(57)【要約】【課題】  複数の方向に指向性を切り替えることができマルチビームアンテナの小型化及び薄型化を図り、さらに、高いＦ／Ｂ比を得ることができるようにする。【解決手段】  １素子の無給電パッチアンテナ素子１と、この無給電パッチアンテナ素子１を中心とする円周上に配置されたＮ素子（Ｎ：自然数）のモノポールアンテナ素子３Ａ〜３Ｃと、上記モノポールアンテナ素子３Ａ〜３Ｃに対する給電と終端を選択的に切り替える切替手段とを備えてなる。【選択図】図１
2005295188.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
１素子の無給電パッチアンテナ素子と、
この無給電パッチアンテナ素子を中心とする円周上に配置されたＮ素子（Ｎ：自然数）のモノポールアンテナ素子と、
上記Ｎ素子（Ｎ：自然数）のモノポールアンテナ素子に対する給電と終端を選択的に切り替える切替手段と
を備えてなることを特徴とするマルチビームアンテナ。
【請求項２】
上記モノポールアンテナ素子は、容量装荷モノポールアンテナ素子であることを特徴とする請求項１記載のマルチビームアンテナ。
【請求項３】
上記容量装荷モノポールアンテナ素子からなるモノポールアンテナ素子は、マッチング用短絡ピンを備えることを特徴とする請求項２記載のマルチビームアンテナ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、情報通信機能やストレージ機能等を搭載し、パーソナルコンピュータ、携帯電話機或いはオーディオ機器等の各種電子機器に装着して用いられる超小型通信モジュールに用いて好適な複数の方向に指向性を切り替えることができるマルチビームアンテナに関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば、音楽、音声或いは各種データや画像等の情報は、近年データのデジタル化に伴ってパーソナルコンピュータやモバイル機器等によっても手軽に扱えるようになっている。また、これらの情報は、音声コーディック技術や画像コーディック技術により帯域圧縮が図られて、デジタル通信やデジタル放送により各種の通信端末機器に対して容易かつ効率的に配信される環境が整いつつある。例えば、オーディオ・ビデオデータ（ＡＶデータ）は、携帯電話機によっても受信が可能となっている。
【０００３】
一方、データ等の送受信システムは、小規模な地域内においても適用可能な簡易な無線ネットワークシステムの提案によって、家庭を始めとして様々な場において活用されるようになっている。無線ネットワークシステムとしては、例えばIEEE802.1aで提案されている５ＧＨｚ帯域の狭域無線通信システムやIEEE802.1bで提案されている２．４５ＧＨｚ帯域の無線ＬＡＮシステム或いはBluetoothと称される近距離無線通信システム等の次世代無線通信システムが注目されている。
【０００４】
ところで、特性方向に指向性を持たないアンテナを使用した場合、多くの電波が存在する多重波伝搬環境においては、建物壁などに反射によって生じた干渉波によって、通信品質が劣化するという問題がある。
【０００５】
そこで、指向性を特定方向に向けるアンテナが注目されている。
【０００６】
指向性アンテナとして、テレビ受信などに使用される八木宇田アンテナがある。八木宇田アンテナ１００では、図２１に示すように、電波の放射する放射器１１１の他に、放射器１１１よりもわずかに長い反射器１１２、放射器１１１よりも短い導波器１１３を前後に配置することによって、図２２に示すような指向性を呈する。
【０００７】
この八木アンテナを複数並べて切り替えることにより、指向性を特性方向に向ける（指向性制御アンテナ）が提案されている（例えば、特許文献１、特許文献２参照）。
【０００８】
【特許文献１】特開平１１−２７０３８号公報
【特許文献２】特開２００３−１４２９１９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
しかしながら、特許文献１に示されたアンテナ装置では、八木アンテナを複数並べた構造をしているため、反射器と複数個の導波器が必要であるため小型化ができないという問題があった。さらに、このアンテナ装置では、グランド板から、モノポールアンテナが基板の垂直方向に突起してしまい。薄型化ができないという問題があった。また、このアンテナ装置の構造をモノポールアンテナからダイポールアンテナに変更したプリント板に形成した場合、グランド板を近傍に配置することは難しいので、切替スイッチ等を実装するのが難しいという問題があった。
【００１０】
また、特許文献２に示されたマルチビームアンテナでは、導波器と反射器のスペースの共用化を図り、給電の位置を切り替えることによってマルチビーム化を行っているが、給電素子にパッチアンテナを使用しているため、複数の導波器が必要であり、共用には限界があり、小型化が困難である。
【００１１】
そこで本発明は、上述した問題点に鑑みて案出されたものであり、その目的とするところは、複数の方向に指向性を切り替えることができマルチビームアンテナの小型化及び薄型化を図り、さらに、高いＦ／Ｂ比（アンテナビームの前後比）を得ることができるようにすることにある。
【００１２】
本発明の更に他の目的、本発明によって得られる具体的な利点は、以下に説明される実施の形態の説明から一層明らかにされる。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本発明に係るマルチビームアンテナは、１素子の無給電パッチアンテナ素子と、この無給電パッチアンテナ素子を中心とする円周上に配置されたＮ素子（Ｎ：自然数）のモノポールアンテナ素子と、上記Ｎ素子（Ｎ：自然数）のモノポールアンテナ素子に対する給電と終端を選択的に切り替える切替手段とを備えてなることを特徴とする。
【００１４】
このマルチビームアンテナにおいて、上記モノポールアンテナ素子は、容量装荷モノポールアンテナ素子とすることができる。また、上記容量装荷モノポールアンテナ素子からなるモノポールアンテナ素子は、マッチング用短絡ピンを備えることができる。
【発明の効果】
【００１５】
本発明では、中心に設けられた無給電パッチアンテナ素子を反射器として共用するので、複数の反射器が必要ないため、マルチビームアンテナの小型化を図ることができる。
【００１６】
また、上記無給電パッチアンテナ素子を中心とする円周上に配置されたＮ素子（Ｎ：自然数）のモノポールアンテナ素子として、容量装荷モノポールアンテナ素子を採用することによって、さらに、薄型化を図ることができる。
【００１７】
放射素子である容量装荷モノポールアンテナ素子を選択的に給電し、給電しない容量装荷モノポールアンテナ素子を５０．Ω終端することによって、Ｆ／Ｂ比を改善することができる。
【００１８】
さらに、中心の無給電パッチアンテナ素子と容量装荷モノポールアンテナ素子の間隔と、容量装荷モノポールアンテナ素子の給電ピンと短絡ピンの間隔を最適化することで、高いＦ／Ｂ比を実現することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】
以下、本発明の実施の形態について図面を参照しながら詳細に説明する。
【００２０】
本発明に係るマルチビームアンテナは、例えば図１のように構成される。
【００２１】
この図１に示したマルチビームアンテナ１０は、３方向のマルチビームアンテナを構成したものであって、図２に示すように背面が全面導体２１で覆われた例えばガラスクロス基板やテフロン基板等の誘電体基板１１上に形成されたパターンにより構成される１素子の無給電パッチアンテナ素子１と、この無給電パッチアンテナ素子１を中心とする円周上に配置された３素子の容量装荷モノポールアンテナ素子２Ａ，２Ｂ，２Ｃを備える。
【００２２】
このマルチビームアンテナ１０では、反射器として動作する正六角形の無給電パッチアンテナ素子１の周りに放射素子として動作する方形の容量装荷モノポールアンテナ素子２Ａ，２Ｂ，２Ｃが１２０°毎に配置されている。
【００２３】
ここで、容量装荷モノポールアンテナ素子２は、図３の（Ａ）に示すようにグランド板２１に１／４波長（λ／４）の長さＬの給電ピン２２を立設してなるモノポールアンテナ素子２０に対し、図３の（Ｂ）に示すように、給電ピン２２の先端に容量電極２３を設けて容量を装荷することによって、給電ピン２２の長さを短縮したものであって、短絡ピン２４によってマッチングの調整を行うことができる。λは共振波長である。
【００２４】
この実施の形態におけるマルチビームアンテナ１０では、誘電体基板１１の背面を覆う全面導体２１をグランド板とし、誘電体基板１１の前面に３素子の容量装荷モノポールアンテナ素子２Ａ，２Ｂ，２Ｃの容量電極２３Ａ，２３Ｂ，２３Ｃのパターンが形成されており、上記誘電体基板１１を貫通して先端が上記容量電極２３Ａ，２３Ｂ，２３Ｃに接続された給電ピン２２Ａ，２２Ｂ，２２Ｃの後端が給電点Ｐｏｒｔ１，Ｐｏｒｔ２，Ｐｏｒｔ３になっている。また、上記誘電体基板１１を貫通して容量電極２３Ａ，２３Ｂ，２３Ｃを上記全面導体２１すなわちグランド板に短絡させる短絡ピン２４Ａ，２４Ｂ，２４Ｃが設けられている。
【００２５】
そして、このマルチビームアンテナ１０は、図４示すような構成の給電回路５によって、上記３素子のモノポールアンテナ素子２Ａ，２Ｂ，２Ｃに対する給電と終端を選択的に切り替えることができるようになっている。
【００２６】
この給電回路５は、上記容量装荷モノポールアンテナ素子２Ａ，２Ｂ，２Ｃの給電点Ｐｏｒｔ１，Ｐｏｒｔ２，Ｐｏｒｔ３に各可動端子が接続されたそれぞれ１回路２接点の３個の切替スイッチＷＳ１，ＷＳ２，ＷＳ３と、給電部５０に可動端子が接続された１回路３接点の切替スイッチＷＳ４と、上記容量装荷モノポールアンテナ素子２Ａ，２Ｂ，２Ｃの給電点Ｐｏｒｔ１，Ｐｏｒｔ２，Ｐｏｒｔ３を上記切替スイッチＷＳ１，ＷＳ２，ＷＳ３を介してそれぞれ５０Ωで終端する３個の終端抵抗Ｒ１，Ｒ２，Ｒ３からなり、上記切替スイッチＷＳ１，ＷＳ２，ＷＳ３，ＷＳ４を介して、上記容量装荷モノポールアンテナ素子２Ａ，２Ｂ，２Ｃの給電点Ｐｏｒｔ１，Ｐｏｒｔ２，Ｐｏｒｔ３に対する給電と終端を選択的に切り替えることができるようになっている。
【００２７】
このような構成のマルチビームアンテナ１０は、容量装荷モノポールアンテナ素子２Ａ，２Ｂ，２Ｃのうちの任意の放射素子に給電した場合、残りの２つの放射素子の終端条件を変えると、図５に示すような入力特性を呈する。
【００２８】
ここで、図５は、Ｐｏｒｔ１に給電し、Ｐｏｒｔ２及びＰｏｒｔ３を以下の示す３つの終端条件ａ，ｂ，ｃの場合について、
終端条件ａ：Ｐｏｒｔ２，Ｐｏｒｔ３を５０Ω終端した場合
終端条件ｂ：Ｐｏｒｔ２，Ｐｏｒｔ３を開放した場合
終端条件ｃ：Ｐｏｒｔ２，Ｐｏｒｔ３を短絡した場合
電磁界シミュレータ（ＣＳＴ社  Ｍｉｃｒｏｗａｖｅ  Ｓｔｕｄｉｏ）を用いて入力特性を解析した結果を示している。なお、容量装荷モノポールアンテナ素子２Ａ，２Ｂ，２Ｃの各給電ピン２２Ａ，２２Ｂ，２２Ｃ及び短絡ピン２４Ａ，２４Ｂ，２４Ｃの直径は１．０ｍｍであり、マルチビームアンテナ１０は比誘電率２．６、厚さ１．６ｍｍのテフロン基板からなる誘電体基板１１上にプリントされるものとした。
【００２９】
図５に示されるように、このマルチビームアンテナ１０は２つ共振の特性を有している。以後、この低い共振周波数をｆ１、高い共振周波数をｆ２とする。
【００３０】
各共振周波数ｆ１，ｆ２におけるｚｘ面放射指向性を図６及び図７に示し、また、ｘｙ面放射指向性を図８及び図９に示す。共振周波数ｆ１では、それぞれの条件の場合に大きな変化は見られない。一方、共振周波数ｆ２では、終端条件ｂ及び終端条件ｃでのＦ／Ｂ比は約１０ｄＢであるのに対し、終端条件ａでは２０．１ｄＢとなっている。すなわち、Ｐｏｒｔ２，Ｐｏｒｔ３を５０Ω終端することによって、高い指向性を得ることができる。
【００３１】
ここで、このマルチビームアンテナ１０の動作原理について説明する。
【００３２】
マルチビームアンテナ１０の終端条件ａの共振周波数ｆ１，ｆ２における電流分布を図１０及び図１１に示す。
【００３３】
図１０に示すように、共振周波数ｆ１ではＰｏｒｔ１すなわち容量装荷モノポールアンテナ素子２ＡのパッチＡとＰｏｒｔ２，３すなわち容量装荷モノポールアンテナ素子２Ｂ，２ＣのパッチＢ，Ｃに流れる電流は逆相となり，中心の無給電パッチアンテナ素子１の正六角形パッチＤでは、Ｐｏｒｔ１からＰｏｒｔ２，３の方向に向かう電流が強く分布している。従って、パッチアンテナの指向性を示しており、素子数の違いで若干チルトしており、この共振周波数で用いる場合は、複数の導波器が必要となる。また、図１１に示すように、共振周波数ｆ２ではＰｏｒｔ１すなわち容量装荷モノポールアンテナ素子２ＡのパッチＡとＰｏｒｔ２，３パッチＢ，Ｃの電流は同相になり、中心の無給電パッチアンテナ素子１の正六角形パッチＤにはほとんど電流が分布していない。Ｐｏｒｔ１のパッチＡに流れる電流は、Ｐｏｒｔ２，３すなわち容量装荷モノポールアンテナ素子２Ｂ，２ＣのパッチＢ，Ｃと比べ強く分布している。以上より、高い周波数では３素子の容量装荷モノポールアレーとなり、強く電流が分布するＰｏｒｔ１すなわち容量装荷モノポールアンテナ素子２ＡのパッチＡ側に指向性はチルトしている。
【００３４】
このように、このマルチビームアンテナ１０では容量装荷モノポールアンテナ素子２Ａ，２Ｂ，２Ｃのうちの任意の１素子を励振したとき、その他の２素子は５０Ω終端とすることで、励振素子側に高いＦ／Ｂ比で指向性がチルトする。励振素子を選択することにより３方向に指向性を切り替えることが可能であり、上記給電回路５０で容量装荷モノポールアンテナ素子２Ａ，２Ｂ，２Ｃに対する給電と５０Ω終端を切り替えることによって、指向性を切り替えることができる。
【００３５】
ここで、このマルチビームアンテナ１０では、図１２に示す構造パラメータ、すなわち、グランド板すなわち誘電体基板１１の背面を覆う全面導体２１の大きさｐｓ、中心の無給電パッチアンテナ素子１の正六角形パッチＤの一辺の長さｈｓ、無給電パッチアンテナ素子１と放射素子すなわち容量装荷モノポールアンテナ素子２Ａ，２Ｂ，２Ｃの間隔ｄ、放射素子の給電ピン２２Ａ，２２Ｂ，２２Ｃと短絡ピン２４Ａ，２４Ｂ，２４Ｃの間隔ｒｄがアンテナ特性に大きく影響する。そこで、指向性切り替え型アンテナとして用いられるこのマルチビームアンテナ１０におけるＦ／Ｂ比（放射利得の前後比）及び水平面半値幅に対するパラメータの検討を行う。
【００３６】
容量装荷モノポールアンテナ素子２Ａ，２Ｂ，２ＣのパッチＡ，Ｂ，Ｃの一辺の長さはｒｓ＝１０．８ｍｍで固定とし、グランド板すなわち誘電体基板１１の背面を覆う全面導体２１の大きさｐｓを変化させたときのＦ／Ｂ比と水平面指向性を図１３に示すように、グランド板の大きさを小さくしていくとＦ／Ｂ比が改善される。
【００３７】
ｐｓ＝４８ｍｍとして、中心素子の大きさｈｓを変化させたときのＦ／Ｂ比と水平面指向性を図１４に示す。ｈｓ＝９ｍｍのときにＦ／Ｂ比が最も改善されている。
【００３８】
また、中心素子と放射素子の間隔ｄを変化させたときのＦ／Ｂ比と水平面指向性を図１５に示す。この結果より、ｄ＝１．１ｍｍのときにＦ／Ｂ  比が最大となる。
【００３９】
さらに、放射素子の給電ピン２２Ａ，２２Ｂ，２２Ｃと短絡ピン２４Ａ，２４Ｂ，２４Ｃの間隔ｒｄを変化させたときのＦ／Ｂ比と水平面半値幅を図１６に示す。高いＦ／Ｂ比となるパラメータはｄ＝１．１ｍｍ，ｒｄ＝２．０ｍｍ、及びｄ＝０．８ｍｍ，ｒｄ＝２．５ｍｍである。
【００４０】
また、この結果をまとめると表１のようになる。
【００４１】
【表１】
2005295188.tif 000003
【００４２】
ここで、このマルチビームアンテナ１０において、管内波長λｇはλ√εで与えられるので、誘電率εを考慮した場合は、誘電率εの大きな誘電体基板１１を用いることによりアンテナサイズを小さくすることができ、また、共振波長λを短くするとアンテナサイズも小さくなる。管内波長換算での最適パラメータは、ｐｓ＝１．３λｇ，ｈｓ＝０．２５λｇ，ｄ＝０．０２λｇ，ｒｄ＝０．０６７λｇ，ｒｓ＝０．３λｇとなる。
【００４３】
図１７の（Ａ），（Ｂ），（Ｃ）に、このマルチビームアンテナ１０の実装例を示す。
このマルチビームアンテナ１０は、図１７の（Ａ）に示すように無線ＬＡＮの基地局３１（屋内外を問わず）、図１７の（Ｂ）に示すようにノートＰＣ（情報端末）３２（液晶等の裏側に実装）、図１７の（Ｃ）に示すようにワイヤレスＴＶ（ＡＶ機器）３３等に実装することにより、壁等に反射して生じた干渉波を、送受信系統を増やすことなく抑制することができる。
【００４４】
ここで、上述の実施の形態では３ビームのマルチビームアンテナ１０としたが、ビーム数が３つに限定されることなく任意のビーム数のマルチビームアンテナを構成することができる。また、中心に設けられる無給電パッチアンテナ素子１は、正六角形としたが、必ずしも正多角形である必要はなく、また、多方向のビームが必要な場合は円形であってもよい。
【００４５】
例えば、図１８に示すように、１素子の無給電パッチアンテナ素子１と、この無給電パッチアンテナ素子１を中心とする円周上に配置された８素子の容量装荷モノポールアンテナ素子２Ａ〜２Ｈとを備え、図示しない給電回路により上記８素子の容量装荷モノポールアンテナ素子２Ａ〜２Ｈに対する給電又は終端を選択的に切り替えることによって、８ビームのマルチビームアンテナ３０を構成することができる。
【００４６】
また、放射素子として方形の容量装荷モノポールアンテナ素子２Ａ〜２Ｈを用いたが、この容量装荷モノポールアンテナ素子２Ａ〜２Ｈも図１９に示すマルチビームアンテナ４０のように円形にしてもよい。
【００４７】
また、容量装荷モノポールアンテナ素子２Ａ〜２Ｈは、短絡ピンを設けることによってマッチング調整を行うことができるが、図１９に示すマルチビームアンテナ５０のように短絡ピンを省略することもできる。
【００４８】
また、マルチビームアンテナ１０，３０，４０における容量装荷モノポールアンテナ素子２Ａ〜２Ｈに代えて容量電極２３のないモノポールアンテナ素子を用いるようにしてもよい。
【００４９】
容量装荷モノポールアンテナ素子２Ａ〜２Ｈは、一般的なモノポールアンテナ素子と比較して、突起を持たないので、低背化を図ることができる。
【００５０】
上述の如き構成のマルチビームアンテナ１０，３０，４０では、中心に設けられた無給電パッチアンテナ素子１を反射器として共用するので、複数の反射器が必要なく、小型化することができる。また、上記無給電パッチアンテナ素子１を中心とする円周上に配置されたＮ素子（Ｎ：自然数）のモノポールアンテナ素子として、容量装荷モノポールアンテナ素子２を採用することによって、さらに、薄型化を図ることができる。放射素子である容量装荷モノポールアンテナ素子２を選択的に給電し、放射素子を５０Ω終端することによって、Ｆ／Ｂ比を改善することができる。さらに、中心の無給電パッチアンテナ素子１と容量装荷モノポールアンテナ素子２の間隔ｄと、容量装荷モノポールアンテナ素子２の給電ピン２２と短絡ピン２４の間隔ｒｄを最適化することで、高いＦ／Ｂ比を実現することができる。
【００５１】
また、マルチビームアンテナ１０，２０は、背面が全面導体２１で覆われた誘電体基板１１上に形成されるので、ビーム方向を切り替えるためのスイッチ等を実装し易いという利点がある。
【図面の簡単な説明】
【００５２】
【図１】本発明に係るマルチビームアンテナの構成例を模式的な平面図である。
【図２】マルチビームアンテナの模式的な縦断面図である。
【００５３】
上記
【図３】上記マルチビームアンテナを構成する容量装荷モノポールアンテナ素子及びモノポールアンテナ素子の基本構成を示す模式的な斜視図である。
【図４】上記マルチビームアンテナの給電回路の構成を模式的に示す回路構成図である。
【図５】上記マルチビームアンテナの入力特性を示す特性図である。
【図６】上記マルチビームアンテナの入力特性における低い共振周波数ｆ１でのｚｘ面放射指向性を示す特性図である。
【図７】上記マルチビームアンテナの入力特性における高い共振周波数ｆ２でのｚｘ面放射指向性を示す特性図である。
【図８】上記マルチビームアンテナの入力特性における低い共振周波数ｆ１でのｘｙ面放射指向性を示す特性図である。
【図９】上記マルチビームアンテナの入力特性における高い共振周波数ｆ２でのｘｙ面放射指向性を示す特性図である。
【図１０】上記マルチビームアンテナの終端条件ａにおける低い共振周波数ｆ１での電流分布を模式的に示す図である。
【図１１】上記マルチビームアンテナの終端条件ａにおける高い共振周波数ｆ２での電流分布を模式的に示す図である。
【図１２】上記マルチビームアンテナ１０の構造パラメータを示す模式的な平面図である。
【図１３】上記マルチビームアンテナにおける容量装荷モノポールアンテナ素子のパッチの一辺の長さをｒｓ＝１０．８ｍｍで固定とし、グランド板の大きさｐｓを変化させたときのＦ／Ｂ比と水平面指向性を示す特性図である。
【図１４】グランド板の大きさｐｓ＝４８ｍｍとして、中心素子の大きさｈｓを変化させたときのＦ／Ｂ比と水平面指向性を示す特性図である。
【図１５】中心素子と放射素子の間隔ｄを変化させたときのＦ／Ｂ比と水平面指向性を示す特性図である。
【図１６】放射素子の給電ピンと短絡ピンの間隔ｒｄを変化させたときのＦ／Ｂ比と水平面半値幅を示す特性図である。
【図１７】上記マルチビームアンテナ１０の実装例を模式的に示す図である。
【図１８】本発明に係るマルチビームアンテナの他の構成例を模式的な平面図である。
【図１９】本発明に係るマルチビームアンテナの他の構成例を模式的な平面図である。
【図２０】本発明に係るマルチビームアンテナの他の構成例を模式的な平面図である。
【図２１】指向性アンテナとして、テレビ受信などに使用される八木宇田アンテナの構成を示す模式的な斜視図である。
【図２２】上記八木宇田アンテナの指向性を示す特性図である。
【符号の説明】
【００５４】
１  無給電パッチアンテナ素子、２  容量装荷モノポールアンテナ素子、１０，３０，４０  マルチビームアンテナ、１１  誘電体基板、２１  グランド板、２２  給電ピン、２０  モノポールアンテナ素子、２３  容量電極、２４  短絡ピン、５  給電回路、ＷＳ１，ＷＳ２，ＷＳ３，ＳＷ４  切替スイッチ、Ｒ１，Ｒ２，Ｒ３  終端抵抗
【図１】
2005295188.tif 000004
【図２】
2005295188.tif 000005
【図３】
2005295188.tif 000006
【図４】
2005295188.tif 000007
【図５】
2005295188.tif 000008
【図６】
2005295188.tif 000009
【図７】
2005295188.tif 000010
【図８】
2005295188.tif 000011
【図９】
2005295188.tif 000012
【図１０】
2005295188.tif 000013
【図１１】
2005295188.tif 000014
【図１２】
2005295188.tif 000015
【図１３】
2005295188.tif 000016
【図１４】
2005295188.tif 000017
【図１５】
2005295188.tif 000018
【図１６】
2005295188.tif 000019
【図１７】
2005295188.tif 000020
【図１８】
2005295188.tif 000021
【図１９】
2005295188.tif 000022
【図２０】
2005295188.tif 000023
【図２１】
2005295188.tif 000024
【図２２】
2005295188.tif 000025