(57)【要約】【課題】軽量化され、多数の異なる技術の作業者を使用しない、施工性に優れた床暖房装置の施工方法を提供する。【解決手段】  暖房する部屋１の床面を形成する下地板５の上に、木質の小根太１０を所定間隔に固定したベースプレート７を配置する工程と、ベースプレート７上の小根太１０の間にそれぞれ面状発熱体８を配置する工程と、この面状発熱体８に配線する工程と、面状発熱体８の上方を覆うように２本の小根太１０の間に金属薄板２０を配置する工程と、この金属薄板２０の上方に仕上床板２１を敷設固定する工程とからなる床暖房装置の施工方法。【選択図】          図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
暖房する部屋の床面を形成する下地板の上に、木質の小根太を所定間隔に固定したベースプレートを配置する工程と、前記ベースプレート上の前記小根太の間にそれぞれ面状発熱体を配置する工程と、前記面状発熱体に配線する工程と、前記面状発熱体の上方を覆うように２本の小根太の間に金属薄板を配置する工程と、前記金属薄板の上方に仕上床板を敷設する工程とからなる床暖房装置の施工方法。
【請求項２】
暖房する部屋の床面を形成する下地板の上の前記部屋の周囲にダミープレートを配置する工程と、木製の小根太を所定間隔に固定したベースプレートを配置する工程と、前記ベースプレート上の小根太の間にそれぞれ面状発熱体を配置すること工程と、前記面状発熱体に配線する工程と、前記面状発熱体の上方を覆うように２本の小根太の間に金属薄板を配置する工程と、前記金属薄板の上方に仕上床板を敷設する工程とからなる床暖房装置の施工方法。
【請求項３】
前記ベースプレートは、発泡樹脂からなる硬質の断熱材であることを特徴とする請求項１あるいは２記載の床暖房装置の施工方法。
【請求項４】
ベースプレート上に平行に敷設された面状発熱体の電極に接続されている配線は、隣接する面状発熱体の電極線に接続されていることを特徴とする請求項１あるいは２に記載床暖房装置の施工方法。
【請求項５】
ベースプレート上に平行に敷設された面状発熱体の電極に接続されている配線は、隣接する面状発熱体の電極線に接続され、しかもこの配線は面状発熱体の両端部に交互に配置されていることを特徴とする請求項１あるいは２に記載の床暖房装置の施工方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複数枚の面状発熱体を床構造内に敷設する床暖房装置の新規な施工方法であって、床構造を逐次形成していく従来の床暖房装置の施工方法に比較すると、極めて短時間に、効率的に施工できる方法を提供するものである。
【背景技術】
【０００２】
床暖房装置は、イ）電気加熱式のものと、ロ）ガスを燃焼させて加熱した温水を流通させて加熱する温水（熱媒）加熱式のものとがある。
【０００３】
イ）電気加熱式の装置は、１）発泡合成樹脂板などの断熱板の上に形成された蛇行状の溝内にニクロム線を内蔵させた発熱ケーブル（発熱体）を配置したもの、２）発熱パターンに形成した金属板を合成樹脂絶縁シートに積層した発熱シートを使用したもの、更に、３）一定温度において抵抗が急上昇する特性（いわゆるＰＴＣ効果）を持つ熱可塑性合成樹脂からなるシート状の面状発熱体を使用したものがある。
【０００４】
前記１）と２）の床暖房装置は、温度制御のために多数の温度センサーを所定の場所に設ける必要がある。従って、その温度センサーが配置されている場所にタンスや敷物などの放熱を阻害する家具が配置された場合は温度が異常に上昇し、場合によっては火災を発生させる危険性があることから、家具等の配置を簡単に変更できない。また、この種の発熱体に釘などの金属片が打ち込まれた時にはショートや電気ショックや漏電事故につながる可能性があり、最近は次第に使用されなくなっている。
【０００５】
また、３）のＰＴＣ効果を持つシート状の面状発熱体は、あたかも発熱体の全面に温度センサーを有するような温度制御機能、つまり、所定の温度で電気抵抗が急に増加して自動的に温度上昇を抑制できる特性を持った極めて安全な装置であることが長年の使用実績で証明されている。そしてこれには下記のように特許文献１、２及び３などの多数の公知文献で提案されている。
【０００６】
ロ）温水加熱式床暖房装置は、断熱材の上面に蛇行する溝を形成し、この溝内に合成樹脂製パイプあるいは銅パイプを配管し、屋外などに別に設置した温水（熱媒体を含む）ボイラと前記パイプを接続して温水を前記床暖房装置に供給循環させる装置である。この床暖房装置は、ガス加熱による温水を熱源としているので、安全性が高く、暖房コストが安いことから大量に普及されてきた。
【０００７】
しかし、この温水加熱式床暖房装置は、暖房開始時に急速に加熱できないこと、また、温度ムラが発生し易いこと、更に、ボイラやパイプの寿命が約８年程度で比較的短いことから短期間内に装置を更新する必要がある。しかし、この８年の間に室内の様子はかなり変化し、例えば床の上に大形の家具が配置されている場合が多く、従って、その部屋の生活を一時的に中断して工事しなければならないなどの問題がある。
【特許文献１】特許第１３７６７８９号公報（特公昭６１−３２４４２号公報）
【特許文献２】特開平４−７７２１０号公報
【特許文献３】特開平７−２７３５２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
特許文献１に記載された発明は、シート状の面状発熱体を電気絶縁性のある合成樹脂製カバー内に封入して一昼夜の期間放置することにより、このカバーの外形変化を観察してカバーにピンホールがなく、従って、空気がカバー内に入っていないことを確認した後にモルタル中に埋設するもので、コンクリート床構造内にシート状の面状発熱体を設置する典型的なものである。
【０００９】
また、特許文献２に記載された発明は、和室を床暖房にするもので、根太に支持される鍔を両側に持つチャンネル部材を準備し、このチャンネル部材を２本の根太の間に支持させておいて、その内部に面状発熱体や蓄熱材などを収容するものであるが、これは床面近くに根太が存在する家の暖房装置にのみ適用できるものである。
【００１０】
更に、特許文献３に記載された発明は、断面がコ字形の特殊なチャンネルを準備し、このチャンネルの中に面状発熱体と蓄熱材を配置した床暖房装置である。
【００１１】
前記３件の発明は、面状発熱体をコンクリート床構造内に埋め込むことが前提であったり、特殊断面形状のチャンネルを準備し、これを床構造の構成部材として配置し、更に、このチャンネルの中にヒーター等を配置して暖房装置を構成するものである。
【００１２】
前記特許文献１の床暖房装置の場合は、コンクリート床面にシート状の面状発熱体を配置し、更にその上にコンクリート層を形成するものであり、従って、一旦、モルタルが硬化すると、この発熱体を直接点検したり、あるいは外観観察することができない。不幸にしてこの発熱体が通電が不能となった場合は、コンクリート床を破壊して点検修理する煩雑で大がかりな作業が必要である。
【００１３】
また、特許文献２及び３に記載された発明は、面状発熱体や蓄熱材を収容するために特殊な断面形状のチャンネル部材が必要であり、この部材の中に面状発熱体などを組み込んで床構造を形成するものである。従って、特別にそのチャンネル部材の製作が必要である上に、これを使用した床構造は、当然、専門技術を持つ作業員による組立て作業が必要であり、製作コストが高くなる上に、メンテナンスも同様に専門技術者が行わなければならない。
【００１４】
前記のように、従来の床暖房装置においては床構造そのものの改良が必要である。新築家屋の場合は、予めその床構造を採用しておくことが可能であるが、既設の床に後付的に施工するためには、床構造を改良するために長期にわたる工事が必要である。
【００１５】
例えば、温水加熱式の場合は、床の土台改良、根太張り、コンクリートの基礎部分の工事を行なった上で、その上にコンパネ、パーチクルボードなどからなる下地床材を敷設する工事を行ない、更にその上に配管用溝が蛇行して形成されている断熱ボードや合板を敷き、これの溝内にパイプを嵌入配管する。そしてこの断熱ボードなどの上に断熱板や均熱板を敷設して床暖房装置の基本構造を完成した上で、その上に仕上床板（フローリング）を敷設する多数の工程を経由する必要がある。また、前記特許文献２、３に記載された発明の場合もほぼ前記のような複雑な施工が必要となることは言うまでもない。
【００１６】
このような床暖房の施工には、コンクリート床のレベリングの左官工事、温水ヒーターの配管の場合は配管工事、各種の床板を敷設する内装工事の外、ボイラ回りの工事が必要である。また、電気加熱式の装置の場合は前記左官工事や各種の板材を敷設する内装工事と、配線のための電気工事が必要である。その上に均熱板や床板を敷設する内装工事の大工作業が必要となる。
【００１７】
前記のような多数の異なる作業を行う場合には、異なる職種の作業者（職人）間の日程の調節が極めて困難である上に、予めスケジュールを決めておいても作業の遅れや事故などにより変更される場合がしばしばある。この作業工程に変更があると、所期の日程で完成することは到底困難となる上に、床暖房装置の施工コストを大幅に増加させる結果となっている。
【００１８】
例えば、部屋の模様替えとして、カーペットが気にいらなくなったり、不要となった場合は、これを交換したり廃棄すれば済むことであり、このような作業は、住み慣れた家の居住者でも比較的受け入れ易い。このような背景を考慮すると、例えば、現在使用中の部屋の仕上床板を気にいった木質のものや模様のものと交換する作業を行ない、更に好ましくはこの仕上床板の交換に合わせて面状発熱体を床構造内に配置することで、暖房がなかった部屋を簡単に暖房床に模様替えをすることができれば、普通の部屋を床暖房装置付きの快適な部屋に大きく模様換えすることができる。
（床暖房装置施工上の各種問題点）                                                  １．床の重量増加の問題
最近、高層マンションなどの大型の高層建築物が続々と建設されているが、この高層建築物の場合は火災や爆発事故を防止して安全な住環境を得るために電気を使用した床暖房装置や厨房装置が使用される。また、高層建築物の場合は、既に完成している床構造に対して、後から大きく重量を付加するような構造のものは設計上の問題から本質的に避ける必要がある。
【００１９】
具体例を説明すると、従来の工法のコンクリートを使用した床暖房装置の場合は、１平方米あたり２００ｋｇないしこれ以上の重量が付加されることになる。特に、大型の建造物においては、このコンクリートの重量を含んだかなりの重量増加となり、その建造物の重量分布を変化させることになり、地震の揺れに対する固有周波数も変化し、ひいては驅体そのものに影響を与えることになることから、特に、高層建築においては、このような状態となることは避けなければならない。しかし、従来工法で暖房装置を施工した場合は如何に軽量化しようとしても、その工法上から制約があった。
【００２０】
２．施工の作業性の問題
前記した床構造の重量増加の問題が多少クリヤーされたとしても、次に施工に要する時間の問題がある。例えば、従来の床暖房装置の施工方法を採用すると、２０ｍ2 の部屋を完成するのに２人の作業者で１日で１部屋程度しかできないという実績がある。その理由は、従来の床構造は複雑で、その仕上げ工事が複数の工程が必要であること、また、これを行う複数の業種の工事作業者を必要とするからである。
【００２１】
３．床暖房装置のプレハブ化の問題
床暖房装置の施工を簡略化するために、ヒーターユニットや床暖房パネルを使用する方法が検討されている。これは例えば金属製の函体内に、温水配管や発熱線を埋め込んだ構造のものや、木質材等の枠体の内部に断熱材を充填して温水配管や発熱線などを埋め込みその上面に床板材や均熱板を配置し、下面に断熱材などを張って予め一体にしたプレハブ型のものも使用されるようになった（特開２００２−２２８１７４号公報、２００３−１７６９２８号公報）。
【００２２】
しかし、このプレハブ状のパネルにも問題が残る。即ち、金属製の函体や木製の枠体を使用して一体的に組上げる必要があることから、大型のものとするとかなりの重量のものとなるので、その取扱性に若干問題がある。また、函体とすると、これが床板に近い位置に配置された場合は、床板の微妙な撓みの影響を受けて異音を発生することがあり、これを防止するために組立工程に正確性を必要とすると共に、使用する材料に制約される。
【００２３】
４．リース物件の問題
最近、各種の事務機器から航空機などの大型の装置に至るまで、殆んどの動産がリースの対象品となっている。従って、暖房カーペットをリース対象品とすることも可能であるのに対して、建物の付属設備や構築物等は不動産であることから原則としてリースの対象外である。
【００２４】
もし、暖房する部屋の下地板上に床暖房装置のユニットを簡単に組立てることができ、更に必要に応じて撤去できる状態ないしこれに近いものとすれば、動産として扱うことが可能となり、リース対象品とすることも可能である。
【００２５】
本発明は、下地板の上、あるいは平坦に仕上げられたコンクリート面に敷設されたボードなどの基礎床あるいは下地板の上に、例えば、「３尺×６尺、２尺×６尺」などの和室や畳が採用している尺を基本とする寸法の板材を敷いていくように、床暖房装置を構成する部材を次々に敷いて組立てる方法であって、床暖房装置を従来の方法に比較して極めて効率的に構築する方法を提案するものである。
【課題を解決するための手段】
【００２６】
前記目的を達成するための本発明に係る床暖房装置の施工方法は、暖房する部屋の床面を形成する下地板（あるいは基礎床）の上に、木質の小根太を所定間隔に固定したベースプレートを配置し、このベースプレート上の前記小根太の間にそれぞれ面状発熱体を配置する。そしてこの面状発熱体に配線した後、この面状発熱体の上方を覆うように２本の小根太の間を覆うように金属薄板を配置し、更にこの金属薄板の上方に仕上床板（フローリング）を敷設することを特徴としている。
【００２７】
本発明においては、面状発熱体の支持部材としてベースプレートを使用する点に第１の特徴があり、このベースプレートは軽量な硬質発泡合成樹脂板を使用しており、これによって若干のクッションを与えながら、床下側に対する熱伝達による放熱を可能な限り抑制するようにしている。
【００２８】
また、このベースプレートは硬質発泡樹板を使用し、軽量であることから運搬が容易で有る上に、下地板上の所定の場所に簡単にセットすることができる。このベースプレート上の所定の位置に木質の小根太が固定されているが、この小根太の間に面状発熱体を次々に嵌めて積層する。そしてこの面状発熱体が露出している状態で必要な配線を行う。
【００２９】
その後、面状発熱体の上に蓄熱材を配置し、更に小根太に支持されるように均熱板を敷き、あるいは裏面にアルミホイルのような金属薄板を貼った合板を前記小根太上に置く。その際に必要に応じてこの合板をネジクギ等で小根太に固定しても良い。
【００３０】
次に、小根太の間に配置されている蓄熱材と面状発熱体が、この小根太に守られ、必要以上に押圧力が作用しないように仕上床板（フローリング）を敷き、これの必要な部分をネジクギなどで小根太に固定する。
【００３１】
そして壁面と仕上床板の側部との間に形成されている間隙を幅木によって目隠しして大まかな工事が完成する。
【００３２】
このように本発明の床暖房装置の施工方法によれば、軽量な板状のベースプレートに木質の小根太を固定し、この小根太の間にシート状の面状発熱体と、必要に応じて板状の蓄熱材を敷き、そして金属箔や合板を載せ、必要に応じてこれらをネジクギなどで木質の小根太に固定する。そして仕上床板を敷いて前記小根太に固定する。
【００３３】
この一連の作業は、恰も、軽量な板材やシート状物（面状発熱体や蓄熱材など）を次々にベースプレート上に重ねて敷いていく作業が主体であり、これらは極めて簡単な作業となるので、効率的に床暖房装置を施工できる。
【００３４】
また、従来のように面状発熱体の近傍に電源の給電線を配線し、これに個々の発熱体を連結するような方法を採用しないので、電気配線の専門家でなくても、簡単に配線することが可能となるのである。
【発明の効果】
【００３５】
前記のように本発明に係る床暖房装置の施工方法によれば、硬質発泡合成樹脂製からなる軽量な板材で製作されているベースプレートを基礎部材とし、この基礎部材上に薄い面状発熱体や板状の蓄熱材を積層しておき、更に、金属箔や合板を載せ、これらを小根太に固定した上で仕上床板を敷いてネジクギで固定するので、その作業は、恰も板材やシート状物を次々に敷き込む、積層する作業が主体となる。
【００３６】
また、従来の施工方法のように面状発熱体に配線を行うために、配線用溝を作ったり、あるいは配線カバーを準備する必要はなく、極めて簡単な作業で配線することができることから、電気工事の技術者が不要であり、効率的に床暖房装置の組立工事を施工することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３７】
図１は、本発明に係る床暖房装置の施工方法の説明図であって、特に面状発熱体への配線が簡略化されいる様子を示している。また、図２はこの施工工法の中間工程を分解して示す斜視図である。また、図３は床暖房装置の正断面図であり、更に図４は１枚のベースプレートを下部構造とし、３枚の面状発熱体を平行して設けた床暖房装置の分解斜視図である。
【００３８】
図１において、符号１を暖房装置をセットする部屋とすると、その部屋１の下方のコンクリートなどの床２の上方に間隔３をあけて支持部材４でパーチクルボードなどの板材からなる下地床５（基礎床）を支持している。そしてこの下地材５の周囲の暖房装置を設置しない場所にダミープレート６を配置している。
【００３９】
そしてこのダミープレート６の内側部分に本発明において採用した硬質発泡合成樹脂板（例えば、セキスイ化学株式会社製、商品名：ゼトロンあるいはリバイロなど）の硬質ポリエチレンボードや硬質発泡ウレタンボードなどの軽量断熱ボードを使用したベースプレート７を敷き、後述する面状発熱体８の支持構造を形成する（図１及び図４は３枚の面状発熱体８を配置するタイプのものを、また、図２は２枚を配置するタイプのものをそれぞれ示している）。  
【００４０】
そしてこのベースプレート７は、上面に面状発熱体８や薄板状の蓄熱材９を収容できる間隔をあけて木質の小根太１０ａ、１０ｂを接着剤などで固定している。このベースプレート７の縁部の小根太１０ａは狭幅のものを使用し、中央部の小根太１０ｂの約半分の幅に構成し、図２のように２枚の小根太１０ａを隣接させて１枚の小根太１０ｂの幅にしてベースプレート７を並べた時に小根太の幅を揃えるようになっている。
【００４１】
特に、この小根太１０には木質、好ましくは木板材を使用することによって、床構造を構成する部材をネジクギなどの固定具により、緩まないように固定している。
【００４２】
そして図１に示すように給電線１２に接続された電源ボックス１３より延長されたケーブル１４で第１の面状発熱体８ａを配線し、次いでこの面状発熱体８ａと隣接する面状発熱体８ｂとの間を連結配線１５により連結し、更に、面状発熱体８ｂと８ｃとを連結配線１５ａで連結じている。この連結状態は、一見すると複数枚の面状発熱体８が直列になっているように感じられるが、本発明において特に採用した独特の配線方法である。また、ここで注目すべきことは、連結配線１５と１５ａとは２枚おきに異なる端部側に配置されることである。
【００４３】
図５ないし図８は前記床暖房装置の施工工程を示す説明図であって、図５においては部屋１内のコンクリート床２上の部屋の周囲に合わせてキワ根太１６を配置し、パーチクルボード製の下地板５（基礎板）の下面に、高さが調節ができる支持具４をネジクギなどで固定した下地板５の一部を前記キワ根太１６に支持させてコンクリート床２の上方に間隔３をあけている。
【００４４】
更に、この下地板５の上面に合板からなる下地板１７を敷いて下地を二重の木質板で形成している。前記のように部屋１の周囲の壁面１８との間に僅かな隙間１９をあけて配置するが、この隙間１９は後ほど仕上床板２１（フローリング）などを剥がして面状発熱体８などを検査したり、交換したり、あるいは調整したりする際の作業空間として利用できるものである。そしてこのダミープレート６の内側にベースプレート７を配置する。この実施例のベースプレート７においては、面状発熱体８を収容する収容部が図１と図４の実施例においては３ヶ所、図２の実施例においては２ヶ所それぞれ形成している。
【００４５】
図３に示すように小根太１０ａ、１０ｂの間に面状発熱体８と薄板状の蓄熱材９が積層状態で配置し、そして２枚の小根太１０ａ、１０ｂの間に金属板２０（あるいは下面に金属箔を貼ったベニヤ板でも良い）を渡して配置しておく。
【００４６】
そして仕上床板２１を前記小根太１０ａ、１０ｂの上に載せてこの仕上床板２１を木ネジなどの固定部材２２で固定する。この状態においては、図２に示すように前記仕上床板２１に隣接するダミープレート６の端部と壁面１８との間に隙間１９が開けられており、そこで、壁面１８に幅木２３により前記隙間１９を埋めて部屋１内からは見えないように化粧して床暖房装置２５を完成する。
【００４７】
前記床暖房装置２５の構成の１例を図３に示しているが、支持具４は脚部４ａとボルト４ｂと木製の支持板４ｃで構成され、この支持板４ｃを下地板５の裏側にネジクギなどの固定具４で固定し、前記ボルト４ｂを回転させてコンクリート床２の凹凸に合わせて調整して下地板５の水平面を出している。
【００４８】
本発明で採用するベースプレート７は、前記のように硬質の合成樹脂発泡板製の断熱板を採用している。そして本発明の床暖房装置２５のタイプとしては、蓄熱型と非蓄熱型とがあり、特に蓄熱型は夜間電力を利用して潜熱型の蓄熱材を溶融して熱エネルギーを蓄積しておき、昼間に蓄積された熱エネルギーを部屋１内に放出する機能を持つものである。
【００４９】
図９は「蓄熱型」の床暖房装置２５の例を示しており、平坦なベースプレート７上に幅広の小根太１９ｂ、１９ｂ（あるいは幅狭の小根太１９ａと幅広の小根太１９ｂ）を所定間隔に配置し、これを接着剤やネジクギで固定して一体化している。また、場合によってはベースプレート７上に複数枚の小根太を軽く固定したものを準備し、これを下地板５上に積層した下地板１７上に敷設し、この小根太の間に面状発熱体８と蓄熱材９と、更に金属板２０（約０．１、０．２ｍｍ程度のアルミニウム板など）を前記小根太を覆うように敷設し、そして最後に仕上床板（フローリング）２１を敷設しながら、必要なヶ所をネジクギなどの固定部材２２で固定して一体的に組上げる。
【００５０】
図３及び図４に示すように、この仕上床板２１の端部には凸条と凹溝からなる実加工２６が形成されており、これらを衝合・嵌合させながら所定の工法で配置して組立てる。また、図４の床構造においては金属板２０とベニヤ板２７を積層して配置するか、あるいはこのベニヤ板２７の裏側に金属板２０（薄いアルミニウム板かアルミ箔）を貼った構造のものを採用することもできる。
【００５１】
図１０は「非蓄熱型」の床暖房装置２５Ａを示しており、最上面より仕上床板２１、金属板２０、面状発熱体８、硬質の合成樹脂発泡板からなる緩衝板２８、ベースプレート７と小根太１９ｂで構成されている。図９に示す蓄熱型の床暖房装置２５と図１０に示す非蓄熱型の床暖房装置２５Ａとは、前記のように夜間電力を利用して熱エネルギーを蓄熱するか、昼間のみ通電して加熱するかどうかの差であり、例えば、大広間や宴会場や各種の競技を行う部屋のように、使用する時間が限られている場合は「非蓄熱型」のものを使用し、長期に暖房するものには「蓄熱型」のものを使用するのが良い。
【００５２】
前記面状発熱体８は、例えば特許第１２３２５９４号（特公昭５５−３１５９８号公報）に記載されたものが適している。そしてこの面状発熱体の材料としては、電気絶縁性の熱可塑性樹脂、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン、エチレン、エチレン・酢酸ビニル共重合体（ＥＶＡ）、ナイロン、ポリ塩化ビニル（ＰＶＣ）の単体あるいはそれらの混合体などである。
【００５３】
導電材料の粉末はカーボン微粉末が適しており、樹脂に対する添加量は重量比で４０％以下、好ましくは１５〜２０％である。
【００５４】
この導電性合成樹脂シートの成形方法としては、前記特許に記載されているように円筒状に溶融樹脂を押出しながら、その直径方向に２本の電極線を配置し、軟化状態でこの円筒を押圧して電極線を樹脂中に埋め込んだ状態で冷却して一体化する方法（円筒型タイプ）があるが、これは狭幅の面状発熱体８の製造に適している。
【００５５】
また、特願２００３−２５１２４号に記載された発明のように、熱可塑性樹脂を二枚のシート状に押出し、その間に２本の電極線を配置し、これらを押圧して一体化した後に急冷する、いわゆるシート型タイプがある。これは直線状のスリットを持つ口金を使用してそのスリットの間隙を調節してシートの厚さを調整することから、厚さの調整が容易な上に広幅のものを効率的に製造することができる。
【００５６】
前記のように熱可塑性樹脂を使用した面状発熱体８は、前記特許第１２３２５９４号に詳細が記載されているように、温度上昇と共に電気抵抗が急激に増加する、いわゆる「ＰＴＣ効果」を持っており、極めて安全に動作する。
【００５７】
また、この特許による面状発熱体は、配線の方法が独特なものとなり、配線を著しく簡略化することができる。
【００５８】
図１１は両側に電極線ｅ1 ，ｅ2 を配置した長い帯状の面状発熱体の中間部に窓ｗを開口することによって４枚の面状発熱体ｈ1 ，ｈ2 ，ｈ3 ，ｈ4 を形成したもので、これらは電極線ｅ１とｅ２とで連結された状態である。この面状発熱体が発熱する際の電流の流れについて観察すると、電流ｉは２本の電極線ｅ1 ，ｅ2 に直交するように流れることになり、従って、各面状発熱体に対する電圧は全く変化なく、従って、電極線ｅ1 ，ｅ2 が許容する電流だけ面状発熱体を連続させることが可能である。現実に床暖房用に使用されている面状発熱体８は、最大で５０ｍの長さ程度まで延長が可能である。
【００５９】
図１０は３枚の面状発熱体８，８ａ，８ｂの配線図であり、ケーブル１４を通じて第１の面状発熱体８ａに給電し、コネクタ１５ｅで連結された連結配線１５により隣接する面状発熱体８ｂに給電し、同様に連結配線１５ａにより面状発熱体８ｃに給電し、この面状発熱体８ｃに接続されている連結配線１５ｂで他の面状発熱体に給電するようになっている。この配線図より理解できるように、連結配線１５，１５ａ，１５ｂは重ならない位置に配置され、更にこれらはコネクタ１５ｅで簡単に連結できるようになっている。
【００６０】
前記ベースプレート７の幅Ｂと長さＬとは、暖房する室内に合わせて製造する必要があることから、建築の基準である「尺」を利用する。例えば、幅Ｂを６００ｍｍ（２尺）、長さＬを１８２０ｍｍ（６尺）などとする。この「尺」に近い寸法を採用することによって面状発熱体８を２枚、４枚あるいは６枚使用した床暖房装置２５（即ち、ユニット）とすることができる。
【００６１】
図５〜図８に示すようにダミープレート６壁面１８との間に間隙１９が形成されているが、この間隙１９はベースプレート７（ユニット）の位置の調整をしたり、ユニットを交換する際にこれをずらすための作業部分としたり、あるいは内部の面状発熱体８などの電気的な検査を行う際の作業空間でもある。そして、この間隙１９は壁面１８に固定される幅木１６によって開口部を閉止して仕上げされる。
【００６２】
なお、本発明において使用する面状発熱体８の消費電力としては、２０ｃｍ幅のものが６０Ｗ／ｍ、３０ｃｍ幅のものが１００Ｗ／ｍ、そして４５ｃｍ幅のものが１２０Ｗ／ｍである。
【００６３】
（本発明の効果）
１）床構造の重量増加の抑制の問題
図１〜図４に示すように、本発明の床暖房装置２５（即ち、ユニット）は、下地板５の上あるいは更に中間下地板１７を配置し、これの上に、硬質発泡樹脂板のベースプレート７の上面の所定の位置に小根太１０ａ，１０ｂを固定したものを基礎的な構造部材とし、この小根太の間に面状発熱体８を平行して配置し、次に必要な配線を行なった後に、金属薄板２０（あるいは金属薄板付きのベニヤ板２７を敷き、最後にフローリングである仕上床板２１を敷いて固定する構造を採用している。
【００６４】
従って、高層建造物の床構造のような床構造の増加に制限のある建造物の制約を敢然にクリヤーすることができる。
【００６５】
２）施工速度の増加の問題
前記のように、軽量で板状のベースプレート７を配置してこれを基準とし、これの上方に面状発熱体８や金属薄板や蓄熱材９を次々に積層して最後に仕上床板２１を敷いて固定する工程を採用できることから、施工の速度が従来の逐次的な施工法の約３〜４倍あるいはそれ以上の効率とすることができる。
【００６６】
また、面状発熱体の電極線を給電線として利用できる上に、防水性のコネクタ１５ｅを採用することにより、特別な電気工事技術者を殆んど必要とせず、例えば、大工あるいは内装工事技術者であっても簡単に施工することができる。従って、従来のように異なる職種のよる工程の調整を殆んど必要としない。
【００６７】
３）素材の重量と取扱い性の問題
床暖房装置２５を構成している部材は、全てが板状あるいはシート状のものであるので、これらの部材は軽量化されたものであり、これらの材料の運搬や保管などの取扱性に著しく優れている。
【００６８】
特に、ベースプレート７に硬質発泡樹脂を使用し、支持部材となる小根太１０ａ、１０ｂに木質のものを使用していることから、ネジクギを螺入し固定できるので、固定具としてネジクギのような通常使用されている部材を使用して組立てることができ、また、万一、分解するとしてもその作業は極めて簡単で効率的に行うことができる。
【００６９】
４）施工性の問題
本発明に係る床暖房装置２５は全てが板状のものであり、これらの製造、運搬、保管、配置などの施工が従来のように各種の職人を使用することなく、大工あるいは内装工事者で簡単に行うことができる。例えば、ベースプレート７の製造と、このベースプレート７への小根太１０ａ，１０ｂの組付けは、工場においてプレハブ式に行うことができるので、床暖房装置の施工現場には単に運搬しておき、別の構成で製造された面状発熱体８や蓄熱材９を次々と重ねていく方法で本発明の床暖房装置２５を完成することができる。
【００７０】
５）リース物件の問題
本発明の床暖房装置２５は、板材の組合わせであり、取付け交換が容易であり、従って、リース物件の動産として採用することも可能である。
【００７１】
その他、各種の材料の製造と保管、更に現場への運搬が容易であり、従来の施工方法に比較すると、極めて簡略された工程によって施工できるので、その製造と施工のコストを大幅に低下させることができるのである。
【図面の簡単な説明】
【００７２】
【図１】本発明の実施の形態に係るベースプレートと面状発熱体の配置状態を示す平面図である。
【図２】下地板とベースプレートとダミープレートなどの関係を示す斜視図である。
【図３】床暖房装置の一例を示す横断面図である。
【図４】３枚の面状発熱体を使用する床暖房装置の分解斜視図である。
【図５】本発明の床暖房装置の施工工程の説明図である。
【図６】本発明の床暖房装置の施工工程の説明図である。
【図７】本発明の床暖房装置の施工工程の説明図である。
【図８】本発明の床暖房装置の施工工程の説明図である。
【図９】蓄熱型の床暖房装置の横断面図である。
【図１０】非蓄熱型の床暖房装置の横断面図である。
【図１１】面状発熱体と電極線との関係の説明図である。
【図１２】面状発熱体の配線方法の説明図である。
【符号の説明】
【００７３】
１  暖房する部屋        ２  コンクリート床        ３  間隙
４  支持具      ４ａ  脚部      ４ｂ  ボルト    ４ｃ  支持板
５  下地板          ６  ダミープレート      ７  ベースプレート    
８  面状発熱体      ９  蓄熱材        １０ａ、１０ｂ  小根太  
１２  給電線      １３  電源ボックス        １４  ケーブル  
１５、１５ａ、１５ｂ  連結配線      １５ｅ  コネクタ  
１６キワ根太      １７  下地板（中間）
２０  金属薄板（アルミ板）      ２１  仕上床板（フローリング）
２３  幅木      ２５  床暖房装置        ２６  実加工
２７  ベニヤ板        ２８  緩衝板                                            
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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