(57)【要約】【課題】  本発明の目的は、輝度及び立体感に優れた立体画像を簡易かつ安価に作成できる立体画像表示方法、立体画像表示材料とそれを用いた偽変造防止積層体、偽変造防止カード及び偽変造防止印刷物を提供することである。【解決手段】  長辺長と短辺長の長さが異なるピンホール群を有するピンホールアレイと、立体表示用に画像処理を行ったデータから作成した立体表示用画像との組み合わせで構成されることを特徴とする立体画像表示方法。【選択図】        なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
長辺長と短辺長の長さが異なるピンホール群を有するピンホールアレイと、立体表示用に画像処理を行ったデータから作成した立体表示用画像との組み合わせで構成されることを特徴とする立体画像表示方法。
【請求項２】
縦ピッチ（ピンポール間隙）と横ピッチとが異なるピンホール群配列を有するピンホールアレイと、立体表示用に画像処理を行ったデータから作成した立体表示用画像との組み合わせで構成されることを特徴とする立体画像表示方法。
【請求項３】
前記ピンホールアレイまたは立体表示用画像が、ハロゲン化銀写真感光材料、光記録材料及び感熱記録材料から選ばれる少なくとも１つで形成されていることを特徴とする請求項１に記載の立体画像表示方法。
【請求項４】
前記ピンホールアレイまたは立体表示用画像が、ハロゲン化銀写真感光材料、光記録材料及び感熱記録材料から選ばれる少なくとも１つで形成されていることを特徴とする請求項２に記載の立体画像表示方法。
【請求項５】
前記ピンホールアレイ及び立体表示用画像が、それぞれ同一支持体の異なる面に相対向して設けられていることを特徴とする請求項１に記載の立体画像表示方法。
【請求項６】
前記ピンホールアレイ及び立体表示用画像が、それぞれ同一支持体の異なる面に相対向して設けられていることを特徴とする請求項２に記載の立体画像表示方法。
【請求項７】
前記ピンホールアレイ及び立体表示用画像が、４つの異なる波長を光源とする露光によって形成されていることを特徴とする請求項１に記載の立体画像表示方法。
【請求項８】
前記ピンホールアレイ及び立体表示用画像が、４つの異なる波長を光源とする露光によって形成されていることを特徴とする請求項２に記載の立体画像表示方法。
【請求項９】
長辺長と短辺長の長さが異なるピンホール群を有するピンホールアレイと、立体表示用に画像処理を行ったデータから作成した立体表示用画像との組み合わせで構成されることを特徴とする立体画像表示材料。
【請求項１０】
縦ピッチ（ピンポール間隙）と横ピッチとが異なるピンホール群配列を有するピンホールアレイと、立体表示用に画像処理を行ったデータから作成した立体表示用画像との組み合わせで構成されることを特徴とする立体画像表示材料。
【請求項１１】
前記ピンホールアレイまたは立体表示用画像が、ハロゲン化銀写真感光材料、光記録材料及び感熱記録材料から選ばれる少なくとも１つで形成されていることを特徴とする請求項９に記載の立体画像表示材料。
【請求項１２】
前記ピンホールアレイまたは立体表示用画像が、ハロゲン化銀写真感光材料、光記録材料及び感熱記録材料から選ばれる少なくとも１つで形成されていることを特徴とする請求項１０に記載の立体画像表示材料。
【請求項１３】
前記ピンホールアレイ及び立体表示用画像が、それぞれ同一支持体の異なる面に相対向して設けられていることを特徴とする請求項９に記載の立体画像表示材料。
【請求項１４】
前記ピンホールアレイ及び立体表示用画像が、それぞれ同一支持体の異なる面に相対向して設けられていることを特徴とする請求項１０に記載の立体画像表示材料。
【請求項１５】
前記ピンホールアレイ及び立体表示用画像が、４つの異なる波長を光源とする露光によって形成されていることを特徴とする請求項９に記載の立体画像表示材料。
【請求項１６】
前記ピンホールアレイ及び立体表示用画像が、４つの異なる波長を光源とする露光によって形成されていることを特徴とする請求項１０に記載の立体画像表示材料。
【請求項１７】
請求項１〜８のいずれか１項に記載の立体画像表示方法を用いることを特徴とする偽変造防止積層体。
【請求項１８】
請求項９〜１６のいずれか１項に記載の立体画像表示材料を用いることを特徴とする偽変造防止積層体。
【請求項１９】
請求項１〜８のいずれか１項に記載の立体画像表示方法を用いることを特徴とする偽変造防止カード。
【請求項２０】
請求項９〜１６のいずれか１項に記載の立体画像表示材料を用いることを特徴とする偽変造防止カード。
【請求項２１】
請求項１〜８のいずれか１項に記載の立体画像表示方法を用いることを特徴とする偽変造防止印刷物。
【請求項２２】
請求項９〜１６のいずれか１項に記載の立体画像表示材料を用いることを特徴とする偽変造防止印刷物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、新規の立体画像表示方法に関し、詳しくは、輝度及び立体感に優れた立体画像を簡易かつ安価に提供できる立体画像表示方法、立体画像表示材料とそれを用いた偽変造防止積層体、偽変造防止カード及び偽変造防止印刷物に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
立体表示に関しては従来から種々の方式が研究開発されており、立体画像表示方法として、看者の視点が左右方向に移動したときに限らず、上下方向に移動した時にも変化するためには、インテグラルフォトグラフィ（Ｉｎｔｅｇｒａｌ  Ｐｈｏｔｏｇｒａｐｈｙ）方式、またはそれと技術的に関連が深い光線再生法を用いる必要があることが知られている。このインテグラルフォトグラフィには、昆虫の複眼に似た構造のフライアイレンズと称される特殊なレンズが必要であるが、その製造には高精度の技術が必要であり、その入手は困難である。
【０００３】
そこで、上記フライアイレンズのかわりに、インクジェットプリンタで透明ＯＨＰシートにプリントして作成したピンホールアレイを用いることによって、インクジェットプリンタやパソコンなどの容易に入手できる機材のみを用いて、インテグラルフォトグラフィ方式の立体表示を行うことが提案されている（例えば、非特許文献１参照。）。
【０００４】
このインテグラルフォトグラフィのフライアイレンズをインクジェット方式によるピンホールアレイで置き換えた簡易な立体表示方式は、パソコンで作ったパターンをプリントした２枚の透明ＯＨＰシートの間に透明薄板を挟み、背面から照明をあてると、正面から立体画像を観察できる。立体データの作成方法としては、コンピュータプログラムでレイトレーシングを行う方法と、既存のＣＧソフト（ＰＯＶ−Ｒａｙ）を用いて視点の位置を制御する方法が提案されている。
【０００５】
具体的な提案の１つは、２枚のＯＨＰシートの間に、厚さ１ミリ程度の透明板を挟み、上側ＯＨＰシートにはピンホールアレイが、また下側ＯＨＰシートには立体画像の元になるパターンが、それぞれプリントされており、下からバックライトで光を当て、上から観察すると、立体視ができるというものである。
【０００６】
この方式の原理はピンホールカメラやコンピュータグラフィックスにおいて使われるレイトレーシングに類似しており、下側ＯＨＰシートから発した光は上側ＯＨＰシートの穴（ピンホール）を通り視点へ到達し、それにより、看者はあたかも三次元空間に存在する物体からの光と感じ立体視ができるというものである。
【０００７】
この方式では、ＯＨＰシートにプリントするパターンを作成する方法が技術的に重要であり、上側ＯＨＰシートはインクジェット方式によるピンホールアレイであるが、これは非常に規則的なパターンなので、パソンコンのプログラムで容易に生成できるが、立体感及び鮮鋭感に劣る欠点があった。
【０００８】
更に、本発明者らは、簡易にかつ安価に立体画像が得られる方法として、ハロゲン化銀写真感光材料、光記録材料あるいは感熱記録材料により作成した立体表示画像とピンホールアレイを用いた立体表示方法について鋭意検討及び提案を行ってきたが、その後の検討の結果、立体表示の原理上、ピンホールの開口率と立体感、すなわち輝度と立体感を同時に満足することが困難であることが判明した。
【０００９】
また、近年の情報セキュリティや物理セキュリティの重要性の高まりから、偽変造防止技術の必要性も益々高まってきている。例えば、ＩＤカード等の身分証明書としてはホログラム技術が実用化されているが、該ホログラム技術は製造コストが高いこと、デザイン性に劣ることから、安価でかつデザイン性に優れる偽造防止技術の開発が望まれている。
【非特許文献１】光線再生法による三次元動画ディスプレイ，３Ｄ  Ｉｍａｇｅ  Ｃｏｎｆｅｒｅｎｃｅ  ２００１，ｐ１７３〜１７６
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
本発明は、上記課題に鑑みなされたものであり、その目的は、輝度及び立体感に優れた立体画像を簡易かつ安価に作成できる立体画像表示方法、立体画像表示材料とそれを用いた偽変造防止積層体、偽変造防止カード及び偽変造防止印刷物を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明の上記目的は、以下の構成により達成される。
（請求項１）
長辺長と短辺長の長さが異なるピンホール群を有するピンホールアレイと、立体表示用に画像処理を行ったデータから作成した立体表示用画像との組み合わせで構成されることを特徴とする立体画像表示方法。
（請求項２）
縦ピッチ（ピンポール間隙）と横ピッチとが異なるピンホール群配列を有するピンホールアレイと、立体表示用に画像処理を行ったデータから作成した立体表示用画像との組み合わせで構成されることを特徴とする立体画像表示方法。
（請求項３）
前記ピンホールアレイまたは立体表示用画像が、ハロゲン化銀写真感光材料、光記録材料及び感熱記録材料から選ばれる少なくとも１つで形成されていることを特徴とする請求項１に記載の立体画像表示方法。
（請求項４）
前記ピンホールアレイまたは立体表示用画像が、ハロゲン化銀写真感光材料、光記録材料及び感熱記録材料から選ばれる少なくとも１つで形成されていることを特徴とする請求項２に記載の立体画像表示方法。
（請求項５）
前記ピンホールアレイ及び立体表示用画像が、それぞれ同一支持体の異なる面に相対向して設けられていることを特徴とする請求項１に記載の立体画像表示方法。
（請求項６）
前記ピンホールアレイ及び立体表示用画像が、それぞれ同一支持体の異なる面に相対向して設けられていることを特徴とする請求項２に記載の立体画像表示方法。
（請求項７）
前記ピンホールアレイ及び立体表示用画像が、４つの異なる波長を光源とする露光によって形成されていることを特徴とする請求項１に記載の立体画像表示方法。
（請求項８）
前記ピンホールアレイ及び立体表示用画像が、４つの異なる波長を光源とする露光によって形成されていることを特徴とする請求項２に記載の立体画像表示方法。
（請求項９）
長辺長と短辺長の長さが異なるピンホール群を有するピンホールアレイと、立体表示用に画像処理を行ったデータから作成した立体表示用画像との組み合わせで構成されることを特徴とする立体画像表示材料。
（請求項１０）
縦ピッチ（ピンポール間隙）と横ピッチとが異なるピンホール群配列を有するピンホールアレイと、立体表示用に画像処理を行ったデータから作成した立体表示用画像との組み合わせで構成されることを特徴とする立体画像表示材料。
（請求項１１）
前記ピンホールアレイまたは立体表示用画像が、ハロゲン化銀写真感光材料、光記録材料及び感熱記録材料から選ばれる少なくとも１つで形成されていることを特徴とする請求項９に記載の立体画像表示材料。
（請求項１２）
前記ピンホールアレイまたは立体表示用画像が、ハロゲン化銀写真感光材料、光記録材料及び感熱記録材料から選ばれる少なくとも１つで形成されていることを特徴とする請求項１０に記載の立体画像表示材料。
（請求項１３）
前記ピンホールアレイ及び立体表示用画像が、それぞれ同一支持体の異なる面に相対向して設けられていることを特徴とする請求項９に記載の立体画像表示材料。
（請求項１４）
前記ピンホールアレイ及び立体表示用画像が、それぞれ同一支持体の異なる面に相対向して設けられていることを特徴とする請求項１０に記載の立体画像表示材料。
（請求項１５）
前記ピンホールアレイ及び立体表示用画像が、４つの異なる波長を光源とする露光によって形成されていることを特徴とする請求項９に記載の立体画像表示材料。
（請求項１６）
前記ピンホールアレイ及び立体表示用画像が、４つの異なる波長を光源とする露光によって形成されていることを特徴とする請求項１０に記載の立体画像表示材料。
（請求項１７）
請求項１〜８のいずれか１項に記載の立体画像表示方法を用いることを特徴とする偽変造防止積層体。
（請求項１８）
請求項９〜１６のいずれか１項に記載の立体画像表示材料を用いることを特徴とする偽変造防止積層体。
（請求項１９）
請求項１〜８のいずれか１項に記載の立体画像表示方法を用いることを特徴とする偽変造防止カード。
（請求項２０）
請求項９〜１６のいずれか１項に記載の立体画像表示材料を用いることを特徴とする偽変造防止カード。
（請求項２１）
請求項１〜８のいずれか１項に記載の立体画像表示方法を用いることを特徴とする偽変造防止印刷物。
（請求項２２）
請求項９〜１６のいずれか１項に記載の立体画像表示材料を用いることを特徴とする偽変造防止印刷物。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、輝度及び立体感に優れた立体画像を簡易かつ安価に作成できる立体画像表示方法、立体画像表示材料とそれを用いた偽変造防止積層体、偽変造防止カード及び偽変造防止印刷物を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
以下、本発明を実施するための最良の形態について詳細に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【００１４】
本発明者らは、上記課題に鑑み鋭意検討を行った結果、第１の方法として、長辺長と短辺長の長さが異なるピンホール群を有するピンホールアレイと、立体表示用に画像処理を行ったデータから作成した立体表示用画像との組み合わせで構成される立体画像表示方法により、立体感を損なわずに高い輝度が得られる立体画像を簡易かつ安価に作成できることを見出し、本発明に至った次第である。特に、実際に観察するときの視点の移動量が大きい方向とは異なる方向を長辺長として長くすることが好ましい。また、第２の方法として、縦ピッチ（ピンポール間隙）と横ピッチとが異なるピンホール群配列を有するピンホールアレイと、立体表示用に画像処理を行ったデータから作成した立体表示用画像との組み合わせで構成される立体画像表示方法により、立体感を損なわずに高い輝度が得られる立体画像を簡易かつ安価に作成できることを見出し、本発明に至った次第である。特に、実際に観察するときの視点の移動量が大きい方向のピッチを短くすることが好ましい。
【００１５】
以下、本発明の詳細について説明する。
【００１６】
本発明の立体画像表示方法においては、ピンホール群を有するピンホールアレイと、立体表示用画像とを組み合わせて、立体画像を表示する。
【００１７】
本発明の立体画像表示方法においては、ピンホールアレイと立体表示用画像は、それぞれ個別に、同一の透明支持体（この場合、透明支持体には着色物質を含んでも良い）上に形成されていてもよいし、同一透明支持体上の表面・裏面に、それぞれの画像が相対向して設けられていてもよい。前者の場合、立体画像の観察に際し、両者を積層する必要があり、この場合、両者の距離が離開するように支持体のピンホールアレイ・立体表示用画像のない方同志を積層することが好ましい。一方、後者の場合、両者の距離が離開する目的から、透明支持体の厚さとしては、ピンホール間隙に対する透明支持体の膜厚の比が０．５：１０、特に２：５のものが好ましい。
【００１８】
本発明で用いることのできる透明支持体としては、特に制限はなく、例えば、ポリエステル系樹脂、ジアセテート系樹脂、トリアテセート系樹脂、アクリル系樹脂、ポリカーボネート系樹脂、ポリ塩化ビニル系樹脂、ポリイミド系樹脂、セロハン、セルロイド等の材料からなるフィルム等が挙げられる。
【００１９】
はじめに、本発明に係るピンホールアレイについて、その詳細を説明する。
【００２０】
本発明においては、ピンホールアレイ及び立体表示用画像は、インクジェット記録方法を含めた公知の画像形成方法を用いて形成することができるが、そのなかでも透明支持体を有するハロゲン化銀写真感光材料、光記録材料あるいは感熱記録材料を用いて、ピンホールアレイ及び立体表示用画像を形成することが好ましい。
【００２１】
次いで、図を用いてピンホールアレイを構成するピンホール配列について説明する。
【００２２】
図１は、従来用いられていたピンホールアレイを構成するピンホール配列の一例を示す模式図である。
【００２３】
図１において、ピンホールアレイ１は、透明支持体上に、長辺長Ａと短辺長Ｂが同一の長さ（Ａ＝Ｂ）を持つ正方形のピンホール２が、縦ピッチａ（ピンポール間隙）と横ピッチｂとが等しくなる間隔（ａ＝ｂ）で配列されている。この様な正方形のピンホールが、縦方向及び横方向に等間隔で配列されているピンホールアレイを用いた場合には、十分な輝度を得ることができないため、輝度と高立体感を両立することができなかった。
【００２４】
これに対し、本発明に係るピンホールアレイでは、ピンホールの形状を正方形以外の長辺長と短辺長の長さが異なるピンホールを用いること、あるいはたとえ正方形のピンホールを用いても、横ピッチ（ピンポール間隙）と縦ピッチとが異なるピンホール群配列とすることにより、輝度と高立体感を両立する達成したものである。
【００２５】
図２は、本発明に係る長辺長と短辺長の長さが異なるピンホール群から構成されたピンホールアレイの一例を示す模式図である。
【００２６】
図２のａ）において、ピンホールアレイ１を構成するピンホール２は、長辺長Ａと短辺長Ｂが異なる形状の一例として、長方形（Ａ≠Ｂ）から構成されている。また、図２のａ）においては、この長方形の配列として、縦ピッチａ（ピンポール間隙）と横ピッチｂとが異なる間隔（ａ≠ｂ）の配列を例示してあるが、この間隔が同一（ａ＝ｂ）であってもよい。
【００２７】
また、長辺長Ａと短辺長Ｂが異なる長方形（Ａ≠Ｂ）が、図２のａ）に示すように横方向で同一線上の配列されていても、あるいは図２のｂ）に示すように、横方向で互いに異なる位置に配列されていても良い。なお、上記説明では、横方向での配列が異なるパターンの一例を示したが、もちろん、縦方向で上記と同様のパターン変化を行っても良い。
【００２８】
図３は、本発明に係る縦ピッチと横ピッチとが異なるピンホール群配列を有するピンホールアレイの一例を示す模式図である。
【００２９】
図３のａ）において、ピンホールアレイ１は、長辺長Ａと短辺長Ｂが等しい正方形（Ａ＝Ｂ）のピンホール２を、縦ピッチａ（ピンポール間隙）と横ピッチｂとが異なる間隔（ａ≠ｂ）で配列されている。また、長辺長Ａと短辺長Ｂが等しい正方形（Ａ＝Ｂ）が、図３のａ）に示すように横方向で同一線上の配列されていても、あるいは図３のｂ）に示すように、横方向で互いに異なる位置に配列されていても良い。なお、上記説明では、正方形のピンホールを横方向での配列が異なるパターンの一例を示したが、もちろん、縦方向で上記と同様のパターン変化を行っても良く、またピンホールの形状として長辺長Ａと短辺長Ｂが異なる（Ａ≠Ｂ）ピンホールを用いてもよい。
【００３０】
本発明に係るピンホールアレイにおいては、ピンホールの形状としては、好ましくは格子状であり、例えば、２４０単位×２４０単位で構成し、さらに１単位は６４画素×６４画素構成とし、ピンホールの開口率は１単位６４画素中の未露光の透明な画素領域の大きさで調整し、２２画素×２２画素分の透明画素領域を確保した開口率（全面積に対するピンホール部の総面積比率）は１１．８％、最大濃度が２．５のピンホールアレイとすることができる。
【００３１】
ここでいう最大濃度とは、黒領域を透過型濃度計（例えば、Ｘ−ｒｉｔｅ社製濃度計３１０型）でステータスＭフィルターを用いて測定したビジュアル濃度の最大値を指す。
【００３２】
上記は、ピンホールアレイの代表例であり、ピンホール開口率は２〜１５％、特に２〜１０％とすることが好ましく、最大濃度は２．５以上、特に３．０以上とすることが好ましい。
【００３３】
本発明に係る立体表示用画像は、後述する各画像記録材料を用いて、立体表示用に画像処理を行ったデータから作成される。立体表示用画像を作る方法としては、例えば、特有のコンピュータプログラムによるレイトレーシングによる方法でもよいが、ＰＯＶ−Ｒａｙという既存のＣＧアプリケーションを用いる方法など、公知の技術を採用できる。
【００３４】
次いで、本発明に係るピンホールアレイ及び立体表示用画像の作成に用いる各種画像記録材料について説明する。
【００３５】
本発明の立体画像表示方法においては、ピンホールアレイまたは立体表示用画像の作製に用いる画像記録材料の１つとしてハロゲン化銀写真感光材料を用いることが好ましい。
【００３６】
本発明に係るハロゲン化銀感光材料としては、公知の透明支持体を有するハロゲン化銀カラー感光材料を用いることができるが、その中でもハロゲン化銀カラー写真感光材料を用いることが好ましい。
【００３７】
本発明に係るハロゲン化銀カラー感光材料は、光透過性の透明支持体上に、互いに分光波長領域の異なる少なくとも３種の感光性層を有するものであれば、公知のいずれのものであってもよい。
【００３８】
以下、本発明に好ましく用いられるハロゲン化銀カラー写真感光材料を更に説明する。
【００３９】
本発明に係るハロゲン化銀カラー感光材料で用いることができるハロゲン化銀乳剤の組成は、塩化銀、臭化銀、塩臭化銀、沃臭化銀、塩沃臭化銀、塩沃化銀等任意のハロゲン組成を有するものであってもよいが、塩化銀を９５モル％以上含有し、実質的に沃化銀を含有しない塩臭化銀が好ましく、更に迅速処理性、処理安定性の観点からは、好ましくは９７モル％以上、より好ましくは９８〜９９．９モル％の塩化銀を含有するハロゲン化銀乳剤である。
【００４０】
本発明に用いられるハロゲン化銀乳剤を得るには、臭化銀を高濃度に含有する部分を有するハロゲン化銀乳剤が特に好ましく用いられる。この場合、高濃度に臭化銀を含有する部分は、ハロゲン化銀乳剤粒子にエピタキシー接合していても、いわゆるコア／シェル型ハロゲン化銀乳剤であってもよいし、完全な層を形成せず単に部分的に組成の異なる領域が存在するだけであってもよい。また、組成は連続的に変化してもよいし不連続に変化してもよい。臭化銀が高濃度に存在する部分は、ハロゲン化銀粒子の表面の結晶粒子の頂点であることが特に好ましい。
【００４１】
本発明に用いられるハロゲン化銀乳剤を得るには、重金属イオンを含有させるのが有利である。このような目的に用いることのできる重金属イオンとしては、鉄、イリジウム、白金、パラジウム、ニッケル、ロジウム、オスミウム、ルテニウム、コバルト等の第VIII族金属や、カドミウム、亜鉛、水銀などの第IIＢ族遷移金属や、鉛、レニウム、モリブデン、タングステン、ガリウム、クロムの各イオンを挙げることができる。中でも鉄、イリジウム、白金、ルテニウム、ガリウム、オスミウムの金属イオンが好ましい。これらの金属イオンは、塩や、錯塩の形でハロゲン化銀乳剤に添加することができる。
【００４２】
前記重金属イオンが錯体を形成する場合には、その配位子またはイオンとしてはシアン化物イオン、チオシアン酸イオン、イソチオシアン酸イオン、シアン酸イオン、塩化物イオン、臭化物イオン、沃化物イオン、硝酸イオン、カルボニル、アンモニウム等を挙げることができる。中でも、シアン化物イオン、チオシアン酸イオン、イソチオシアン酸イオン、塩化物イオン、臭化物イオン等が好ましい。
【００４３】
本発明に用いられるハロゲン化銀乳剤に重金属イオンを含有させるためには、該重金属化合物をハロゲン化銀粒子の形成前、ハロゲン化銀粒子の形成中、ハロゲン化銀粒子の形成後の物理熟成中の各工程の任意の場所で添加すればよい。前述の条件を満たすハロゲン化銀乳剤を得るには、重金属化合物をハロゲン化物塩と一緒に溶解して粒子形成工程の全体或いは一部にわたって連続的に添加することができる。
【００４４】
前記重金属イオンをハロゲン化銀乳剤中に添加するときの量はハロゲン化銀１モル当り１×１０-9モル〜１×１０-2モルがより好ましく、特に１×１０-8モル〜５×１０-5モルが好ましい。
【００４５】
本発明に用いられるハロゲン化銀粒子の形状は、任意のものを用いることができる。好ましい一つの例は、〔１００〕面を結晶表面として有する立方体である。また、米国特許第４，１８３，７５６号、同第４，２２５，６６６号、特開昭５５−２６５８９号、特公昭５５−４２７３７号や、ザ・ジャーナル・オブ・フォトグラフィック・サイエンス（Ｊ．Ｐｈｏｔｏｇｒ．Ｓｃｉ．）２１、３９（１９７３）等の文献に記載された方法等により、八面体、十四面体、十二面体等の形状を有する粒子を作り、これを用いることもできる。さらに、双晶面を有する粒子を用いてもよい。
【００４６】
本発明に用いられるハロゲン化銀粒子は、単一の形状からなる粒子が好ましく用いられるが、単分散のハロゲン化銀乳剤を二種以上同一層に添加することが特に好ましい。
【００４７】
本発明に用いられるハロゲン化銀粒子の粒径は、特に制限はないが、迅速処理性、及び感度など、他の写真性能などを考慮すると、好ましくは、０．１〜１．２μｍ、更に好ましくは、０．２〜１．０μｍの範囲である。
【００４８】
この粒径は、粒子の投影面積か直径近似値を使ってこれを測定することができる。粒子が実質的に均一形状である場合は、粒径分布は直径か投影面積としてかなり正確にこれを表すことができる。
【００４９】
本発明のハロゲン化銀粒子の粒径の分布は、好ましくは変動係数が０．２２以下、更に好ましくは０．１５以下の単分散ハロゲン化銀粒子であり、特に好ましくは変動係数０．１５以下の単分散乳剤を２種以上同一層に添加することである。ここで変動係数は、粒径分布の広さを表す係数であり、次式によって定義される。
【００５０】
変動係数＝Ｓ／Ｒ（ここで、Ｓは粒径分布の標準偏差、Ｒは平均粒径を表す。）
ここでいう粒径とは、球状のハロゲン化銀粒子の場合はその直径、また、立方体や球状以外の形状の粒子の場合は、その投影像を同面積の円像に換算したときの直径を表す。
【００５１】
ハロゲン化銀乳剤の調製装置、方法としては、当業界において公知の種々の装置、方法を用いることができる。
【００５２】
本発明に用いられるハロゲン化銀乳剤は、酸性法、中性法、アンモニア法の何れで得られたものであってもよい。該粒子は一時に成長させたものであってもよいし、種粒子を作った後で成長させてもよい。種粒子を作る方法と成長させる方法は同じであっても、異なってもよい。
【００５３】
また、可溶性銀塩と可溶性ハロゲン化物塩を反応させる形式としては、順混合法、逆混合法、同時混合法、それらの組合せなど、いずれでもよいが、同時混合法で得られたものが好ましい。更に同時混合法の一形式として特開昭５４−４８５２１号等に記載されているｐＡｇコントロールド・ダブルジェット法を用いることもできる。
【００５４】
また、特開昭５７−９２５２３号、同５７−９２５２４号等に記載の反応母液中に配置された添加装置から水溶性銀塩及び水溶性ハロゲン化物塩水溶液を供給する装置、ドイツ公開特許２，９２１，１６４号等に記載された水溶性銀塩及び水溶性ハロゲン化物塩水溶液を連続的に濃度変化して添加する装置、特公昭５６−５０１７７６号等に記載の反応器外に反応母液を取り出し、限外濾過法で濃縮することによりハロゲン化銀粒子間の距離を一定に保ちながら粒子形成を行なう装置などを用いてもよい。
【００５５】
更に必要で有ればチオエーテル等のハロゲン化銀溶剤を用いてもよい。また、メルカプト基を有する化合物、含窒素ヘテロ環化合物または増感色素のような化合物をハロゲン化銀粒子の形成時、または、粒子形成終了の後に添加して用いてもよい。
【００５６】
本発明に用いられるハロゲン化銀乳剤は、金化合物を用いる増感法、カルコゲン増感剤を用いる増感法を組み合わせて用いることができる。
【００５７】
本発明に用いられるハロゲン化銀乳剤に適用するカルコゲン増感剤としては、イオウ増感剤、セレン増感剤、テルル増感剤などを用いることができるが、イオウ増感剤が好ましい。イオウ増感剤としてはチオ硫酸塩、アリルチオカルバミドチオ尿素、アリルイソチアシアネート、シスチン、ｐ−トルエンチオスルホン酸塩、ローダニン、無機イオウ等が挙げられる。
【００５８】
本発明に用いられるイオウ増感剤の添加量としては、適用されるハロゲン化銀乳剤の種類や期待する効果の大きさなどにより変えることが好ましいが、ハロゲン化銀１モル当たり５×１０-10〜５×１０-5モルの範囲、好ましくは５×１０-8〜３×１０-5モルの範囲が好ましい。
【００５９】
本発明に用いられる金増感剤としては、塩化金酸、硫化金等の他各種の金錯体として添加することができる。用いられる配位子化合物としては、ジメチルローダニン、チオシアン酸、メルカプトテトラゾール、メルカプトトリアゾール等を挙げることができる。金化合物の使用量は、ハロゲン化銀乳剤の種類、使用する化合物の種類、熟成条件などによって一様ではないが、通常はハロゲン化銀１モル当たり１×１０-4モル〜１×１０-9モルであることが好ましい。更に好ましくは１×１０-5モル〜１×１０-8モルである。
【００６０】
本発明に用いられるハロゲン化銀乳剤の化学増感法としては、還元増感法を用いてもよい。
【００６１】
ハロゲン化銀乳剤には、ハロゲン化銀感光材料の調製工程中に生じるカブリを防止したり、保存中の性能変動を小さくしたり、現像時に生じるカブリを防止する目的で公知のカブリ防止剤、安定剤を用いることができる。こうした目的に用いることのできる好ましい化合物の例として、特開平２−１４６０３６号公報７ページ下欄に記載された一般式（II）で表される化合物を挙げることができ、さらに好ましい具体的な化合物としては、同公報の８ページに記載の（IIａ−１）〜（IIａ−８）、（IIｂ−１）〜（IIｂ−７）の化合物や、１−（３−メトキシフェニル）−５−メルカプトテトラゾール、１−（４−エトキシフェニル）−５−メルカプトテトラゾール等の化合物を挙げることができる。
【００６２】
これらの化合物は、その目的に応じて、ハロゲン化銀乳剤粒子の調製工程、化学増感工程、化学増感工程の終了時、塗布液調製工程などの工程で添加される。
【００６３】
これらの化合物の存在下に化学増感を行う場合には、ハロゲン化銀１モル当り１×１０-5モル〜５×１０-4モル程度の量で好ましく用いられる。化学増感終了時に添加する場合には、ハロゲン化銀１モル当り１×１０-6モル〜１×１０-2モル程度の量が好ましく、１×１０-5モル〜５×１０-3モルがより好ましい。
【００６４】
塗布液調製工程において、ハロゲン化銀乳剤層に添加する場合には、ハロゲン化銀１モル当り１×１０-6モル〜１×１０-1モル程度の量が好ましく、１×１０-5モル〜１×１０-2モルがより好ましい。またハロゲン化銀乳剤層以外の層に添加する場合には、塗布被膜中の量が、１ｍ2当り１×１０-9モル〜１×１０-3モル程度の量が好ましい。
【００６５】
本発明に係るハロゲン化銀カラー写真感光材料の１つの感光性層当たりのハロゲン化銀粒子数は、７．０×１０11〜１．０×１０14個／ｍ2が好ましく、より好ましくは２．０×１０12〜１．０×１０13個／ｍ2である。
【００６６】
上記詳細に説明したハロゲン化銀カラー写真感光材料の他に、用いることのできるハロゲン化銀写真感光材料として、特に制限はなく、多種多様の写真要素、例えば、モノクロハロゲン化銀写真感光材料（一般用モノクロフィルム、医療用フィルム、印刷用フィルム等）、あるいは、ハロゲン化銀カラー写真感光材料としても、具体的にはカラーネガフィルム、カラーリバーサルフィルム、カラー映画フィルム等を挙げることができ、その一例として、上記説明した項目を含め、ハロゲン化銀カラー写真感光材料に関しては、下記のリサーチ・ディスクロージャー（以下、ＲＤと略す。）にその詳細が記載されており、参考にすることができる。
〔項目〕  〔ＲＤ３０８１１９の頁〕  〔ＲＤ１７６４３〕〔ＲＤ１８７１６〕
化学増感剤    ９９６  III−Ａ項          ２３            ６４８
分光増感剤    ９９６  IV−Ａ−Ａ、
Ｂ、Ｃ、Ｄ、    ２３〜２４    ６４８〜６４９
Ｈ、Ｉ、Ｊ項
強色増感剤    ９９６  IV−Ａ−Ｅ、Ｊ項
２３〜２４    ６４８〜６４９
カブリ防止剤  ９９８  VI              ２４〜２５        ６４９
安定剤        ９９８  VI              ２４〜２５        ６４９
ハロゲン化銀カラー写真感光材料に使用できる公知の写真用添加剤も、上記ＲＤに記載されている。以下に関連のある記載箇所を示す。
〔項目〕    〔ＲＤ３０８１１９の頁〕〔ＲＤ１７６４３〕〔ＲＤ１８７１６〕
色濁り防止剤    １００２VII−Ｉ項         ２５          ６５０
色素画像安定剤  １００１VII−Ｊ項         ２５
増白剤            ９９８Ｖ                ２４
紫外線吸収剤    １００３VIII−Ｉ項、
XIII−Ｃ項        ２５〜２６
光吸収剤        １００３VIII              ２５〜２６
光散乱剤        １００３VIII
フィルター染料  １００３VIII              ２５〜２６
バインダー      １００３IX                ２６              ６５１
スタチック防止剤１００６XIII              ２７              ６５０
硬膜剤          １００４Ｘ                ２６              ６５１
可塑剤          １００６XII               ２７              ６５０
潤滑剤          １００６XII               ２７              ６５０
活性剤・塗布助剤１００５XI                ２６〜２７        ６５０
マット剤        １００７XVI
現像剤（ハロゲン化銀カラー写真感光材料に含有）
１００１XXＢ項
本発明に係る感光性層には、種々のカプラーを使用することが出来、その具体例は、上記ＲＤに記載されている。以下に関連のある記載箇所を示す。
【００６７】
〔項目〕              〔ＲＤ３０８１１９の頁〕  〔ＲＤ１７６４３〕
イエローカプラー          １００１VII−Ｄ項        VIIＣ〜Ｇ項
マゼンタカプラー          １００１VII−Ｄ項        VIIＣ〜Ｇ項
シアンカプラー            １００１VII−Ｄ項        VIIＣ〜Ｇ項
カラードカプラー          １００２VII−Ｇ項        VIIＧ項
ＤＩＲカプラー            １００１VII−Ｆ項        VIIＦ項
ＢＡＲカプラー            １００２VII−Ｆ項
その他の有用残基放出      １００１VII−Ｆ項
カプラー
アルカリ可溶カプラー      １００１VII−Ｅ項
上記各添加剤は、ＲＤ３０８１１９XIVに記載されている分散法などにより、添加することが出来る。
【００６８】
ハロゲン化銀カラー写真感光材料には、前述ＲＤ３０８１１９VII−Ｋ項に記載されているフィルター層や中間層等の補助層を設けることも出来る。
【００６９】
ハロゲン化銀カラー写真感光材料は、前述ＲＤ３０８１１９VII−Ｋ項に記載されている順層、逆層、ユニット構成等の様々な層構成をとることが出来る。
【００７０】
また、本発明の立体画像表示方法においては、ピンホールアレイ及び立体表示用画像を、４つの異なる波長を光源とする露光により形成することが好ましい態様の１つである。
【００７１】
上記の４つの異なる波長を光源とする露光により形成する画像形成方法は、特に、本発明に係るピンホールアレイ及び立体表示用画像が、それぞれ同一支持体の異なる面に相対向して設けられている立体画像表示方法に適用することが有効である。例えば、透明支持体の一方の面に、ピンホールアレイ用の画像として、赤外域に感光性を有し、イエローカプラー、マゼンタカプラー及びシアンカプラーを現像処理後に黒色を形成する比率で含有した赤外感光性層を設け、透明支持体の他方の面に、立体表示画像用記録材料として、従来の可視光域に感光性を有する青感光性層、緑感光性層及び赤感光性層を有する多層ハロゲン化銀乳剤層を設けた構成する。この構成からなる記録材料に対し、ピンホールアレイ面側に対しては、赤外光を用いて画像様に露光を与えてピンホール画像を形成し、立体表示用画像面側に対しては、例えば、青光、緑光及び赤光の３種の光源を用いて露光を施した後、発色現像を行って画像形成を行う。
【００７２】
像様露光されたハロゲン化銀カラー写真感光材料は、発色現像液を用いて現像処理を行い、好適な時間及び温度条件下、好適な処理装置内で、所望の銀画像及び色画像を生成する。その後、当該技術分野で公知の処理工程、例えば、現像停止工程、漂白工程、定着工程、漂白／定着工程、洗浄（もしくは、リンス）工程、安定化工程及び乾燥工程（これらに限定されない）を含む各処理工程を経て、現像処理を行うことができる。
【００７３】
例えば、カラーネガフィルムの処理ではプロセスＣ−４１処理（イーストマンコダック社製）あるいはプロセスＣＮＫ−４処理（コニカ社製）、カラーペーパーを処理するプロセスＲＡ−４処理（イーストマンコダック社製）あるいはプロセスＣＰＫ−２処理（コニカ社製）、及びカラーリバーサルフィルムを処理するプロセスＥ−６処理（イーストマンコダック社製）あるいはプロセスＣＲＫ−２処理（コニカ社製）を含む種々の処理工程を挙げることができる。
【００７４】
本発明においては、ピンホールアレイ及び立体表示用画像ともに、ハロゲン化銀カラー写真感光材料を用いれば、両者の画像形成と演算処理とをパラレルに進行できる点で好ましい。
【００７５】
本発明の立体画像表示方法においては、ピンホールアレイまたは立体表示用画像の作成に用いる画像記録材料の１つとして光記録材料を用いることが好ましい。
【００７６】
この光記録材料は、色素又は色素前駆体を含有する光記録材料であれば、公知のいずれのものでもよい。例えば、簡易なドライ処理により、アゾメチン色素による高画質の色画像を得ることのできる光記録材料を挙げることができ、具体的には、特定構造のアゾメチン色素の色素前駆体を内包するマイクロカプセルと、光重合開始剤および重合性求電子剤を含む油滴とバインダーを含む感光層を透明支持体上に設けた光記録材料が挙げられる。そして、光重合開始剤がカチオン性色素／アニオン性ホウ素化合物錯体であるものが好ましい例として挙げられる。
【００７７】
この光記録材料による画像形成方法は、透明支持体上に、色素前駆体を内包するマイクロカプセルと、重合性求電子剤および光重合開始剤を含む油滴と、バインダーを含む感光層を有する材料を像様に露光して、露光された光重合開始剤からラジカルを生成せしめ、そのラジカルが重合性求電子剤に付加して重合を開始させ、重合性求電子剤を像様に重合不動化する。その後加熱することにより、未重合の求電子剤と色素前駆体を接触、反応させ色素像を得る。
【００７８】
本発明に係る光記録材料で用いられる色素前駆体の例は、例えば、特開２００１−１３６８０号の段落番号［０００６］〜［００４７］に記載の化合物を挙げることができる。また、色素前駆体のマイクロカプセル化、重合性求電子剤、光重合開始剤、油滴等については、同じく段落番号［００５２］〜［００７４］の記載の方法あるいは化合物を参照できる。
【００７９】
本発明に係る光記録材料は、感光波長が異なる複数の光重合開始剤、および色の異なる複数の色素前駆体を組み合わせ、多色またはフルカラー画像を形成する。例えば、それぞれシアン、マゼンタ、イエローに発色し、感光波長の異なる３つの感光層を積層することにより、フルカラー画像形成用の光記録材料とすることができる。それぞれの層の間に中間層を設けることもでき、その他、保護層、フィルター層などを設けても良い。
【００８０】
露光光源の選択に際しては、光記録材料の感光波長に適した光源を選ぶことは勿論であるが、画像情報が電気信号を経由するかどうか、システム全体の処理速度、コンパクトネス、消費電力などを考慮して、適宜選択することが好ましい。
【００８１】
画像情報を電気信号を経由して記録する場合には、画像露光装置としては、発光ダイオード、各種レーザーを用いてもよいし、画像表示装置として知られている各種デバイス（ＣＲＴ、液晶ディスプレイ、エクトロルミネッセンスディスプレイ、エレクトロクロミックディスプレイ、プラズマディスプレイなど）を用いることもできる。この場合、画像情報は、ビデオカメラや電子スチルカメラから得られる画像信号、日本テレビジョン信号規格（ＮＴＳＣ）に代表されるテレビ信号、原画をスキャナーなどで多数の画素に分割して得た画像信号、磁気テープ、ディスク等の記録材料に蓄えられた画像信号が利用できる。
【００８２】
カラー画像の露光に際しては、ＬＥＤ、レーザー、蛍光管などを光記録材料の感色性に合わせて組み合わせて用いるが、同じものを複数組み合わせ用いてもよいし、別種のものを組み合わせて用いてもよい。光記録材料の感色性は写真分野ではＲ（赤）、Ｇ（緑）、Ｂ（青）感光性が通常であるが、近年はＵＶ（紫外）、ＩＲ（赤外）などの組み合わせて用いることも多く、光源の利用範囲が広がってきている。例えば、光記録材料の感色性が（Ｇ、Ｒ、ＩＲ）であったり、（Ｒ、ＩＲ（短波）、ＩＲ（長波））、（ＵＶ（短波）、ＵＶ（中波）、ＵＶ（長波））、（ＵＶ、Ｂ、Ｇ）などのスペクトル領域が利用される。光源もＬＥＤ２色とレーザーの組み合わせなど別種のものを組み合わせてもよい。上記発光管あるいは素子は１色毎に単管あるいは素子を用いて走査露光してもよいし、露光速度を速めるためにアレイになったものを用いてもよい。利用できるアレイとしては、ＬＥＤアレイ、液晶シャッターアレイ、磁気光学素子シャッターアレイなどが挙げられる。
【００８３】
また、最近進展が著しい青色光発色ダイオードを用い、緑色光発色ダイオード赤色光発色ダイオードと組み合わせた光源も用いることができる。
【００８４】
本発明の立体画像表示方法においては、ピンホールアレイ及び立体表示用画像を、上記の各光源のうち、４つの異なる波長を光源とする露光により形成することが好ましい態様の１つである。
【００８５】
上記の４つの異なる波長を光源とする露光により形成する画像形成方法は、特に、本発明に係るピンホールアレイ及び立体表示用画像が、それぞれ同一支持体の異なる面に相対向して設けられている立体画像表示方法に適用することが有効である。例えば、透明支持体の一方の面に、ピンホールアレイ用の画像として、赤外域に感色性を有する黒色画像形成層を設け、透明支持体の他方の面に、立体表示画像用記録材料として、可視光域、例えば、青、緑及び赤にそれぞれ感色性を有する層を設けた構成する。この構成からなる記録材料に対し、ピンホールアレイ面側に対しては、赤外光を用いて画像様に露光を与えてピンホール画像を形成し、立体表示用画像面側に対しては、例えば、青光、緑光及び赤光の３種の光源を用いて露光を施した後、現像を行って画像形成を行う。
【００８６】
上記画像表示装置としては、ＣＲＴのようにカラー表示のものとモノクロ表示のものがあるが、モノクロ表示のものをフィルターを組み合わせて数回の露光を行う方式を採用してもよい。既存の２次元の画像表示装置は、ＦＯＴのように１次元化して利用してもよいし１画面を数個に分割して走査と組み合わせて利用してもよい。加熱手段としては、特開昭６１−２９４４３４号公報記載の光記録材料のように、光記録材料の感光層が塗設されていない支持体上の面に発熱体層を設けて加熱してもよい。更に、特開昭６１−１４７２４４号公報記載のように熱板、アイロン、熱ローラーを用いたり、特開昭６２−１４４１６６号公報記載のように、熱ローラーとベルトの間に光記録材料を挟んで加熱する方法を用いてもよい。すなわち、光記録材料を、光記録材料の面積以上の表面積を有する発熱体と接触させて、全面を同時に加熱しても良いし、より小さな表面積の発熱体（例えば、熱板、熱ローラー、熱ドラムなど）と接触させ、それを走査させて時間を追って全面が加熱されるようにしても良い。また、上記のように発熱体と光記録材料とを直接接触する加熱方法以外にも、電磁波、赤外線、熱風などを光記録材料にあてて、非接触の状態で加熱することもできる。本発明においては、光記録材料の感光性層を塗設していない支持体上の面から加熱する場合、感光性層の塗設してある面の方は直接空気に接触していても良いが、光記録材料からの水分、揮発成分の蒸発を防いだり、熱を逃がさないように保温するために、断熱材などでカバーしても良い。
【００８７】
加熱は、像様に露光した後、０．１秒以上経過してから加熱することが好ましい。加熱温度は、一般に６０〜２５０℃、好ましくは８０〜１８０℃であり、加熱時間は０．１秒から５分の間である。また、異なる温度で２回以上加熱してもよい。
【００８８】
本発明においては、ピンホールアレイ及び立体表示用画像ともに光記録材料を用いることにより、両者の画像形成と演算処理とをパラレルに進行できる点で好ましい。
【００８９】
本発明の立体画像表示方法においては、ピンホールアレイまたは立体表示用画像の作成に用いる画像記録材料の１つとして、感熱記録材料を用いることが好ましい。
【００９０】
本発明で用いることのできる感熱記録材料としては、色素又は色素前駆体を含有する感熱記録材料であれば、公知のいずれのものでもよい。例えば、透明支持体上に電子供与性染料前駆体と電子受容性化合物を主成分として含有する第一の感熱発色層、最大吸収波長が３６０±２０ｎｍであるジアゾニウム塩化合物と該ジアゾニウム塩化合物と熱時反応して呈色するカプラーを含有する第二の感熱発色層、最大吸収波長が４００±２０ｎｍであるジアゾニウム塩化合物と該ジアゾニウム塩化合物と熱時反応して呈色するカプラーを含有する第三の感熱発色層を順次積層してなる多色感熱記録材料が挙げられ、特公昭４９−６９号に記載の複数の電子供与性染料前駆体と電子受容性化合物を共存させた感熱記録材料を作成し、各電子供与性染料前駆体の発色開始温度が異なることを利用して異なった温度を加えることにより異なった色相の画像を得る方法、更に特公昭４９−２７７０８号、特公昭５１−５７９２号で提案されている、異なった色相に発色する感熱記録層を２層積層することにより、低温で上層を、高温で上層、下層の両者を発色させ２色発色の感熱記録材料を得る方法、特公昭５１−５７９１号で提案されている、透明支持体上に、ジアゾニウム塩化合物とカプラーからなる第一の感熱発色層、ポリエーテル化合物を含有する中間層、塩基性染料前駆体と電子受容性化合物からなる第二の感熱発色層を積層した多色感熱記録材料、特公昭５１−２９０２４号で提案されている、塩基性染料前駆体と電子受容性化合物からなる感熱発色層を２層積層した２色感熱記録材料において、低温発色層に有機塩基化合物であるグアニジン類を添加しておき、高温発色層の発色時に低温発色層の発色を消色せしめる方法、さらに特公昭５１−３７５４２号で提案されている、透明支持体上に酸性染料前駆体と有機塩基化合物からなる高温感熱発色層と塩基性染料前駆体と電子受容性化合物からなる低温発色層を積層し、高温印字時には下層の有機塩基化合物が上層に拡散して発色体を消色する多色感熱記録材料等を挙げることができる。
【００９１】
直接感熱記録でフルカラー画像を再現する方法の１つとして、感光波長の異なった２種のジアゾニウム塩と各々のジアゾニウム塩と熱時反応して異なった色相に発色するカプラーを組み合わせた感熱記録層２層と、塩基染料前駆体と電子受容性化合物を組み合わせた感熱記録層を積層することにより良好な多色画像を再現できる感熱記録材料も知られており、本発明においては、上記いずれも採用可能である。
【００９２】
本発明の立体画像表示方法においては、ピンホールアレイ及び立体表示用画像を、上記の各光源のうち、４つの異なる波長を光源とする露光により形成するることが好ましい態様の１つである。
【００９３】
上記の４つの異なる波長を光源とする露光により形成する画像形成方法は、特に、本発明に係るピンホールアレイ及び立体表示用画像が、それぞれ同一支持体の異なる面に相対向して設けられている立体画像表示方法に適用することが有効である。例えば、透明支持体の一方の面に、ピンホールアレイ用の画像として、赤外域に感色性を有する黒色画像形成用の感熱記録層を設け、透明支持体の他方の面に、立体表示画像用記録材料として、可視光域に、例えば、青、緑及び赤にそれぞれ感色性を有する感熱記録層を設けた構成する。この構成からなる記録材料に対し、ピンホールアレイ面側に対しては、赤外光を用いて画像様に露光を与えてピンホール画像を形成し、立体表示用画像面側に対しては、例えば、青光、緑光及び赤光の３種の光源を用いて露光を施した後、熱処理を行って画像形成を行う。
【００９４】
本発明においては、ピンホールアレイ及び立体表示用画像ともに感熱記録材料を用いることにより、両者の画像形成と演算処理とをパラレルに進行できる点で好ましい。
【００９５】
本発明の立体画像表示方法においては、上記説明した本発明に係るピンホールアレイと立体表示用画像が、それぞれ同一支持体の異なる面に相対向して設けられていることが好ましい。
【００９６】
上記構成で用いる支持体、詳しくは透明支持体としては、上記構成でピンホールアレイと立体表示用画像とが最適の距離に離間する観点から、膜厚としては１ｍｍ〜１０ｍｍ、特に２ｍｍ〜５ｍｍのものが好ましい。
【００９７】
本発明においては、本発明の立体画像表示方法あるいは立体画像表示材料を、偽変造防止積層体、偽変造防止カードまたは偽変造防止印刷物に適用することができる。
【００９８】
以下、本発明の偽変造防止積層体、偽変造防止カード及び偽変造防止印刷物について説明するが、本発明の偽変造防止積層体、偽変造防止カード及び偽変造防止印刷物は、これに限らない。
【００９９】
偽変造防止積層体、偽変造防止カード及び偽変造防止印刷物に用いる支持体としては、機能的に必要な機械的強度を有していれば特に制限なく、例えば、紙、コート紙及び合成紙等のそれ自体公知の各種紙類、塩化ビニル系樹脂シート、ポリエチレンテレフタレートベースフィルムもしくはシート、ポリカーボネイトフィルムもしくはシート等を挙げることができる。また、この支持体は、前記各種の素材からなる単独のシートであってもよいし、前期各種の素材からなるシートを組合わせた複合積層シートであってもよい。
【０１００】
偽変造防止積層体、偽変造防止カード及び偽変造防止印刷物のピンホールアレイと立体表示用画像形成方法としては、前記支持体にあらかじめピンホールアレイと立体表示用画像を形成したハロゲン化銀感光材料、光記録材料、感熱記録材料等の画像記録材料を張り合わせるか、若しくは前記支持体にハロゲン化銀感光材料、光記録材料、感熱記録材料等の画像記録材料の画像形成層を塗工した試料にピンホールアレイと立体表示用画像を形成する方法が挙げられる。
【０１０１】
偽変造防止積層体、偽変造防止カード及び偽変造防止印刷物は、必要に応じてエンボス、サイン、ＩＣメモリー、光メモリー、磁気記録層、他の印刷等を設けてもよい。また、偽変造防止積層体、偽変造防止カード及び偽変造防止印刷物は、必要に応じてラミネート等を設けてもよい。
【実施例】
【０１０２】
以下、実施例を挙げて本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【０１０３】
実施例１
《ピンホールアレイの作製》
〔ピンホールアレイ１の作製〕
膜厚が１ｍｍのポリエチレンテレフタレート製の透明支持体上に、特開２００２−３１１５４０号公報の実施例１に記載の試料１０１と同様の各構成を塗設して試料を作製した。次いで、この試料に、赤色レーザー、緑色レーザー、青色レーザーを用いて各現像処理後の画像が黒色となるように各レーザーの出力を調整して、図１に記載の構成からなるピンホールアレイ像（Ａ：Ｂ＝１：１、ａ／ｂ＝１）を、開口率が６．２５％となる条件で露光を行った後、特開２００２−３１１５４０号公報の段落番号〔０１１８〕に記載の方法に従って、発色現像処理を行ってピンホールアレイ１を作製した。このピンホールアレイ１は２４０単位×２４０単位で構成し、さらに１単位は６４画素×６４画素構成とした。ピンホールの開口率は６．２５％とし、１単位６４画素中の未露光の透明な画素領域の大きさで調整した。また、ビジュアル濃度の最大濃度は、２．５であった。
【０１０４】
〔ピンホールアレイ２の作製〕
上記ピンホールアレイ１の作製において、開口率を１２．％に変更した以外は同様にして、ピンホールアレイ２を作製した。
【０１０５】
〔ピンホールアレイ３の作製〕
上記ピンホールアレイ１の作製において、ピンホール形状を図２に記載の様な長方形（Ａ：Ｂ＝２：１）に変更し、縦ピッチ／横ピッチ（ａ／ｂ）は１．０、開口率１２．５％とした以外は同様にして、ピンホールアレイ３を作製した。
【０１０６】
〔ピンホールアレイ４の作製〕
上記ピンホールアレイ１の作製において、ピンホール形状を図２に記載の様な長方形（Ａ：Ｂ＝３：１）に変更し、縦ピッチ／横ピッチ（ａ／ｂ）は１．０、開口率１８．８％とした以外は同様にして、ピンホールアレイ４を作製した。
【０１０７】
〔ピンホールアレイ５の作製〕
上記ピンホールアレイ１の作製において、正方形のピンホールアレイ像を縦ピッチ／横ピッチ（ａ／ｂ）を２．０で配列し、開口率を１２．５％とした以外は同様にして、ピンホールアレイ５を作製した。
【０１０８】
〔ピンホールアレイ６の作製〕
上記ピンホールアレイ５の作製において、縦ピッチ／横ピッチ（ａ／ｂ）を３．０に変更し、開口率１８．８％とした以外は同様にして、ピンホールアレイ６を作製した。
【０１０９】
〔ピンホールアレイ７の作製〕
上記ピンホールアレイ１の作製において、ピンホール形状を図２に記載の様な長方形（Ａ：Ｂ＝１．５：１）に変更し、縦ピッチ／横ピッチ（ａ／ｂ）は１．５、開口率１４．１％とした以外は同様にして、ピンホールアレイ７を作製した。
【０１１０】
《立体表示用画像の形成》
膜厚が１ｍｍのポリエチレンテレフタレート製の透明支持体上に、特開２００２−３１１５４０号公報の実施例１に記載の試料１０１と同様の各構成を塗設して試料を作製した。次いで、縦６４×横６４＝４０９６個所の格子状のそれぞれの位置での静止画像をＤＳＣで撮影し、画像加工した立体表示画像用データを、上記作製した試料に、赤色レーザー、緑色レーザー、青色レーザーを用いて立体表示用画像の露光を施した後、特開２００２−３１１５４０号公報の段落番号〔０１１８〕に記載の方法に従って、発色現像処理を行って立体表示用画像を形成した。
【０１１１】
《立体画像表示試料の作製》
上記作製したピンホールアレイ１〜７と、立体表示用画像とをそれぞれ貼り合わせて、立体画像表示試料１〜７を作製した。
【０１１２】
《立体画像の評価》
上記作製した立体画像表示試料１〜７について、下記の各評価を行い、得られた結果を表１に示す。
【０１１３】
〔輝度の評価〕
輝度（明るさ）は、各ピンホールアレイの開口率をもって輝度の尺度とした。
【０１１４】
〔立体感・鮮鋭感の評価〕
上記の各立体画像表示試料について、被験者２０人による目視観察を行い、下記の基準に従って立体感の評価を行い、２０人の下記評価ランクの中で、最も評価の多かったランクを、その立体画像表示試料の評価ランクとした。
【０１１５】
１０：非常に良好な立体感が有り、かつ画像の鮮鋭感に優れている
７：良好な立体感が認められ、また画像の鮮鋭感が良好である
５：ほぼ許容される立体感が認められるが、やや鮮鋭感に乏しい
３：やや立体感及び鮮鋭感に欠ける画像である
１：全く立体感がなく、更に極めて鮮鋭感に欠ける画像である
上記評価ランクにおいて、ランク９、８、６、４、２については、それぞれ上下のランクの中間の特性として判定した。本発明では、ランク５以上であれば、立体感・鮮鋭感として、実用上許容範囲であると判断した。
【０１１６】
以上により得られた結果を、表１に示す。
【０１１７】
【表１】
2005165175.tif 000002
【０１１８】
表１の結果より明らかなように、それぞれの透明支持体上に、ピンホールアレイと立体表示用画像とを形成した試料を貼り合わせて作製した立体画像表示試料において、ピンホールアレイのピンホールアレイ像として、長辺長と短辺長の長さが異なるピンホール群を有す本発明のピンホールアレイ、あるいは縦ピッチと横ピッチとが異なるピンホール群配列を有する本発明のピンホールアレイを用いた試料は、比較例に対し、高い開口率、すなわち高い輝度を有する条件下でも、優れた表示画像特性（立体感、鮮鋭感）を有していることが分かる。
【０１１９】
実施例２
《立体画像表示試料２１の作製》
〔立体表示用画像の形成〕
膜厚が１ｍｍのポリエチレンテレフタレート製の透明支持体上に、特開２００２−３１１５４０号公報の実施例１に記載の試料１０１と同様の各構成を塗設して試料を作製した。次いで、縦６４×横６４＝４０９６個所の格子状のそれぞれの位置での静止画像をＤＳＣで撮影し、画像加工した立体表示画像用データを、上記作製した試料に、赤色レーザー、緑色レーザー、青色レーザーを用いて立体表示用画像の露光を施した後、特開２００２−３１１５４０号公報の段落番号〔０１１８〕に記載の方法に従って、発色現像処理を行って立体表示用画像を形成した。
【０１２０】
〔ピンホールアレイの形成〕
上記立体表示用画像を形成した透明支持体上の反対側の面に、下記の方法に従ってインクジェット記録方式により、実施例１に記載のピンホールアレイ３と同様の黒色画像からなるピンホールアレイ像（図２に記載の形状の長方形（Ａ：Ｂ＝２：１）、縦ピッチ／横ピッチ（ａ／ｂ）＝１．０、開口率１２．５％）を印字した。
【０１２１】
（ブラックインクの調製）
〈ブラック顔料分散体１の調製〉
カーボンブラック                                                  ２０質量％
スチレン−アクリル酸共重合体（分子量７，０００、酸価１５０）        ９質量％
グリセリン                                                        １０質量％
イオン交換水                                                      ６１質量％
上記各添加剤を混合し、０．３ｍｍのジルコニアビーズを体積率で６０％充填した横型ビーズミル（アシザワ社製  システムゼータミニ）を用いて分散し、ブラック顔料分散体１を得た。得られたブラック顔料の平均粒径は７５ｎｍであった。
【０１２２】
〈ブラックインクの調製〉
ブラック顔料分散体１                                              １０質量％
エチレングリコール                                                ２０質量％
ジエチレングリコール                                              １０質量％
界面活性剤（サーフィノール４６５  日信化学工業社製）            ０．１質量％
イオン交換水                                                  ５９．９質量％
以上の各組成物を混合、攪拌し、１μｍフィルターでろ過して、顔料インクであるブラックインクを調製した。
【０１２３】
（インクジェット画像の印字）
ノズル孔径２０μｍ、駆動周波数１２ｋＨｚ、１色当たりのノズル数１２８、同色間のノズル密度１８０ｄｐｉであるピエゾ型ヘッドを搭載し、最大記録密度７２０×７２０ｄｐｉのオンデマンド型のインクジェットプリンタを使用して、上記立体表示用画像を形成した透明支持体上の反対側の面に、上記ピンホールアレイ像を印字した。
【０１２４】
《立体画像表示試料２２〜２５の作製》
上記立体画像表示試料２１の作製において、ピンホールアレイ３のピンホールアレイ像を、実施例１に記載のピンホールアレイ４〜７のピンホールアレイ像にそれぞれ変更した以外は同様にして、立体画像表示試料２２〜２５を作製した。
【０１２５】
《立体画像の評価》
上記作製した立体画像表示試料２１〜２５と実施例１で作製した立体画像表示試料１、２について、実施例１に記載の方法と同様にして輝度の評価及び立体感・鮮鋭感の評価の評価を行い、得られた結果を表２に示す。
【０１２６】
【表２】
2005165175.tif 000003
【０１２７】
表２の結果より明らかなように、ピンホールアレイ及び立体表示用画像を同一支持体の異なる面に相対向して設け、長辺長と短辺長の長さが異なるピンホール群を有す本発明のピンホールアレイ、あるいは縦ピッチと横ピッチとが異なるピンホール群配列を有する本発明のピンホールアレイを用いた試料は、比較例に対し、高い開口率、すなわち高い輝度を有する条件下でも、優れた表示画像特性（立体感、鮮鋭感）を有していることが分かる。
【０１２８】
実施例３
《立体画像表示用試料Ｂの作製》
膜厚が１ｍｍのポリエチレンテレフタレート製の透明支持体上に、特開２００１−２０９１５２号公報の実施例１に記載の試料１０１において、赤外感光性ハロゲン化銀乳剤ａ、ｂ、ｃを含む第１層に、特開２００２−３１１５４０号公報の実施例１に記載の試料１０１の作製に用いたイエローカプラー、マゼンタカプラー及びシアンカプラーを乳化分散し、下記の発色現像処理後に得られる画像が黒色を呈する比率で各カプラーを添加した塗布液を塗布して、ピンホールアレイを形成した。次いで、上記透明支持体の上記ピンホールアレイを設けた面とは反対側の面に、特開２００２−３１１５４０号公報の実施例１に記載の試料１０１と同様の各構成を塗設して、立体表示用画像形成層を設けて、立体画像表示用試料Ｂを作製した。
【０１２９】
《立体画像表示試料３１の作製》
上記作製した立体画像表示用試料Ａを用いて、ピンホールアレイ面側に対し、赤外線レーザーを用いて、実施例１に記載のピンホールアレイ３と同様のピンホールアレイ像を露光した。次いで、立体表示用画像形成層面側に、縦６４×横６４＝４０９６個所の格子状のそれぞれの位置での静止画像をＤＳＣで撮影し、画像加工した立体表示画像用データを、上記作製した試料に、赤色レーザー、緑色レーザー、青色レーザーを用いて立体表示用画像の露光を施した。すなわち、立体画像表示用試料Ｂに対しては、赤外線レーザー、赤色レーザー、緑色レーザー、青色レーザーの４つの異なる波長を有する光源により露光を行った。
【０１３０】
次いで、露光済の立体画像表示用試料Ａを、特開２００２−３１１５４０号公報の段落番号〔０１１８〕に記載の方法に従って、発色現像処理を行って立体画像表示試料１１を作製した。このピンホールアレイはピンホールの開口率は６．２５％で、１単位６４画素中の未露光の透明な画素領域の大きさで調整した。また、ビジュアル濃度の最大濃度は、２．５であった。
【０１３１】
《立体画像表示試料３２〜３５の作製》
上記立体画像表示試料３１の作製において、ピンホールアレイ３のピンホールアレイ像を、実施例１に記載のピンホールアレイ４〜７のピンホールアレイ像にそれぞれ変更した以外は同様にして、立体画像表示試料３２〜３５を作製した。
【０１３２】
《立体画像の評価》
上記作製した立体画像表示試料３１〜３５と実施例１で作製した立体画像表示試料１、２について、実施例１に記載の方法と同様にして輝度の評価及び立体感・鮮鋭感の評価の評価を行い、得られた結果を表３に示す。
【０１３３】
【表３】
2005165175.tif 000004
【０１３４】
表３の結果より明らかなように、ピンホールアレイ及び立体表示用画像を同一支持体の異なる面に相対向して設け、４つの異なる波長を光源とする露光によって立体画像を形成し、かつピンホールアレイのピンホールアレイ像として、長辺長と短辺長の長さが異なるピンホール群を有す本発明のピンホールアレイ、あるいは縦ピッチと横ピッチとが異なるピンホール群配列を有する本発明のピンホールアレイを用いた試料は、比較例に対し、高い開口率、すなわち高い輝度を有する条件下でも、優れた表示画像特性（立体感、鮮鋭感）を有していることが分かる。
【０１３５】
実施例４
上記実施例１〜３に記載の方法と同様にして、常法に従いＩＤカード及びＩＣカードを作製した結果、本発明の構成からなるＩＤカード及びＩＣカードは、デザイン性が高く、かつ偽変造防止効果に優れていることを確認することができた。
【図面の簡単な説明】
【０１３６】
【図１】従来用いられていたピンホールアレイを構成するピンホール配列の一例を示す模式図である。
【図２】本発明に係る長辺長と短辺長の長さが異なるピンホール群から構成されたピンホールアレイの一例を示す模式図である。
【図３】本発明に係る縦ピッチと横ピッチとが異なるピンホール群配列を有するピンホールアレイの一例を示す模式図である。
【符号の説明】
【０１３７】
１  ピンホールアレイ
２  ピンホール
Ａ  ピンホールの長辺長
Ｂ  ピンホールの短辺長
ａ  ピンホールの縦ピッチ
ｂ  ピンホールの横ピッチ
【図１】
2005165175.tif 000005
【図２】
2005165175.tif 000006
【図３】
2005165175.tif 000007