(57)【要約】【課題】  フィルム又は固体撮像素子を用いる一眼レフカメラに適し、絶対値が０．５倍より大きい撮影倍率と１０度以上の半画角を有し、諸収差を良好に補正可能でオートフォーカスに適した、防振機能を有するマクロレンズを提供する。【解決方法】正の第１群Ｇ１を最も物体側に有し、第１群Ｇ１の像側に少なくとも２つのレンズ群を有し、遠距離から近距離へのフォーカシングに際し第１群Ｇ１は光軸方向に固定されており前記少なくとも２つのレンズ群は移動し、第１群Ｇ１は物体側から順に正の第１−１群Ｇ１１と正の第１−２群Ｇ１２と負の第１−３群Ｇ１３とからなり、第１−２群Ｇ１２を光軸と直交する方向へ移動させることによって像面Ｉ上の像ぶれを補正し、所定の条件式を満足する。【選択図】図１
2005292345.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
正の屈折力を有する第１レンズ群を最も物体側に有し、前記第１レンズ群の像側に少なくとも２つのレンズ群を有し、
遠距離から近距離へのフォーカシングに際して、前記第１レンズ群は光軸方向に固定されており、前記少なくとも２つのレンズ群は移動し、
前記第１レンズ群は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１−１レンズ群と、正の屈折力を有する第１−２レンズ群と、負の屈折力を有する第１−３レンズ群とからなり、
前記第１−２レンズ群を光軸と直交する方向へ移動させることによって像面上の像ぶれを補正し、
以下の条件式を満足することを特徴とする防振機能を有するマクロレンズ。
０．５＜｜Ｍ｜  （Ｍ＜０）
１０＜ω
ただし、
Ｍ：最近接撮影状態における撮影倍率
ω：無限遠撮影状態における半画角（単位は度）
【請求項２】
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、負の屈折力を有する第４レンズ群とを有し、
遠距離から近距離へのフォーカシングに際して、前記第１レンズ群は光軸方向に固定されており、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が増大し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が減少し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が増大し、
前記第１レンズ群は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１−１レンズ群と、正の屈折力を有する第１−２レンズ群と、負の屈折力を有する第１−３レンズ群とからなり、
前記第１−２レンズ群を光軸と直交する方向へ移動させることによって像面上の像ぶれを補正し、
以下の条件式を満足することを特徴とする防振機能を有するマクロレンズ。
０．５＜｜Ｍ｜  （Ｍ＜０）
１０＜ω
ただし、
Ｍ：最近接撮影状態における撮影倍率
ω：無限遠撮影状態における半画角（単位は度）
【請求項３】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項２に記載の防振機能を有するマクロレンズ。
０．４５＜ｆ１／ｆ＜０．６５
−０．５５＜ｆ２／ｆ＜−０．３０
０．３５＜ｆ３／ｆ＜０．５５
−１．３０＜ｆ４／ｆ＜−０．８５
ただし、
ｆ  ：無限遠合焦状態における前記マクロレンズ全系の焦点距離
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
ｆ３：前記第３レンズ群の焦点距離
ｆ４：前記第４レンズ群の焦点距離
【請求項４】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の防振機能を有するマクロレンズ。
１．３０＜ｆ１−１／ｆ１＜１．９０
１．３０＜ｆ１−２／ｆ１＜１．７０
−６．００＜ｆ１−３／ｆ１＜−２．５０
ただし、
ｆ１    ：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ１−１：前記第１−１レンズ群の焦点距離
ｆ１−２：前記第１−２レンズ群の焦点距離
ｆ１−３：前記第１−３レンズ群の焦点距離
【請求項５】
前記第１−２レンズ群は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた正レンズとからなり、
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の防振機能を有するマクロレンズ。
１５＜ν12p−ν12n
ただし、
ν12p：前記第１−２レンズ群における前記正レンズの硝材のｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
ν12n：前記第１−２レンズ群における前記負メニスカスレンズの硝材のｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
【請求項６】
前記第１−３レンズ群中の最も物体側のレンズ面が凹面であることを特徴とする請求項５に記載の防振機能を有するマクロレンズ。
【請求項７】
前記第１−３レンズ群は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズと物体側に凹面を向けた負レンズとの接合レンズからなり、
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項６に記載の防振機能を有するマクロレンズ。
０．２５＜Ｎ13n−Ｎ13p
２５＜ν13p−ν13n
ただし、
Ｎ13n：前記第１−３レンズ群における前記負レンズの硝材のｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
Ｎ13p：前記第１−３レンズ群における前記正メニスカスレンズの硝材のｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
ν13p：前記第１−３レンズ群における前記正メニスカスレンズの硝材のｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
ν13n：前記第１−３レンズ群における前記負レンズの硝材のｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
【請求項８】
前記第１−２レンズ群は、物体側から順に、第１正レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた第２正レンズとからなり、
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の防振機能を有するマクロレンズ。
１５＜ν12p2−ν12n
ただし、
ν12p2：前記第１−２レンズ群における前記第２正レンズの硝材のｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
ν12n ：前記第１−２レンズ群における前記負メニスカスレンズの硝材のｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
【請求項９】
前記第１−３レンズ群中の最も物体側のレンズ面が凹面であることを特徴とする請求項８に記載の防振機能を有するマクロレンズ。
【請求項１０】
前記第１−１レンズ群は、物体側から順に、２枚の両凸形状の正レンズと、両凹形状の負レンズとからなることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の防振機能を有するマクロレンズ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、フィルム又は固体撮像素子を用いる一眼レフカメラ用の撮影レンズに関し、特に、光学系の一部を光軸と直交する方向に移動させることによって画像のぶれを補正する防振機能を有するマクロレンズに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、防振機能を有するマクロレンズが提案されている（例えば、特許文献１，２，３，４参照。）。
【特許文献１】特開平9−218349号公報
【特許文献２】特開平7−261127号公報
【特許文献３】特開平7−261126号公報
【特許文献４】特開2003-322797号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、上記特許文献１，３に開示されているレンズは、質量が大きくなりがちな最も物体側のレンズ群をフォーカシングに際して移動する構成である。このため、オートフォーカスの際のレンズの駆動速度を高速化することが困難であるという問題がある。また、上記特許文献１に開示されているレンズは、フォーカシングに際して、合焦レンズ群と共に防振機構も移動させなければならない構成である。このため、オートフォーカスの際のレンズの駆動速度を高速化することがより困難であるという問題がある。
また、上記特許文献２に開示されているレンズは、半画角が小さく、後述する本発明の目的である１０°以上の画角を得ることができないという問題がある。
また、上記特許文献４に開示されているレンズは、フォーカシングに際して、最も物体側のレンズ群が固定であり、合焦レンズ群と共に防振機構を移動させることも不要の構成である。しかしながら、半画角が小さく、本発明の目的である１０°以上の画角を得ることができないという問題がある。また、当該レンズにおいて大きな画角を得ようとすれば、偏心収差を十分に補正することができなくなってしまうという問題がある。
【０００４】
そこで本発明は上記問題点に鑑みてなされたものであり、フィルム又は固体撮像素子を用いる一眼レフカメラに適し、絶対値が０．５倍より大きい撮影倍率と１０度以上の半画角を有し、諸収差を良好に補正可能でオートフォーカスに適した、防振機能を有するマクロレンズを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記課題を解決するために本発明は、
正の屈折力を有する第１レンズ群を最も物体側に有し、前記第１レンズ群の像側に少なくとも２つのレンズ群を有し、
遠距離から近距離へのフォーカシングに際して、前記第１レンズ群は光軸方向に固定されており、前記少なくとも２つのレンズ群は移動し、
前記第１レンズ群は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１−１レンズ群と、正の屈折力を有する第１−２レンズ群と、負の屈折力を有する第１−３レンズ群とからなり、
前記第１−２レンズ群を光軸と直交する方向へ移動させることによって像面上の像ぶれを補正し、
以下の条件式（１），（２）を満足することを特徴とする防振機能を有するマクロレンズを提供する。
（１）０．５＜｜Ｍ｜  （Ｍ＜０）
（２）１０＜ω
ただし、
Ｍ：最近接撮影状態における撮影倍率
ω：無限遠撮影状態における半画角（単位は度）
【０００６】
また本発明は、
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、負の屈折力を有する第４レンズ群とを有し、
遠距離から近距離へのフォーカシングに際して、前記第１レンズ群は光軸方向に固定されており、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が増大し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が減少し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が増大し、
前記第１レンズ群は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１−１レンズ群と、正の屈折力を有する第１−２レンズ群と、負の屈折力を有する第１−３レンズ群とからなり、
前記第１−２レンズ群を光軸と直交する方向へ移動させることによって像面上の像ぶれを補正し、
以下の条件式（１），（２）を満足することを特徴とする防振機能を有するマクロレンズを提供する。
（１）０．５＜｜Ｍ｜  （Ｍ＜０）
（２）１０＜ω
ただし、
Ｍ：最近接撮影状態における撮影倍率
ω：無限遠撮影状態における半画角（単位は度）
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、フィルム又は固体撮像素子を用いる一眼レフカメラに適し、絶対値が０．５倍より大きい撮影倍率と１０度以上の半画角を有し、諸収差を良好に補正可能でオートフォーカスに適した、防振機能を有するマクロレンズを提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
本発明の防振機能を有するマクロレンズは、正の屈折力を有する第１レンズ群を最も物体側に有し、前記第１レンズ群の像側に少なくとも２つのレンズ群を有し、遠距離から近距離へのフォーカシングに際して、前記第１レンズ群は光軸方向に固定されており、前記少なくとも２つのレンズ群が移動するように構成されている。
このように最も物体側の第１レンズ群を固定とすることによって、本発明の防振機能を有するマクロレンズはオートフォーカシングの高速化を実現することが可能である。また、遠距離から近距離へのフォーカシングに際して、第１レンズ群は光軸方向に固定されており、少なくとも２つのレンズ群が移動することによって、本発明の防振機能を有するマクロレンズは無限遠撮影状態から最近接撮影状態までの全範囲において良好な結像性能を達成することができる。
【０００９】
又は、本発明の防振機能を有するマクロレンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、負の屈折力を有する第４レンズ群とを有し、遠距離から近距離へのフォーカシングに際して、前記第１レンズ群は光軸方向に固定されており、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が増大し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が減少し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が増大するように構成されている。
このように最も物体側の第１レンズ群を固定とすることによって、本発明の防振機能を有するマクロレンズはオートフォーカシングの高速化を実現することが可能である。また、遠距離から近距離へのフォーカシングに際して、第１レンズ群は光軸方向に固定されており、第１レンズ群と第２レンズ群との間隔が増大し、第２レンズ群と第３レンズ群との間隔が減少し、第３レンズ群と第４レンズ群との間隔が増大することによって、本発明の防振機能を有するマクロレンズは無限遠撮影状態から最近接撮影状態までの全範囲において良好な結像性能を達成することができる。
【００１０】
さらに、本発明の防振機能を有するマクロレンズは、前記第１レンズ群が、物体側から順に、正の屈折力を有する第１−１レンズ群と、正の屈折力を有する第１−２レンズ群と、負の屈折力を有する第１−３レンズ群とからなり、前記第１−２レンズ群を光軸と直交する方向へ移動させることによって像面上の像ぶれを補正し、以下の条件式（１），（２）を満足するように構成されている。
（１）  ０．５＜｜Ｍ｜  （Ｍ＜０）
（２）  １０＜ω
ただし、
Ｍ：最近接撮影状態における撮影倍率
ω：無限遠撮影状態における半画角（単位は度）
【００１１】
フォーカシングに際して固定の第１レンズ群中に、ぶれ補正用のレンズ群を設けることによって、フォーカシングの際にぶれ補正機構を移動させることが不要となるため、レンズ全体の小型化と簡素化を効果的に図ることができる。また、第１レンズ群を正・正・負の３つのレンズ群に分割し、中央の第１−２レンズ群のみをぶれ補正用のレンズ群とすることによって、該ぶれ補正用のレンズ群の軽量化を図ることができ、ぶれ補正機構の負荷を効果的に軽減させることができる。さらに、上述のような屈折力配分により、防振係数（ぶれ補正時のぶれ補正用のレンズ群の移動量に対する結像面における像の移動量の比）を適正に保ちつつ、ぶれ補正のために補正用のレンズ群が偏心したときの結像性能の劣化を軽減することが可能となる。
【００１２】
上記条件式（１）は、本発明の防振機能を有するマクロレンズの最近接撮影状態における撮影倍率を規定する条件式である。条件式（１）の下限値を下回ると、撮影倍率の絶対値が小さくなるため、マクロレンズとして不十分な撮影倍率となってしまう。なお、本発明の効果を確実にするために、条件式（１）の下限値を０．７５にすることが望ましい。
上記条件式（２）は、本発明の防振機能を有するマクロレンズの無限遠撮影状態における半画角を規定する条件式である。条件式（２）の下限値を下回ると、画角が小さくなり、汎用のマクロレンズとしての使い勝手が悪くなってしまうため好ましくない。なお、本発明の効果を確実にするために、条件式（２）の下限値を１１にすることが望ましい。
【００１３】
本発明の好ましい態様によれば、本発明の防振機能を有するマクロレンズは、以下の条件式（３），（４），（５），（６）を満足することが望ましい。
（３）  ０．４５＜ｆ１／ｆ＜０．６５
（４）  −０．５５＜ｆ２／ｆ＜−０．３０
（５）  ０．３５＜ｆ３／ｆ＜０．５５
（６）  −１．３０＜ｆ４／ｆ＜−０．８５
ただし、
ｆ  ：無限遠合焦状態における前記マクロレンズ全系の焦点距離
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
ｆ３：前記第３レンズ群の焦点距離
ｆ４：前記第４レンズ群の焦点距離
【００１４】
上記条件式（３），（４），（５），（６）は、一眼レフカメラ用のマクロレンズとして十分なバックフォーカス、十分な最大撮影倍率（撮影倍率Ｍの絶対値が最大となる）、及び無限遠撮影状態から最近接撮影状態までの良好な結像性能を実現しつつ、レンズを小型に構成するために、各レンズ群の焦点距離を規定する条件式である。
条件式（３），（４），（５），（６）のいずれかの上限値又は下限値を越えると、前述の特徴を達成することが困難となってしまうため好ましくない。
なお、本発明の効果を確実にするために、条件式（３）の上限値を０．６２にすることが望ましい。また、本発明の効果を確実にするために、条件式（３）の下限値を０．５０にすることが望ましい。
また、本発明の効果を確実にするために、条件式（４）の上限値を−０．３４にすることが望ましい。また、本発明の効果を確実にするために、条件式（４）の下限値を−０．５０にすることが望ましい。
また、本発明の効果を確実にするために、条件式（５）の上限値を０．５１にすることが望ましい。また、本発明の効果を確実にするために、条件式（５）の下限値を０．３９にすることが望ましい。
また、本発明の効果を確実にするために、条件式（６）の上限値を−０．８８にすることが望ましい。また、本発明の効果を確実にするために、条件式（６）の下限値を−１．１０にすることが望ましい。
【００１５】
本発明の好ましい態様によれば、本発明の防振機能を有するマクロレンズは、以下の条件式（７），（８），（９）を満足することが望ましい。
（７）  １．３０＜ｆ１−１／ｆ１＜１．９０
（８）１．３０＜ｆ１−２／ｆ１＜１．７０
（９）  −６．００＜ｆ１−３／ｆ１＜−２．５０
ただし、
ｆ１    ：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ１−１：前記第１−１レンズ群の焦点距離
ｆ１−２：前記第１−２レンズ群の焦点距離
ｆ１−３：前記第１−３レンズ群の焦点距離
【００１６】
上記条件式（７），（８），（９）は、正の屈折力を有する第１−２レンズ群（ぶれ補正用のレンズ群）を光軸と直交する方向に移動（偏心移動）させることによって防振を行う際に、防振係数を適正に保つための条件式である。防振係数の絶対値の適切な範囲は、０．７〜２．５程度である。防振係数の絶対値が０．７より小さい場合、ぶれ補正時のぶれ補正用のレンズ群の移動量を大きくしなければならない。このため、ぶれ補正のためのレンズ駆動機構の大型化を招くこととなってしまうため好ましくない。一方、防振係数の絶対値が２．５より大きい場合、ぶれ補正時のレンズ駆動誤差の像面に及ぼす影響が大きくなってしまうため好ましくない。
【００１７】
条件式（７），（８）のいずれかの上限値又は下限値を越えると、防振係数の絶対値を前述の適切な範囲に設定することが困難となってしまうため好ましくない。
なお、本発明の効果を確実にするために、条件式（７）の上限値を１．８０にすることが望ましい。また、本発明の効果を確実にするために、条件式（７）の下限値を１．４０にすることが望ましい。
また、本発明の効果を確実にするために、条件式（８）の上限値を１．６０にすることが望ましい。また、本発明の効果を確実にするために、条件式（８）の下限値を１．４０にすることが望ましい。
条件式（９）は、正の屈折力を有する第１−２レンズ群を光軸と直交する方向に移動させることによって防振を行う際に、レンズ偏心時の結像性能の劣化を抑えるための条件式である。負の屈折力を有する第１−３レンズ群は、ぶれ補正用の第１−２レンズ群が偏心することによって生じる収差（偏心収差）を打ち消す作用を担うレンズ群であり、条件式（９）の上限値又は下限値を越えると、第１−２レンズ群の偏心収差を第１−３レンズ群で打ち消すように収差のバランスをとることが困難となってしまう。なお、本発明の効果を確実にするために、条件式（９）の上限値を−２．７０にすることが望ましい。また、本発明の効果を確実にするために、条件式（９）の下限値を−５．８０にすることが望ましい。
【００１８】
本発明の好ましい態様によれば、本発明の防振機能を有するマクロレンズは、前記第１−２レンズ群は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた正レンズとからなり、以下の条件式（１０）を満足することが望ましい。
（１０）  １５＜ν12p−ν12n
ただし、
ν12p：前記第１−２レンズ群における前記正レンズの硝材のｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
ν12n：前記第１−２レンズ群における前記負メニスカスレンズの硝材のｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
【００１９】
上記条件式（１０）は、第１−２レンズ群が偏心した際に発生しやすい回転非対称な倍率色収差を軽減するための条件式である。条件式（１０）の下限値を下回ると、偏心による倍率色収差の発生が増加することとなってしまうため好ましくない。なお、本発明の効果を確実にするために、条件式（１０）の下限値を１７にすることが望ましい。
【００２０】
本発明の好ましい態様によれば、本発明の防振機能を有するマクロレンズは、前記第１−３レンズ群中の最も物体側のレンズ面が凹面であることが望ましい。これにより、第１−２レンズ群が偏心した際の偏心収差の発生を効果的に抑制することができる。
【００２１】
本発明の好ましい態様によれば、本発明の防振機能を有するマクロレンズは、前記第１−３レンズ群は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズと物体側に凹面を向けた負レンズとの接合レンズからなり、以下の条件式（１１），（１２）を満足することが望ましい。
（１１）  ０．２５＜Ｎ13n−Ｎ13p
（１２）  ２５＜ν13p−ν13n
ただし、
Ｎ13n：前記第１−３レンズ群における前記負レンズの硝材のｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
Ｎ13p：前記第１−３レンズ群における前記正メニスカスレンズの硝材のｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率
ν13p：前記第１−３レンズ群における前記正メニスカスレンズの硝材のｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
ν13n：前記第１−３レンズ群における前記負レンズの硝材のｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
【００２２】
前述のように、第１−３レンズ群を、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズと物体側に凹面を向けた負レンズとの接合レンズで構成することにより、第１−２レンズ群が偏心した際の偏心収差の発生を効果的に抑制することができる。
上記条件式（１１）は、第１−２レンズ群が偏心した際に発生する偏心収差のうち、回転非対称な非点収差及び像面の傾きを軽減するための条件式である。条件式（１１）の下限値を下回ると、偏心時の非点収差及び像面の傾きの発生が大きくなってしまうため好ましくない。なお、本発明の効果を確実にするために、条件式（１１）の下限値を０．２７にすることが望ましい。
上記条件式（１２）は、第１−２レンズ群が偏心した際に発生する偏心収差のうち、回転非対称な倍率色収差を軽減するための条件式である。条件式（１２）の下限値を下回ると、偏心時の倍率色収差の発生が大きくなってしまうため好ましくない。なお、本発明の効果を確実にするために、条件式（１２）の下限値を３０にすることが望ましい。
【００２３】
本発明の好ましい態様によれば、本発明の防振機能を有するマクロレンズにおいて、前記第１−２レンズ群は、物体側から順に、第１正レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた第２正レンズとからなり、以下の条件式（１３）を満足することが望ましい。
（１３）  １５＜ν12p2−ν12n
ただし、
ν12p2：前記第１−２レンズ群における前記第２正レンズの硝材のｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
ν12n ：前記第１−２レンズ群における前記負メニスカスレンズの硝材のｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
【００２４】
上記条件式（１３）は、第１−２レンズ群が偏心した際に発生しやすい回転非対称な倍率色収差を軽減するための条件式である。条件式（１３）の下限値を下回ると、偏心時の倍率色収差の発生が大きくなってしまうため好ましくない。なお、本発明の効果を確実にするために、条件式（１３）の下限値を２０にすることが望ましい。
【００２５】
本発明の好ましい態様によれば、本発明の防振機能を有するマクロレンズは、前記第１−３レンズ群中の最も物体側のレンズ面が凹面であることが望ましい。これにより、第１−２レンズ群が偏心した際の偏心収差の発生を効果的に抑制することができる。
【００２６】
本発明の好ましい態様によれば、本発明の防振機能を有するマクロレンズにおいて、前記第１−１レンズ群は、物体側から順に、２枚の両凸形状の正レンズと、両凹形状の負レンズとからなることが望ましい。これにより、無限遠撮影状態から近接撮影状態までの全域で諸収差を効果的に補正し、第１−２レンズ群がぶれ補正のために偏心した際の偏心収差の発生を効果的に軽減することができる。
【００２７】
本発明の防振機能を有するマクロレンズにおいて、第４レンズ群を正の屈折力を有するレンズ群で構成することもできる。尚、第４レンズ群を正の屈折力を有するレンズ群で構成するよりも負の屈折力を有するレンズ群で構成する方が、レンズ全長を短くすることができるため、レンズの小型化を図る上でより好ましい。
【００２８】
以下、添付図面に基づき本発明の各実施例に係る防振機能を有するマクロレンズについて詳細に説明する。
（第１実施例）
図１は、本発明の第１実施例に係る防振機能を有するマクロレンズのレンズ構成を示す図である。
本実施例に係る防振機能を有するマクロレンズは、図１に示すように、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、開口絞りＳと、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とから構成されている。そして、遠距離から近距離へのフォーカシング（無限遠撮影状態から最近接撮影状態へのフォーカシング）に際して、第１レンズ群Ｇ１は固定であり、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が増大するように、第２レンズ群Ｇ２、第３レンズ群Ｇ３、及び第４レンズ群Ｇ４が光軸方向へ移動する。また、開口絞りＳは、フォーカシングに際して固定である。
【００２９】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１−１レンズ群Ｇ１１と、正の屈折力を有する第１−２レンズ群Ｇ１２と、負の屈折力を有する第１−３レンズ群Ｇ１３とからなる。
第１−１レンズ群Ｇ１１は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ１と、両凸形状の正レンズＬ２と両凹形状の負レンズＬ３との接合レンズとからなる。
第１−２レンズ群Ｇ１２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４と、両凸形状の正レンズＬ５とからなる。
第１−３レンズ群Ｇ１３は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ６と両凹形状の負レンズＬ７との接合レンズからなる。
【００３０】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと、両凹形状の負レンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとの接合レンズとからなる。
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、両凸形状の正レンズと、両凸形状の正レンズと物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズとの接合レンズとからなる。
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズと両凹形状の負レンズとの接合レンズからなる。
そして、本実施例に係る防振機能を有するマクロレンズは、第１−２レンズ群Ｇ１２を光軸と直交する方向に移動させることによって像面Ｉ上の像ぶれを補正する。
【００３１】
以下の表１に、本発明の第１実施例に係る防振機能を有するマクロレンズの諸元の値を掲げる。
（全体諸元）において、ｆは焦点距離、ＦＮＯはＦナンバー、ωは半画角をそれぞれ示す。
（レンズデータ）において、第１カラムの面番号は物体側からのレンズ面の順序、第２カラムのｒはレンズ面の曲率半径、第３カラムのｄはレンズ面の間隔、第４カラムのνはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数、第５カラムのｎはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率をそれぞれ示す。また、∞は平面、B.f.はバックフォーカスをそれぞれ示し、空気の屈折率1.0000はその記載を省略している。
【００３２】
（フォーカシングデータ）には、無限遠撮影状態、中間距離撮影状態、及び最近接撮影状態における焦点距離ｆ又は撮影倍率Ｍ、及び可変間隔の値を示す。Ｄ０は物体から第１レンズ面までの距離、Ｒは物体から像面Ｉまでの距離、B.f.はバックフォーカスの値をそれぞれ示す。
ここで、以下の各実施例の全ての諸元値において掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径ｒ、その他長さの単位は一般に「ｍｍ」が使われる。しかし光学系は、比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるため、単位は「ｍｍ」に限られるものではない。
なお、以下の全実施例の諸元値においても、本実施例と同様の符号を用いる。
【００３３】
［表１］
（全体諸元）
ｆ    ＝104.827
ＦＮＯ＝  2.85
ω    ＝ 11.70°
（レンズデータ）
面番号    ｒ       ｄ       ν       ｎ
1    140.5916   4.3340   46.58   1.804000
2   -304.6651   0.1500
3     54.5339   7.0903   81.61   1.497000
4   -141.0659   1.4000   34.96   1.801000
5    178.5483   1.5000
6     87.9941   1.4000   25.68   1.784720
7     40.9414   0.3802
8     42.5295   5.2680   46.58   1.804000
9   -324.5205   1.5000
10   -274.0591   2.1413   81.61   1.497000
11    -88.0305   1.4000   42.24   1.799520
12   2141.7521   (d12)
13   1611.2683   1.4000   46.58   1.804000
14     33.2052   3.2301
15   -127.8824   1.4000   44.89   1.639300
16     29.3525   3.5793   23.78   1.846660
17    267.1938   (d17)
18      ∞       (d18)                     開口絞りＳ
19    274.8906   3.3516   53.22   1.693500
20    -61.4091   5.2348
21    109.5104   5.0407   46.58   1.804000
22    -41.5391   1.6000   23.78   1.846660
23   -302.2037   (d23)
24    -51.6011   3.1074   23.78   1.846660
25    -30.9388   1.6000   35.30   1.592700
26    247.6195   (B.f.)
（フォーカシングデータ）
無限遠撮影状態  中間距離撮影状態  最近接撮影状態
ｆ／Ｍ     104.82690        -0.50000          -0.97000
Ｄ０          ∞           239.4083          149.0777
d12          1.60000        10.97819          20.78241
d17         21.28241        11.90423           2.10000
d18         20.81507        10.08499           4.10180
d23          5.00000        16.49996          32.90816
B.f.        53.19468        52.42478          41.99975
Ｒ            ∞           397.40811         307.07749
【００３４】
図２（ａ），（ｂ）は、それぞれ本発明の第１実施例に係る防振機能を有するマクロレンズの無限遠撮影状態における諸収差図、無限遠撮影状態において0.3°の回転ぶれに対するぶれ補正を行ったときのメリディオナル横収差図である。
なお、レンズ全系の焦点距離がｆで防振係数がＫのレンズによって角度θの回転ぶれを補正するためには、ぶれ補正用の移動レンズ群を（ｆ・tanθ）／Ｋだけ光軸と直交する方向に移動させればよい。本実施例に係る防振機能を有するマクロレンズにおいては、第１−２レンズ群Ｇ１２の防振係数を1.00としており、レンズ全系の焦点距離は104.827mmであるため、0.3°の回転ぶれを補正するための第１−２レンズ群Ｇ１２の移動量は、0.549mmとなる。
図３（ａ），（ｂ）は、それぞれ本発明の第１実施例に係る防振機能を有するマクロレンズの中間距離撮影撮影状態（撮影倍率-0.5倍）における諸収差図、最近接撮影状態（撮影倍率-0.97倍）における諸収差図である。
【００３５】
各収差図において、ＦＮＯはＦナンバー、ＮＡは開口数、Ｙは像高、ωは半画角をそれぞれ示す。尚、球面収差図では最大口径に対応するＦナンバーの値又は開口数の最大値を示し、非点収差図及び歪曲収差図では像高の最大値をそれぞれ示し、コマ収差図では各像高の値又は半画角の最大値を示す。また、各収差図において、ｄはｄ線（λ＝587.6nm）、ｇはｇ線（λ＝435.8nm）、ＣはＣ線（λ＝656.3nm）、ＦはＦ（λ＝486.1nm）の収差曲線をそれぞれ示す。さらに、非点収差図において、実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面をそれぞれ示す。
尚、以下に示す各実施例の諸収差図において、本実施例と同様の符号を用いる。
【００３６】
各諸収差図より本実施例に係る防振機能を有するマクロレンズは、諸収差を良好に補正し、優れた結像性能を有していることがわかる。
【００３７】
（第２実施例）
図４は、本発明の第２実施例に係る防振機能を有するマクロレンズのレンズ構成を示す図である。
本実施例に係る防振機能を有するマクロレンズは、図４に示すように、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、開口絞りＳと、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とから構成されている。そして、遠距離から近距離へのフォーカシングに際して、第１レンズ群Ｇ１は固定であり、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が増大するよう第２レンズ群Ｇ２、第３レンズ群Ｇ３、及び第４レンズ群Ｇ４が光軸方向へ移動する。また、開口絞りＳは、フォーカシングに際して固定である。
【００３８】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１−１レンズ群Ｇ１１と、正の屈折力を有する第１−２レンズ群Ｇ１２と、負の屈折力を有する第１−３レンズ群Ｇ１３とからなる。
第１−１レンズ群Ｇ１１は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ１と、両凸形状の正レンズＬ２と両凹形状の負レンズＬ３との接合レンズとからなる。
第１−２レンズ群Ｇ１２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４と、両凸形状の正レンズＬ５とからなる。
第１−３レンズ群Ｇ１３は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ６と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ７との接合レンズからなる。
【００３９】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹形状の負レンズと、両凹形状の負レンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとの接合レンズとからなる。
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、両凸形状の正レンズと、両凸形状の正レンズと両凹形状の負レンズとの接合レンズとからなる。
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズと両凹形状の負レンズとの接合レンズからなる。
そして、本実施例に係る防振機能を有するマクロレンズは、第１−２レンズ群Ｇ１２を光軸と直交する方向に移動させることによって像面Ｉ上の像ぶれを補正する。
以下の表２に、本発明の第２実施例に係る防振機能を有するマクロレンズの諸元の値を掲げる。
【００４０】
［表２］
（全体諸元）
ｆ    ＝105.000
ＦＮＯ＝  2.85
ω    ＝ 11.52°
（レンズデータ）
面番号    ｒ       ｄ       ν       ｎ
1    160.9098   3.2362   46.58   1.804000
2   -287.7316   0.1500
3     65.4186   5.4325   81.61   1.497000
4   -136.0738   1.4000   34.96   1.801000
5    277.8526   1.5000
6    101.9973   1.4000   28.46   1.728250
7     37.4467   0.5916
8     41.0414   5.0321   46.58   1.804000
9   -234.2370   1.5000
10   -214.7813   1.4025   70.24   1.487490
11   -117.6717   1.4000   34.96   1.801000
12  -1063.9287   (d12)
13   -321.8144   1.4000   43.73   1.605620 
14     32.4637   3.6142
15   -136.7087   1.4000   59.78   1.522490 
16     32.7427   3.1300   23.78   1.846660 
17    127.8432   (d17)
18      ∞       (d18)                     開口絞りＳ
19    279.3120   5.5835   46.58   1.804000
20    -67.9776   2.2265
21    105.4067   7.0801   46.58   1.804000 
22    -43.3608   1.4000   23.78   1.846660 
23    650.5805   (d23)
24    -91.6307   6.7960   25.43   1.805180 
25    -29.1696   1.4000   34.96   1.801000 
26    630.9231   (B.f.)
（フォーカシングデータ）
無限遠撮影状態  中間距離撮影状態  最近接撮影状態
ｆ／Ｍ     104.99987        -0.50000          -0.97000
Ｄ０          ∞           229.8760          134.8999
d12          1.60000        10.95681          21.43967
d17         21.93967        12.58286           2.10000
d18         36.76024        21.92349          14.63106
d23          5.00000        14.84868          32.75400
B.f.        47.62396        52.61194          41.99870
Ｒ            ∞           399.87506         304.89861
【００４１】
図５（ａ），（ｂ）は、それぞれ本発明の第２実施例に係る防振機能を有するマクロレンズの無限遠撮影状態における諸収差図、無限遠撮影状態において0.3°の回転ぶれに対するぶれ補正を行ったときのメリディオナル横収差図である。
本実施例に係る防振機能を有するマクロレンズにおいては、第１−２レンズ群Ｇ１２の防振係数を1.00としており、レンズ全系の焦点距離は105.000mmであるため、0.3°の回転ぶれを補正するための第１−２レンズ群Ｇ１２の移動量は、0.550mmとなる。
図６（ａ），（ｂ）は、それぞれ本発明の第２実施例に係る防振機能を有するマクロレンズの中間距離撮影撮影状態（撮影倍率-0.5倍）における諸収差図、最近接撮影状態（撮影倍率-0.97倍）における諸収差図である。
各諸収差図より本実施例に係る防振機能を有するマクロレンズは、諸収差を良好に補正し、優れた結像性能を有していることがわかる。
【００４２】
（第３実施例）
図７は、本発明の第３実施例に係る防振機能を有するマクロレンズのレンズ構成を示す図である。
本実施例に係る防振機能を有するマクロレンズは、図７に示すように、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、開口絞りＳと、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とから構成されている。そして、遠距離から近距離へのフォーカシングに際して、第１レンズ群Ｇ１は固定であり、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が増大するように、第２レンズ群Ｇ２、第３レンズ群Ｇ３、及び第４レンズ群Ｇ４が光軸方向へ移動する。また、開口絞りＳは、フォーカシングに際して固定である。
【００４３】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１−１レンズ群Ｇ１１と、正の屈折力を有する第１−２レンズ群Ｇ１２と、負の屈折力を有する第１−３レンズ群Ｇ１３とからなる。
第１−１レンズ群Ｇ１１は、物体側から順に、両凸形状の正レンズＬ１と、両凸形状の正レンズＬ２と両凹形状の負レンズＬ３との接合レンズとからなる。
第１−２レンズ群Ｇ１２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズ（第１正レンズ）Ｌ４と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ５と、両凸形状の正レンズ（物体側に凸面を向けた第２正レンズ）Ｌ６とからなる。
第１−３レンズ群Ｇ１３は、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ７からなる。
【００４４】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹形状の負レンズと、両凹形状の負レンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとの接合レンズとからなる。
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、両凸形状の正レンズと、両凸形状の正レンズと両凹形状の負レンズとの接合レンズとからなる。
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズと両凹形状の負レンズとの接合レンズからなる。
そして、本実施例に係る防振機能を有するマクロレンズは、第１−２レンズ群Ｇ１２を光軸と直交する方向に移動させることによって像面Ｉ上の像ぶれを補正する。
以下の表３に、本発明の第３実施例に係る防振機能を有するマクロレンズの諸元の値を掲げる。
【００４５】
［表３］
（全体諸元）
ｆ    ＝105.000
ＦＮＯ＝  2.85
ω    ＝ 11.66°
（レンズデータ）
面番号    ｒ       ｄ       ν       ｎ
1    147.7879   3.9184   46.58   1.804000 
2   -296.1048   0.1500
3     58.5075   6.8986   81.61   1.497000 
4   -124.7556   1.4000   39.59   1.804400 
5    149.8247   1.5002        
6    139.5959   1.6138   81.61   1.497000 
7    243.1340   0.1500        
8     52.9576   1.4000   29.23   1.721510 
9     36.7443   0.5685        
10     39.6374   5.5744   81.61   1.497000 
11   -164.1215   1.5000        
12   -144.5245   1.4000   46.58   1.804000 
13   -311.0961   (d13)
14   -276.6564   1.4000   43.73   1.605620
15     29.3712   3.6395        
16   -122.5927   1.4000   59.78   1.522490
17     30.4280   2.9973   23.78   1.846660
18    102.9754   (d18)
19      ∞       (d19)                    開口絞りＳ
20    265.2287   5.9186   46.58   1.804000
21    -68.0413   0.1500        
22     83.5879   6.6671   46.58   1.804000
23    -47.1455   1.9966   23.78   1.846660
24    312.6115   (d24)
25   -130.3529   6.9050   25.43   1.805180
26    -30.2822   2.2929   34.96   1.801000
27    198.3576   (B.f.)
（フォーカシングデータ）
無限遠撮影状態  中間距離撮影状態  最近接撮影状態
ｆ／Ｍ     104.99984        -0.50000          -0.96999
Ｄ０          ∞           234.8315          149.3573
d13          1.60000        12.32979          23.47702
d18         23.97702        13.24724           2.10000
d19         26.84396        18.00242          11.51048
d24          6.78573        18.81333          31.47179
B.f.        51.35180        48.16557          41.99865
Ｒ             ∞          404.83055         319.35595
【００４６】
以下の表４に、上記各実施例に係る防振機能を有するマクロレンズの条件式対応値を掲げる。
［表４］
（条件式対応値）
第１実施例    第２実施例    第３実施例
（１）       0.97          0.97          0.97
（２）      11.70         11.52         11.66
（３）       0.572         0.571         0.571
（４）      -0.383        -0.449        -0.381
（５）       0.433         0.478         0.452
（６）      -0.913        -0.956        -0.934
（７）       1.468         1.582         1.767
（８）       1.496         1.545         1.510
（９）      -2.958        -3.985        -5.616
（１０）    20.90         18.12           ---
（１１）     0.30252       0.31351        ---
（１２）    39.37         35.28           ---
（１３）     ---           ---           52.38
【００４７】
図８（ａ），（ｂ）は、それぞれ本発明の第３実施例に係る防振機能を有するマクロレンズの無限遠撮影状態における諸収差図、無限遠撮影状態において0.3°の回転ぶれに対するぶれ補正を行ったときのメリディオナル横収差図である。
本実施例に係る防振機能を有するマクロレンズにおいては、第１−２レンズ群Ｇ１２の防振係数を1.00としており、レンズ全系の焦点距離は105.000mmであるため、0.3°の回転ぶれを補正するための第１−２レンズ群Ｇ１２の移動量は、0.550mmとなる。
図９（ａ），（ｂ）は、それぞれ本発明の第３実施例に係る防振機能を有するマクロレンズの中間距離撮影撮影状態（撮影倍率-0.5倍）における諸収差図、最近接撮影状態（撮影倍率-0.97倍）における諸収差図である。
各諸収差図より本実施例に係る防振機能を有するマクロレンズは、諸収差を良好に補正し、優れた結像性能を有していることがわかる。
【００４８】
上記各実施例によれば、フィルム又は固体撮像素子を用いる一眼レフカメラに適し、絶対値が０．５倍より大きい撮影倍率と１０度以上の半画角を有し、フォーカシングに際して最も物体側のレンズ群が固定でオートフォーカスに適し、諸収差を良好に補正可能で、光学系の一部を光軸と直交する方向に移動させることによって画像のぶれを補正する防振機能を有するマクロレンズを実現できる。
【図面の簡単な説明】
【００４９】
【図１】本発明の第１実施例に係る防振機能を有するマクロレンズのレンズ構成を示す図である。
【図２】（ａ），（ｂ）は、それぞれ本発明の第１実施例に係る防振機能を有するマクロレンズの無限遠撮影状態における諸収差図、無限遠撮影状態において0.3°の回転ぶれに対するぶれ補正を行ったときのメリディオナル横収差図である。
【図３】（ａ），（ｂ）は、それぞれ本発明の第１実施例に係る防振機能を有するマクロレンズの中間距離撮影撮影状態（撮影倍率-0.5倍）における諸収差図、最近接撮影状態（撮影倍率-0.97倍）における諸収差図である。
【図４】本発明の第２実施例に係る防振機能を有するマクロレンズのレンズ構成を示す図である。
【図５】（ａ），（ｂ）は、それぞれ本発明の第２実施例に係る防振機能を有するマクロレンズの無限遠撮影状態における諸収差図、無限遠撮影状態において0.3°の回転ぶれに対するぶれ補正を行ったときのメリディオナル横収差図である。
【図６】（ａ），（ｂ）は、それぞれ本発明の第２実施例に係る防振機能を有するマクロレンズの中間距離撮影撮影状態（撮影倍率-0.5倍）における諸収差図、最近接撮影状態（撮影倍率-0.97倍）における諸収差図である。
【図７】本発明の第３実施例に係る防振機能を有するマクロレンズのレンズ構成を示す図である。
【図８】（ａ），（ｂ）は、それぞれ本発明の第３実施例に係る防振機能を有するマクロレンズの無限遠撮影状態における諸収差図、無限遠撮影状態において0.3°の回転ぶれに対するぶれ補正を行ったときのメリディオナル横収差図である。
【図９】（ａ），（ｂ）は、それぞれ本発明の第３実施例に係る防振機能を有するマクロレンズの中間距離撮影撮影状態（撮影倍率-0.5倍）における諸収差図、最近接撮影状態（撮影倍率-0.97倍）における諸収差図である。
【符号の説明】
【００５０】
Ｇ１      第１レンズ群
Ｇ２      第２レンズ群
Ｇ３      第３レンズ群
Ｇ４      第４レンズ群
Ｇ１１    第１−１レンズ群
Ｇ１２    第１−２レンズ群
Ｇ１３    第１−３レンズ群
Ｓ        開口絞り
Ｉ        像面
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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