(57)【要約】 【課題】各ブロックを容易に一体化させ水平、上下方向共移動が生ぜず、所定の目地幅を形成可能で、施工時の効率化が図れる舗装用ブロックを得る。【解決手段】平坦な上面(11)と底面(12)を有するブロック本体(10)にあって、イ）前面(13)には平坦面(13a) 、湾曲凸部(21)、湾曲凹部(22)、スペース突起(23)及び傾斜面(24)が順次形成され、平坦面(13a) 、湾曲凹部(22)及び傾斜面(24)は左右全幅に渡り、湾曲凸部(21)は左右中央部の平坦面(13b) を挟んで左右端部寄り水平方向に凸設され、スペース突起(23)は平坦面(13c) の左右に一対小幅で厚さ(s) 凸設され、ロ）後面(14)には左右全幅に平坦面(14a) 、湾曲凹部(31)、湾曲凸部(32)、平坦面(14b) 及び傾斜面(33)が順次形成され、ハ）左面(15)及び右面(16)には平坦面(15a) (16a) 、縦長突起(41)(51)及び傾斜面(42)(52)が順次形成され、縦長突起(41)(51)は互いに前後にずれて配設されている。【選択図】        図１
2005290850.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
平坦な上面(11)及び底面(12)を有するブロック本体(10)にあって、イ）前面(13)には上から平坦面(13a) 、湾曲凸部(21)、湾曲凹部(22)、スペース突起(23)及び傾斜面(24)が順次形成され、該平坦面(13a) 、湾曲凹部(22)及び傾斜面(24)は左右全幅に渡り、該湾曲凸部(21)は左右中央部の平坦面(13b) を挟んで左右端部寄り水平方向に凸設され、該スペース突起(23)は平坦面(13c) の左右に一対小幅で厚さ(s) 凸設され、ロ）後面(14)には左右全幅に上から平坦面(14a) 、湾曲凹部(31)、湾曲凸部(32)、平坦面(14b) 及び傾斜面(33)が順次形成され、ハ）左面(15)及び右面(16)には上から平坦面(15a) (16a) 、縦長突起(41)(51)及び傾斜面(42)(52)が順次形成され、該縦長突起(41)(51)は前後に間隔(y１ ) の一対を組とし各組間隔(y２ ) を該間隔(y１ ) より広くとった偶数個が厚さ(s) 凸設され、該縦長突起(41)(51)は互いに前後にずれて配設され、ニ）路盤に対し前後方向への敷設は前記前面(13)及び後面(14)を向合わせ、左右方向への敷設は前記左面(15)及び右面(16)を向合わせてなすことを特徴とする舗装用ブロック。
【請求項２】
湾曲凸部(21)は中央部の平坦面(13b) を挟んで各左右端部寄り水平方向に該平坦面(13b) と同じ幅で湾曲面が凸設され、前後方向の路盤への敷設においては向合う前記平坦面(13b) と湾曲凹部(31)とで蒲鉾状の目地貯留槽が形成可能とされていることを特徴とする請求項１に記載の舗装用ブロック。
【請求項３】
湾曲凸部(21)及び湾曲凹部(31)、並びに湾曲凹部(22)及び湾曲凸部(32)とはそれぞれ同径の円弧状面にとられていることを特徴とする請求項１又は２に記載の舗装用ブロック。    
【請求項４】
路盤への敷設において向合う傾斜面(24)及び(33)、並びに傾斜面(42)及び(52)とは末広がりの台形状におかれ、前記各傾斜面(24)(33)(42)(52)は水平方向に対し角度４５度にとられていることを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載の舗装用ブロック。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれかに記載の舗装用ブロックにおいて、スペース突起(23)及び縦長突起(41)(51)の凸設厚さ(s) は２ｍｍにとられ、前後方向及び左右方向の路盤への敷設において目地幅を実質的に２ｍｍに保持可能としたことを特徴とする舗装用ブロック。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、道路の路盤表面に敷設する舗装用ブロックの改良に関する。
【背景技術】
【０００２】
通常方形体状の舗装用ブロックは、敷設する路盤が不良な不安定の下層路盤の場合には敷設後表面が不揃いになりやすく、下層路盤が良好の場合にも車両等の乗入れ等が繰返えされて路盤境界のクッション層の移動が生じたり、目地材のずれ等によって不陸状態になりやすい。
【０００３】
これに対し、本発明者の考案になる舗装用ブロックであって、平版型直方体１の正面と背面の縦方向に全高Ｈよりやや低目の二本一対の突条２、２の二組を、又左右側面の縦方向に全高Ｈよりやや低目の二本一対の突条３、３を設け、隣合う突条２、２又は突条３、３同士を噛合わせて敷設後のがたつきを防ぐ下記［特許文献１］に記載のものがある。
又別の舗装用ブロックであって、舗装用ブロック本体２の少なくとも一側面に、外方へ突出して下部に空洞部３を形成する空洞形成突出片４と、舗装用ブロック本体２の縦方向の両側面に形成された隣り合う他の舗装用ブロック本体２と係合して縦方向の移動を防止する突条の移動防止部８と凹部状の移動防止部９との移動防止部とからなる下記［特許文献２］に記載のものがある。
【特許文献１】実用新案登録第３０８６５４４号公報
【特許文献２】特開２００３−２７４０５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
前記［特許文献１］に記載の舗装用ブロックは、隣合う突条２、２又は突条３、３同士を噛合わせており各舗装用ブロックの水平方向へのずれに対しては抵抗力があるが、振動等による上下方向のずれに対しては有効ではなく不陸状態を防止するのが困難である。
他方前記［特許文献２］に記載の舗装用ブロックは、縦方向の移動を防止のために突条及び凹部状の移動防止部８、９とを係合させているが、突条の移動防止部８が単独で突出しているため施工時及び施工後において集中荷重により破損しやすく、施工作業に手間がかかり、目地の活用が十分できない等の課題を有している。
これに対し、本発明は、簡易な構造で、各ブロックを容易に一体化させ水平、上下方向共移動が生ぜず平坦性、安全性を継続して保持することができ、各ブロック間に所定の目地幅を形成可能で、施工時の効率化が図れ、施工後の維持管理が軽減できる舗装用ブロックを得ることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
この目的を達成するために、請求項１の発明にあっては、平坦な上面(11)及び底面(12)を有するブロック本体(10)にあって、イ）前面(13)には上から平坦面(13a) 、湾曲凸部(21)、湾曲凹部(22)、スペース突起(23)及び傾斜面(24)が順次形成され、該平坦面(13a) 、湾曲凹部(22)及び傾斜面(24)は左右全幅に渡り、該湾曲凸部(21)は左右中央部の平坦面(13b) を挟んで左右端部寄り水平方向に凸設され、該スペース突起(23)は平坦面(13c) の左右に一対小幅で厚さ(s) 凸設され、ロ）後面(14)には左右全幅に上から平坦面(14a) 、湾曲凹部(31)、湾曲凸部(32)、平坦面(14b) 及び傾斜面(33)が順次形成され、ハ）左面(15)及び右面(16)には上から平坦面(15a) (16a) 、縦長突起(41)(51)及び傾斜面(42)(52)が順次形成され、該縦長突起(41)(51)は前後に間隔(y１ ) の一対を組とし各組間隔(y２ ) を該間隔(y１ ) より広くとった偶数個が厚さ(s) 凸設され、該縦長突起(41)(51)は互いに前後にずれて配設され、ニ）路盤に対し前後方向への敷設は前記前面(13)及び後面(14)を向合わせ、左右方向への敷設は前記左面(15)及び右面(16)を向合わせてなす舗装用ブロックにより解決した。
請求項２の発明にあっては、湾曲凸部(21)は中央部の平坦面(13b)
を挟んで各左右端部寄り水平方向に該平坦面(13b) と同じ幅で湾曲面が凸設され、前後方向の路盤への敷設においては向合う前記平坦面(13b) と湾曲凹部(31)とで蒲鉾状の目地貯留槽が形成可能とされている請求項１に記載の舗装用ブロックとするのが好ましい。
請求項３の発明にあっては、湾曲凸部(21)及び湾曲凹部(31)、並びに湾曲凹部(22)及び湾曲凸部(32)とはそれぞれ同径の円弧状面にとられている請求項１又は２に記載の舗装用ブロックとするのが好ましい。
請求項４の発明にあっては、路盤への敷設において向合う傾斜面(24)及び(33)、並びに傾斜面(42)及び(52)とは末広がりの台形状におかれ、前記各傾斜面(24)(33)(42)(52)は水平方向に対し角度４５度にとられている請求項１〜３のいずれかに記載の舗装用ブロックとするのが好ましい。
請求項５の発明にあっては、請求項１〜４のいずれかに記載の舗装用ブロックにおいて、スペース突起(23)及び縦長突起(41)(51)の凸設厚さ(s) は２ｍｍにとられ、前後方向及び左右方向の路盤への敷設において目地幅を実質的に２ｍｍに保持可能とした舗装用ブロックとするのが好ましい。
【発明の効果】
【０００６】
本発明の舗装用ブロックによれば、簡易な構造で、各ブロックを容易に一体化させ水平、上下方向共移動が生ぜず平坦性、安全性を継続して保持することができ、各ブロック間に所定の目地幅を形成可能で、施工時の効率化が図れ、施工後の維持管理が軽減できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００７】
本発明の実施の形態を図面を参照して説明する。
図１は、本発明の舗装用ブロックの一例の斜視図である。
図２は、図１の舗装用ブロックの４枚の施工状態を示す各図である。
図３は、図１の舗装用ブロックの隣接する２枚の施工順序を示し、敷設から施工完了までの各側面図であるが、舗装用ブロックの組合わせ部分以外は一部記載を省略してある。 
図４は、図２におけるＺ・Ｚ線断面の側面図である。
以下においては、本発明の舗装用ブロックの路盤への敷設状態において、路盤側を下、舗道表面側を上、車両等の移動方向の下流側を前及び上流側を後、該移動方向と直交する方向を下流側より見て左右として説明する。
又、図の輻輳化を避けるため同じ構成要素については、符号記載を一部省略して、詳細説明は省略してある。
【０００８】
図１乃至図３において、１は本発明の舗装用ブロックの一例であって、舗装用ブロック１は左右幅Ｘ、前後長さＹ、高さＨの方形体状のブロック本体１０と周辺の下記に詳述する各凹凸部によって形成されている。ブロック本体１０は、上面１１、底面１２、前面１３、後面１４、左面１５、右面１６よりなり、上面１１及び底面１２は全体が平坦にとられ、前面１３、後面１４、左面１５及び右面１６が平坦部に各凹凸部が形成されている。 
前面１３には、側面視において、上端から僅かの平坦面１３ａをおき、下方に湾曲凸部２１、湾曲凹部２２、スペース突起２３及び傾斜面２４が順次形成されている。湾曲凸部２１は左右幅Ｘのうち中央部に幅ｘ１ の平坦面１３ｂを挟んで左右端部寄り幅ｘ２ の水平方向に各湾曲面が凸設され、湾曲凹部２２は湾曲凸部２１下端から下方に左右幅Ｘの全幅水平方向に湾曲面が凹設され、スペース突起２３は小幅で左右一対おかれ目地幅に合わせた厚さｓの突起が凸設され該スペース突起２３のない平坦面１３ｃは平坦面１３ａ、１３ｂと面一にとられ、傾斜面２４は平坦面１３ｃ下方に末広がりの勾配面にとられている。すなわち、図３、４に示す通り、ブロック本体１０の路盤Ｇへの敷設状態において垂直方向に面一の平坦面１３ａ、１３ｂ及び１３ｃに対し、湾曲凸部２１及びスペース突起２３が凸部、湾曲凹部２２が凹部に形成され、各平坦面よりスペース突起２３先端は厚さｓだけ突出しておかれている。図１、２に示す本例ではｘ１ 、ｘ２ 共同じ幅にとり左右幅Ｘの１／３とし、各舗装ブロックをずらして敷設する場合等にも使い易いようにしているが必ずしもこれに限定されずｘ１ 、ｘ２ 共同じ幅でなくてもよい。
ここで、各部寸法として使い勝手のよい本例では、左右幅Ｘは３００ｍｍ、前後長さＹは３００ｍｍ、高さＨは６０ｍｍ、ｓは２ｍｍ、幅ｘは１００ｍｍ、傾斜面２４は水平方向に対し角度４５度にとられているがこれに限定されない。
【０００９】
後面１４には、上端から僅かの平坦面１４ａをおき、湾曲凹部３１、湾曲凸部３２、平坦面１４ｂ及び傾斜面３３が順次形成されている。湾曲凹部３１は左右幅Ｘの全幅水平方向に湾曲凸部２１に沿った形状の湾曲面が凹設され、湾曲凸部３２は左右幅Ｘの全幅水平方向に湾曲凹部２２の沿った形状の湾曲面が凸設され、傾斜面３３は平坦面１４ｂから下方に末広がりの勾配面にとられている。
詳細は後述するが図２、図３（ｂ）に示す通り、同一構成の一対の舗装用ブロック１Ａ、１Ｂを前面１３と後面１４とを向合わせて路盤Ｇへ敷設したとき、向合う各面のうちスペース突起２３先端と平坦面１４ｂとは当接状態におかれ、上端から平坦面１３ａと平坦面１４ａ、湾曲凸部２１と湾曲凹部３１、湾曲凹部２２と湾曲凸部３２とは、スペース突起２３の厚さｓとほぼ同じ間隔ｓの隙間を保持した状態におかれ、傾斜面２４と傾斜面３３とは側面視において前後に末広がりの台形状におかれるように各部のサイズが選定されており、この間隔ｓが前後方向の目地幅として有効の保持される。
上記湾曲凸部２１及び湾曲凹部３１、並びに湾曲凹部２２及び湾曲凸部３２の各湾曲面はそれぞれ向合ったものと同形に形成され目地幅が有効の保持できればよく形状に限定はないが、それぞれ同径の円弧状面にとるのが製作上の容易さから好ましい。
【００１０】
左面１５には、上端から僅かに平坦面１５ａをおき、下方に縦長突起４１及び傾斜面４２が順次形成されている。縦長突起４１は、ブロック本体１０の高さＨより僅かに短い上下高さｈ、幅ｗ、厚さｓの大きさの突起で、前後の間隔ｙ１ をおいた一対を組として、各組の間隔ｙ２ はｙ１ より僅かに広くとって全体で２×ｎの偶数個（ｎは整数、図１乃至図３の例では６個）が左外側に向けて凸設され、各縦長突起４１の間は平坦面１５ａから延びた平坦面１５ｂとされている。縦長突起４１は、全体が一方（本例では後）寄りにずらしておかれて縦長突起４１左右の平坦面１５ｂは後端は狭く前端は広くとられている。ここでの突起の厚さｓは、前記目地幅に合わせたスペース突起２３の厚さｓと同じにとられる。傾斜面４２は、傾斜面２４、３３と同様に平坦面１５ｂから下方に末広がりの勾配面にとられている。ここで、各部寸法として例えば上下高さｈは４０ｍｍ、幅ｗは１６ｍｍ、厚さｓは２ｍｍ、傾斜面４２は水平方向に対し角度４５度にとられているがこれに限定されない。
【００１１】
右面１６には、上端から僅かに平坦面１６ａをおき、下方に縦長突起５１及び傾斜面５２が順次形成されている。縦長突起５２は、縦長突起４１と同じく上下高さｈ、幅ｗ、厚さｓのサイズで、前後間隔ｙ１ 、ｙ２ にとって全体で２×ｎの偶数個（本例では６個）が右外側に向けて凸設されているが、縦長突起５２は縦長突起４１と異なり全体が他方（本例では前）寄りにおかれて平坦面１６ｂは前端は狭く後端は広くとられている。傾斜面５２は、傾斜面４２と同様に平坦面１６ｂから下方に末広がりの勾配面にとられている。
ここで、詳細は後述するが図２に示す通り、同一構成の一対の舗装用ブロック１Ａ、１Ｃ又は舗装用ブロック１Ｂ、１Ｄの左面１５と右面１６とを向合わせて路盤Ｇへ敷設したとき、向合う各面の縦長突起４１、５１はそれぞれ前後方向へのずれを異にし突合わせても突起が互いに重なることがないようにされており、前記したスペース突起２３によって得られる前後方向の目地幅ｓと同じく左右方向の目地幅もｓに保持される。図２（ｂ）においては、縦長突起４１と縦長突起５１とを識別し易いように縦長突起４１部分を全部黒く塗り潰し、縦長突起５１部分は全部白地で表示してある。
傾斜面４２と傾斜面５２とは正面視において左右に末広がりの台形状におかれるように各部のサイズが選定される。
【００１２】
図２、図３によって、舗装用ブロック１の路盤Ｇへ敷設手順について説明する。
ここで、図２は舗装用ブロック１の４枚（１Ａ、１Ｂ、１Ｃ、１Ｄ）を施工した状態を示し、矢印Ｐ方向が車道における車、人等の移動方向（後→前）でこれに直交する方向が道路の幅方向（左右）で、道路の大きさに応じて適宜敷設枚数を加減する。又歩道においては矢印Ｐ方向を車の乗入れる方向にとることもある。
又、図３は舗装用ブロック１の２枚（１Ａ、１Ｂ）の組合わせ部分における施工手順を示している。
イ）敷設途中
路盤Ｇに対する前後矢印Ｐ方向への敷設は、図３（ａ）に示す通り、予め路盤Ｇの上流側に敷設済みの舗装用ブロック１Ｂに下流側の舗装用ブロック１Ａを組合わせて一体化させるために、舗装用ブロック１Ｂの前面１３と舗装用ブロック１Ａの後面１４とを突合わせて舗装用ブロック１Ａを路盤Ｇへ敷設するが、上端から平坦面１３ａと平坦面１４ａ、湾曲凸部２１と湾曲凹部３１、湾曲凹部２２と湾曲凸部３２、スペース突起２３と平坦面１４ｂ、及び傾斜面２４と傾斜面３３とをそれぞれ向合う状態において矢印Ｑ方向に舗装用ブロック１Ａを回動し、路盤Ｇに対する舗装用ブロックの前後方向への敷設が開始される。
【００１３】
ロ）敷設終了時
次いで、前後方向への敷設は、図３（ｂ）に示す通り、舗装用ブロック１Ａは、底面１２が路盤Ｇ上に載置され、舗装用ブロック１Ｂとはスペース突起２３先端と平坦面１４ｂとが当接状態におかれ、上端から平坦面１３ａと平坦面１４ａ、湾曲凸部２１と湾曲凹部３１及び湾曲凹部２２と湾曲凸部３２とはスペース突起２３の厚さｓとほぼ同じ間隔ｓの目地幅を保持した状態におかれ、傾斜面２４と傾斜面３３とは側面視において前後末広がり台形状におかれ、舗装用ブロック１Ｂに対し舗装用ブロック１Ａの路盤Ｇに対する前後方向への敷設が終る。このとき、湾曲凸部２１に挟まれた中央部に幅ｘの平坦面１３ｂとこれに向合う湾曲凹部３１によって形成される蒲鉾状の目地貯留槽が形成される。
次に、路盤Ｇに対する左右方向への敷設は、図２に示す通り、舗装用ブロック１Ｂに対し舗装用ブロック１Ｄ又は舗装用ブロック１Ａに対し舗装用ブロック１Ｃを組合わせ一体化させるために、例えば舗装用ブロック１Ｂの左面１５と舗装用ブロック１Ｄの右面１６とを向合わせると、左面１５の縦長突起４１と右面１６の縦長突起５１とはそれぞれ前後方向へのずれを異にし突合わせても互いに重なることがないようにされており、縦長突起４１の先端部が平坦面１６ｂに当接し、縦長突起５１の先端部が平坦面１５ｂに当接し、厚さｓの縦長突起４１、５１によって左右方向に目地幅ｓが保持され左右方向への敷設が終わる。
上記した前後方向及び左右方向への敷設を組合わせて所望する道路面積全体への舗装用ブロックの敷設が終了する。
【００１４】
ハ）施工完了時
前記ロ）に詳述の敷設を終了した後、図２、図３（ｃ）に示す通り、各舗装用ブロック１Ａ〜１Ｄの表面に転圧機によって転圧仕上げを行い、舗装仕上面の高さ調整と各舗装ブロックを安定させて平坦性が得られる。最後に、目地幅ｓの隙間に目地材として目地砂６を充填することによって各舗装ブロックが強固に一体化され施工が完了する。このとき図４に示す通り、湾曲凸部２１に挟まれた中央部に幅ｘの平坦面１３ｂとこれに向合う湾曲凹部３１によって形成される蒲鉾状の目地貯留槽が目地砂６によって充填されている。 
【００１５】
前記イ）乃至ハ）に詳述した舗装用ブロック１敷設による作用効果について下記する。 
施工の開始から途中において、路盤Ｇ上にあるクッション層、空モルタル等の下地層が従来の舗装用ブロックでは傾斜面を有していないので引掻き寄せられて集合状態となり邪魔になっていたが、舗装用ブロック１にあっては傾斜面３３の存在によって掻寄せは発生ぜず、舗装用ブロック１Ｂの突出しているスペース突起２３の先端に平坦面１４ｂが当接して矢印Ｑ方向の回動が止まるので、舗装用ブロック１Ａ及び１Ｂは直接競り合って割れや欠けの原因となることがなく、施工能率が大幅に向上する。
敷設終了時において、隣接する各舗装用ブロックは前後方向及び左右方向共所望の目地幅ｓが保持されるので、事後の目地幅調整は不要で施工時間が短縮できる。目地幅ｓは極力小さく例えば２ｍｍにとれるので、施工完了後において車、車椅子、ベビーカー等の車輪の受ける衝撃が少なく快適な走行が可能となる。又一体化された各ブロックは水平、上下方向共移動が生ぜず平坦性、安全性を長期に渉って継続して保持することができる。
充填された目地砂は舗装用ブロック表面上の雨水を地中に浸透したり、逆に地中の水分が蒸発する経路となり、降雨時に水溜まりができず、ヒートアイランド現象の抑制が期待できる。
又図４に示す通り蒲鉾状の目地貯留槽にストックされた目地砂６によって、施工完了後の経年変化等によって目地幅ｓ部分に万一空隙部が生じたときに該空隙部に対しストックされた目地砂６が目地幅ｓに落下し自動的に埋めら復元されるので、施工完了後の維持管理が軽減できる。
【００１６】
前記舗装ブロック１の説明においては、図２（ｂ）に示す通り、平面視において各舗装ブロックは前後方向及び左右方向へ直列に敷設されているが、各舗装ブロックをずらして千鳥状に組み合わせて敷設することもできる。
【産業上の利用可能性】
【００１７】
本発明の舗装用ブロックは、各ブロックが容易に一体化され水平、上下方向共移動が生ぜず平坦性、安全性を継続して保持することができ、各ブロック間に所定の目地幅を形成可能で、施工時の効率化が図れ、施工後の維持管理が軽減でき、道路の路盤表面への敷設に有効に利用可能である。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】本発明の舗装用ブロックの一例の斜視図である。
【図２】図１の舗装用ブロックの４枚の施工状態を示し、（ａ）一方側面図、（ｂ）平面図である。
【図３】図１の舗装用ブロックの隣接する２枚の施工順序を示し、（ａ）敷設途中時の側面図、（ｂ）敷設終了時の側面図、（ｃ）施工完了時の側面図で、一部記載を省略してある。
【図４】図１の舗装用ブロックの隣接する２枚のＺ・Ｚ線断面の側面図で、一部記載を省略してある。
【符号の説明】
【００１９】
１、１Ａ、１Ｂ、１Ｃ、１Ｄ  舗装用ブロック
１０  ブロック本体
１１  上面
１２  底面
１３  前面
１４  後面
１５  左面
１６  右面
２１  湾曲凸部
２２  湾曲凹部
２３  スペース突起
２４、３３、４２、５２  傾斜面
３１  湾曲凹部
３２  湾曲凸部
４１、５１  縦長突起
６  目地砂
Ｇ  路盤
【図１】
2005290850.tif 000003
【図２】
2005290850.tif 000004
【図３】
2005290850.tif 000005
【図４】
2005290850.tif 000006