(57)【要約】【課題】  右，左折指示位置から操作レバーが中立位置に復帰移動する際、その移動方向への勢いを抑えて該操作レバーを確実に中立位置に止め得、オーバーターンによる反対側の右折または左折のウィンカ指示が行なわれる不具合を防止する。【解決手段】  操作レバー１４がキャンセル機構等により中立位置に移動復帰するようにしたものにおいて、前記操作レバー１４と連動する節度ピース１５が節度部材１７の山形状のカム面２０に弾接して復帰移動する際、そのカム面２０の最低部位の谷部２０ｃにおいて該節度ピース１５が当接することで下位に弾性変位する弾性体１９を設け、その変位に伴ない生じる段差部１８ｂまたは１８ｃが節度ピース１５の移動を阻止する大きな抵抗部となす構成とし、以って操作レバー１４を中立位置に止め得てオーバーターンによる反対側の右折または左折のウィンカ指示するのを防止可能とする。【選択図】  図１
2005329882.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
操作レバーの操作により選択的に右，左折のウィンカ指示を行なうターンシグナルスイッチを有し、該操作レバーをターン用節度機構により右，左折指示位置および中立位置に保持するとともに、右，左折指示位置からキャンセル機構により中立位置に移動復帰するようにしたものにおいて、
前記ターン用節度機構は、前記操作レバーと連動する節度ピースが付勢ばねを介して節度部材の山形状のカム面に弾接した構成からなり、そのカム面のうち谷部を含む中立位置として前記ターンシグナルスイッチのオフ区分とするとともに、この左右の山部を右，左折指示位置として同スイッチのオン区分とし、そのうちの中立位置のオフ区分において前記節度部材の谷部を弾性体により構成するとともに、この弾性体は、少なくともその表面が前記谷部のカム面より下位に弾性変位可能な構成としたことを特徴とする車両用方向指示装置。
【請求項２】
弾性体は、表面に谷部のカム面を有する谷形成部材と、該谷形成部材を弾性変位可能に支持するばね部材とから構成したことを特徴とする請求項１記載の車両用方向指示装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、操作レバーを右，左折指示位置および中立位置に保持するターン用節度機構を有するとともに、右，左折指示位置から中立位置に移動復帰させるキャンセル機構を備えた車両用方向指示装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、この種車両用方向指示装置としては、ターン用の節度機構を構成する圧縮コイルばねに付勢された節度ピースを、節度部材のカム面に弾接した構成として、操作レバーを右，左折指示位置および中立位置に保持できるようにしている。そのうちの、右，左折指示位置では、ターンシグナルスイッチを介して例えば点滅式のウィンカにて方向指示する。そして、キャンセル機構は、周知のように上記右，左折指示位置の保持状態から解放して操作レバーを中立位置に自動的に移動復帰させる機能を有している（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
ところで、操作レバーがキャンセル機構により復帰移動する場合、すなわち操作レバーに連動する節度ピースが節度部材の表面たるカム面を瞬時に摺動して中立位置に戻る場合、該節度ピースの復帰移動する勢いにより、中立位置では止まらず反対側の右折または左折の各指示位置の領域まで移動する所謂オーバーターンするおそれがある。例えば、図４を参照して説明すると、この図４は要部たる節度機構の概略構成に基づく作用説明図で、構成としては図示しない操作レバーに連動するブラケット１内に、付勢ばね３により付勢された節度ピース２が設けられ、節度部材４の表面である山形状のカム面５に弾接した構成にある。
【０００４】
今、図示実線で示す位置のカム面５を構成するうちの山部５ａで保持された状態は、例えば操作レバーが左折指示位置にあることを示しており、この保持状態にある位置をブラケット１および節度ピース２の回動中心を結ぶ中心線Ａ0で表しており、従って反対側の山部５ｂの中心線Ｂ0は右折指示位置、中央の谷部５ｃにおける中心線Ｃ0は中立位置をそれぞれ示し、上記ブラケット１に連なる操作レバーをそれぞれの位置で保持可能としている。
【０００５】
また、操作レバーによる右，左折操作に応動して、例えば点滅式のウィンカ指示するためのターンシグナルスイッチ（図示せず）を具備しているが、該スイッチによるウィンカ指示のオン・オフ区分を節度ピース２の回動方向における移動ストロークと対比して図中に示すと、中立位置ではオフ区分Ｃ1、左折点滅指示のオン区分Ａ1、右折点滅指示のオン区分Ｂ1の如くそれぞれ所定の動作領域を有している。
【０００６】
しかるに、キャンセル機構により図示実線位置から矢印Ｓで示すように中立位置に復帰移動する際、節度ピース２の復帰移動の勢いにより中立位置を越え、図示二点鎖線で示すように節度ピース２が反対側のオン区分Ｂ1の領域まで達する所謂オーバーターンするおそれがあり、この場合、ターンシグナルスイッチによる反対側の方向のウィンカ指示がなされ、さらには操作レバーが微振動したりして操作感が悪化するなどの不具合を生ずる。
【０００７】
その対策として、例えば特許文献１に記載のように、操作レバーの戻る移動方向に対し抵抗となる山形の凸部を静止部位に設け、これに節度ピースの側方部位が当接することで勢いを弱め、操作レバーを中立位置で止まり易くした手段が案出されている。
【特許文献１】特開２００３−２５９０８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかしながら、上記構成は当接するに十分な機械的強度を必要としながら節度ピースは凸部に当接したとき上方に移動できる構成を必要とし、且つこの場合、カム面に対し節度ピースが若干傾いた不安定な弾接状態となり、一方操作レバーがキャンセル機構によらないでゆっくりと復帰移動した場合に、固定的に設けられた凸部が操作レバーの復帰移動を阻止して停止するほどの抵抗とならない構成とせねばならないなど、節度ピースや凸部の設計製造が必ずしも容易でない。
【０００９】
本発明は、上記問題点を解決するために、キャンセル機構などにより復帰移動する際、その移動方向への勢いに対し有効な抵抗作用を発揮して操作レバーを中立位置で確実に止め得て、オーバーターンによる反対側の右折または左折のウィンカ指示が行なわれる不具合を解消した車両用方向指示装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記目的を達成するために、本発明の車両用方向指示装置は、操作レバーの操作により選択的に右，左折のウィンカ指示を行なうターンシグナルスイッチを有し、該操作レバーをターン用節度機構により右，左折指示位置および中立位置に保持するとともに、右，左折指示位置からキャンセル機構により中立位置に移動復帰するようにしたものにおいて、前記ターン用節度機構は、前記操作レバーと連動する節度ピースが付勢ばねを介して節度部材の山形状のカム面に弾接した構成からなり、そのカム面のうち谷部を含む中立位置として前記ターンシグナルスイッチのオフ区分とするとともに、この左右の山部を右，左折指示位置として同スイッチのオン区分とし、そのうちの中立位置のオフ区分において前記節度部材の谷部を弾性体により構成するとともに、この弾性体は、少なくともその表面が前記谷部のカム面より下位に弾性変位可能な構成としたことを主たる特徴とするものである。
【発明の効果】
【００１１】
上記手段によれば、キャンセル機構により操作レバーを中立位置に移動復帰する場合、該レバーに連動する節度ピースがカム面の谷部を含む弾性体に当接するに伴ない、該弾性体を下位に弾性変位させることによる段差部にて受け止めることで、勢い良く復帰移動する節度ピースを速やかに止めることができる。従って、オーバーターンによる反対側のウィンカ指示を発したり、操作レバーに微振動を発したりする不具合は解消できる。また、節度ピースによる上記当接は、中立位置のターンシグナルスイッチのオフ区分にて行なわれるので、当接時の衝撃等に対しても該スイッチの動作に何ら影響を与えることなく、しかも弾力的な当接となるので強度的にも有利であるなどの実用的効果を有する車両用方向指示装置を提供できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
以下、本発明の一実施例を示す車両用方向指示装置につき、図１〜図３を参照して説明する。まず、図１は車両用方向指示装置の全体構成を示すべく一部破断した平面図で、以下、該図面に基づき特には右，左折の方向指示に関連した機構を主に説明すると、自動車の図示しないステアリングコラム部分に設置されたケース１１の内部には、ブラケット１２が軸１３を中心として矢印Ｌ，Ｒ方向へ回動可能に設けられ、このブラケット１１には方向指示操作用の操作レバー１４の一端が連結され、従って該操作レバー１４も軸１３を支点に矢印Ｌ，Ｒ方向へ回動可能に設けられている。
【００１３】
また、上記操作レバー１４の反対側であるブラケット１２の前端部には、円筒状の節度ピース１５が圧縮コイルばねからなる付勢ばね１６にて前方向に付勢された状態で設けられ、その球状の頭部がブラケット１２より前方に突出するとともに、後述する節度部材１７に常時弾接した形態に組み込まれている。
しかるに、上記節度部材１７は、ケース１１に取付固定され上記節度ピース１５と対峙する位置に固定的に配設された節度主体部１８と、これとは別部材で弾性変位可能に組み込まれた弾性体１９との複合構成としている。すなわち、この節度部材１７は前記節度ピース１５が弾接し対峙する表面が、図２に明示するように中央部に最低（最深）部位を有する谷部２０ｃと、その左右に連ねた最高部位（頂部）を有する山部２０ａ，２０ｂとから形成される山形状のカム面２０を形成している。
【００１４】
そして、そのうちの山部２０ａ，２０ｂを含む大半を上記節度主体部１８にて形成し、そして残る谷部２０ｃを有する部分を上記弾性体１９により形成した構成としている。
なお、図中に符号Ａ0、Ｂ0，Ｃ0を付して示す中心線は、従来と同様の趣旨にて節度ピース１５がそれぞれ保持される位置を示し、従ってその延長線上の他端に位置する操作レバー１４の左折指示位置，中立位置，右折指示位置をそれぞれ示している。
【００１５】
このように、表面に谷部２０ｃの大部分を形成する弾性体１９は、上記節度主体部１８の中央部に形成された凹陥部１８ａに摺動可能に挿入された剛性の谷形成部材１９ａと、その背面側に配設された例えば圧縮コイルばねからなるばね部材１９ｂとから構成されている。そして、このばね部材１９ｂにより谷形成部材１９ａを表面側（図示上面側）に押し出す付勢力は、同図２中に示す谷部２０ｃの最低部位の中立位置に節度ピース１５が位置するとき、そのばね部材１６による付勢力との調整が行なわれ、全体になだらかに連なるカム面２０が形成されるようにばね力が設定されている。従って、それ以上の外力が表面に加わるとばね部材１９ｂを圧縮して、凹陥部１８ａ内を図示下方（本来のカム面２０より下位）に沈むように弾性変位可能に組み込まれている。
【００１６】
なお、上記ケース１１内には周知のように、図示しないキャンセル機構およびターンシグナルスイッチを具備している。詳細な機能説明等は省略するが、例えばキャンセル機構は前記ブラケット１２の上面側に配設されていて、操作レバー１４がブラケット１２と共に矢印Ｌ方向或いはＲ方向へ回動操作されて山部２０ａの左折指示位置（中心線Ａ0対応）或いは山部２０ｂの右折指示位置（中心線Ｂ0対応）に保持された状態で、図示しないステアリングホイールがその指示方向と反対方向へ回転操作（戻し操作）されることに伴い、操作レバー１４およびブラケット１２を谷部２０ｃの中立位置（中心線Ｃ0対応）方向へ移動復帰させる機能を有している。
【００１７】
一方、上記ターンシグナルスイッチは、ブラケット１２の下面側に可動コンタクトが配設され、図示しない配線基板と対峙している。この可動コンタクトは、軸１３を中心とするブラケット１２の回動に伴ない同じく矢印Ｌ，Ｒ方向への移動が可能であって、上記配線基板上を摺動して所定の固定接点と接離するようになっていて、この場合、少なくとも点滅するウィンカの点灯制御するためのスイッチ機能を有し、このオン・オフ動作領域として図２，３等に示すように従来と同様、オン区分Ａ1，Ｂ1、およびオフ区分Ｃ1を有している。なお、該スイッチには、周知のように他にヘッドライトのハイビームやロービームの切り替えやパッシング用のスイッチ機能を備え、これは図１に示す操作レバー１４の矢印Ｌ，Ｒの回動方向に対し、ほぼ直交する方向へ操作されることにより機能するようにしている。
【００１８】
次に上記構成の作用について、特には右，左折の方向指示に関して説明する。
今、操作レバー１４が図１に示す節度部材１７等の節度機構を介して中立位置（中心線Ｃ0で示す）に保持された状態では、ブラケット１２前端の節度ピース１５が谷部２０ｃの最低部位に位置するカム面２０に弾接した状態にあって、この場合、図２に示すようにターンシグナルスイッチとしてはオフ区分Ｃ1に位置している。
【００１９】
この状態から、例えば左折のウィンカ指示を行なうべく操作レバー１４を図１に示す矢印Ｌ方向へ回動操作すると、軸１３を中心に併せてブラケット１２も同方向へ回動され、また、ターンシグナルスイッチの可動コンタクトも同方向へ回動される。これにより、ブラケット１２前端の節度ピース１５は、カム面２０を構成する谷部２０ｃから山部２０ａに向かう上りの傾斜面を摺接移動する。この場合、山部２０ａを乗り越える以前に操作レバー１４の回動操作を解除すれば、節度ピース１５は同傾斜面を直ちに下り元位置である中立位置（中心線Ｃ0で示す）に移動復帰する。
【００２０】
そして、さらに操作レバー１４が回動されて、節度ピース１５がその頂部を乗り越えるようにして山部２０ａに至り、図２中の中心線Ａ0で示す左折指示位置まで達すると、図１に示すようにブラケット１２がケース１１側の静止部位であるストッパ１１ａに当接して、それ以上の回動が規制されるとともに、節度ピース１５は該位置に保持される。この場合、図示しないターンシグナルスイッチの可動コンタクトが対応する固定接点と接触し、この接触状態に保持される間、例えば点滅式による左折のウィンカ指示が行なわれる。
【００２１】
しかる後、操作レバー１４が左折指示位置に保持された状態において、図示しないステアリングホイールがその指示方向と反対方向である左方向へ回転操作（戻し操作）されると、図示しないキャンセル機構によりブラケット１２および操作レバー１４が図１中矢印Ｒ方向へ復帰回動される。従って、ブラケット１２前端の節度ピース１５は、上記操作時とは逆方向にカム面２０上を復帰移動し、すなわち山部２０ａの頂部を乗り越えて斜面を摺接して下り、中立位置の谷部２０ｃに向かって摺動する。
【００２２】
このとき、復帰移動の勢いにより中立位置の谷部２０ｃの最低部位で止まらず、さらに反対側の斜面を上るおそれがあるが、本実施例では節度部材１７の当該谷部２０ｃの大部分を弾性体１９にて構成することによって、節度ピース１５のそれ以上の移動を阻止している。すなわち、具体的に図３には左折指示位置に保持されていた節度ピース１５（二点鎖線で示す）が矢印Ｓ方向に復帰移動し、中立位置の谷部２０ｃに達した節度ピース１５（実線で示す）の移動中の状態を示している。
【００２３】
しかるに、谷部２０ｃの大部分は下位方向に弾性変位可能な弾性体１９にて構成されているので、その復帰移動の勢いのまま該谷部２０ｃに達した節度ピース１５は、付勢ばね１６の付勢力も相俟って弾性体１９を上方から押圧し、その谷形成部材１９ａをばね部材１９ｂに抗して下方に変位させるべく作用する。特に、図３の実線で示す節度ピース１５の位置に至ると、所謂谷部２０ｃを下りその最低部位を通り過ぎて上りの傾斜面に至ると、該節度ピース１５との当接度合は一層高まり、これにより谷形成部材１９ａを押し下げるに十分な作用が得られる。
【００２４】
しかして、谷形成部材１９ａの下位方向への変位により、節度部材１７のカム面２０には下方に沈む段差が生じ、これに伴ない凹陥部１８ａの開口端部には段差部１８ｂとして、移動する節度ピース１５が当接する大きな抵抗部を現出し、それ以降の移動を阻止すべく機能する。この結果、節度ピース１５はこの当接位置以降の移動は阻止されて、静止状態では図２の二点鎖線で示す位置である谷部２０ｃの最低部位に保持されるか、若しくは弾性支持された節度ピース１５は当接した段差部１８ｂを若干通り過ぎた位置（ただし、中立位置のオフ区分Ｃ1の範囲内）まで移動した後に止まり、同じく図２の二点鎖線で示す位置である最低部位まで移動復帰し該位置に保持されるもので、このときカム面２０は段差のない元の状態に復元されるものである。
【００２５】
斯くして、復帰移動する節度ピース１５は、中立位置のオフ区分Ｃ1を越えて少なくとも反対側のオン区分Ｂ1に達するようなオーバーターンは確実に阻止され、該中立位置に保持されることに伴い、ブラケット１２および操作レバー１４は中立位置に復帰し、図１では中心線Ｃ0で示す位置に保持される。そして、ブラケット１２の下面側に配設されたターンシグナルスイッチの可動コンタクトも同様に移動して、固定接点との接触は解離され、点滅していた左折のウィンカ指示は消勢されてオフのみの状態に確実に切り替わり保持される。また、段差部１８ｂと勢いよく当接する節度ピース１５は、伸縮可能に弾性支持され且つ球状の頭部としているので、弾力的な当接となり段差部１８ｂも含め破壊するような無理な衝撃から回避できる。
【００２６】
なお、図１において操作レバー１４を中立位置（中心線Ｃ0）から矢印Ｒ方向に回動操作し、右折のウィンカ指示を行なう場合には、節度ピース１５等の移動方向が上記とは逆方向である以外は、上記と実質的に同様な動作が実行される。従って、特に詳細な説明は省略し概述すると、図中左側の山部２０ｂの位置（中心線Ｂ0）にて保持され、このオン区分Ｂ１におけるターンシグナルスイッチにより点滅式の右折のウィンカ指示がなされる。一方、この状態からキャンセル機構等によりブラケット１２や節度ピース１５が中立位置へ復帰移動する場合には、図３に示した右側の段差部１８ｃにて節度ピース１５の頭部が弾力的に当接して、その復帰移動の勢いを抑えて谷部２０ｃに止まり易く作用するものである。
その他、説明は省略するが操作レバー１４を上記とは直交する方向に回動操作した場合には、周知のようにヘッドライトにおけるロービームとハイビームの切り替えや、パッシング等が行なえる機能を備えている。
【００２７】
上記した実施例によれば、次のような効果を得ることができる。
すなわち、操作レバー１４が左折指示位置（図１の中心線Ａ0）、或いは右折指示位置（同中心線Ｂ0）に保持された状態からキャンセル機構等により中立位置（同中心線Ｃ0）へ移動復帰される場合、その中立位置に対応する節度部材１７の谷部２０ｃを、別部材の弾性体１９にて構成し、節度ピース１５が復帰移動する際に弾性体１９を構成する谷形成部材１９ａを押圧する如き当接させて、該谷形成部材１９ａをばね部材１９ｂに抗して下方に弾性変位せしめ、これによって生じる段差部１８ｂ，１８ｃに移動中の節度ピース１５を弾力的に当接するようにした。
【００２８】
これにより、段差部１８ｂ，１８ｃが一時的に大きな抵抗部として作用し、節度ピース１５はその復帰移動の勢いやエネルギーが減少されて中立位置のオフ区分Ｃ1にて止まり易くなり、少なくとも当該オフ区分Ｃ1を越えるオーバーターンを阻止でき、反体側のウィンカ指示がなされる不具合を解消できるとともに、操作レバー１４が中立位置付近において振動するなど現象もなく操作感が良好となる。加えて、上記抵抗部となる段差部１８ｂ，１８ｃは、谷形成部材１９ａが下位に弾性変位することで一時的に形成されるため、該段差部１８ｂ，１８ｃの段差（高低差）を大きく設定しても、静止状態では実質的に段差のない所謂本来のカム面２０に復元できるので、他に特に影響を及ぼすことなく所望の段差とする抵抗作用を得るに好都合である。
【００２９】
しかも、節度ピース１５の勢いを抑える上記抵抗部を形成するための弾性体１９は、谷部２０ｃの中立位置におけるオフ区分Ｃ1の領域に配設されているので、ブラケット１２や節度ピース１５が当接による衝撃等を受けても、ターンシグナルスイッチのオン・オフ動作を繰り返すなどの影響を受けない点でも有効である。また、当接する節度ピース１５は、付勢ばね１６にて伸縮可能に弾性支持されているので段差部１８ｂや１８ｃに当接時の衝撃を適度に柔らげる作用をなし、且つ当接する頭部が球体をなしていることも相俟って当接するがために特に機械的強度をアップするなどの必要もないなど、特殊な構成を要せず従来採用の節度ピース構成にて対応可能である。
【００３０】
ところで、節度ピース１５が中立位置に保持された静止状態では、弾性体１９も元の状態に復帰して連続したカム面２０を形成するようにしている。これは、本実施例では図２に示すように中立位置に位置する二点鎖線で示す節度ピース１５（付勢ばね１６の付勢力）に対して、谷形成部材１９ａの表面が本来のカム面２０として連なるようばね部材１９ｂの付勢力とが調整されていることによるもので、従ってこの位置から操作レバー１４による右，左折の再操作は何らの支障もなく実行できる。
【００３１】
しかるに上記構成の場合、節度ピース１５が左折或いは右折指示位置に操作され移動保持された状態では、弾性体１９の谷形成部材１９ａが自由状態に解放され、ばね部材１９ｂにより若干上方に持ち上げられた状態となるが、上方への突出変位が僅かでばね部材１９ｂ等の付勢力もできるだけ小さくすることで、例えば節度ピース１５の中立位置への復帰移動時に小さな抵抗となる程度で済み、加えて節度ピース１５が容易に弾性変位（伸縮）するので該節度ピース１５の移動に対する上記抵抗は軽減される傾向にあることから、少なくとも節度機構やキャンセル機構としての機能を何ら損ねることはない。ただし、必要であれば上記谷形成部材１９ａが本来のカム面２０より上位には突出しないように、上方への移動を規制するストッパを設け、下位のみ変位可能とする構成としても良いことは謂うまでもない。
【００３２】
なお、本発明は上記し且つ図面に示した実施例に限定されるものではなく、例えば弾性体は剛性の谷形成部材を圧縮コイルばねによるばね部材にて弾性支持する構成としたが、このコイルばねに代えてゴムなどの弾性部材との組み合わせ構成としても良いし、或いは弾性体全体を弾性部材にて形成し、節度ピースの当接により自身が瞬間的に楔状に弾性変形するなどして大きな抵抗作用をなし、所謂弾性変位を伴なう抵抗部が形成されることで中立位置で止まり易くすることも可能であるなど、実施に際して本発明の要旨を逸脱しない範囲で種々変更して実施できる。
【図面の簡単な説明】
【００３３】
【図１】本発明の車両用方向指示装置の一実施例を示す要部を破断して示す平面図
【図２】要部の作用説明図
【図３】異なる状態の図２相当図
【図４】従来例を示す図２相当図
【符号の説明】
【００３４】
図面中、１１はケース、１２はブラケット、１４は操作レバー、１５は節度ピース、１６は付勢ばね、１７は節度部材、１８ｂ，１８ｃは段差部、１９は弾性体、１９ａは谷形成部材、１９ｂはばね部材、２０はカム面、２０ａ，２０ｂは山部、および２０ｃは谷部を示す。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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