(57)【要約】  【課題】  本発明は、高い発光効率を有するＰＤＰ表示装置とその駆動方法を提供する。  【解決手段】  維持期間３１１においては、サスティン電極１３およびスキャン電極１４に対し、ＨｉｇｈレベルとＬｏｗレベルの電位が各々Ｔ１、Ｔ２の時間となるように設定された波形のパルス３１２、３１３が、互いの波形の位相が１８０度異なる状態で印加されている。なお、ＰＤＰ表示装置１０００においては、Ｔ１＝Ｔ２としている。維持データパルス３１４は、維持パルス３１２、３１３の立ち上がりあるいは立ち下がりのタイミングに前後して電位Ｖ０から電位Ｖ１へと立ち上がり、時間Ｔ３経過したタイミングｔ３に立ち下がるようになっている。  【選択図】  図５
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１電極および第２電極を備える電極対を複数有するとともに、これに交差する方向に第３電極を複数有し、前記電極対と第３電極との各交差領域に放電セルが形成されてなるパネル部と、書き込み期間と維持期間とを備える表示方式を用い、前記維持期間において、前記電極対間に電圧を印加するとともに、前記第３電極に対して電圧を印加して前記第１電極と第２電極との間に維持放電を生じさせることで前記パネル部の画像表示駆動を行う表示駆動部とを有するプラズマディスプレイパネル表示装置であって、
前記維持期間において、前記表示駆動部は、前記維持放電中に前記第３電極の電位を変化させる
ことを特徴とするプラズマディスプレイパネル表示装置。
【請求項２】
前記維持放電中における第３電極の電位は、電位Ｖ１からこれより低い電位Ｖ２へと変化する
ことを特徴とする請求項１に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置。
【請求項３】
前記維持期間において、前記表示駆動部は、前記維持放電前に前記第３電極の電位を、電位Ｖ０からこれより高い電位Ｖ１へと変化させる
ことを特徴とする請求項２に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置。
【請求項４】
前記電位Ｖ０と電位Ｖ２とは、Ｖ０＝Ｖ２の関係を有する
ことを特徴とする請求項３に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置。
【請求項５】
前記電位Ｖ０および電位Ｖ２は、前記第１電極あるいは第２電極と第３電極との間で放電を生じない範囲に設定されている
ことを特徴とする請求項３に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置。
【請求項６】
前記維持期間において、前記第３電極が印加される電圧波形は、パルス波形であって、
前記維持放電中における第３電極の電位の変化は、前記パルス波形の立ち下がりに相当する
ことを特徴とする請求項１に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置。
【請求項７】
前記第３電極の電位が変化するのは、前記維持放電の時定数に対し８０％以内の期間内である
ことを特徴とする請求項１に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置。
【請求項８】
前記第１電極および第２電極は、第１基板に設けられており、
前記第３電極は、前記第１基板と放電空間をあけて対向配置された第２基板に設けられている
ことを特徴とする請求項１に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置。
【請求項９】
前記第１電極および第２電極は、一方がスキャン電極であって、他方がサスティン電極であり、
前記第３電極は、データ電極である
ことを特徴とする請求項８に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置。
【請求項１０】
前記維持期間において、前記第１電極および第２電極に印加される電圧波形は、立ち上がりおよび立ち下がりの少なくとも一方に時間Ｔを要する傾きを有する
ことを特徴とする請求項１に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置。
【請求項１１】
前記時間Ｔは、基準値が２５０ｎｓｅｃ．以上８００ｎｓｅｃ．以下であって、前記基準値に対して±２０％の幅を有する範囲内に設定されている
ことを特徴とする請求項１０に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置。
【請求項１２】
前記Ｔの基準値は、２５０ｎｓｅｃ．以上５００ｎｓｅｃ．以下の範囲内に設定されている
ことを特徴とする請求項１１に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置。
【請求項１３】
前記維持期間において、
前記第１電極および第２電極に印加される電圧波形が、ＨｉｇｈレベルとＬｏｗレベルとの両電位を交互に繰り返すパルス波形であって、且つ、ＨｉｇｈレベルとＬｏｗレベルとの両設定時間が同一であるとき、
前記第３電極の電位は、前記第１電極および第２電極の少なくとも一方へ印加の電圧波形が変化し始める時点を基準に、（Ｔ−０．１５μｓｅｃ．）以上（Ｔ＋０．２５μｓｅｃ．）以内の範囲の時間経過後に変化する
ことを特徴とする請求項１０に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置。
【請求項１４】
前記維持期間において、
前記第３電極の電位が変化するのは、前記第１電極および第２電極の少なくとも一方へ印加の電圧波形が変化し始める時点を基準に、（Ｔ−０．０５μｓｅｃ．）以上（Ｔ＋０．１５μｓｅｃ．）以内の範囲の時間経過後である
ことを特徴とする請求項１３に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置。
【請求項１５】
前記時間経過後における第３電極の電位は、電位Ｖ１からこれより低い電位Ｖ２へと変化する
ことを特徴とする請求項１３に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置。
【請求項１６】
前記維持期間において、前記第１電極に印加される電圧波形と、第２電極に印加される電圧波形とは、互いに１／２周期のズレを有している
ことを特徴とする請求項１３に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置。
【請求項１７】
前記維持期間において、
前記第１電極および第２電極に印加される電圧波形が、ＨｉｇｈレベルとＬｏｗレベルとの両電位を交互に繰り返すパルス波形であって、且つ、Ｈｉｇｈレベルの設定時間がＬｏｗレベルの設定時間より長いとき、
前記第３電極の電位は、前記第１電極および第２電極の少なくとも一方へ印加の電圧波形が変化し始める時点を基準に、（Ｔ−０．２５μｓｅｃ．）以上（Ｔ＋０．２５μｓｅｃ．）以内の範囲の時間経過後に変化する
ことを特徴とする請求項１０に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置。
【請求項１８】
前記維持期間において、
前記第３電極の電位が変化するのは、前記第１電極および第２電極の少なくとも一方へ印加の電圧波形が変化し始める時点を基準に、（Ｔ−０．１５μｓｅｃ．）以上（Ｔ＋０．０５μｓｅｃ．）以内の範囲の時間経過後である
ことを特徴とする請求項１７に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置。
【請求項１９】
前記時間経過後における第３電極の電位は、電位Ｖ１からこれより低い電位Ｖ２へと変化する
ことを特徴とする請求項１７に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置。
【請求項２０】
前記維持期間において、前記第１電極に印加される電圧波形と、第２電極に印加される電圧波形とは、互いに１／２周期のズレを有している
ことを特徴とする請求項１７に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置。
【請求項２１】
前記維持期間において、
前記第１電極および第２電極に印加される電圧波形が、ＨｉｇｈレベルとＬｏｗレベルとの両電位を交互に繰り返すパルス波形であって、且つ、Ｈｉｇｈレベルの設定時間がＬｏｗレベルの設定時間より短いとき、
前記第３電極の電位は、前記第１電極および第２電極の少なくとも一方へ印加の電圧波形が立ち上がり始める時点を基準に、（Ｔ−０．０５μｓｅｃ．）以上（Ｔ＋０．３５μｓｅｃ．）以内の範囲の時間経過後に変化するか、あるいは、前記第１電極および第２電極の少なくとも一方へ印加の電圧波形が立ち下がり始める時点を基準に、（Ｔ−０．４５μｓｅｃ．）以上（Ｔ−０．０５μｓｅｃ．）以内の範囲の時間経過後に変化する
ことを特徴とする請求項１０に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置。
【請求項２２】
前記維持期間において、
前記第３電極の電位が変化するのは、前記第１電極および第２電極の少なくとも一方へ印加の電圧波形が立ち上がり始める時点を基準に、（Ｔ＋０．０５μｓｅｃ．）以上（Ｔ＋０．２５μｓｅｃ．）以内の範囲の時間経過後か、あるいは、前記第１電極および第２電極の少なくとも一方へ印加の電圧波形が立ち下がり始める時点を基準に、（Ｔ−０．３５μｓｅｃ．）以上（Ｔ−０．１５μｓｅｃ．）以内の時間経過後である
ことを特徴とする請求項２１に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置。
【請求項２３】
前記規定の時間内に第３電極の電位は、電位Ｖ１からこれより低い電位Ｖ２へと変化する
ことを特徴とする請求項２１に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置。
【請求項２４】
前記維持期間において、前記第１電極に印加される電圧波形と、第２電極に印加される電圧波形とは、互いに１／２周期のズレを有している
ことを特徴とする請求項２１に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置。
【請求項２５】
第１電極および第２電極を備える電極対を複数有するとともに、これに交差する方向に第３電極を複数有し、前記電極対と第３電極との各交差領域に放電セルが形成されてなるパネル部と、書き込み期間と維持期間とを備えた表示方式を用い、前記維持期間において、前記電極対間に電圧を印加するとともに、前記第３電極に対して電圧を印加して前記第１電極と第２電極との間に維持放電を生じさせることで前記パネル部の画像表示駆動を行う表示駆動部とを有するプラズマディスプレイパネル表示装置であって、
前記維持期間において、前記表示駆動部は、前記第３電極の電位を、維持放電開始前に電位Ｖ０から電位Ｖ１へと変化させ、維持放電終了後に前記電位Ｖ１から電位Ｖ２へと変化させ、
前記電位Ｖ０および電位Ｖ１および電位Ｖ２は、Ｖ１＞Ｖ０、Ｖ１＞Ｖ２の関係、または、Ｖ０＞Ｖ１、Ｖ２＞Ｖ１の関係を有するように設定されている
ことを特徴とするプラズマディスプレイパネル表示装置。
【請求項２６】
前記維持期間において、前記表示駆動部は、前記第３電極の電位を、第１の維持放電の開始前に電位Ｖ０からこれより高い電位Ｖ１へと変化させて当該電位Ｖ１を維持し、前記第１の維持放電に続く第２の維持放電の終了後に前記電位Ｖ１からこれより低い電位Ｖ２へと変化させる
ことを特徴とする請求項２５に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置。
【請求項２７】
前記維持期間において、前記表示駆動部は、前記第３電極の電位を、第１の維持放電の開始前に電位Ｖ０からこれより低い電位Ｖ１へと変化させて当該電位Ｖ１を維持し、前記第１の維持放電に続く第２の維持放電の終了後に前記電位Ｖ１からこれより高い電位Ｖ２へと変化させる
ことを特徴とする請求項２５に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置。
【請求項２８】
前記第１電極および第２電極は、一方がスキャン電極であって、他方がサスティン電極であり、
前記第３電極は、データ電極である
ことを特徴とする請求項２５に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置。
【請求項２９】
前記維持期間において、前記表示駆動部が前記第３電極に対し印加する電圧波形は、前記第１電極および第２電極に対し印加する電圧波形が有する周期の整数倍の周期を有する
ことを特徴とする請求項２５に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置。
【請求項３０】
前記第１電極および第２電極は、一方がスキャン電極であって、他方がサスティン電極であり、
前記第３電極は、データ電極である
ことを特徴とする請求項２９に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置。
【請求項３１】
前記維持期間において、前記第１電極および第２電極と第３電極との間で結合容量に差異を設け、
前記結合容量が大きい方の電極の電位が高いタイミングにおいて、前記表示駆動部は、前記第３電極の電位の立ち上げを行う
ことを特徴とする請求項２５に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置。
【請求項３２】
前記第１電極および第２電極は、一方がスキャン電極であって、他方がサスティン電極であり、
前記第３電極は、データ電極である
ことを特徴とする請求項３１に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置。
【請求項３３】
第１電極および第２電極を備える電極対を複数有するとともに、これに交差する方向に第３電極を複数有し、前記電極対と第３電極との各交差領域に放電セルが形成されてなるパネル部と、書き込み期間と維持期間とを備える表示方式を用い、前記維持期間において、前記電極対間に電圧を印加するとともに、前記第３電極に対して電圧を印加して前記第１電極と第２電極との間に維持放電を生じさせることで前記パネル部の画像表示駆動を行う表示駆動部とを有するプラズマディスプレイパネル表示装置であって、
前記表示駆動部は、前記パネル部に表示させる画像の特性を検出する特性検出手段と、維持期間において、前記第３電極の電位を前記検出された特性に応じて変化させるよう制御する制御手段とを備えている
ことを特徴とするプラズマディスプレイパネル表示装置。
【請求項３４】
前記特性検出手段は、前記パネル部に表示させる画像の輝度平均値を前記特性として検出する
ことを特徴とする請求項３３に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置。
【請求項３５】
前記特性検出手段は、さらに、前記パネル部の温度を前記特性として検出し、
前記制御手段は、前記輝度平均値および温度の両特性に基づいて、前記制御を行う
ことを特徴とする請求項３４に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置。
【請求項３６】
前記維持期間において、前記表示駆動部が前記第３電極に対し印加する電圧波形は、パルス波形であって、
前記維持放電中における第３電極の電位の変化は、前記パルス波形の立ち下がりに相当する
ことを特徴とする請求項３３に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置。
【請求項３７】
前記維持期間において、前記表示駆動部は、前記電極対に対し印加する電圧波形と同期した波形を有する電圧を、前記第３電極に対し印加する
ことを特徴とする請求項３３に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置。
【請求項３８】
前記維持期間において、前記表示制御部が前記特性に応じて制御するのは、前記第３電極に対し印加する電圧波形における立ち下がりのタイミングである
ことを特徴とする請求項３３に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置。
【請求項３９】
第１電極および第２電極を備える電極対を複数有するとともに、これに交差する方向に第３電極を複数有し、前記電極対と第３電極との各交差領域に放電セルが形成されてなるパネル部と、書き込み期間と維持期間とを備えた表示方式を用い、前記維持期間において、前記電極対間に電圧を印加するとともに、前記第３電極に対して電圧を印加して前記第１電極と第２電極との間に維持放電を生じさせることで前記パネル部の画像表示駆動を行う表示駆動部とを有するプラズマディスプレイパネル表示装置であって、
前記維持期間において、前記表示駆動部は、前記維持放電中に前記第３電極の電位を変化させることで、前記タイミングで第３電極の電位を変化させない場合に比べて、維持放電の発生タイミングが速まるよう駆動制御する
ことを特徴とするプラズマディスプレイパネル表示装置。
【請求項４０】
第１電極および第２電極を備える電極対が複数形成された第１基板と、複数の第３電極と蛍光体層とが形成された第２基板とが放電空間をあけて対向配置され、前記電極対と第３電極との各交差領域に放電セルが形成されてなるパネル部と、書き込み期間と維持期間とを備えた表示方式を用い、前記維持期間において、前記電極対間に電圧を印加するとともに、前記第３電極に対して電圧を印加して前記放電空間内における第１電極と第２電極との間に維持放電を生じさせることで前記パネル部の画像表示駆動を行う表示駆動部とを有するプラズマディスプレイパネル表示装置であって、
前記維持期間において、前記表示駆動部は、前記維持放電中に前記第３電極の電位を変化させることで、前記タイミングで第３電極の電位を変化させない場合に比べて、前記維持放電の発生領域が前記蛍光体層の側にちかずくように駆動制御する
ことを特徴とするプラズマディスプレイパネル表示装置。
【請求項４１】
第１電極および第２電極を備える電極対を複数有するとともに、これに交差する方向に第３電極を複数有し、前記電極対と第３電極との各交差領域に放電セルが形成されてなるパネル部と、書き込み期間と維持期間とを備えた表示方式を用い、前記維持期間において、前記電極対間に電圧を印加するとともに、前記第３電極に対して電圧を印加して前記第１電極と第２電極との間に維持放電を生じさせることで前記パネル部の画像表示駆動を行う表示駆動部とを有するプラズマディスプレイパネル表示装置であって、
前記維持期間において、前記表示駆動部は、前記維持放電中に前記第３電極の電位を変化させることで、前記タイミングで第３電極の電位を変化させない場合に比べて、前記維持放電の放電路が当該第３電極の側にちかづくように駆動制御する
ことを特徴とするプラズマディスプレイパネル表示装置。
【請求項４２】
第１電極および第２電極を備えた電極対を複数有するとともに、これに交差する方向に第３電極を複数有し、前記電極対と第３電極との各交差領域に放電セルが形成されてなるパネル部と、書き込み期間と維持期間とを備えた表示方式を用い、前記維持期間において、前記電極対間に電圧を印加するとともに、前記第３電極に対して電圧を印加して前記第１電極と第２電極との間に維持放電を生じさせることで前記パネル部の画像表示駆動を行う表示駆動部とを有するプラズマディスプレイパネル表示装置であって、
前記維持期間において、前記表示駆動部は、前記維持放電中に前記第３電極の電位を変化させることで、前記タイミングで第３電極の電位を変化させない場合に比べて、前記維持放電の放電路が長くなるように駆動制御する
ことを特徴とするプラズマディスプレイパネル表示装置。
【請求項４３】
第１電極および第２電極を備える電極対を複数有するとともに、これに交差する方向に第３電極を複数有し、前記電極対と第３電極との各交差領域に放電セルが形成されたパネル部に対し、表示駆動部が、書き込みステップと維持ステップとを備えた表示方式を採り、前記維持ステップにおいて、前記電極対間に電圧を印加するとともに、前記第３電極に対し電圧を印加することで前記第１電極と第２電極との間に維持放電を生じさせ画像表示駆動を行うプラズマディスプレイパネル表示装置の駆動方法であって、
前記維持ステップにおいて、前記表示駆動部は、前記維持放電中に前記第３電極の電位を変化させる
ことを特徴とするプラズマディスプレイパネル表示装置の駆動方法。
【請求項４４】
前記維持放電中における第３電極の電位は、電位Ｖ１からこれより低い電位Ｖ２へと変化する
ことを特徴とする請求項４３に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置の駆動方法。
【請求項４５】
前記維持ステップにおいて、前記表示駆動部は、前記維持放電前に前記第３電極の電位を、電位Ｖ０からこれより高い電位Ｖ１へと変化させる
ことを特徴とする請求項４４に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置の駆動方法。
【請求項４６】
前記電位Ｖ０と電位Ｖ２とは、Ｖ０＝Ｖ２の関係を有する
ことを特徴とする請求項４５に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置の駆動方法。
【請求項４７】
前記電位Ｖ０および電位Ｖ２は、前記第１電極あるいは第２電極と第３電極との間で放電を生じない範囲に設定されている
ことを特徴とする請求項４５に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置の駆動方法。
【請求項４８】
前記維持ステップにおいて、前記第３電極が印加される電圧波形は、パルス波形であって、
前記維持放電中における第３電極の電位の変化は、前記パルス波形の立ち下がりに相当する
ことを特徴とする請求項４３に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置の駆動方法。
【請求項４９】
前記第３電極の電位が変化するのは、前記維持放電の時定数に対し８０％以内の期間内である
ことを特徴とする請求項４３に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置の駆動方法。
【請求項５０】
前記維持ステップにおいて、前記第１電極および第２電極に印加される電圧波形は、立ち上がりおよび立ち下がりの少なくとも一方に時間Ｔを要する傾きを有する
ことを特徴とする請求項４３に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置の駆動方法。
【請求項５１】
前記時間Ｔは、基準値が２５０ｎｓｅｃ．以上８００ｎｓｅｃ．以下であって、前記基準値に対して±２０％の幅を有する範囲内に設定されている
ことを特徴とする請求項５０に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置の駆動方法。
【請求項５２】
前記Ｔの基準値は、２５０ｎｓｅｃ．以上５００ｎｓｅｃ．以下の範囲内に設定されている
ことを特徴とする請求項５１に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置の駆動方法。
【請求項５３】
前記維持ステップにおいて、
前記第１電極および第２電極に印加される電圧波形が、ＨｉｇｈレベルとＬｏｗレベルとの両電位を交互に繰り返すパルス波形であって、且つ、ＨｉｇｈレベルとＬｏｗレベルとの両設定時間が同一であるとき、
前記第３電極の電位は、前記第１電極および第２電極の少なくとも一方へ印加の電圧波形が変化し始める時点を基準に、（Ｔ−０．１５μｓｅｃ．）以上（Ｔ＋０．２５μｓｅｃ．）以内の範囲の時間経過後に変化する
ことを特徴とする請求項５０に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置の駆動方法。
【請求項５４】
前記維持ステップにおいて、
前記第３電極の電位が変化するのは、前記第１電極および第２電極の少なくとも一方へ印加の電圧波形が変化し始める時点を基準に、（Ｔ−０．０５μｓｅｃ．）以上（Ｔ＋０．１５μｓｅｃ．）以内の範囲の時間経過後である
ことを特徴とする請求項５３に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置の駆動方法。
【請求項５５】
前記時間経過後における第３電極の電位は、電位Ｖ１からこれより低い電位Ｖ２へと変化する
ことを特徴とする請求項５３に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置の駆動方法。
【請求項５６】
前記維持ステップにおいて、前記第１電極に印加される電圧波形と、第２電極に印加される電圧波形とは、互いに１／２周期のズレを有している
ことを特徴とする請求項５３に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置の駆動方法。
【請求項５７】
前記維持ステップにおいて、
前記第１電極および第２電極に印加される電圧波形が、ＨｉｇｈレベルとＬｏｗレベルとの両電位を交互に繰り返すパルス波形であって、且つ、Ｈｉｇｈレベルの設定時間がＬｏｗレベルの設定時間より長いとき、
前記第３電極の電位は、前記第１電極および第２電極の少なくとも一方へ印加の電圧波形が変化し始める時点を基準に、（Ｔ−０．２５μｓｅｃ．）以上（Ｔ＋０．２５μｓｅｃ．）以内の範囲の時間経過後に変化する
ことを特徴とする請求項５０に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置の駆動方法。
【請求項５８】
前記維持ステップにおいて、
前記第３電極の電位が変化するのは、前記第１電極および第２電極の少なくとも一方へ印加の電圧波形が変化し始める時点を基準に、（Ｔ−０．１５μｓｅｃ．）以上（Ｔ＋０．０５μｓｅｃ．）以内の範囲の時間経過後である
ことを特徴とする請求項５７に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置の駆動方法。
【請求項５９】
前記時間経過後における第３電極の電位は、電位Ｖ１からこれより低い電位Ｖ２へと変化する
ことを特徴とする請求項５７に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置の駆動方法。
【請求項６０】
前記維持ステップにおいて、前記第１電極に印加される電圧波形と、第２電極に印加される電圧波形とは、互いに１／２周期のズレを有している
ことを特徴とする請求項５７に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置の駆動方法。
【請求項６１】
前記維持ステップにおいて、
前記第１電極および第２電極に印加される電圧波形が、ＨｉｇｈレベルとＬｏｗレベルとの両電位を交互に繰り返すパルス波形であって、且つ、Ｈｉｇｈレベルの設定時間がＬｏｗレベルの設定時間より短いとき、
前記第３電極の電位は、前記第１電極および第２電極の少なくとも一方へ印加の電圧波形が立ち上がり始める時点を基準に、（Ｔ−０．０５μｓｅｃ．）以上（Ｔ＋０．３５μｓｅｃ．）以内の範囲の時間経過後に変化するか、あるいは、前記第１電極および第２電極の少なくとも一方へ印加の電圧波形が立ち下がり始める時点を基準に、（Ｔ−０．４５μｓｅｃ．）以上（Ｔ−０．０５μｓｅｃ．）以内の範囲の時間経過後に変化する
ことを特徴とする請求項５０に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置の駆動方法。
【請求項６２】
前記維持ステップにおいて、
前記第３電極の電位が変化するのは、前記第１電極および第２電極の少なくとも一方へ印加の電圧波形が立ち上がり始める時点を基準に、（Ｔ＋０．０５μｓｅｃ．）以上（Ｔ＋０．２５μｓｅｃ．）以内の範囲の時間経過後か、あるいは、前記第１電極および第２電極の少なくとも一方へ印加の電圧波形が立ち下がり始める時点を基準に、（Ｔ−０．３５μｓｅｃ．）以上（Ｔ−０．１５μｓｅｃ．）以内の時間経過後である
ことを特徴とする請求項６１に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置の駆動方法。
【請求項６３】
前記規定の時間内に第３電極の電位は、電位Ｖ１からこれより低い電位Ｖ２へと変化する
ことを特徴とする請求項６１に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置の駆動方法。
【請求項６４】
前記維持ステップにおいて、前記第１電極に印加される電圧波形と、第２電極に印加される電圧波形とは、互いに１／２周期のズレを有している
ことを特徴とする請求項６１に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置の駆動方法。
【請求項６５】
第１電極および第２電極を備える電極対を複数有するとともに、これに交差する方向に第３電極を複数有し、前記電極対と第３電極との各交差領域に放電セルが形成されたパネル部に対し、表示駆動部が、書き込みステップと維持ステップとを備えた表示方式を採り、前記維持ステップにおいて、前記電極対間に電圧を印加するとともに、前記第３電極に対し電圧を印加することで前記第１電極と第２電極との間に維持放電を生じさせ画像表示駆動を行うプラズマディスプレイパネル表示装置の駆動方法であって、
前記維持ステップにおいて、前記表示駆動部は、前記第３電極の電位を、維持放電開始前に電位Ｖ０から電位Ｖ１へと変化させ、維持放電終了後に前記電位Ｖ１から電位Ｖ２へと変化させ、
前記電位Ｖ０および電位Ｖ１および電位Ｖ２は、Ｖ１＞Ｖ０、Ｖ１＞Ｖ２の関係、または、Ｖ０＞Ｖ１、Ｖ２＞Ｖ１の関係を有するように設定されている
ことを特徴とするプラズマディスプレイパネル表示装置の駆動方法。
【請求項６６】
前記維持ステップにおいて、前記表示駆動部は、前記第３電極の電位を、第１の維持放電の開始前に電位Ｖ０からこれより高い電位Ｖ１へと変化させて当該電位Ｖ１を維持し、前記第１の維持放電に続く第２の維持放電の終了後に前記電位Ｖ１からこれより低い電位Ｖ２へと変化させる
ことを特徴とする請求項６５に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置の駆動方法。
【請求項６７】
前記維持ステップにおいて、前記表示駆動部は、前記第３電極の電位を、第１の維持放電の開始前に電位Ｖ０からこれより低い電位Ｖ１へと変化させて当該電位Ｖ１を維持し、前記第１の維持放電に続く第２の維持放電の終了後に前記電位Ｖ１からこれより高い電位Ｖ２へと変化させる
ことを特徴とする請求項６６に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置の駆動方法。
【請求項６８】
前記維持ステップにおいて、前記表示駆動部が前記第３電極に対し印加する電圧波形は、前記第１電極および第２電極に対し印加する電圧波形が有する周期の整数倍の周期を有する
ことを特徴とする請求項６５に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置の駆動方法。
【請求項６９】
前記維持ステップにおいて、前記第１電極および第２電極と第３電極との間で結合容量に差異を設け、
前記結合容量が大きい方の電極の電位が高いタイミングにおいて、前記表示駆動部は、前記第３電極の電位の立ち上げを行う
ことを特徴とする請求項６５に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置の駆動方法。
【請求項７０】
第１電極および第２電極を備える電極対を複数有するとともに、これに交差する方向に第３電極を複数有し、前記電極対と第３電極との各交差領域に放電セルが形成されたパネル部に対し、表示駆動部が、書き込みステップと維持ステップとを備えた表示方式を採り、前記維持ステップにおいて、前記電極対間に電圧を印加するとともに、前記第３電極に対し電圧を印加することで前記第１電極と第２電極との間に維持放電を生じさせ画像表示駆動を行うプラズマディスプレイパネル表示装置の駆動方法であって、
前記表示駆動部は、前記パネル部に表示させる画像の特性を検出し、維持ステップにおいて、前記第３電極の電位を前記検出された特性に応じて変化させるよう制御する
ことを特徴とするプラズマディスプレイパネル表示装置の駆動方法。
【請求項７１】
前記表示駆動部は、前記パネル部に表示させる画像の輝度平均値を前記特性として検出する
ことを特徴とする請求項７０に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置の駆動方法。
【請求項７２】
前記表示駆動部は、さらに、前記パネル部の温度を前記特性として検出し、前記輝度平均値および温度の両特性に基づいて、駆動制御する
ことを特徴とする請求項７１に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置の駆動方法。
【請求項７３】
前記維持ステップにおいて、前記表示駆動部が前記第３電極に対し印加する電圧波形は、パルス波形であって、
前記維持放電中における第３電極の電位の変化は、前記パルス波形の立ち下がりの相当する
ことを特徴とする請求項７０に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置の駆動方法。
【請求項７４】
前記維持ステップにおいて、前記表示駆動部は、前記電極対に対し印加する電圧波形と同期した波形を有する電圧を、前記第３電極に対し印加する
ことを特徴とする請求項７０に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置の駆動方法。
【請求項７５】
前記維持ステップにおいて、前記表示制御部が前記特性に応じて制御するのは、前記第３電極に対し印加する電圧波形における立ち下がりのタイミングである
ことを特徴とする請求項７０に記載のプラズマディスプレイパネル表示装置の駆動方法。
【請求項７６】
第１電極および第２電極を備える電極対を複数有するとともに、これに交差する方向に第３電極を複数有し、前記電極対と第３電極との各交差領域に放電セルが形成されたパネル部に対し、表示駆動部が、書き込みステップと維持ステップとを備えた表示方式を採り、前記維持ステップにおいて、前記電極対間に電圧を印加するとともに、前記第３電極に対し電圧を印加することで前記第１電極と第２電極との間に維持放電を生じさせ画像表示駆動を行うプラズマディスプレイパネル表示装置の駆動方法であって、
前記維持ステップにおいて、前記表示駆動部は、前記維持放電中に前記第３電極の電位を変化させることで、前記タイミングで第３電極の電位を変化させない場合に比べて、維持放電の発生タイミングが速まるよう駆動制御する
ことを特徴とするプラズマディスプレイパネル表示装置の駆動方法。
【請求項７７】
第１電極および第２電極を備える電極対を複数有するとともに、これに交差する方向に第３電極を複数有し、且つ、当該第３電極上に蛍光体層が形成され、前記電極対と第３電極との各交差領域に放電セルが形成されたパネル部に対し、表示駆動部が、書き込みステップと維持ステップとを備えた表示方式を採り、前記維持ステップにおいて、前記電極対間に電圧を印加するとともに、前記第３電極に対し電圧を印加することで前記第１電極と第２電極との間に維持放電を生じさせ画像表示駆動を行うプラズマディスプレイパネル表示装置の駆動方法であって、
前記維持ステップにおいて、前記表示駆動部は、前記維持放電中に前記第３電極の電位を変化させることで、前記タイミングで第３電極の電位を変化させない場合に比べて、前記維持放電の発生領域が前記蛍光体層の側にちかずくように駆動制御する
ことを特徴とするプラズマディスプレイパネル表示装置の駆動方法。
【請求項７８】
第１電極および第２電極を備える電極対を複数有するとともに、これに交差する方向に第３電極を複数有し、前記電極対と第３電極との各交差領域に放電セルが形成されたパネル部に対し、表示駆動部が、書き込みステップと維持ステップとを備えた表示方式を採り、前記維持ステップにおいて、前記電極対間に電圧を印加するとともに、前記第３電極に対し電圧を印加することで前記第１電極と第２電極との間に維持放電を生じさせ画像表示駆動を行うプラズマディスプレイパネル表示装置の駆動方法であって、
前記維持ステップにおいて、前記表示駆動部は、前記維持放電中に前記第３電極の電位を変化させることで、前記タイミングで第３電極の電位を変化させない場合に比べて、前記維持放電の放電路が当該第３電極の側にちかづくように駆動制御する
ことを特徴とするプラズマディスプレイパネル表示装置の駆動方法。
【請求項７９】
第１電極および第２電極を備える電極対を複数有するとともに、これに交差する方向に第３電極を複数有し、前記電極対と第３電極との各交差領域に放電セルが形成されたパネル部に対し、表示駆動部が、書き込みステップと維持ステップとを備えた表示方式を採り、前記維持ステップにおいて、前記電極対間に電圧を印加するとともに、前記第３電極に対し電圧を印加することで前記第１電極と第２電極との間に維持放電を生じさせ画像表示駆動を行うプラズマディスプレイパネル表示装置の駆動方法であって、
前記維持ステップにおいて、前記表示駆動部は、前記維持放電中に前記第３電極の電位を変化させることで、前記タイミングで第３電極の電位を変化させない場合に比べ、前記維持放電の放電路が長くなるように駆動制御する
ことを特徴とするプラズマディスプレイパネル表示装置の駆動方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、プラズマディスプレイパネル表示装置とその駆動方法に関し、特に、プラズマディスプレイパネル表示装置の発光効率の向上のための技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
プラズマディスプレイパネル表示装置は、従来の代表的な画像表示装置である陰極線管表示装置（以下、「ＣＲＴ表示装置」という。）に比べてパネルの大型化が比較的容易であり、ハイビジョン放送に対応する画像表示装置として期待されている。プラズマディスプレイパネル表示装置には、大きく分けて交流型（ＡＣ型）と直流型（ＤＣ型）とがあるが、信頼性および画質特性などの点から現在ではＡＣ型が主流となっている。
【０００３】
ＡＣ型のプラズマディスプレイパネル表示装置（以下では、単に「ＰＤＰ表示装置」という。）では、その駆動において、１フィールドを複数のサブフィールドに分割し、各サブフィールドにおける点灯／消灯の組み合わせによって多階調を表現する、所謂、フィールド内時分割階調表示方式が用いられる。フィールド内時分割階調表示方式を用いたＰＤＰ表示装置の駆動方法について、図３２を用いて説明する。
【０００４】
図３２に示すように、サブフィールドは、サスティン電極５３およびスキャン電極５４にパルス印加して全ての放電セルの初期化を行う初期化期間と、点灯させようとする放電セルに相当するスキャン電極５４とデータ電極６２との間で微少放電を生じさせてセル内に所要の壁電荷を蓄積させるアドレス期間と、サスティン電極５３およびスキャン電極５４に交流電圧を印加することで、アドレス期間に書き込みの行われた放電セルで維持放電を発生させる維持期間とから構成されている。
【０００５】
ところで、ＰＤＰ表示装置は、ＣＲＴ表示装置に比べてその発光効率が低く、これを改善すべく駆動方法や駆動回路などの面から種々の工夫がなされている。例えば、駆動方法の改良によるアプローチでは、維持期間にデータ電極６２に対しても正の細線パルス電圧（以下では、維持期間においてデータ電極に対して印加するパルス電圧を「維持データパルス」という。）を印加するような方法も開発されている（例えば、特許文献１、２、３を参照）。
【０００６】
このように維持期間において維持データパルスを印加することにより、サスティン電極５３およびスキャン電極５４の内、負の壁電荷が形成されている側の電極とデータ電極６２との間で、壁電化が消滅しない程度に、維持放電の引き金となるトリガ放電を生じさせる。そして、このトリガ放電を起点としてサスティン電極５３とスキャン電極５４との間で維持放電が生じる。このようなトリガ放電を用いる場合には、トリガ放電を用いない場合に比べて放電開始電圧を低く設定することが可能となる。従って、これらの技術に係る駆動方法では、維持期間におけるデータ電極６２への維持データパルス電圧の印加によりトリガ放電を生じさせ、これによって維持期間におけるサスティン電極５３とスキャン電極５４との間における放電開始電圧を低減することができ、トリガ放電を用いない場合に比べてその発光効率を向上させることが出来る。
【特許文献１】特開平１１−１４３４２５号公報
【特許文献２】特開２００１−５４２５号公報
【特許文献３】特開２００１−２８２１８２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、上記特許文献１、２、３の技術では、トリガ放電を用いない場合に比べてある程度の発光効率向上が望めるものの、ＰＤＰ表示装置に対して上述のように、より一層の発光効率が望まれる現状を勘案するとき不十分であるといえる。
本発明は、上記問題を解決しようとなされたものであって、高い発光効率を有するＰＤＰ表示装置とその駆動方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明者らは、上記問題の解決を図るための研究開発において、維持期間における維持データパルスの印加タイミングとパネルの発光効率との間に深い関連があることを突き止めた。
そこで、本発明は、以下のような特徴を有する。
【０００９】
本発明に係るＰＤＰ表示装置およびその駆動方法は、第１電極および第２電極を備える電極対を複数有するとともに、これに交差する方向に第３電極を複数有し、電極対と第３電極との各交差領域に放電セルが形成されているパネル部と、このパネル部に対し、書き込み期間と維持期間とを備えた表示方式を用い、維持期間において、電極対間に電圧を印加するとともに、第３電極に対して電圧を印加して第１電極と第２電極との間に維持放電を生じさせることで画像表示駆動を行う表示駆動部とから構成し、駆動の維持期間において、表示駆動部は、第３電極に対して維持放電中に電位が変化するように電圧を印加することとした。
【００１０】
また、上記ＰＤＰ表示装置および駆動方法では、維持期間に第３電極に対して正のパルス電圧を印加し、維持放電中に電圧波形の立ち下がり（電位Ｖ１から電位Ｖ２への変化）を設定することが望ましい。これにより、本発明に係るＰＤＰ表示装置及びその駆動方法では、維持放電の放電路を第３電極へ電圧を印加しない場合に比べて第３電極側へと誘導することが出来るようになる。このように放電路を第３電極側へと誘導することで、放電路が長くなって陽光柱領域を増やす効果、および放電路が第３電極側に形成された蛍光体層にちかづくことにより自己吸収によるロスを低減できるという効果を奏することができる。
【００１１】
また、上記ＰＤＰ表示装置および駆動方法では、維持期間において、第３電極に印加の電圧波形の立ち上がり（電位Ｖ０から電位Ｖ１への変化）を維持放電前に設定することが望ましい。
また、本発明に係るＰＤＰ表示装置および駆動方法では、維持期間に電極対間に印加する維持パルスが立ち上がりあるいは立ち下がりの少なくとも一方に時間Ｔを要する傾きをもった波形を適用する場合、第３電極の電位を電極対間に印加する電圧波形に応じて、以下のように設定することが望ましい。
（１）維持期間（ステップ）において、第１電極および第２電極に印加される電圧波形が、ＨｉｇｈレベルとＬｏｗレベルとの両電位を交互に繰り返すパルス波形であって、且つ、ＨｉｇｈレベルとＬｏｗレベルとの両設定時間が同一である場合における一例を示すと以下のようになる。
【００１２】
（１−１）時間Ｔが２５０（ｎｓｅｃ．）±２０（％）の場合
第１電極および第２電極の一方へ印加の電圧波形が変化し始める時点を基準に、０．１（μｓｅｃ．）以上０．５（μｓｅｃ．）以内の範囲の時間経過後に第３電極の電位を変化させる。より望ましくは、基準から０．２（μｓｅｃ．）以上０．４（μｓｅｃ．）以内の範囲の時間経過後に第３電極の電位を変化させる。
【００１３】
（１−２）時間Ｔが５００（ｎｓｅｃ．）±２０（％）の場合
電極対の一方へ印加の電圧波形が変化し始める時点を基準に、０．３（μｓｅｃ．）以上０．７（μｓｅｃ．）以内の範囲の時間経過後に第３電極の電位を変化させる。より望ましくは、基準から０．４（μｓｅｃ．）以上０．６（μｓｅｃ．）以内の範囲の時間経過後に第３電極の電位を変化させる。
【００１４】
なお、上記（１−１）、（１−２）を考慮し、時間Ｔを横軸、タイミングｔを縦軸にとるとき、ａ１（２５０、０．１）、ｂ１（２５０、０．５）、ｃ１（５００、０．３）、ｄ１（５００、０．７）で囲まれる範囲内の関係を満足するようにタイミングｔを設定することが望ましく、ａ１１（２５０、０．２）、ｂ１１（２５０、０．４）、ｃ１１（５００、０．４）、ｄ１１（５００、０．６）で囲まれる範囲内の範囲内を満足するようにタイミングｔを設定するすることがより望ましい。また、時間Ｔに対しては、第１電極および第２電極の少なくとも一方へ印加の電圧波形が変化し始める時点を基準に、（Ｔ−０．１５μｓｅｃ．）以上（Ｔ＋０．２５μｓｅｃ．）以内の範囲、より望ましくは、（Ｔ−０．０５μｓｅｃ．）以上（Ｔ＋０．１５μｓｅｃ．）以内の範囲の時間経過後に、第３電極の電位を変化させる。ここで、タイミングｔとは、電極対の一方へ印加の電圧波形が変化し始める時点を基準とするときの第３電極の電位変化タイミングである。
（２）維持期間（ステップ）において、第１電極および第２電極に印加される電圧波形が、ＨｉｇｈレベルとＬｏｗレベルとの両電位を交互に繰り返すパルス波形であって、且つ、パルス状波形のＨｉｇｈレベルの設定時間がＬｏｗレベルよりも長い場合における一例を示すと以下のようになる。
【００１５】
（２−１）時間Ｔが２５０（ｎｓｅｃ．）±２０（％）の場合
電極対の一方へ印加の電圧波形が変化し始める時点を基準に、同時あるいは０．５（μｓｅｃ．）以内の範囲の時間経過後に第３電極の電位を変化させる。より望ましくは、基準から０．１（μｓｅｃ．）以上０．３（μｓｅｃ．）以内の範囲の時間経過後に第３電極の電位を変化させる。
【００１６】
（２−２）時間Ｔが５００（ｎｓｅｃ．）±２０（％）の場合
電極対の一方へ印加の電圧波形が変化し始める時点を基準に、０．２（μｓｅｃ．）以上０．７（μｓｅｃ．）以内の範囲の時間経過後に第３電極の電位を変化させる。より望ましくは、基準から０．３（μｓｅｃ．）以上０．５（μｓｅｃ．）以内の範囲の時間経過後に第３電極の電位を変化させる。
【００１７】
なお、上記（２−１）、（２−２）を考慮し、時間Ｔを横軸、タイミングｔを縦軸にとるとき、ａ２（２５０、０．０）、ｂ２（２５０、０．５）、ｃ２（５００、０．２）、ｄ２（５００、０．７）で囲まれる範囲内の関係を満足するようにタイミングｔを設定することが望ましく、ａ２１（２５０、０．１）、ｂ２１（２５０、０．３）、ｃ２１（５００、０．３）、ｄ２１（５００、０．５）で囲まれる範囲内の範囲内を満足するようにタイミングｔを設定することがより望ましい。また、時間Ｔに対しては、第１電極および第２電極の少なくとも一方へ印加の電圧波形が変化し始める時点を基準に、（Ｔ−０．２５μｓｅｃ．）以上（Ｔ＋０．２５μｓｅｃ．）以内の範囲、より望ましくは、（Ｔ−０．１５μｓｅｃ．）以上（Ｔ＋０．１５μｓｅｃ．）以内の範囲の時間経過後に、第３電極の電位を変化させる。ここで、タイミングｔは、上記（１）の場合と同様に、電極対の一方へ印加の電圧波形が変化し始める時点を基準とするときの第３電極の電位変化タイミングである。
（３）維持期間（ステップ）において、第１電極および第２電極に印加される電圧波形が、ＨｉｇｈレベルとＬｏｗレベルとの両電位を交互に繰り返すパルス波形であって、且つ、パルス状波形のＨｉｇｈレベルの設定時間がＬｏｗレベルよりも短い場合における一例を示すと以下のようになる。
【００１８】
（３−１）時間Ｔが２５０（ｎｓｅｃ．）±２０（％）の場合
電極対の一方へ印加の電圧波形が立ち上がり始める時点を基準に、０．２（μｓｅｃ．）以上０．６（μｓｅｃ．）以内の範囲内の時間経過後、あるいは、電極対の一方へ印加の電圧波形が立ち下がり始める時点を基準に、０．２（μｓｅｃ．）前から０．２（μｓｅｃ．）経過後に至るまでの期間内に、第３電極の電位を変化させる。より望ましくは、電極対の一方へ印加の電圧波形が立ち上がり始める時点を基準に、０．３（μｓｅｃ．）以上０．５（μｓｅｃ．）以内の範囲内の時間経過後、あるいは、電極対の一方へ印加の電圧波形が立ち下がり始める時点を基準に、０．１（μｓｅｃ．）前から０．１（μｓｅｃ．）経過後に至るまでの期間内に、第３電極の電位を変化させる。
（３−２）時間Ｔが５００（ｎｓｅｃ．）±２０（％）の場合
電極対の一方へ印加の電圧波形が立ち上がり始める時点を基準に、０．４（μｓｅｃ．）以上０．８（μｓｅｃ．）以内の範囲内の時間経過後、あるいは、電極対の一方へ印加の電圧波形が立ち下がり始める時点を基準に、０．０（μｓｅｃ．）以上０．４（μｓｅｃ．）以内の範囲の時間経過後に内に第３電極の電位を変化させる。より望ましくは、電極対の一方へ印加の電圧波形が立ち上がり始める時点を基準に、０．５（μｓｅｃ．）以上０．７（μｓｅｃ．）以内の範囲内の時間経過後、あるいは、電極対の一方へ印加の電圧波形が立ち下がり始める時点を基準に、０．１（μｓｅｃ．）以上０．３（μｓｅｃ．）以内の範囲の時間経過後に第３電極の電位を変化させる。
【００１９】
なお、上記（３−１）、（３−２）を考慮し、時間Ｔを横軸、タイミングｔ１を縦軸にとるとき、ａ３（２５０、０．２）、ｂ３（２５０、０．６）、ｃ３（５００、０．４）、ｄ２（５００、０．８）で囲まれる範囲内の関係を満足するようにタイミングｔ１を設定することが望ましく、ａ３１（２５０、０．３）、ｂ３１（２５０、０．５）、ｃ３１（５００、０．５）、ｄ３１（５００、０．７）で囲まれる範囲内の範囲内を満足するようにタイミングｔ１を設定することがより望ましい。また、時間Ｔに対しては、第３電極の電位は、第１電極および第２電極の少なくとも一方へ印加の電圧波形が立ち上がり始める時点を基準に、（Ｔ−０．０５μｓｅｃ．）以上（Ｔ＋０．３５μｓｅｃ．）以内の範囲、より望ましくは、（Ｔ＋０．０５μｓｅｃ．）以上（Ｔ＋０．２５μｓｅｃ．）以内の範囲の時間経過後に、第３電極の電位を変化させる。ここで、タイミングｔ１とは、電極対の一方へ印加の電圧波形が立ち上がり始める時点を基準とするときの第３電極の電位変化タイミングである。
【００２０】
また、 電極対の一方へ印加の電圧波形が立ち下がり始める時点を基準とするタイミングｔ２を縦軸にとるときには、ａ４（２５０、−０．２）、ｂ４（２５０、０．２）、ｃ４（５００、０．０）、ｄ４（５００、０．４）で囲まれる範囲内の関係を満足するようにタイミングｔ２を設定することが望ましく、ａ４１（２５０、−０．１）、ｂ４１（２５０、０．１）、ｃ４１（５００、０．１）、ｄ４１（５００、０．３）で囲まれる範囲内の範囲内を満足するようにタイミングｔ２を設定することがより望ましい。また、この場合においても、時間Ｔに対して、第１電極および第２電極の少なくとも一方へ印加の電圧波形が立ち下がり始める時点を基準に、（Ｔ−０．４５μｓｅｃ．）以上（Ｔ−０．０５μｓｅｃ．）以内の範囲、より望ましくは、（Ｔ−０．３５μｓｅｃ．）以上（Ｔ−０．１５μｓｅｃ．）以内の範囲の時間経過後に、第３電極の電位を変化させる。
【００２１】
上記（１）〜（３）においては、基準値として２５０（ｎｓｅｃ．）以上８００（ｎｓｅｃ．）以下、望ましくは２５０（ｎｓｅｃ．）以上５００（ｎｓｅｃ．）以下の範囲内であって、基準値に対して±２０（％）の幅を有する範囲内に時間Ｔを設定することが望ましい。ここで、±２０（％）の幅については、変動要因を考慮して生ずるものである。
また、本発明に係るＰＤＰ表示装置およびその駆動方法では、表示駆動部にパネル部に表示させる画像の特性を検出する特性検出手段と、維持期間において、第３電極の電位を検出された特性に応じて変化させるよう制御する制御手段とを備えることとした。
【００２２】
これにより、上記ＰＤＰ表示装置では、表示しようとする画像に関わらず常に安定して高い発光効率を確保することが出来る。即ち、従来のＰＤＰ表示装置では、維持期間に第３電極に電圧印加する場合、ある輝度平均値の画像を表示する際の発光効率を向上させることは可能であるが、異なる輝度平均値の画像を表示する際の発光効率の向上が制限されたものとなる。これに対して、本発明に係るＰＤＰ表示装置および駆動方法では、表示しようとする画像の輝度平均値に応じて第３電極の電位を変化させるので、表示する画像の輝度平均値に左右されることなく高い発光効率を維持することが出来る。
【００２３】
具体的には、上記特性検出手段が表示しようとする画像の輝度平均値を検出する輝度平均値検出手段であり、上記制御手段が検出された輝度平均値に基づき第３電極の電位を変化させるように制御する構成とすることが出来る。
また、本発明者らは、パネル部の温度によっても発光効率が影響を受けることを見いだした。これは、パネル部の構成部材、特に保護膜の物性が温度によって変化するためであると考えられる。そのため、本発明に係るＰＤＰ表示装置およびその駆動方法では、表示駆動部の特性検出手段が、輝度平均値に加えてパネル部の温度も検出するする構成とし、輝度平均値およびパネル部の温度の両特性に基づいて、維持期間における第３電極の電位を変化させ、あるいは第３電極への電圧印加のタイミングを変えることとした。これによって、本発明に係るＰＤＰ表示装置では、上記効果に加え、ＰＤＰ表示装置を取り巻く環境（温度）の変化に関わらず、常に高い発光効率を維持することが可能である。
【００２４】
また、本発明に係るＰＤＰ表示装置およびその駆動方法は、第１電極および第２電極からなる電極対を複数備えるとともに、これに交差する第３電極を複数備え、電極対と第３電極との各交差領域に放電セルが形成されているパネル部と、このパネル部に対し、書き込み期間と維持期間とを繰り返す表示方式を用い、維持期間において、電極対間に交流電圧を印加するとともに、第３電極に対して電圧を印加して第１電極と第２電極との間に維持放電を生じさせることで画像表示駆動を行う表示駆動部とから構成し、駆動の維持期間において、表示駆動部は、第３電極に対して維持放電中に電位が変化するように電圧を印加することとしている。
【００２５】
このように維持放電中に第３電極の電位を変化させる場合には、維持放電中に第３電極の電位を変化させない場合に比べて、維持放電の発生タイミングを速め、維持放電の発生領域（放電路）を蛍光体層および第３電極の側にちかずけ、放電路を長くすることによって、陽光柱領域を長くし、紫外線発生効率の向上を図ることで、パネルの発光効率を向上させることが出来る。
【００２６】
なお、本発明に係るＰＤＰ表示装置およびその駆動方法においては、発光効率を向上させるという目的より、上記タイミングで第３電極の電圧波形における立ち下がりを制御することが望ましい。
【発明の効果】
【００２７】
上記本発明に係るＰＤＰ表示装置およびその駆動方法においては、維持期間において、第１電極および第２電極に電圧を印加するのに加えて、第３電極に対しても電圧を印加するので、上述のように発光効率の向上をなし得ることが出来る。
本発明に係るＰＤＰ表示装置では、維持期間中に第３電極に対して印加する電圧を、維持放電中にその電位が変化するように制御することによって、より一層の発光効率の向上が図られている。即ち、維持期間中の放電セルにおける壁電荷の形成は、維持放電の終了時における各電極の電位状態によって影響を受ける。ここで、上記従来のＰＤＰ表示装置のように、維持放電が終了した後に第３電極の立ち下がりを設定する場合には、変化前の第３電極の電位状態をもって壁電荷の形成が行われることになり、この後の維持放電に向けた第３電極への電圧の印加を行った場合にも、壁電荷の形成が行われた電界分布状態へと戻るだけで、維持放電をモジュレーションすることができなくなる。即ち、従来のＰＤＰ表示装置では、維持放電を持続的にモジュレーションすることができないと考えられる。
【００２８】
これに対して、本発明のＰＤＰ表示装置および駆動方法では、維持放電中、即ち、維持放電が終了する前に第３電極の電位を変化させるので、第３電極の電位が変化した後の電界分布状態をもって壁電荷の形成が行われる。よって、この後の維持放電に向けて第３電極の電位を再び変化させることにより、電界分布状態の変化を生じさせることが出来、維持放電のモジュレーションを行うことが可能となる。
【００２９】
従って、本発明に係るＰＤＰ表示装置およびその駆動方法では、十分高い発光効率を実現することが可能である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３０】
以下では、本発明に係るＰＤＰ表示装置およびその駆動方法について、図面を参照しながら説明する。
（実施の形態１）
１．ＰＤＰ表示装置１０００の全体構成
先ず、本実施の形態に係るＰＤＰ表示装置１０００の全体構成について、図１〜３を用いて説明する。図１は、ＰＤＰ表示装置１０００の全体構成を示すブロック図であり、図２は、パネル部１００の電極構成を模式的に示した平面図であり、図３は、パネル部１００の一部を抜き出して示した要部斜視図（一部断面図）である。
【００３１】
図１に示すように、ＰＤＰ表示装置１０００は、画像を表示するパネル部１００と、フィールド内時分割階調表示方式をもってパネル部１００を表示駆動する表示駆動部２００とから構成されている。
１−１．パネル部１００の構成
図２に示すように、パネル部１００には、サスティン電極１３とスキャン電極１４とで構成される表示電極対１２（図３に図示。）がストライプ状に複数形成されており、また、表示電極対１２と交差する方向に複数本のデータ電極２２（１）〜２２（Ｍ）がストライプ状に形成されている。表示電極対１２は、前面ガラス基板１１上に形成され、データ電極２２は、背面ガラス基板２１上に形成されており、前面ガラス基板１１と背面ガラス基板２１とは、表示電極対１２とデータ電極２２とが交差する方向に配置されている。そして、パネル部１００においては、表示電極対１２とデータ電極２２とが交差する各領域に放電セルが形成されることになる。
【００３２】
図３に示すように、パネル部１００は、前面パネル１と背面パネル２とから構成されている。そして、両パネル１、２の間に形成された空間Ａが放電空間となる。パネル部１００の構成要素の内、前面パネル１は、前面ガラス基板１１の上にサスティン電極１３とスキャン電極１４とが交互に形成され、これら電極１３、１４（表示電極対１２）が形成された前面ガラス基板１１の上を覆うように誘電体層１５が形成され、さらにその上を覆うように保護膜１６が形成され構成されている。ここで、サスティン電極１３とスキャン電極１４とは、各々がパネル部１００の画素の行数に応じた本数づつ形成されている。
【００３３】
一方、背面パネル２は、背面ガラス基板２１上にデータ電極２２が形成され、データ電極２２が形成された背面ガラス基板２１の上を覆うように誘電体層２３が形成され、この上に隔壁２４がストライプ状に立設されることにより構成されている。また、背面パネル２には、誘電体層２３と隣り合う２条の隔壁２４とで構成される溝の壁および底の部分に蛍光体層２５が溝毎に赤（Ｒ）、緑（Ｇ）、青（Ｂ）に区分けされ形成されている。ここで、データ電極２２は、パネル部１００の画素の列数の３倍の本数形成されている。
【００３４】
前面パネル１と背面パネル２とは、それぞれに形成されたサスティン電極１３とスキャン電極１４とデータ電極２２とが交差する方向に対向配置された状態で、フリットガラス等を用いて周辺部分が貼り合わされている。そして、前面パネル１と背面パネル２との間に形成される放電空間Ａには、放電ガス（例えば、Ｎｅ−Ｘｅ系ガスやＨｅ−Ｘｅ系ガスなど）が封入されている。
【００３５】
各パネル１、２における電極１３、１４、２２は、金（Ａｕ）、銀（Ａｇ）、銅（Ｃｕ）、クロム（Ｃｒ）、ニッケル（Ｎｉ）、白金（Ｐｔ）等の金属を用いて形成される。また、前面パネル１のサスティン電極１３およびスキャン電極１４については、ＩＴＯ（Indium  Tin  Oxide）、ＳｎＯ2、ＺｎＯなどの導電性金属酸化物からなる幅広の透明電極上に銀（Ａｇ）を積層させて形成されることもある。
【００３６】
両パネル１、２における各誘電体層１５、２３については、鉛系低融点ガラス、ビスマス系低融点ガラス、鉛系低融点ガラスとビスマス系低融点ガラスとの積層物などを用いることが出来る。保護膜１６は、酸化マグネシウム（ＭｇＯ）からなる薄膜である。
１−２．表示駆動部２００の構成
図１に戻って、ＰＤＰ表示装置１０００における表示駆動部２００の構成を説明する。
【００３７】
図１に示すように、表示駆動部２００は、データ検出部２１０、サブフィールド変換部２２０、表示制御部２４０、サスティンドライバ２５０、スキャンドライバ２６０、データドライバ２７０から構成されている。この内、データ検出部２１０は、外部から入力されるパネル部１００の各放電セルの階調値を示す映像データから、１画面毎の画像データ（各セルの階調値）を検出し、サブフィールド変換部２２０に順次転送する。ここで、１画面毎の検出は、映像データに含まれる垂直同期信号を基準として実施することが可能である。また、画像データとしては、各放電セルが２５６階調で表示される場合には１セル当たり階調値は８（ｂｉｔ）で表される。
【００３８】
サブフィールド変換部２２０は、サブフィールドメモリ２２１を内蔵し、データ検出部２１０から転送されてくる画像データをパネル部１００に階調表示させるための各サブフィールドにおけるセルの点灯／消灯を示す２値のデータの集合であるサブフィールドデータに変換してサブフィールドメモリ２２１に格納する。そして、表示制御部２４０の制御によってサブフィールドデータをデータドライバ２７０に出力する。
【００３９】
表示制御部２４０は、上記映像データと同期して同期信号（例えば、水平同期信号（Ｈｓｙｎｃ）、垂直同期信号（Ｖｓｙｎｃ））が入力される。表示制御部２４０は、入力された同期信号に基づいて、データ検出部２１０に画像データを転送するタイミングを指示するタイミング信号と、サブフィールド変換部２２０にサブフィールドメモリ２２１への書き込みおよび読み出しタイミングを指示するタイミング信号と、サスティンドライバ２５０、スキャンドライバ２６０およびデータドライバ２７０に各パルス電圧を印加するタイミングを指示するタイミング信号を出力する。
【００４０】
また、表示制御部２４０には、最適維持データパルス処理部２４１が内蔵されており、これにより維持期間における維持データパルスの立ち下がりタイミングの設定を行う。最適維持データパルス処理部２４１は、後述（実施の形態７、図２７）と同等の方法をもって、予め設定された維持パルスに対する維持データパルスの立ち下がりタイミングを設定する。具体的な維持データパルスの立ち下がりタイミングについては、後述する。
【００４１】
サスティンドライバ２５０は、公知のドライバＩＣ回路が用いられており、パネル部１００における前面パネル１に設けられた複数のサスティン電極１３に接続されている。サスティンドライバ２５０は、全放電セルにおいて、安定した初期化放電、維持放電および消去放電を行うことが出来るように各サブフィールドの初期化期間、維持期間において複数のサスティン電極１３に対して初期化パルス、維持パルスを印加する。
【００４２】
スキャンドライバ２６０は、公知のドライバＩＣ回路が用いられており、パネル部１００における前面パネル１に設けられた複数のスキャン電極１４に接続されている。スキャンドライバ２６０は、全放電セルにおいて、安定した初期化放電、書き込み放電および維持放電を行うことが出来るように各サブフィールドの初期化期間、書き込み期間および維持期間において複数のスキャン電極１４に対して各々初期化パルス、書き込みパルス、維持パルスを印加する。
【００４３】
データドライバ２７０は、公知のドライバＩＣ回路（例えば、特開２００２−２８７６９１号公報の図１に記載のドライバＩＣ回路などを参照。）が用いられており、パネル部１００における背面パネル２に設けられた複数のデータ電極２２に接続されている。データドライバ２７０は、全放電セルにおいて、安定した書き込み放電、維持放電を行うことが出来るように各サブフィールドの書き込み期間に複数のデータ電極２２に対して選択的に書き込みパルスを印加するとともに、維持期間において全てのデータ電極Ｄに対して維持データパルスを印加する。
１−３．ＰＤＰ表示装置１０００における駆動方法
本実施の形態に係るＰＤＰ表示装置１０００は、多階調を表示するための駆動方法として、１フィールドを複数のサブフィールドに分割し、各サブフィールドにおける点灯／消灯の組み合わせをもって中間階調を表現する、所謂、フィールド内時分割階調表示方式が用いられている。ＰＤＰ表示装置１０００の駆動方法について、図４を用いて説明する。
【００４４】
図４は、フィールド内時分割階調表示方式において、例えば、２５６階調を表現する場合における１フィールド３００の分割方法の一例を示す図であって、横方向は時間を示し、斜線部は書き込み期間３１０を示している。図４に示す分割方法では、１フィールド３００を８つのサブフィールド３０１〜３０８に分割している。そして、各サブフィールド３０１〜３０８の輝度の相対比が１：２：４：８：１６：３２：６４：１２８となるように各サブフィールド３０１〜３０８の維持パルス数を設定しておき、各サブフィールド３０１〜３０８の点灯／消灯を表示輝度のデータに従ってコントロールすることにより、８つのサブフィールド３０１〜３０８の組み合わせで２５６階調を表現することになっている。
【００４５】
各サブフィールド３０１〜３０８は、それぞれに共通する一定時間をもつ初期化期間３０９および書き込み期間３１０と、輝度の相対値に対応した時間の長さをもつ維持期間３１１から構成される。例えば、上記図１に示すパネル部１００に画像を表示させる際には、先ず、初期化期間３０９においてパネル部１００の全ての放電セルにおいて初期過放電を生じさせ、各放電セルでの当該サブフィールドよりも前のサブフィルドに行われた放電による影響の除去や放電特性のバラツキを吸収するために放電セルの初期化が行われる。
【００４６】
次に、書き込み期間３１０において、サブフィールドデータに従ってスキャン電極１４とデータ電極２２との間で微少放電（アドレス放電）を生じさせ、点灯させようとする放電セルＢ、即ち、サスティン電極１３とスキャン電極１４との上の保護膜１６の表面に対して、放電開始電圧に至らない量の壁電荷の蓄積を行う。ここで、書き込み期間３１０では、例えば、サスティン電極１３に１６０〜２００（Ｖ）、スキャン電極１４に８０〜１２０（Ｖ）、データ電極２２に６０〜９０（Ｖ）の電圧が印加される。
【００４７】
その後、維持期間３１１において、サスティン電極１３およびスキャン電極１４に所定の電圧（例えば、１８０〜２２０（Ｖ）の範囲内、好ましくは２００（Ｖ））、周期（例えば、６μｓｅｃ．）をもつ矩形波の維持パルス３１２、３１３が、それぞれ位相が１／２周期ずれた状態でパネル部１００の全面に対して同時に印加される。ここで、維持期間３１１においては、図４に示すようにデータ電極２２に対しても所定の電圧（例えば、６０〜９０（Ｖ）の範囲内、好ましくは７５（Ｖ））、周期の矩形波である維持データパルス３１４が印加される。以下、維持期間３１１における維持データパルス３１４について、図５を用いて説明する。
【００４８】
図５に示すように、維持期間３１１においては、サスティン電極１３およびスキャン電極１４に対し、Ｈｉｇｈレベル（例えば、１８０〜２２０（Ｖ）の範囲内、好ましくは２００（Ｖ））とＬｏｗレベル（例えば、０（Ｖ））の電位が各々Ｔ１、Ｔ２の時間となるように設定された波形のパルス３１２、３１３が、互いの波形の位相が１８０度異なる状態で印加されている。なお、本実施の形態においては、図５に示すように、一例として、Ｔ１＝Ｔ２としている。維持データパルス３１４は、維持パルス３１２、３１３の立ち上がりあるいは立ち下がりのタイミングに前後して電位Ｖ０（例えば、０（Ｖ））から電位Ｖ１（例えば、６０〜９０（Ｖ）の範囲内、好ましくは７５（Ｖ））へと立ち上がり、時間Ｔ３経過したタイミングｔ３に立ち下がるようになっている。
【００４９】
また、駆動による蛍光体層２５の劣化を抑制するという観点からは、維持データパルス３１４における電位Ｖ１を、維持データパルス３１４の印加時点でサスティン電極１３あるいはスキャン電極１４との間で放電を生じない範囲の値に設定することが望ましい。
図５に示すように、維持データパルス３１４は、タイミングｔ０で電位Ｖ０から電位Ｖ１へ立ち上がった後、上述のように維持パルス３１２、３１３の立ち上がりタイミングｔ１から一定時間経過後のタイミングｔ３で立ち下がるように設定されているが、これは、以下のような規則性をもって設定されている。図５に示すように、維持データパルス３１４の周期は、維持パルス３１２、３１３の周期の１／２の周期を有するように設定されている。ここで、本実施の形態においては、確実に維持放電の発生前に立ち上がりタイミングｔ０を設定するために、タイミングｔ０をタイミングｔ１よりも時間的に前に設定している。
【００５０】
図５の発光波形に示されるように、放電セル内で発生する維持放電は、サスティン電極１３およびスキャン電極１４に維持パルス３１２、３１３の波形の立ち上がりタイミングｔ１から少し遅れて発生し、タイミングｔ２でピークを迎えた後、タイミングｔ４で終了する。そして、維持データパルス３１４は、維持放電の発生前に立ち上がりタイミングｔ０が設定され、発光波形のタイミングｔ２とｔ４との間で立ち下がりタイミングｔ３が設定されている。即ち、本実施の形態に係るＰＤＰ表示装置１０００では、その駆動において、維持データパルス３１４の波形の立ち上がりタイミングｔ０が維持放電発生前、立ち下がりタイミングｔ３が維持放電中に設定されているところに特徴を有する。
【００５１】
なお、発光波形の観察には、維持放電により放射される赤外発光により実施することができる。
１−４．ＰＤＰ表示装置１０００が有する優位性
本発明者らは、維持期間３１１にデータ電極２２に印加される維持データパルス３１４の立ち上がりタイミングやパルス幅を変化させて発光効率を測定する実験を行ったが、立ち上がりタイミングやパルス幅に関わらず、維持データパルス３１４の立ち下がりタイミングが、スキャン電極１４またはサスティン電極１３へ印加される維持パルス３１２、３１３の立ち上がりまたは立ち下がりのタイミングから一定の範囲内にある場合において、最も発光効率が高くなることを見いだした。このことから、発光効率の向上には、維持期間３１１にデータ電極２２に印加される維持データパルス３１４の立ち下がりタイミングが重要であると結論付けることができる。
【００５２】
上記にように本実施の形態に係るＰＤＰ表示装置１０００では、維持期間３１１において、維持放電発生前に維持データパルス３１４を立ち上げ、維持放電中に立ち下がりタイミングｔ３を設定することにより、種々のパネル構成要件（例えば、放電空間Ａに充填されるガス条件、セル構造など。）に対しても、高い発光効率を維持することが出来る。即ち、ＰＤＰ表示装置においては、放電により荷電粒子が生じるが、この荷電粒子はそのときのバイアス条件（電界強度分布）に応じて移動して壁電荷を形成する。そして、維持放電が終了して後に維持データパルス３１４の立ち下がりタイミングｔ３を設定する場合には、データ電極２２の電位が電位Ｖ１のままの状態で、放電空間Ａ内の電荷の形成がなされる。この場合には、次の維持放電に対応する維持データパルス３１４を立ち上げたとしても、壁電荷が形成されたバイアス条件に戻るだけであって、その効果がなくなってしまう。
【００５３】
また、維持放電に対してあまりに早く維持データパルス３１４の立ち下げタイミングｔ３を設定すると、維持放電が発生する前にデータ電極２２の電位が下がってしまい、維持放電をモジュレーションすることができなくなってしまう。
これに対して、本実施の形態に係るＰＤＰ表示装置１０００では、維持放電の発生前に維持データパルス３１４の立ち上がりタイミングｔ０を設定し、維持放電中に立ち下がりタイミングｔ３を設定することにより、維持期間３１１中における維持放電のモジュレーションを行うことができる。
【００５４】
従って、ＰＤＰ表示装置１０００では、その駆動において、高い発光効率を維持することが出来る。ここで、高い発光効率を得るためには、維持データパルス３１４の立ち下がりタイミングｔ３を維持放電の時定数に対し８０（％）以内の期間に設定しておくことが望ましい。
１−５．優位性の確認
以下では、上述のようなＰＤＰ表示装置１０００が有する優位性について、図６および図７を用いて確認する。図６は、維持パルス３１２、３１３の立ち上がり初めのタイミングｔ１から維持データパルス３１４の立ち下がり初めのタイミングｔ３までの時間を横軸に、パネルの発光効率を縦軸にして、維持データパルス３１４の立ち下がりタイミングｔ３と発光効率との関係を示す特性図であり、図７は、維持データパルス３１４の立ち下がりタイミングｔ３発光波形の半値幅との関係を示す特性図である。なお、両特性図（図６、７）については、維持パルス３１２、３１３における立ち上がりまたは立ち下がりに要する時間が２５０（ｎｓｅｃ．）を基準値として±２０（％）の幅を有するような傾きを有する設定の下でのものである。
【００５５】
上記図６、７の特性図を得る上での測定条件は、上記図３において、サスティン電極１３とスキャン電極１４との間隔を８０（μｍ）、隔壁２４の高さを１２０（μｍ）とし、上記図５において、Ｔ１＝Ｔ２＝２．５（μｓｅｃ．）、Ｔ３＝０．３（μｓｅｃ．）としている。また、図６、７では、上記期間（ｔ３−ｔ１）を維持データパルス３１４の立ち下がりタイミングとする。
【００５６】
図６に示すように、発光効率は、タイミング（ｔ３−ｔ１）が０．１（μｓｅｃ．）まではほとんど変化がない。これは、上述のように維持放電に対して維持データパルス３１４のタイミングｔ３が早すぎるため維持放電のモジュレーションを行うことが出来なかったためであると考えられる。
また、タイミング（ｔ３−ｔ１）が０．５（μｓｅｃ．）よりも大きい場合には、（ｔ３−ｔ１）が０．１（μｓｅｃ．）よりも小さい場合よりも低い発光効率となってしまう。これについても、上述のように、維持放電に対する維持データパルス３１４の立ち下がりタイミングｔ３が遅すぎることにより、維持データパルス３１４の印加による効果がなくなってしまうためであると考えられる。
【００５７】
次に、図７に示すように、縦軸に示す発光波形の半値幅は、タイミング（ｔ３−ｔ１）を０．１（μｓｅｃ．）から遅くして行くと小さくなり、（ｔ３−ｔ１）が０．３（μｓｅｃ．）のときに最小値０．１１（μｓｅｃ．）を有する。そして、なおもタイミング（ｔ３−ｔ１）を遅くして行くと、発光波形の半値幅は増加方向に反転する。この結果より、タイミング（ｔ３−ｔ１）の設定に応じて、発光波形の半値幅は変動し、（ｔ３−ｔ１）＝０．３（μｓｅｃ．）に設定したときに、発光波形の半値幅が最小値をとり、発光効率が最も高くなる。
【００５８】
従って、上記図６、７より、上述のようなパネル条件においては、タイミング（ｔ３−ｔ１）が０．１（μｓｅｃ．）以上０．５（μｓｅｃ．）以内、望ましくは、０．２（μｓｅｃ．）以上０．４（μｓｅｃ．）以内の範囲に設定することにより、高い発光効率を得ることが出来る。このタイミング（ｔ３−ｔ１）は、上述のように、維持放電中であり、望ましくは維持放電の半値幅に対し８０（％）以内である。
【００５９】
なお、図６、７に示す特性図は、一例を示すものであり、パネルの構成要件によって、最適な維持データパルス３１４の立ち下がりタイミング（ｔ３−ｔ１）も変動する。本実施の形態に係るＰＤＰ表示装置１０００の優位性は、維持データパルス３１４の立ち下がりタイミングを維持放電中に設定することにより得られるものである。
また、維持パルス３１２、３１３の波形において、立ち上がり部分あるいは立ち下がり部分に傾きを有する場合、即ち、電位がＨｉｇｈレベルからＬｏｗレベルあるいはＬｏｗレベルからＨｉｇｈレベルへと変化するのには、実際には一定の時間を要するが、上記タイミング（ｔ３−ｔ１）については、維持パルス３１２、３１３の電位が変化し始める時点が基準となり、維持パルス３１２、３１３の傾きにより変動させることが必要となる。例えば、維持パルス３１２、３１３の立ち上がりまたは立ち下がりに要する時間が２５０（ｎｓｅｃ．）の場合には、タイミング（ｔ３−ｔ１）に上記数値が適用することができる。
【００６０】
一方、維持パルス３１２、３１３の立ち上がりまたは立ち下がりに要する時間が５００（ｎｓｅｃ．）の場合には、タイミング（ｔ３−ｔ１）の最適範囲は、０．３（μｓｅｃ．）以上０．７（μｓｅｃ．）以内の範囲、望ましくは、０．４（μｓｅｃ．）以上０．６（μｓｅｃ．）以内の範囲である。
ここで、維持パルス３１２、３１３の立ち上がりまたは立ち下がりに要する時間については、基準値として２５０（ｎｓｅｃ．）以上８００（ｎｓｅｃ．）以下、望ましくは２５０（ｎｓｅｃ．）以上５００（ｎｓｅｃ．）以下の範囲内であって、基準値に対して±２０（％）の幅を有する範囲内とすることが望ましい。そして、維持パルス３１２、３１３の立ち上がりまたは立ち下がりに要する時間Ｔがこの範囲にあるとき、タイミング（ｔ３−ｔ１）を、（Ｔ−０．１５μｓｅｃ．）以上（Ｔ＋０．２５μｓｅｃ．）以内の関係を満足するように設定することが望ましい。さらに、タイミング（ｔ３−ｔ１）を、（Ｔ−０．０５μｓｅｃ．）以上（Ｔ＋０．１５μｓｅｃ．）以内の範囲内に設定することがより望ましい。
（実施の形態２）
次に、実施の形態２に係るＰＤＰ表示装置１１００について、説明する。
２−１．ＰＤＰ表示装置１１００の全体構成および駆動方法
ＰＤＰ表示装置１１００は、上記実施の形態１に係るＰＤＰ表示装置１０００と同一の構成を有し、且つ、上記（１−５）優位性の確認におけるＰＤＰ表示装置のサイズを有しており、また、基本的な駆動方法についても、上記図４に示す方法と同一である。ＰＤＰ表示装置１１００が上記ＰＤＰ表示装置１０００と異なるのは、維持期間３１１中における維持パルス３１２、３１３および維持データパルス３１４の波形である。これについて、図８を用いて説明する。
【００６１】
図８に示すように、ＰＤＰ表示装置１１００の駆動においては、維持期間３１１で、Ｈｉｇｈレベルの設定時間がＬｏｗレベルの設定時間よりも長く設定された維持パルス３１２、３１３、具体的には、Ｈｉｇｈレベル（例えば、１８０〜２２０（Ｖ）の範囲内、好ましくは２００（Ｖ））の設定時間が３（μｓｅｃ．）でＬｏｗレベル（例えば、０（Ｖ））の設定時間が２（μｓｅｃ．）に設定された維持パルス３１２、３１３がサスティン電極１３およびスキャン電極１４に印加される。サスティン電極１３に印加されるパルス波形とスキャン電極１４に印加されるパルス波形とは、互いに位相が１８０度異なる状態で設定されている。サスティン電極１３に対して印加される維持パルス３１２の立ち下がり始めのタイミングがｔ６、立ち上がり始めのタイミングがｔ８に設定されている。また、スキャン電極１４に対して印加される維持パルス３１３の立ち上がり始めのタイミングがｔ５、立ち下がり始めのタイミングがｔ９に設定されている。ここで、維持データパルス３１４の立ち上がりタイミングについては、維持パルス３１２、３１３の立ち上がりあるいは立ち下がり（図８のタイミングｔ６）よりも早くなるように設定されている。
【００６２】
一方、データ電極２２に対して印加される維持データパルス３１４は、例えば、電圧値６０〜９０（Ｖ）の範囲内、好ましくは７５（Ｖ）、パルス幅０．３（μｓｅｃ．）を有し、タイミングｔ７、ｔ１０に立ち下がるように設定されている。ＰＤＰ表示装置１１００においても、維持データパルス３１４の立ち下がりタイミングｔ７、ｔ１０は、維持放電中に設定されている。
【００６３】
なお、維持データパルス３１４における立ち上がり後の電位は、維持データパルス３１４の印加時点でサスティン電極１３あるいはスキャン電極１４との間で放電を生じない範囲の値に設定されている。
また、このような維持パルス３１２、３１３の設定および維持データパルス３１４の設定については、上記図１のＰＤＰ表示装置１０００の回路構成を用い、公知の技術を用いてパルス生成のプログラムを作成し実行することで実現可能であるので、詳しい回路構成の説明を省略する。
２−２．ＰＤＰ表示装置１１００における立ち下がりタイミングｔ７、ｔ１０の設定
次に、上記駆動方法を採るＰＤＰ表示装置１１００において、維持データパルス３１４の望ましい立ち下がりタイミングｔ７、ｔ１０について、図９、１０を用いて検討する。なお、両図９、１０においては、スキャン電極１４に印加される維持パルス３１３の立ち上がり始めのタイミングｔ５を基準として、維持データパルス３１４の立ち下がりのタイミングｔ７を設定している。即ち、タイミング（ｔ７−ｔ５）を両図９、１０の横軸に設定している。
【００６４】
図９に示すように、ＰＤＰ表示装置１１００の発光効率は、タイミング（ｔ７−ｔ５）が０．０（μｓｅｃ．）よりも早い場合には、ほとんど変化が見られない。そして、発光効率は、タイミング（ｔ７−ｔ５）を０．０（μｓｅｃ．）以上０．５（μｓｅｃ．）以内の範囲に設定した際に向上が見られる。ただし、タイミング（ｔ７−ｔ５）を０．５（μｓｅｃ．）よりも大きくすると、発光効率は急激に低下する傾向にある。
【００６５】
また、図１０に示すように、発光波形の半値幅は、タイミング（ｔ７−ｔ５）を遅くして行くときに、０（μｓｅｃ．）を境として急激に小さくなり、０．２（μｓｅｃ．）当たりをピークとして増加方向に転ずる。
従って、ＰＤＰ表示装置１１００の駆動においては、維持パルス３１２、３１３の立ち上がり初めのタイミングｔ５、ｔ８に対して、同時かあるいは０．５（μｓｅｃ．）以内の遅れをもって維持データパルス３１４の立ち下がりタイミングｔ７、ｔ１０を設定することにより発光効率の向上を図ることが出来る。タイミング（ｔ７−ｔ５）、（ｔ１０−ｔ８）については、顕著な発光効率の向上を図るためには０．１（μｓｅｃ．）以上０．４（μｓｅｃ．）以内の範囲に設定することがより望ましい。
【００６６】
なお、このような維持データパルス３１４のタイミング設定によって発光効率の向上を図ることが出来るのは、上記実施の形態１と同様である。
また、維持パルス３１２、３１３の波形において、立ち上がり部分あるいは立ち下がり部分に傾きを有する場合、即ち、電位がＨｉｇｈレベルからＬｏｗレベルあるいはＬｏｗレベルからＨｉｇｈレベルへと変化するのには、実際には一定の時間を要するが、上記タイミング（ｔ７−ｔ５）、（ｔ１０−ｔ８）については、維持パルス３１２、３１３の電位が変化し始める時点が基準となり、維持パルス３１２、３１３の傾きにより変動させることが必要となる。例えば、維持パルス３１２、３１３の立ち上がりまたは立ち下がりに要する時間が２５０（ｎｓｅｃ．）の場合には、タイミング（ｔ７−ｔ５）、（ｔ１０−ｔ８）に上記数値が適用することができる。
【００６７】
一方、維持パルス３１２、３１３の立ち上がりまたは立ち下がりに要する時間が５００（ｎｓｅｃ．）の場合には、タイミング（ｔ７−ｔ５）、（ｔ１０−ｔ８）の最適範囲は、０．２（μｓｅｃ．）以上０．７（μｓｅｃ．）以内の範囲、望ましくは、０．３（μｓｅｃ．）以上０．５（μｓｅｃ．）以内の範囲である。
ここで、維持パルス３１２、３１３の立ち上がりまたは立ち下がりに要する時間については、上記実施の形態１と同様に、基準値として２５０（ｎｓｅｃ．）以上８００（ｎｓｅｃ．）以下、望ましくは２５０（ｎｓｅｃ．）以上５００（ｎｓｅｃ．）以下の範囲内であって、基準値に対して±２０（％）の幅を有する範囲内とすることが望ましい。そして、維持パルス３１２、３１３の立ち上がりまたは立ち下がりに要する時間Ｔがこの範囲内にあるとき、タイミング（ｔ７−ｔ５）、（ｔ１０−ｔ８）を、（Ｔ−０．２５μｓｅｃ．）以上（Ｔ＋０．２５μｓｅｃ．）以内の関係を満足するように設定することが望ましい。さらに、タイミング（ｔ７−ｔ５）、（ｔ１０−ｔ８）を、（Ｔ−０．１５μｓｅｃ．）以上（Ｔ＋０．１５μｓｅｃ．）以内の関係を満足するように設定することがより望ましい。
（実施の形態３）
次に、実施の形態３に係るＰＤＰ表示装置１２００について、説明する。
３−１．ＰＤＰ表示装置１２００の駆動方法
ＰＤＰ表示装置１２００は、上記実施の形態１、２に係るＰＤＰ表示装置１０００、１１００と同一の構成を有し、且つ、上記（１−５）優位性の確認におけるＰＤＰ表示装置のサイズを有しており、また、基本的な駆動方法についても、上記図４などに示す方法と同一である。ＰＤＰ表示装置１２００が上記ＰＤＰ表示装置１０００、１１００と異なるのは、維持期間３１１中における維持パルス３１２、３１３および維持データパルス３１４の波形である。これについて、図１１を用いて説明する。
【００６８】
図１１に示すように、ＰＤＰ表示装置１２００の駆動においては、維持期間３１１で、Ｈｉｇｈレベル（例えば、１８０〜２２０（Ｖ）の範囲内、好ましくは２００（Ｖ））の設定時間がＬｏｗレベル（例えば、０（Ｖ））の設定時間よりも短く設定された維持パルス３１２、３１３、具体的には、Ｈｉｇｈレベルの設定時間が２（μｓｅｃ．）でＬｏｗレベルの設定時間が３（μｓｅｃ．）の維持パルス３１２、３１３がサスティン電極１３およびスキャン電極１４に印加される。サスティン電極１３に印加されるパルス波形とスキャン電極１４に印加されるパルス波形とは、互いに位相が１８０度異なる状態で設定されている。サスティン電極１３に対して印加される維持パルス３１２の立ち下がり始めのタイミングがｔ１１、立ち上がり始めのタイミングがｔ１５に設定されている。また、スキャン電極１４に対して印加される維持パルス３１３の立ち上がり始めのタイミングがｔ１２、立ち下がり始めのタイミングがｔ１４に設定されている。ここで、維持データパルス３１４の立ち上がりタイミングは、維持パルス３１２、３１３の立ち上がりあるいは立ち下がり（図１１のタイミングｔ１２）よりも早くなるように設定されている。
【００６９】
一方、データ電極２２に対して印加される維持データパルス３１４は、上記実施の形態２等と同様に、例えば、電圧値６０〜９０（Ｖ）の範囲内、好ましくは７５（Ｖ）、パルス幅０．３（μｓｅｃ．）を有し、タイミングｔ１３、ｔ１６に立ち下がるように設定されている。ＰＤＰ表示装置１１００においても、維持データパルス３１４の立ち下がりタイミングｔ１３、ｔ１６は、維持放電中に設定されている。
【００７０】
なお、このような維持パルス３１２、３１３の設定および維持データパルス３１４の設定については、上記実施の形態１、２等と同様の回路構成をもって実現することが出来る。
３−２．ＰＤＰ表示装置１２００における立ち下がりタイミングｔ１３、ｔ１６の設定
次に、上記駆動方法を採るＰＤＰ表示装置１２００において、維持データパルス３１４の望ましい立ち下がりタイミングｔ１３、ｔ１６について、図１２、１３、１４を用いて検討する。なお、図１２においては、スキャン電極１４に印加される維持パルス３１３の立ち上がり始めのタイミングｔ１２を基準として、維持データパルス３１４の立ち下がりのタイミングｔ１３を設定し、対して、図１３においては、サスティン電極１３に印加される維持パルス３１２の立ち下がり始めのタイミングｔ１１を基準として、維持データパルス３１４の立ち下がりタイミングｔ１３を設定している。
【００７１】
図１２に示すように、ＰＤＰ表示装置１２００の発光効率は、タイミング（ｔ１３−ｔ１２）が０．２（μｓｅｃ．）以上０．６（μｓｅｃ．）以内の範囲、望ましくは、０．３（μｓｅｃ．）以上０．５（μｓｅｃ．）以内の範囲に設定した際に向上が見られる。
また、図１３に示すように、立ち下がり始めのタイミングｔ１１を基準とするとき、ＰＤＰ表示装置１２００の発光効率は、−０．２（μｓｅｃ．）以上０．２（μｓｅｃ．）以内の範囲、望ましくは、−０．１（μｓｅｃ．）以上０．１（μｓｅｃ．）以内の範囲に設定した際に向上が見られる。
【００７２】
また、図１４に示すように、サスティン電極１３に印加される維持パルス３１２の立ち下がり始めのタイミングｔ１１を基準としたときに、ＰＤＰ表示装置１２００における維持放電の半値幅は、タイミング（ｔ１３−ｔ１２）を０．２（μｓｅｃ．）以上０．６（μｓｅｃ．）以内の範囲、望ましくは、０．３（μｓｅｃ．）以上０．５（μｓｅｃ．）以内の範囲に設定した際に小さい数値を採る。よって、上記範囲で発光効率が高くなることが分かる。
【００７３】
従って、上記図１１に示すように、維持パルス３１２、３１３の波形においてＨｉｇｈレベルの設定時間がＬｏｗレベルの設定時間よりも短い場合には、維持データパルス３１４の立ち下がりタイミングｔ１３、ｔ１６を、維持パルス３１２、３１３の立ち下がり始めのタイミングを基準として、０．２（μｓｅｃ．）以上０．６（μｓｅｃ．）以内の範囲、望ましくは、０．３（μｓｅｃ．）以上０．５（μｓｅｃ．）以内の範囲で遅れて設定すれば、高い発光効率を得ることが出来る。
【００７４】
また、維持パルス３１２、３１３の立ち上がり始めのタイミングを基準とするときには、維持データパルス３１４の立ち下がりタイミングｔ１３、ｔ１６を、−０．２（μｓｅｃ．）以上０．２（μｓｅｃ．）以内の範囲、望ましくは、−０．１（μｓｅｃ．）以上０．１（μｓｅｃ．）以内の範囲で遅れて設定すれば高い発光効率を得ることができる。
なお、維持パルス３１２、３１３の波形において、立ち上がり部分あるいは立ち下がり部分に傾きを有する場合、即ち、電位がＨｉｇｈレベルからＬｏｗレベルあるいはＬｏｗレベルからＨｉｇｈレベルへと変化するのには、実際には一定の時間を要するが、上記タイミング（ｔ１３−ｔ１１）、（ｔ１３−ｔ１２）については、維持パルス３１２、３１３の電位が変化し始める時点が基準となり、維持パルス３１２、３１３の傾きにより変動させることが必要となる。例えば、維持パルス３１２、３１３の立ち上がりまたは立ち下がりに要する時間が２５０（ｎｓｅｃ．）の場合には、タイミング（ｔ１３−ｔ１１）、（ｔ１３−ｔ１２）に上記数値が適用することができる。
【００７５】
一方、維持パルス３１２、３１３の立ち上がりまたは立ち下がりに要する時間が５００（ｎｓｅｃ．）の場合には、タイミング（ｔ１３−ｔ１２）の最適範囲は、０．４（μｓｅｃ．）以上０．８（μｓｅｃ．）以内の範囲であり、望ましくは、０．５（μｓｅｃ．）以上０．７（μｓｅｃ．）以内の範囲である。また、この場合に、タイミング（ｔ１３−ｔ１１）の最適範囲は、０．０（μｓｅｃ．）以上０．４（μｓｅｃ．）以内の範囲であり、望ましくは、０．１（μｓｅｃ．）以上０．３（μｓｅｃ．）以内の範囲である。
【００７６】
ここで、維持パルス３１２、３１３の立ち上がりまたは立ち下がりに要する時間については、上記実施の形態１、２と同様に、基準値として２５０（ｎｓｅｃ．）以上８００（ｎｓｅｃ．）以下、望ましくは２５０（ｎｓｅｃ．）以上５００（ｎｓｅｃ．）以下の範囲内であって、基準値に対して±２０（％）の幅を有する範囲内とすることが望ましい。そして、維持パルス３１２、３１３の立ち上がりまたは立ち下がりに要する時間Ｔがこの範囲内にあるとき、タイミング（ｔ１３−ｔ１２）を、（Ｔ−０．０５μｓｅｃ．）以上（Ｔ＋０．３５μｓｅｃ．）以内の関係を満足するように設定し、タイミング（ｔ１３−ｔ１１）を（Ｔ−０．４５μｓｅｃ．）以上（Ｔ−０．０５μｓｅｃ．）以内の関係を満足するように設定することが望ましい。さらに、タイミング（ｔ１３−ｔ１２）を、（Ｔ＋０．０５μｓｅｃ．）以上（Ｔ＋０．２５μｓｅｃ．）以内の関係を満足するように設定、あるいは、タイミング（ｔ１３−ｔ１１）を（Ｔ−０．３５μｓｅｃ．）以上（Ｔ−０．１５μｓｅｃ．）以内の関係を満足するように設定することがより望ましい。
（実施の形態１〜３における発光効率向上のメカニズム）
上記実施の形態１〜３においては、維持データパルス３１４の立ち下がりのタイミングを維持放電中に設定することで、パネルの発光効率の向上を図ることが出来る旨の説明を行ったが、以下では、そのメカニズムについて、図１５を用いて説明する。図１５は、維持期間３１１中に維持データパルス３１４を印加した際に放電空間Ａ内で生じる放電の経路（放電路）を模式的に示すものである。
【００７７】
図１５に示すように、維持期間３１１中に維持データパルス３１４の印加を実施しない場合、あるいは、上記実施の形態１〜３のタイミングで立ち下がらないような維持データパルスを印加する場合には、放電路Ｄｉｓ．１となる。これに対して、上記実施の形態１〜３のタイミングをもって立ち下がるような維持データパルス３１４を印加する場合には、放電路Ｄｉｓ．２となり、Ｄｉｓ．１に比べて、その長さが長く、また、背面パネル２に設けられた蛍光体層２５およびデータ電極２２によりちかずくことになる。そして、本発明者らは、実施の形態１〜３に係るＰＤＰ表示装置１０００〜１２００においてパネルの発光輝度の向上を図ることが出来るのは、この放電路がＤｉｓ．１からＤｉｓ．２へと変化することと深い関係を有することを突き止めた。これについて、以下で説明する。
【００７８】
まず、維持放電の放電路Ｄｉｓ．２は、上記実施の形態１〜３の立ち下がりタイミングをもって維持データパルス３１４を印加することにより、背面パネル２の側に引っ張られる。これにより、これらＰＤＰ表示装置１０００〜１２００の駆動においては、維持放電発生時における陽光柱領域を大きくでき、紫外線発生効率の向上を図ることが出来る。
次に、ＰＤＰ表示装置１０００〜１２００の駆動においては、放電路Ｄｉｓ．２が背面パネル２の側にちかづくことにより、紫外線の自己吸収によるロスの低減を図ることが出来る。
【００７９】
ＰＤＰ表示装置１０００〜１２００では、上記２つのメカニズムをもって、その発光効率の向上を図ることが出来るものである。
ところで、維持期間３１１にデータ電極２２に印加する維持データパルス３１４の電位を高くした場合には、発光効率を高くすることは可能であるが、サスティン電極１３とスキャン電極１４との間で維持放電を生じる前にサスティン電極１３あるいはスキャン電極１４とデータ電極２２との間で放電を生じてしまうことが生じ得る。このように、サスティン電極１３あるいはスキャン電極１４とデータ電極２２との間で放電が発生した場合には、一般的に、背面パネル２の放電空間Ａに臨む箇所に配された蛍光体層２５の劣化が大きくなる。
【００８０】
これに対して、上記実施の形態１〜３では、維持データパルス３１４のＨｉｇｈレベルの電位は、維持データパルス３１４の印加時点でサスティン電極１３あるいはスキャン電極１４との間で放電を生じない範囲の値に設定されている。よって、維持データパルス３１４の印加によってサスティン電極１３あるいはスキャン電極１４とデータ電極２２との間で放電が発生することはなく、蛍光体層２５の劣化を生じることはない。
【００８１】
なお、以上の実施の形態１〜３では、ＡＣ型ＰＤＰ表示装置を一例に説明したが、本発明の構成（駆動方法を含む。）は、上記図１〜３に示すような構成に限定を受けるものではない。例えば、サスティン電極１３、スキャン電極１４、データ電極２２以外に電極を形成しておき、その電極に対するパルス印加により維持放電のモジュレーションを行うようなこともできる。このような場合には、新たに設けた電極の電位を維持放電中に変化させればよく、また、この新たな電極については、必ずしも誘電体層２３で被覆する必要もない。
（実施の形態４）
次に、実施の形態４に係るＰＤＰ表示装置１３００の駆動方法について、図１６を用いて説明する。図１６は、維持期間３１１において、各電極１３、１４、２２に対して印加されるパルス３１２、３１３、３１４の波形と、これらパルスを印加した際に観測される赤外発光波形および可視発光波形とを示すチャート図である。ここで、赤外発光波形は、放電ガス中のＸｅの放電によって生じる赤外線の強度を測定したものであって、放電期間を示す指標となるものである。また、可視発光波形は、放電により生じた紫外線により励起された蛍光体層２５からの発光波形である。
【００８２】
なお、ＰＤＰ表示装置１３００の構成および維持期間３１１以外の駆動については、上記実施の形態１〜３に係るＰＤＰ表示装置１０００〜１２００およびその駆動方法と同一であるので、重ねての説明を省略する。
図１６に示すように、ＰＤＰ表示装置１３００の駆動では、維持期間３１１において、波形の立ち上がり部分および立ち下がり部分に傾きを有する維持パルス３１２、３１３がサスティン電極１３、スキャン電極１４に印加される。サスティン電極１３に印加される維持パルス３１２の波形と、スキャン電極１４に印加される維持パルス３１３の波形とは、互いの位相が１８０度異なる状態で設定されている。サスティン電極１３に印加の維持パルス３１２の立ち上がり始めのタイミングおよびスキャン電極１４に印加の維持パルス３１３の立ち下がり始めのタイミングをタイミングｔ１８とし、各々が立ち上がりきるタイミングおよび立ち下がりきるタイミングをタイミングｔ１９とする。
【００８３】
なお、維持パルス３１２、３１３は、ともにＨｉｇｈレベル（例えば、１８０〜２２０（Ｖ）の範囲内、好ましくは２００（Ｖ））とＬｏｗレベル（例えば、０（Ｖ））の両電位の設定時間が同一である。
一方、データ電極２２には、維持パルス３１２、３１３のタイミングｔ１８よりも早いタイミングｔ１７から立ち上がり始めて維持放電終了タイミングｔ２０よりも遅いタイミングｔ２１で立ち下がるように設定された維持データパルス３１４が印加される。そして、維持データパルス３１４は、維持パルス３１２、３１３の各周期と同一の周期をもって印加されるように設定されている。
【００８４】
このような駆動方法を採るＰＤＰ表示装置１３００は、維持データパルス３１４がＬｏｗレベルの状態にあるときデータ電極２２上に壁電荷が形成され、次の維持放電開始前に維持データパルス３１４が立ち上がった際に、データ電極２２上に蓄積された壁電荷と新たに印加される維持データパルス３１４との重畳作用により、上記図１５のように放電路がＤｉｓ．２のように長くなり、且つ、蛍光体層２５の方に引き込まれる。この結果、維持パルス３１２、３１３の１周期毎に高い発光波形が現れ、維持データパルス３１４を印加しない従来のＰＤＰ表示装置に比べて、約１．３倍の発光効率が実現される。
【００８５】
なお、図１６に示すように、本実施の形態においては、維持データパルス３１４が維持パルス３１２、３１３の各周期と同一の周期で設定されている。よって、図１６に示すように、維持パルス３１２、３１３の１周期毎に高い発光波形が現れる。これより、本実施の形態に係るＰＤＰ表示装置１３００は、上記実施の形態１〜３の各ＰＤＰ表示装置１０００〜１２００に比べて、発光効率の向上度合いが少ない。
【００８６】
しかし、ＰＤＰ表示装置１３００の駆動では、維持放電開始前のタイミングｔ１７に維持データパルス３１４の立ち上げ初め、維持放電中にＨｉｇｈレベルを維持し、維持放電終了後のタイミングｔ２１に立ち下げるようパルス波形を設定するので、維持放電中に維持データパルス３１４のレベル変化を生じず、安定した発光状態を維持することが出来る。
【００８７】
発光効率という観点からは、維持放電中に維持データパルス３１４の立ち下がりタイミングｔ２１を設定することが望ましいのは、実施の形態１〜３で記載したとおりである。
（実施の形態５）
次に、次に、実施の形態５に係るＰＤＰ表示装置１４００の駆動方法について、図１７を用いて説明する。図１７は、維持期間３１１において、各電極１３、１４、２２に対して印加されるパルス３１２、３１３、３１４の波形と、これらパルスを印加した際に観測される赤外発光波形および可視発光波形とを示すチャート図である。この中で、上記実施の形態４と相違するのは、維持データパルス３１４の波形にある。以下では、維持データパルス３１４の波形と、得られる効果について説明する。
【００８８】
図１７に示すように、ＰＤＰ表示装置１４００の駆動方法においては、維持パルス３１２、３１３の各周期に対して１．５倍の周期を有するように維持データパルス３１４が設定されている。
このような駆動方法を採るＰＤＰ表示装置１４００では  、Ｎ回（Ｎ：整数）の維持放電に対して維持データパルス３１４の波形におけるＨｉｇｈレベルの周期を変える、即ち、維持データパルス３１４のデューティ比を変えることにより、パネルの輝度を制御することが可能となる。そして、このようにパネルの輝度を駆動方法の面から制御することは、特に暗い映像においてコントラストを高く維持するのに有効である。
【００８９】
従って、本実施の形態に係るＰＤＰ表示装置１４００では、表示しようとする映像の点灯面積に応じて、維持データパルス３１４のＨｉｇｈレベルとＬｏｗレベルの各期間を制御することで、暗い映像を表示する場合においてコントラストの低下を抑制することが出来る。
なお、本実施の形態においても、維持データパルス３１４の立ち下がりタイミングｔ２６を維持放電終了のタイミングｔ２５よりも後に設定しているが、発光効率という観点からは、維持放電中に維持データパルス３１４の立ち下がりタイミングｔ２６を設定することが望ましい。これについては、実施の形態１〜３で記載したとおりである。
（実施の形態６）
次に、実施の形態６に係るＰＤＰ表示装置１５００の電極１３、１４、２２の構成、および駆動方法について、図１８、１９を用いて説明する。図１８は、ＰＤＰ表示装置１５００のパネル部の内、電極１３、１４、２２の構成のみを抜粋して示したものである。
【００９０】
図１８（ａ）に示すように、前面パネル１のサスティン電極１３とスキャン電極１４とは対をなしてストライプ状に配設されており、データ電極２２は、背面パネル２において、サスティン電極１３およびスキャン電極１４と交差する方向に配設されている。ここで、本実施の形態の特徴部分は、データ電極２２におけるスキャン電極１４との交差する領域付近の電極幅がそれ以外の部分に比べて広く設定されているところにある。即ち、このような電極構成とすることにより、ＰＤＰ表示装置１５００では、スキャン電極１４とデータ電極２２との間の結合容量を、サスティン電極１３とデータ電極２２との間の結合容量よりも大きくすることができる。
【００９１】
なお、スキャン電極１４とデータ電極２２、サスティン電極１３とデータ電極２２とで結合容量に変化をもたせるという目的からは、図１８（ｂ）に示すように、スキャン電極１４におけるデータ電極２２との交差領域の面積を大きく設定してもかまわない。
上記図１８（ａ）または（ｂ）の何れかの電極構成を有するＰＤＰ表示装置１５００の駆動方法について、図１９を用いて説明する。図１９は、ＰＤＰ表示装置１５００の駆動における維持期間３１１に各電極１３、１４、２２に対して印加されるパルス３１２、３１３、３１４の波形を示すチャート図である。
【００９２】
図１９に示すように、維持期間３１１において、サスティン電極１３およびスキャン電極１４には、立ち上がり部分および立ち下がり部分に各々傾きを有する維持パルス３１２、３１３が印加される。維持パルス３１２、３１３の立ち上がり部分および立ち下がり部分の傾きは、立ち上がり始めあるいは立ち下がり始めのタイミングｔ２９から立ち上がり終了あるいは立ち下がり終了のタイミングｔ３０までに、時間Ｔ５（例えば、２５０ｎｓｅｃ．あるいは５００ｎｓｅｃ．）を要するように設定されている。
【００９３】
一方、データ電極２２に対しては、上記タイミングｔ２９よりも前のタイミングｔ２８で立ち下がり、維持放電中はＬｏｗレベルが維持され、赤外発光波形の立ち下がりのタイミングｔ３１よりも遅いタイミング、即ち、維持放電終了後のタイミングｔ３２で立ち上がるように設定された維持データパルス３１４が印加される。
上記駆動方法を採るＰＤＰ表示装置１５００においては、上記実施の形態５に係るＰＤＰ表示装置１４００に比べて、維持データパルス３１４がＬｏｗレベルのときの前放電によって多量の壁電荷形成が行われ、続く維持放電発生前に維持データパルス３１４をＨｉｇｈレベルとすることで、データ電極２２上に形成されていた多量の壁電荷と印加パルス３１４との重畳作用より、発光効率が向上する。この効果について、図２０を用いて説明する。
【００９４】
図２０に示すように、維持期間３１１において、上記のようなタイミングをもって維持データパルス３１４を印加する場合には、放電路Ｄｉｓ．３が、維持データパルスの印加を行わない場合の放電路Ｄｉｓ．１に比べて陽光柱がより長くなり、紫外線発生量が増大するとともに、蛍光体層２５によりちかづくことから、蛍光体層２５への紫外線の到達効率が向上する。
【００９５】
従って、ＰＤＰ表示装置１５００においては、維持パルス３１２、３１３の１周期毎に輝度の高い発光波形が発生し、維持データパルスの印加を行わない駆動方法を採る従来のＰＤＰ表示装置に比べて、約１．６倍の高い発光効率を得ることができる。
なお、上記効果については、上記図１８の（ａ）あるいは（ｂ）のどちらの電極構成を採った場合にも、同様に得られる。
【００９６】
また、本実施の形態においては、維持期間３１１において、データ電極２２に対して維持データパルス３１４を印加することとしたが、必ずしもデータ電極２２を用いなくても良い。例えば、背面パネル２に新たな電極を設けておき、この新たな電極とスキャン電極１４との結合容量と、新たな電極とサスティン電極１３との結合容量とに差異を設け、新たな電極に対して上記図１９の維持データパルス３１４を印加するようにしても、上記同様の効果を得ることが出来る。
（実施の形態７）
次に、実施の形態７に係るＰＤＰ表示装置２０００の構成およびその駆動方法について、説明する。
７−１．ＰＤＰ表示装置２０００の全体構成
以下では、実施の形態７に係るＰＤＰ表示装置２０００の構成について、図２１を用いて説明する。図２１は、ＰＤＰ表示装置２０００の構成を示すブロック図であり、基本的な構成は、上記図１に示す実施の形態１と同様である。
【００９７】
図２１に示すように、ＰＤＰ表示装置２０００が上記ＰＤＰ表示装置１０００と相違するのは、表示駆動部２０１の構成にあり、特に、維持データパルス３１４の設定方法にある。そこで、パネル部１００の構成等、上記実施の形態１と同一の部分についての説明を省略する。
図２１に示すように、ＰＤＰ表示装置２０００における表示駆動部２０１には、上記ＰＤＰ表示装置１０００と異なり、輝度平均値検出部２３０が設けられている。そして、輝度平均値検出部２３０には、データ検出部２１０から画像データが入力され、表示制御部２４０に対して信号出力が可能なように接続されている。
【００９８】
具体的に、輝度平均値検出部２３０は、データ検出部２１０から転送されてくる１画面毎の各セルの階調値を示す画像データに基づき、当該１画面の全ての階調値を積算して全セル数で割った値である階調平均値を求め、この値から最大階調値（例えば、２５６階調）に対する百分率（％）を算出した輝度平均値を求める。そして、輝度平均値検出部２３０は、求めた輝度平均値に関するデータを表示制御部２４０に対して送信する。
【００９９】
表示制御部２４０は、上記ＰＤＰ表示装置１０００における表示制御部２４０が有する機能に加え、輝度平均値検出部２３０に対して輝度平均値を算出させるためのタイミングを指示するタイミング信号を送信する機能と、輝度平均値検出部２３０から送られてくる輝度平均値に関するデータに基づいて、維持期間３１１においてデータ電極２２に対して印加する維持データパルス３１４の最適な立ち下がりタイミングを設定する。表示制御部２４０で設定された最適な立ち下がりタイミングの設定データは、タイミング信号としてデータドライバ２７０の維持データパルス発生器（不図示）に対して出力される。
【０１００】
この信号を受け取ったデータドライバ２７０は、維持期間３１１において、算出された輝度平均値に基づいて設定された最適な立ち下がりのタイミングをもって維持データパルス３１４を全てのデータ電極２２に対して印加する。
７−２．ＰＤＰ表示装置２０００の駆動方法
ＰＤＰ表示装置２０００の駆動方法について、図２２を用いて説明する。図２２は、維持期間３１１において、各電極１３、１４、２２に対して印加されるパルス３１２、３１３、３１４の波形を示すチャート図である。
【０１０１】
図２２に示すように、維持期間３１１において、サスティン電極１３およびスキャン電極１４には、ＨｉｇｈレベルとＬｏｗレベルとを交互に繰り返す維持パルス３１２、３１３が印可されるようになっている。維持パルス３１２、３１３におけるＨｉｇｈレベルの設定時間とＬｏｗレベルの設定時間とは、各々時間Ｔ６および時間Ｔ７に設定されている。また、維持パルス３１２、３１３の周期、即ち、（Ｔ６＋Ｔ７）は、例えば、２．５（μｓｅｃ．）に設定されている。
【０１０２】
また、サスティン電極１３に対して印加される維持パルス３１２と、スキャン電極１４に対して印加される維持パルス３１３とは、互いの位相が１８０度相違するように設定されており、維持パルス３１２の立ち上がり始めのタイミングｔ３３に維持パルス３１３の立ち下がり始めのタイミングが設定される。なお、実際の維持パルス３１２、３１３においては、波形の立ち上がり部分あるいは立ち下がり部分に一定の傾きをもっているものもある。
【０１０３】
一方、データ電極２２に対しては、上記タイミングｔ３３と同期するタイミングｔ３４で立ち上がり、時間Ｔ８（例えば、０．３μｓｅｃ．）経過後に立ち下がりタイミングｔ３５が設定された維持データパルス３１４が印加される。
ＰＤＰ表示装置２０００では、書き込み期間３１０に実施された書き込み放電によってスキャン電極１４上に蓄積された壁電荷と、維持パルス３１２、３１３との重畳作用によって、放電開始電圧を超え維持放電が発生する。
７−３．維持データパルス３１４の設定
本発明者らは、維持期間３１１においてデータ電極２２に維持データパルス３１４を印加する場合、表示する画像の輝度平均値の変動に伴ってＰＤＰ表示装置２０００の発光効率が最大となる維持データパルス３１４の最適な立ち下がりタイミングｔ３５、ｔ３７が変動することを見いだした。これについて、図２３、２４を用いて説明する。図２３、２４は、表示する画像の輝度平均値が１０（％）および１００（％）の場合において、タイミング（ｔ３４−ｔ３３）を横軸に、ＰＤＰ表示装置の発光効率を縦軸にプロットした特性図である。ここで、タイミング（ｔ３４−ｔ３３）は、維持データパルス３１４の立ち下がりタイミングを示すものである。
【０１０４】
図２３に示すように、輝度平均値が１０（％）と低い場合には、データ電極２２に対して維持データパルス３１４を印加することによって発光効率が変動する。また、発光効率が最大となるのは、タイミング（ｔ３４−ｔ３３）を約０．３（μｓｅｃ．）に設定したときである。
一方、図２４に示すように、輝度平均値が１００（％）と高い場合には、タイミング（ｔ３４−ｔ３３）を約０．２（μｓｅｃ．）に設定するとき、発光輝度が最大となる。
【０１０５】
発明者らは、上記図２３、２４のように、ＰＤＰ表示装置２０００における発光効率を最大にしようとする場合には表示しようとする画像の輝度平均値に応じて維持パルス３１２、３１３の変化開始のタイミングｔ３３から維持データパルス３１４の立ち下がりのタイミングｔ３４までの時間を変動させることによって得られることを見いだした。これについての理由は不明であるが、表示する画像の輝度平均値によって、壁電荷が形成される際の放電空間Ａ内の電界分布状態が異なるためであると考えられる。
【０１０６】
そこで、本発明者らは、表示する画像の輝度平均値と維持データパルス３１４の立ち下がりのタイミングｔ３４についての関係についてさらに検討を重ねた。これについて、図２５を用いて説明する。図２５は、表示する画像の輝度平均値と、維持期間３１１における維持データパルス３１４の立ち下がりのタイミングｔ３４の最適値との関係をプロットした特性図である。
【０１０７】
図２５に示すように、発光効率を高めるのに維持データパルス３１４の最適な立ち下がりのタイミングｔ３４は、輝度平均値が高いほど維持パルス３１２、３１３の変化開始のタイミングｔ３３からの経過時間が短い時点に位置する。従って、表示する画像の輝度平均値を算出し、これに応じて維持データパルス３１４の立ち下がりのタイミングｔ３４を制御することによって、例え画像の輝度平均値が変化しても、ＰＤＰ表示装置２０００における発光効率を最大限高いものとすることが出来る。
７−４．維持データパルス３１４の制御方法
表示制御部２４０によってデータドライバ２７０に対して出力される維持データパルス３１４の印加に関するタイミング信号は、以下のように制御される。
【０１０８】
図２１に示す表示制御部２４０における最適維持データパルス処理部２４１には、上記図２５に示す輝度平均値と最適維持データパルス３１４の立ち下がりのタイミングｔ３４とが対応付けられたテーブル（不図示）が格納されている。ここで、最適維持データパルス処理部２４１には、維持データパルス３１４のパルス幅Ｔ８よりも幅狭なパルス幅をもってクロックパルスがカウントされており（不図示）、このクロックパルスＣＬＫのカウントパルス数に基づいて最適な維持データパルス３１４の立ち下がりのタイミングｔ３４を設定する。
【０１０９】
次に、最適維持データパルス処理部２４１における制御方法について、図２６、２７を用いて説明する。図２６は、最適維持データパルス処理部２４１の制御フロー図であり、図２７は、維持期間３１１において、各電極１３、１４、２２に対して印加されるパルス３１２、３１３、３１４の各波形と、これらの印加タイミングを制御するためのクロックパルスＣＬＫを示すチャート図である。
【０１１０】
図２６に示すように、最適維持データパルス処理部２４１は、輝度平均値検出部２３０から輝度平均値に関する情報が入力されると、上記テーブルを参照して、維持データパルス３１４の立ち下がりのタイミングｔ３４を設定する（ステップＳ１）。
次に、維持期間３１１中（ステップＳ２：Ｙ）、サスティン電極１３およびスキャン電極１４に維持パルス３１２、３１３が印加されるまで待機する。そして、図２７に示すように、サスティン電極１３およびスキャン電極１４に印加される維持パルス３１２、３１３の立ち上がり始めのタイミングに同期して、データドライバ２７０を駆動させる（ステップＳ４）。これによって、全てのデータ電極２２に対して印加される維持データパルス３１４が立ち上がるように制御する。ここで、上記図２１に示す最適維持データパルス処理部２４１は、クロックパルスＣＬＫをカウントするクロックカウンタ（不図示）を備え、維持データパルス３１４の立ち上がりのタイミングｔ３４と同期してカウンタをリセットする（ステップＳ４）。
【０１１１】
そして、維持データパルス３１４が最適立ち下がりタイミング、即ち、カウンタ値ＣＴが上記設定された最適立ち下がりタイミングに相当する時間となるクロックパルス数（図２７では、４クロック）になったら（ステップＳ５：Ｙ）、データドライバ２７０の出力をＯＦＦ状態に制御して、維持データパルス３１４の立ち下げを行わせると同時に、カウンタをリセットする（ステップＳ６）。そして、この動作を維持期間３１１が終了するまで繰り返す（ステップＳ７）。
【０１１２】
ＰＤＰ表示装置２０００では、上記方法によって、維持期間３１１に画像データの輝度平均値に応じた最適な立ち下がりのタイミングｔ３４に設定された維持データパルス３１４をデータ電極２２に印加することが可能となる。
なお、このような制御を実施するための制御回路としては、制御の対象が異なるものの、特表平２００２−５３６６８９号公報に開示された公知の回路を適用することもできる。
（実施の形態８）
８−１．実施の形態８に係るＰＤＰ表示装置３０００の構成および駆動制御
上記実施の形態７においては、輝度平均値に応じて維持データパルス３１４の立ち下りのタイミングｔ３５を変化させるようにしていたが、本実施の形態８においては、さらにパネル部１００の温度にも応じて維持データパルス３１４の立ち下りのタイミングを変化させるようにしている。なお、本実施の形態８に係るＰＤＰ表示装置３０００のパネル部１００は、上記実施の形態７に係るＰＤＰ表示装置２０００のパネル部１００と同一構成としており、説明を省略する。
【０１１３】
図２８は、実施の形態８に係るＰＤＰ表示装置３０００の構成を示すブロック図である。なお、上記図２１と同一番号を付したものは、ＰＤＰ表示装置２０００と同一構成であるので、主に異なる部分について説明する。
図２８に示すように、ＰＤＰ表示装置３０００は、パネル部１００に図示しないサーミスタが備えられ、表示駆動部２０２は当該サーミスタによってパネル部１００の温度を検出するパネル温度検出部２３５を備える。このパネル温度検出部２３５は、表示制御部２４０からの制御信号に応じて１フィールドごとに検出温度を表示制御部２４０に送る。
【０１１４】
また、表示制御部２４０の最適維持データパルス処理部２４１においては、上記ＰＤＰ表示装置２０００と同様の輝度平均値と維持データパルス３１４の最適立ち下りタイミングとが対応付けられたテーブル（不図示）が、それぞれの温度（例えば２７℃から６５℃まで１℃ごと）の数に対応して設けられ、それらの複数のテーブルが格納されている。この各テーブルは、あらかじめ各温度における輝度平均値−維持データパルスの最適立ち下りタイミングを測定しておくことによって作成される。なお、上記ＰＤＰ表示装置２０００と同様、維持データパルス３１４の最適立ち下りタイミングは維持データパルス３１４のパルス幅よりも幅の狭いクロックパルスＣＬＫの数として換算されており、クロックパルスＣＬＫの数に応じて立ち下がりタイミングが変化する。
【０１１５】
最適維持データパルス処理部２４１においては、基本的には上記図２６に示すフロー図と同様のステップを用いて制御が行われる。ただし、ステップＳ１において最適立ち下りタイミングを決定する際に、検出された温度に対応したテーブルを選択した後、そのテーブルを参照して行われる。
８−２．維持データパルス３１４の最適立ち下がりタイミングの設定
次に、ＰＤＰ表示装置３０００における維持データパルス３１４の最適な立ち下がりタイミングの設定方法について、図２９、３０を用いて説明する。図２９、３０は、パネル部１００における温度が２７（℃）および６５（℃）の状態のときの維持データパルス３１４の立ち下がりタイミングとパネルの発光効率をプロットした特性図である。
【０１１６】
図２９に示すように、ＰＤＰ表示装置３０００においては、維持データパルス３１４の立ち下がりタイミングが、維持期間３１１中にサステイン電極１３、スキャン電極１４に印加される維持パルス３１２、３１３が変化し始めるタイミングから約０．３（μｓｅｃ．）遅れた場合に発光効率が最大になることがわかる。
一方、図３０に示すように、ＰＤＰ表示装置３０００においては、維持データパルス３１４の立ち下がりタイミングが、維持期間３１１中にサステイン電極１３、スキャン電極１４に印加される維持パルス３１２、３１３が変化し始めるタイミングから約０．２５（μｓｅｃ．）遅れた場合に発光効率が最大になることが分かる。
【０１１７】
このように、ＰＤＰ表示装置３０００では、パネル部１００の温度が変化することによって維持データパルス３１４の最適立ち下がりタイミングが異なることがわかる。維持データパルス３１４の最適立ち下りタイミングが変動する理由は不明であるが、壁電荷が形成される保護層などが温度の変化によってその特性が変化し、放電空間Ａ内における電界分布状態が変動するためと思われる。
【０１１８】
次に、ＰＤＰ表示装置３０００において、パネル部１００の温度と維持データパルス３１４の最適立ち下がりタイミングとの関係について、図３１を用いて説明する。図３１は、パネル部１００の温度と維持データパルス３１４の最適立ち下がりタイミングとの関係を示した特性図である。
図３１に示すように、パネル部１００の温度が高ければ高いほど維持データパルス３１４の最適立ち下がりタイミングが早くなる。
【０１１９】
従って、ＰＤＰ表示装置３０００では、輝度平均値およびパネル部１００の温度に応じて維持データパルス３１４の立ち下がりタイミングを最適な値に制御することによって、輝度平均値およびパネル温度が変化しても常に高い発光効率を得ることができる。
（その他の事項）
上記実施の形態１〜８においては、ＡＣ型ＰＤＰ表示装置を用いて説明したが、本発明は、必ずしもＡＣ型に限定されるものではない。
【０１２０】
また、上記実施の形態１〜８で示した数値については、一例として示したものであって、装置のサイズ、構成要素、駆動に係る条件など種々の条件によって変動されるものである。
さらに、上記実施の形態１〜８においては、維持期間における維持データパルスをデータ電極に印加することとしたが、必ずしもデータ電極に対して印加する必要はない。例えば、パネル部に第４電極を設けておき、この第４電極に対して維持データパルスを印加することとしても良い。
【産業上の利用可能性】
【０１２１】
本発明に係るＰＤＰ表示装置およびその駆動方法は、コンピュータやテレビジョン等の表示デバイス、特に高精細で、且つ、高い発光効率を有する表示デバイスを実現するのに有効である。
【図面の簡単な説明】
【０１２２】
【図１】実施の形態１に係るＰＤＰ表示装置１０００の構成を示すブロック図である。
【図２】ＰＤＰ表示装置１０００におけるパネル部１００を示す平面図である。
【図３】ＰＤＰ表示装置１０００におけるパネル部１００の要部斜視図（一部断面図）である。
【図４】ＰＤＰ表示装置１０００の駆動において、各電極に対して印加されるパルス波形を示すチャート図である。
【図５】ＰＤＰ表示装置１０００の駆動において、維持期間に各電極に対して印加されるパルス波形を示すチャート図である。
【図６】ＰＤＰ表示装置１０００の駆動において、維持データパルスの立ち下がりタイミングと発光効率との関係を示す特性図である。
【図７】ＰＤＰ表示装置１０００の駆動において、維持データパルスの立ち下がりタイミングと発光波形の半値幅との関係を示す特性図である。
【図８】実施の形態２に係るＰＤＰ表示装置１１００の駆動において、維持期間に各電極に対して印加されるパルス波形を示すチャート図である。
【図９】ＰＤＰ表示装置１１００の駆動において、維持データパルスの立ち下がりタイミングと発光効率との関係を示す特性図である。
【図１０】ＰＤＰ表示装置１１００の駆動において、維持データパルスの立ち下がりタイミングと発光波形の半値幅との関係を示す特性図である。
【図１１】実施の形態３に係るＰＤＰ表示装置１２００の駆動において、維持期間に各電極に対して印加されるパルス波形を示すチャート図である。
【図１２】ＰＤＰ表示装置１２００の駆動において、維持データパルスの立ち下がりタイミングと発光効率との関係を示す特性図である。
【図１３】ＰＤＰ表示装置１２００の駆動において、維持データパルスの立ち下がりタイミングと発光効率との関係を示す特性図である。
【図１４】ＰＤＰ表示装置１２００の駆動において、維持データパルスの立ち下がりタイミングと発光波形の半値幅との関係を示す特性図である。
【図１５】実施の形態１〜３に係るＰＤＰ表示装置において、維持放電の放電路の変化を示す模式図である。
【図１６】実施の形態４に係るＰＤＰ表示装置１３００の駆動において、維持期間に各電極に対して印加されるパルス波形を示すチャート図である。
【図１７】実施の形態５に係るＰＤＰ表示装置１４００に駆動において、維持期間に各電極に対して印加されるパルス波形を示すチャート図である。
【図１８】実施の形態６に係るＰＤＰ表示装置１５００の電極構成を示す平面図である。
【図１９】ＰＤＰ表示装置１５００の駆動において、維持期間に各電極に対して印加されるパルス波形を示すチャート図である。
【図２０】ＰＤＰ表示装置１５００において、維持放電の放電路の変化を示す模式図である。
【図２１】実施の形態７に係るＰＤＰ表示装置２０００の構成を示すブロック図である。
【図２２】ＰＤＰ表示装置２０００の駆動において、維持期間に各電極に対して印加されるパルス波形を示すチャート図である。
【図２３】ＰＤＰ表示装置２０００の駆動において、輝度平均値が１０％の場合の維持データパルスの立ち下がりタイミングと発光効率との関係を示す特性図である。
【図２４】ＰＤＰ表示装置２０００の駆動において、輝度平均値が１００％の場合の維持データパルスの立ち下がりタイミングと発光効率との関係を示す特性図である。
【図２５】ＰＤＰ表示装置２０００の駆動において、輝度平均値毎の最適な維持データパルスの立ち下がりタイミングを示す特性図である。
【図２６】ＰＤＰ表示装置２０００の駆動において、最適維持データパルス処理部２４１における処理について示すフロー図である。
【図２７】ＰＤＰ表示装置２０００の駆動において、維持期間に各電極に対するパルスの印加タイミングを示すチャート図である。
【図２８】実施の形態８に係るＰＤＰ表示装置３０００の構成を示すブロック図である。
【図２９】ＰＤＰ表示装置３０００の駆動において、パネル温度が２７℃の場合の維持データパルスの立ち下がりタイミングと発光効率との関係を示す特性図である。
【図３０】ＰＤＰ表示装置３０００の駆動において、パネル温度が６５℃の場合の維持データパルスの立ち下がりタイミングと発光効率との関係を示す特性図である。
【図３１】ＰＤＰ表示装置３０００の駆動において、パネル温度毎の最適な維持データパルスの立ち下がりタイミングを示す特性図である。
【図３２】従来のＰＤＰ表示装置の駆動において、各電極に対して印加されるパルス波形を示すチャート図である。
【符号の説明】
【０１２３】
１．前面パネル
２．背面パネル
１２．表示電極対
１３．サスティン電極
１４．スキャン電極
１６．保護膜
２２．データ電極
１００．パネル部
２００、２０１、２０２．表示駆動部
２３０．輝度平均値検出部
２３５．パネル温度検出部
２４０．表示制御部
２４１．維持データパルス処理部
２５０．サスティンドライバ
２６０．スキャンドライバ
２７０．データドライバ
１０００、２０００、３０００．ＰＤＰ表示装置
【図１】
2005070727.tif 000003
【図２】
2005070727.tif 000004
【図３】
2005070727.tif 000005
【図４】
2005070727.tif 000006
【図５】
2005070727.tif 000007
【図６】
2005070727.tif 000008
【図７】
2005070727.tif 000009
【図８】
2005070727.tif 000010
【図９】
2005070727.tif 000011
【図１０】
2005070727.tif 000012
【図１１】
2005070727.tif 000013
【図１２】
2005070727.tif 000014
【図１３】
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【図１４】
2005070727.tif 000016
【図１５】
2005070727.tif 000017
【図１６】
2005070727.tif 000018
【図１７】
2005070727.tif 000019
【図１８】
2005070727.tif 000020
【図１９】
2005070727.tif 000021
【図２０】
2005070727.tif 000022
【図２１】
2005070727.tif 000023
【図２２】
2005070727.tif 000024
【図２３】
2005070727.tif 000025
【図２４】
2005070727.tif 000026
【図２５】
2005070727.tif 000027
【図２６】
2005070727.tif 000028
【図２７】
2005070727.tif 000029
【図２８】
2005070727.tif 000030
【図２９】
2005070727.tif 000031
【図３０】
2005070727.tif 000032
【図３１】
2005070727.tif 000033
【図３２】
2005070727.tif 000034