(57)【要約】    【課題】熱放射性に優れ、しかも経済的にも有利な表面処理材を提供する。    【解決手段】基材（例えば金属）表面に１層以上の塗膜を備え、表面処理材としての熱放射率が６０％以上である熱放射性表面処理材。外層塗膜が、少なくとも波長が６μｍでの熱放射率が６０％以上の顔料と波長が１２μｍでの熱放射率が６０％以上の顔料を含有する塗膜であれば、それらの顔料を単独に含有する場合に比べて熱放射性が良好である。また、外層塗膜が少なくとも顔料としてカーボンブラックとチタニアを含有し、かつカーボンブラック／チタニア（質量比）が０．００１〜０．０３０であれば、熱放射性に優れ、経済的にも有利である。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
基材表面に少なくとも１層の塗膜を備えた熱放射性表面処理材であって、表面処理材の熱放射率が６０％以上であることを特徴とする熱放射性表面処理材。
【請求項２】
基材表面に１層以上の塗膜を備え、外層塗膜が、少なくとも波長が６μｍでの熱放射率が６０％以上の顔料と波長が１２μｍでの熱放射率が６０％以上の顔料とを含有する請求項１に記載の熱放射性表面処理材。
【請求項３】
基材表面に１層以上の塗膜を備え、外層塗膜が、少なくとも顔料としてカーボンブラックとチタニアを含有し、かつチタニアの質量に対するカーボンブラックの質量の比が０．００１〜０．０３０である請求項１に記載の熱放射性表面処理材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、内部で熱を生じる家電製品等の筐体（外側の箱状体を指す）や放熱板等に好適な、熱放射性に優れた表面処理材に関する。
【背景技術】
【０００２】
炭酸ガスによる地球温暖化の防止の観点から、産業用、生活関連用を問わずあらゆる機器類に省エネルギー性が求められている。例えば、エアコンでは、室内機や室外機のラジエーターの大型化や風量の増大等により省エネルギー化が図られている。このような熱交換効率の向上は、省エネルギーに寄与する重要な因子の一つである。
【０００３】
冷蔵庫のような家電製品やパソコン等でも、特に近年、冷蔵庫の大型化やパソコンの演算速度の向上により、圧縮機やＣＰＵ（中央処理装置）からの発熱量が増大する傾向にあり、省エネルギーを実現するために、内部で生じる熱を速やかに外部に放散させることが求められている。
【０００４】
冷蔵庫の場合、圧縮機で生じた熱の放散には放熱器が用いられ、エアコンのようなファンによる強制対流は行われない。放熱器は、従来は外部の空気と直接接し、圧縮機で生じた熱は放熱器から直接外部空気へ放散されていた。しかし、意匠性の観点から、現在では放熱器のほとんどが内部に格納された形式のものとなっており、内部で発生した熱は、圧縮機→放熱器→放熱板の順に伝わって放熱板から対流と放射（輻射）により放散される。したがって、放熱性は従来のものに比べ劣るものとなっており、内部で生じた熱の速やかな放散の必要性は従来にも増して大きい。
【０００５】
放熱板からの熱の放散（すなわち、外部空気への伝熱）のうち、対流による伝熱は、冷蔵庫が屋内で使用されること、また、通常は放熱板が取り付けられている裏面が壁に近接して使用されることから、空気の移動（流れ）が小さい自然対流伝熱となり、伝熱量は空気に流れがある場合に比べてかなり小さい。そのため、放熱板からの熱の放散では、放射による伝熱の寄与が大きくなる。したがって、放熱板の熱放射性が優れていると、冷蔵庫全体としての熱交換効率が向上して消費電力が低減する。また、電機部品の寿命の延長にもつながる。
【０００６】
また、パソコン（特にデスクトップ型パソコン）の場合、近年の著しい演算速度の上昇によってＣＰＵからの発熱量は大幅に増大しており、その熱の放散が大きな課題となっている。通常、放熱のためにファンが用いられているが、回転数をあげて風量を増大させると、騒音が大きくなるという問題がある。この場合も、パソコンの筐体からの放射による伝熱量を増すことができれば、ファンの回転数を増大させることなく内部で発生した熱を速やかに外部に放散することができる。
【０００７】
このように、空気の流れが小さい部位で熱が生じるような製品等では、筐体や放熱板の熱放射性を向上させると、省エネルギーに寄与することができ、また、部品の寿命を延長させることが可能となる。
【０００８】
従来、上記の目的で、すなわち家電製品等の筐体や放熱板において要求される１５０℃程度以下での熱放射性を向上させる方法について検討された例はないが、関連する技術としては、特許文献１に、着色可能な遠赤外線塗料組成物および遠赤外線ヒータが開示されている。
【０００９】
この技術は、ケイ素アルコキシド、金属アルコキシド、それらの混合物、または部分縮合物等を含むビヒクル（展色剤）中に遠赤外線放射顔料または着色顔料または被覆層補強剤のうち、少なくとも遠赤外線放射顔料を含有する遠赤外線塗料組成物、およびこの遠赤外線塗料組成物を用いて形成した遠赤外線放射層を有する遠赤外線ヒータに関するもので、遠赤外線放射顔料として、黒鉛、酸化物、ほう化物、炭化物、窒化物、フッ化物、ケイ素化合物、リン化合物、イオウ化合物または塩化物のそれぞれ単独または混合物、または複合化合物があげられている。しかし、複数の遠赤外線放射顔料を含有させる場合、それらの配合の最適化については何ら言及されていない。
【００１０】
また、特許文献２には、動植物や人体などの生物組織中に含まれる水分に吸収されやすい波長範囲の遠赤外線を効率よく放射させる複数の遠赤外線放射顔料からなる遠赤外線放射材料が記載されている。しかし、一部に高価な遠赤外線放射セラミックスや希土類元素の酸化物を含有させることが必要である等、経済的には不利である。
【００１１】
【特許文献１】特開平１−２５９０７３号公報
【特許文献２】特公平７−１１５９１４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
本発明はこのような状況に鑑みなされたもので、経済的で、かつ優れた熱放射性を有し、内部で熱を生じる家電製品等の筐体や放射板等に好適な表面処理材を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本発明者らは、家電製品等の筐体や放射板等の熱放射特性を考慮し、その特性に応じて塗料に含有させる顔料を組み合わせることにより、経済的で、かつ優れた熱放射性を有する表面処理材を得るべく検討を重ねた。特に、塗料に含有させる顔料として汎用性が高い顔料のなかでも熱放射性に優れるカーボンブラックとチタニア（二酸化チタン）に着目し、効率よく優れた熱放射性を得ることができるそれらの最適配合比について検討した。
【００１４】
図１はカーボンブラックとチタニアの熱放射性を示す図で、（ａ）はカーボンブラックを有機樹脂と混合して塗料とした場合の波長と放射強度の関係を示す図、（ｂ）はチタニアを同じく塗料とした場合の波長と放射強度の関係を示す図である。なお、図中には黒体の熱放射性も併せて示した。
【００１５】
図１（ａ）に示すように、カーボンブラックの場合は、波長が６μｍ以下の範囲ではほぼ黒体に近い熱放射性を示すが、６μｍ超え、特に１２μｍ以上では黒体に比べ放射性がやや劣っている。また、図１（ｂ）に示すように、チタニアの場合は、波長が６μｍ以下の範囲では黒体に比べ放射性は低いが、１２μｍ以上ではほぼ黒体に近い熱放射性を示す。このように、両者は波長が６μｍ以下と１２μｍ以上の範囲でほぼ逆の放射特性を有している。
【００１６】
ところで、冷蔵庫の放熱板やパソコンの筐体からの放射熱は、プランクの分布則に従い、波長８〜１０μｍにピークを有している。したがって、カーボンブラックとチタニアを混合して、お互いの放射特性を補完できれば、これらの顔料をそれぞれ単独で用いる場合に比べてより優れた熱放射性を得ることができると考えられる。
【００１７】
このような観点から検討を重ねた結果、基材表面に１層以上の塗膜を備えた熱放射性表面処理材において、外層塗膜が少なくともカーボンブラックとチタニアを含有し、チタニアに対するカーボンブラックの質量比が０．００１〜０．０３０であれば、これらの顔料をそれぞれ単独で用いる場合に比べて高い熱放射性が得られることを見出した。
【００１８】
一方、後述する実施例に示すように、熱放射性が優れていると評価できる表面処理材は、その表面処理材全体としての熱放射率が６０％以上であることを確認した。
【００１９】
さらに、上記の検討結果から、外層塗膜が、少なくとも波長が６μｍでの熱放射率が６０％以上の顔料と波長が１２μｍでの熱放射率が６０％以上の顔料とを含有する塗膜であれば、これらの顔料をそれぞれ単独で含有する場合に比べて表面処理材全体としての熱放射性が向上すると考えられる。
【００２０】
また、塗膜にバインダーとして有機樹脂を用いる場合の外層塗膜の厚さおよび表面粗さについても、その望ましい範囲を見出した。
【００２１】
本発明はこれらの知見に基づいてなされたもので、その要旨は、下記の熱放射性表面処理材にある。
【００２２】
基材表面に少なくとも１層の塗膜を備えた熱放射性表面処理材であって、表面処理材の熱放射率が６０％以上である熱放射性表面処理材。
【００２３】
ここで、「基材」の材質は、特に限定されるものではないが、後述するように、熱伝導性に優れた材料、例えば金属が好ましい。
【００２４】
また、「熱放射率」とは、４．５〜２５μｍの波長領域において表面の分光反射率（Ｒ（λ））から下記 (1)式により算出される放射率αで、プランクの熱放射スペクトル分布において絶対温度２９３Ｋとした場合の相対値を考慮した放射率である。なお、この熱放射率を求めるための分光反射率（Ｒ（λ））は、分光光度計を用いて測定することができる。
【００２５】
【数１】
2005104157.tif 000002
【００２６】
上記本発明の熱放射性表面処理材において、外層塗膜が、少なくとも波長が６μｍでの熱放射率が６０％以上の顔料と波長が１２μｍでの熱放射率が６０％以上の顔料とを含有する塗膜であれば、表面処理材全体としての熱放射性が向上する。
【００２７】
外層塗膜が、少なくとも顔料としてカーボンブラックとチタニアを含有し、かつチタニアの質量に対するカーボンブラックの質量の比が０．００１〜０．０３０（百分率表示で０．１〜３．０％）であれば、表面処理材全体としての熱放射率が向上するので、好ましい。
【００２８】
また、外層塗膜が、カーボンブラックとチタニアを外層塗膜の乾燥質量に対して合計で５〜７０質量％含有する塗膜であれば、高い熱放射性が得られやすく、好ましい。
【００２９】
前記の「外層塗膜」とは、基材表面に形成されている１層以上の塗膜のうち、最外層の塗膜を意味する。すなわち、塗膜が１層の場合はその塗膜である。また、２層以上の複層の場合、最外層の塗膜が外層塗膜である。例えば、基材表面に下塗り塗膜（プライマー）や中塗り塗膜が設けられ、その上に上塗り塗膜が形成されているような場合は、その上塗り塗膜が外層塗膜である。外層塗膜の上にさらにクリヤー皮膜を形成させる場合もあるが、このクリヤー皮膜は、ここでは外層塗膜とはいわない。なお、本発明の熱放射性表面処理材は、通常は金属板を基材とし、その表面に塗装が施されたものであり、したがって、以下、「塗装金属板」ともいう。
【００３０】
また、外層塗膜の厚さが５μｍ以上であると、熱放射性が向上するので好ましい。より好ましくは７μｍ以上である。
【００３１】
外層塗膜の表面粗さは、ろ波中心線うねり（ＷCA）で０．２〜１０．０μｍであるのが好ましい。
【発明の効果】
【００３２】
本発明の熱放射性表面処理材は、熱放射性に優れており、特に、顔料として汎用性が高いカーボンブラックとチタニアを用いたものは経済的にも有利で、内部で熱を生じる家電製品等の筐体や放熱板等に好適である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３３】
以下、本発明の熱放射性表面処理材について、詳細に説明する。
【００３４】
基材：
本発明の表面処理材に使用する基材の材質は、前記のように、特に限定されるものではない。しかし、前記熱放射性表面処理材を内部で熱を生じる家電製品等の筐体や放熱板等として用いる場合、熱放射性とともに熱伝導性も大きければ内部で発生した熱をより速やかに外部に発散させることができるので、基材としては、熱伝導性に優れた材料、例えば金属が好ましい。金属の種類や化学組成は任意である。
【００３５】
基材としては、例えば、低炭素鋼、高炭素鋼、高張力鋼板等に使用される低合金鋼等からなる鋼板、あるいは、これらの鋼板を母材としてその表面にめっきを施しためっき鋼板などを用いるのが経済性に優れ、望ましい。しかしながら、これらに限定されず、ステンレス鋼板、アルミニウム板などでも構わない。
【００３６】
前記のめっき鋼板において、めっき種は特に限定されるものではないが、めっき作業の経済性を考慮すると、Ｚｎ系、Ａｌ−Ｚｎ系、Ａｌ−Ｍｎ系、Ａｌ−Ｓｉ系等のめっきが好適である。純Ａｌめっきでもよい。これらのめっき皮膜には、適量のＮｉ、Ｃｒ、Ｆｅ、Ｃｏ等の元素が含まれていてもよい。このようなめっき皮膜は、基材の防食性を高め、しかも経済的であるという特徴を有している。なお、めっき皮膜の付着量は任意である。また、めっき方法も特定の方法に限定されず、電気めっき法、溶融めっき法、溶融塩電解めっき法、蒸着めっき法など、公知のめっき法が使用できる。
【００３７】
基材は、塗装金属板の耐食性、塗膜密着性などの長期耐久性を向上させるために、内層皮膜以外に、塗布型、反応型等のクロメート処理皮膜やりん酸塩処理皮膜など、公知の塗装前処理皮膜を備えるものであっても構わない。前処理皮膜の付着量は、クロメート処理皮膜であれば金属クロム換算で２００ｍｇ／ｍ2以下、より好ましくは１００ｍｇ／ｍ2以下とするのがよい。りん酸塩処理皮膜の場合の付着量は、５．０ｇ／ｍ2以下、より好ましくは３．０ｇ／ｍ2以下とするのがよい。これを超えると、金属板を加工する際に塗膜の割れや剥離が生じることがあるので好ましくない。密着性改善などの効果を得るには、前処理皮膜の付着量を、クロメート処理の場合は５ｍｇ／ｍ2以上、より好ましくは２０ｍｇ／ｍ2以上とするのがよい。りん酸塩処理の場合は０．２ｇ／ｍ2以上、より好ましくは０．５ｇ／ｍ2以上とするのがよい。なお、基材がステンレス鋼板やアルミニウム板の場合であっても、塗膜との密着性を高めるために、公知のクロメート処理を施しても、付着量が上記の範囲内であれば好適である。
【００３８】
塗膜：
本発明の熱放射性表面処理材は、上記の基材の表面に少なくとも１層の塗膜を備え、表面処理材としての、つまり個々の塗膜ではなく表面処理材全体としての熱放射率が６０％以上である熱放射性表面処理材である。表面処理材全体としての熱放射率が６０％以上であれば、熱放射性に優れていると評価することができる。
【００３９】
上記本発明の熱放射性表面処理材において、外層塗膜が、少なくとも顔料としてカーボンブラックとチタニアを含有し、かつチタニアの質量に対するカーボンブラックの質量の比（以下、「カーボンブラック／チタニア」と記す）が０．００１〜０．０３０であれば、表面処理材全体としての熱放射率が向上するので、好ましい。カーボンブラック／チタニアが０．１％に満たない場合は、熱放射特性がチタニア単独で含まれる場合に近いものとなり、波長が６μｍ以下の領域での熱放射性が十分ではない。一方、カーボンブラック／チタニアが３．０％を超える場合には、熱放射特性がカーボンブラック単独の場合に近いものとなり、波長が１２μｍ以上の領域での熱放射性が劣ることとなる。カーボンブラックの含有量がチタニアの含有量に対して３．０％程度の十分に小さい場合でもこのような熱放射特性を示すのは、カーボンブラックが非常に優れた隠蔽性を有していて、チタニアからの熱放射を隠蔽してしまうことによるものと考えられる。
【００４０】
外層塗膜中のカーボンブラックとチタニアの合計含有量が外層塗膜の乾燥質量に対して５〜７０質量％であると、高い熱放射性が得られやすく、好ましい。前記合計含有量が５質量％に満たないと、表面処理材全体としての熱放射性が劣る場合があり、また、７０質量％を超えると塗膜の加工性が損なわれやすい。より好ましくは、８〜６０質量％である。
【００４１】
上記のカーボンブラックとチタニアを含有する熱放射性表面処理材から類推されるように、表面処理材全体としての熱放射率が６０％以上である本発明の熱放射性表面処理材において、外層塗膜が、少なくとも波長が６μｍでの熱放射率が６０％以上の顔料と波長が１２μｍでの熱放射率が６０％以上の顔料とを含有する塗膜であれば、これらの顔料をそれぞれ単独で含有する場合に比べてより優れた熱放射性を示す。前述したように、冷蔵庫の放熱板やパソコンの筐体からの放射熱は一般に８〜１０μｍの波長領域にピークを有しているので、このピークを挟む両波長領域（つまり、波長６μｍと波長１２μｍ）でそれぞれ高い熱放射率を有する顔料が共に含まれていれば、これらの顔料がお互いの熱放射特性を補完しあうので、それらが単独で含まれる場合に比べて表面処理材全体としての熱放射性が向上するからである。なお、顔料は、熱放射率が上記の条件を満たしていればよく、その種類自体には何ら制限はない。
【００４２】
前記顔料はわずかでも含まれていれば効果があるが、顕著な効果を得やすくするためには、これらの顔料の合計含有量が外層塗膜の乾燥質量に対して５質量％以上であるのが好ましい。また、塗膜の加工性が損なわれないように、７０質量％以下とするのが好ましい。
【００４３】
このような熱放射性表面処理材の例としては、例えば前記のカーボンブラックとチタニアを含有する熱放射性表面処理材があげられる。先に述べたように、カーボンブラックは波長が６μｍ以下の範囲ではほぼ黒体に近い熱放射性を示すので、波長６μｍでは高い熱放射率を有しており、また、チタニアは波長が１２μｍ以上ではほぼ黒体に近い熱放射性を示すので、波長１２μｍでは高い熱放射率を有しているからである。
【００４４】
前記のカーボンブラックとチタニアを含有する熱放射性表面処理材において、外層塗膜には、カーボンブラックとチタニア以外の熱放射性顔料が含まれていてもよい。前記熱放射性顔料は、特に限定されることはないが、安全で、耐水性、耐候性に優れ、長期間にわたって熱放射効果が持続する顔料が望ましい。なかでも、アルミナ（Ａｌ2Ｏ3）、ジルコニア（ＺｒＯ2）、シリカ（ＳｉＯ2）、ジルコン（ＺｒＳｉＯ4）、マグネシア（ＭｇＯ）、イットリア（Ｙ2Ｏ3）、コージライト（２ＭｇＯ・２Ａｌ2Ｏ3・５ＳｉＯ2）、βスポジューメン（Ｌｉ2Ｏ・Ａｌ2Ｏ3・４ＳｉＯ2）、ムライト（Ａｌ2Ｏ3・３ＳｉＯ2）、チタン酸アルミニウム（Ａｌ2Ｏ3・ＴｉＯ2）、トルマリン〔ＷＸ3Ｂ3Ａｌ3(ＡｌＳｉ2Ｏ9)(Ｏ,ＯＨ,Ｆ)4〕等に代表される金属の酸化物からなる顔料が好ましい。
【００４５】
上記の熱放射性顔料および後述する種々の顔料を保持するバインダー、すなわち基材表面に形成されている塗膜に用いるバインダーとしては、黄変、変色、光沢低下、白亜化等を起こしにくく、長年使用しても美観が維持されるとともに、隠蔽効果を長期間維持できる有機樹脂を使用するのが好ましい。
【００４６】
このような樹脂としては、アクリル樹脂、ポリエステル樹脂、ポリオレフィン樹脂、フッ素樹脂等があげられる。これらの樹脂のうちのいずれか１種を用いればよいが、２種以上を混合して用いても構わない。これら有機樹脂の含有量は、塗膜の乾燥質量に対して１０〜９０質量％とするのが好ましい。
【００４７】
また、合成微粉シリカ、有機ベントナイト、カルボキシメチルセルロース、ポリビニルアルコール等の増粘剤、メラミン系、ベンゾグアナミン系、イソシアネート系等の架橋剤、ポリアクリル酸、ポリアクリル酸塩等の分散剤などを含有させても構わない。
【００４８】
塗膜には、所望の耐食性等の塗装性能を得るのに必要な防錆顔料や、基材表面とバインダーである有機樹脂（例えば、ポリエステル樹脂、フッ素樹脂等）との密着性や塗膜自体の凝集強度を向上させる作用効果を有する、例えば、シリカ、アルミナ、炭酸カルシウム、硫酸バリウム、カオリンクレー、タルク、ネフェリンサイナイト、雲母、気泡含有顔料等の体質顔料を含有させてもよい。
【００４９】
さらに、外層塗膜には、熱放射性表面処理材の意匠性を高めるために、着色顔料（有機系、無機系を問わない）が含まれていてもよい。
【００５０】
外層塗膜に前記の種々の顔料が含まれる場合、これら全ての顔料（すなわち、カーボンブラックおよびチタニア、その他の熱放射性顔料、防錆顔料、体質顔料、着色顔料）の合計の含有量が５〜７０質量％の範囲内にあるのが好ましい。
【００５１】
上述した顔料の平均粒径は、塗膜の耐汚染性、耐候性、着色の安定性を高める観点から、５０μｍ以下とするのが好ましい。より好ましくは２０μｍ以下、さらに好ましくは１０μｍ以下である。
【００５２】
外層塗膜の表面粗さは、ろ波中心線うねり（以下、単に「ＷCA」とも記す）で０．２〜１０．０μｍであるのが好ましい。外層塗膜の表面が適度に粗く、ＷCAで０．２μｍ以上であれば、塗膜の表面積が大きく、熱線の放射面積が大きくなるので、熱放射性が向上する。一方、ＷCAが１０．０μｍを超えると、表面処理材としての外観の美麗さ（意匠性）が損なわれ、好ましくない。
【００５３】
塗膜にバインダーとしての有機樹脂を用いる場合、外層塗膜の厚さが５μｍ以上であると、熱放射性が向上するので好ましい。より好ましくは７μｍ以上である。有機樹脂は一般に赤外線領域で吸収を有するので（換言すれば、この領域で熱放射性を有するので）、塗膜の厚さが増せば熱放射性が向上するからである。ただし、塗膜全体の厚さが２００μｍを超えると、表面処理材を加工する際に塗膜の剥離や割れが生じることがあり、また、複数回の塗装作業が必要となって経済的にも不利になる。より好ましくは、塗膜全体の厚さの上限は５０μｍである。
【００５４】
製造方法：
上記本発明の熱放射性表面処理材の製造方法は特に限定されない。例えば、上述した熱放射性顔料およびその他の顔料、増粘剤、分散剤等と有機樹脂を溶媒に分散させて塗料組成物とし、この塗料組成物を基材表面に塗布し、乾燥させて外層塗膜を形成させることにより製造すればよい。また、例えば、外層塗膜の密着性を高めるとともに、表面処理材としての防錆性や塗装仕上がりなどを向上させる目的で外層塗膜と基材の間に下塗り塗膜（プライマー）や中塗り塗膜を形成させ、その上に上塗り塗膜、すなわち外層塗膜を形成させてもよい。
【００５５】
外層塗膜形成用の塗料組成物に、例えばアルミフレークを配合してメタリック塗膜を形成させてもよいし、艶消し剤を配合して外層塗膜を艶消し塗膜としてもよい。
【００５６】
前記の塗料組成物の調製に用いる溶媒は通常用いられる溶剤でよく、使用する有機樹脂に合わせて、例えば、水、トルエン、キシレン、シクロヘキサノン、メチルエチルケトン等から適宜選択したものを用いればよい。
【００５７】
塗料組成物の塗布は、従来用いられている方法により行えばよく、例えば、スプレーコート、ロールコート、カーテンフローコート、バーコート等の方法が適用できる。塗装後は、基材が金属板の場合には、熱風オーブン、誘導加熱オーブン等、公知の設備および方法で乾燥し、冷却すればよい。
【実施例】
【００５８】
（実施例１）
厚さ０．６０ｍｍの冷間圧延鋼板を母材として用いたＪＩＳ−Ｇ３３０２に規定される溶融亜鉛めっき鋼板を基材として使用し、その表面に、以下に述べる方法で外層塗膜を形成させた表面処理材を作製し、その熱放射性を評価した。
【００５９】
外層塗膜に含有させる顔料としては、平均粒子径が０．０２μｍのカーボンブラック（三菱化成（株）製“ＭＡ−１００”、符号「ＣＢ」と記す）および平均粒子径が０．２５μｍのチタニア（石原産業（株）製“タイペークＣＲ−９０”、符号「ＣＲ」）を使用した。これらの顔料を、カーボンブラック／チタニアを種々変化させて、乾燥固形分としてのポリエステル樹脂およびメラミン系架橋剤と、溶剤（適量のシクロヘキサノンを使用）とともにボールミルを用いて分散混合し、４種類の塗料組成物（塗料）を得た。なお、ポリエステル樹脂に対するメラミン系架橋剤の混合割合は、実施例１から５を通じ、ポリエステル樹脂１００質量部に対して５〜２０質量部とした。
【００６０】
これらの塗料それぞれを、上記の基材に乾燥膜厚が１０μｍになるようにロールコート法により塗布し、２４０℃で６０秒間の焼き付け処理を施して基材表面に外層塗膜を形成させ、カーボンブラック／チタニアの異なる４種類の表面処理材を得た。
【００６１】
表１にこれらの表面処理材（記号Ａ、Ｂ、ＣおよびＤ）の外層塗膜の構成、カーボンブラック／チタニア、膜厚、および外層塗膜の表面粗さ（ろ波中心線うねりＷCA）をまとめて示す。なお、表１に示した「ビヒクル」とは、揮発成分を除く乾燥固形分（前記のポリエステル樹脂＋メラミン系架橋剤）を意味する。また、「ビヒクル」と「顔料」はいずれも質量部で示した。記号ＢおよびＣの表面処理材が本発明で規定する条件を満たす熱放射性表面処理材である。
【００６２】
【表１】
2005104157.tif 000003
【００６３】
これらの表面処理材からそれぞれ試料を切り出し、それら試料の分光反射率を測定し、前記の (1)式により熱放射率を算出した。得られた熱放射率は、それぞれの表面処理材全体としての熱放射率である。算出結果を表１に併せて示す。
【００６４】
この結果から明らかなように、記号ＢおよびＣの表面処理材は熱放射率が６０％以上で、良好な熱放射性を示したが、記号ＡおよびＤの表面処理材では、カーボンブラック／チタニア（ＣＢ／ＣＲ）が前記の好ましい範囲（０．１〜３％）から外れており、熱放射率は６０％を下回った。
【００６５】
（実施例２）
外層塗膜に含有させる顔料の含有量を変更した以外は実施例１の場合と同様に作製した表面処理材（記号Ｅ）について、実施例１の場合と同様に熱放射率を求めた。その結果を表１に併せて示す。
【００６６】
この結果に示されるように、記号Ｅの表面処理材は良好な熱放射性を示した。しかし、カーボンブラックとチタニアの合計含有量が前記の好ましい範囲から外れるため、実施例１の記号Ｂ、Ｃの表面処理材に比べ熱放射率はやや低かった。
【００６７】
（実施例３）
カーボンブラックとチタニアに加え、着色顔料として平均粒子径が０．２μｍの赤色顔料（三菱マテリアル（株）製“レッドライト６３００”、符号「ＲＬ」）を添加した以外は実施例１の記号Ｃの表面処理材と同様に作製した表面処理材（記号Ｆ）について、実施例１の場合と同様に熱放射率を求めた。その結果を表１に併せて示す。
【００６８】
この結果に示されるように、外層塗膜に前記の赤色顔料を添加しても表面処理材は良好な熱放射性を示した。
【００６９】
（実施例４）
外層塗膜の膜厚を変更した以外は実施例１の記号Ｃの表面処理材と同様に作製した表面処理材（記号Ｇ）について、実施例１の場合と同様に熱放射率を求めた。その結果を表１に併せて示す。
【００７０】
この結果に示されるように、記号Ｇの表面処理材は良好な熱放射性を示した。しかし、外層塗膜の膜厚が前記の好ましい膜厚（５〜２００μｍ）より薄いため、実施例１の記号Ｃの表面処理材に比べ熱放射率はやや低かった。
【００７１】
（実施例５）
塗装後に、表面粗さを調整した圧延ロールを用いて調質圧延を施し、外層塗膜表面の粗さを種々変更した以外は実施例１の場合と同様に作製した表面処理材（記号ＨおよびＩ）について、実施例１の記号Ｃの表面処理材と同様に熱放射率を求めた。その結果を表１に併せて示す。
【００７２】
この結果に示されるように、上記いずれの表面処理材も良好な熱放射性を示した。しかし、外層塗膜の、ろ波中心線うねり（ＷCA）で表した表面粗さが前記の好ましい範囲（０．２〜１０．０μｍ）から外れる記号Ｈの表面処理材では、実施例１の記号Ｃの表面処理材と比較して熱放射率がやや低くなった。一方、ろ波中心線うねり（ＷCA）が大きい記号Ｉの表面処理材は、実施例１の記号Ｃの表面処理材よりもさらに良好な熱放射性を示した。
【産業上の利用可能性】
【００７３】
本発明の熱放射性表面処理材は、熱放射性に優れており、特に、顔料として汎用性が高いカーボンブラックとチタニアを用いたものは経済的にも有利である。したがって、内部で熱を生じる家電製品等の筐体や放熱板等に好適に利用することができる。
【図面の簡単な説明】
【００７４】
【図１】カーボンブラックとチタニアの熱放射性を示す図で、（ａ）はカーボンブラックについての波長と放射強度の関係を示す図、（ｂ）はチタニアについての波長と放射強度の関係を示す図である。
【図１】
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