(57)【要約】【課題】加熱調理器において、土鍋調理や炙りなどがハイパワーでできる収納可能な加熱ユニットをトッププレート上に使いたいときだけ出すことにより十分に満足できる調理性能を確保できる。【解決手段】誘導加熱される加熱プレート１０と保持枠１１を設けた加熱ユニット１２を前記筐体１の内部から任意にトッププレート８上に移動し当接した構成としたもので土鍋調理や炙りなどがハイパワーでできるものである。【選択図】  図１
2005190910.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
筐体の天面に平板状のトッププレートを有し、前記トッププレート上の鍋を誘導加熱する加熱コイルと、前記加熱コイルに高周波電力を供給する駆動回路ユニットと、前記駆動回路ユニットを含む装置のシーケンスを制御する制御ユニットと、前記加熱コイルで誘導加熱される加熱プレートとこの加熱プレートを保持する保持枠とを有する加熱ユニットと、前記加熱ユニットを収容する収容部と、前記加熱ユニットを前記収容部と前記トッププレート上との間を移動させる移動機構とを備え、前記移動機構は、前記加熱ユニットを前記収容部から前記トッププレート上に当接させるべく移動可能な構成とした加熱調理器。
【請求項２】
加熱ユニットを覆う保護カセットを設けた請求項１に記載の加熱調理器。
【請求項３】
送風ファンを筐体内に有し、加熱ユニットに送風ガイドを設けた請求項１に記載の加熱調理器。
【請求項４】
加熱ユニットは下面が傾斜した構成とした請求項１に記載の加熱調理器。
【請求項５】
加熱ユニットは着脱が可能な構成とした請求項１に記載の加熱調理器。
【請求項６】
加熱ユニットは下面に熱により変形する支持突起を設けた請求項１に記載の加熱調理器。
【請求項７】
加熱ユニットは温度センサを内蔵し、加熱ユニット上の表示部と連動した構成とした請求項１に記載の加熱調理器。
【請求項８】
加熱ユニットは温度センサと送信装置を内蔵し、筐体内の制御部に温度情報を送信する請求項１に記載の加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、加熱調理器に係り、さらに詳しくは、鍋等の調理用器具をトッププレート上の所定の位置で誘導加熱により加熱調理できる加熱調理器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
図１３、１４に従来の誘導加熱調理器を示す。筐体１には２個の加熱コイル２と、ラジェントヒーター６と、前面側に出し入れが自在に設けた引出し状のロースター３と、ロースター３と反対側に多層に配設した加熱コイル２を駆動する駆動回路ユニット４と全体を制御する制御ユニット５を備え、上面には非磁性材からなるトッププレート８が取り付けられている。以上の従来の構成において、磁性体の鍋類は加熱コイル２上にトッププレート８を介して置かれ誘導加熱により調理がおこなわれる。ラジェントヒーター６は、誘導加熱では使えない鍋類、例えば、土鍋やガラス容器、アルミなどでの調理に使用される。また、のりやスルメなど炙りたい時に使われる。加熱コイル２は、最近では３ｋＷのパワーが出せる機器も多くなり、最大発熱量も多く、湯沸しは非常に早く、他の調理でも快適に調理ができる。
【特許文献１】特開２００３−６８４３９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、前記ラジェントヒーターは、前述したように土鍋などを加熱するのに使用されるが、加熱コイルのパワーが３ｋＷあるのに対して１．２ｋＷ程度が主流であり、調理能力が低い。なぜなら、加熱コイルの３ｋＷのパワーは誘導加熱でトッププレートを通過して直接鍋を加熱されるのに使われ鍋から調理物に熱が伝わるため効率がとてもよい。しかし、ラジェントヒーターの場合はトッププレートの下で赤熱発熱し、これによる遠赤外線の輻射加熱で土鍋などの底が加熱され、加熱された鍋より鍋の中に入れた調理物に熱が伝わる。このため加熱効率がどうしても低くなる。加えて、パワーも１．２ｋＷ程度にしているのには理由があり、パワーを高めると、赤熱発熱による温度上昇が大きくなり、トッププレートを通して熱を伝えているために、一般に４００度といわれるトッププレートの耐熱がもたないためである。１．２ｋＷ程度のパワーも実際はフルにかけることが上記の理由からできずオンオフを繰り返しながら制御しているのが現状である。そのため、ユーザーからは、土鍋調理がうまくできない、パワーが弱いようだ等の指摘がある。当然、のりやスルメの炙りなどにも不満が出ているという課題がある。そのため、ラジェントヒーターの存在価値が薄く、あまり使用しない、使い道が解らないというアンケート結果も多く見られる。
【０００４】
本発明は、上記従来の課題を解決するもので、土鍋調理、のりの炙りなどでトッププレートの影響を受けずに十分に満足がいく実用的な加熱ができる加熱調理器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記従来の課題を解決するために、本発明の誘導加熱調理器は、天面に平板状のトッププレートを装着し加熱コイルと駆動回路ユニットと制御ユニットとを筐体内に有し、誘導加熱される加熱プレートと保持枠を設けた加熱ユニットを前記筐体の内部からトッププレート上に移動し当接する構成としているため、加熱プレートがトッププレート上で前記加熱コイルにより誘導加熱され赤熱し、加熱ユニットに置かれた土鍋等を直接加熱する。これによって、トッププレートの下で赤熱しトッププレートを通して加熱しなくてもよくなり、従来、耐熱温度のため大きなパワーを入れられないということが解消し、土鍋調理、のりの炙りなどでトッププレートの影響を受けずに実用的な加熱ができる。前述したように、加熱コイルのパワーとしては３ｋＷの大きなものもあり、誘導加熱用の鍋と同じパワーで加熱することができる。当然、加熱ユニット側からのトッププレートへの耐熱対策も講じている。
【発明の効果】
【０００６】
誘導加熱される加熱プレートと保持枠を設けた加熱ユニットを使用時に前記筐体の内部からトッププレート上に移動し当接する構成としているため、普段は邪魔にならず、調理時に加熱プレートがトッププレート上で前記加熱コイルにより誘導加熱され赤熱し、加熱ユニットに置かれた土鍋等を直接加熱する。これによって、トッププレートを通して加熱をしなくてもよくなり、従来、トッププレートの耐熱温度のため大きなパワーを入れられないということが解消し、土鍋調理、のり、スルメの炙りなど誘導加熱が使えない調理全てに渡りトッププレートの温度の制限という影響を受けずに実用的な加熱調理ができるものである。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００７】
筐体の天面に平板状のトッププレートを有し、前記トッププレート上の鍋を誘導加熱する加熱コイルと、前記加熱コイルに高周波電力を供給する駆動回路ユニットと、前記駆動回路ユニットを含む装置のシーケンスを制御する制御ユニットと、前記加熱コイルで誘導加熱される加熱プレートとこの加熱プレートを保持する保持枠とを有する加熱ユニットと、前記加熱ユニットを収容する収容部と、前記加熱ユニットを前記収容部と前記トッププレート上との間を移動させる移動機構とを備え、前記移動機構は、前記加熱ユニットを前記収容部から前記トッププレート上に当接させるべく移動可能な構成とすることで、加熱をトッププレートを介さず直接加熱ユニットを誘導加熱ができ、トッププレートの耐熱温度を気にすることなく実用的な調理ができる。
【０００８】
第２の発明は、特に、加熱ユニットを覆う保護カセットを設けた構成としたことにより、調理が終えた直後に本来の誘導加熱を使い磁性体の鍋で調理をしたい場合、加熱ユニットがまだ熱い状態でも前記保護カセットを加熱ユニットに覆い被せることで加熱プレートは直接触れることができなくなる。その後、筺体内に共に収納することができ、すぐに次の調理へと取り掛かることができる。
【０００９】
第３の発明は、特に、送風ファンを筐体内に有し、保持枠に送風ガイドを設けたことで、加熱ユニットとトッププレートの間に効率よく風を流すことができトッププレートの安全性をより確実なものとすることができる。また、送風により冷却することができ、加熱ユニットのパワーを落とすことがない。
【００１０】
第４の発明は、特に、加熱ユニットは下面が傾斜した構成としているため、加熱ユニットが熱くなった場合、トッププレートと加熱ユニット下面の間の空気が暖められ、結果対流効果により傾斜に沿った流れが生じる。この流れは、筐体にできた加熱ユニットのあった空洞から流れが供給される形で加熱ユニットの下面から熱を奪って出て行く作用をする。
【００１１】
第５の発明は、特に、加熱ユニットは着脱が可能な構成としていることで、取り外して洗うことができる。その結果、臭いや汚れが残らず長い間衛生的に使えるものである。
【００１２】
第６の発明は、特に、加熱ユニットは下面に熱により変形する支持突起を設けた構成をしていることで、加熱ユニットの温度が異常に高くなった場合、突起が膨張しトッププレートとの距離を大きくすることでトッププレートに伝わる熱を減らすことができる。いわゆる、安価にできる自己安全機構である。
【００１３】
第７の発明は、特に、加熱ユニットは温度センサを内蔵し、加熱ユニット上の表示部と連動した構成としたことにより一目で加熱ユニットがどの程度の熱さになっているかが分かる。それにより、土鍋などの調理加減を手動でコントロールすることができる。また加熱ユニットの温度状態も知ることができる。電源は加熱ユニット内に設けた受電コイルにより非接触で供給される。
【００１４】
第８の発明は、特に、加熱ユニットは温度センサと送信装置を内蔵し、筐体内の制御部と連動した構成としているため、温度情報を筐体のほうへ送ることができ土鍋などの調理加減を自動でもコントロールすることができる。
【００１５】
以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。従来例と同じ構成のものは同一符号を付して詳細な説明は省略する。なお、この実施の形態によって本発明が限定されるものではない。
【００１６】
（実施の形態１）
図１は、本発明の第１の実施形態における誘導加熱調理器を示すものである。筐体１の内部には従来と同様に図１３に示したように加熱コイル２と庫内に発熱体としてシーズヒータを備えたロースター３と、加熱コイル２の駆動回路ユニット４と加熱調理器を制御する制御ユニット５を有している。従来図にはあったラジェントヒーター６は本発明を実現することによりなくなっている。そのため調理を行う加熱口７が２口となっているが、コストが合えば従来のラジェントヒーター６の場所も誘導加熱による加熱口７として３口にしてもよい。天面は平板状のトッププレート８でその後方に排気口９を備えている。左側の加熱口７に本発明である加熱プレート１０を保持枠１１で保持した加熱ユニット１２を当接した状態を示す。加熱ユニット１２は、使わないときには筐体１の中に収納される構成となっている。図１は、筐体１からまず上方に加熱ユニット１２が上昇し、その後加熱コイル２がある加熱口７の方向へと図２に示した回動軸１３を中心として回転移動し、トッププレート８上に当接した状態となったところを示している。要は調理に使用しないときは筐体１内に収納され、使いたいときに出すという構造になりスッキリさせることができる。そして、磁性体の鍋と同じように加熱ユニット１２は加熱コイル２により加熱され赤熱する。その熱で土鍋やガラス容器や炙りものを調理する。ここで、加熱ユニット１２について図２を用いて詳しく説明する。本実施例では保持枠１１は耐熱樹脂製で円形の加熱プレート１０を包み込むように保持している。加熱プレート１０は磁性体でできている。加熱プレート１０の上方は開放になっており、炙りたいのり、スルメ等が直接加熱プレート１０に当たらないように格子状の網１４を設けている。この網１４はセラミック製で遠赤がよく出るように本実施例では表面に遠赤コーティングがなされている。加熱プレート１０の下方は空間部１５を設けてあり、いわゆる空気断熱の構造を取っている。その下は耐熱性樹脂でトッププレート８と隙間が開くように保持枠１１の四隅に支持突起１６を設けている。トッププレート８から加熱プレート１０間の距離は１０ｍｍ以内に構成してあり誘導加熱が効果的に効くように配慮している。収納部１８に加熱ユニット１２を収納した状態ではデザイン性と埃などのゴミが入らないように蓋１７が設けてある。蓋１７は図示してはいないがバネにより付勢してある。
【００１７】
以上のように構成された加熱調理器において、以下その動作、作用について説明する。
【００１８】
図３において加熱ユニット１２がトッププレート８上に当接する仕組みを説明する。収納部１８に納められた加熱ユニット１２はユーザーが土鍋などを使用しようとしたときに、操作部で加熱ユニット１２設定を選択する。本実施例では、図示はしていないが選択ボタンを押してもらう。押すと筐体１内に設けた昇降ギア１９を駆動するモータが動いて回転を与え昇降ギア１９の溝に沿って昇降台２０が回転と共に上昇していく。加熱ユニット１２がトッププレート８上まで出ると、次に回動軸１３が図示はしていないがベルトが掛けられており、このベルトによりゆっくりとおじぎをするようにトッププレート８上におりていく。本実施例では、一方向に動くときにはブレーキがかかるクラッチを用いており、降ろすときにはゆっくりと、あげるときにはすばやく収納できるようになっている。降りた状態が図２である。上昇機構は、１例でありこれに限定されたものではない。車のナビゲーションが収納部から出て立ち上がるメカニズムを使用してもよい。これは全てモータとそのリンク機構で構成されている。この状態が調理のスタンバイ状態であり、ユーザーは調理を行うために加熱ユニット１２上に土鍋やガラス容器などを置く。その後は普通の誘導加熱調理器と同じ操作である。パワーを例えば２ｋＷに設定すれば、加熱プレート１０が赤熱しその熱が鍋に伝わり調理を行うわけである。ここでの調理は何を乗せても可能であり、例えばのりを炙りたいとか、買い置きのウナギの蒲焼きの再加熱などもおいしく簡単にできる。要は磁性体という鍋は関係なく調理ができ、従来のパワーが足りずに満足できなかった調理ができるようになったものである。しかも、誘導加熱による即効性も維持され使い勝手は非常によい。パワーとしては従来の１．２ｋＷに対して２倍強もあり充分な調理性能と言える。また、トッププレート８の耐熱に対しては保持枠１１を耐熱樹脂で構成したり、加熱プレート１０の下側に空間部１５を設け、更にトッププレート８との間に隙間を設けるなどして充分な対策構成として安全性の高い使い勝手のよい加熱ユニット１２を提供できたものである。次に使用した後の加熱ユニット１２の収納動作であるが、実施形態２で説明する。
【００１９】
（実施の形態２）
図４、および図５は本発明の第２の実施形態を示したものであり、第１の実施の形態と同一構成要件は、同一符号を付して詳細な説明は省略する。図４は保護カセット２１の動きを示したものである。保護カセット２１とは加熱ユニット１２に覆い被せて安全に収納をさせるものである。もし、鍋などがまだ載っていた場合、保護カセット２１が途中で停止し、鍋がある状態を検知でき、加熱ユニット１２が動いて鍋などをひっくり返す事故などが防げる。また覆い被せることにより加熱ユニット１２の加熱プレート１０が隠され安全性が向上する。図５は、保護カセット２１の収納状態と加熱ユニット１２に覆い被さっている様子を示したものである。当然、保護カセット２１は耐熱樹脂で作っている。移動機構は省略しているが、加熱ユニット１２と同様の構成を用いている。特に加熱ユニット１２を使用した直後に通常の誘導加熱を使いたい場合などは熱いままでも安全に収納でき直ちに次の調理にかかることができるものである。
【００２０】
（実施の形態３）
図６および図７は本発明の第３の実施形態を示したもので、第１の実施の形態と同一構成要件は、同一符号を付して詳細な説明は省略する。図６に示したように、加熱ユニット１２に送風ガイド２２を設けることによりトッププレート８の耐熱の安全性を高めたものである。送風ガイド２２は回動軸１３側に、加熱ユニット１２がトッププレート８に当接されたときに収納部１８の上の入り口を覆うように構成している。これにより、図示はしていないが送風ファンを筐体１内に設け、その送風を収納部１８に流すと流れは送風ガイドにより加熱ユニット１２の下面にうまく流れ込む。そのため効率よく熱を奪ってトッププレート８が冷やされる。図７も同様の効果を目的としたもので、こちらは加熱ユニット１２の下面を傾斜させた構成としている。このため、隙間の空気は暖められると対流作用により隙間の広くなる方向に流れていく。流れが生じると連続して流れ収納部１８から常温の空気が流れるようになる。そのため効率よく熱を奪ってトッププレート８が冷やされる。前記構成よりも、簡単で安価であり効果も期待できるものである。
【００２１】
（実施の形態４）
図８は本発明の第４の実施形態を示したもので保護カセット２１ごと外したところを示している。保護カセット２１は加熱ユニット１２と一緒に外すことができる構成としている。そのため、汚れたとしても簡単に洗うことができいつまでも清潔に保つことができる。
【００２２】
（実施の形態５）
図９から図１２は本発明の第５の実施形態を示したもので、第１の実施の形態と同一構成要件は、同一符号を付して詳細な説明は省略する。
【００２３】
まず図９は、加熱ユニット１２は下面に熱により変形する支持突起１６を設けた構成をしていることで、加熱ユニット１２の温度が異常に高くなった場合、突起が膨張しトッププレート８との距離を大きくすることでトッププレートに伝わる熱を減らすことができるというものである。いわゆる、安価にできる自己安全機構である。
【００２４】
また、図１０は、特に、加熱ユニット１２は温度センサ２４を内蔵し、加熱ユニット１２上の表示部２３と連動した構成としたことにより一目で加熱ユニット１２がどの程度の熱さになっているかが分かる。本実施例では温度センサ２４により鍋底の温度を計測しており、表示部２３で温度帯による色彩表示を行っている。それを目視で確認することにより、土鍋などの調理加減を手動でコントロールすることができ調理性能の向上につながっている。表示部２３は文字表示でもよい。図１１は、温度帯による色彩表示の表示部２３を示している。
【００２５】
また加熱ユニット１２と表示部２３の電源は加熱ユニット１２内に設けた受電コイル２５により非接触で供給される。
【００２６】
図１２は、加熱ユニット１２は温度センサ２４と送信装置２６を内蔵し、筐体１内の制御ユニット５と連動した構成としているため、土鍋等の温度情報を筐体１のほうへ送ることができ土鍋などの調理加減を自動でもコントロールすることができるもので調理性能の向上につながる。
【産業上の利用可能性】
【００２７】
以上のように、本発明にかかる誘導加熱調理器は、誘導加熱により調理をおこなう加熱調理器に有用である。
【図面の簡単な説明】
【００２８】
【図１】本発明の実施形態１の加熱調理器の外観斜視図
【図２】本発明の加熱ユニットの要部断面図
【図３】同加熱ユニットの動作機構の要部断面図
【図４】本発明の実施形態２の加熱調理器の外観斜視図
【図５】同加熱ユニットの要部断面図
【図６】本発明の実施形態３の加熱調理器要部断面図
【図７】同発明の要部断面図
【図８】本発明の実施の形態４の加熱調理器の外観斜視図
【図９】本発明の実施形態５の加熱調理器の要部断面図
【図１０】同加熱ユニットの要部断面図
【図１１】同加熱ユニットの要部斜視図
【図１２】同加熱ユニットの要部断面図
【図１３】従来の加熱調理器の外観斜視図
【図１４】従来の加熱調理器の要部断面図
【符号の説明】
【００２９】
１  筐体
２  加熱コイル
３  ロースター
４  駆動回路ユニット
５  制御ユニット
６  ラジェントヒーター
７  加熱口
８  トッププレート
９  排気口
１０  加熱プレート
１１  保持枠
１２  加熱ユニット
１３  回動軸
１４  網
１５  空間部
１６  支持突起
１７  蓋
１８  収納部
１９  昇降ギア
２０  昇降台
２１  保護カセット
２２  送風ガイド
２３  表示部
２４  温度センサ
２５  受給コイル
２６  送信装置
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
2005190910.tif 000013
【図１２】
2005190910.tif 000014
【図１３】
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【図１４】
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