(57)【要約】【課題】  発光効率が良好な有機電界発光素子、特に、青色に発光する有機電界発光素子を提供する。【解決手段】    一対の電極間に発光層を含む少なくとも一層の有機化合物層を有し、電圧を印加した時に蛍光発光する化合物と電圧印加時に生成する一重項励起子の数を増幅させて電圧印加時の発光強度を増幅させる機能を有する化合物とを含有し、電圧印加時の発光が主に蛍光発光化合物からの発光に由来する有機電界発光素子であって、  該電圧を印加した時に蛍光発光する化合物が、ジスチリルアリーレン誘導体、オリゴアリーレン誘導体、芳香族含窒素ヘテロ環化合物、含硫黄ヘテロ環化合物、金属錯体、オキソ置換ヘテロ環化合物、有機ケイ素化合物、及び、トリアリールアミン誘導体からなる群より選択される１種以上であることを特徴とする有機電界発光素子。【選択図】     なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
一対の電極間に発光層を含む少なくとも一層の有機化合物層を有し、電圧を印加した時に蛍光発光する化合物と電圧印加時に生成する一重項励起子の数を増幅させて電圧印加時の発光強度を増幅させる機能を有する化合物とを含有し、電圧印加時の発光が主に蛍光発光化合物からの発光に由来する有機電界発光素子であって、
該電圧を印加した時に蛍光発光する化合物が、ジスチリルアリーレン誘導体、オリゴアリーレン誘導体、芳香族含窒素ヘテロ環化合物、含硫黄ヘテロ環化合物、金属錯体、オキソ置換ヘテロ環化合物、有機ケイ素化合物、及び、トリアリールアミン誘導体からなる群より選択される１種以上であることを特徴とする有機電界発光素子。
【請求項２】
一対の電極間に発光層を含む少なくとも一層の有機化合物層を有し、電圧を印加した時に蛍光発光する化合物と電圧印加時に生成する一重項励起子の数を増幅させて電圧印加時の発光強度を増幅させる機能を有する化合物とを含有し、電圧印加時の発光が主に蛍光発光化合物からの発光に由来する有機電界発光素子であって、
該電圧を印加した時に蛍光発光する化合物を、少なくとも２種含むことを特徴とする有機電界発光素子。
【請求項３】
前記発光層に含まれる電圧を印加した時に蛍光発光する化合物の濃度が０．１％以上１０％以下であることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の有機電界発光素子。
【請求項４】
前記発光層に含まれる電圧を印加した時に蛍光発光する化合物の蛍光量子収率が７０％以上であることを特徴とする請求項１乃至請求項３のいずれか１項に記載の有機電界発光素子。
【請求項５】
前記電圧印加時に生成する一重項励起子の数を増幅させて電圧印加時の発光強度を増幅させる機能を有する化合物の発光スペクトルと、電圧を印加した時に蛍光発光する化合物の吸収スペクトルと、が重なっていることを特徴とする請求項１乃至請求項４のいずれか１項に記載の有機電界発光素子。
【請求項６】
前記電圧印加時に生成する一重項励起子の数を増幅させて電圧印加時の発光強度を増幅させる機能を有する化合物のりん光量子収率が５０％以上であることを特徴とする請求項１乃至請求項５のいずれか１項に記載の有機電界発光素子。請求項１〜５に記載の有機電界発光素子。
【請求項７】
前記電圧印加時に生成する一重項励起子の数を増幅させて電圧印加時の発光強度を増幅させる機能を有する化合物のりん光寿命が１０μｓ以下であることを特徴とする請求項１乃至請求項６のいずれか１項に記載の有機電界発光素子。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電気エネルギーを光に変換して発光できる発光素子、特に、有機電界発光素子に関する。
【背景技術】
【０００２】
有機電界発光素子（以下、適宜、有機ＥＬ素子又は単に発光素子と称する）は、低電圧で高輝度の発光を得ることができるため、有望な表示素子として注目されている。この有機電界発光素子の重要な特性値として、外部量子効率がある。外部量子効率は下記式により算出され、この値が大きいほど、即ち、素子に注入された電子に対して、放出されるフォトンが多いほど、消費電力の点で有利な素子と言える。
外部量子効率φ＝素子から放出されたフォトン数／素子に注入された電子数
【０００３】
有機電界発光素子の外部量子効率は具体的には下記式により決定される。
外部量子効率φ＝内部量子効率×光取り出し効率
有機化合物からの蛍光発光を利用する有機ＥＬ素子においては、内部量子効率の限界値が２５％であり、光取り出し効率が約２０％であることから、外部量子効率の限界値は約５％とされている。
【０００４】
有機電界発光素子の内部量子効率を向上させて、素子の外部量子効率を向上する方法として、三重項発光材料（りん光発光材料）を用いる素子が報告されている（例えば、特許文献１参照。）。この素子は従来の蛍光発光を利用した素子（一重項発光素子）に比べて外部量子効率を向上させることが可能であり、外部量子効率の最大値は８％（１００ｃｄ／ｍ2時の外部量子効率は７．５％）を達しているが、重原子金属錯体からのりん光発光を用いていることから発光のレスポンスが遅く、また、耐久性の点で改良が望まれていた。
この問題を改良する方法として、三重項励起子から一重項励起子へのエネルギー移動を用いた一重項発光素子が報告されている（例えば、特許文献２参照。）。しかしながら、この文献に記載の素子の外部量子効率の最大値は３．３％にすぎず、従来の一重項発光素子の外部量子効率（φ＝５％）を超えておらず、効率の向上という観点からはさらなる改良が求められていた。
【特許文献１】国際公開第２０００／０７０６５５号パンフレット
【特許文献２】国際公開第２００１／００８２３０号パンフレット
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明の目的は、発光効率が良好で高輝度発光が可能な有機電界発光素子を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
この課題は下記手段によって達成された。
＜１＞一対の電極間に発光層を含む少なくとも一層の有機化合物層を有し、電圧を印加した時に蛍光発光する化合物（以下、適宜、蛍光発光化合物と称する）と電圧印加時に生成する一重項励起子の数を増幅させて電圧印加時の発光強度を増幅させる機能を有する化合物（以下、適宜、増幅剤と称する）とを含有し、電圧印加時の発光が主に蛍光発光化合物からの発光に由来する有機電界発光素子であって、該蛍光発光化合物が、ジスチリルアリーレン誘導体、オリゴアリーレン誘導体、芳香族含窒素ヘテロ環化合物、含硫黄ヘテロ環化合物、金属錯体、オキソ置換ヘテロ環化合物、有機ケイ素化合物、及び、トリアリールアミン誘導体からなる群より選択される１種以上であることを特徴とする有機電界発光素子。なお、以下、これらの蛍光発光化合物をまとめて「特定蛍光発光化合物」と称することがある。
【０００７】
＜２＞一対の電極間に発光層を含む少なくとも一層の有機化合物層を有し、電圧を印加した時に蛍光発光する化合物と電圧印加時に生成する一重項励起子の数を増幅させて電圧印加時の発光強度を増幅させる機能を有する化合物とを含有し、電圧印加時の発光が主に蛍光発光化合物からの発光に由来する有機電界発光素子であって、該電圧を印加した時に蛍光発光する化合物を、少なくとも２種含むことを特徴とする有機電界発光素子。
＜３＞前記発光層に含まれる蛍光発光化合物の濃度が０．１％以上１０％以下であることを特徴とする＜１＞又は＜２＞に記載の有機電界発光素子。
＜４＞前記発光層に含まれる蛍光発光化合物の蛍光量子収率が７０％以上であることを特徴とする＜１＞乃至＜３＞のいずれかに記載の有機電界発光素子。
＜５＞前記増幅剤の発光スペクトルと、蛍光発光化合物の吸収スペクトルと、が重なっていることを特徴とする＜１＞乃至＜４＞のいずれかに記載の有機電界発光素子。
＜６＞前記増幅剤のりん光量子収率が５０％以上であることを特徴とする＜１＞乃至＜５＞のいずれかに記載の有機電界発光素子。
＜７＞前記増幅剤のりん光寿命が１０μｓ以下であることを特徴とする＜１＞乃至＜６＞のいずれかに記載の有機電界発光素子
【０００８】
以下は、本発明の好ましい態様である。
＜８＞前記発光層の陰極側に隣接する層のＴ1レベル（最低励起三重項状態のエネルギーレベル）が、５０ ｋｃａｌ／ｍｏｌ 以上（２０９．２ ｋＪ／ｍｏｌ以上）、９０ ｋｃａｌ／ｍｏｌ 以下（３７７．１ ｋＪ／ｍｏｌ以下） であることを特徴とする＜１＞乃至＜７＞のいずれかに記載の有機電界発光素子。
＜９＞前記発光層の陽極側に隣接する層のＴ1レベル（最低励起三重項状態のエネルギーレベル）が、５０ ｋｃａｌ／ｍｏｌ 以上（２０９．２ ｋＪ／ｍｏｌ以上）、９０ ｋｃａｌ／ｍｏｌ 以下（３７７．１ ｋＪ／ｍｏｌ以下） であることを特徴とする＜１＞乃至＜８＞のいずれかに記載の有機電界発光素子。
【０００９】
＜１０＞前記蛍光発光化合物が下記一般式（１）で表される化合物であることを特徴とする＜１＞乃至＜９＞のいずれかに記載の有機電界発光素子。
【００１０】
【化１】
2005190949.tif 000002
【００１１】
前記一般式（１）中、Ａｒ11はアリーレン基を表し、Ａｒ12、Ａｒ13それぞれアリール基を表し、Ｒ11、Ｒ12、Ｒ13、Ｒ14はそれぞれ水素原子または置換基を表す。
【００１２】
＜１１＞前記蛍光発光化合物が下記一般式（２）で表される化合物であることを特徴とする＜１＞乃至＜９＞のいずれかに記載の有機電界発光素子。
【００１３】
【化２】
2005190949.tif 000003
【００１４】
前記一般式（２）中、Ｒ21、Ｒ22、Ｒ23はそれぞれ水素原子または置換基を表す。Ｘ21は酸素原子、硫黄原子、置換又は無置換の窒素原子を表す。
【００１５】
＜１２＞前記蛍光発光化合物が下記一般式（３）で表される化合物であることを特徴とする＜１＞乃至＜９＞のいずれかに記載の有機電界発光素子。
【００１６】
【化３】
2005190949.tif 000004
【００１７】
前記一般式（３）中、Ｒ31、Ｒ32、Ｒ33、Ｒ34、Ｒ35はそれぞれ水素原子または置換基を表す。
【００１８】
＜１３＞前記蛍光発光化合物が下記一般式（４）で表される化合物であることを特徴とする＜１＞乃至＜９＞のいずれかに記載の有機電界発光素子。
【００１９】
【化４】
2005190949.tif 000005
【００２０】
前記一般式（４）中、Ｒ41、Ｒ42、Ｒ43、Ｒ44、Ｒ45はそれぞれ水素原子または置換基を表す。
【００２１】
＜１４＞前記蛍光発光化合物が下記一般式（５）で表される化合物であることを特徴とする＜１＞乃至＜９＞のいずれかに記載の有機電界発光素子。
【００２２】
【化５】
2005190949.tif 000006
【００２３】
前記一般式（５）中、Ａｒ51、Ａｒ52、Ａｒ53はそれぞれアリール基を表す。
【００２４】
＜１５＞前記蛍光発光化合物が下記一般式（６）で表される化合物であることを特徴とする＜１＞乃至＜９＞のいずれかに記載の有機電界発光素子。
【００２５】
【化６】
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【００２６】
前記一般式（６）中、Ａｒ61、Ａｒ62はそれぞれアリール基を表す。
【００２７】
＜１６＞前記蛍光発光化合物が下記一般式（７）で表される化合物であることを特徴とする＜１＞乃至＜９＞のいずれかに記載の有機電界発光素子。
【００２８】
【化７】
2005190949.tif 000008
【００２９】
前記一般式（７）中、Ｒ71、Ｒ72、Ｒ73、Ｒ74はそれぞれ水素原子または置換基を表す。
【００３０】
＜１７＞前記蛍光発光化合物が下記一般式（８）で表される化合物であることを特徴とする＜１＞乃至＜９＞のいずれかに記載の有機電界発光素子。
【００３１】
【化８】
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【００３２】
前記一般式（８）中、Ｒ81、Ｒ82、Ｒ83、Ｒ84はそれぞれ水素原子または置換基を表す。
＜１８＞前記有機電界発光素子から得られる発光が白色であることを特徴とする＜１＞乃至＜１７＞のいずれかに記載の有機電界発光素子。
【発明の効果】
【００３３】
本発明の有機電界発光素子は、高輝度発光、高耐久発光が可能であり、また、青、緑、白色など種々の色の発光を得ることが可能である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３４】
本発明は、一対の電極間に発光層を含む少なくとも一層の有機化合物層を有する有機電界発光素子であって、蛍光発光化合物と増幅剤とを含有し、且つ、電圧印加時の発光が主に蛍光発光化合物からの発光に由来し、また、蛍光発光化合物として、（Ａ）ジスチリルアリーレン誘導体、（Ｂ）オリゴアリーレン誘導体、（Ｃ）芳香族含窒素ヘテロ環化合物、（Ｄ）含硫黄ヘテロ環化合物、（Ｅ）金属錯体、（Ｆ）オキソ置換ヘテロ環化合物、（Ｇ）有機ケイ素化合物、及び、（Ｈ）トリアリールアミン誘導体からなる群より選択される１種以上を用いることを特徴とする有機電界発光素子に関する。
ここで、前記蛍光発光化合物として、少なくとも２種の化合物を含むことが好ましい態様である。
【００３５】
本発明の有機電界発光素子は、電圧印加時の発光が主に蛍光発光化合物からの発光に由来することを特徴とするが、電圧印加時の発光が主に蛍光発光化合物からの発光に由来するとは、言い換えれば、素子から得られる発光成分のうち、５１％以上が一重項励起子からの発光（蛍光）であり、残り４９％以下が三重項励起子からの発光（りん光）であることを意味するが、本発明においては、素子から得られる発光成分のうち、７０％以上が蛍光、３０％以下がりん光であることが好ましく、素子から得られる発光成分のうち、８０％以上が蛍光、２０％以下がりん光であることがさらに好ましく、最も好ましくは９０％以上が蛍光、１０％以下がりん光の場合である。発光が主に蛍光発光であると、発光のレスポンス、耐久性が向上し、また、高輝度時（例えば１０００ｃｄ／ｍ2以上）の効率低下が少ない点で好ましい。
【００３６】
本発明の有機電界発光素子に用いられる、電圧印加時に生成する一重項励起子の数を増幅させ、電圧印加時に蛍光を発する化合物の発光強度を増幅させる機能を有する化合物（増幅剤）のりん光発光極大波長は３８０ｎｍ以上６５０ｎｍ以下であることが好ましく、４００ｎｍ以上６３０ｎｍ以下であることがより好ましく、４１０ｎｍ以上６２０ｎｍ以下であることがさらに好ましく、４２０ｎｍ以上６１０ｎｍ以下であることが特に好ましい。
【００３７】
増幅剤のりん光を測定する条件としては、例えば、増幅剤を含有する溶液（例えば１×１０-5ｍｏｌ／ｌのトルエン溶液）を凍結脱気し、２０℃において吸収極大波長を光励起子、測定する手法が挙げられる。
【００３８】
本発明に用いられる増幅剤のりん光量子収率は２０％以上であることが好ましく、４０％以上であることがより好ましく、６０％以上であることがさらに好ましい。増感剤のりん光量子収率は、増幅剤を含有する溶液（例えば１×１０-5ｍｏｌ／ｌのトルエン溶液）を凍結脱気し、２０℃において測定することができる。
【００３９】
また、本発明に用いられる蛍光発光化合物からの発光極大波長は３５０ｎｍ以上６８０ｎｍ以下であることが好ましく、４１０ｎｍ以上６７０ｎｍ以下であることがより好ましく、４２０ｎｍ以上６６０ｎｍ以下であることがさらに好ましく、４３０ｎｍ以上６５０ｎｍ以下であることが特に好ましい。
【００４０】
本発明の有機ＥＬ素子は、発光層中に少なくとも一つのホスト材料を含有することが好ましい。ホスト材料は発光層中の蛍光発光化合物が含まれている層に含有されてもよく、また、増幅剤が含まれている層に含有されてもよいが、蛍光発光化合物が含まれている層、及び、増幅剤が含まれている層の両層に含まれていることが好ましい。
【００４１】
本発明の発光素子中に用いられるホスト材料のＴ1レベル（最低励起三重項状態のエネルギーレベル）は、５０ ｋｃａｌ／ｍｏｌ 以上（２０９．２ ｋＪ／ｍｏｌ以上）、９０ ｋｃａｌ／ｍｏｌ 以下（３７７．１ ｋＪ／ｍｏｌ以下）であることが好ましく、５２ｋｃａｌ／ｍｏｌ以上（２１７．６ ｋＪ／ｍｏｌ以上）、８０ｋｃａｌ／ｍｏｌ以下（３３５．２ ｋＪ／ｍｏｌ以下）であることがより好ましく、５５ｋｃａｌ／ｍｏｌ以上（２３０．１ ｋＪ／ｍｏｌ以上）、７０ｋｃａｌ／ｍｏｌ以下（２９３．３ ｋＪ／ｍｏｌ以下）であることがさらに好ましい。
【００４２】
本発明の発光素子は、発光層の陰極側に隣接する層（例えば電子輸送層、ホールブロック層、励起子ブロック層など）のＴ1レベル（最低励起三重項状態のエネルギーレベル）が、５０ ｋｃａｌ／ｍｏｌ 以上（２０９．２ ｋＪ／ｍｏｌ以上）、９０ ｋｃａｌ／ｍｏｌ 以下（３７７．１ ｋＪ／ｍｏｌ以下）であることが好ましく、５２ｋｃａｌ／ｍｏｌ以上（２１７．６ ｋＪ／ｍｏｌ以上）、８０ｋｃａｌ／ｍｏｌ以下（３３５．２ ｋＪ／ｍｏｌ以下）であることがより好ましく、５５ｋｃａｌ／ｍｏｌ以上（２３０．１ ｋＪ／ｍｏｌ以上）、７０ｋｃａｌ／ｍｏｌ以下（２９３．３ ｋＪ／ｍｏｌ以下）であることがさらに好ましい。
【００４３】
また、発光層の陽極側に隣接する層（例えばホール輸送層など）のＴ1レベル（最低励起三重項状態のエネルギーレベル）が、５０ ｋｃａｌ／ｍｏｌ 以上（２０９．２ ｋＪ／ｍｏｌ以上）、９０ ｋｃａｌ／ｍｏｌ 以下（３７７．１ ｋＪ／ｍｏｌ以下）であることが好ましく、５２ｋｃａｌ／ｍｏｌ以上（２１７．６ ｋＪ／ｍｏｌ以上）、８０ｋｃａｌ／ｍｏｌ以下（３３５．２ ｋＪ／ｍｏｌ以下）であることがより好ましく、５５ｋｃａｌ／ｍｏｌ以上（２３０．１ ｋＪ／ｍｏｌ以上）、７０ｋｃａｌ／ｍｏｌ以下（２９３．３ ｋＪ／ｍｏｌ以下）であることがさらに好ましい。
【００４４】
本発明の有機電界発光素子は、（Ａ）ジスチリルアリーレン誘導体、（Ｂ）オリゴアリーレン誘導体、（Ｃ）芳香族含窒素ヘテロ環化合物、（Ｄ）含硫黄ヘテロ環化合物、（Ｅ）金属錯体、（Ｆ）オキソ置換ヘテロ環化合物、（Ｇ）有機ケイ素化合物、及び、（Ｈ）トリアリールアミン誘導体からなる群より選択される蛍光発光化合物を含有することを要する。以下、本発明に好適に用いられる特定蛍光発光化合物について、詳細に説明する。
まず、本発明に用いうる（Ａ）ジスチリルアリーレン誘導体について説明する。ジスチリルアリーレン誘導体とは、スチリル基がアリーレン連結基で２個、もしくはそれ以上連結した化合物のことである。
【００４５】
（Ａ）ジスチリルアリーレン誘導体におけるアリーレン連結基の構造は、特に限定されないが、例えば、フェニレン基、ナフチレン基、アンスリレン基、ピレニレン基、ペリレニレン基、及び、これらを組み合わせた連結基（例えばビフェニレン基、ターフェニレン基、テトラフェニレン基、ジフェニルアントラセン基など）などが挙げられ、フェニレン基、ナフチレン基、アンスリレン基、及び、これらを組み合わせた連結した化合物が好ましく、フェニレン基、ナフチレン基、アンスリレン基を２〜４個連結した化合物がより好ましい。
【００４６】
スチリル基、または、アリーレン連結基はさらに置換基を有していてもよい。導入可能な置換基としては、例えば、アルキル基（好ましくは炭素数１〜３０、より好ましくは炭素数１〜２０、特に好ましくは炭素数１〜１０であり、例えばメチル、エチル、ｉｓｏ−プロピル、ｔｅｒｔ−ブチル、ｎ−オクチル、ｎ−デシル、ｎ−ヘキサデシル、シクロプロピル、シクロペンチル、シクロヘキシルなどが挙げられる。）、アルケニル基（好ましくは炭素数２〜３０、より好ましくは炭素数２〜２０、特に好ましくは炭素数２〜１０であり、例えばビニル、アリル、２−ブテニル、３−ペンテニルなどが挙げられる。）、アルキニル基（好ましくは炭素数２〜３０、より好ましくは炭素数２〜２０、特に好ましくは炭素数２〜１０であり、例えばプロパルギル、３−ペンチニルなどが挙げられる。）、アリール基（好ましくは炭素数６〜３０、より好ましくは炭素数６〜２０、特に好ましくは炭素数６〜１２であり、例えばフェニル、ｐ−メチルフェニル、ナフチル、アントラニルなどが挙げられる。）、アミノ基（好ましくは炭素数０〜３０、より好ましくは炭素数０〜２０、特に好ましくは炭素数０〜１０であり、例えばアミノ、メチルアミノ、ジメチルアミノ、ジエチルアミノ、ジベンジルアミノ、ジフェニルアミノ、ジトリルアミノなどが挙げられる。）、アルコキシ基（好ましくは炭素数１〜３０、より好ましくは炭素数１〜２０、特に好ましくは炭素数１〜１０であり、例えばメトキシ、エトキシ、ブトキシ、２−エチルヘキシロキシなどが挙げられる。）、アリールオキシ基（好ましくは炭素数６〜３０、より好ましくは炭素数６〜２０、特に好ましくは炭素数６〜１２であり、例えばフェニルオキシ、１−ナフチルオキシ、２−ナフチルオキシなどが挙げられる。）、ヘテロ環オキシ基（好ましくは炭素数１〜３０、より好ましくは炭素数１〜２０、特に好ましくは炭素数１〜１２であり、例えばピリジルオキシ、ピラジルオキシ、ピリミジルオキシ、キノリルオキシなどが挙げられる。）、
【００４７】
アシル基（好ましくは炭素数１〜３０、より好ましくは炭素数１〜２０、特に好ましくは炭素数１〜１２であり、例えばアセチル、ベンゾイル、ホルミル、ピバロイルなどが挙げられる。）、アルコキシカルボニル基（好ましくは炭素数２〜３０、より好ましくは炭素数２〜２０、特に好ましくは炭素数２〜１２であり、例えばメトキシカルボニル、エトキシカルボニルなどが挙げられる。）、アリールオキシカルボニル基（好ましくは炭素数７〜３０、より好ましくは炭素数７〜２０、特に好ましくは炭素数７〜１２であり、例えばフェニルオキシカルボニルなどが挙げられる。）、アシルオキシ基（好ましくは炭素数２〜３０、より好ましくは炭素数２〜２０、特に好ましくは炭素数２〜１０であり、例えばアセトキシ、ベンゾイルオキシなどが挙げられる。）、アシルアミノ基（好ましくは炭素数２〜３０、より好ましくは炭素数２〜２０、特に好ましくは炭素数２〜１０であり、例えばアセチルアミノ、ベンゾイルアミノなどが挙げられる。）、アルコキシカルボニルアミノ基（好ましくは炭素数２〜３０、より好ましくは炭素数２〜２０、特に好ましくは炭素数２〜１２であり、例えばメトキシカルボニルアミノなどが挙げられる。）、アリールオキシカルボニルアミノ基（好ましくは炭素数７〜３０、より好ましくは炭素数７〜２０、特に好ましくは炭素数７〜１２であり、例えばフェニルオキシカルボニルアミノなどが挙げられる。）、スルホニルアミノ基（好ましくは炭素数１〜３０、より好ましくは炭素数１〜２０、特に好ましくは炭素数１〜１２であり、例えばメタンスルホニルアミノ、ベンゼンスルホニルアミノなどが挙げられる。）、スルファモイル基（好ましくは炭素数０〜３０、より好ましくは炭素数０〜２０、特に好ましくは炭素数０〜１２であり、例えばスルファモイル、メチルスルファモイル、ジメチルスルファモイル、フェニルスルファモイルなどが挙げられる。）、カルバモイル基（好ましくは炭素数１〜３０、より好ましくは炭素数１〜２０、特に好ましくは炭素数１〜１２であり、例えばカルバモイル、メチルカルバモイル、ジエチルカルバモイル、フェニルカルバモイルなどが挙げられる。）、アルキルチオ基（好ましくは炭素数１〜３０、より好ましくは炭素数１〜２０、特に好ましくは炭素数１〜１２であり、例えばメチルチオ、エチルチオなどが挙げられる。）、
【００４８】
アリールチオ基（好ましくは炭素数６〜３０、より好ましくは炭素数６〜２０、特に好ましくは炭素数６〜１２であり、例えばフェニルチオなどが挙げられる。）、ヘテロ環チオ基（好ましくは炭素数１〜３０、より好ましくは炭素数１〜２０、特に好ましくは炭素数１〜１２であり、例えばピリジルチオ、２−ベンズイミゾリルチオ、２−ベンズオキサゾリルチオ、２−ベンズチアゾリルチオなどが挙げられる。）、スルホニル基（好ましくは炭素数１〜３０、より好ましくは炭素数１〜２０、特に好ましくは炭素数１〜１２であり、例えばメシル、トシルなどが挙げられる。）、スルフィニル基（好ましくは炭素数１〜３０、より好ましくは炭素数１〜２０、特に好ましくは炭素数１〜１２であり、例えばメタンスルフィニル、ベンゼンスルフィニルなどが挙げられる。）、ウレイド基（好ましくは炭素数１〜３０、より好ましくは炭素数１〜２０、特に好ましくは炭素数１〜１２であり、例えばウレイド、メチルウレイド、フェニルウレイドなどが挙げられる。）、リン酸アミド基（好ましくは炭素数１〜３０、より好ましくは炭素数１〜２０、特に好ましくは炭素数１〜１２であり、例えばジエチルリン酸アミド、フェニルリン酸アミドなどが挙げられる。）、
【００４９】
ヒドロキシ基、メルカプト基、ハロゲン原子（例えばフッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子）、シアノ基、スルホ基、カルボキシル基、ニトロ基、ヒドロキサム酸基、スルフィノ基、ヒドラジノ基、イミノ基、ヘテロ環基（好ましくは炭素数１〜３０、より好ましくは炭素数１〜１２であり、ヘテロ原子としては、例えば窒素原子、酸素原子、硫黄原子、具体的には例えばイミダゾリル、ピリジル、キノリル、フリル、チエニル、ピペリジル、モルホリノ、ベンズオキサゾリル、ベンズイミダゾリル、ベンズチアゾリル、カルバゾリル基、アゼピニル基などが挙げられる。）、シリル基（好ましくは炭素数３〜４０、より好ましくは炭素数３〜３０、特に好ましくは炭素数３〜２４であり、例えばトリメチルシリル、トリフェニルシリルなどが挙げられる。）、シリルオキシ基（好ましくは炭素数３〜４０、より好ましくは炭素数３〜３０、特に好ましくは炭素数３〜２４であり、例えばトリメチルシリルオキシ、トリフェニルシリルオキシなどが挙げられる。）などが挙げられる。これらの置換基はさらに置換されてもよい。
【００５０】
スチリル基上の置換基としては、アルキル基、アリール基、ヘテロアリール基、ビニル基、置換基が連結して環構造（炭化水素環、ヘテロ環など、例えば、ベンゼン環、ピロール環など）を形成する基が好ましく、アルキル基、アリール基、置換基が連結して環構造を形成する基がより好ましい。
【００５１】
アリール連結基上の置換基としては、アルキル基、アリール基、ヘテロアリール基、ビニル基、置換基が連結して環構造（炭化水素環、ヘテロ環など、例えば、ベンゼン環、ピロール環など）を形成する基が好ましく、アルキル基、アリール基がより好ましい。
【００５２】
本発明で用いられるジスチリルアリーレン誘導体としては、一般式（１）で表される化合物が好ましい。
【００５３】
以下、一般式（１）について詳細に説明する。式中、Ａｒ11はアリーレン基を表す。アリーレン基としては、例えば、フェニレン基、ナフチレン基、アンスリレン基、ピレニレン基、ペリレニレン基、及び、これらを組み合わせた連結基（例えばビフェニレン基、ターフェニレン基、テトラフェニレン基、ジフェニルアントラセン基など）などが挙げられ、フェニレン基、ナフチレン基、アンスリレン基、及び、これらを組み合わせた連結した化合物が好ましく、フェニレン基、ナフチレン基、アンスリレン基を２〜４個連結した化合物がより好ましい。
【００５４】
Ａｒ12、Ａｒ13はそれぞれアリール基を表す。アリール基としては、フェニル基、ナフチル基、アンスリル基、フェナンスリル基、ピレニル基、ペリレニル基、トリフェニレニル基などが挙げられる。アリール基上には置換基を有していてもよく、置換基同士が結合して環構造（炭化水素環またはヘテロ環、例えば、ベンゼン環、ピロール環など）を形成してもよい。置換基としては前記スチリル基上の置換基で説明した基が挙げられる。Ａｒ12、Ａｒ13はアリール基が好ましい。
【００５５】
Ｒ11、Ｒ12、Ｒ13、Ｒ14はそれぞれ水素原子または置換基を表す。 Ｒ11、Ｒ12、Ｒ13、Ｒ14は水素原子、アルキル基、アリール基、ヘテロアリール基が好ましく、水素原子、アリール基がより好ましい。
【００５６】
次に、本発明で用いられる（Ｂ）芳香族含窒素ヘテロ環化合物について説明する。芳香族含窒素ヘテロ環誘導体としては、錯体（ホウ素錯体、金属錯体）では無い化合物が好ましい。
【００５７】
芳香族含窒素ヘテロ環化合物中の含窒素ヘテロ環としては特に限定されないが、例えば、ピロール環、ピラゾール環、イミダゾール環、トリアゾール環、オキサゾール環、チアゾール環、ピリジン環、ピリミジン環、ピラジン環、ピリダジン環、トリアジン環、及び、これらの縮環（例えばベンゾイミダゾール環、ベンゾオキサゾール環、キノリン環、キノキサリン環、カルバゾール環、イミダゾピリジン環など）が挙げられる。これらのヘテロ環上に置換基を有していてもよい。置換基としては、前記スチリル基上の置換基で説明した基が挙げられる。
【００５８】
芳香族含窒素ヘテロ環化合物としては、ピロール誘導体、イミダゾール誘導体、オキサゾール誘導体、チアゾール環誘導体が好ましく、カルバゾール誘導体、ベンゾチアゾール誘導体がより好ましい。
【００５９】
本発明で用いられる含窒素ヘテロ環化合物としては、一般式（２）、（３）で表される化合物が好ましい。
【００６０】
一般式（２）について説明する。Ｒ21、Ｒ22、Ｒ23はそれぞれ水素原子または置換基を表す。置換基としては前記スチリル基上の置換基で説明した基が挙げられる。Ｒ22とＲ23が結合して環構造（例えばベンゾ縮環）を形成してもよい。
【００６１】
Ｒ21はアルキル基、アリール基、ヘテロ環基が好ましく、アリール基、ヘテロ環基がより好ましい。 Ｒ22、Ｒ23は、アルキル基、アリール基、ヘテロアリール基、結合して環構造を形成する基が好ましく、アリール基、ヘテロアリール基、結合して環構造を形成する基がより好ましく、結合して環構造を形成する基がさらに好ましく、結合して芳香環を形成する基が特に好ましい。
【００６２】
Ｘ21は酸素原子、硫黄原子、置換又は無置換の窒素原子を表し、酸素原子、硫黄原子が好ましく、硫黄原子がより好ましい。
【００６３】
次に、一般式（３）について説明する。Ｒ31、Ｒ32、Ｒ33、Ｒ34、Ｒ35はそれぞれ水素原子または置換基を表す。置換基としては前記スチリル基上の置換基で説明した基が挙げられる。Ｒ32とＲ33、または、Ｒ34とＲ35が結合して環構造（例えばベンゾ縮環）を形成してもよい。
【００６４】
Ｒ31はアルキル基、アリール基、ヘテロアリール基が好ましく、アリール基、アルキル基がより好ましく、アルキル基がさらに好ましい。
【００６５】
Ｒ32、Ｒ33、Ｒ34、Ｒ35はアルキル基、アリール基、ヘテロアリール基、結合して環構造を形成する基が好ましく、アリール基、結合して環構造を形成する基がより好ましく、結合して環構造を形成する基がさらに好ましく、結合して芳香環を形成する基が特に好ましい。
【００６６】
本発明で用いられる（Ｃ）オリゴアリーレン誘導体について説明する。オリゴアリーレン誘導体とは、アリール基が２個以上繋がった化合物のことである。繋がっているアリール基の個数としては、２個以上８個以下が好ましく、２個以上６個以下がより好ましく、３個、または、４個がさらに好ましい。
【００６７】
アリール基としては特に限定されないが、例えば、フェニル基、ナフチル基、アンスリル基、ピレニル基、ペリレニル基、トリフェニレニル基などが挙げられる。アリール基上に置換基を有していてもよく、置換基としては、前記スチリル基上の置換基で説明した基が挙げられる。
【００６８】
オリゴアリーレン誘導体としては、ビフェニレン誘導体、ターフェニレン誘導体、テトラフェニレン誘導体、ジフェニルアントラセン誘導体、ビナフチレン誘導体、ビアンスリレン誘導体、ターアンスリレン誘導体が好ましい。
【００６９】
本発明で用いられる（Ｃ）オリゴアリーレン誘導体としては、一般式（６）で表される化合物が好ましい。
一般式（６）について説明する。
Ａｒ61、Ａｒ62はそれぞれアリール基を表す。アリール基としては、フェニル基、ナフチル基、ピレニル基、アンスリル基、ペリレニル基、トリフェニレニル基が好ましく、フェニル基、ナフチル基、ピレニル基、アンスリル基、ペリレニル基がより好ましく、フェニル基、ナフチル基、ピレニル基、ペリレニル基がさらに好ましい。 Ａｒ61、Ａｒ62の少なくとも一つは３環以上のアリール基であることが好ましく、４環以上のアリール基であることがより好ましい。
【００７０】
本発明に用いうる（Ｄ）含硫黄ヘテロ環化合物とは、硫黄原子を有するヘテロ環化合物のことである。含硫黄ヘテロ環誘導体としては、５員、または、６員環の含硫黄ヘテロ環誘導体が好ましく、チオフェン誘導体が好ましい。
【００７１】
本発明で用いられる（Ｅ）金属錯体について説明する。金属錯体中の金属イオンとしては特に限定されないが、ベリリウムイオン、マグネシウムイオン、アルミニウムイオン、亜鉛イオン、ガリウムイオンが好ましく、アルミニウムイオン、亜鉛イオン、ガリウムイオンがより好ましく、アルミニウムイオンがさらに好ましい。
【００７２】
金属錯体中の配位子としては特に限定されないが、２座の配位子を有することが好ましく、酸素−窒素で配位する２座の配位子、酸素−酸素で配位する２座の配位子、窒素−窒素で配位する２座の配位子を有することがより好ましく、酸素−窒素で配位する２座の配位子、窒素−窒素で配位する２座の配位子を有することがさらに好ましく、酸素−窒素で配位する２座の配位子を有することが特に好ましい。
【００７３】
本発明で用いられる（Ｆ）オキソ置換ヘテロ環化合物について説明する。オキソ置換ヘテロ環化合物とは、ヘテロ環の環内にカルボニル基有する化合物のことである。オキソ置換ヘテロ環化合物としては、ピロン（ピラノン）誘導体、ピリドン誘導体が好ましい。
【００７４】
本発明で用いられる（Ｆ）オキソ置換ヘテロ環化合物としては、一般式（４）、（７）、（８）で表される化合物が好ましい。
【００７５】
一般式（４）について説明する。Ｒ41、Ｒ42、Ｒ43、Ｒ44、Ｒ45はそれぞれ水素原子または置換基を表す。置換基としては前記スチリル基上の置換基で説明した基が挙げられる。 Ｒ42とＲ43、または、Ｒ44とＲ45が結合して環構造（例えばベンゾ縮環）を形成してもよい。
【００７６】
Ｒ41はアルキル基、アリール基、ヘテロアリール基が好ましく、アリール基、アルキル基がより好ましく、アルキル基がさらに好ましい。
Ｒ42、Ｒ43、Ｒ44、Ｒ45はアルキル基、アリール基、ヘテロアリール基、結合して環構造を形成する基が好ましく、アリール基、結合して環構造を形成する基がより好ましく、結合して環構造を形成する基がさらに好ましく、結合して芳香環を形成する基が特に好ましい。
【００７７】
次に、好ましい（Ｆ）オキソ置換ヘテロ環化合物を表す一般式（７）について説明する。Ｒ71、Ｒ72、Ｒ73、Ｒ74はそれぞれ水素原子または置換基を表す。置換基同士が結合して環構造（例えばベンゾ縮環など）を形成してもよい。置換基としては前記スチリル基上の置換基で説明した基が挙げられる。
【００７８】
Ｒ71、Ｒ72はアルキル基、アリール基、ヘテロアリール基、結合して環構造を形成する基が好ましく、結合して環構造を形成する基がより好ましく、結合して芳香環を形成する基がさらに好ましく、結合して芳香族炭化水素環を形成する基が特に好ましい。芳香族炭化水素環上の置換基としては、ヒドロキシ基、アルコキシ基、置換アミノ基（ジアルキルアミノ基が好ましい）が好ましい。
【００７９】
Ｒ73はアルキル基、アリール基、ヘテロアリール基が好ましく、アルキル基、アリール基がより好ましく、アルキル基がさらに好ましい。
Ｒ74はシアノ基、へテロ環基、エステル基、アリール基が好ましく、ヘテロ環基がより好ましく、ヘテロアリール基がさらに好ましく、含窒素５員のヘテロアリール基が特に好ましい。
【００８０】
次に、一般式（８）について説明する。Ｒ81、Ｒ82、Ｒ83、Ｒ84はそれぞれ水素原子または置換基を表す。置換基としては前記スチリル基上の置換基で説明した基が挙げられる。
Ｒ81、Ｒ82はアルキル基、アリール基、ヘテロアリール基が好ましく、アルキル基、アリール基がより好ましく、アルキル基がさらに好ましい。Ｒ83、Ｒ84はアルキル基、アリール基、ヘテロアリール基が好ましく、アリール基、ヘテロアリール基がより好ましく、アリール基がさらに好ましい。
【００８１】
本発明で用いられる（Ｇ）有機ケイ素化合物について説明する。有機ケイ素化合物とは、ケイ素原子を含有する有機化合物のことであり、アリールシラン誘導体、アルケニルシラン誘導体、アルキニルシラン誘導体、シロールに代表される含ケイ素ヘテロ環化合物が好ましい。
【００８２】
本発明で用いられる（Ｈ）トリアリールアミン誘導体に関して説明する。トリアリールアミン誘導体とは、窒素原子上にアリール基が３つ結合した化合物のことである。アリール基上に置換基を有していてもよい。置換基としては、前記スチリル基上の置換基で説明した基が挙げられる。置換基同士が結合して環構造を形成してもよい。
【００８３】
アリール基としてはフェニル基、ナフチル基、ピレニル基、アンスリル基、ペリレニル基、トリフェニレニル基が好ましく、フェニル基、ナフチル基、ピレニル基、アンスリル基、ペリレニル基がより好ましく、フェニル基、ナフチル基、ピレニル基、ペリレニル基がさらに好ましい。
【００８４】
本発明で用いられる（Ｈ）トリアリールアミン誘導体としては、一般式（５）で表される化合物が好ましい。
【００８５】
一般式（５）について説明する。
Ａｒ51、Ａｒ52、Ａｒ53はそれぞれアリール基を表す。アリール基としては、フェニル基、ナフチル基、ピレニル基、アンスリル基、ペリレニル基、トリフェニレニル基が好ましく、フェニル基、ナフチル基、ピレニル基、アンスリル基、ペリレニル基がより好ましく、フェニル基、ナフチル基、ピレニル基、ペリレニル基がさらに好ましい。 Ａｒ51、Ａｒ52、Ａｒ53の少なくとも一つは３環以上のアリール基であることが好ましく、４環以上のアリール基であることがより好ましい。
【００８６】
本発明に用いられる蛍光発光化合物は低分子化合物であっもてよく、また、オリゴマー化合物、ポリマー化合物であってもよい。蛍光発光化合物がポリマーである場合、その重量平均分子量（ポリスチレン換算）は、好ましくは１０００〜５００００００であり、より好ましくは２０００〜１００００００、さらに好ましくは３０００〜１０００００の範囲である。本発明に係る蛍光発光化合物としては、重量平均分子量が３００〜１５００程度の低分子化合物が好ましく、その分子量としては、４００〜１３００がより好ましく、５００〜１０００の範囲であることが特に好ましい。
以下に本発明の有機電界発光素子に用いられる特定の蛍光発光化合物の好適な例を示すが、本発明はこれに限定されない。
【００８７】
【化９】
2005190949.tif 000010
【００８８】
【化１０】
2005190949.tif 000011
【００８９】
【化１１】
2005190949.tif 000012
【００９０】
【化１２】
2005190949.tif 000013
【００９１】
【化１３】
2005190949.tif 000014
【００９２】
【化１４】
2005190949.tif 000015
【００９３】
【化１５】
2005190949.tif 000016
【００９４】
これらの蛍光発光化合物は、発光層中に１種のみ含まれていてもよく、２種以上含まれていてもよい。
本発明の発光素子においては、発光層中に蛍光発光化合物を２種以上含む場合、複数のの蛍光発光化合物は、互いに同じ基本構造を有する２種以上の化合物であっても、互いに異なる基本構造の化合物同士であってもよいが、すくなくとも１種が前記本発明に係る特定蛍光発光化合物であることが好ましい。
これら２種以上の蛍光発光化合物が互いに異なる色で発光し、例えば、白色の発光となってもよい。
少なくとも２種含まれる蛍光発光性化合物としては、特に限定されないが、前述の特定の蛍光発光化合物（好ましくは前記（Ａ）、（Ｂ）、（Ｃ）、（Ｄ）、（Ｅ）、（Ｆ）、（Ｈ）であり、より好ましくは（Ａ）、（Ｂ）、（Ｃ）である。）から選ばれる化合物と、縮環芳香族化合物とを含むことが好ましい。
【００９５】
前記特定の蛍光発光化合物と組み合わせて好適に用いられる縮環芳香族化合物としては例えば、縮環芳香族炭化水素環を有する化合物（例えばナフタレン、アントラセン、フェナンスレン、アセナフチレン、ピレン、ペリレン、フルオランテン、テトラセン、クリセン、ペンタセン、コロネン、及び、これらの誘導体（テトラ−ｔ−ブチルピレン、ビナフチル、ルブレン、ベンゾピレン、ベンゾアントラセンなど）、縮環芳香族ヘテロ環を有する化合物（キノリン、キノキサリン、ベンゾイミダゾール、ベンゾオキサゾール、ベンゾイミダゾール、イミダゾピリジン、アザインドール、及び、これらの誘導体（例えば、ビスベンゾオキサゾリルベンゼン、ベンゾキノリンなど）など）などが挙げられ、縮環芳香族炭化水素環を有する化合物が好ましい。
【００９６】
縮環芳香族炭化水素環を有する化合物としてはナフタレン、アントラセン、フェナンスレン、アセナフチレン、ピレン、ペリレン、フルオランテン及び、これらの誘導体が好ましく、アントラセン、フルオランテン、ピレン、ペリレン及び、これらの誘導体がより好ましく、アントラセン誘導体、フルオランテン誘導体、ピレン誘導体、ペリレン誘導体がさらに好ましい。
発光層中に、本発明に係る特定蛍光発光化合物と、縮環芳香族化合物とが含まれる場合、両者の含有比は１：１程度であることが好ましい。
【００９７】
本発明の蛍光発光化合物の蛍光量子収率は、７０％以上であることが好ましく、８０％以上であることがより好ましく、９０％以上であることがさらに好ましく、９５％以上であることが特に好ましい。蛍光量子収率は、固体膜中、もしくは、溶液中、２０℃で測定したときの値を用いることができる。
【００９８】
本発明の有機電界発光素子においては、発光層中のこれら蛍光発光化合物の含有量は特に限定されないが、発光効率の観点からは、０．０１〜３０質量％が好ましく、０．１〜１０質量％がより好ましい。なお、この含有量は、蛍光発光化合物が２種以上複群れる場合には、その合計量をさす。
【００９９】
本発明で用いられる増幅剤とは、電圧印加時に生成する一重項励起子の数を増幅させ、電圧印加時に蛍光を発する化合物の発光強度を増幅させる機能を有する化合物のことである。増幅剤としては電圧印加時に生成する一重項励起子の数を増幅させる化合物であれは特に限定されないが、例えば、発光素子中で生成した三重項励起子を、蛍光発光する化合物もしくはホスト材料の一重項励起子にエネルギー移動させる機能を有する化合物が挙げられる。これらの機能を満たす化合物としては、２０℃でりん光を発する化合物（りん光の量子収率としては５０％以上が好ましく、７０％以上がより好ましく、９０％以上がさらに好ましい）、例えば、遷移金属錯体などが挙げられる。
【０１００】
遷移金属錯体としては、イリジウム錯体、白金錯体、レニウム錯体、ルテニウム錯体、パラジウム錯体、ロジウム錯体、銅錯体、または、希土類錯体がより好ましく、イリジウム錯体、白金錯体がさらに好ましい。
【０１０１】
増幅剤は発光層を含む少なくとも一層の有機化合物層のいずれかに含有されればよいが、蛍光発光する化合物とともに発光層に含有されることが好ましい。これらの層中における増幅剤の濃度は特に限定されないが、素子の発光効率や耐久性の向上といった観点からは、０．１質量％以上９質量％以下が好ましく、１質量％以上８％質量以下がより好ましく、２質量％以上７質量％以下がさらに好ましく、３質量％以上６質量％以下が特に好ましい。
【０１０２】
なお、本発明の発光素子における増幅剤と、前記特定蛍光発光化合物との好ましい組み合わせを選択する目安の一つとして、両者の発光スペクトルと吸収スペクトルとを比較する手段が挙げられる。本発明の発光素子は、増幅剤の発光スペクトルと蛍光発光化合物の吸収スペクトルとの重なり面積が大きい方がフェルスター型エネルギー移動の効率が向上し、発光素子の効率が向上する点で好ましい。前記発光スペクトル及び吸収スペクトルは、クロロホルム等の溶液中で測定することができる。
【０１０３】
本発明の発光素子は、電子輸送層を含有し、電子輸送層が非錯体化合物であることが好ましい。非錯体化合物としては、特に限定されないが、含窒素ヘテロ環化合物が好ましい。
【０１０４】
含窒素ヘテロ環化合物としては特に限定されないが、６員環芳香族含窒素ヘテロ環化合物、または、５員環芳香族含窒素ヘテロ環化合物が好ましく、ピリジン、ピラジン、ピリミジン、トリアジン、キノキサリン、キノリン、ピロール、ピラゾール、イミダゾール、オキサゾール、チアゾール、オキサジアゾール、チアジアゾール、及び、これらの誘導体（例えばテトラフェニルピリジン、ベンゾイミダゾール、イミダゾピリジンなど） がより好ましく、イミダゾール誘導体がさらに好ましく、イミダゾピリジン誘導体が特に好ましい。
【０１０５】
本発明の発光素子の外部量子効率としては、５％以上が好ましく、１０％以上がより好ましく、１３％以上がさらに好ましい。外部量子効率の数値は２０℃で素子を駆動したときの外部量子効率の最大値、もしくは、２０℃で素子を駆動した時の１００〜３００ｃｄ／ｍ2付近での外部量子効率の値を用いることができる。
【０１０６】
本発明の発光素子の内部量子効率としては、３０％以上が好ましく、５０％以上がさらに好ましく、７０％以上がさらに好ましい。素子の内部量子効率は 内部量子効率＝外部量子効率／光取り出し効率 で算出される。通常の有機ＥＬ素子では光取り出し効率は約２０％であるが、基板の形状、電極の形状、有機層の膜厚、無機層の膜厚、有機層の屈折率、無機層の屈折率等を工夫することにより、光取り出し効率を２０％以上にすることが可能で有る。
【０１０７】
本発明の有機電界発光素子が、ホール輸送層、発光層、電子輸送層の少なくとも３層を有する場合、発光層と電子輸送層の間にホールブロック層、もしくは、励起子ブロック層を持たない素子が好ましい。また、発光層と電極の間には、電子輸送層一層のみがあることが好ましい。
【０１０８】
ホールブッロク層とは、陽極から注入されたホールをブロックする機能を有するものであり、また、励起子ブロック層とは、発光層で生成した励起子をブロックし、発光領域を限定する機能を有するものであり、前記した特許文献２、及び、以下に記載の比較例１に記載のＢＣＰがこれに相当する。
【０１０９】
本発明の発光層に含まれるホスト材料のイオン化ポテンシャルは、５．８ｅＶ以上、６．３ｅＶ以下であることが好ましく、５．９５ｅＶ以上、６．２５ｅＶ以下であることがより好ましく、６．０ｅＶ以上６．２ｅＶ以下であることがさらに好ましい。
【０１１０】
本発明の発光素子中のホスト材料の電子移動度は １×１０-6 Ｖｓ／ｃｍ 以上、１×１０-1Ｖｓ／ｃｍ以下であることが好ましく、５×１０-6 Ｖｓ／ｃｍ 以上１×１０-2Ｖｓ／ｃｍ以下であることがより好ましく、１×１０-5 Ｖｓ／ｃｍ 以上１×１０-2Ｖｓ／ｃｍ以下であることがさらに好ましく、５×１０-5 Ｖｓ／ｃｍ 以上１×１０-2Ｖｓ／ｃｍ以下であることが特に好ましい。
【０１１１】
本発明の発光素子中のホスト材料のホール移動度は １×１０-6 Ｖｓ／ｃｍ 以上、１×１０-1Ｖｓ／ｃｍ以下であることが好ましく、５×１０-6 Ｖｓ／ｃｍ 以上１×１０-2Ｖｓ／ｃｍ以下であることがより好ましく、１×１０-5 Ｖｓ／ｃｍ 以上１×１０-2Ｖｓ／ｃｍ以下であることがさらに好ましく、５×１０-5 Ｖｓ／ｃｍ 以上１×１０-2Ｖｓ／ｃｍ以下であることが特に好ましい。
【０１１２】
本発明の発光層に含まれるホスト材料、電子輸送層、及び、ホール輸送材料のガラス転移点は９０℃以上４００℃以下であることが好ましく、１００℃以上３８０℃以下であることがより好ましく、１２０℃以上３７０℃以下であることがさらに好ましく、１４０℃以上３６０℃以下であることが特に好ましい。
【０１１３】
本発明の発光素子は、ホール輸送層、発光層、電子輸送層を少なくとも有し、発光層が電圧印加時に蛍光を発する化合物を少なくとも一つ有する層と、増幅剤を少なくとも一つ有する層の交互積層構造を少なくとも一つ有することが好ましく、発光層が４層以上の交互積層構造で構成されていることが好ましく、発光層が１２層以上の交互積層構造で構成されていることがより好ましく、発光層が１６層以上の交互積層構造で構成されていることがさらに好ましい。
【０１１４】
本発明の交互積層膜を有する発光素子においては、次の（ａ）〜（ｃ）の手順を含む工程で交互積層膜を作製することが好ましい。（ａ） 蛍光を発する化合物もしくはその混合物を蒸着する。その際、増幅剤もしくはその混合物の蒸着を蒸着源付近に設置したシャッターで塞ぎ、増幅剤もしくはその混合物が作製中の素子に蒸着されることを抑制する。（ｂ） 増幅剤もしくはその混合物を蒸着する。その際、蛍光発光化合物もしくはその混合物の蒸着を、蒸着源付近に設置したシャッターで塞ぎ、蛍光発光化合物もしくはその混合物が作製中の素子に蒸着されることを抑制する。 （ｃ） （ａ）、（ｂ）の工程を繰り返し行う。各工程の切り替えは蒸着源付近に設置したシャッターの開閉で行う。例えば、実施例１に記載のプロセスがこれに相当する。
【０１１５】
また、本発明の交互積層膜を有する発光素子においては、次の（ａ）〜（ｃ）の手順を含む工程で交互積層膜を作製することが好ましい。（ａ）増幅剤もしくはその混合物を蒸着する。その際、蛍光発光化合物もしくはその混合物の蒸着源を、蒸着源付近に設置したシャッターで塞ぎ、蛍光発光化合物もしくはその混合物が作製中の素子に蒸着されることを抑制する。（ｂ）蛍光を発する化合物もしくはその混合物を蒸着する。その際、増幅剤もしくはその混合物の蒸着を、蒸着源付近に設置したシャッターで塞ぎ、増幅剤もしくはその混合物が作製中の素子に蒸着されることを抑制する。（ｃ）（ａ）、（ｂ）の工程を繰り返し行う。各工程の切り替えは蒸着源付近に設置したシャッターの開閉で行う。
【０１１６】
次に、前記特定蛍光発光化合物を含有する本発明の有機電界発光素子に関して説明する。本発明の発光素子は、システム、駆動方法、利用形態など特に問わない。代表的な発光素子として有機ＥＬ（エレクトロルミネッセンス）素子を挙げることができる。
【０１１７】
本発明の発光素子は、種々の公知の工夫により、光取り出し効率を向上させることができる。例えば、基板表面形状を加工する（例えば微細な凹凸ハ゜ターンを形成する）、基板・ＩＴＯ層・有機層の屈折率を制御する、基板・ＩＴＯ層・有機層の膜厚を制御すること等により、光の取り出し効率を向上させ、外部量子効率を向上させることが可能である。
【０１１８】
本発明の発光素子は、陽極側から発光を取り出す、いわゆる、トップエミッション方式であってもよい。
【０１１９】
本発明の発光素子で用いられる基材は、特に限定されないが、ジルコニア安定化イットリウム、ガラス等の無機材料、ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート等のポリエステルや、ポリエチレン、ポリカーボネート、ポリエーテルスルホン、ポリアリレート、アリルジグリコールカーボネート、ポリイミド、ポリシクロオレフィン、ノルボルネン樹脂、ポリ（クロロトリフルオロエチレン）、テフロン（Ｒ）（ポリテトラフルオロエチレン）、ポリテトラフルオロエチレン−ポリエチレン共重合体等の高分子量材料であってもよい。
【０１２０】
本発明の有機電界発光素子は、一重項の青色発光素子と併用してもよい。
【０１２１】
本発明の有機電界発光素子の発光層は積層構造を少なくとも一つ有していてもよい。積層数は２層以上５０層以下が好ましく、４層以上３０層以下がより好ましく、６層以上２０層以下がさらに好ましい。
【０１２２】
積層を構成する各層の膜厚は特に限定されないが、０．２ｎｍ以上、２０ｎｍ以下が好ましく、０．４ｎｍ以上、１５ｎｍ以下がより好ましく、０．５ｎｍ以上１０ｎｍ以下がさらに好ましく、１ｎｍ以上５ｎｍ以下が特に好ましい
【０１２３】
本発明の有機電界発光素子の発光層は複数のドメイン構造を有していてもよい。発光層中に他のドメイン構造を有していてもよい。各ドメインの径は、０．２ｎｍ以上１０ｎｍ以下が好ましく、０．３ｎｍ以上５ｎｍ以下がより好ましく、０．５ｎｍ以上３ｎｍ以下がさらに好ましく、０．７ｎｍ以上２ｎｍ以下が特に好ましい。
【０１２４】
本発明に係る特定蛍光発光化合物を含有する発光素子の有機層の形成方法は、特に限定されるものではないが、抵抗加熱蒸着、電子ビーム、スパッタリング、分子積層法、コーティング法（スプレーコート法、ディップコート法、含浸法、ロールコート法、グラビアコート法、リバースコート法、ロールブラッシュ法、エアーナイフコート法、カーテンコート法、スピンコート法、フローコート法、バーコート法、マイクログラビアコート法、エアードクターコート、ブレードコート法、スクイズコート法、トランスファーロールコート法、キスコート法、キャストコート法、エクストルージョンコート法、ワイヤーバーコート法、スクリーンコート法等）、インクジェット法、印刷法、転写法などの方法が用いられ、特性面、製造面で抵抗加熱蒸着、コーティング法、転写法が好ましい。
【０１２５】
本発明の発光素子は陽極、陰極の一対の電極間に発光層もしくは発光層を含む複数の有機化合物膜を形成した素子であり、発光層のほか正孔注入層、正孔輸送層、電子注入層、電子輸送層、保護層などを有してもよく、またこれらの各層はそれぞれ他の機能を備えたものであってもよい。各層の形成にはそれぞれ種々の材料を用いることができる。
【０１２６】
陽極は正孔注入層、正孔輸送層、発光層などに正孔を供給するものであり、金属、合金、金属酸化物、電気伝導性化合物、またはこれらの混合物などを用いることができ、好ましくは仕事関数が４ｅＶ以上の材料である。具体例としては酸化スズ、酸化亜鉛、酸化インジウム、酸化インジウムスズ（ＩＴＯ）等の導電性金属酸化物、あるいは金、銀、クロム、ニッケル等の金属、さらにこれらの金属と導電性金属酸化物との混合物または積層物、ヨウ化銅、硫化銅などの無機導電性物質、ポリアニリン、ポリチオフェン、ポリピロールなどの有機導電性材料、およびこれらとＩＴＯとの積層物などが挙げられ、好ましくは、導電性金属酸化物であり、特に、生産性、高導電性、透明性等の点からＩＴＯが好ましい。陽極の膜厚は材料により適宜選択可能であるが、通常１０ｎｍ〜５μｍの範囲のものが好ましく、より好ましくは５０ｎｍ〜１μｍであり、更に好ましくは１００ｎｍ〜５００ｎｍである。
【０１２７】
陽極は通常、ソーダライムガラス、無アルカリガラス、透明樹脂基板などの上に層形成したものが用いられる。ガラスを用いる場合、その材質については、ガラスからの溶出イオンを少なくするため、無アルカリガラスを用いることが好ましい。また、ソーダライムガラスを用いる場合、シリカなどのバリアコートを施したものを使用することが好ましい。基板の厚みは、機械的強度を保つのに十分であれば特に制限はないが、ガラスを用いる場合には、通常０．２ｍｍ以上、好ましくは０．７ｍｍ以上のものを用いる。
陽極の作製には材料によって種々の方法が用いられるが、例えばＩＴＯの場合、電子ビーム法、スパッタリング法、抵抗加熱蒸着法、化学反応法（ゾルーゲル法など）、酸化インジウムスズの分散物の塗布などの方法で膜形成される。
陽極は洗浄その他の処理により、素子の駆動電圧を下げたり、発光効率を高めることも可能である。例えばＩＴＯの場合、ＵＶ−オゾン処理、プラズマ処理などが効果的である。
【０１２８】
陰極は電子注入層、電子輸送層、発光層などに電子を供給するものであり、電子注入層、電子輸送層、発光層などの負極と隣接する層との密着性やイオン化ポテンシャル、安定性等を考慮して選ばれる。陰極の材料としては金属、合金、金属ハロゲン化物、金属酸化物、電気伝導性化合物、またはこれらの混合物を用いることができ、具体例としてはアルカリ金属（例えばＬｉ、Ｎａ、Ｋ等）及びそのフッ化物または酸化物、アルカリ土類金属（例えばＭｇ、Ｃａ等）及びそのフッ化物または酸化物、金、銀、鉛、アルミニウム、ナトリウム−カリウム合金またはそれらの混合金属、リチウム−アルミニウム合金またはそれらの混合金属、マグネシウム−銀合金またはそれらの混合金属、インジウム、イッテリビウム等の希土類金属等が挙げられ、好ましくは仕事関数が４ｅＶ以下の材料であり、より好ましくはアルミニウム、リチウム−アルミニウム合金またはそれらの混合金属、マグネシウム−銀合金またはそれらの混合金属等である。陰極は、上記化合物及び混合物の単層構造だけでなく、上記化合物及び混合物を含む積層構造を取ることもできる。例えば、アルミニウム／フッ化リチウム、アルミニウム／酸化リチウム の積層構造が好ましい。陰極の膜厚は材料により適宜選択可能であるが、通常１０ｎｍ〜５μｍの範囲のものが好ましく、より好ましくは５０ｎｍ〜１μｍであり、更に好ましくは１００ｎｍ〜１μｍである。
陰極の作製には電子ビーム法、スパッタリング法、抵抗加熱蒸着法、コーティング法、転写法などの方法が用いられ、金属を単体で蒸着することも、二成分以上を同時に蒸着することもできる。さらに、複数の金属を同時に蒸着して合金電極を形成することも可能であり、またあらかじめ調整した合金を蒸着させてもよい。
陽極及び陰極のシート抵抗は低い方が好ましく、数百Ω／□以下が好ましい。
【０１２９】
発光層の材料は、電界印加時に陽極または正孔注入層、正孔輸送層から正孔を注入することができると共に陰極または電子注入層、電子輸送層から電子を注入することができる機能や、注入された電荷を移動させる機能、正孔と電子の再結合の場を提供して発光させる機能を有する層を形成することができるものであれば何でもよく、本発明の化合物のほか、例えばベンゾオキサゾール、ベンゾイミダゾール、ベンゾチアゾール、スチリルベンゼン、ポリフェニル、ジフェニルブタジエン、テトラフェニルブタジエン、ナフタルイミド、クマリン、ペリレン、ペリノン、オキサジアゾール、アルダジン、ピラリジン、シクロペンタジエン、ビススチリルアントラセン、キナクリドン、ピロロピリジン、チアジアゾロピリジン、シクロペンタジエン、スチリルアミン、芳香族ジメチリディン化合物、８−キノリノールの金属錯体や希土類錯体に代表される各種金属錯体、ポリチオフェン、ポリフェニレン、ポリフェニレンビニレン等のポリマー化合物、有機シラン、イリジウムトリスフェニルピリジン錯体、及び、白金ポルフィリン錯体に代表される遷移金属錯体、及び、それらの誘導体等が挙げられる。発光層の膜厚は特に限定されるものではないが、通常１ｎｍ〜５μｍの範囲のものが好ましく、より好ましくは５ｎｍ〜１μｍであり、更に好ましくは１０ｎｍ〜５００ｎｍである。
発光層の形成方法は、特に限定されるものではないが、抵抗加熱蒸着、電子ビーム、スパッタリング、分子積層法、コーティング法、インクジェット法、印刷法、ＬＢ法、転写法などの方法が用いられ、好ましくは抵抗加熱蒸着、コーティング法である。
【０１３０】
発光層は単一化合物で形成されてもよいし、複数の化合物で形成されてもよい。また、発光層は一つであっても複数であってもよく、それぞれの層が異なる発光色で発光して、例えば、白色を発光してもよい。単一の発光層から白色を発光してもよい。発光層が複数の場合は、それぞれの発光層は単一材料で形成されていてもよいし、複数の化合物で形成されていてもよい。
【０１３１】
正孔注入層、正孔輸送層の材料は、陽極から正孔を注入する機能、正孔を輸送する機能、陰極から注入された電子を障壁する機能のいずれか有しているものであればよい。その具体例としては、カルバゾール、トリアゾール、オキサゾール、オキサジアゾール、イミダゾール、ポリアリールアルカン、ピラゾリン、ピラゾロン、フェニレンジアミン、アリールアミン、アミノ置換カルコン、スチリルアントラセン、フルオレノン、ヒドラゾン、スチルベン、シラザン、芳香族第三級アミン化合物、スチリルアミン化合物、芳香族ジメチリディン系化合物、ポルフィリン系化合物、ポリシラン系化合物、ポリ（Ｎ−ビニルカルバゾール）、アニリン系共重合体、チオフェンオリゴマー、ポリチオフェン等の導電性高分子オリゴマー、有機シラン、カーボン膜、本発明の化合物、及び、それらの誘導体等が挙げられる。正孔注入層、正孔輸送層の膜厚は特に限定されるものではないが、通常１ｎｍ〜５μｍの範囲のものが好ましく、より好ましくは５ｎｍ〜１μｍであり、更に好ましくは１０ｎｍ〜５００ｎｍである。正孔注入層、正孔輸送層は上述した材料の１種または２種以上からなる単層構造であってもよいし、同一組成または異種組成の複数層からなる多層構造であってもよい。
【０１３２】
正孔注入層、正孔輸送層の形成方法としては、真空蒸着法やＬＢ法、前記正孔注入輸送材料を溶媒に溶解または分散させてコーティングする方法、インクジェット法、印刷法、転写法が用いられる。コーティング法の場合、樹脂成分と共に溶解または分散することができ、樹脂成分としては例えば、ポリ塩化ビニル、ポリカーボネート、ポリスチレン、ポリメチルメタクリレート、ポリブチルメタクリレート、ポリエステル、ポリスルホン、ポリフェニレンオキシド、ポリブタジエン、ポリ（Ｎ−ビニルカルバゾール）、炭化水素樹脂、ケトン樹脂、フェノキシ樹脂、ポリアミド、エチルセルロース、酢酸ビニル、ＡＢＳ樹脂、ポリウレタン、メラミン樹脂、不飽和ポリエステル樹脂、アルキド樹脂、エポキシ樹脂、シリコン樹脂などが挙げられる。
【０１３３】
電子注入層、電子輸送層の材料は、陰極から電子を注入する機能、電子を輸送する機能、陽極から注入された正孔を障壁する機能のいずれか有しているものであればよい。その具体例としては、トリアゾール、オキサゾール、オキサジアゾール、イミダゾール、フルオレノン、アントラキノジメタン、アントロン、ジフェニルキノン、チオピランジオキシド、カルボジイミド、フルオレニリデンメタン、ジスチリルピラジン、ナフタレン、ペリレン等の芳香環テトラカルボン酸無水物、フタロシアニン、８−キノリノールの金属錯体やメタルフタロシアニン、ベンゾオキサゾールやベンゾチアゾールを配位子とする金属錯体に代表される各種金属錯体、有機シラン、及び、それらの誘導体等が挙げられる。電子注入層、電子輸送層の膜厚は特に限定されるものではないが、通常１ｎｍ〜５μｍの範囲のものが好ましく、より好ましくは５ｎｍ〜１μｍであり、更に好ましくは１０ｎｍ〜５００ｎｍである。電子注入層、電子輸送層は上述した材料の１種または２種以上からなる単層構造であってもよいし、同一組成または異種組成の複数層からなる多層構造であってもよい。
【０１３４】
電子注入層、電子輸送層の形成方法としては、真空蒸着法やＬＢ法、前記電子注入輸送材料を溶媒に溶解または分散させてコーティングする方法、インクジェット法、印刷法、転写法などが用いられる。コーティング法の場合、樹脂成分と共に溶解または分散することができ、樹脂成分としては例えば、正孔注入輸送層の場合に例示したものが適用できる。
【０１３５】
保護層の材料としては水分や酸素等の素子劣化を促進するものが素子内に入ることを抑止する機能を有しているものであればよい。その具体例としては、Ｉｎ、Ｓｎ、Ｐｂ、Ａｕ、Ｃｕ、Ａｇ、Ａｌ、Ｔｉ、Ｎｉ等の金属、ＭｇＯ、ＳｉＯ、ＳｉＯ2、Ａｌ2Ｏ3、ＧｅＯ、ＮｉＯ、ＣａＯ、ＢａＯ、Ｆｅ2Ｏ3、Ｙ2Ｏ3、ＴｉＯ2等の金属酸化物、ＭｇＦ2、ＬｉＦ、ＡｌＦ3、ＣａＦ2等の金属フッ化物、ＳｉＮx、ＳｉＯxＮy などの窒化物、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリメチルメタクリレート、ポリイミド、ポリウレア、ポリテトラフルオロエチレン、ポリクロロトリフルオロエチレン、ポリジクロロジフルオロエチレン、クロロトリフルオロエチレンとジクロロジフルオロエチレンとの共重合体、テトラフルオロエチレンと少なくとも１種のコモノマーとを含むモノマー混合物を共重合させて得られる共重合体、共重合主鎖に環状構造を有する含フッ素共重合体、吸水率１％以上の吸水性物質、吸水率０．１％以下の防湿性物質等が挙げられる。
【０１３６】
保護層の形成方法についても特に限定はなく、例えば真空蒸着法、スパッタリング法、反応性スパッタリング法、ＭＢＥ（分子線エピタキシ）法、クラスターイオンビーム法、イオンプレーティング法、プラズマ重合法（高周波励起イオンプレーティング法）、プラズマＣＶＤ法、レーザーＣＶＤ法、熱ＣＶＤ法、ガスソースＣＶＤ法、コーティング法、印刷法、転写法を適用できる。
【０１３７】
本発明の発光素子の用途は特に限定されないが、表示素子、ディスプレイ、バックライト、電子写真、照明光源、記録光源、露光光源、読み取り光源、標識、看板、インテリア、光通信等の分野に好適に使用できる。
【実施例】
【０１３８】
以下に本発明の具体的実施例を述べるが、本発明の実施の態様はこれらに限定されない。
【０１３９】
（実施例１）
洗浄したＩＴＯ基板を蒸着装置に入れ、ＴＰＤ（Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ジ（ｍ−ナトリル）−ベンジジン）を６０ｎｍ蒸着した。この上に、ＣＢＰ（下記構造）と特定蛍光発光化合物である例示化合物（１−８）を９９：１の比率（質量比）で１ｎｍ蒸着し、この上にＣＢＰとＩｒ（ｐｐｙ）3（下記構造）を９０対１０の比率で１ｎｍ蒸着し、このプロセスを５回繰り返し、計１０ｎｍの１０層の交互積層膜を形成した。この上にＢＣＰ（下記構造）を２０ｎｍ蒸着し、この上にＡｌｑ（下記構造）を３０ｎｍ蒸着した。この有機薄膜上にパターニングしたマスク（発光面積が４ｍｍ×５ｍｍとなるマスク）を設置し、蒸着装置内でマグネシウムと銀を２５対１の比で１００ｎｍ蒸着し、この上に銀を５０ｎｍ蒸着して実施例１のＥＬ素子を得た。
【０１４０】
【化１６】
2005190949.tif 000017
【０１４１】
２．発光素子の評価
東陽テクニカ製ソースメジャーユニット２４００型を用いて、直流定電圧を実施例１のＥＬ素子に印加して発光させ、その輝度をトプコン社の輝度計ＢＭ−８を用いて測定した。
その結果、最高輝度約１００００ｃｄ／ｍ2の緑色発光が得られた。１０００ｃｄ／ｍ2での駆動耐久性を評価したところ、半減時間は下記比較例１の素子の約４倍であった。
【０１４２】
（比較例１）
特許文献２に記載の発光素子の作製
実施例１において用いた例示化合物（１−８）に代えてＤＣＭ２（下記構造）を用いた他は、実施例１と同様にして比較例１のＥＬ素子を得た。実施例１と同様に最高輝度を測定したところ、赤色発光が得られたが、最高輝度は約５０００ｃｄ／ｍ2であった。
【０１４３】
【化１７】
2005190949.tif 000018
【０１４４】
（実施例２）
実施例１において用いた例示化合物（１−８）に代えて例示化合物（１−２５）を用いた他は実施例１と同様にしてＥＬ素子を作製し、同様に評価した。
その結果、最高輝度約６０００ｃｄ／ｍ2の赤色発光が得られた。１０００ｃｄ／ｍ2での駆動耐久性を評価したところ、半減時間は比較例１の素子の約２倍であった。
【０１４５】
（実施例３）
実施例１において、ＢＣＰとＡｌｑの積層構造の代わりに下記化合物Ａを５０ｎｍ蒸着し、実施例１と同様にＥＬ素子を作製し、同様に評価した。その結果、最高輝度約１５０００ｃｄ／ｍ2の緑色発光が得られた。１０００ｃｄ／ｍ2での駆動耐久性を評価したところ、半減時間は比較例１の素子の約３倍であった。
【０１４６】
【化１８】
2005190949.tif 000019
【０１４７】
（実施例４）
実施例１において用いた例示化合物（１−８）に代えて例示化合物（１−２６）を用いた他は実施例１と同様にしてＥＬ素子を作製し、同様に評価した。
その結果、最高輝度約７０００ｃｄ／ｍ2の緑黄色発光が得られた。１０００ｃｄ／ｍ2での駆動耐久性を評価したところ、半減時間は比較例１の素子の約４倍であった。
【０１４８】
（実施例５）
洗浄したＩＴＯ基板を蒸着装置に入れ、ＴＰＤ（Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ジ（ｍ−ナトリル）−ベンジジン）を６０ｎｍ蒸着した。この上に、ＣＢＰとＤＣＪＴＢ（下記構造）を９９：１の比率（質量比）で１ｎｍ蒸着し、この上にＣＢＰとＩｒ（ｐｐｙ）3を９０対１０の比率で１ｎｍ蒸着し、このプロセスを５回繰り返し、計１０ｎｍの１０層の交互積層膜を形成した。この上に、例示化合物（１−２）と例示化合物（１−３）を９５：５（質量比）の比率で５ｎｍ蒸着し、この上にＢＣＰを２０ｎｍ蒸着し、この上にＡｌｑを３０ｎｍ蒸着した。この有機薄膜上にパターニングしたマスク（発光面積が４ｍｍ×５ｍｍとなるマスク）を設置し、蒸着装置内でマグネシウムと銀を２５対１の比で１００ｎｍ蒸着し、この上に銀を５０ｎｍ蒸着して実施例５のＥＬ素子を得た。このＥＬ素子により、白色発光が得られた。１０００ｃｄ／ｍ2での駆動耐久性を評価したところ、半減時間は比較例１の約２倍であった。
【０１４９】
【化１９】
2005190949.tif 000020
【０１５０】
前記蛍光発光化合物として、本発明に係る他の特定化合物を用いた場合においても、得られたＥＬ素子は同様な効果を得ることができる。
【産業上の利用可能性】
【０１５１】
本発明の発光素子は、表示素子、ディスプレイ、バックライト、電子写真、照明光源、記録光源、露光光源、読み取り光源、標識、看板、インテリア、光通信等の分野に好適に使用できる。