(57)【要約】【課題】  所定の循環系で使用中の油液に発生した気泡を除去する方法及びそのための装置を提供すること。【解決手段】  本発明の気泡除去方法は、所定の循環系に存在する油液と該油液中及び／又はその表面に発生した気泡との総体積を検知すること、および、前記総体積が所定値を超えたことが検知されたときには、前記総体積を前記所定値又はその近似値まで低下させ得る供給速度で前記使用中の油液中に気体を能動的に導入することを包含することを特徴とする。本方法では、機械的に消泡するため、消泡効果が低下することがない。【選択図】  図１
2005246140.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定の循環系で使用中の油液に発生した気泡を除去する方法であって、
該循環系に存在する油液と該油液中及び／又はその表面に発生した気泡との総体積を検知すること、および、
前記総体積が所定値を超えたことが検知されたときには、前記総体積を前記所定値又はその近似値まで低下させ得る供給速度で前記使用中の油液中に気体を能動的に導入することを包含することを特徴とする、気泡除去方法。
【請求項２】
前記総体積の所定値としては、以下のように予め決定されたパラメータＸ：
対象とする油液の単位体積（V1cm3）中に徐々に供給速度を増大させつつ所定の気体を供給し、該気体の油液単位体積当たりの供給速度とその供給された気体によって発生した気泡（V2cm3）を含む油液の総体積増加率（(V1+ V2)/ V1）との関係を測定することによって、前記供給速度の増大に応じて前記総体積増加率も上昇していく過程および前記供給速度の更なる増大に反して逆に前記総体積増加率が低下して過程を経て、前記供給速度を更に増大させても前記総体積増加率は略一定に安定する過程に至った際の該安定増加率Ｘ；
と、該循環系に存在する油液の体積とを乗じて得た値又はその近似値が採用される、ことを特徴とする請求項１に記載の気泡除去方法。
【請求項３】
さらに以下のように予め決定されたパラメータａ及びｂ：
前記Ｘに至った際の前記気体の油液単位体積当たりの基準供給速度ａ；および
前記気体の油液単位体積当たりの供給速度の増大に応じて前記総体積増加率が上昇していく過程における前記Ｘと実質的に同等の総体積増加率を示したときの前記気体の油液単位体積当たりの臨界供給速度ｂ；
を採用し、
前記検知した総体積が所定値を超えたことが検知されたときには、少なくとも前記ａから前記ｂを差し引いた油液単位体積当たりの供給速度で、前記使用中の油液中に気体を能動的に導入することを特徴とする、請求項２に記載の気泡除去方法。
【請求項４】
前記油液は潤滑油である、請求項１〜３のいずれかに記載の気泡除去方法。
【請求項５】
前記油液は自動車の循環系で用いられる潤滑油であって、前記総体積増加率が１．２以下に保持される、請求項４に記載の気泡除去方法。
【請求項６】
所定の循環系で使用中の油液に発生した気泡を除去する装置であって、
該循環系に存在する油液と該油液中及び／又はその表面に発生した気泡との総体積を直接的又は間接的に検知する検知手段と、
前記油液に気体を導入する気体導入手段とを有し、
前記検知手段によって前記総体積が所定値を超えたことが検知されたときには、前記総体積を前記所定値又はその近似値まで低下させ得る供給速度で前記気体導入手段により油液中に気体を導入するように構成されている、気泡除去装置。
【請求項７】
前記総体積の所定値としては、以下のように予め決定されたパラメータＸ：
対象とする油液の単位体積（V1cm3）中に徐々に供給速度を増大させつつ所定の気体を供給し、該気体の油液単位体積当たりの供給速度とその供給された気体によって発生した気泡（V2cm3）を含む油液の総体積増加率（(V1+ V2)/ V1）との関係を測定することによって、前記供給速度の増大に応じて前記総体積増加率も上昇していく過程および前記供給速度の更なる増大に反して逆に前記総体積増加率が低下して過程を経て、前記供給速度を更に増大させても前記総体積増加率は略一定に安定する過程に至った際の該安定増加率Ｘ；
と、該循環系に存在する油液の体積とを乗じて得た値又はその近似値が採用される、
ことを特徴とする、請求項６に記載の気泡除去装置。
【請求項８】
さらに以下のように予め決定されたパラメータａ及びｂ：
前記Ｘに至った際の前記気体の油液単位体積当たりの基準供給速度ａ；および
前記気体の油液単位体積当たりの供給速度の増大に応じて前記総体積増加率が上昇していく過程における前記Ｘと実質的に同等の総体積増加率を示したときの前記気体の油液単位体積当たりの臨界供給速度ｂ；
を採用し、
前記検知手段によって前記総体積が所定値を超えたことが検知されたときには、少なくとも前記ａから前記ｂを差し引いた油液単位体積当たりの供給速度で、前記気体導入手段により油液中に気体を導入するように構成されていることを特徴とする、請求項７に記載の気泡除去装置。
【請求項９】
前記循環系の一部において、前記使用中の油液の少なくとも一部を貯留する貯留槽を備えており、
前記検知手段として、前記貯留槽に貯留される油液の油面を検知するセンサーを備える、請求項６〜８のいずれかに記載の気泡除去装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、油液、特に潤滑油のような循環系で使用する油液中に発生した気泡を除去する方法及びそのための装置に関する。詳しくは、自動車、船舶、工業（例えば、金属加工及び設備機器）等において循環系で用いられる潤滑油中において発生した気泡を除去する方法及びそのための装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、自動車のオイル循環系、例えばエンジンやトランスミッション（ＡＴ、ＭＴ、ＣＶＴ）に用いられる潤滑油としては、撹拌、摺動等による摩擦損失を低減し、燃費を向上するために、低粘度化の研究、開発が進められている。しかしながら、粘度を低下させると、撹拌、摺動等により巻き込む空気量が増加し、発生する泡量が増加する。潤滑油中の泡量が増加すると、発生油圧が不安定となったり、また泡巻き込みによる異音発生、あるいは洩れ等の不具合が発生し易くなる。
このため、従来から、潤滑油中に発生する泡量を減少させるために、種々の消泡剤が検討されてきた。例えば、特許文献１には、特定のシロキサンを配合することにより、優れた消泡性を有する潤滑油組成物が開示されている。
しかしながら、従来用いられている消泡剤は、その使用が長期に渡ると、撹拌、摺動等の機械的応力により分子が切れ、或いは酸化され、次第に消泡効果が低下してくる傾向にあった。
【０００３】
【特許文献１】特開２０００−０８７０６５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
そこで本発明は、かかる従来の課題を解決すべく開発されたものであり、消泡性の効果を持続可能な気泡除去方法及びそのための装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明は、所定の循環系で使用中の油液に発生した気泡を除去する方法を提供する。ここで「循環系」とは、目的の油液が使用される系（作業空間）であって、所定量の油液が循環的に及び／又は連続的に使用されて気泡の発生が起こり得る系をいう。例えば、自動車のエンジン、トランスミッション、真空ポンプ等はここでいう循環系に包含される典型例である。
ここで開示される方法は、該循環系に存在する油液と該油液中及び／又はその表面に発生した気泡との総体積を検知すること、および、前記総体積が所定値を超えたことが検知されたときには、前記総体積を前記所定値又はその近似値まで低下させ得る供給速度で前記使用中の油液中に気体を能動的に導入することを包含する。
また、本発明の好適な態様は、前記総体積の所定値として、以下のように予め決定されたパラメータＸ：
すなわち、対象とする油液の単位体積（V1cm3）中に徐々に供給速度を増大させつつ所定の気体を供給し、該気体の油液単位体積当たりの供給速度とその供給された気体によって発生した気泡（V2cm3）を含む油液の総体積増加率（(V1+V2)/V1）との関係を測定することによって、前記供給速度の増大に応じて前記総体積増加率も上昇していく過程および前記供給速度の更なる増大に反して逆に前記総体積増加率が低下して過程を経て、前記供給速度を更に増大させても前記総体積増加率は略一定に安定する過程に至った際の該安定増加率Ｘと、該循環系に存在する油液の体積とを乗じて得た値又はその近似値が採用される。
【０００６】
本発明者は、気体の供給される（即ち、発生する又は巻き込まれる）速度と、油液中に含まれる気泡量との関係について熟慮検討した。その結果、気体の供給速度が増加するとともに油液中に含まれる気泡含有率、即ち、油液の総体積増加率は、一旦増大する。しかしながら、驚くべきことには、気体の供給速度がさらに増加すると、増加に反して油液の総体積増加率が逆に次第に低下し始め、遂には略一定値となることを見出した。本発明者は、この知見に基づき、油液の総体積増加率が前記略一定値よりも増大した場合には、逆に気体をさらに供給することにより、油液中に含まれる気泡を除去して油液の総体積増加率を略一定値以下に保持することに成功した。
【０００７】
即ち、かかる構成の方法では、予め、対象とする油液を用いて、気体の油液単位体積当たりの供給速度と、その供給された気体によって発生した気泡を含む油液の総体積増加率との関係を測定する。尚、ここで、油液の総体積増加率とは、気泡を含有しない、即ち、気泡の発生のない油液の体積V1cm3に対する、気泡を含むことにより増加した油液の総体積V3cm3（即ち、V3＝油液の元の体積V1cm3＋含有される気泡の体積V2cm3）の増加率V3／V1をいう。油液の総体積は、気体の供給速度の増加とともに、初めは次第に増加していくが、気体の供給速度の増加に反して油液の総体積増加率が逆に低下してきて、遂には略一定値に安定する過程を迎える。この略一定値すなわち安定増加率Ｘ又はその近似値を本方法の制御パラメータとして利用する。
そして使用中の油液に気泡が含まれることにより、その総体積増加率が前記Ｘ又はその近似値よりも増大したとき、換言すれば、気泡含有量の指標となる前記油液の総体積が「気泡導入開始判定値」に相当する前記所定値（即ち前記Ｘと該循環系に存在する油液自体の体積とを乗じて得た値又はその近似値）を超えたとき（所定値と等しいか当該所定値以上であるかを厳密に区分する必要はない。以下同じ。）に、前記総体積を前記所定値又はその近似値まで低下させるに足る供給速度で前記使用中の油液中に気体を能動的に導入する。このことによって、所定割合以上の気泡が使用中の油液に含まれることを抑制し、油液の総体積（即ち気泡の含有率）を前記所定値又はその近似値まで低下させ、常に略一定レベル又はそれ以下に保持することができる。
また、本方法では、機械的に消泡するため、消泡剤による場合のように、消泡効果が時間経過とともに低下することがない。
【０００８】
好ましくは、さらに以下のように予め決定されたパラメータａ及びｂ：
すなわち、前記Ｘに至った際の前記気体の油液単位体積当たりの基準供給速度ａと、前記気体の油液単位体積当たりの供給速度の増大に応じて前記総体積増加率が上昇していく過程における前記Ｘと実質的に同等の総体積増加率を示したときの前記気体の油液単位体積当たりの臨界供給速度ｂとを採用し、前記検知した総体積が所定値を超えたことが検知されたときには、少なくとも前記ａから前記ｂを差し引いた油液単位体積当たりの供給速度で、前記使用中の油液中に気体を能動的に導入する。
これらＸ、ａ、及びｂを前提とし、前記油液中において所定割合以上に気泡が含まれる場合に少なくともａからｂを差し引いた速度、すなわちa−ｂ(ml／min・cm3)の速度で気体を前記油液に導入することによって、速やかに油液の総体積（即ち気泡の含有率）を前記所定値又はその近似値まで低下させることができる。これは、油液に気体が供給される速度が一定以上に増加すると、気泡が互いに合体し、油液表面上に浮上して、さらには表面上で破壊されるためと考えられる。
【０００９】
本発明を適用可能な対象となる油液としては特に限定されず、また、本発明の気泡除去方法は、油液中に気体の導入が可能ないずれの循環系においても適用することができる。また、気体の発生原因は、物理的、具体的には攪拌、摺動等による空気の巻き込みや、又は化学的な発泡であるとを問わない。
【００１０】
典型的には、種々の循環系において用いられ得る潤滑油において機械的に発生した気泡に対して優れた気泡除去効果を得ることができる。潤滑油としては、例えば、自動車、船舶、工業（例えば、金属加工及び設備機器）において用いられる潤滑油を挙げることができるが、これに限定されない。
【００１１】
特に、前記油液が自動車（それ自体が閉鎖された循環系である）で用いられる潤滑油であるときに好適に用いることができる。即ち、ここで開示される方法によって、好ましくは前記総体積増加率が１．２以下に保持され得る。この増加率まで気泡を除去することにより、自動車で用いられる潤滑油中の気泡発生による不具合を効果的に抑止することができる。例えば、潤滑油の発生油圧を許容範囲に安定化し得、あるいは泡巻き込みによる異音発生や洩れ等を防止することができる。
【００１２】
また、ここで開示される方法においても前記油液により消泡効果を向上するために消泡剤を含むこともできる。
【００１３】
また、本発明は前記課題を解決する他の側面として所定の循環系で使用中の油液に発生した気泡を除去する装置を提供する。この装置は、該循環系に存在する油液と該油液中及び／又はその表面に発生した気泡との総体積を直接的又は間接的に検知する検知手段と、前記油液に気体を導入する気体導入手段とを有する。そして、前記検知手段によって前記総体積が所定値を超えたことが検知されたときには、前記総体積を前記所定値又はその近似値まで低下させ得る供給速度で前記気体導入手段により油液中に気体を導入するように構成されている。
好適には、前記総体積の所定値として、上述のパラメータＸ（安定増加率Ｘ）と、該循環系に存在する油液の体積とを乗じて得た値又はその近似値（気泡導入開始判定値）が採用される。
かかる構成の装置によれば、ここで開示される気泡除去方法を好適に実施することができる。即ち、ここで開示される装置を用いて、油液の総体積が所定値（気泡導入開始判定値）を超えたことが検知されたときには、気体導入手段により好適な気体供給速度で油液に気体を導入することができる。
【００１４】
好ましい装置は、上述のパラメータａ（基準供給速度ａ）及びｂ（臨界供給速度ｂ）を採用し、前記検知手段によって前記総体積が所定値を超えたことが検知されたときには、少なくとも前記ａから前記ｂを差し引いた油液単位体積当たりの供給速度で、前記気体導入手段により油液中に気体を導入するように構成されている。
これにより、速やかに油液の総体積（即ち気泡の含有率）を前記所定値又はその近似値まで低下させることができる。
【００１５】
また、好ましい一態様は、前記循環系の一部において、前記使用中の油液の少なくとも一部を貯留する貯留槽を備えており、前記検知手段として、前記貯留槽に貯留される油液の油面を検知するセンサーを備えることを特徴とする。
前記のように貯留槽を設けるとともにそこに貯留される油液の油面を検知することによって間接的に且つ容易に油液総面積（即ち気泡含有の状態）を検知又はモニターすることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
以下、本発明の好適な実施形態を説明する。なお、本明細書において特に言及している事項（例えば、気体の供給速度や油液の総体積増加率等）以外の事柄であって本発明の実施に必要な事柄は、当該分野における従来技術に基づく当業者の設計事項として把握され得る。本発明は、本明細書に開示されている内容と当該分野における技術常識とに基づいて実施することができる。
【００１７】
ここで開示される気泡除去方法の直接の実施に相当するものではないが、本方法を実施する前提（準備段階）として、予め対象とする油液について、所定の制御パラメータを求めておく。典型的には、対象とする油液を用意し、該油液の所定体積中に順次異なる速度で気体を供給する。測定に用いる油液の体積（単位体積）に特に制限はない。所定の循環系で実際に使用する油液量と同等の体積および形態で測定することが特に好適である。
【００１８】
測定に用いる気体は、対象とする油液に混入して気泡を発生させる要因となる気体を用いることが好ましく、通常の循環系では空気である。また、気体は、油液中に分散させて供給することが好ましい。供給手段としては、例えば、気体供給口を１つ又は複数有し、気体の供給速度を制御可能な種々の形態の泡発生器等を用いることができるがこれに限定されない。
【００１９】
そして、気体の油液単位体積あたりの供給速度を複数変化させて（好ましくは連続的に変化させる）、各供給速度に対する油液の総体積を各々測定する。この結果、気体の供給速度と油液の総体積増加率との関係を得ることができる。そして、この関係を、例えば、グラフや表等に表すことにより、容易に各基準値（本方法に使用し得る制御パラメータ）を求めることできる。
【００２０】
例えば、図１にその模式的なグラフを示す。油液中に気体を供給することによって、油液中及びその表面に気泡が混入され、気泡を含む油液の総体積は、気体の供給速度の増大に伴い次第に増加する（油液の総体積増加過程、図中矢印ア）。ところが、気体の供給速度がさらに増大すると、供給速度の増大に反して逆に油液の総体積は低下し始める（油液の総体積低下過程、図中矢印イ）。そして、さらに気体の供給速度が増大すると、遂には油液の総体積は略一定値Ｘとなる（油液の総体積一定化過程、図中矢印ウ）。
【００２１】
まず、この略一定値又はその近似値を上述のパラメータ（安定増加率）Ｘとして決定する。好ましくは、このＸに基づき、当該Ｘに至った際の気体の油液単位体積当たりの基準供給速度ａ、および、前記気体の油液単位体積当たりの供給速度の増大に応じて前記総体積増加率が上昇していく過程における前記Ｘと実質的に同等の総体積増加率を示したときの前記気体の油液単位体積当たりの臨界供給速度ｂを決定することができる。
【００２２】
以上のように各パラメータＸ並びに好ましくはａ及びｂを一旦求めておけば、これらパラメータを前提として、上述の気泡除去方法を好適に実施することができる。
即ち、対象とする循環系で使用する油液において気泡が発生して油液の総体積増加率が前記決定したＸを超えたとき、すなわち該Ｘと該循環系に存在する油液の体積とを乗じて得た値又はその近似値（気泡導入開始判定値）を超えたとき（例えば使用する油液が５００ｍｌであってＸが１．２である場合は、気泡含有油液総体積が１．２×５００＝６００ｍｌ以上となったとき）に、所定の供給速度、例えば少なくともａからｂを差し引いた供給速度で気体を油液に導入する。尚、各パラメータを求めたときに用いた油液の体積と異なる体積の油液について使用する場合は、単位体積当たりの気体供給速度に換算して、気体を導入するとよい。
或いは、油液中に気泡が発生する速度がｂを超えたときには、気泡発生速度ｂとの合計が少なくともａとなるように、気体を導入してもよい。この場合にも気泡供給が過剰であればよく、気泡を含む油液の総体積を一定のレベル以下に保持することができる。
【００２３】
気体の導入手段としては、いずれの方法であってもよい。例えば、供給口を有する一般的ないずれかの泡発生器を用いることができる。供給口は、一箇所であってもよく、或いは均一に分散して気体を供給するために、用途に応じて複数箇所設けてもよい。また、気体としては、油液に実質的な影響を与えない気体であればよく、好ましくは空気である。
【００２４】
これらの方法によれば、油液の総体積増加率を約１．２０以下、特に約１．１８以下に抑えることができる。従って、各種機械や自動車、船舶等の循環系において使用される潤滑油等において気泡の含有を効果的に抑えることができる。
【００２５】
ここで開示される方法によれば、消泡剤を用いなくても気泡を一定の含有率以下に除去することが容易である。しかしながら、さらに気泡の含有率を低下させるために、油液には消泡剤を添加することができる。消泡剤としては、従来公知のいずれの消泡剤を特に制限なく用いることができ、例えばシリコーン系消泡剤等が挙げられる。
【００２６】
次に、気泡除去装置の好適例について説明する。本発明の気泡除去方法を好適に実施し得る装置としては、気泡含有油液の総体積を検知し得、それによって気体を所定の速度で導入することができるものであればよく、種々の構成をその目的のために適用することができる。
【００２７】
油液の総体積を検知する検知手段としては、従来公知のいずれの構成を採用してもよく、直接的に検知するものであっても間接的に検知するものであってもよい。例えば、所定の循環系で使用中の油液の少なくとも一部を貯留する貯留槽を備え、該貯留槽に貯留される油液の油面を検知するセンサー（例えば静電容量方式や超音波方式に基づく液面センサー）を採用することができる。典型的には、油液総体積が所定量を超えることを示す油面の位置をその貯留槽（油液収容容器）の形状と油液の利用形態から求め、当該位置に油液が到達したことを検知するセンサーを備えることによって、油液の総体積を間接的に検知することができる。
【００２８】
気体導入手段としては、種々の設定した速度で気体を導入することが可能ないずれの構成を採用してもよい。例えば、前記方法において説明したような気体供給口を有する泡発生器が挙げられるが、これに限定されない。
【００２９】
ここで開示される装置は、典型的には、前記センサーのような検知手段によって使用中の油液の総体積が予め設定した所定値を超えたことが検知されたときには、その旨の検知信号が所定の制御部（ＣＰＵ）に送られ、該検知信号に基づいて気体導入を開始させる制御信号（駆動信号）を制御部から気体導入手段に送り、この信号により気体導入手段（例えば泡発生器のポンプ）が作動し、所定の供給速度で気体を油液中に導入し得るように構成される。また、気体の供給によって油液の総体積が予め設定した所定値を下回った（所定値と等しいかそれ未満かを厳密に区分する必要はない。）旨の検知信号が制御部に送られた場合には、該検知信号に基づいて気体導入を終了させる制御信号（停止信号）を制御部から気体導入手段に送り、この信号により気体導入手段（例えば泡発生器のポンプ）の動作を停止させるとよい。このような制御機構の構築自体は、従来の種々の作業装置の制御機構と同様であればよく、本発明を特に特徴付けるものではないため、詳細な説明は省略する。
【００３０】
以下に説明する実施例によって、本発明を更に詳細に説明するが、本発明をかかる実施例に示すものに限定することを意図したものではない。
（１）各パラメータの決定
ＪＩＳＫ２５１８に規格されたディフューザーストーン、及び、ＪＩＳＫ２８３９に規定する図１２６に規格された試験容器（容量１０００ｍｌ）を用意した。また、供試油液として、市販のオートマティックトランスミッションフルード（ＡＴＦ）を用いた。
すなわち、ディフューザーストーンを試験容器中に装着し、ＡＴＦを２００ｍｌ入れた。次いで、ＡＴＦに毎分０ｍｌから２５０ｍｌとなるまで徐々に供給速度を上げつつ空気を送り込み、各５分後の油液総体積を測定した。得られた空気供給速度に対する油液総体積を図２にグラフで示す。
【００３１】
図２から、まず、２００ｍｌのＡＴＦの総体積が一定となる略一定値Ｙを求める。グラフから、Ｙは、約２３５ｍｌと求められた。即ち、油液総体積増加率における安定増加率Ｘは２３５／２００＝１．１７５であった。
次に、油液総体積増加率がＸとなる時点の前記パラメータａ（基準供給速度ａ）を求める。グラフから油液２００ｍｌあたり約１５０ｍｌ／分と決定された。
さらに、油液総体積増加過程におけるＸ＝１．１７５（Ｙ＝２３５ｍｌ）となる時点のパラメータｂ（臨界供給速度ｂ）を求める。グラフから油液２００ｍｌあたり約６０ｍｌ／分と決定された。
【００３２】
（２）気泡除去装置
以上得られた各パラメータＸ、ａ及びｂを前提として、油液に発生した気泡を除去する処理（モデル実験）を行った。この処理は、図３に模式的に示す気泡除去装置１を用いて行った。
気泡除去装置１には、油液を貯留する容器（貯留槽）２と、油面センサー３と、泡発生器４と、制御機構（マイコン）付き気体導入器５とが設けられている。油液容器２は、対象とする油液を収容する容器である。油面センサー３は、油面が所定位置に到達したときには、その信号を気体導入器５（正確にはマイコン部）に出力して、気体導入器５を作動させる構成となっている。泡発生器４は、制御された速度で順次気泡を油液に送り込むことが可能な構成となっている。さらに、気体導入器５は、所定の速度で気体を導入可能な構成となっている。尚、用途によって名前を変えているが、泡発生器４と気体導入器５は、気体、即ち気泡を所定の供給速度で油液に導入可能な同じ構成であってもよい。また、本実施例では、発生速度を制御しつつ、除去すべき気泡を実験的に供給するために泡発生器４を設けているが、実際の気泡除去装置では設ける必要はない。
【００３３】
（３）気泡除去の実施例
前記気泡除去装置１を用いて、気泡の除去を行い、気泡を含む油液の総体積を略一定に保持した。換言すれば油液の総体積増加率をほぼ一定値（１．７５）以下に保持した。
本実施例では、２００ｍｌのＡＴＦに対して気泡除去を行った。油面検知センサー３により検知する油面は２３５ｍｌの体積に相当する高さ（Ｘ＝１．１７５）Ｈに設定した。また、気体導入器５は、前記ａ−ｂ即ち１５０−６０＝約９０ｍｌ／分の空気をＡＴＦ２００ｍｌに対して導入するように設定した。
まず、気泡除去装置１の油液容器２内に、ＡＴＦ２００ｍｌを導入した。そして、泡発生器４により気泡を順次供給速度を増加させながらＡＴＦに導入した。このときの時間とＡＴＦの総体積との関係を図４のグラフに示す。
泡の供給速度を０から９０ｍｌ／分まで、５分間かけて増加させ、その後５分間９０ｍｌ／分の供給速度を保持した。このとき、ＡＴＦの総体積が約２３５ｍｌとなったところで、油面検知センサー３の信号により気体導入器５が作動し、空気を約９０ｍｌ／分の速度で導入した。
【００３４】
図４のグラフから明らかなように、ＡＴＦの総体積は約２３５ｍｌを超えることなく、略一定値（２３５ｍｌ以下）を保持している。
一方、比較例として気体導入器５により空気を導入せずに、前記と同様に実験を行った。結果を同じグラフに点線で示す。空気を導入しなかったものは、油液中に含まれる気泡が増加し、油液の総体積が約２５０ｍｌに増加した。
従って、本実施例によれば、ＡＴＦ２００ｍｌに対して、気泡の発生により総体積が２５０ｍｌとなるところを、約２３５ｍｌ以下に抑えることができた。
尚、前記により求めたＸ、ａ及びｂ値より、同じＡＴＦについて、異なる体積の用途であっても、同様に気泡の除去を行うことができる。即ち、１００ｍｌあたりのＡＴＦについては、油液総体積増加率Ｘ＝１．１７５であるため、油液の総体積を検知するセンサーを１００ｍｌあたり１００×１．１７５＝１１７．５ｍｌに設定する。また、気体の導入速度は、２００ｍｌあたり９０ｍｌ／分であったので、１００ｍｌあたり９０×（１００／２００）＝４５ｍｌ／分に設定することができる。この基準値から、対象とする油液の体積に換算して、油液の検知すべき総体積値及び気体の導入速度を求めて、同様に気泡を効率よく除去することができる。
【００３５】
以上、本発明の好適な実施態様を詳細に説明したが、これらは例示にすぎず、特許請求の範囲を限定するものではない。特許請求の範囲に記載の技術には、以上に例示した態様を様々に変形、変更したものが含まれる。また、本明細書または図面に説明した技術要素は、単独であるいは各種の組み合わせによって技術的有用性を発揮するものであり、出願時請求項記載の組み合わせに限定されるものではない。また、本明細書または図面に例示した技術は複数目的を同時に達成するものであり、そのうちの一つの目的を達成すること自体で技術的有用性を持つものである。
【図面の簡単な説明】
【００３６】
【図１】油液に気体を供給したときの気体供給速度に対する油液の総体積増加率の関係を模式的に示す説明図。
【図２】一実施態様におけるＡＴＦに空気を導入したときの空気供給速度に対するＡＴＦの総体積の関係を模式的に示す説明図。
【図３】一実施態様における気泡除去装置を模式的に示す説明図。
【図４】一実施態様における空気供給時間とＡＴＦの総体積との関係を示すグラフ。
【符号の説明】
【００３７】
１…気泡除去装置。
２…油液容器
３…油面検知センサー
４…泡発生器
５…気体導入器
【図１】
2005246140.tif 000003
【図２】
2005246140.tif 000004
【図３】
2005246140.tif 000005
【図４】
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