(57)【要約】【課題】１系統の通信路でのみ接続されたネットワークでは、唯一の通信経路上を全ての情報が流れるために、データ情報の転送効率が悪く、障害発生時に適切に対応することが出来ない。【解決手段】高速である有線通信経路１１６と低速無線通信経路１１７の両方を備えたホストＰＣ１０１と複数の機器１０２、１０３で構成されるネットワークにおいて、高速有線通信経路１１６をデータ情報１１８の通信に、低速無線通信経路１１７を制御情報１１９と状態情報１２０の通信にと、分離して利用する。従って、高速である高速有線通信経路１１６を介して、データ情報１１８だけを効率よく通信することが可能となる。また、低速無線通信経路１１７を介して、高速通信経路での通信と並行して障害情報を機器間で通知することで、障害発生時でも高速有線通信経路１１６を効率よく利用することが可能となる。【選択図】図１
2005110096.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
マスタと複数のスレーブが有線通信経路を介して接続されているネットワーク型の通信装置において、
前記マスタと前記複数のスレーブに共通となる無線通信経路を別に備え、
前記マスタと前記複数のスレーブのうちのいずれかが前記有線通信経路を介して通信中に、前記マスタが前記複数のスレーブのうちのいずれかと前記無線通信経路を介して同時に通信を行うことを特徴とする通信装置。
【請求項２】
前記複数のスレーブの各々における前記有線通信経路への出力状態を監視する有線監視手段をさらに備えており、
前記複数のスレーブのいずれかにおいて、前記有線監視手段が障害を検知した場合、当該スレーブは前記有線監視手段の指示により、優先度低下要求を前記無線通信経路を介して前記マスタに通知し、
前記通知を受けた前記マスタは、前記当該スレーブへの前記有線通信経路を介した通信の優先度を低下することを特徴とする
請求項１に記載の通信装置。
【請求項３】
前記マスタにおける通信の優先度の低下は、前記当該スレーブを通信対象の機器を管理する通信対象リストから削除することにより実行される
請求項２に記載の通信装置。
【請求項４】
前記当該スレーブにおいて、前記有線監視手段が復旧を検知した場合、前記当該スレーブは前記有線監視手段の指示により、復旧情報を前記無線通信経路を介して前記マスタに通知し、
復旧の通知を受けた前記マスタは、前記当該スレーブを前記通信対象リストに再び追加することで、前記有線通信経路における通信の優先度を上昇させることを特徴とする
請求項３に記載の通信装置。
【請求項５】
前記無線通信経路への前記マスタにおける出力状態を監視する無線監視手段をさらに備えており、
前記マスタから前記複数のスレーブの各々への前記無線通信経路を介した通信において、前記無線監視手段が通信対象の機器を管理する通信対象リストに登録されているスレーブの中から応答しないものを検出した場合は、前記通信対象リストから当該スレーブを削除することで、前記マスタから前記当該スレーブへの前記優先通信経路を介した通信の優先度を低下することを特徴とする
請求項１に記載の通信装置。
【請求項６】
前記複数のスレーブの各々における前記有線通信経路への出力状態を監視する有線監視手段をさらに備えており、
前記複数のスレーブのいずれかにおいて、前記有線監視手段が障害を検知した場合、当該スレーブは前記有線監視手段の指示により、優先度低下要求を前記無線通信経路を介して前記マスタに通知し、
前記無線監視手段が前記通知を検知した場合、前記無線通信経路を介して前記当該スレーブ以外の前記複数のスレーブに対して前記当該スレーブの障害情報を通知し、
前記当該スレーブ以外の前記複数のスレーブが、前記障害情報に応じて前記当該スレーブへの前記有線通信経路を介した通信を停止することを特徴とする
請求項５に記載の通信装置。
【請求項７】
前記マスタから前記複数のスレーブの各々への前記無線通信経路を介した通信は、前記複数のスレーブのタイマ機能のタイムアウトの有無の確認である
請求項５または６に記載の通信装置。
【請求項８】
前記無線監視手段が前記通信対象リストに登録されていないスレーブからの通信を検出した場合は、前記通信対象リストに当該スレーブを追加することを特徴とする
請求項７に記載の通信装置。
【請求項９】
マスタと複数のスレーブが有線通信経路および無線通信経路を介して接続されている通信装置における通信方法において、
前記複数のスレーブの中のいずれかにおいて、前記有線通信経路の障害が検出された場合に、前記無線通信経路を介して、当該スレーブから前記マスタに前記当該スレーブへの通信の優先度を低下するよう要求する第１のステップと、
優先度の低下要求に従って、前記マスタが前記当該スレーブへの前記有線通信経路を介しての通信の優先度を下げる第２のステップとを備えたことを特徴とする通信方法。
【請求項１０】
前記障害が、送信電力レベルが不安定であることの検知か、前記有線通信経路を介してのデータ受信量がデータ受信量の閾値を越えたことの検知か、または前記当該スレーブとの通信におけるエラー発生率がエラー頻度の閾値を超えたことの検知であるかのいずれか１つである
請求項９に記載の通信方法。
【請求項１１】
マスタと複数のスレーブが有線通信経路および無線通信経路を介して接続されている通信装置における通信方法において、
前記マスタにおいて、前記無線通信経路を介して前記複数のスレーブのうちのいずれかでタイマ機能のタイムアウトを検出した場合に、当該スレーブへの前記有線通信経路を介しての通信の優先度を低下する第１のステップと、
前記マスタが、前記当該スレーブ以外の前記複数のスレーブに、前記当該スレーブにおける障害発生を通知する第２のステップと、
前記当該スレーブ以外の前記複数のスレーブが、前記当該スレーブへの前記有線通信経路を介しての通信の優先度を低下する第３のステップとを備えたことを特徴とする通信方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は高速である有線通信経路を効率よく使用する通信装置および方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来の優先度付ホストＰＣ環境ネットワークについて図８を用いて説明する。
【０００３】
図８は、従来の優先度付ホストＰＣ環境ネットワークの構成図であり、７０１はホストＰＣ、７０２と７０３は機器、７０４〜７０６は有線機器、７０７〜７０９は有線用データバッファ、７１０は高速有線通信経路である。
【０００４】
図８に示すネットワークでは、ホストＰＣ７０１と複数の機器７０２、７０３が高速有線通信機能を実現するために、有線機器７０４〜７０６と有線用データバッファ７０７〜７０９を備え、高速有線通信経路７１０で接続されている。さらにホストＰＣ７０１により複数の機器７０２、７０３に通信優先度が決められている。このような構成が多く用いられるＬＡＮ（Ｌｏｃａｌ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）やＰＡＮ（Ｐｅｒｓｏｎａｌ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）のような比較的小規模なネットワークの場合、優先度の高い機器７０２に障害が発生し、または高速有線通信経路７１０に障害が発生し通信が不安定になった場合、ホストＰＣ７０１は、優先度の高い機器７０２との通信を最大に維持するために、データ再送、通信チェックテスト等の処理が行われる（例えば、特許文献１または特許文献２参照。）。
【特許文献１】特開平８−２０４７７７号公報（第一図）
【特許文献２】特開平１１−１３０６６号公報（第一図）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
図８に示す従来のネットワークでは、ホストＰＣ７０１および複数の機器７０２、７０３は１系統の通信路でのみ接続されているため、障害発生時にホストＰＣ７０１や他の機器７０２、７０３に障害情報を通知することが不可能である。また、障害が発生した機器に対してデータ再送、通信チェックテスト等のデータを高速有線通信経路７１０に流すため、結果として高速有線通信機能を最大限に活かせないという問題が発生する。また、大規模なネットワークに利用されているように同系統・同機能の高速有線通信経路７１０を２系統以上用いてホストＰＣ７０１および複数の機器７０２、７０３を接続する方法を機器組込用途として用いるには、使用形態、コスト面で大きな課題がある。
【０００６】
本発明は、前記従来の問題点を解決するためのもので、制御情報通信手段、データ情報通信手段に加えて障害検知方法、障害対処方法を提供し高速有線通信機能を効率よく利用することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
この目的を達成するために、本発明の通信方法および装置は、主となるデータを通信するための高速有線通信機能と、制御情報を通信するための低速無線通信機能の２系統の通信手段を備えている。
【０００８】
高速有線通信機能ではデータおよびそれに類するデータ情報の通信を行い、低速無線通信機能では高速有線通信機能の制御情報を行う。また低速無線通信機能を自己の状態を他の装置へ通知するための手段としても使用する。したがって、従来のように高速有線通信機能に障害が発生し通信状況が不安定または通信不可能な状態になっても、低速無線通信機能を通じてネットワークに接続されているすべての装置は障害発生を検知し対処することが出来る。また、低速無線通信機能の制御情報を元に任意の装置に障害が発生したのか、高速有線通信機能に障害が発生したのかを判定することが可能となり、すべての装置は両者に対してそれぞれ適切に対応することができる。
【０００９】
前記手段を用いることで、高速有線通信経路に必要以上に制御情報を流さないため、効率よくデータ情報の通信が可能となる。
【発明の効果】
【００１０】
以上のように、本発明の通信方法および装置は、複数の装置が高速有線通信経路と低速無線通信経路の２系統の通信経路で接続されたネットワークにおいて、マスタとなる装置に無線監視手段、スレーブとなる装置に優先監視装置を備えることで、正常時および障害発生時ともに高速有線通信経路を効率よく利用することが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
以下、本発明の実施の形態について図面を参照しながら説明する。以下の説明における実施の形態として、ホストＰＣと２台の機器で構成されるネットワークを元に説明を行う。しかし、本発明は複数の通信装置が接続されたネットワークにおいて、マスタと複数のスレーブが存在し、各スレーブに対する高速有線通信経路の通信に優先度が割り当てられるネットワークに適用できるものである。
【００１２】
（実施の形態１）
図１は、本発明の実施の形態１におけるネットワーク構成図である。図１の有線機器１０４〜１０６、有線用データバッファ１０７〜１０９、高速有線通信経路１１６は、図８の有線機器７０４〜７０６、有線用データバッファ７０７〜７０９、高速有線通信経路７１０と同じものである。また、図１の１０１はホストＰＣ、１０２と１０３は機器、１１０〜１１２は無線機器、１１３〜１１５は無線用データバッファ、１１７は低速無線通信経路、１１８はデータ情報、１１９は制御情報、１２０は状態情報を示している。
【００１３】
ここで、ホストＰＣ１０１と機器１０２、１０３は、高速有線通信経路１１６と低速無線通信経路１１７で接続されている。本実施形態では、高速有線通信経路１１６をデータ情報１１８の通信に使用する。また、低速無線通信経路１１７を用いて、制御情報１１９と状態情報１２０を通信することとする。制御情報１１９は、高速有線通信経路１１６を制御するための情報であり、状態情報１２０は機器１０２、１０３および高速有線通信経路１１６の状態を通知するためのものである。
【００１４】
例えば、高速有線通信経路１１６にＩＥＥＥ１３９４（Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ  ｏｆ  Ｅｌｅｃｔｒｉｃａｌ  ａｎｄ  Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃ  Ｅｎｇｉｎｅｒｒｓ１３９４）を使用し、低速無線通信経路１１７にＢｌｕｅｔｏｏｔｈを使用する場合を考える。尚、ＩＥＥＥ１３９４はアイソクロナス通信を行うものとする。既にホストＰＣ１０１と機器１０２がデータ情報１１８を通信している状態で、機器１０３を新しく接続する場合を考える。この場合、ＩＥＥＥ１３９４では全てのデータ情報１１８の通信が中断され、バスリセットが行われる。その後、ホストＰＣ１０１と機器１０２、１０３はツリー識別、自己識別を行う。さらに、その識別情報を相互に交換し解析することで、再度ネットワークを構成し、通信を再開する。しかし、実施の形態１では、機器１０３の新規接続要求を状態情報１２０として、ＩＥＥＥ１３９４の識別情報を制御情報１１９として低速無線通信経路１１７を用いてホストＰＣ１０１へ通信する。従って、ホストＰＣ１０１は、通信中の機器１０２とのデータ情報１１８の通信を中断することなく、新しく接続する機器１０３との通信を開始できる。
【００１５】
尚、上記の実施の形態１では、高速有線通信経路１１６にＩＥＥＥ１３９４、低速無線通信経路１１７にＢｌｕｅｔｏｏｔｈを使用した例を示したが、相対的に高速有線通信経路１１６と低速無線通信経路１１７とに区別できる通信手段であれば、全く同様の方法で高速有線通信経路１１６を効率よく利用できる。
【００１６】
（実施の形態２）
実施の形態１では、障害が発生した場合を考慮していない。そこで、次は高速有線通信機能に障害が発生した場合について、図２を参照しながら説明する。図２は実施の形態２における通信経路障害発生時のネットワーク構成図である。図２のホストＰＣ１０１、有線機器１０４〜１０６、有線用データバッファ１０７〜１０９、無線機器１１０〜１１２、無線用データバッファ１１３〜１１５、高速有線通信経路１１６、低速無線通信経路１１７、データ情報１１８、制御情報１１９、状態情報１２０は、図１のものと同じものである。また、図２の２２１は有線監視手段で、有線機器１０５と有線用データバッファ１０８を監視するための装置で、機器２０２内に存在する。また、有線監視手段２２２も同様に、有線機器１０６と有線用データバッファ１０９を監視するためのもので、機器２０３内に存在する。
【００１７】
実施の形態２では、高速有線通信経路１１６に障害が発生した場合のホストＰＣ１０１と機器２０２、２０３への対処方法である。ここでの障害とは、高速有線通信経路１１６の断線や、ノイズによる誤り率上昇などの、通信不可能な状態や通信が不安定な状態を想定している。
【００１８】
以下に、有線監視手段２２１、２２２による高速有線通信経路１１６の障害検出方法の一実施例を、図３のフローチャートを用いて説明する。
【００１９】
まず、ステップＳ３０１において、機器２０２が通信可能状態であり、ホストＰＣ１０１と接続済みであるか確認する。接続がまだされていない場合は、接続が確認されるまでステップＳ３０１を継続する。次に、ステップＳ３０２において、送信電力が安定しているかを判定し、送信電力が不安定な場合か、または電力レベルがゼロの場合（ゼロに近い場合も含む）に、高速有線通信経路障害と判定し、ステップＳ３０９において、優先度下降要求を行う。ステップＳ３０２において、送信電力が安定している場合は、ステップＳ３０３において、データチェックを行う。次に、ステップＳ３０４において、データエラーの判定を行う。ステップＳ３０４で、受信データにエラーが検出される場合は、ステップＳ３０５において、通信機器間の応答信号であるＮＡＣＫ要求を行うと共に、続いてステップＳ３０６において、一定時間内のエラー発生率を計算する。さらに、ステップＳ３０７において、ステップＳ３０６で求めたエラー発生率の判定を行う。具体的には、エラー発生率が決められた値を超える場合は、伝送経路上にノイズが多く乗っていると判定し、高速有線通信経路障害とし、ステップＳ３０９に移行し、優先度下降要求を行う。また、有線監視手段２２１は、有線用データバッファ１０８も監視している。そのため、有線監視手段２２１は、有線機器１０５が受信したデータを有線用データバッファ１０８に格納するときに、バッファサイズに対し適切に決められた閾値を越えたかどうかを判定することが可能となる。この閾値を超えた場合、有線監視手段２２１はステップＳ３０９における優先度下降要求を、ホストＰＣ１０１へ要求することで、有線用データバッファ１０８のオーバーフローを未然に防ぐことが可能となる。
【００２０】
上記のように高速有線通信経路１１６に障害を検知した有線監視手段２２１は、無線機器１１１を用いてホストＰＣ１０１へ障害発生通知を行う。ホストＰＣ１０１が、不安定な通信状態に対する障害発生通知を受信した場合は、機器２０２との優先度を下げ、正常に通信可能な機器２０３との優先度を上げる。また、ホストＰＣ１０１が、通信不可能な状態に対する障害発生通知を受信した場合は、機器２０２を通信対象リストから削除し、その制御情報１１９を機器２０２に対して通知する。さらに、ホストＰＣ１０１は、通信不可能となった機器２０２に対して割り当てていた資源を、正常に通信可能な機器２０３に割り当てることが可能となる。
【００２１】
ホストＰＣ１０１は通信可能状態である複数の機器２０２、２０３を判定するために、通信対象リストを管理している。例えば、ホストＰＣ１０１と機器２０２が構成するネットワークに対して新しい機器２０３が接続された場合、ホストＰＣ１０１が管理する通信対象リストに機器２０３が追加される。また、上記のように障害が発生した機器２０２は通信対象リストから削除され、ホストＰＣ１０１はその機器２０２を通信対象外と判定する。
【００２２】
このように高速有線通信経路１１６の障害発生を検知したホストＰＣ１０１が、動的に機器２０２、２０３に対する通信優先度を変更する手段を有することで、障害発生に関連する機器２０２に対して、データ再送、通信チェックテスト等のための制御情報１１９およびデータ情報１１８を高速有線通信経路上１１６を用いて送信する必要が無い。また、常に通信優先度の高い機器２０３を維持することが可能となり、高速有線通信機能を効率よく利用することが可能となる。
【００２３】
また、高速有線通信経路１１６の通信が不安定になり、通信優先度が下げられていた機器２０２に関しても、高速有線通信経路１１６の復旧情報をホストＰＣ１０１に通知することで、再度通信対象リストに登録することが可能となる。
【００２４】
尚、実施の形態２では、１つの機器２０２に対する高速有線通信経路１１６の障害について説明したが、任意の複数の装置に対する障害に適用できる。
【００２５】
（実施の形態３）
図２の構成で機器２０２、２０３そのものに障害が発生した場合、有線監視手段２２１、２２２から障害発生情報がホストＰＣ１０１に通知されることは無いので、従来のように制御情報１１９やデータ情報１１８を通信し、高速有線通信経路１１６に不要なデータを流す可能性がある。
【００２６】
実施の形態３では、機器２０２そのものに障害が発生した場合に対応することとし、これについて図４を参照しながら説明する。図４において、機器１０２、１０３、有線機器１０４〜１０６、有線用データバッファ１０７〜１０９、無線機器１１０〜１１２、無線用データバッファ１１３〜１１５、高速有線通信経路１１６、低速無線通信経路１１７、データ情報１１８、制御情報１１９、状態情報１２０は、図１のものと全く同様である。また、図４の４２１は無線監視手段で、無線機器１１０と無線用データバッファ１１３を監視するための装置で、４０１のホストＰＣ内に存在する。
【００２７】
実施の形態３では、機器１０２、１０３に障害が発生した場合のホストＰＣ４０１と機器１０２、１０３の対処方法を解決するものである。ここでの障害とは機器１０２、１０３そのものが故障すること、また機器１０２、１０３が、ＰＣである場合はシステムがハングアップすることなど、無線機器１１１、１１２を使用できない状況になる場合を想定している。
【００２８】
まず、無線監視手段４２１による機器１０２の障害検出方法について、図５のフローチャートを参照しながら説明する。尚、ホストＰＣ４０１と機器１０２は接続済みで、新規に機器１０３が接続されるものとする。
【００２９】
ここで、ホストＰＣ４０１と接続している機器１０２は、一定間隔で正常通信可能状態である状態情報１２０をホストＰＣ４０１へ通知する。無線監視手段４２１は、その状態情報を処理するフローＦ５０１と一定間隔の割り込みで起動するフローＦ５０２の二つの処理を行う。
【００３０】
まず前者のフローＦ５０１について説明する。低速無線通信経路１１７を通して得られる情報には制御情報１１９と状態情報１２０がある。そのため、無線監視手段４２１は、ステップＳ５０３において、どちらの情報を受信したかを判定する。状態情報１２０を受信した場合、ステップＳ５０４において、通信対象リスト内（図示せず）の機器１０２から受信した情報であるかを判定する。ここで、通信リスト内に存在しない新規の機器１０３から受信した状態情報の場合は、ステップＳ５０５において、通信対象リストに追加する。その後、ステップＳ５０６において、状態情報の送信元に対応する機器１０２、１０３のタイマを初期化する。
【００３１】
次に後者のフローＦ５０２について説明する。一定間隔の割り込みで起動するＦ５０２では、ステップＳ５０７において、通信対象リストに登録されている全ての機器１０２、１０３に対するタイマを検査し、タイムアウトしている機器１０２を検出した場合、ステップＳ５０８において、その機器１０２を通信対象リストから削除する。タイムアウトしている機器を検出しない場合は、ステップＳ５０９において全ての機器に対するタイマが検査済みであるか確認し、全ての機器のタイマが検査完了するまでステップＳ５０７に実行を繰り返す。
【００３２】
このように接続されている機器１０２、１０３から一定間隔で受信する状態情報を用いれば、障害発生した機器１０２を検出することが可能となる。
【００３３】
上記のように機器１０２に障害が発生したことを検知した無線監視手段４２１は、その機器１０２との接続を切断するようホストＰＣ４０１を制御し、機器１０２を通信対象リストから削除する。ホストＰＣ４０１は、削除した機器１０２に割り当てていた資源を残りの正常に動作している機器１０３に対して割り当てることで、高速有線通信経路１１６を最大限に利用することが可能となる。
【００３４】
また、上記の方法で機器１０２に障害発生が認められないにもかかわらず、高速有線通信経路１１６でのデータ情報１１８の通信に対して、Ａｃｋコード（ＡＣＫｎｏｗｌｅｄｇｅｍｅｎｔコード）またはそれと同等のものが返ってこない場合、ホストＰＣ４０１は、高速有線通信経路１１６に障害が発生したことを検出できる。この場合、ホストＰＣ４０１は、低速無線通信経路１１７で障害発生を機器１０２に通知し、その機器１０２との接続を切断し、通信対象リストから削除することで、その機器１０２に割り当てていた資源を残りの正常に動作している機器１０３に割り当てることが出来る。
【００３５】
本実施の形態によれば、機器１０２または高速有線通信経路１１６のいずれに障害が発生しても、限られた時間内に適切な処理を行うことが可能となり、正常に動作している機器１０３との間で高速有線通信経路１１６を効率よく利用することが可能となる。
【００３６】
（実施の形態４）
図１の構成、図２の構成、図４の構成の何れの場合においても、機器同士において、障害が発生した機器を検知することができない。従って、機器１０３はホストＰＣ１０１又は４０１を経由して、機器１０２又は２０２にデータ情報１１８を送信しなければならない。実施の形態４では、ホストＰＣ経由で行われる機器間通信の抑制方法を解決するものである。
【００３７】
以下で、機器２０２、２０３間通信の抑制方法を、図６と図７を用いて説明する。
【００３８】
図６の有線機器１０４〜１０６、有線用データバッファ１０７〜１０９、無線機器１１０〜１１２、無線用データバッファ１１３〜１１５、高速有線通信経路１１６、低速無線通信経路１１７、データ情報１１８、制御情報１１９、状態情報１２０は図１、図２および図４のものと、機器２０２と２０３、有線監視手段２２１、２２２は図２に示すものと、ホストＰＣ４０１、無線監視手段４２１は図４で示すものと同じものである。
【００３９】
図７のステップＳ６２４は、機器２０２、２０３が管理する通信対象リストの管理方法を表すフローチャートで、ステップＳ６２５は、機器２０２、２０３間のデータ情報１１８の通信の抑制方法を表すフローチャートである。
【００４０】
まず、前記方法を用いて高速有線通信経路１１６に障害を検知した有線監視手段２２１は、低速無線通信経路１１７を通して、ホストＰＣ４０１へその情報を送信する。それを受信したホストＰＣ４０１は、他の正常な機器２０３に対して、障害が発生した機器２０２の情報を送信する。さらにその機器２０２に対する優先度を下げ、他の正常な機器２０３の優先度を上げる。障害情報を受信した正常な機器２０３は、ステップＳ６２４において、障害発生機器２０２を通信対象リストから削除する。さらに、ホストＰＣ４０１経由で送信していた障害発生機器２０２に対するデータ情報１１８を抑制または停止することで、ステップＳ６２５において、高速有線通信経路１１６上に必要以上のデータ情報１１８を送信しない。また、高速有線通信経路１１６が復旧したことを検知した場合も同様にして、ホストＰＣ４０１および機器２０３は復旧情報を知ることができる。このとき、ステップＳ６２４において機器２０３は障害から回復した機器２０２を通信対象リストに追加する。
【００４１】
次に、上記の方法を用いて、機器２０２に障害を検知した無線監視手段４２１は、障害発生機器２０２を通信対象リストから削除する。さらに、障害発生機器２０２の情報を低速無線通信経路１１７を用いて、他の正常な機器２０３に通知する。その情報を受信した機器２０３は上記の方法を用いて、障害発生機器２０２に対するデータ情報１１８の通信を停止する。
【００４２】
以上のことから、ネットワークを構成するホストＰＣ４０１および機器２０３は、障害発生情報を共有することが可能となる。その結果、ホストＰＣ４０１は、障害発生機器２０２に対して、動的に優先度を変更し、または通信対象リストから削除することが可能となる。従って、他の正常な機器２０３との通信に高速有線通信経路１１６を効率よく利用することが可能となる。また、正常な機器２０３は、ホストＰＣ４０１経由で、障害発生機器２０２に対するデータ情報１１８の通信を抑制または停止することが可能となる。さらに、高速有線通信経路１１６に障害が発生した場合に影響を受ける機器２０２は、低速無線通信経路１１７によってホストＰＣ４０１との最低限の通信を維持しているため、高速有線通信経路１１６が復旧することで簡単に通信を再開できる。
【産業上の利用可能性】
【００４３】
本発明の通信方法および装置は、マスタとなる装置に無線監視手段、スレーブとなる装置に優先監視装置を備えることで、正常時および障害発生時ともに高速有線通信経路を効率よく利用することが可能であり、高速である有線通信経路を効率よく使用する通信装置およびそれを用いた方法として有用である。
【図面の簡単な説明】
【００４４】
【図１】実施の形態１におけるネットワーク構成図
【図２】高速有線通信経路障害発生時におけるネットワーク構成図
【図３】高速有線通信経路障害検出方法のフローチャート
【図４】機器障害発生時におけるネットワーク構成図
【図５】機器障害発生検出方法のフローチャート
【図６】スレーブ間データ通信抑制のネットワーク構成図
【図７】スレーブ間データ通信抑制方法のフローチャート
【図８】従来の優先度付ホストＰＣ環境ネットワークの構成図
【符号の説明】
【００４５】
１０１  ホストＰＣ（有線通信機能・無線通信機能付き）
１０２、４０２  機器（有線通信機能・無線通信機能付き）
１０３、４０３  機器（有線通信機能・無線通信機能付き）
１０４、７０４  有線機器
１０５、７０５  有線機器
１０６、７０６  有線機器
１０７、７０７  有線用データバッファ
１０８、７０８  有線用データバッファ
１０９、７０９  有線用データバッファ
１１０  無線機器
１１１  無線機器
１１２  無線機器
１１３  無線用データバッファ
１１４  無線用データバッファ
１１５  無線用データバッファ
１１６  高速有線通信経路
１１７  低速無線通信経路
１１８  データ情報
１１９  制御情報
１２０  状態情報
２０２  機器（有線監視手段付き）
２０３  機器（有線監視手段付き）
２２１  有線監視手段
２２２  有線監視手段
４０１  ホストＰＣ（無線監視手段付き）
４２１  無線監視手段
７０１  ホストＰＣ（有線通信機能のみ）
７０２  機器（有線通信機能のみ）
７０３  機器（有線通信機能のみ）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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