(57)【要約】【課題】小型で、且つ広帯域の誘電体共振器アンテナを提供すること。【解決手段】孔部１０を有する接地板１の上に、円盤状の孔部２０を有する第１の誘電体板２を設け、その上に円柱状の空洞部３０を有する円柱状の誘電体共振器３を設ける。円柱状の誘電体共振器３の外側面と内側面（空洞部３０の側面）は、中心軸が一致している。第１の誘電体板２の円盤状の孔部２０と、誘電体共振器３の円柱状の空洞部３０とは各々底面の直径が同一でこれらにより１の円柱状の空間を形成しているので、ここに導体塊４を充填する。また、円柱状の誘電体共振器３の外側面に、直線状又は細い帯状導体から成る給電プローブ６を中心軸に平行に設け、ここに同軸ケーブル５の中心導体５１を接続する。【選択図】図１
2005311524.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
導体からなる接地板と、
その接地板表面に配設された、比誘電率が略２以下の第１の誘電体から成り、孔部を有する第１の誘電体板と、
前記誘電体板の上に垂直に配置され、その中心軸に沿って柱状の空洞部を有する比誘電率略10から略100の柱状の第２の誘電体から成る誘電体共振器と、
一端が前記第１の誘電体板の孔部を通じて前記接地板に短絡され、少なくとも前記誘電体共振器の柱状の空洞部を充填するよう設けられた導体塊と、
前記誘電体共振器に給電を行う給電手段とを備えたことを特徴とする誘電体共振器アンテナ。
【請求項２】
前記第１の誘電体板は空気その他の気体又は空隙であることを特徴とする請求項１に記載の誘電体共振器アンテナ。
【請求項３】
前記誘電体共振器への給電が、前記誘電体共振器の外側面において、柱状の前記誘電体共振器の中心軸と並行な直線状に結合された導体により行われることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の誘電体共振器アンテナ。
【請求項４】
前記接地板の裏面に配設された、第３の誘電体から成り、前記誘電体共振器下部にスロットを有する第２の誘電体板と、
前記第２の誘電体板面上に設けられた、前記接地板と相まってストリップ線路を形成する導体線とを有し、
前記誘電体共振器への給電が、前記ストリップ線路からの前記スロットを介した電磁結合によるものであることを特徴とする請求項１乃至請求項３のいずれか１項に記載の誘電体共振器アンテナ。
【請求項５】
前記スロットが環状に形成されていることを特徴とする請求項４に記載の誘電体共振器アンテナ。
【請求項６】
前記誘電体共振器の下部に配設され、第２の誘電体の比誘電率と等しい又はそれよりも大きい比誘電率を有する第４の誘電体を有し、
前記誘電体共振器への給電が、前記ストリップ線路からの前記スロットと前記第４の電体とを介した電磁結合によるものであり、前記スロットが前記第４の誘電体の下部に位置することを特徴とする請求項４又は請求項５に記載の誘電体共振器アンテナ。
【請求項７】
前記誘電体共振器が円柱状の空洞部を有する円柱状であって、所望の周波数に対しＴＭ01δの共振モードとなるよう設計されていることを特徴とする請求項１乃至請求項６のいずれか１項に記載の誘電体共振器アンテナ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は広帯域特性を有する誘電体を用いた共振器アンテナに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来技術による誘電体共振器アンテナ９００の構成を図１１に示す。接地板１上に円柱状の空洞部３０を持つ円柱形の誘電体共振器３が形成され、その外周に誘電体共振器３の中心軸に平行な直線状又は細い帯状の導体から成る給電プローブ６が設けられ、同軸ケーブル５により給電される。この技術では、誘電体共振器３の外側面及び内側面（空洞部３０側面）の大きさを適切に設定することにより、所定の共振周波数でＴＭ01δモードで共振し、モノポールアンテナと同等な指向特性をもつアンテナとして動作する。このため誘電体共振器アンテナ９００のＴＭ01δモードはモノポールモードと称される。
【０００３】
図１１の誘電体共振器アンテナ９００は、モノボールアンテナに比較して、接地板からの長さ（高さ）が短い（低い）が、容積が大きいという問題がある。そこで小型化を可能とするため、図１２に示すような誘電体共振器アンテナ９１０が提案されている。図１２の誘電体共振器アンテナ９１０は、図１１の誘電体共振器アンテナ９００の誘電体共振器３の空洞部３０に導体塊４を充填したものである。図１２の誘電体共振器アンテナ９１０は、誘電体共振器３の空洞部３０に導体塊４を充填したことで、図１１の誘電体共振器アンテナ９００に対し、モノポールモードで動作するＴＭ01δモードの共振周波数を低下させることを可能としている。従って同一周波数で動作する場合、アンテナサイズが小さくなる。図１１の誘電体共振器アンテナ９００については特許文献１に、図１２の誘電体共振器アンテナ９１０については非特許文献１に詳細を譲る。
【特許文献１】ＷＯ  ０１／３１７４６  Ａ１
【非特許文献１】R.K. Mongia,“Small electric monopole mode dielectric resonator antenna,”Electron. Lett., 1996, vol. 32, No. 11, pp. 947-949
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１のような、図１１に示す誘電体共振器アンテナ９００では、ＴＭ01δモードでの共振時のサイズ（主に容積）が電気的にも物理的に大きく、車載用として用いるような場合では実用上問題があった。非特許文献１のような、図１２に示す誘電体共振器アンテナ９００では、アンテナサイズの小型化は実現できるものの、共振の帯域幅が減少し、例えば自動車電話や携帯電話等のアプリケーションによっては、帯域が不足するという問題があった。
【０００５】
本発明はこれらの課題を解決するために成されたものであり、その目的は車載用として用い得るような小型で、且つ広帯域の誘電体共振器アンテナを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
請求項１に記載の手段は、導体からなる接地板と、その接地板表面に配設された、比誘電率が略２以下の第１の誘電体から成り、孔部を有する第１の誘電体板と、誘電体板の上に垂直に配置され、その中心軸に沿って柱状の空洞部を有する比誘電率略10から略100の柱状の第２の誘電体から成る誘電体共振器と、一端が第１の誘電体板の孔部を通じて接地板に短絡され、少なくとも誘電体共振器の柱状の空洞部を充填するよう設けられた導体塊と、誘電体共振器に給電を行う給電手段とを備えたことを特徴とする誘電体共振器アンテナである。また、請求項２に記載の手段は、請求項１に記載の誘電体共振器アンテナにおいて第１の誘電体板は空気その他の気体又は空隙であることを特徴とする。請求項３に記載の手段は、誘電体共振器への給電が、誘電体共振器の外周側面において、柱状の誘電体共振器の中心軸と並行な直線状に結合された導体により行われることを特徴とする。  
【０００７】
請求項４に記載の手段は、接地板の裏面に配設された、第３の誘電体から成り、誘電体共振器下部にスロットを有する第２の誘電体板と、第２の誘電体板面上に設けられた、接地板と相まってストリップ線路を形成する導体線とを有し、誘電体共振器への給電が、ストリップ線路からのスロットを介した電磁結合によるものであることを特徴とする。請求項５に記載の手段は、請求項４に記載の誘電体共振器アンテナにおいて、スロットが環状に形成されていることを特徴とする。請求項６に記載の手段は、請求項４又は請求項５に記載の誘電体共振器アンテナにおいて、誘電体共振器の下部に配設され、形状が環状であって、第２の誘電体の比誘電率と等しい又はそれよりも大きい比誘電率を有する第４の誘電体を有し、誘電体共振器への給電が、ストリップ線路からのスロットと第４の誘電体とを介した電磁結合によるものであり、スロットが第４の誘電体の下部に位置することを特徴とする。
【０００８】
請求項７に記載の手段は、誘電体共振器が円柱状の空洞部を有する円柱状であって、所望の周波数に対しＴＭ01δの共振モードとなるよう設計されていることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００９】
誘電体共振器アンテナの共振は、高比誘電率を有する第２の誘電体から成る誘電体共振器の、空洞部を有する柱状の形状に沿って磁界が形成するループによって共振周波数が決定される。誘電体共振器の空洞に導体塊を充填することにより、ループの周長が長くなりそのため共振周波数の低下を引き起こす。また、誘電体共振器と接地板の間に低比誘電率の第１の誘電体板を挿入することにより、共振のQ値が低下し、その結果として帯域が広がる。これはほぼ同一のサイズ（体積）で共振する、従来のモノポールモード誘電体共振器アンテナに比べ、共振周波数が大幅に低下することを意味する。結果、同一周波数で共振するモノポールモード誘電体共振器アンテナにくらべ大幅に小型化することができる。また、単に誘電体共振器の中心部に導体を充填したのみでは狭帯域化が問題となっていていたが、本発明によれば、小型化と広帯域化の両立が可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
以下、図面を併用して、本発明の構成の具体例とシミュレーション結果を示す。尚、本発明は以下に示す実施例に限定されるものではない。また、誘電体板が孔部を有するとし、導体塊がそこに充填されるとして説明しているが、誘電体板が空気その他の気体又は単なる空隙である場合は、当該孔部は実質的には存在せず、想定された孔部の大きさの導体塊が存在するのみであることは当然である。
【実施例１】
【００１１】
図１に本発明の具体的な第１の実施例に係る誘電体共振器アンテナ１００の構成を示す。図１．Ａは誘電体共振器アンテナ１００の構成を示す斜視図、図１．Ｂは誘電体共振器アンテナ１００の構成を示す断面図である。孔部１０を有する接地板１の上に、円盤状の孔部２０を有する第１の誘電体板２を設け、その上に円柱状の空洞部３０を有する円柱状の誘電体共振器３を設ける。円柱状の誘電体共振器３の外側面３１と内側面３０（空洞部３０の側面）は、中心軸が一致している。第１の誘電体板２の円盤状の孔部２０と、誘電体共振器３の円柱状の空洞部３０とは各々底面の直径が同一でこれらにより１の円柱状の空間を形成している。この第１の誘電体板２の円盤状の孔部２０と、誘電体共振器３の円柱状の空洞部３０とに、導体塊４を充填する。また、円柱状の誘電体共振器３の外側面に、直線状又は細い帯状導体から成る給電プローブ６を中心軸に平行に設け、ここに同軸ケーブル５の中心導体５１を接続する。同軸ケーブル５の外部導体５２は接地板１に接続し、同軸ケーブル５の絶縁体鞘５３は中心導体５１が接地板１に接触しないよう、接地板１の孔部１０を充填するようにする。
【００１２】
図１に示した誘電体共振器アンテナ１００のシミュレーション結果を図２及び図３に示す。シミュレーションの条件は、次の通りとした。第１の誘電体板２については比誘電率εr2を1.0、厚みを2.0mmとし、誘電体共振器３については比誘電率εr3を21、高さを15mm、外径を47mm、内径（空洞部３０の外径）を14mmとした。比誘電率εr2を1.0としたということは、第１の誘電体板として真空（空隙）を想定したものである。
【００１３】
誘電体共振器アンテナ１００について、ＴＭ01δモードの共振周波数は1.5GHzと計算された。誘電体共振器アンテナ１００の構成から導体塊４を除き、第１の誘電体板２を除いて誘電体共振器３を接地板１上に設けた構成である図１１の誘電体共振器アンテナ９００については、ＴＭ01δモードの共振周波数は2.0GHzと計算された。更に、誘電体共振器アンテナ１００の構成から第１の誘電体板２を除いて誘電体共振器３を接地板１上に設けた他は上記条件の構成とした図１２の誘電体共振器アンテナ９１０については、ＴＭ01δモードの共振周波数は1.28GHzと計算された。
【００１４】
図２に、上記条件での図１の誘電体共振器アンテナ１００、図１１の誘電体共振器アンテナ９００及び図１２の誘電体共振器アンテナ９１０の、50Ωの特性インピーダンスをもつ同軸ケーブルで給電した場合の入力反射特性Ｓ11の周波数特性を示す。ＴＭ01δモードの共振周波数の位置を、図１の誘電体共振器アンテナ１００について符号ａで、図１１の誘電体共振器アンテナ９００について符号ｂで、図１２の誘電体共振器アンテナ９１０について符号ｃで示した。図１２の誘電体共振器アンテナ９１０は、導体塊４を有することで、図１１の誘電体共振器アンテナ９００よりも共振周波数が約36%低下している。すなわち図１２の誘電体共振器アンテナ９１０は図１１の誘電体共振器アンテナ９００の65%程度に小型化が可能である。しかしながら、入力反射特性Ｓ11が-10dB以下となる比帯域は0.1GHz程度と 中心周波数1.28GHzに対してわずか1%である。「比帯域」は共振周波数に対する帯域幅の比を示す。
【００１５】
これに対し、本発明の実施例である図１の誘電体共振器アンテナ１００は、図１１の誘電体共振器アンテナ９００に比べて共振周波数が約25%低下し、75%程度に小型化が可能である。これに加え、入力反射特性Ｓ11が-10dB以下となる比帯域が0.16GHz程度あり、中心周波数1.5GHzに対して11%と広帯域であることがわかる。これは、モノポールアンテナがもつ比帯域特性15％に匹敵する。また、アンテナの高さはモノポールに比べて34%程度に低姿勢化された。このように、本発明によれば小型化（容積及び高さ）と広帯域特性とを両立した、極めて有用な誘電体共振器アンテナを構成することができる。
【００１６】
図３に、図１の誘電体共振器アンテナ１００の、誘電体共振器３の回転対称軸方向を０°として、接地板１に垂直な面内における、接地板と垂直な偏波の周波数をパラメータとする指向性パターンの一例を示す。尚、200mm×200mmの方形の接地板１の中心を誘電体共振器３の回転対称軸が通過するようにしてシミュレーションを行った。図１の誘電体共振器アンテナ１００は、モノポールアンテナと同様の指向性パターンを呈していることがわかる。
【００１７】
本実施例では、第１の誘電体板２の厚みを2mm（共振周波数における電波の波長λの1/100程度）、比誘電率を１（空気相当）としたが、厚みを略0.02λより小さく、比誘電率を略２より小さくすれば同様の特性を実現することができる。
【００１８】
〔比較例〕
別の考察として、図４のような構成の誘電体共振器アンテナを構成し、入力反射特性Ｓ11が-10dB以下となる帯域が、第１の誘電体板２の半径ａに対してどのように変化するかをシミュレーションした。ここで、上記シミュレーションと同様の条件のもと、誘電体共振器３の回転対称軸から半径ａよりも遠い部分では、第１の誘電体板２ではなく、接地板１の厚い部分が誘電体共振器３に直接接触しているものとした。即ち、図１の構成のうち、第１の誘電体板２を、孔部２０を有する外周半径ａのドーナツ板状の誘電体板２とその外周の導体とに置き換えた物である。
【００１９】
図５にシミュレーション結果を示す。ドーナツ板状の誘電体板２の外周の半径ａが導体塊４と一致する場合、即ちドーナツ板状の誘電体板２が全く無く、図１２の従来例の誘電体共振器アンテナ９１０の場合から順に大きくして、誘電体共振器３の外周の半径ａ0を十分超えるまでを示す。ドーナツ板状の誘電体板２の外周の半径ａが誘電体共振器３の外周の半径ａ0よりも十分小さい場合、即ち誘電体共振器３に接地板１が接している場合、誘電体共振器アンテナの比帯域は狭く、余り変化がない。ドーナツ板状の誘電体板２の外周の半径ａが誘電体共振器３の外周の半径ａ0に近くづくと、比帯域が急に大きくなっていく。ドーナツ板状の誘電体板２の外周の半径ａが誘電体共振器３の外周の半径ａ0より大きくなると、比帯域は広くなる。ドーナツ板状の誘電体板２の外周の半径ａが誘電体共振器３の外周の半径ａ0よりも十分大きいと、比帯域は一定である。このように誘電体共振器３は導体塊４以外は、例えば接地板１とは接触しない方が良い。
【００２０】
実施例１において、第１の誘電体板２を「空気その他の気体、又は空隙」とする場合は、図１の構成から誘電体板２が除かれた形となる。この際、誘電体共振器３を支持するものとして導体塊４を用いても良く、或いは任意の位置に誘電体共振器３を支持する絶縁体を設けても良い。
【実施例２】
【００２１】
図６に本発明の具体的な第２の実施例による誘電体共振器アンテナ２００の構成を示す。図６．Ａは誘電体共振器アンテナ２００の構成を示す斜視図、図６．Ｂは誘電体共振器アンテナ６００の構成を示す断面図である。図６の誘電体共振器アンテナ２００は、図１の誘電体共振器アンテナ１００と比較して第１の誘電体板２が誘電体共振器３の下部のみに存在する以外は同一の構成である。本構成によれば、例えば第１の誘電体板２の比誘電率が略２よりも小さい場合、第１の実施例と同等の効果を得ることができる。また、少量の誘電体板２で済むため、コストを低減できる。
【実施例３】
【００２２】
図７に本発明の具体的な第３の実施例による誘電体共振器アンテナ３００の構成を示す。図７．Ａは誘電体共振器アンテナ３００の構成を示す断面図、図７．Ｂは誘電体共振器アンテナ３００の構成の一部である接地板１（実線で示す）の、他の構成要素（破線で示す）との位置関係を示す平面図である。図７の誘電体共振器アンテナ３００は、図１の誘電体共振器アンテナ１００と比較して、給電方法をマイクロストリップ線路により行うため、接地板１の裏面に第２の誘電体板７と、マイクロストリップ８を設け、接地板１に矩形形状のスロット１０ｓを設けた点で異なる。第２の誘電体板７を挟んでマイクロストリップ８と接地板１とがマイクロストリップ線路を形成する。マイクロストリップ線路から、マイクロストリップ８、接地板１の矩形形状のスロット１０ｓを介して誘電体共振器３に電磁結合により給電が行われる。本実施例によれば、板状でかつ接続点を有しない簡易な給電手段を実現できる。尚、本実施例では接地板１の厚みは波長に比べて極めて小さい（当該厚みは、使用周波数おける波長の千分の１未満）場合を想定しているが、接地板１の厚みが厚い場合は、スロット１０ｓに高い比誘電率を持つ誘電体材料を充填しても良い。
【実施例４】
【００２３】
図８に本発明の具体的な第４の実施例による誘電体共振器アンテナ４００の構成を示す。図８．Ａは誘電体共振器アンテナ４００の構成を示す断面図、図８．Ｂは誘電体共振器アンテナ４００の構成の一部である第１の誘電体板２及び環状誘電体９（いずれも実線で示す）の、他の構成要素（破線で示す）との位置関係を示す平面図である。図８の誘電体共振器アンテナ４００は、図７の誘電体共振器アンテナ３００と比較して、第１の誘電体板２の円環状の一部を、スロット１０ｓ上部を通過する領域において、第１の誘電体板２の比誘電率よりも高い誘電率を有する誘電体から成る環状誘電体９に置き換えた他は同一である。例えば接地板１は図７．Ｂの構成となる。図８の誘電体共振器アンテナ４００においては、マイクロストリップ線路から、マイクロストリップ８、接地板１の矩形形状のスロット１０ｓと環状誘電体９とを介して誘電体共振器３に電磁結合により給電が行われる。環状誘電体９の比誘電率は、第１の誘電体板２の比誘電率よりも大きくすることで、電磁結合を強くすることができる。本実施例では誘電体９を環状としたが、スロット上部にのみ存在する切片状としても良い。尚、本実施例では接地板１の厚みは波長に比べて極めて小さい（当該厚みは、使用周波数おける波長の千分の１未満）場合を想定しているが、接地板１の厚みが厚い場合は、スロット１０ｓに高い比誘電率を持つ誘電体材料を充填しても良い。
【実施例５】
【００２４】
図９に本発明の具体的な第５の実施例による誘電体共振器アンテナ５００の構成を示す。図９．Ａは誘電体共振器アンテナ５００の構成を示す断面図、図９．Ｂは誘電体共振器アンテナ５００の構成の一部である接地板１（実線で示す）の、他の構成要素（破線で示す）との位置関係を示す平面図である。図９の誘電体共振器アンテナ５００は、図７の誘電体共振器アンテナ３００と比較して、接地板１の矩形形状のスロット１０ｓを環状のスロット１０ｓｒとした他は同一である。図９の誘電体共振器アンテナ５００においては、マイクロストリップ線路から、マイクロストリップ８、接地板１の環状のスロット１０ｓｒとを介して誘電体共振器３に電磁結合により給電が行われる。尚、本実施例では接地板１の厚みは波長に比べて極めて小さい（当該厚みは、使用周波数おける波長の千分の１未満）場合を想定しているが、接地板１の厚みが厚い場合は、環状のスロット１０ｓｒに高い比誘電率を持つ誘電体材料を充填しても良い。
【実施例６】
【００２５】
図１０に本発明の具体的な第６の実施例による誘電体共振器アンテナ６００の構成を示す。図１０．Ａは誘電体共振器アンテナ６００の構成を示す断面図、図１０．Ｂは誘電体共振器アンテナ６００の構成の一部である第１の誘電体板２及び環状誘電体９（いずれも実線で示す）の、他の構成要素（破線で示す）との位置関係を示す平面図である。図１０の誘電体共振器アンテナ６００は、図８の誘電体共振器アンテナ４００と比較して、接地板１の矩形形状のスロット１０ｓを環状のスロット１０ｓｒとした他は同一である。また、図１０の誘電体共振器アンテナ６００は、図９の誘電体共振器アンテナ５００と比較して、第１の誘電体板２の円環状の一部を、環状のスロット１０ｓｒ上部を通過する領域において、第１の誘電体板２の比誘電率よりも高い誘電率を有する誘電体から成る環状誘電体９に置き換えた他は同一である。例えば接地板１は図９．Ｂの構成となる。図１０の誘電体共振器アンテナ６００においては、マイクロストリップ線路から、マイクロストリップ８、接地板１の環状のスロット１０ｓｒと環状誘電体９とを介して誘電体共振器３に電磁結合により給電が行われる。環状誘電体９の比誘電率は、第１の誘電体板２の比誘電率よりも大きくすることで、電磁結合を強くすることができる。
【００２６】
上記実施例３及び４において、第１の誘電体板２を「空気その他の気体、又は空隙」とする場合は、図７．Ａ及び図８．Ａの構成から誘電体板２が除かれた形となる。この際、誘電体共振器３を支持するものとして導体塊４を用いても良く、或いは任意の位置に誘電体共振器３を支持する絶縁体を設けても良い。上記実施例５及び６において、第１の誘電体板２を「空気その他の気体、又は空隙」とする場合は、図９．Ａ及び図１０．Ａの構成から誘電体板２が除かれた形となる。この際、誘電体共振器３を支持するものとして導体塊４及び／又は環状誘電体９を用いても良く、或いは任意の位置に誘電体共振器３を支持する他の絶縁体を設けても良い。
【００２７】
上記実施例では、第１の誘電体板２を「空気その他の気体、又は空隙」とする場合に導体塊４で誘電体共振器３を支持することを想定して、導体塊４を、誘電体共振器３の空洞部３０と同一の半径を有する、より長い円柱状の構成としたが、導体塊４は十分に接地されていれば良いのであって、例えば誘電体共振器３の空洞部３０に充填され、より小さな体積で接地板１と電気的に接続されていても良い。
【産業上の利用可能性】
【００２８】
本発明は、例えば車両に搭載して自動車電話や携帯電話などに用いるのに好適な送受信用アンテナである。
【図面の簡単な説明】
【００２９】
【図１】１．Ａは第１の実施例に係る誘電体共振器アンテナ１００の構成を示す斜視図、１．Ｂは同じく断面図。
【図２】誘電体共振器アンテナ１００の反射特性を示すグラフ図。
【図３】誘電体共振器アンテナ１００の指向性パターンを示すグラフ図。
【図４】比較例に係る誘電体共振器アンテナの構成を示す断面図。
【図５】比較例に係る誘電体共振器アンテナの比帯域特性を示すグラフ図。
【図６】６．Ａは第２の実施例に係る誘電体共振器アンテナ２００の構成を示す斜視図、６．Ｂは同じく断面図。
【図７】７．Ａは第３の実施例に係る誘電体共振器アンテナ３００の構成を示す断面図、７．Ｂは接地板１の形状及び他の構成要素との位置関係を示す平面図。
【図８】８．Ａは第４の実施例に係る誘電体共振器アンテナ４００の構成を示す断面図、８．Ｂは第１の誘電体板２及び環状誘電体９の形状及び他の構成要素との位置関係を示す平面図。
【図９】９．Ａは第５の実施例に係る誘電体共振器アンテナ５００の構成を示す断面図、９．Ｂは接地板１の形状及び他の構成要素との位置関係を示す平面図。
【図１０】１０．Ａは第５の実施例に係る誘電体共振器アンテナ６００の構成を示す断面図、１０．Ｂは第１の誘電体板２及び環状誘電体９の形状及び他の構成要素との位置関係を示す平面図。
【図１１】１１．Ａは従来の誘電体共振器アンテナ９００の構成を示す斜視図、１１．Ｂは同じく断面図。
【図１２】１２．Ａは従来の他の誘電体共振器アンテナ９１０の構成を示す斜視図、１２．Ｂは同じく断面図。
【符号の説明】
【００３０】
１：接地板
１０：接地板の孔部
１０ｓ：接地板に形成されたスロット
１０ｓｒ：環状に形成されたスロット
２：第１の誘電体板（或いは空隙）
２０：第１の誘電体板の孔部
３：誘電体共振器
３０：誘電体共振器の空洞部及びその側面（誘電体共振器の内側面）
３１：誘電体共振器（誘電体共振器の外側面）
４：導体塊
５：同軸ケーブル
５１：同軸ケーブルの中心導体
５２：同軸ケーブルの外部導体
５３：同軸ケーブルの絶縁体鞘
６：給電プローブ
７：第２の誘電体板
８：マイクロストリップ
９：環状誘電体
【図１】
2005311524.tif 000003
【図２】
2005311524.tif 000004
【図３】
2005311524.tif 000005
【図４】
2005311524.tif 000006
【図５】
2005311524.tif 000007
【図６】
2005311524.tif 000008
【図７】
2005311524.tif 000009
【図８】
2005311524.tif 000010
【図９】
2005311524.tif 000011
【図１０】
2005311524.tif 000012
【図１１】
2005311524.tif 000013
【図１２】
2005311524.tif 000014