した結果を示す図である。
【図２】本発明の電子写真感光体の層構成の一例を示す図である。
【図３】本発明の電子写真感光体を有するプロセスカートリッジを備えた電子写真装置の概略構成の一例を示す図である。
【図４】実施例１における酸化被膜に関してＸ線光電子分光法（ＥＳＣＡ）によるＡｌ２ｐピーク分割を行った結果を示す図である。
【図５】実施例１における酸化被膜の深さ方向のプロファイルを示す図である。
【符号の説明】
【０１５４】
２０１  アルミニウム支持体
２０１１  アルミニウム支持体２０１における酸化被膜でない領域
２０１２  アルミニウム支持体２０１が表面に有する酸化被膜
２０２  中間層
２０３  電荷発生層
２０４  電荷輸送層
１  電子写真感光体
２  軸
３  帯電手段（一次帯電手段）
４  露光光（画像露光光）
５  現像手段
６  転写手段（転写ローラー）
７  クリーニング手段（クリーニングブレード）
８  定着手段
９  プロセスカートリッジ
１０  案内手段
Ｐ  転写材（紙など）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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