(57)【要約】【課題】  歪曲収差を実用上問題ないレベルにまで補正することができ、従来に比して画角を広くすることが可能な構成の前絞りのレンズ系を提供する。【解決手段】  物体側から像側へ向かって順に、開口絞りＡＰ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３を有し、以下の条件式（１）〜（５）を満足するようにする。但し、Ｙ′は最大像高、ｆはレンズ全系の焦点距離、ｆ１は前記第１レンズ群の焦点距離、ｆ２は前記第２レンズ群の焦点距離、ｆ３は前記第３レンズ群の焦点距離である。（１）０．６＜Ｙ′／ｆ＜０．８５（２）１．３＜｜ｆ１／ｆ２｜＜１．７（３）１．６＜｜ｆ３／ｆ２｜＜１．９（４）０．５＜ｆ１／ｆ＜０．６（５）０．６＜ｆ３／ｆ＜０．８【選択図】        図１
2005077937.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から像側へ向かって順に、開口絞り、正の屈折力を有する第１レンズ群、負の屈折力を有する第２レンズ群、正の屈折力を有する第３レンズ群を有し、以下の条件を満足することを特徴とする前絞りのレンズ系。
０．６＜Ｙ′／ｆ＜０．８５
１．３＜｜ｆ１／ｆ２｜＜１．７
１．６＜｜ｆ３／ｆ２｜＜１．９
０．５＜ｆ１／ｆ＜０．６
０．６＜ｆ３／ｆ＜０．８
但し、Ｙ′は最大像高、ｆはレンズ全系の焦点距離、ｆ１は前記第１レンズ群の焦点距離、ｆ２は前記第２レンズ群の焦点距離、ｆ３は前記第３レンズ群の焦点距離である。
【請求項２】
前記第１レンズ群の最も物体側に位置する面は前記開口絞り側に凹面を向けており、前記第１レンズ群の最も物体側に位置するレンズは正の屈折力を有しており、以下の条件を満足することを特徴とする請求項１記載の前絞りのレンズ系。
−１０＜ｑ＜０
但し、ｑ＝（ｒ１２＋ｒ１１）／（ｒ１２−ｒ１１）であり、ｒ１１は前記第１レンズ群の最も物体側に位置するレンズにおける物体側の面の曲率半径、ｒ１２は前記第１レンズ群の最も物体側に位置するレンズにおける像側の面の曲率半径である。
【請求項３】
前記第２レンズ群は複数の両凹レンズを有してなり、以下の条件を満足することを特徴とする請求項１又は２記載の前絞りのレンズ系。
０．３＜｜ｆ２／ｆ｜＜０．５
０．３＜ｆ２１／ｆ２２＜０．５
但し、ｆ２１は前記複数の両凹レンズのうち最も物体側に位置するレンズの焦点距離、ｆ２２は前記複数の両凹レンズのうち最も像側に位置するレンズの焦点距離である。
【請求項４】
前記第３レンズ群は前記開口絞り側に凹面を向けたメニスカスレンズ及び両凸レンズからなり、以下の条件を満足することを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載の前絞りのレンズ系。
０．８＜ｆ３１／ｆ３２＜１．２
但し、ｆ３１は前記メニスカスレンズの焦点距離、ｆ３２は前記両凸レンズの焦点距離である。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、レンズ系の最前方位置に開口絞りを設けて構成される前絞りのレンズ系に関し、更に詳しくは、検査装置などに用いられるコリメートレンズや固体撮像素子を用いた撮像レンズ等に採用される、画角の広い前絞りのレンズ系に関する。
【背景技術】
【０００２】
撮影レンズなどのレンズ系に使用される開口絞りは一般にレンズ系全体の中心付近に位置しているが、これは、開口絞りをこのような配置にすることにより絞り前後のパワーバランスを容易に整えることができ、諸収差（像面湾曲や歪曲収差等）の補正も行い易いからである。また、このような配置とすることにより、レンズ系全体の径を小型化することもできるという利点もある。しかし、このようなレンズ系を他の光学系（例えば被検査レンズ）と組み合わせた場合（特に画角の広いレンズと組み合わせた場合）には、レンズ系と光学系との瞳のマッチングがとりにくいために視野の周辺にケラレを生じてしまうことがあり、このような不都合を避けるために、組み合わせる光学系の瞳の位置を入射瞳の位置に近づけることができる前絞りのレンズ系が採用される場合がある。
【０００３】
このような前絞りのレンズ系は、レーザープリンタなどの光走査系に組み込まれるほか、顕微鏡や双眼鏡の接眼レンズ等として用いられている。しかし、光走査系では単色光線用又は波長領域の狭い範囲でｆθレンズ（等距離射影）等として使用されるものがほとんどであり、接眼レンズとして用いられるものは、このレンズ系が人間の目で観察するものとして用いられることから視野の中心付近の結像性能が優先されることとなり、周辺像に関する平坦性の確保は妥協を余儀なくされて像面周辺の湾曲や歪曲収差が大きくなるという特性を有するものであった。特に接眼レンズとして用いられるものでは、アイポイントはレンズからより遠くへ離れていた方（ロングアイポイント）が観察し易く、この条件を実現するための特性が優先される傾向にある。このような前絞りのレンズ系についての従来技術としては、広視野の接眼レンズに関するもの（特許文献１参照）、結像レンズとして或る程度の画角を確保したもの（特許文献２及び特許文献３参照）、歪曲収差を補正したもの（特許文献４及び特許文献５参照）等が開示されている。
【特許文献１】特開平９−２９７２７１号公報
【特許文献２】特開平５−４０２２０号公報
【特許文献３】特開平１１−８４２３４号公報
【特許文献４】特開平７−１８１３８０号公報
【特許文献５】特開平１１−３３７８１９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上記従来における前絞りのレンズ系においては画角が比較的狭いうえ、歪曲収差の補正が不足する傾向にあった。例えば、上記特開平９−２９７２７１号公報に開示されたレンズは観察用の接眼レンズであるため、これを前絞りの結像レンズとして使用すると樽型の歪曲収差が大きくなるものであった。特開平５−４０２２０号公報に開示されたレンズは構成枚数が少なく歪曲収差も少ないが、画角が５０度程度と少ないものであった。特開平１１−８４２３４号公報に開示されたレンズもやはり画角が狭く、歪曲収差の補正も充分でなかった。また、特開平７−１８１３８０号公報に開示されたレンズでは、歪曲収差の補正を優先するため画角が２０度程度と狭くなっていた。また、特開平１１−３３７８１９号公報に開示されたレンズでは、広い画角を必要とする光学系に適用できるものではなかった。一般に歪曲収差は画角に比例して増大するものであり、光学系を暗い状態（開口絞りを絞った状態）としても残存する収差である。また、これは色収差についても同様である。
【０００５】
本発明はこのような問題に鑑みてなされたものであり、開口絞りを最前方位置に配置した前絞りタイプでありながら、歪曲収差を実用上問題ないレベルにまで補正することができ、従来に比して画角を広く（６５°以上）することが可能な構成の前絞りのレンズ系を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
このような目的を達成するため、請求項１に係る発明の前絞りのレンズ系は、物体側から像側へ向かって順に、開口絞り、正の屈折力を有する第１レンズ群、負の屈折力を有する第２レンズ群、正の屈折力を有する第３レンズ群を有し、以下の条件を満足することを特徴とする。但し、Ｙ′は最大像高、ｆはレンズ全系の焦点距離、ｆ１は前記第１レンズ群の焦点距離、ｆ２は前記第２レンズ群の焦点距離、ｆ３は前記第３レンズ群の焦点距離である。
（１）          ０．６＜Ｙ′／ｆ＜０．８５
（２）          １．３＜｜ｆ１／ｆ２｜＜１．７
（３）          １．６＜｜ｆ３／ｆ２｜＜１．９
（４）          ０．５＜ｆ１／ｆ＜０．６
（５）          ０．６＜ｆ３／ｆ＜０．８
【０００７】
請求項２に係る発明の前絞りのレンズ系は、請求項１に記載の前絞りのレンズ系において、前記第１レンズ群の最も物体側に位置する面は前記開口絞り側に凹面を向けており、前記第１レンズ群の最も物体側に位置するレンズは正の屈折力を有しており、以下の条件を満足することを特徴とする。但し、ｑ＝（ｒ１２＋ｒ１１）／（ｒ１２−ｒ１１）であり、ｒ１１は前記第１レンズ群の最も物体側に位置するレンズにおける物体側の面の曲率半径、ｒ１２は前記第１レンズ群の物体側に位置するレンズにおける像側の面の曲率半径である。
（６）                −１０＜ｑ＜０
【０００８】
請求項３に係る発明の前絞りのレンズ系は、請求項１又は２に記載の前絞りのレンズ系において、前記第２レンズ群は複数の両凹レンズを有してなり、以下の条件を満足することを特徴とする。但し、ｆ２１は前記複数の両凹レンズのうち最も物体側に位置するレンズの焦点距離、ｆ２２は前記複数の両凹レンズのうち最も像側に位置するレンズの焦点距離である。
（７）          ０．３＜｜ｆ２／ｆ｜＜０．５
（８）          ０．３＜ｆ２１／ｆ２２＜０．５
【０００９】
請求項４に係る発明の前絞りのレンズ系は、請求項１〜３のいずれかに記載の前絞りのレンズ系において、前記第３レンズ群は前記開口絞り側に凹面を向けたメニスカスレンズ及び両凸レンズからなり、以下の条件を満足することを特徴とする。但し、ｆ３１は前記メニスカスレンズの焦点距離、ｆ３２は前記両凸レンズの焦点距離である。
（９）          ０．８＜ｆ３１／ｆ３２＜１．２
【発明の効果】
【００１０】
本発明の前絞りのレンズ系では、レンズ系の物体側に他の光学系を取り付けた場合でも、周辺光束のケラレが少なく広い画角を有し、歪曲収差が良好に補正された前絞りのレンズ系を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
以下、図面を参照して本発明の好ましい実施形態について説明する。図１、図３、図５及び図７はそれぞれ本発明の第１〜第４の実施形態に対応する前絞りのレンズ系ＦＬのレンズ構成図を示しており、いずれの実施形態においても、物体側から像側へ向かって順に、開口絞りＡＰ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３を有している。そして、これら前絞りのレンズ系ＦＬは、いずれも下の条件式（１）〜（５）を満足する構成となっている。
【００１２】
【数１】
2005077937.tif 000003
【００１３】
ここで、上記式においてＹ′は最大像高、ｆはレンズ全系の焦点距離であり、ｆ１は第１レンズ群Ｇ１の焦点距離、ｆ２は第２レンズ群Ｇ２の焦点距離、ｆ３は第３レンズ群Ｇ３の焦点距離である。本実施形態に係る前絞りのレンズ系ＦＬでは、最前方位置（最も物体の側の位置）に開口絞りＡＰが配置されており、入射瞳位置が本レンズ系ＦＬの外に位置するように構成されている。このため、レンズ系ＦＬの物体側に他の光学系（例えば被検査レンズ）を取り付けた場合、その取り付けた光学系の入射瞳が自身の光学系の内部に位置していても、その光学系における周辺光束のケラレを少なくすることができ、広い画角の光学系にも対応することが可能である。
【００１４】
また、本前絞りのレンズ系では、物体側から順に正、負、正の屈折力構成を採ることにより諸収差を補正するようにしている。すなわち上記条件式（１）は、前絞りレンズ系ＦＬが良好な結像性能と像面の平坦性、及び広い画角を有するための要件である。Ｙ′／ｆの値が式（１）の上限値を上回ると前絞り光学系として歪曲収差などを補正することが困難となり、良好な結像性能を維持することができなくなってしまう。逆に、Ｙ′／ｆの値が式（１）の下限値を下回ると６０°以下の一般的なレンズ系の画角となり、６５°以上の広い画角を有するレンズ系とは言い難くなってしまう。
【００１５】
上記条件式（２）は、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１の焦点距離と負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２の焦点距離との最適なバランスを規定した式である。｜ｆ１／ｆ２｜の値が式（２）の上限値を上回ると非点収差が正側に過剰となり、広い画角を有することが困難になってしまう。逆に、｜ｆ１／ｆ２｜の値が式（２）の下限値を下回ると非点収差が負側に過剰となり、同じく広い画角を有することが困難になってしまう。
【００１６】
上記条件式（３）は、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３の焦点距離と負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２の焦点距離との最適なバランスを規定した式である。｜ｆ３／ｆ２｜の値が式（３）の上限値を上回ると非点収差が正側に過剰となり、広い画角を有することが困難になってしまう。逆に、｜ｆ３／ｆ２｜の値が式（３）の下限値を下回ると非点収差が負側に過剰となり、同様に広い画角を有することが困難になってしまう。
【００１７】
上記条件式（４）は、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１の焦点距離の、レンズ全系の焦点距離に占める割合を規定した式である。ｆ１／ｆの値が式（４）の上限値を上回ると第１レンズ群Ｇ１の屈折力が弱く、レンズ全系で考えると、この負担が第３レンズ群Ｇ３にかかり、第３レンズ群Ｇ３の屈折力が強くなり過ぎてしまう。その結果、負の歪曲収差が大きくなるなどして不都合が生じてしまう。逆に、ｆ１／ｆの値が式（４）の下限値を下回ると、第１レンズ群Ｇ１の正の屈折力が強くなり過ぎて高次の球面収差の発生や内方性コマ収差の補正が困難になってしまう。また、相対的に第３レンズ群Ｇ３の屈折力が弱くなるために、軸外収差が補正不足となってしまう。
【００１８】
上記条件式（５）は、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３の焦点距離の、レンズ全系の焦点距離に占める割合を規定した式である。ｆ３／ｆの値が式（５）の上限値を上回ると第３レンズ群Ｇ３の屈折力が弱くなり、大きな有効径が必要となってしまう。また、この負担が第１レンズ群Ｇ１にかかり、第１レンズ群Ｇ１の屈折力が強くなり過ぎて高次の球面収差の発生や内方性コマ収差の補正が困難になってしまう。逆に、ｆ３／ｆの値が式（５）の下限値を下回ると、第３レンズ群Ｇ３の正の屈折力が強くなり過ぎてしまうため、これに比例して第１レンズ群Ｇ１の屈折力を弱くする必要が生じるが、このようにすると、今度は負の歪曲収差が大きくなってしまう不都合が生ずる。
【００１９】
このように、本実施形態に係る前絞りのレンズ系ＦＬでは、前述のように開口絞りＡＰを最前方位置（最も物体の側の位置）に配置することにより物体側に他の光学系を取り付けた場合にその周辺光束のケラレを少なくすることができるが、更に、上記条件式（１）を満たすことにより良好な結像性能と像面の平坦性、及び広い画角を得ることができ、また更に、上記条件式（２），（３），（４），（５）を満たすことにより、レンズ全系及び各レンズ群間の焦点距離間における最適なバランスが得られて歪曲収差が良好に補正されるようになっている。また、このレンズ系ＦＬ自身が広い画角を有するため、画角の広い無限遠系レンズと組み合わせて使用した場合にも、そのレンズの広画角性能が損なわれることはない。
【００２０】
また、本前絞りのレンズ系ＦＬにおいては、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１の最も物体側に位置する面は開口絞りＡＰ側に凹面を向けるとともに、第１レンズ群Ｇ１の最も物体側に位置するレンズＬ１は正の屈折力を有し（ここではレンズＬ１は凹面を物体側に向けた凸メニスカスレンズとする）、かつ、下の条件式（６）を満足することが好ましい。
【００２１】
【数２】
2005077937.tif 000004
【００２２】
ここで、上記式（６）において、ｑはｑ＝（ｒ１２＋ｒ１１）／（ｒ１２−ｒ１１）を満たす値であり、ｒ１１は第１レンズ群の最も物体側に位置するレンズＬ１における物体側の面の曲率半径、ｒ１２は第１レンズ群の最も物体側に位置するレンズＬ１における像側の面の曲率半径である。第１レンズ群Ｇ１の最も物体側に位置する面（上記レンズＬ１の物体側の面）は開口絞りＡＰ側に凹面を向けていることが好ましく、このときのレンズＬ１の最適なレンズ形状を規定したのが上記式（６）である。ｑの値が式（６）の上限値を上回ると、開口絞りＡＰ側から発する軸外光線に対して逆らって入射する凸面を向けることになるので好ましくない。逆に、ｑの値が式（６）の下限値を下回るとレンズＬ１の曲率半径がきつくなり、光量の確保や製造上の理由等から好ましくない。
【００２３】
また、本前絞りのレンズ系においては、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２は複数の（少なくとも２枚の）両凹レンズを有し、かつ、下の条件式を満足することが好ましい。
【００２４】
【数３】
2005077937.tif 000005
【００２５】
ここで、上記式（８）においてｆ２１は第２レンズ群Ｇ２を構成する複数の両凹レンズのうち最も物体側に位置するレンズ（各実施形態ではレンズＬ３）の焦点距離であり、ｆ２２はこれら複数の両凹レンズのうち最も像側に位置するレンズ（各実施形態ではレンズＬ４）の焦点距離である。
【００２６】
上記条件式（７）は広い画角を有しつつペッツバール和を良好な範囲に抑えるための要件である。｜ｆ２／ｆ｜の値が上記式（７）の上限値を上回るとペッツバール和を十分に補正できず、画面周辺部の結像性能が劣化してしまうので好ましくない。逆に、｜ｆ２／ｆ｜の値が式（７）の下限値を下回ると正側へ大きく像面湾曲が発生し、第２レンズ群Ｇ２の偏芯感度が大きくなってしまうのでやはり好ましくない。
【００２７】
上記条件式（８）は第２レンズ群Ｇ２を構成する複数の両凹レンズに対する最適な屈折力配置を規定したものである。ｆ２１／ｆ２２の値が上記式（８）の上限値を上回ると歪曲収差の補正や非点収差の補正が困難になってしまう。逆に、ｆ２１／ｆ２２の値が式（８）の下限値を下回ると最も像側に位置する両凹レンズ（各実施形態ではレンズＬ４）の屈折力が不足し、広い画角に耐えられなくなって（広い画角をカバーできなくなって）しまうので好ましくない。
【００２８】
更に本前絞りのレンズ系においては、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３が開口絞りＡＰ側に凹面を向けたメニスカスレンズ（各実施形態ではレンズＬ５）及び両凸レンズ（各実施形態ではレンズＬ６）からなり、かつ、下の条件式を満足していることが好ましい。
【００２９】
【数４】
2005077937.tif 000006
【００３０】
ここで、上記式（９）においてｆ３１はメニスカスレンズの焦点距離であり、ｆ３２は両凸レンズの焦点距離である。上記条件式（９）は第３レンズ群Ｇ３を構成するレンズ全体の最適な屈折力配置を規定する式である。ｆ３１／ｆ３２の値が上記式（９）の上限値を上回ると広い画角に耐えられず負側へ非点収差や歪曲収差が過大となり、像面全域に亘って補正が困難になってしまう。逆に、ｆ３１／３２の値が式（９）の下限値を下回るとやはり広い画角に耐えられず正側へ非点収差や歪曲収差が大きく過剰になり、像面全域に亘って補正が困難となってしまう。
【００３１】
本発明に係る前絞りのレンズ系についての説明は以上であるが、本発明の範囲は上述の実施形態に示したものに限定されない。例えば、上述の実施形態では、第１レンズ群Ｇ１の最も物体側に位置するレンズ（レンズＬ１）は凹面を物体側に向けた凸メニスカスレンズとしていたが、この最も物体側に位置するレンズは必ずしも凸メニスカスレンズでなくてもよく、正の屈折力を有していれば他のレンズであってもよい。また、上述の実施形態では、第２レンズ群Ｇ２は２枚の両凹レンズ（レンズＬ３，Ｌ４）からなっていたが、上述のように、この第２レンズ群Ｇ２は少なくとも２枚の両凹レンズを有して構成されていればよい。
【実施例】
【００３２】
以下、本発明に係る前絞りのレンズ系の具体的な実施例について説明する。下に示す４つの実施例は、上述した第１〜第４実施形態に係る前絞りのレンズ系それぞれに対応しており、したがって、第１〜第４実施形態についてのレンズ構成図（図１、図３、図５及び図７）はそれぞれ、第１〜第４実施例のレンズ構成を示している。また、これら図（図１、図３、図５及び図７）中には像面Ｚも示している。
【００３３】
第１〜第４各実施例において、基準光線はｄ線（587.56nm）とした。また、各実施例の表においてｒは構成レンズの各面の曲率半径を、Ｄは各レンズ面の頂点間隔を、νｄは各ガラスのアッベ数を、ｎｄは各ガラスのｄ線での屈折率を、ｎｇは各ガラスのｇ線（435.83nm）での屈折率を、Ｆは焦点距離を、Ｆno.はＦナンバーを、２ωは画角を、Ｂｆはバックフォーカスをそれぞれ表す。また、収差図（図２、図４、図５、図８）内のｄはｄ線、ｇはｇ線での各収差（球面収差、非点収差、歪曲収差、コマ収差及び倍率色収差）を表し、非点収差図内の点線はメリジオナル像面、実線はサジタル像面をそれぞれ表す。
【００３４】
また、諸元表の焦点距離、曲率半径、面間隔その他の長さの単位は一般に「mm」が用いられるが、光学系は比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるのでこれに限られるものではない。
【００３５】
本発明における第１実施例の具体的な数値を下の表１に、レンズ構成図を図１に、諸収差図を図２に示す。
【００３６】
【表１】
2005077937.tif 000007
【００３７】
図１及び表１に示すように、本第１実施例に係る前絞りのレンズ系は、物体側から順に開口絞りＡＰ、物体側に凹面を向けた凸メニスカスレンズＬ１と両凸レンズＬ２からなり正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１、２枚の両凹レンズＬ３，Ｌ４からなり負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２、物体側に凹面を向けた凸メニスカスレンズＬ５と両凸レンズＬ６とからなり正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３から構成されている。本実施例に係る前絞りのレンズ系は前述の条件式（１）〜（９）を全て満たしており、図２の諸収差図に示すように、画角が広く、歪曲収差の少ない性能を有したものとなっていることが分かる。なお、本実施例に係る前絞りのレンズ系（後述の第２、第３及び第４実施例に係る前絞りのレンズ系についても同様）では、合焦に際しては、レンズ全系の一部若しくは全系を光軸上で移動させることにより行う。
【００３８】
次に、本発明における第２実施例の具体的な数値を下の表２に、レンズ構成図を図３に、諸収差図を図４に示す。
【００３９】
【表２】
2005077937.tif 000008
【００４０】
図３及び表２に示すように、本第２実施例に係る前絞りのレンズ系は、物体側から順に開口絞りＡＰ、物体側に凹面を向けた凸メニスカスレンズＬ１と両凸レンズＬ２からなり正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１、２枚の両凹レンズＬ３，Ｌ４からなり負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２、物体側に凹面を向けた凸メニスカスレンズＬ５と両凸レンズＬ６とからなり正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３から構成されている。本実施例に係る前絞りのレンズ系は前述の条件式（１）〜（９）を全て満たしており、図４の諸収差図に示すように、画角が広く、歪曲収差の少ない性能を有したものとなっていることが分かる。
【００４１】
次に、本発明における第３実施例の具体的な数値を下の表３に、レンズ構成図を図５に、諸収差図を図６に示す。
【００４２】
【表３】
2005077937.tif 000009
【００４３】
図５及び表３に示すように、本第３実施例に係る前絞りのレンズ系は、物体側から順に開口絞りＡＰ、物体側に凹面を向けた凸メニスカスレンズＬ１と両凸レンズＬ２からなり正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１、２枚の両凹レンズＬ３，Ｌ４からなり負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２、物体側に凹面を向けた凸メニスカスレンズＬ５と両凸レンズＬ６とからなり正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３から構成されている。本実施例に係る前絞りのレンズ系は前述の条件式（１）〜（９）を全て満たしており、図６の諸収差図に示すように、画角が広く、歪曲収差の少ない性能を有したものとなっていることが分かる。
【００４４】
続いて、本発明における第４実施例の具体的な数値を下の表４に、レンズ構成図を図７に、諸収差図を図８に示す。
【００４５】
【表４】
2005077937.tif 000010
【００４６】
図７及び表４に示すように、本第４実施例に係る前絞りのレンズ系は、物体側から順に開口絞りＡＰ、物体側に凹面を向けた凸メニスカスレンズＬ１と両凸レンズＬ２からなり正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１、２枚の両凹レンズＬ３，Ｌ４からなり負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２、物体側に凹面を向けた凸メニスカスレンズＬ５と両凸レンズＬ６とからなり正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３から構成されている。本実施例に係る前絞りのレンズ系は前述の条件式（１）〜（９）を全て満たしており、図８の諸収差図に示すように、画角が広く、歪曲収差の少ない性能を有したものとなっていることが分かる。
【図面の簡単な説明】
【００４７】
【図１】本発明の第１実施形態（第１実施例）に係る前絞りのレンズ系のレンズ構成を示す図である。
【図２】本発明の第１実施例における諸収差図である。
【図３】本発明の第２実施形態（第２実施例）に係る前絞りのレンズ系のレンズ構成を示す図である。
【図４】本発明の第２実施例における諸収差図である。
【図５】本発明の第３実施形態（第３実施例）に係る前絞りのレンズ系のレンズ構成を示す図である。
【図６】本発明の第３実施例における諸収差図である。
【図７】本発明の第４実施形態（第４実施例）に係る前絞りのレンズ系のレンズ構成を示す図である。
【図８】本発明の第４実施例における諸収差図である。
【符号の説明】
【００４８】
Ｇ１    第１レンズ群
Ｇ２    第２レンズ群
Ｇ３    第３レンズ群
ＡＰ    開口絞り
Ｚ      像面
【図１】
2005077937.tif 000011
【図２】
2005077937.tif 000012
【図３】
2005077937.tif 000013
【図４】
2005077937.tif 000014
【図５】
2005077937.tif 000015
【図６】
2005077937.tif 000016
【図７】
2005077937.tif 000017
【図８】
2005077937.tif 000018