(57)【要約】【課題】細胞によるヒアルロン酸産生能を促進させることにより、皮膚の老化防止あるいはヒアルロン酸の異常分解を伴う疾病の治療に使用でき、しかも人体に対する影響の少ない、安全なヒアルロン酸産生促進剤を提供し、また細胞自身が元来持っているヒアルロン酸合成能を高めることにより皮膚機能を根本的に改善でき、皮膚のハリや潤いを維持して皺、乾燥肌、日焼け肌、老化肌を予防又は改善することのできる皮膚外用剤組成物を提供する。【解決手段】３-メチルシクロペンタデカノンと、Ｎ−メチル−Ｌ−セリンまたはその塩とを含有することを特徴とするヒアルロン酸産生促進剤及び皮膚外用剤組成物。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
３-メチルシクロペンタデカノンと、Ｎ−メチル−Ｌ−セリンまたはその塩とを含有することを特徴とするヒアルロン酸産生促進剤。
【請求項２】
３-メチルシクロペンタデカノンと、Ｎ−メチル−Ｌ−セリンまたはその塩とを含有することを特徴とする皮膚外用剤組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は培養細胞又は生体中のヒアルロン酸産生を促進するヒアルロン酸産生促進剤に関し、また化粧料、医薬品等に配合し、皮膚のヒアルロン酸産生能を高めることのできるヒアルロン酸産生促進剤に関する。また更に本発明は、当該ヒアルロン酸産生促進剤を含有することを特徴とする皮膚外用剤組成物に関し、詳しくは、皮膚のハリや潤いを維持して皺、乾燥肌、日焼け肌、老化肌を予防又は改善することのできる皮膚外用剤組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
ヒアルロン酸は、細胞間隙への水分の保持、組織内にジェリー状のマトリックスを形成することに基づく細胞の保持、組織の潤滑性と柔軟性の保持、機械的障害などの外力への抵抗、及び、細菌感染の防止など多くの機能を有している（非特許文献１参照）。
【０００３】
例えば、皮膚のヒアルロン酸は、齢をとるにつれて減少し、その結果、小ジワやかさつきなどの老化をもたらすといわれている。
【０００４】
このような老化した皮膚の改善剤として、コラーゲンやヒアルロン酸を配合した化粧料が数多く提案されているが、表面の保湿効果が改善されるだけであり、本質的に老化肌を改善するものではない。その他、皮膚細胞賦活剤としてビタミン類や生薬類が使用されているが、やはり、老化肌の治療にまでは至っていないのが現状である。
【０００５】
また、関節液中のヒアルロン酸は、関節軟骨の表面を覆い、関節機能の円滑な作動に役立っている。正常人関節液中のヒアルロン酸濃度は約２．３ｍｇ／ｍＬであるが、慢性関節リウマチの場合、関節液中のヒアルロン酸濃度は約１．２ｍｇ／ｍＬへと低下し、同時に関節液の粘度も著しく低下する（非特許文献２参照）。
【０００６】
また、化膿性関節炎や痛風性関節炎などでも慢性関節リウマチの場合と同様、ヒアルロン酸含量の低下が起こることが知られている（非特許文献３参照）。
【０００７】
上記疾患において、潤滑機能の改善、関節軟骨の被覆・保護、疼痛抑制及び病的関節液の性状改善をするために、関節液中のヒアルロン酸量を増加させることが考えられる。例えば、慢性関節リウマチ患者にヒアルロン酸ナトリウムの関節注入療法を行うと、上記の改善が認められている（非特許文献４参照）。
【０００８】
同様に、外傷性関節症、骨関節炎や変形性関節症においても、ヒアルロン酸の関節注入療法により上記の改善効果が報告されている（非特許文献５参照）。
【０００９】
しかし、上記疾患の治療は長期にわたり、しかも医師の処方を必要とする。したがって、日常の生活の中で手軽に治療できるヒアルロン酸産生促進剤を含有する軟膏あるいはゲルが望まれていた。
【００１０】
また、熱傷受傷後の治癒過程で、壊死組織の下方から増生してくる肉芽組織の初期から組織全体が肉芽組織に置き換えられるまでの期間では、肉芽中にヒアルロン酸が著しく増加することが知られており（非特許文献６参照）、熱傷の初期の治療薬としても、ヒアルロン酸産生促進剤が期待されている。
【００１１】
ヒト細胞のヒアルロン酸を産生促進する薬剤としてはインシュリン様成長因子−１や上
皮成長因子（非特許文献７参照）及びインターロイキン−１（非特許文献８参照）などのサイトカイン、あるいはフォルボールエステル（非特許文献９参照）などが知られているが、いずれも化粧品、入浴剤や医薬品として安心して使用できるものではない。
【００１２】
一方、本出願人は、Ｎ−メチル−Ｌ−セリン、エタノールアミン、Ｎ−メチルエタノールアミン、またはそれらの塩からなる群より選択される１種以上の化合物が、安全性が高く、且つ線維芽細胞に作用し、病的あるいは生理的に低下した、皮膚などの結合組織のヒアルロン酸産生を促進することができることを見出しているが（特許文献１参照）、更なる効果の向上が望まれていた。
【００１３】
【非特許文献１】「BIO INDUSTRY」、１９９１年、第８巻、ｐ．３４６
【非特許文献２】「Arthritis Rheumatism」、１９６７年、第１０巻、ｐ．３５７
【非特許文献３】「結合組織」、１９８４年、金原出版、ｐ．４８１
【非特許文献４】「炎症」、１９９１年、第１１巻、ｐ．１６
【非特許文献５】「結合組織と疾患」、１９８０年、講談社、ｐ．２４６
【非特許文献６】「結合組織と疾患」、１９８０年、講談社、ｐ．１５３
【非特許文献７】「Biochimica Biophysica Acta」、１９８９年、第１０１４巻、ｐ．３０５
【非特許文献８】「日本産科婦人科学会雑誌」、１９８９年、第４１巻、ｐ．１９４３
【非特許文献９】「Experimental Cell Research」、１９８３年、第１４８巻、ｐ．３７７
【特許文献１】特許第３０７３８６２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１４】
したがって本発明の目的とするところは、細胞によるヒアルロン酸産生能を促進させることにより、皮膚の老化防止あるいはヒアルロン酸の異常分解を伴う疾病の治療に使用でき、しかも人体に対する影響の少ない、安全なヒアルロン酸産生促進剤を提供するにある。
【００１５】
また本発明は、細胞自身が元来持っているヒアルロン酸合成能を高めることにより皮膚機能を根本的に改善でき、皮膚のハリや潤いを維持して皺、乾燥肌、日焼け肌、老化肌を予防又は改善することのできる皮膚外用剤組成物を提供することを目的とする。
【００１６】
また本発明は、Ｎ−メチル−Ｌ−セリンまたはその塩と組み合わせることにより相乗的に優れたヒアルロン酸産生促進効果を示す皮膚外用剤組成物を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１７】
本発明者らは、上記課題の解決に向けて広く種々の物質のヒアルロン酸産生促進能を調べた結果、３-メチルシクロペンタデカノンがヒアルロン酸産生促進作用を有し、更に３-メチルシクロペンタデカノンが、Ｎ−メチル−Ｌ−セリンまたはその塩が有するヒアルロ
ン酸産生促進作用を相乗的に向上させることを見出し、これに基づき本発明を完成するに至った。
【００１８】
すなわち本発明は、３-メチルシクロペンタデカノンと、Ｎ−メチル−Ｌ−セリンまたはその塩とを含有することを特徴とするヒアルロン酸産生促進剤及び皮膚外用剤組成物にある。
【発明の効果】
【００１９】
本発明は、３-メチルシクロペンタデカノンと、Ｎ−メチル−Ｌ−セリンまたはその塩とを組み合わせて含有することにより相乗的に優れたヒアルロン酸産生促進作用を得ることができる。そして本発明のヒアルロン酸産生促進剤は、線維芽細胞に作用し、病的あるいは生理的に低下した、皮膚などの結合組織のヒアルロン酸産生を促進することができる。また当該ヒアルロン酸産生促進剤を含有する皮膚外用剤組成物により、ヒアルロン酸の産生量が増加し、優れた皮膚のハリや潤いを維持して皺、乾燥肌、日焼け肌、老化肌を予防又は改善する効果を得ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】
以下、本発明の構成について詳説する。
【００２１】
本発明において用いられる３-メチルシクロペンタデカノンは、公知の化合物である。天然麝香の主要香気成分で０．５〜２．０％程含有されている。１９０６年にWalbaumによって発見された。３-メチルシクロペンタデカノンには光学活性体として（Ｒ）-（−）-３-メチルシクロペンタデカノン及び（Ｓ）-（＋）-３-メチルシクロペンタデカノンが存在している。天然型は（Ｒ）-（−）-３-メチルシクロペンタデカノンである。本発明においては、好適に（Ｒ）-（−）-３-メチルシクロペンタデカノンが用いられる。
【００２２】
本発明において用いられる３-メチルシクロペンタデカノンの製造方法は特に限定されるものではない。天然物から単離してもよく、環化反応や環拡大反応などによる合成又は光学活性体分割方法などによって得ることができる。
【００２３】
また本発明において用いられるＮ−メチル−Ｌ−セリンまたはその塩は、公知の化合物であり、その製造方法は特に限定されるものではなく、通常用いられている方法でよい。本発明において、これらの化合物は、単独でも２種以上でも用いることができる。
【００２４】
本発明において用いられる３-メチルシクロペンタデカノン、及びＮ−メチル−Ｌ−セリンまたはその塩は、低分子であるため、皮膚に塗布した場合、表皮層及び基底膜を通過し、線維芽細胞の存在する真皮層（結合組織）にまで到達することができ、線維芽細胞のヒアルロン酸産生能を促進させるのに有利である。
【００２５】
本発明のヒアルロン酸産生促進剤は、それ自身で、培養細胞又は生体細胞に適用して、ヒアルロン酸産生を促進することができるが、化粧料、医薬の組成物等に配合して用いても良い。
【００２６】
本発明のヒアルロン酸産生促進剤、及びそれを含有する組成物の形態は、液剤、固形剤あるいは半固形剤のいずれでもよく、好ましくは軟膏、ゲル、クリーム、スプレー剤、貼付剤、ローション、パック類、乳液、パウダー、トワレ、発布剤、香水及び入浴剤等が挙げられる。
【００２７】
尚、本発明のヒアルロン酸産生促進剤には上記の他に、タール系色素、酸化鉄等の着色顔料、パラベン、フェノキシエタノール等の防腐剤、ジメチルポリシロキサン、メチルフ
ェニルポリシロキサン、環状シリコン等のシリコン油、パラフィン、ワセリン等の炭化水素類、オリーブスクワラン、米スクワラン、米胚芽油、ホホバ油、ヒマシ油、紅花油、オリーブ油、マカデミアナッツ油、ヒマワリ油等の植物油、ミツロウ、モクロウ、カルナバロウ等のロウ類、ミリスチン酸オクチルドデシル、パルミチン酸セチル、イソステアリン酸イソステアリル、ミリスチン酸イソプロピル等のエステル油、エタノール等の低級アルコール類、セタノール、ベヘニルアルコール、ステアリルアルコール、長鎖分岐脂肪族アルコール等の高級アルコール類、コレステロール、フィトステロール、分岐脂肪酸コレステロールエステル、マカデミアナッツ脂肪酸フィトステリルエステル等のステロール類及び誘導体、硬化油等の加工油類、ステアリン酸、ミリスチン酸、イソステアリン酸、オレイン酸、イソ型長鎖脂肪酸、アンテイソ型長鎖脂肪酸等の高級脂肪酸、リモネン、水素添加ビサボロール等のテルペン類、トリカプリル・カプリン酸グリセリル、２−エチルヘキサン酸グリセリル、トリイソ型長鎖脂肪酸グリセリル、トリパルミチン酸グリセリル等のトリグリセリド、セチル硫酸ナトリウム、Ｎ−ステアロイル−Ｌ−グルタミン酸塩等の陰イオン性界面活性剤、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレン脂肪酸エステル、ポリオキシエチレン多価アルコール脂肪酸エステル、ポリオキシエチレン硬化ヒマシ油、多価アルコール脂肪酸エステル、ポリグリセリン脂肪酸エステル、変性シリコン、蔗糖エステル等の非イオン性界面活性剤、テトラアルキルアンモニウム塩等の陽イオン性界面活性剤、ベタイン型、スルホベタイン型、スルホアミノ酸型等の両性界面活性剤、レシチン、リゾフォスファチジルコリン、セラミド、セレブロシド等の天然系界面活性剤、酸化チタン、酸化亜鉛等の顔料、ジブチルヒドロキシトルエン等の抗酸化剤、塩化ナトリウム、塩化マグネシウム、硫酸ナトリウム、硝酸カリウム、硫酸ナトリウム、メタ珪酸ナトリウム、塩化カルシウム等の無機塩類、クエン酸ナトリウム、酢酸カリウム、琥珀酸ナトリウム、アスパラギン酸ナトリウム、乳酸ナトリウム、ジクロロ酢酸、メバロン酸、グリチルリチン酸等の有機酸及びその塩、塩酸エタノールアミン、硝酸アンモニウム、塩酸アルギニン、ジイソプロピルアミン塩、尿素、デカルボキシカルノシン等の有機アミン類及びその塩、エデト酸等のキレート剤、キサンタンガム、カルボキシビニルポリマー、カラギーナン、ペクチン、アルキル変性カルボキシビニルポリマー、寒天等の増粘剤、水酸化カリウム、ジイソプロパノールアミン、トリエタノールアミン等の中和剤、ヒドロキシメトキシベンゾフェノンスルフォン酸塩等の紫外線吸収剤、ジプロピレングリコール、１，３−ブチレングリコール、グリセリン、プロピレングリコール、ソルビトール、マルビトール、ジグリセリン、ラフィノース等の多価アルコール、各種アミノ酸、アスコルビン酸、ビオチン、トコフェロール等のビタミン類及びアスコルビン酸硫酸エステル塩、アスコルビン酸燐酸エステル塩、ニコチン酸トコフェロール等のビタミン誘導体等を本発明の目的を達成する範囲内で適宜配合することができる。
【００２８】
また更にはレチノイド等の表皮ヒアルロン酸産生促進剤、酵母エキス等の真皮ヒアルロン酸産生促進剤、ケショウシメジエキス、クリタケエキス、クロカワエキス、モッキンエキス、アセンヤクエキス、チョウジエキス等のヒアルロン酸分解抑制剤、ジイソプロピルアミンジクロロ酢酸、ナイアシン、メバロン酸、温泉水、メタケイ酸ナトリウム等の角化促進剤、β−ヒドロキシ−γ−アミノ酪酸、メバロン酸等のバリアー増強剤、ヒアルロン酸、グルコサミン、グルクロン酸、グリセロール、尿素、多価アルコール等の保湿剤等を配合することにより、荒れ肌、シワ予防効果をいっそう高めることができる。
【００２９】
本発明に用いられる３-メチルシクロペンタデカノンのヒアルロン酸産生促進剤または皮膚外用剤組成物中における含有量は、その形態により異なり、一概には規定できないが、適用組成物全体を１００％（Ｗ／Ｗ）として、０．００００００１〜０．０１％（Ｗ／Ｗ）が好ましく、更に好ましくは０．００００１〜０．００１％（Ｗ／Ｗ）である。但し、入浴剤のように使用時に希釈されるものの場合は、更に含有量を増やすことができる。
【００３０】
本発明に用いられるＮ−メチル−Ｌ−セリンまたはその塩のヒアルロン酸産生促進剤ま
たは皮膚外用剤組成物中における含有量は、その形態により異なり、一概には規定できないが、適用組成物全体を１００％（Ｗ／Ｗ）として、０．００１〜３％（Ｗ／Ｗ）が好ましく、更に好ましくは０．０１〜０．１％（Ｗ／Ｗ）である。但し、入浴剤のように使用時に希釈されるものの場合は、更に含有量を増やすことができる。
【００３１】
また培養細胞にヒアルロン酸を産生させる時は、３-メチルシクロペンタデカノンの場合、細胞の培養液中に０．００００００１〜０．００１％（Ｗ／Ｗ）含有させるのが好ましく、更に好ましくは０．０００００１〜０．０００１％（Ｗ／Ｗ）である。またＮ−メチル−Ｌ−セリン（塩）の場合、細胞の培養液中に０．０１２％（Ｗ／Ｗ）以上含有させるのが好ましく、更に好ましくは、０．０１２〜０．１２％（Ｗ／Ｗ）である。
【実施例】
【００３２】
実施例に先立って、本発明の効果を示す試験例を記載する。尚、各試験に用いる試薬の調製法及び測定法は次の通りである。
【００３３】
（ａ）ＭＥＭ培地の調製法
Ｍｉｎｉｍｕｍ  Ｅｓｓｅｎｔｉａｌ  Ｍｅｄｉｕｍ  (大日本製薬社製、１０−１０１)  １０．６ｇにそれぞれ終濃度として、１％（Ｖ／Ｖ）Ｎｏｎ  Ｅｓｓｅｎｔｉａｌ
Ａｍｉｎｏ  Ａｃｉｄ（大日本製薬社製、１６−８１０）、１ｍｍｏｌ／Ｌピルビン酸ナトリウム（大日本製薬社製、１６−８２０）、１．２％（Ｗ／Ｖ）炭酸水素ナトリウム、蒸留水を加えて１Ｌとした後、炭酸ガスを吹き込んでｐＨを約７にした（以下、ＭＥＭ培地と略記する）。
【００３４】
（ｂ）ウシ胎仔血清（ＦＢＳ）の非働化
ＦＢＳ（Ｉｒｖｉｎｅ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ社製）を５６℃で３０分間加熱処理した。
【００３５】
（ｃ）プロナーゼ溶液
２００μｇ／ｍＬプロナーゼ（カルビオケム−ベーリング・コーポレイション社製、Ｓｔｒｅｐｔｏｍｙｃｅｓ  ｇｒｉｓｅｕｓ由来）、０．１５ｍｏｌ／Ｌ塩化ナトリウム及び０．０２％アジ化ナトリウム含有０．５ｍｏｌ／Ｌトリス塩酸緩衝液（ｐＨ８．０）。
【００３６】
（試験例−１）ヒアルロン酸産生促進作用
１．試験化合物：（Ｒ）-（−）-３-メチルシクロペンタデカノン、及びＮ−メチル−Ｌ−セリン
【００３７】
２．試験方法：
・細胞培養
正常ヒト線維芽細胞株［デトロイト５５１株（ＡＴＣＣ  ＣＣＬ  １１０）］を０．６×１０５個／ウェルの密度で２４ウェルプレートに播種し、１０％（Ｖ／Ｖ）の非働化ＦＢＳを含むＭＥＭ培地にて９５％（Ｖ／Ｖ）空気−５％（Ｖ／Ｖ）炭酸ガスの雰囲気下、３７℃で３日間静置培養し、更に無血清ＭＥＭ培地にて１日間培養した。次いで、試料を添加した培地にて３日間培養後、培養上清を回収し上清中のヒアルロン酸量を求めた。
【００３８】
・ヒアルロン酸産生量の測定
培養上清０．６３ｍＬにプロナーゼ溶液０．０７ｍＬを加え、３７℃で１８時間静置した後、１００℃で１０分間加熱処理し、プロナーゼを失活させた。次に、反応液０．０１ｍＬからヒアルロン酸プレート「中外」（中外診断科学社製）を用い、添付説明書に従いヒアルロン酸量を測定した。尚、試料添加は各群ｎ＝３で試験を行い、結果はそれぞれの平均値を用いた。
【００３９】
３．試験結果：
（Ｒ）-（−）-３-メチルシクロペンタデカノンとＮ−メチル−Ｌ−セリンを同時添加することにより、相乗的にヒアルロン酸産生量が上昇することが分かった。（表１）
【００４０】
【表１】
2005206511.tif 000002
【００４１】
以下に本発明の実施例を挙げる。尚、表中の値は質量％を示す。
【００４２】
実施例１〜２（クリーム）
下記に示す組成でクリームを調製した。
【００４３】
【表２】
2005206511.tif 000003
【００４４】
調製法：成分（Ａ）を８０℃で均一に混合溶解した後、それに成分（Ｂ）を混合溶解した（混合液Ｉ）。
これとは別に、成分（Ｄ）を８０℃で均一に混合溶解した後、それに成分（Ｃ）を混合溶解した（混合液II）。
つぎに、混合液Ｉに、徐々に混合液IIを加えて、充分攪拌しながら３０℃まで冷却し、クリームを得た。
【００４５】
実施例３〜４（ローション）
下記に示す組成でローションを調製した。
【００４６】
【表３】
2005206511.tif 000004
【００４７】
調製法：各成分を混合溶解して、ローションを調製した。
【００４８】
実施例５〜６（入浴剤）
【００４９】
【表４】
2005206511.tif 000005
【００５０】
調製法：各成分を混合し、入浴剤を調製した。尚、この入浴剤は使用時に約３０００倍に希釈される。
【００５１】
実施例７〜８（軟膏）
【００５２】
【表５】
2005206511.tif 000006
【００５３】
調製法：上記（Ｂ）の各成分を湯浴で８０℃に加温しながら混合し、これを、８０℃に加温した上記（Ａ）の各成分の混合物中に攪拌しながら徐々に加えた。
次に、ホモジナイザー（Ｔｏｋｕｓｙｕｋｉｋａ  Ｋｏｇｙｏｕ社製）で２．５分間激しく攪拌（２５００ｒｐｍ）して各成分を充分乳化分散させた後、攪拌しながら徐々に冷却して軟膏を得た。
【００５４】
実施例９〜１０（ゲル）
【００５５】
【表６】
2005206511.tif 000007
【００５６】
調製法：（Ａ）を一部の水（Ｄ）で膨潤させ、残りの水（Ｄ）で成分（Ｃ）を溶解させた後、両者を均一に混合した（混合液Ｉ）。
成分（Ｂ）を均一に混合解させた（混合液II）。
混合液Ｉに混合液IIを加えて分散し、ゲルを得た。
【００５７】
実施例１１〜１２（ヘアトニック）
【００５８】
【表７】
2005206511.tif 000008
【００５９】
調製法：香料可溶化剤で香料を溶解した後、常温で攪拌しながらエタノールに加えて溶解し、成分（Ｂ）を順次加えて溶解した（混合液Ｉ）。
成分（Ｃ）を溶解させ、攪拌しながら混合液Ｉに加えて均一にした後、ろ過してヘアトニックを得た。