(57)【要約】  【課題】軸方向長さを可及的に小さくして、装置全体のコンパクト化とスペース効率を改善した並列タイプのベルト式ＣＶＴを提供する。  【解決手段】入力軸２と出力軸３に、背面側に油圧室１２または１３を配置した可動プーリ６または９と固定プーリ５または８とからなる可変溝幅プーリ７，１０を設ける。各可変溝幅プーリ７，１０における可動プーリ６，９と固定プーリ５，８との間に、各プーリ６，９，５，８のベルト接触面と対向する面のそれぞれを入出力軸と直角な平面状のベルト接触面２０ａとする中間プーリ２０を設ける。これらの可動プーリ６，９と固定プーリ５，８および中間プーリ２０とのなす溝のそれぞれにベルト１１，１１を並列に巻き掛けてある。  【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
互いに平行な入力軸と出力軸のそれぞれに、背面側に流体室を有し且つその流体圧によってスライド駆動される可動プーリと固定プーリとからなる可変溝幅プーリを設けるとともに、それらの可変溝幅プーリ間にベルトを巻き掛けて、上記可動プーリのスライド移動により各可変溝幅プーリの溝幅を変更することで入出力軸間の伝達トルクを可変制御するようにしたベルト式無段変速装置において、
各可変溝幅プーリにおける可動プーリと固定プーリとの間に、これらの可動プーリおよび固定プーリのベルト接触面と対向する面のそれぞれを入出力軸と垂直な平面状のベルト接触面とする中間プーリを設け、
これらの可動プーリと固定プーリおよび中間プーリとのなす溝のそれぞれにベルトを並列に巻き掛けたことを特徴とするベルト式無段変速装置。
【請求項２】
上記中間プーリは入出力軸に対し回転不能で且つ軸心方向にスライド移動可能となっていることを特徴とする請求項１に記載のベルト式無段変速装置。
【請求項３】
上記可動プーリと固定プーリとのなす距離を二分する位置に常時中間プーリが位置するように設定されていることを特徴とする請求項２に記載のベルト式無段変速装置。
【請求項４】
入力軸側の可変溝幅プーリおよび出力軸側の可変溝幅プーリのうち少なくともいずれか一方に、可動プーリのスライド変位に同期してその可動プーリのスライド変位量の二分の一の変位量で中間プーリをスライド移動させる直動伝達手段を備えていることを特徴とする請求項３に記載のベルト式無段変速装置。
【請求項５】
上記直動伝達手段は、流体室と可動プーリとの間に介在して可動プーリをスライド移動させることになる可動部材の変位量を、ラックとこれに噛み合うピニオンとを介して二分の一の大きさに変換した上で中間プーリに作用させるものであることを特徴とする請求項４に記載のベルト式無段変速装置。
【請求項６】
上記直動伝達手段は、可動プーリと入力軸および中間プーリとの間に同心状に介在させた円筒カムにより、可動プーリの変位量を二分の一の大きさに変換した上で中間プーリに作用させるものであることを特徴とする請求項４に記載のベルト式無段変速装置。
【請求項７】
上記ベルトの形状として、中間プーリとの接触面が中間プーリの回転中心に対して垂直な面であり、且つ可動プーリおよび固定プーリとの接触面がそれらのプーリの回転中心に対して傾斜していることを特徴とする請求項１〜６のいずれかに記載のベルト式無段変速装置。
【請求項８】
請求項１に記載のベルト式無段変速装置に用いられるベルトであって、
ベルトの形状として、中間プーリとの接触面が中間プーリの回転中心に対して垂直な面であり、且つ可動プーリおよび固定プーリとの接触面がそれらのプーリの回転中心に対して傾斜していることを特徴とするベルト式無段変速装置用ベルト。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば自動車のトランスミッションケース内に配設されるベルト式無段変速装置（Ｃｏｎｔｉｎｕｏｕｓｌｙ  Ｖａｒｉａｂｌｅ  Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎを略して以下、ベルト式ＣＶＴという）とそのベルトに関し、特に伝達トルクの向上を目的として複数のスチールベルトを並列に設けたタイプのベルト式ＣＶＴとそのベルトに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
この種の並列タイプのベルト式ＣＶＴとして例えば特許文献１に記載のものが知られている。この特許文献１に記載の技術では、プライマリ軸（入力軸）とセカンダリ軸（出力軸）の互いに対応する位置にそれぞれ二組の可変溝幅プーリを、プライマリ側とセカンダリ側において固定プーリと可動プーリの位置を逆にして並列に配置し、隣接する可変溝幅プーリの中央部側に位置する固定プーリと可動プーリとの間に、これら両プーリによって形成される流体室を配置した構造となっている。
【特許文献１】特開昭６１−２４１５５９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、このような従来の構造では、並設された二組の可変溝幅プーリがそれぞれに固定プーリと可動プーリとを有し、同時に可動プーリをスライド移動させるための流体室が同一軸線上に複数設けられた構造となっているため、いわゆる単列タイプのものと比べて軸方向長さが倍程度まで長くなってしまい、装置全体の大型化に伴いスペース効率の低下が余儀なくされることとなって好ましくない。
【０００４】
本発明はこのような課題に着目してなされたものであり、並列タイプのベルト式ＣＶＴでありながらも特にその軸方向長さを可及的に小さくして、装置全体のコンパクト化とスペース効率を改善したベルト式ＣＶＴとそのベルトを提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
請求項１に記載の発明は、互いに平行な入力軸と出力軸のそれぞれに、背面側に流体室を有し且つその流体圧によってスライド駆動される可動プーリと固定プーリとからなる可変溝幅プーリを設けるとともに、それらの可変溝幅プーリ間にベルトを巻き掛けて、上記可動プーリのスライド移動により各可変溝幅プーリの溝幅を変更することで入出力軸間の伝達トルクを可変制御するようにしたベルト式無段変速装置を前提とする。
【０００６】
その上で、各可変溝幅プーリにおける可動プーリと固定プーリとの間に、これらの可動プーリおよび固定プーリのベルト接触面と対向する面のそれぞれを入出力軸と垂直な平面状のベルト接触面とする中間プーリを設け、これらの可動プーリと固定プーリおよび中間プーリとのなす溝のそれぞれにベルトを並列に巻き掛けたことを特徴とする。
【０００７】
この場合、例えば請求項２に記載のように、中間プーリは入出力軸に対し回転不能で且つ軸心方向にスライド移動可能となっているものとし、さらに請求項３に記載のように、可動プーリと固定プーリとのなす距離を二分する位置に常時中間プーリが位置するように設定されているものとする。
【０００８】
また、請求項８に記載の発明は、請求項１に記載のベルト式無段変速装置に用いられるベルトの形状として、中間プーリとの接触面が中間プーリの回転中心に対して垂直な面であり、且つ可動プーリおよび固定プーリとの接触面がそれらのプーリの回転中心に対して傾斜していることを特徴とする。
【０００９】
したがって、この請求項１に記載の発明では、変速制御に際して入出力軸側ののそれぞれの可変溝幅プーリのうちいずれか一方の可変溝幅プーリの溝幅を広げ、他方の可変溝幅プーリの溝幅を狭めることにより、中間プーリをはさんで並列関係にある二つのベルトが互いに同期しつつ可変溝幅プーリの径方向に移動して所期の変速作用がなされることになる。この場合、二つのベルトにはさまれている中間プーリは可変溝幅プーリの径方向での移動に伴い軸心方向にスライド移動することから、中間プーリをスライド移動させるためのそれ専用の流体室を必要としないことになる。
【発明の効果】
【００１０】
請求項１，８に記載の発明によれば、各可変溝幅プーリの推力はそのままでありながらも、摩擦面がベルトの本数分だけ増加することで摩擦力も同等に増加し、結果として伝達可能なトルクが増加して所期の目的を達成できることはもちろんのこと、中間プーリのための流体室を必要としないため、装置全体の軸方向長さを小さくしてコンパクト化を達成できる効果がある。
【００１１】
また、中間プーリは左右のベルトから同等の推力を受けることになるため、倒れ方向に対する強度は極端に高くする必要がなく、中間プーリそのものの薄形化によってもまた装置全体のコンパクト化に寄与できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
図１は本発明の好ましい第１の実施の形態として並列タイプのベルト式ＣＶＴの断面図を示しており、ケース１内には入力軸２と出力軸３が互いに平行に配置されていて、これらの入出力軸２，３はその両端がベアリング４を介してケース１に回転可能に支持されている。
【００１３】
入力軸２には、入力軸２そのものと一体の固定プーリ５とそれに対向する可動プーリ６とならなる可変溝幅プーリ７が設けられている一方、出力軸３には、同様に出力軸３そのものと一体の固定プーリ８とそれに対向する可動プーリ９とならなる可変溝幅プーリ１０が設けられていて、同図から明らかなように、入力軸２側の可変溝幅プーリ７と出力軸３側の可変溝幅プーリ１０とでは固定プーリ５，８と可動プーリ６，９の相対位置関係が逆の配置となっている。そして、いずれの可変溝幅プーリ７，１０も可動プーリ６，９はボールスプラインを介してスライド移動可能すなわちそれぞれに対向する固定プーリ５，８に対して接近離間動作が可能となっている。同時に、これらの可変溝幅プーリ７，１０間に後述する二本の金属製のベルト１１が並列に巻き掛けられていて、いずれの可変溝幅プーリ７，１０も固定プーリ５，８と可動プーリ６，９との対向面がそれぞれ円錐状のベルト接触面となっている。
【００１４】
また、各可変溝幅プーリ７，１０を形成している可動プーリ６，９の背面側には流体室たる油圧室１２，１３が配置されている。可変溝幅プーリ７側の油圧室１２は、入力軸２に固定された固定側ハウジングエレメント１４に対し、可動プーリ６側に固定された可動部材たる可動側ハウジングエレメント１５を内接させることで形成されている。同様に、可変溝幅プーリ１０側の油圧室１３は、出力軸３に固定された固定側ハウジングエレメント１６に対し、可動プーリ側９に固定された可動部材たる可動側ハウジングエレメント１７を外接させることで形成されている。
【００１５】
そして、各油圧室１２，１３に対し油路１８，１９を介して供給される油圧を制御してぞれぞれの可動プーリ６，９をスライド変位させ、例えば一方の可変溝幅プーリ７の溝幅を縮小化するのと並行して、他方の可変溝幅プーリ１０の溝幅を拡大化することにより、入出力軸２，３間の伝達トルクを可変制御するようになっている。なお、出力軸３からのトルクは補助ケース１ａ内に収容配置される図示しないデイファレンシャルへと伝達される。
【００１６】
ここで、本実施の形態では、各可変溝幅プーリ７，１０において固定プーリ５と可動プーリ６との間および固定プーリ８と可動プーリ９との間にそれぞれ中間プーリ２０または２１を設けてある。各中間プーリ２０，２１は入力軸２もしくは出力軸３に対しボールスプラインを介してその軸心方向にスライド変位可能となっているとともに、各中間プーリ２０，２１は、固定プーリ５，８および可動プーリ６，９の円錐状のベルト接触面と対向する面のそれぞれを入出力軸２，３の軸心と垂直（直角）な平面状のベルト接触面２０ａ，２１ａとするいわゆる単純円板状のものとして形成されている。それ故に、左右一対のベルト１１，１１の両端面のうち、固定プーリ５，８または可動プーリ６，９の円錐状のベルト接触面と接触する一方の端面はそれらのプーリ５，８または６，９の回転中心に対して傾斜した傾斜面となっているのに対して、中間プーリ１１，１１と接触する他方の端面は非傾斜面すなわち中間プーリ１１，１１の回転中心と垂直な平面となっている。
【００１７】
したがって、このように構成されたベルト式ＣＶＴによれば、油圧制御により双方の可変溝幅プーリ７，１０の溝幅ひいては各可変溝幅プーリ７，１０に対する各ベルト１１の巻き付き径を変化させることで変速動作を行う点は従来の単列タイプのものと基本的には同様である。
【００１８】
その一方、中間プーリ２０，２１の厚みを径方向で一定寸法のものとして円錐面を持たないいわゆる単純円板状のものとしてあることから、図１に示すように各可変溝幅プーリ７，１０の溝幅ひいいては各可変溝幅プーリ７，１０に対する二本のベルト１１，１１の巻き付き径が変化したとしても、中央に中間プーリ２０または２１をはさんでいる左右のベルト１１，１１同士の間隔は常に一定したものとなる。そのため、中間プーリ２０または２１を含む左右一対のベルト１１，１１の総幅寸法もプーリ比に対して一定となり、実質的に二本のベルト１１，１１でありながらも一本のベルトの場合と同様な変速動作をすることになる。因みに、中間プーリ２０，２１として固定プーリ５，８および可動プーリ６，９と同様に円錐形状のものを採用すると上記の関係が成立しなくなり、ひいては変速装置として機能しなくなる。
【００１９】
本実施の形態では、上記のような単純円板状の中間プーリ２０，２１の採用を前提とした上で、双方の可変溝幅プーリ７，１０同士における固定プーリ５，８と可動プーリ６，９の配置関係を互い違いとすることで、変速によるベルト１１，１１の軸心方向でのスライド変位を相殺することができ、結果としてあらゆる変速比で変速動作が可能なベルト式ＣＶＴとして機能させることができる。その結果として、プーリの推力はそのままで、単列の場合に比べて摩擦面が倍増することで摩擦力も倍増し、伝達可能なトルクもまた倍増することになる。
【００２０】
その上、中間プーリ２０，２１のベルト接触面２０ａ，２１ａが単純平面状のものとなっているため、図示したように各ベルト１１，１１の断面形状は左右非対称となるが、中間プーリ２０または２１を間にはさんだ二本一組のベルト１１，１１の断面形状として見ると、軸方向の力は左右対称となるが故に中間プーリ２０，２１およびベルト１１，１１ともにその位置が安定化することになる。
【００２１】
しかも、中間プーリ２０，２１は先に述べたように左右から同等の推力を受けるため、軸方向の倒れに対する強度を相対的に低く抑えることができ、その薄型化が可能となることによって装置全体の軸心方向の寸法も小さくすることができる。
【００２２】
図２，３は本発明に係るベルト式ＣＶＴの第２の実施の形態を示す図で、先の第１の実施の形態のものと共通する部分には同一符号を付してある。
【００２３】
先に図１に基づいて説明した第１の実施の形態では、二本のベルト１１，１１が並列に設けられてはいても、可動プーリ６，９と中間プーリ２０，２１とが互いに独立して軸心方向にスライド変位可能であり、理論上はそれぞれのベルト１１，１１が互いに異なるプーリ比（変速比）の状態となり得ることから、所期の目的を達成できなくなる可能性がある。
【００２４】
そこで、この第２の実施の形態では、出力軸３側の可変溝幅プーリ１０について、固定プーリ８と可動プーリ９とのなす距離を二分する位置に常時中間プーリ２０，３１が位置するように、すなわちそれぞれのベルト１１，１１の変速比が常に同じとなるように、可変溝幅プーリ１０側の可動プーリ８の動きに中間プーリ３１を完全同期させる直動伝達機構２２を設けたものである。
【００２５】
より具体的には、図２，３に示すように、油圧室１３を形成している可動部材としての可動側ハウジングエレメント１７の外周にラック２３を凹凸係合させるようにして設け、ラック２３にはギヤ（ピニオン）２４を噛み合わせてある。なお、ラック２３は図示しない滑り部材等を介して可動側ハウジングエレメント１７に係合部２５をもって凹凸係合しているために、出力軸３の軸心方向には可動側ハウジングエレメント１７とともにスライド移動可能であるものの、可動側ハウジングエレメント１７の回転は許容するようになっている。
【００２６】
他方、ケース１の内周面にも上記のラック２３を対向するようにスライド可能なラック２６を設け、このラック２６にはギヤ（ピニオン）２７を噛み合わせるとともに、ギヤ２４，２７同士も互いに噛み合わせてある。ラック２６の先端部は円錐状のベルト接触面３１ａを有する中間プーリ３１の外周面に対し図示しない滑り部材等を介して係合部２８をもって凹凸係合しているために、中間プーリ３１とともに出力３軸の軸心方向にスライド移動可能ではあるものの、中間プーリ３１の回転は許容するようになっている。
【００２７】
ここで、上記のギヤ２４，２７同士の速度比（歯数比）は２：１に設定されていて、これらのギヤ２４，２７およびラック２３，２６をもって、固定プーリ８と可動プーリ９とのなす距離を二分する位置に常時中間プーリ３１が位置するように完全同期させるための直動伝達機構２２を構成してある。なお、この直動伝達機構２２は、中間プーリ３１の倒れや偏心を考慮して中間プーリ３１の円周方向に複数設置することが望ましい。
【００２８】
したがって、この第２の実施の形態によれば、可動側ハウジングエレメント１７は可動プーリ９に固定されていることから、例えば図２に示すように出力軸３側の可変溝幅プーリ１０の溝幅を広げるべく、可動プーリ９が同図の右方向にスライド変位すればそのスライド変位量はラック２３とギヤ２４，２７およびラック２６を介して中間プーリ３１に伝達され、中間プーリ３１は可動プーリ９のスライド変位に完全同期してスライド変位することになる。この動きは、逆に出力軸３側の可変溝幅プーリ１０の溝幅を狭めるべく可動プーリ９がスライド変位した場合も同様である。
【００２９】
この場合、ギヤ２４，２７同士の速度比は２：１に設定されているため、可動プーリ９のスライド変位量が二分の一の変位に変換された上でラック２６に伝達され、最終的には可動プーリ９のスライド変位量の二分の一のスライド変位量をもって中間プーリ３１が可動プーリ９の動きに完全同期してスライド変位することになる。これにより、中間プーリ３１が固定プーリ８と可動プーリ９の中間位置すなわち固定プーリ８と可動プーリ９とのなす距離を二分する位置に常に位置するようになり、一方のベルト１１のプーリ比と他方のベルト１１のプーリ比は常に同じとなる。
【００３０】
この第２の実施の形態によれば、中間プーリ２０，３１のための専用の油圧室等を設けることなく、可動プーリ９の動きに追従させて中間プーリ３１を安定してスライド変位させることができ、装置全体の小型化に寄与できる利点がある。
【００３１】
なお、図２では上記の直動伝達機構２２を出力軸３側に設けた場合の例を示したが、これに代えて入力軸２側に設けてもよく、また入力軸２側および出力軸３側の双方に直動伝達機構２２を設けてもよい。
【００３２】
図４，５は本発明に係るベルト式ＣＶＴの第３の実施の形態を示す図で、先の第１の実施の形態のものと共通する部分には同一符号を付してある。すなわち、この第３の実施の形態は、別のタイプの直動伝達機構３２を入力軸２側に設けた場合の例を示している。
【００３３】
図４，５のほか図６に示すように、固定プーリ５と一体の入力軸４２には小径軸部２９が形成されていて、この小径軸部２９にはカムフォロアローラ３３が突設されているとともに、小径軸部２９には図７に示すように円筒カム３４が回転可能で且つ軸心方向にスライド可能に装着されている。したがって、この円筒カム３４の外周面側に可動プーリ４６のほか、円錐状のベルト接触面３０ａを有する中間プーリ３０が位置している。
【００３４】
この円筒カム３４は、図１１にも示すように外周面に環状溝３５と螺旋状の外面カム溝３６が形成されている一方、内周面には外面カム溝３６と捻れ方向を同じくする螺旋状の内面カム溝３７が形成されていて、軸心方向での内面カム溝３７と外面カム溝３６とのカムリード（円筒カム３４を一定量だけ回転させたときの軸心方向でのカム溝３６，３７の変位量）は２：１に設定されている。また、図５に示すように中間プーリ３０のボス部の内周面にはカムフォロアローラ３８が形成されている一方、図８に示すように可動プーリ４６の内周面には環状突起部３９が形成されている。そして、円筒カム３４の内面カム溝３７には入力軸４２側のカムフォロアローラ３３が係合している一方、外周側の環状溝３５には可動プーリ４６側の環状突起部３９が、外面カム溝３６には中間プーリ３０側のカムフォロアローラ３８がそれぞれ係合している。なお、図９には固定プーリ５と中間プーリ３０との相対位置関係を示す。
【００３５】
以上の説明から明らかなように、入力軸４２、可動プーリ４６および中間プーリ３０のそれぞれと係合している円筒カム３４をもって、固定プーリ５と可動プーリ４６とのなす距離を二分する位置に常時中間プーリ３０が位置するように完全同期させるための直動伝達機構３２を構成してある。なお、中間プーリ３０は入力軸４２に対しボールスプラインを介してスライド移動可能に支持されている点は第１，２の実施の形態のものと同様である。また、図１０には入力軸４２と一体の固定プーリ５と可動プーリ４６および中間プーリ３０の相互位置関係を示す。
【００３６】
したがって、この第３の実施の形態によれば、例えば図５に示すように入力軸４２側の可変溝幅プーリ７の溝幅を狭めるべく可動プーリ４６をスライド変位させた場合には、可動プーリ４６が環状突起部３９をもって円筒カム３４に係合していることから、円筒カム３４はその可動プーリ４６と同じ変位量だけスライド移動しようとする。その一方、円筒カム３４は内面カム溝３７と外面カム溝３６がカムフォロアローラ３３，３８をもって入力軸４２および中間プーリ３０にそれぞれ係合しているため、円筒カム３４はそれらの入力軸４２および中間プーリ３０と相対回転しながらスライド変位する。
【００３７】
すなわち、可動プーリ４６と円筒カム３４が直結されているために、入力軸４２との相対回転を伴う円筒カム３４のスライド変位量は可動プーリ４６のスライド変位量そのものにほかならず、そのスライド変位量分だけ入力軸４２側のカムフォロアローラ３３と内面カム溝３７とが相対移動しつつ円筒カム３４が回転する。その一方、内面カム溝３７と外面カム溝３６とのカムリードを２：１の関係に予め設定してあるため、円筒カム３４の回転に伴ってスライド変位する中間プーリ３０のスライド変位量は常に可動プーリ４６のスライド変位量の二分の一の大きさのものとなる。
【００３８】
言い換えるならば、可動プーリ４６のスライド変位量が円筒カム３４をもって二分の一のスライド変位量に変換された上で中間プーリ３０に伝達され、最終的には可動プーリ４６のスライド変位量の二分の一のスライド変位量をもって中間プーリ３０が可動プーリ４６の動きに完全同期してスライド変位することになる。これにより、中間プーリ３０が固定プーリ５と可動プーリ４６の中間位置すなわち固定プーリ５と可動プーリ４６とのなす距離を二分する位置に常に位置するようになり、一方のベルト１１のプーリ比と他方のベルト１１のプーリ比は常に同じとなる。
【００３９】
図１１は、上記の円筒カム３４における外面カム溝３６および内面カム溝３７と各カムフォロアローラ３３，３８との相対位置関係を模式的に示した図で、Ｓ１は円筒カム３４が回転しながらスライド変位したときのスライド変位量（可動プーリ４６のスライド変位量でもある）を、Ｓ２は上記の円筒カム３４のスライド変位に伴うカムフォロアローラ３８ひいては中間プーリ３０のスライド変位量をそれぞれ示している。同図から明らかなように、中間プーリ３０のスライド変位量は常に円筒カム３４（可動プーリ４６）のスライド変位量の半分となり、その結果として、中間プーリ３０は固定プーリ５と可動プーリ４６とのなす距離の二分の一となる位置に常に位置していることになる。
【００４０】
なお、図４では上記の直動伝達機構３２を入力軸４２側に設けた場合の例を示したが、これに代えて出力軸３側に設けてもよく、また入力軸４２側および出力軸３側の双方に直動伝達機構３２を設けてもよい。
【００４１】
また、上記の円筒カム３４は図に示したものに限らず、例えば内外面のカム溝３６，３７と相手側となるカムフォロアローラ３３，３８との相対位置関係を逆にしたものでも同様の機能が発揮される。
【００４２】
この第３の実施の形態によれば、第２の実施の形態のものと同様に、中間プーリ３０専用の油圧室等を設けることなく、可動プーリ４６の動きに追従させて中間プーリ３０を安定してスライド変位させることができ、しかも入力軸４２本来のスペース内に円筒カム３４を組み込んでいるために装置全体の一層の小型化に寄与できる利点がある。
【図面の簡単な説明】
【００４３】
【図１】本発明に係るベルト式無段変速装置の好ましい第１の実施の形態を示す断面説明図。
【図２】本発明に係るベルト式無段変速装置の第２の実施の形態を示す断面説明図。
【図３】図２の要部拡大図。
【図４】本発明に係るベルト式無段変速装置の第３の実施の形態を示す断面説明図。
【図５】図４の要部拡大図。
【図６】図４，５における入力軸および固定プーリの斜視図。
【図７】図６の入力軸に円筒カムを装着した状態を示す斜視図。
【図８】図４，５における可動プーリの半断面斜視図。
【図９】図４，５における入力軸と固定プーリおよび中間プーリの相互関係を示す斜視図。
【図１０】図４，５における固定プーリと可動プーリおよび中間プーリの相互関係を示す斜視図。
【図１１】図４，５における直動伝達機構の機能を示す模式説明図。
【符号の説明】
【００４４】
２，４２…入力軸
３…出力軸
５，８…固定プーリ
６，９，４６…可動プーリ
７，１０…可変溝幅プーリ
１１…ベルト
１２…油圧室（流体室）
１３…油圧室（流体室）
２０，２１，３０，３１…中間プーリ
２０ａ，２１ａ，３０ａ，３１ａ…ベルト接触面
２２，３２…直動伝達機構（直動伝達手段）
２３，２６…ラック
２４，２７…ギヤ
３３，３８…カムフォロアローラ
３４…円筒カム
３６…外面カム溝
３７…内面カム溝
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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