(57)【要約】【課題】発光効率の向上及び放電維持時間の短縮が可能なプラズマディスプレイパネルの駆動方法を提供する。【解決手段】放電維持周期ＰＳで、Ｙ電極ラインとＸ電極ラインそれぞれに第１レベル電圧ＶＧを基準として第２レベル電圧ＶＳの維持パルスがＹ印加電位周期とＸ印加電位周期とで印加される。Ｙ印加電位周期及びＸ印加電位周期それぞれが、第１レベルＶＧから第２レベルＶＳに上昇する上昇時間、第２レベルＶＳを維持する維持時間、第２レベルＶＳから第１レベルＶＧに下降する下降時間、及び第１レベルＶＧを維持する休止時間を備え、Ｙ印加電位周期及びＸ印加電位周期それぞれの休止時間が互いに時間的に重畳されない。このＰＤＰの駆動方法では、ディスプレイ周期としてのフレームごとに時分割階調ディスプレイのための複数のサブフィールドＳＦが存在し、それぞれのサブフィールドごとにリセット周期ＰＲ、アドレス周期ＰＡ、及び放電維持周期ＰＳが備わる。【選択図】図７
2005165313.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
相互対向する一対の基板間にＸ電極ラインとＹ電極ラインとが前記基板に垂直な方向に交互に平行に配列される維持電極ライン対に対してアドレス電極ラインが交差される領域に放電セルが形成されるプラズマディスプレイパネルに対して、ディスプレイ周期としてのフレームごとに時分割階調ディスプレイのための複数のサブフィールドが存在し、前記それぞれのサブフィールドごとにリセット周期、アドレス周期、及び放電維持周期が存在し、前記放電維持周期に前記Ｙ電極ラインと前記Ｘ電極ラインそれぞれに第１レベルの電圧を基準として第２レベルの電圧の維持パルスがＹ印加電位周期とＸ印加電位周期とで印加されるプラズマディスプレイパネルの駆動方法において、
前記Ｙ印加電位周期及び前記Ｘ印加電位周期それぞれが、前記第１レベルから前記第２レベルに上昇する上昇時間、前記第２レベルを維持する維持時間、前記第２レベルから前記第１レベルに下降する下降時間、及び前記第１レベルを維持する休止時間を備え、
前記Ｙ印加電位周期及び前記Ｘ印加電位周期それぞれの休止時間が互いに時間的に重畳されないことを特徴とするプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項２】
前記Ｙ印加電位周期及び前記Ｘ印加電位周期それぞれにおいて、前記維持時間が前記休止時間より長いことを特徴とする請求項１に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項３】
前記Ｙ印加電位周期と前記Ｘ印加電位周期とが同じ周期を有することを特徴とする請求項１に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項４】
前記Ｙ印加電位周期での前記上昇時間、前記維持時間、前記下降時間、及び前記休止時間それぞれが、前記Ｘ印加電位周期での前記上昇時間、前記維持時間、前記下降時間、及び前記休止時間と同じ時間間隔で印加されることを特徴とする請求項３に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項５】
前記Ｙ印加電位周期の上昇時間と前記Ｘ印加電位周期の下降時間のうち少なくとも一つが前記Ｙ印加電位周期の下降時間と前記Ｘ印加電位周期の上昇時間のうち少なくとも一つと同じ時間にそれぞれ印加されることを特徴とする請求項１に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項６】
相互対向する一対の基板間にＸ電極ラインとＹ電極ラインとが前記基板に垂直な方向に交互に平行に配列される維持電極ライン対に対してアドレス電極ラインが交差される領域に放電セルが形成されるプラズマディスプレイパネルに対して、ディスプレイ周期としてのフレームごとに時分割階調ディスプレイのための複数のサブフィールドが存在し、前記それぞれのサブフィールドごとにリセット周期、アドレス周期、及び放電維持周期が存在し、前記放電維持周期に前記Ｙ電極ラインと前記Ｘ電極ラインそれぞれに第１レベルの電圧を基準として第２レベルの電圧の維持パルスがＹ印加電位周期とＸ印加電位周期とで印加されるプラズマディスプレイパネルの駆動方法において、
前記Ｙ印加電位周期及び前記Ｘ印加電位周期それぞれが、前記第１レベルから前記第２レベルに上昇する上昇時間、前記第２レベルを維持する維持時間、前記第２レベルから前記第１レベルに下降する下降時間、及び前記第１レベルを維持する休止時間を備え、
前記Ｙ印加電位周期及び前記Ｘ印加電位周期それぞれの前記上昇時間、前記下降時間、及び前記維持時間の一部のうち少なくとも一つ以上が互いに重畳されることを特徴とするプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項７】
前記Ｙ印加電位周期及び前記Ｘ印加電位周期それぞれで互いに重畳される重畳時間が前記上昇時間及び前記下降時間より長いことを特徴とする請求項６に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項８】
前記Ｙ印加電位周期及び前記Ｘ印加電位周期それぞれにおいて、前記維持時間が前記休止時間より長いことを特徴とする請求項６に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項９】
前記Ｙ印加電位周期と前記Ｘ印加電位周期とが同じ周期を有することを特徴とする請求項６に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はプラズマディスプレイパネルの駆動方法に係り、さらに詳細には放電維持周期にＸ電極とＹ電極それぞれに印加される維持パルスを重畳させ、その重畳時間を調節して、発光効率の向上及び放電維持時間の短縮が可能なプラズマディスプレイパネルの高周波重畳維持の駆動方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
図１は、通常的な３電極面放電方式のプラズマディスプレイパネル（ＰＤＰ：Ｐｌａｓｍａ  Ｄｉｓｐｌａｙ  Ｐａｎｅｌ）の構造を示す内部斜視図である。
【０００３】
図面を参照すれば、通常的な面放電ＰＤＰ１の前方及び後方のガラス基板１０，１３間には、アドレス電極ラインＡＲ１，ＡＧ１，・・・，ＡＧｍ，ＡＢｍ、誘電層１１，１５、Ｙ電極ラインＹ１，・・・，Ｙｎ、Ｘ電極ラインＸ１，・・・，Ｘｎ、蛍光層１６、隔壁１７及び保護層としての一酸化マグネシウム（ＭｇＯ）層１２が設けられている。
【０００４】
アドレス電極ラインＡＲ１，ＡＧ１，・・・，ＡＧｍ，ＡＢｍは、後方のガラス基板１３の前方に一定のパターンと形成される。下方の誘電層１５は、アドレス電極ラインＡＲ１，ＡＧ１，・・・，ＡＧｍ，ＡＢｍの前方で全面塗布される。下方の誘電層１５の前方には隔壁１７がアドレス電極ラインＡＲ１，ＡＧ１，・・・，ＡＧｍ，ＡＢｍと平行した方向に形成される。この隔壁１７は、各放電セルの放電領域を区画し、各放電セル間の光学的干渉を防止する機能を行う。蛍光層１６は、隔壁１７間で形成される。
【０００５】
Ｘ電極ラインＸ１，・・・，ＸｎとＹ電極ラインＹ１，・・・，Ｙｎとは、アドレス電極ラインＡＲ１，ＡＧ１，・・・，ＡＧｍ，ＡＢｍと直交するように前方のガラス基板１０の後方に一定のパターンと形成される。各交差点は相応する放電セルを設定する。各Ｘ電極ラインＸ１，・・・，Ｘｎと各Ｙ電極ラインＹ１，・・・，Ｙｎとは、ＩＴＯ（Ｉｎｄｉｕｍ  Ｔｉｎ  Ｏｘｉｄｅ）のような透明な導電性材質の透明電極ラインと伝導度を高めるための金属電極ラインとが結合されて形成される。前方の誘電層１１は、Ｘ電極ラインＸ１，・・・，ＸｎとＹ電極ラインＹ１，・・・，Ｙｎとの後方に全面塗布されて形成される。強い電界からパネル１を保護するための保護層１２、例えば、一酸化マグネシウム（ＭｇＯ）層は前方の誘電層１１の後方に全面塗布されて形成される。放電空間１４にはプラズマ形成用ガスが密封される。
【０００６】
前記のような構造のＰＤＰ１の駆動方法で、主に使われるアドレス−ディスプレイ分離駆動方法が特許文献１に開示されている。
【０００７】
図２は、図１のＰＤＰの通常的な駆動装置を示すブロック図である。
【０００８】
図２を参照すれば、ＰＤＰ１の通常的な駆動装置２は、映像処理部２６、論理制御部２２、アドレス駆動部２３、Ｘ駆動部２４及びＹ駆動部２５を含む。映像処理部２６は、外部アナログ映像信号をデジタル信号に変換して内部映像信号、例えば、それぞれ８ビットの赤色（Ｒ）、緑色（Ｇ）及び青色（Ｂ）の映像データ、クロック信号、垂直及び水平同期信号を発生させる。論理制御部２２は、映像処理部２６からの内部映像信号によって駆動制御信号ＳＡ，ＳＹ，ＳＸを発生させる。
【０００９】
この時、アドレス駆動部２３、Ｘ駆動部２４及びＹ駆動部２５の駆動部で前記駆動制御信号ＳＡ，ＳＹ，ＳＸから入力されてそれぞれの駆動信号を発生させ、発生した駆動信号をそれぞれの電極ラインに印加する。
【００１０】
すなわち、アドレス駆動部２３は、論理制御部２２からの駆動制御信号ＳＡ，ＳＹ，ＳＸのうちアドレス信号ＳＡを処理して表示データ信号を発生させ、発生した表示データ信号をアドレス電極ラインに印加する。Ｘ駆動部２４は、論理制御部２２からの駆動制御信号ＳＡ，ＳＹ，ＳＸのうちＸ駆動制御信号ＳＸを処理してＸ電極ラインに印加する。Ｙ駆動部２５は、論理制御部２２からの駆動制御信号ＳＡ，ＳＹ，ＳＸのうちＹ駆動制御信号ＳＹを処理してＹ電極ラインに印加する。
【００１１】
図３は、図１のＰＤＰの通常的な駆動方法を示すタイミング図である。
【００１２】
図３を参照すれば、単位フレームは時分割階調表示を実現するために８つのサブフィールドＳＦ１，・・・，ＳＦ８に分割される。また、各サブフィールドＳＦ１，・・・，ＳＦ８は、リセット周期Ｒ１，・・・，Ｒ８と、アドレス周期Ａ１，・・・，Ａ８、及び放電維持周期Ｓ１，・・・，Ｓ８に分割される。
【００１３】
ＰＤＰの輝度は、単位フレームで占める放電維持周期Ｓ１，・・・，Ｓ８の長さに比例する。単位フレームで占める放電維持周期Ｓ１，・・・，Ｓ８の長さは２５５Ｔ（Ｔは単位時間）である。この時、第ｎサブフィールドＳＦｎの放電維持周期Ｓｎには２ｎに相応する時間がそれぞれ設定される。これにより、８つのサブフィールド中で表示されるサブフィールドを適切に選択すれば、何なるサブフィールドでも表示されないゼロ（０）階調を含んで、全て２５６階調の表示が行われることが分かる。
【００１４】
図４は、図３の単位サブフィールドで図１のＰＤＰの電極ラインに印加される駆動信号を示すタイミング図である。図４で、ＳＡＲ１・・・ＡＢｍは各アドレス電極ライン（図１のＡＲ１，ＡＧ１，・・・，ＡＧｍ，ＡＢｍ）に印加される駆動信号を、ＳＸ１・・・ＸｎはＸ電極ライン（図１のＸ１，・・・，Ｘｎ）に印加される駆動信号を、そしてＳＹ１・・・Ｙｎは各Ｙ電極ライン（図１のＹ１，・・・，Ｙｎ）に印加される駆動信号を表す。
【００１５】
図４を参照すれば、単位サブフィールドＳＦのリセット周期ＰＲでは、まず、Ｘ電極ラインＸ１，・・・，Ｘｎに印加される電圧を接地電圧ＶＧから第２電圧ＶＳ、例えば、１５５ボルト（Ｖ）まで持続的に上昇させる。ここで、Ｙ電極ラインＹ１，・・・，Ｙｎとアドレス電極ラインＡＲ１，ＡＧ１，・・・，ＡＧｍ，ＡＢｍとには接地電圧ＶＧが印加される。
【００１６】
次いで、Ｙ電極ラインＹ１，・・・，Ｙｎに印加される電圧が第２電圧ＶＳ、例えば、１５５Ｖから第２電圧ＶＳより第３電圧ＶＳＥＴほどより高い最高電圧ＶＳＥＴ＋ＶＳ、例えば、３５５Ｖまで持続的に上昇する。ここで、Ｘ電極ラインＸ１，・・・，Ｘｎとアドレス電極ラインＡＲ１，ＡＧ１，・・・，ＡＧｍ，ＡＢｍとには接地電圧ＶＧが印加される。
【００１７】
次いで、Ｘ電極ラインＸ１，・・・，Ｘｎに印加される電圧が第２電圧ＶＳと維持された状態で、Ｙ電極ラインＹ１，・・・，Ｙｎに印加される電圧が第２電圧ＶＳから接地電圧ＶＧまで持続的に下降する。ここで、アドレス電極ラインＡＲ１，ＡＧ１，・・・，ＡＧｍ，ＡＢｍには接地電圧ＶＧが印加される。
【００１８】
これにより、次のアドレス周期ＰＡで、アドレス電極ラインに表示データ信号が印加され、第２電圧ＶＳより低い第４電圧ＶＳＣＡＮでバイアスされたＹ電極ラインＹ１，・・・，Ｙｎに接地電圧ＶＧの走査パルスが順次に印加されることによって、円滑なアドレシングが行われうる。各アドレス電極ラインＡＲ１，ＡＧ１，・・・，ＡＧｍ，ＡＢｍに印加される表示データ信号は、放電セルを選択する場合に正極性アドレス電圧ＶＡを、そうでない場合に接地電圧ＶＧを有する。これにより、接地電圧ＶＧの走査パルスが印加される間に正極性アドレス電圧ＶＡの表示データ信号が選択されたアドレス電極ラインに印加されれば、相応する放電セルでアドレス放電によって壁電荷が形成され、そうでない放電セルでは壁電荷が形成されない。ここで、さらに正確かつ効率的なアドレス放電のために、Ｘ電極ラインＸ１，・・・，Ｘｎに第２電圧ＶＳが印加される。
【００１９】
次の放電維持周期ＰＳでは、全てのＹ電極ラインＹ１，・・・，ＹｎとＸ電極ラインＸ１，・・・，Ｘｎとに第２電圧ＶＳのディスプレイ維持パルスが交互に印加されて、相応するアドレス周期ＰＡで壁電荷が形成された放電セルでディスプレイ維持のための放電を起こす。
【００２０】
図５は、図４の駆動信号で放電維持周期のＸ印加電位、Ｙ印加電位、及びＹ−Ｘ電位差を示すタイミング図である。
【００２１】
図５を参照すれば、放電維持周期にはＸ電極ラインＸ１，・・・，ＸｎとＹ電極ラインＹ１，・・・，Ｙｎそれぞれに基準電位ＶＧを基準としてそれぞれのサブフィールドごとに設定された数の放電維持電圧ＶＳの維持パルスが交互に印加される。この時、それぞれの維持パルスは、時間を基準として上昇時間Ｔｒ、維持時間Ｔｓ、下降時間Ｔｆ、及び休止時間Ｔｇを含んでなる。ここで、上昇時間Ｔｒ及び下降時間Ｔｆは、通常的にエネルギー充電及び回収のために上昇及び下降する時間であり、維持時間Ｔｓは放電維持電圧ＶＳを維持する時間であり、休止時間Ｔｇは基準電位ＶＧを維持する時間である。
【００２２】
通常的に、一つの維持パルスの時間は４〜５μｓほどであり、上昇時間Ｔｒ及び下降時間Ｔｆは０．３〜０．５μｓほどである。図５に示されたように、Ｘ電極ラインＸ１，・・・，ＸｎとＹ電極ラインＹ１，・・・，Ｙｎそれぞれに交互に印加される維持パルスが互いに重畳されず、それぞれのＸ印加電位周期ＴＸの維持時間ＴｓとＹ印加電位周期ＴＹの維持時間Ｔｓが互いに重畳されない。
【００２３】
この時、放電維持周期に発生する維持放電は、Ｘ電極ラインＸ１，・・・，ＸｎとＹ電極ラインＹ１，・・・，Ｙｎそれぞれに印加される電位差ＶＹ−Ｘと壁電圧ＶＷとの和によって発生する。すなわち、Ｙ−Ｘ電位差ＶＹ−Ｘと壁電圧ＶＷとの和が放電開始電圧より大きい場合に、放電が開始される。
【００２４】
しかし、このようにＸ印加電位周期ＴＸの休止時間ＴｇとＹ印加電位周期ＴＹの休止時間Ｔｇとが重畳されていない場合には、Ｘ電極ラインＸ１，・・・，ＸｎとＹ電極ラインＹ１，・・・，Ｙｎそれぞれに所定数の維持パルスを加える放電維持周期の時間が長くて高速駆動に限界があるという問題点がある。すなわち、通常の駆動方法において、放電維持周期を４〜５μｓほどにすれば、２００〜２５０ｋＨｚの維持放電周波数を得る。また、駆動回路のエネルギー効率を上昇させるためにエネルギー回収回路を使用するので、上昇時間Ｔｒと下降時間Ｔｆそれぞれに０．３〜０．５μｓほどが必要であり、３００ｋＨｚ以上の周波数で維持駆動し難い。
【特許文献１】米国特許第５，５４１，６１８号明細書
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００２５】
本発明は、前記問題点を解決するためのものであって、放電維持周期にＸ電極とＹ電極それぞれに印加される維持パルスを重畳させ、その重畳時間を調節して、発光効率の向上及び放電維持時間の短縮が可能な高周波重畳維持駆動ＰＤＰの駆動方法を提供することをその目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００２６】
前記目的を達成するための本発明によるＰＤＰの駆動方法は、相互対向する一対の基板間にＸ電極ラインとＹ電極ラインとが前記基板に垂直な方向に交互に平行に配列される維持電極ライン対に対してアドレス電極ラインが交差される領域に放電セルが形成されるＰＤＰに対して、ディスプレイ周期としてのフレームごとに時分割階調ディスプレイのための複数のサブフィールドが存在し、それぞれのサブフィールドごとにリセット周期、アドレス周期、及び放電維持周期を備える。
【００２７】
前記放電維持周期にＹ電極ラインとＸ電極ラインそれぞれに第１レベルの電圧を基準として第２レベルの電圧の維持パルスがＹ印加電位周期とＸ印加電位周期とで印加される。Ｙ印加電位周期及びＸ印加電位周期それぞれが、第１レベルから第２レベルに上昇する上昇時間、第２レベルを維持する維持時間、第２レベルから第１レベルに下降する下降時間、及び第１レベルを維持する休止時間を備える。ここで、Ｙ印加電位周期及びＸ印加電位周期それぞれの休止時間が互いに時間的に重畳されない。
【００２８】
本発明の他の側面によるＰＤＰの駆動方法は、相互対向する一対の基板間にＸ電極ラインとＹ電極ラインとが前記基板に垂直な方向に交互に平行に配列される維持電極ライン対に対してアドレス電極ラインが交差される領域に放電セルが形成されるＰＤＰに対して、ディスプレイ周期としてのフレームごとに時分割階調ディスプレイのための複数のサブフィールドが存在し、それぞれのサブフィールドごとにリセット周期、アドレス周期、及び放電維持周期を備える。
【００２９】
前記放電維持周期にＹ電極ラインとＸ電極ラインそれぞれに第１レベルの電圧を基準として第２レベルの電圧の維持パルスがＹ印加電位周期とＸ印加電位周期とで印加される。Ｙ印加電位周期及びＸ印加電位周期それぞれが、第１レベルから第２レベルに上昇する上昇時間、第２レベルを維持する維持時間、第２レベルから第１レベルに下降する下降時間、及び第１レベルを維持する休止時間を備える。ここで、Ｙ印加電位周期及びＸ印加電位周期それぞれの上昇時間、下降時間、及び維持時間の一部のうち少なくとも一つ以上が互いに重畳される。
【発明の効果】
【００３０】
本発明によるＰＤＰの駆動方法によれば、放電維持周期にＸ電極とＹ電極それぞれに印加される維持パルスを重畳させ、その重畳時間を調節して、エネルギー回収及び充電のための上昇時間及び下降時間の改善なしにも維持駆動周波数を３００ｋＨｚ以上可能にして放電維持にかかる時間を短縮させうる。
【００３１】
また、一つの駆動周期内で放電維持周期にかかる時間を短縮して、同じ数の維持パルスによって維持放電を行って、同じ輝度の具現において、リセット周期やアドレス周期に割当てられる駆動時間を延長しうる。
【００３２】
また、これにより、プラズマディスプレイ装置の発光効率を向上させ、消費電力を低減させうる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３３】
以下、添付された図面を参照して本発明をさらに詳細に説明する。
【００３４】
図６は、本発明によるＰＤＰの駆動方法が適用される一実施例としてのリングプラズマ放電方式のＰＤＰを概略的に示す斜視図である。
【００３５】
図６を参照すれば、本発明によるＰＤＰの駆動方法が適用される一実施例としてのＰＤＰ２００は、所定間隔離隔されて相互対向する一対の基板、例えば前面基板２０１と背面基板２０２を備える。
【００３６】
前記前面基板２０１と背面基板２０２間には複数の放電空間２２０を形成する側壁、例えば、隔壁２０５が所定のパターンで配置されて設置される。前記隔壁２０５は、複数の放電空間２２０を形成しうるかぎり、多様なパターンの隔壁２０５、例えばストライプのような開放型隔壁２０５はもとより、ワッフル、マトリックス、デルタのような閉鎖型隔壁２０５になりうる。また、閉鎖型隔壁２０５は、放電空間２２０の横断面が、本実施例でのような四角形以外にも、三角形、五角形などの多角形、または円形、楕円形に形成されうる。
【００３７】
このような隔壁２０５は、放電空間を形成する要素でもあるが、後述する放電電極２０６，２０７が設置される根拠となる要素でもある。したがって、隔壁２０５は、放電の開始、拡散がなされるように放電電極２０６，２０７が設置されうる形態であれば、いかなる形態にも形成されうる。例えば、隔壁２０５の側面２０５ａが前面基板２０１に対して垂直な方向または垂直な方向に対していずれか一方に傾いた方向に延長させ、側面２０５ａが一部は一方に傾いた方向に延長され、残りの一部は反対側に傾いた方向に延長される面である屈曲面にすることもある。
【００３８】
このように隔壁２０５を多様に構成することによって、隔壁２０５の側面２０５ａに放電電極２０６，２０７を多様な形状及び形態に配置して設置し、これにより形成される多様な放電面に対応して放電を多様に開始、拡散させる。前記背面基板２０２上にはアドレス電極２０３が所定のパターン、例えばストライプ状に形成される。アドレス電極２０３のパターンは、必ずしもストライプ状に限定されず、放電空間２２０の形態によって多様な形態になりうる。
【００３９】
前記アドレス電極２０３は、本実施例でのように背面基板２０２に配置されうるが、必ずしもこれに限定されず、適切な他の所、例えば前面基板２０１、隔壁２０５に配置されることもある。また、本発明において、前記アドレス電極２０３は不要でありうる。それは、放電が開始される放電空間２２０を選択する電圧はアドレス電極２２０がないとしても放電電極２０６，２０７の適切な配置によって、例えば二つの放電電極２０６，２０７が互いに交差されるように配置することによって二つの電極２０６，２０７間に放電空間２２０を選択できる電圧を印加しうるためである。
【００４０】
前記背面基板２０２上には前記アドレス電極２２０を覆うように背面誘電層２０４が形成される。本実施例では、背面誘電層２０４が構成要素として開示されているが、本発明の場合、背面誘電層２０４は必ずしも必要な構成要素ではない。また、本実施例では、前記背面誘電層２０４上に隔壁２０５が設置されるように構成されているが、本発明の場合、必ずしもこれに限定されず、背面基板２０２上に一旦隔壁２０５が設置され、各隔壁２０５間で前記背面基板２０２上に前記アドレス電極２２０及び背面誘電層２０４が順次に配置されることもある。
【００４１】
図６に示されたように、隔壁２０５には放電空間２２０で放電を起こす電極、例えば、Ｘ−電極２０７とＹ−電極２０６とが形成されている。本実施例では、隔壁２０５にＸ−電極２０７及びＹ−電極２０６が形成されているが、本発明の場合、前記Ｘ−電極２０７とＹ−電極２０６とは放電空間２２０を形成する側面で面放電を発生させうるかぎり、多様な形態及び位置に配置されうる。例えば、図６に示されたように、Ｘ−電極２０７とＹ−電極２０６とはそれぞれ隔壁２０５の側面２０５ａでリング状に隔壁２０５の周りに沿って互いに平行に形成されうる。
【００４２】
Ｘ−電極２０７とＹ−電極２０６間の離隔された距離は、面放電が開始されて広がるのに適切な程度であればよいが、可能なかぎり二つの電極間の離隔された距離を短くすることが低電圧駆動を可能にするので望ましい。Ｘ−電極２０７及びＹ−電極２０６の形状は、本実施例では、リング状になっているが、本発明の場合、必ずしもこれに限定されず、多様な形状になりうる。
【００４３】
例えば、放電が起こる面である放電面が可能なかぎり広くなるようにＸ−電極２０７及びＹ−電極２０６を配置するために、リング状のＸ−電極２０７を介してその上下にリング状のＹ−電極２０６が配置され、その逆に配置されることもある。Ｘ−電極２０７とＹ−電極２０６とをこのように配置させれば、放電の起こる面が放電空間２２０の高さ方向に拡大される効果を得ることができる。この場合、アドレス電極２０３とＹ−電極２０６間に印加されるアドレス電圧を低めるために、Ｙ−電極２０６はアドレス電極２０３に近く位置するように、すなわち、Ｙ−電極２０６が背面基板２０２側に近く配置されうる。
【００４４】
また、Ｘ−電極２０７とＹ−電極２０６とは、互いに対向する部分が放電空間２２０の側面で基板、例えば前面基板２０１に垂直な方向に配置されるように設置されることもある。すなわち、Ｘ−電極２０７が放電空間２２０の側面で縦方向に配置されており、それに隣接するように所定の間隔をおいて左右両側にそれぞれＹ−電極２０６が配置されることによって、Ｘ−電極２０７とＹ−電極２０６との相互対向する部分を前面基板２０１に垂直な方向にする。この時、各放電電極２０６，２０７は放電空間２２０の隣接する二つの側面にわたって対称となるように配置されることが望ましい。
【００４５】
このように構成された放電電極２０６，２０７によっては、放電空間２２０の周辺方向に放電が拡大される効果を得ることができる。これ以外にも放電電極２０６，２０７の形状及び配置は多様になされうる。前記Ｘ−電極２０７及びＹ−電極２０６の形成は多様な方法で、例えば印刷法、サンドブラスト法、蒸着法でなされうる。前記Ｘ−電極２０７及びＹ−電極２０６は、全て隔壁２０５の上部に位置するように配置されうる。
【００４６】
前記Ｘ−電極２０７及びＹ−電極２０６は、互いに絶縁状態を維持するように、例えば、二つの電極間に側面誘電層２０８が位置するようにこれを配置することが望ましい。また、このような側面誘電層２０８は、Ｘ電極及びＹ−電極２０７，２０６を覆うように隔壁２０５上に形成されることが望ましい。これと類似した方法で、それぞれの放電空間２２０に配置されたＹ−電極２０６も互いに連結されうる。
【００４７】
前記側面誘電層２０８上には側面誘電層２０８を保護する層として、例えば、ＭｇＯよりなる膜を形成することが望ましい。前記側面誘電層２０８及び背面誘電層２０４、そして前面基板２０１によって形成される放電空間２２０には放電ガスから発生した紫外線によって励起されて可視光線を放出する蛍光体２１０が形成される。前記蛍光体２１０は、放電空間２２０のいずれの部位にも形成されうるが、可視光線の透過率を考慮する時に、背面基板２０２側である放電空間２２０の下部に放電空間２２０の底面を覆い、側面の下部を覆うように配置させることが望ましい。
【００４８】
放電空間２２０にはＮｅ、Ｘｅ及びこれらの混合気体のような放電ガスが封じ込まれる。本実施例を含む本発明の場合、放電領域が拡大されて、形成されるプラズマの量が増加するので、低電圧駆動が可能になる。したがって、本発明の場合、高濃度Ｘｅガスを放電ガスとして使用しても低電圧駆動が可能になるので、発光効率を画期的に向上させうる。このような点は従来のＰＤＰで高濃度Ｘｅガスを放電ガスとして使用する場合、低電圧駆動が非常に難しくなる問題点を解決したものである。
【００４９】
前記放電空間２２０の上側の開放部は、前面基板２０１によって密閉される。前記前面基板２０１には、従来のＰＤＰの前面基板に存在するＩＴＯ膜よりなる放電電極やバス電極、これらを覆うように前面基板に形成される誘電層が存在しなくなる。したがって、本実施例を含む本発明の場合、前面基板２０１の開口率を大幅向上させうることはもとより、可視光線の透過率を９０％まで画期的に向上させて低電圧駆動を具現させることによって発光効率を極大化しうる。前記前面基板２０１の材質は、透明なものであれば、いかなるものでも可能であり、例えば、ガラス材質よりなりうる。
【００５０】
図７は、本発明の望ましい一実施例であって、ＰＤＰの駆動方法を概略的に示すタイミング図である。図８は、図７の駆動信号の放電維持周期で、Ｘ印加電位、Ｙ印加電位、及びＹ−Ｘ電位差を示すタイミング図である。図７及び８を参照すれば、ＰＤＰの駆動方法は、相互対向する一対の基板間にＸ電極ライン（図１のＸ１，・・・，Ｘｎ）とＹ電極ライン（図１のＹ１，・・・，Ｙｎ）とが前記基板に垂直な方向に交互に平行に配列される維持電極ライン対に対してアドレス電極ライン（図１のＡＲ１，ＡＧ１，・・・，ＡＧｍ，ＡＢｍ）が交差される領域に放電セルが形成されるＰＤＰを駆動する方法である。この方法において、ディスプレイ周期としてのフレームごとに時分割階調ディスプレイのための複数のサブフィールドＳＦが存在し、それぞれのサブフィールドＳＦごとにリセット周期ＰＲ、アドレス周期ＰＡ、及び放電維持周期ＰＳを備える。
【００５１】
この時、本実施例の場合には、図３及び図４に示すアドレス−ディスプレイ分離駆動方法による場合を中心として記述している。しかし、本発明の放電維持周期ＰＳで、Ｙ印加電位周期ＴＹ及びＸ印加電位周期ＴＸそれぞれの休止時間Ｔｇが互いに時間的に重畳されない駆動方法が適用される場合であれば、アドレス−ディスプレイ同時駆動方法またはアドレス−ディスプレイ混合駆動方法など他の駆動方法でも適用可能である。
【００５２】
前記放電維持周期ＰＳにＹ電極ラインＹ１，・・・，ＹｎとＸ電極ラインＸ１，・・・，Ｘｎそれぞれに第１レベルの電圧ＶＧを基準として第２レベルの電圧ＶＳの維持パルスがＹ印加電位周期ＴＹとＸ印加電位周期ＴＸとによって印加される。Ｙ印加電位周期ＴＹ及びＸ印加電位周期ＴＸそれぞれが、第１レベルＶＧから第２レベルＶＳに上昇する上昇時間Ｔｒ、第２レベルＶＳを維持する維持時間Ｔｓ、第２レベルＶＳから第１レベルＶＧに下降する下降時間Ｔｆ、及び第１レベルＶＧを維持する休止時間Ｔｇを備える。
【００５３】
この時、Ｙ印加電位周期ＴＹ及びＸ印加電位周期ＴＸそれぞれの休止時間Ｔｇが互いに時間的に重畳されていない。すなわち、本実施例によってＹ電極ラインＹ１，・・・，ＹｎとＸ電極ラインＸ１，・・・，Ｘｎそれぞれに印加される波形は、Ｙ印加電位周期ＴＹ及びＸ印加電位周期ＴＸ内の維持期間Ｔｓの一部の重畳区間が存在する波形である。
【００５４】
したがって、本実施例によってＹ電極ラインＹ１，・・・，ＹｎとＸ電極ラインＸ１，・・・，Ｘｎそれぞれに印加される波形は、それぞれの維持パルスの周期Ｔｐが短くなり、それにより維持パルスの周波数が大きくなる概念の高周波重畳維持波形である。このような波形によって、それぞれの維持放電間の間隔が短くなり、放電周波数が大きくなるので、維持放電で空間電荷をよく活用できるので、発光効率を向上させうる。これは、図１１に示された通りである。
【００５５】
また、本実施例による維持駆動波形は、通常的な駆動方式に比べて維持放電時間が短縮されるので、リセット周期ＰＲまたはアドレス周期ＰＡにさらに多くの時間を割愛しうる。すなわち、駆動時間の自由度が増加して従来の駆動方法ではアドレス時間が足りない高画質（Ｈｉｇｈ  Ｄｅｆｉｎｉｔｉｏｎ：ＨＤ）方式の単一走査方式にも適用可能である。
【００５６】
Ｙ印加電位周期ＴＹ及びＸ印加電位周期ＴＸそれぞれは、上昇時間Ｔｒ、維持時間Ｔｓ、下降時間Ｔｆ、及び休止時間Ｔｇを備える。前記上昇時間Ｔｒには印加される電圧が第１レベルＶＧから第２レベルＶＳに上昇する。前記維持時間Ｔｓには印加される電圧が第２レベルＶＳを維持する。前記下降時間Ｔｆには印加される電圧が第２レベルＶＳから第１レベルＶＧに下降する。前記休止時間Ｔｇには印加される電圧が第１レベルＶＧを維持する。この時、第１レベルＶＧは接地電圧のレベルになり、第２レベルＶＳは、例えば、通常の維持駆動でのように１５５Ｖになりうる。
【００５７】
この時、Ｙ印加電位周期ＴＹとＸ印加電位周期ＴＸとが重畳される重畳時間Ｔｏが存在するが、重畳時間Ｔｏには上昇時間Ｔｒ、下降時間Ｔｆ、維持時間Ｔｓの一部が含まれうる。ここで、前記重畳時間Ｔｏは、上昇時間Ｔｒまたは下降時間Ｔｆより、図１０に示されたように、大きいことが望ましい。
【００５８】
また、本実施例の図８の場合には、前記重畳時間Ｔｏに維持時間Ｔｓの一部が含まれる場合を示しているが、図９及び図１０に示されたように、重畳時間Ｔｏに維持時間Ｔｓが含まれていない実施例も可能である。この時、図１０に示されたように、Ｙ印加電位周期ＴＹの上昇時間ＴｒとＸ印加電位周期ＴＸの下降時間Ｔｆのうち少なくとも一つがＹ印加電位周期ＴＹの下降時間ＴｆとＸ印加電位周期ＴＸの上昇時間Ｔｒのうち少なくとも一つと同じ時間にそれぞれ印加されることもある。
【００５９】
前記Ｙ印加電位周期ＴＹ及び前記Ｘ印加電位周期ＴＸそれぞれにおいて、休止時間Ｔｇと休止時間Ｔｇとが互いに重畳されずに、重畳時間Ｔｏに上昇時間Ｔｒ、下降時間Ｔｆ、維持時間Ｔｓの一部が含まれるように、維持時間Ｔｓが休止時間Ｔｇより長いことが望ましい。
【００６０】
通常の駆動と同様に、前記Ｙ印加電位周期ＴＹと前記Ｘ印加電位周期ＴＸとが同じ周期を有することが望ましい。また、前記Ｙ印加電位周期ＴＹでの上昇時間Ｔｒ、維持時間Ｔｓ、下降時間Ｔｆ、及び休止時間Ｔｇそれぞれが、前記Ｘ印加電位周期ＴＸでの上昇時間Ｔｒ、維持時間Ｔｓ、下降時間Ｔｆ、及び休止時間Ｔｇと同じ時間間隔で印加されることが望ましい。
【００６１】
Ｙ印加電位周期ＴＹとＸ印加電位周期ＴＸそれぞれが３μｓ以下であることが望ましい。Ｙ印加電位周期ＴＹ及びＸ印加電位周期ＴＸそれぞれにおいて、維持時間Ｔｓが休止時間Ｔｇより長く、かつ印加波形が相互重畳されるので、Ｙ印加電位周期ＴＹとＸ印加電位周期ＴＸそれぞれを通常の駆動方法でよりさらに短縮しうる。特に、休止時間Ｔｇを多く短縮しうるが、これによりＹ印加電位周期ＴＹとＸ印加電位周期ＴＸとを短縮して、放電維持パルス周波数を３３３ｋＨｚ以上に高めうる。
【００６２】
この場合に、図１１に示されたように、維持放電パルス周波数が２００〜５００ｋＨｚの範囲である場合に、発光効率が線形的に大きく上昇するので、Ｙ印加電位周期ＴＹとＸ印加電位周期ＴＸとが２μｓ以上、すなわち維持放電パルス周波数が５００ｋＨｚ以下になることが望ましい。
【００６３】
放電維持周期に発生する維持放電は、Ｘ電極ラインＸ１，・・・，ＸｎとＹ電極ラインＹ１，・・・，Ｙｎそれぞれに印加される電位差ＶＹ−Ｘと壁電圧ＶＷとの和によって発生する。すなわち、Ｙ−Ｘ電位差ＶＹ−Ｘと壁電圧ＶＷとの和が放電開始電圧より大きい場合に、放電が開始される。
【００６４】
したがって、本実施例では、Ｙ印加電位周期ＴＹ及びＸ印加電位周期ＴＸの維持時間Ｔｓと休止時間Ｔｇとが重畳される地点で維持放電が発生する。Ｙ−Ｘ電位差ＶＹ−Ｘは、負電位レベルから接地レベルへの上昇区間、接地レベル維持区間、接地レベルから正電位レベルへの上昇区間、正電位レベル維持区間、正電位レベルから接地レベルへの下降区間、接地レベル維持区間、接地レベルから負電位レベルへの下降区間、及び負電位レベル維持区間よりなりうる。但し、実施例によって、Ｙ印加電位周期ＴＹ及びＸ印加電位周期ＴＸそれぞれが重畳される程度によって、傾斜度と接地レベル維持区間の有無とが変わりうる。
【００６５】
この時、接地レベルから正電位レベルへの上昇区間の端部で正電位維持放電が発生し、接地レベルから負電位レベルへの下降区間の端部で負電位維持放電が発生する。
【００６６】
図９及び１０は、本発明の望ましい他の実施例によるＰＤＰの駆動方法であって、それぞれ放電維持周期のＸ印加電位、Ｙ印加電位、及びＹ−Ｘ電位差を示すタイミング図である。
【００６７】
図９及び１０を参照すれば、ＰＤＰの駆動方法は、相互対向する一対の基板間にＸ電極ライン（図１のＸ１，・・・，Ｘｎ）とＹ電極ライン（図１のＹ１，・・・，Ｙｎ）が前記基板に垂直な方向に交互に平行に配列される維持電極ライン対に対してアドレス電極ライン（図１のＡＲ１，ＡＧ１，・・・，ＡＧｍ，ＡＢｍ）が交差される領域に放電セルが形成されるＰＤＰに対して、ディスプレイ周期としてのフレームごとに時分割階調ディスプレイのための複数のサブフィールドＳＦが存在し、それぞれのサブフィールドＳＦごとにリセット周期ＰＲ、アドレス周期ＰＡ、及び放電維持周期ＰＳを備える。
【００６８】
前記放電維持周期ＰＳにＹ電極ラインＹ１，・・・，ＹｎとＸ電極ラインＸ１，・・・，Ｘｎそれぞれに第１レベルの電圧ＶＧを基準として第２レベルの電圧ＶＳの維持パルスがＹ印加電位周期ＴＹとＸ印加電位周期ＴＸとで印加される。Ｙ印加電位周期ＴＹ及びＸ印加電位周期ＴＸそれぞれは、上昇時間Ｔｒ、維持時間Ｔｓ、下降時間Ｔｆ、及び休止時間Ｔｇを備える。
【００６９】
前記上昇時間Ｔｒには印加される電圧が第１レベルＶＧから第２レベルＶＳに上昇する。前記維持時間Ｔｓには印加される電圧が第２レベルＶＳを維持する。前記下降時間Ｔｆには印加される電圧が第２レベルＶＳから第１レベルＶＧに下降する。前記休止時間Ｔｇには印加される電圧が第１レベルＶＧを維持する。
【００７０】
この時、Ｙ印加電位周期ＴＹ及びＸ印加電位周期ＴＸそれぞれの休止時間Ｔｇが互いに時間的に重畳されない。
【００７１】
図９及び１０に示された実施例は、図８に示された実施例と類似した実施例であって、図９に示された実施例は、Ｘ印加電位周期ＴＸの上昇時間Ｔｒに続いてＹ印加電位周期ＴＹの下降時間Ｔｆが印加され、Ｙ−Ｘ電位差ＶＹ−Ｘが図８の場合とは違って接地レベルを維持する区間が省略されうる。
【００７２】
図１０に示された実施例は、Ｙ印加電位周期ＴＹの上昇時間ＴｒとＸ印加電位周期ＴＸの下降時間Ｔｆとが同じ時間に印加され、Ｙ−Ｘ電位差ＶＹ−Ｘの傾斜度が大きくなり、Ｙ−Ｘ電位差ＶＹ−Ｘが急激に上昇する区間が存在する。
【００７３】
しかし、本発明による高周波重畳維持駆動方法が適用される場合において、それぞれの場合に同じＹ印加電位周期ＴＹとＸ印加電位周期ＴＸとを維持すれば、正電位維持放電から次の正電位維持放電までの維持パルス放電周期Ｔｐが同じであり、但し、正電位維持放電から負電位維持放電までの間隔と負電位維持放電から正電位維持放電までの間隔とが変わる。
【００７４】
図１１は、図７ないし図１０のＰＤＰの駆動方法で、放電維持パルス周波数による発光効率を概略的に示すグラフである。図１２は、図７ないし図１０のＰＤＰの駆動方法で、放電維持パルス周波数による消費電力を概略的に示すグラフである。
【００７５】
図１１を参照すれば、本発明によるＰＤＰ駆動方法によって、Ｙ電極ラインＹ１，・・・，ＹｎとＸ電極ラインＸ１，・・・，Ｘｎそれぞれに印加される波形は、それぞれの維持パルスの周期Ｔｐが短くなり、それにより、維持パルスの周波数が大きくなる概念の高周波重畳維持波形である。
【００７６】
このような波形によってそれぞれの維持放電間の間隔が短くなり、放電周波数が大きくなるので、維持放電で空間電荷をよく活用しうるので、図１１に示されたように、維持放電パルス周波数が増加するにつれて発光効率を向上させうる。但し、維持放電パルス周波数が２００ｋＨｚである場合から約５００ｋＨｚまでの領域では、発光効率が線形的に比較的高い割合で上昇する。したがって、維持放電パルス周波数を高めうる限界と維持放電パルス周波数を高めることの困難な程度とを考慮して、２００ｋＨｚ〜５００ｋＨｚ範囲内の維持放電パルス周波数を有するようにＹ印加電位周期ＴＹとＸ印加電位周期ＴＸとの維持放電パルスを印加することが望ましい。
【００７７】
また、維持放電パルス周波数が上昇して発光効率が向上すれば、図１２に示されたように、消費電力が向上することが分かる。
【００７８】
本発明は、添付された図面に示された一実施例を参考として説明されたが、これは例示的なものに過ぎず、当業者ならば、これから多様な変形及び均等な他の実施例が可能であることが分かる。したがって、本発明の真の保護範囲は、特許請求の範囲によって決定されなければならない。
【産業上の利用可能性】
【００７９】
プラズマディスプレイ装置で、放電維持周期にかかる時間が効率的に短縮されて、発光効率が向上し、消費電力が低減しうる。
【図面の簡単な説明】
【００８０】
【図１】通常的な３電極面放電方式のＰＤＰの構造を示す内部斜視図である。
【図２】図１のＰＤＰの通常的な駆動装置を示すブロック図である。
【図３】図１のＰＤＰの通常的な駆動方法を示すタイミング図である。
【図４】図３の単位サブフィールドで図１のＰＤＰの電極ラインに印加される駆動信号を示すタイミング図である。
【図５】図４の駆動信号で放電維持周期のＸ印加電位、Ｙ印加電位、及びＹ−Ｘ電位差を示すタイミング図である。
【図６】本発明によるＰＤＰの駆動方法が適用される一実施例としてのリングプラズマ放電方式のＰＤＰを概略的に示す斜視図である。
【図７】本発明の望ましい一実施例であって、ＰＤＰの駆動方法を概略的に示すタイミング図である。
【図８】図７の放電維持周期で、Ｘ印加電位、Ｙ印加電位、及びＹ−Ｘ電位差を示すタイミング図である。
【図９】本発明の望ましい他の実施例によるＰＤＰの駆動方法であって、それぞれ放電維持周期のＸ印加電位、Ｙ印加電位、及びＹ−Ｘ電位差を示すタイミング図である。
【図１０】本発明の望ましい他の実施例によるＰＤＰの駆動方法であって、それぞれ放電維持周期のＸ印加電位、Ｙ印加電位、及びＹ−Ｘ電位差を示すタイミング図である。
【図１１】図７ないし図１０のＰＤＰの駆動方法で、放電維持パルス周波数による発光効率を概略的に示すグラフである。
【図１２】図７ないし図１０のＰＤＰの駆動方法で、放電維持パルス周波数による消費電力を概略的に示すグラフである。
【符号の説明】
【００８１】
ＳＦ…サブフィールド、
ＰＲ…リセット周期、
ＰＡ…アドレス周期、
ＰＳ…放電維持周期、
ＶＡ…正極性アドレス電圧、
ＶＳ…第２レベル電圧、
ＶＳＥＴ＋ＶＳ…最高電圧、
ＶＳＣＡＮ…第４電圧、
ＶＧ…第１レベル電圧、
ＳＡＲ１・・・ＡＢｍ…アドレスラインに印加される駆動信号、
ＳＸ１・・・Ｘｎ…Ｘ電極ラインに印加される駆動信号、
ＳＹ１，ＳＹ２・・・ＳＹｎ…Ｙ電極ラインに印加される駆動信号。
【図１】
2005165313.tif 000003
【図２】
2005165313.tif 000004
【図３】
2005165313.tif 000005
【図４】
2005165313.tif 000006
【図５】
2005165313.tif 000007
【図６】
2005165313.tif 000008
【図７】
2005165313.tif 000009
【図８】
2005165313.tif 000010
【図９】
2005165313.tif 000011
【図１０】
2005165313.tif 000012
【図１１】
2005165313.tif 000013
【図１２】
2005165313.tif 000014