(57)【要約】【課題】  暖房配管からの伝熱により給湯配管を加温して即湯機能を発揮させるように配管するために、往き管と戻り管との両先端を連通接続しかつその状態で給湯配管の給湯栓側位置に連結固定させ得る配管継手を提供する。【解決手段】  本体部８１の周囲から同じ向きに突出させた一対の継手部８２，８２間をＵの字状の連通路で連通させ、本体部の端面から一対のファスナ帯片８３１，８３１からなる連結部８３を突出させる。一方の継手部に往き管７２の下流端、他方の継手部に戻り管７３の上流端を接続し、連結部により給湯配管先端と給湯栓との間に介装される給湯継手に連結固定する。給湯継手からの伝熱を感熱部８５１が受けて内部の駆動素子が弁体を作動させて連通路を開閉切換する。【選択図】      図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
本体部と、この本体部から互いに隣接して同じ向きに突出する一対の継手部と、上記本体部から上記一対の継手部とは異なる向きに突出する連結部と、上記本体部に形成され上記一対の継手部の一方の先端から他方の先端までの間を連通させる連通路とを一体に備え、
上記一対の継手部は第１及び第２の配管部材の先端開口と接続可能に形成され、上記連結部は第３の配管部材に対し本体部を着脱可能に連結するように形成され、かつ、上記一対の継手部と連結部とは上記本体部が連結されることにより上記継手部に接続された第１及び第２の配管部材を上記第３の配管部材に対し平行に添った状態に配置させるようにその位置関係が設定されている
ことを特徴とする配管継手。
【請求項２】
請求項１に記載の配管継手であって、
上記第３の配管部材は給湯栓自体又は給湯栓の基部に接続される給湯継手を含む給湯配管であり、上記連結部はこの給湯配管を外側から挟み込むことにより上記本体部を給湯配管に対し連結するように構成されている、配管継手。
【請求項３】
請求項１に記載の配管継手であって、
上記連通路にはこの連通路を開閉切換して上記第１の配管部材から第２の配管部材への流れを許容又は遮断する開閉弁が介装されている、配管継手。
【請求項４】
請求項３に記載の配管継手であって、
上記開閉弁は感熱式の自己開閉弁により構成され、
上記自己開閉弁は感熱式の駆動素子と、この駆動素子により作動されて上記連通路を開閉切換する弁体とを備え、上記駆動素子は上記連結部により第３の配管部材と連結された状態でその第３の配管部材から伝熱を受けるように配設されかつ所定温度以上の伝熱を受けて上記弁体を閉位置まで作動させるように構成されている、配管継手。
【請求項５】
請求項１に記載の配管継手であって、
上記連通路にはこの連通路の通路断面積を変更して上記第１の配管部材から第２の配管部材への通過流量を変更する調整弁が介装されている、配管継手。
【請求項６】
請求項５に記載の配管継手であって、
上記調整弁は感熱式の自己調整弁により構成され、
上記自己調整弁は感熱式の駆動素子と、この駆動素子により連通路に対し交差するように進退作動されて通路断面積を変更させる弁体とを備え、上記駆動素子は上記連結部により第３の配管部材と連結された状態でその第３の配管部材から伝熱を受けるように配設されかつ伝熱温度に応じて上記弁体を進退作動させるように構成されている、配管継手。
【請求項７】
請求項１に記載の配管継手であって、
上記第１の配管部材は熱源としての温水が供給される往き管であり、上記第２の配管部材は放熱後の温水を戻す戻り管であり、上記連通路により上記往き管から戻り管への温水の折返し部が構成され、
上記第３の配管部材は給湯栓自体又は給湯栓の基部に接続される給湯継手を含む給湯配管であり、
上記連結部によりこの給湯配管に連結されることにより少なくとも上記往き管と給湯配管とが上記往き管から温水の熱が給湯配管に対し伝熱可能な状態に配置されるように構成されている、配管継手。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、互いに添わせた２本の配管の同じ側の各端部を連通状態に連結しかつ連結した状態で自身を他の配管部材等に連結固定することにより上記２本の配管の固定を行うために用いられる配管継手に関し、特に往き及び戻りの一対の温水循環式暖房配管の往き管から戻り管への折返し部を構成し、かつ、その一対の温水循環式暖房配管を給湯配管に添わせた状態に配設するために上記折返し部を給湯配管に対し連結固定するという用途などのために好適に用いられる配管継手に係る。
【背景技術】
【０００２】
従来、給湯器の分野では、給湯栓を開いて給湯を開始させても給湯器で加熱された湯が出る前にその給湯器から給湯栓まで配管された給湯配管内の冷たい水が給湯栓から先に出るという現象が給湯開始初期において生じていた。これを解消して、給湯開始初期からある程度に加温された湯が出るようにするという、給湯即湯対策のために、特に温水循環式暖房機能と給湯機能とを備えた給湯器において、温水循環用暖房配管の内の往き管を通して供給される高温水が給湯配管の給湯栓付近で折り返して戻り管を通して戻されるように、それら往き及び戻りの一対の暖房配管を給湯配管に添わせ、暖房配管内の高温水からの伝熱により給湯配管内の湯水がある一定の温度に保温されるようにすることが行われている。このような給湯配管に対し一対の暖房配管を添わせた状態にする構成として、給湯配管と一対の暖房配管とを束ねるように外周囲をテープ状の断熱材で巻き込み、さらにこれらの外側に保護管を外挿して保護管の内部に収納することが提案されている（例えば特許文献１参照）。
【０００３】
【特許文献１】特開平８−１４５３９１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、上記の一対の暖房配管を給湯栓位置まで延ばして給湯配管に添わせた状態にするには、暖房配管の往き管の下流端と、戻り管の上流端とを互いに連通させて暖房配管の折返し部を形成する必要がある。上記特許文献１では、上記の往き管と戻り管とを１本物の共通の管で構成して、この共通管を上記の給湯栓近傍で折り曲げることにより折返し部の形成を行うことが提案されてはいるが、管自体が折り曲げにより扁平に歪んで通路断面積が変化したり、折り曲げ位置を確実に所定位置に設定し難くバラツキが生じたりするなどの問題点がある。このため、通常は、往き管と戻り管とを別々の管により構成し、このような往き管の下流端と、戻り管の上流端とを互いに連通接続させる作業が行われている。
【０００５】
しかしながら、上記の往き管の下流端と、戻り管の上流端との連通接続作業は、例えば、各端に接続するための２つのタケノコ継手と、これらを互いに連通させる通路が穿たれた介在物とを互いに溶接して一体化した折返し部を現場毎に用意し、これを用いて往き管と戻り管とを互いに連通接続させることにより行われるため、作業の一定品質の確保が困難になって作業の質にばらつきが生じてしまうおそれがある。又、暖房配管に接続後の上記の折返し部も本来は給湯栓の付け根位置に位置付けて給湯栓までの給湯配管内の湯水を加温する必要があるものの、上記の現場作業での折返し部の用意となるため一定位置に定まらず、給湯栓付近の工事の仕上がり状況も現場毎に異なって外観上の問題をも招くことにもなる。
【０００６】
本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、暖房配管の往き管と戻り管とを確実に連通接続しかつ給湯配管に対し確実に所定位置で連結固定させることができる配管継手を提供することにある。加えて、温度検出やそれに基づく開閉制御等の制御を必要とすることなしに暖房配管を介した高温水の供給又は停止の切換えを行い得る機能を配管継手に付与することも目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するために、本発明では、本体部と、この本体部から互いに隣接して同じ向きに突出する一対の継手部と、上記本体部から上記一対の継手部とは異なる向きに突出する連結部と、上記本体部に形成され上記一対の継手部の一方の先端から他方の先端までの間を連通させる連通路とを一体に備えることとする。そして、上記一対の継手部を第１及び第２の配管部材の先端開口と接続可能に形成し、上記連結部を第３の配管部材に対し本体部を着脱可能に連結するように形成し、かつ、上記一対の継手部と連結部との位置関係として上記本体部が連結されることにより上記継手部に接続された第１及び第２の配管部材を上記第３の配管部材に対し平行に添った状態に配置させるように設定した（請求項１）。
【０００８】
この請求項１に係る発明の場合、一対の継手部に個別に接続された第１の配管部材と第２の配管部材とが上記連通路により互いに連通され、この連通路により第１の配管部材と第２の配管部材との折返し部が形成される。そして、連結部により第３の配管部材に対し連結されることにより、上記折返し部の連通路により連通された第１及び第２の両配管部材が上記第３の配管部材に対し平行に添った状態に自動的にかつ確実に整列配置されることになる。つまり、第１〜第３の３つの配管部材が一塊りに束ねられて一つの一体の延長配管の如くに配置される。従って、第１及び第２の配管部材として暖房配管の往き管及び戻り管を適用し、第３の配管部材として給湯配管を適用することにより、往き管の下流端と戻り管の上流端とを流れの向きを折り返すように連通接続し、かつ、この折返し部分を給湯配管に対し確実に所定位置で連結させて往き管及び戻り管を給湯配管に対し確実に所定の位置関係に配置させることが可能となる。なお、上記の「添った状態」とは、互いに接触した状態又は非接触ではあるが互いに近接した状態のいずれも含むものである。
【０００９】
上記の請求項１に係る発明においては、次のような種々の事項の特定又は追加により、より好ましい作用が得られる。すなわち、第１としては、上記第３の配管部材として給湯栓自体又は給湯栓の基部に接続される給湯継手を含む給湯配管とし、上記連結部としてこの給湯配管を外側から挟み込むことにより上記本体部を給湯配管に対し連結する構成とすることができる（請求項２）。この場合には、第１及び第２の両配管部材を連通接続して折り返させる配管継手を上記の給湯栓又は給湯継手等の給湯配管に連結し、その連結を給湯配管の外側から挟み込む連結部により容易に行い得る。
【００１０】
第２としては、上記連通路に、この連通路を開閉切換して上記第１の配管部材から第２の配管部材への流れを許容又は遮断する開閉弁を介装することもできる（請求項３）。この場合には、第３の配管部材に対し加温のための伝熱等の作用を及ぼす第１及び第２の配管部材内の流体を上記開閉弁の開閉変換により流通させたり流通を停止させたりという切換が可能になる。この場合の開閉弁は、手動開閉操作式の開閉弁であっても、電磁弁等の制御により開閉作動される開閉弁であっても、いずれでも適用することができる。
【００１１】
中でも、上記開閉弁として感熱式の自己開閉弁により構成することにより、特に第３の配管部材の温度如何によって第１及び第２の両配管部材間の流れを許容したり停止させたりしたい場合に好適なものとなる。すなわち、上記自己開閉弁として感熱式の駆動素子と、この駆動素子により作動されて上記連通路を開閉切換する弁体とを備えたものとし、上記駆動素子として上記連結部により第３の配管部材と連結された状態でその第３の配管部材から伝熱を受けるように配設されかつ所定温度以上の伝熱を受けて上記弁体を閉位置まで作動させる構成とする（請求項４）。この場合には、駆動素子が第３の配管部材から所定温度以上の伝熱を受ければ、その駆動素子により弁体が閉位置まで作動されて第１及び第２の両配管部材間の流れが停止されることになる。つまり、手動開閉操作も、何らかの温度検出に基づく作動制御も一切不要にして第３の配管部材からの伝熱に基づきその伝熱される温度如何に応じて開閉作動させることが可能になる。これにより、第３の配管部材として給湯配管を適用してこの給湯配管の加温・保温を図る即湯対策のために第１及び第２の両配管部材を用いる場合には、効率化及び省力化が図られることになる。
【００１２】
第３としては、上記連通路に、この連通路の通路断面積を変更して上記第１の配管部材から第２の配管部材への通過流量を変更調整する調整弁を介装することもできる（請求項５）。この場合には、第３の配管部材に対し加温のための伝熱等の作用を及ぼすことになる第１及び第２の配管部材内の流体の流量を上記調整弁により変更調整することが可能になり、上記の伝熱等の作用の度合を変更調整することが可能になる。この場合の調整弁は、手動操作式の調整弁であっても、電磁式又は電動式等の制御により通過流量を変更調整し得る流量制御弁であっても、いずれでも適用することができる。
【００１３】
中でも、上記調整弁として感熱式の自己調整弁により構成することによって、特に第３の配管部材の温度如何によって第１及び第２の両配管部材間の通過流量を変更調整して上記の伝熱等の作用量を自動的に変更調整させたい場合に好適なものとなる。すなわち、上記自己調整弁として感熱式の駆動素子と、この駆動素子により連通路に対し交差するように進退作動されて通路断面積を変更させる弁体とを備えたものとし、上記駆動素子として上記連結部により第３の配管部材と連結された状態でその第３の配管部材から伝熱を受けるように配設されかつ伝熱温度に応じて上記弁体を進退作動される構成とする（請求項６）。この場合には、駆動素子が第３の配管部材から受ける伝熱温度が高い程より大きく弁体を前進させるというように伝熱温度の如何に応じて弁体を進退作動させ連通路の通路断面積を変更させて、通過流量が自動的に変更されることになる。これにより、第３の配管部材として給湯配管を適用してこの給湯配管の加温・保温を図る即湯対策のために第１及び第２の両配管部材を用いる場合には、その加温の程度を給湯配管側の温度に応じて自動的に変更調整し得ることになり、効率化及び省力化が図られることになる。
【００１４】
第４としては、上記第１の配管部材を熱源としての温水が供給される往き管とし、上記第２の配管部材を放熱後の温水を戻す戻り管とし、上記連通路により上記往き管から戻り管への温水の折返し部を構成し、上記第３の配管部材として給湯栓自体又は給湯栓の基部に接続される給湯継手を含む給湯配管とし、上記連結部によりこの給湯配管に連結されることにより少なくとも上記往き管と給湯配管とが上記往き管から温水の熱が給湯配管に対し伝熱可能な状態に配置される構成とすることができる（請求項７）。この場合には、給湯配管を往き管内に供給される温水により加温・保温して、給湯栓が開かれた際に所定温度以上の湯を即湯させるという給湯の即湯機能を容易に実現させる得ることになる。
【発明の効果】
【００１５】
以上、説明したように、請求項１〜請求項７のいずれかの配管継手によれば、一対の継手部と連通路とにより第１の配管部材と第２の配管部材とを互いに連通させて第１及び第２の両配管部材の折返し部を形成することができる。そして、連結部により第３の配管部材に対し連結することにより、上記折返し部の連通路により連通接続された第１及び第２の両配管部材を上記第３の配管部材に対し平行に添った状態に自動的にかつ確実に整列配置させることができる。つまり、１つの配管継手によって、第１及び第２の両配管継手を互いに連通接続させた上に、これらを第３の配管部材に添わせて第１〜第３の３つの配管部材を一体の延長配管の如くに配置させることができる。従って、第１及び第２の配管部材として暖房配管の往き管及び戻り管を適用し、第３の配管部材として給湯配管を適用することにより、往き管の下流端と戻り管の上流端とを流れの向きを折り返すように連通接続し、かつ、この折返し部分を給湯配管に対し確実に所定位置で連結させて往き管及び戻り管を給湯配管に対し確実に所定の位置関係に配置させる配管継手を提供することができる。
【００１６】
特に、請求項２によれば、第１及び第２の両配管部材を連通接続して折り返させる配管継手を、上記の給湯栓又は給湯継手等の給湯配管に対しその給湯配管の外側から連結部により挟み込むことにより容易に連結させることができる。
【００１７】
請求項３によれば、第１及び第２の両配管部材間の流れを許容したり停止したりという開閉切換を行うことができるようになる。特に請求項４によれば、第１及び第２の両配管部材間の流れを許容したり停止したりする開閉切換を第３の配管部材側の温度の如何によって自動的に行うことができるようになる。これにより、第３の配管部材として給湯配管を適用してこの給湯配管の加温・保温を図る即湯対策のために第１及び第２の両配管部材を用いる場合に、加温するか否かの切換を給湯配管側の温度に基づいて自動的に行うことができ、効率化及び省力化を図ることができるようになる。
【００１８】
請求項５によれば、第３の配管部材に対し加温のための伝熱等の作用を及ぼす第１及び第２の配管部材内の流体の流量を調整弁により変更調整することができ、上記の伝熱等の作用の度合を変更調整することができるようになる。特に、請求項６によれば、第１及び第２の両配管部材間の通過流量を第３の配管部材側の温度の如何に応じて自動的に変更調整することができるようになる。これにより、第３の配管部材として給湯配管を適用してこの給湯配管の加温・保温を図る即湯対策のために第１及び第２の両配管部材を用いる場合に、その加温の程度を給湯配管側の温度に応じて自動的に変更調整することができ、効率化及び省力化を図ることができるようになる。
【００１９】
請求項７によれば、給湯配管を往き管内に供給される温水により加温・保温して、給湯栓が開かれた際に所定温度以上の湯を即湯させるという給湯の即湯機能を容易に実現させることができ、この場合の往き管及び戻り管の給湯配管に対する配置状態を連結部による容易な連結作業により確実に平行に添って整列した状態にすることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】
以下、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。
【００２１】
図１は、本発明の実施形態が適用される給湯器（複合熱源機）の例を示す。この給湯器２は、少なくとも給湯機能と、温水循環式の暖房機能とを有するものである。同図において、３は給湯回路、４は給湯器２から台所等の給湯栓４１まで配管された給湯配管、５は暖房回路、６ａ，６ｂ，６ｃは暖房端末、７ａ，７ｂ，７ｃ，７ｄはそれぞれ往き管７２及び戻り管７３からなる暖房配管である。この実施形態は、暖房配管７ｄによって給湯配管４内の滞留湯水を加温・保温し、給湯栓４１を開けば即座に所定の温度の湯が出湯されるという、給湯即湯機能を有するように構成したものである。
【００２２】
上記給湯回路３は、給湯用バーナ３１と、この給湯用バーナ３１の燃焼熱により熱交換加熱される給湯用熱交換器３２と、この熱交換器３２に水道水等の水を給水する給水路３３と、熱交換器３２から加熱された湯が出湯される出湯路３４とを備えている。上記給水路３３の上流端は水道管等の給水源の下流端と接続され、上記出湯路３４の下流端は上記給湯配管４の上流端と接続されており、この給湯配管４は台所等まで配管されて下流端に給湯継手４２を介して給湯栓４１が接続されている。そして、ユーザが給湯栓４１を開くと、給水路３３、熱交換器３２、出湯路３４及び給湯配管４に水が流れ、所定の入水流量の検知により給湯用バーナ３１が燃焼を開始し、熱交換器３２で加熱された湯が出湯路３４及び給湯配管４を通して給湯されて給湯栓４１から出湯するようになっている。
【００２３】
上記暖房回路５は、暖房用バーナ５１と、この暖房用バーナ５１の燃焼熱により熱交換加熱される暖房用熱交換器５２と、循環ポンプ５３の作動によりタンク５４内の低温水を熱交換器５２に戻す戻り路５５と、戻り路５５により戻された低温水が上記熱交換器５２で加熱されて高温水が熱交換器５２から出湯される往き路５６とを備えている。往き路５６の下流端は複数の分岐路毎に熱動弁が内蔵された往き用ヘッダ７１に連通され、このヘッダ７１に対し暖房端末６ａ〜６ｃ用の暖房配管７ａ〜７ｃ及び給湯即湯用の暖房配管７ｄの各往き管７２が接続されている。上記暖房端末６ａ〜６ｃは例えば各室の床暖房機等により構成され、各暖房端末６ａ〜６ｃでは対応する往き管７２により供給された高温水の熱を放熱し、放熱により低温となった低温水が対応する戻り管７３を通して戻り用ヘッダ７４に戻され、戻り用ヘッダ７４から上記タンク５４に戻されるようになっている。
【００２４】
又、上記給湯即湯用の暖房配管７ｄは給湯配管４の上流端近傍から給湯栓４１側の下流端までの範囲にわたりその給湯配管４に添った状態に配管され、特にその暖房配管７ｄの内の往き管７２が給湯配管４と互いに接触するように添わされている。そして、暖房配管７ｄの往き管７２の下流端と、戻り管７３の上流端とが本発明に係る配管継手８により連通接続され、この配管継手８は給湯栓４１の付け根部に対し連結固定されている。そして、往き路５６及び往き用ヘッダ７１から暖房配管７ｄの往き管７２に供給された高温水が配管継手８に到達するまでにその高温水の熱が給湯配管４に伝熱され給湯配管４内に滞留している湯水を加温・保温して所定温度以上に維持するようになっている。このような伝熱により低温となった温水は上記配管継手８で戻り管７３に折り返され、この戻り管７３を通して戻り用ヘッダ７４に戻された後にタンク５４に戻される。なお、図１中の符号９は断熱材層であり、この断熱材層９は給湯配管４と、往き管７２及び戻り管７３からなる暖房配管７ｄとの３本の配管を一体に束ねた状態でその外周囲を覆うように取り付けられている。
【００２５】
次に行き管７２から戻り管７３への折返し部を構成する上記配管継手８について詳細に説明する。図２及び図３に示すように、上記配管継手８は本体部８１と、一対のタケノコ状の継手部８２，８２と、給湯継手４２に対し着脱可能に連結固定するための連結部８３とが一体に形成されたものである。このような配管継手８は合成樹脂を用いた一体成形により好適に形成されるが、例えば真鍮又は銅を用いた鋳造あるいは鋳造にロウ付けを加えた製法によっても形成し得るものである。
【００２６】
上記本体部８１は図例のものは扁平な円柱状の形状に形成され、この本体部８１の周面位置から上記一対の継手部８２，８２が互いに平行にかつ所定間隔を隔てて突出されている。上記一対の継手部８２，８２は、図４にも示すように本体部８１から互いに同じ向きに突出して相隣接して配設されている。各先端部には先端開口８２１と、外周面にたけのこ状の凹凸係合面８２２とが形成されている。そして、各先端部を暖房配管７ｄの往き管７２又は戻り管７３の端部開口内に圧入することにより上記凹凸係合面８２２が往き管７２又は戻り管７３の内面と係合して互いに接続されることになる。すなわち、一方の継手部８２に対し往き管７２の下流端７２１が接続され、他方の継手部８２に対し戻り管７３の上流端７３１が接続されることになる。
【００２７】
上記の両先端開口８２１，８２１はＵの字状の連通路８４（図４参照）を介して互いに連通されている。上記連通路８４は一方の継手部８２内から本体部８１内及び他方の継手部８２内にかけて内部に延びるように形成されている。従って、暖房配管７ｄの往き管７２の下流端７２１と、戻り管７３の上流端７３１とは上記連通路８４を介して互いに連通され、上記連通路８４によって暖房配管７ｄ内を通る温水の流れの向きが逆向きに折り返されることになる。つまり、往き管７２を通って給湯配管４に対し給湯栓４１側（下流側）に流れてきた温水の流れ向きが給湯栓４１位置で逆方向に折り返されて戻り管７３を通して上記給湯配管４の上流側に流れてタンク５４に戻されることになる。
【００２８】
又、上記連結部８３は一対の相対向する半円状のファスナ帯片８３１，８３１からなり、これら一対のファスナ帯片８３１，８３１が上記本体部８１の端面から上記一対の継手部８２，８２と直交する側に突出されている。
【００２９】
上記一対のファスナ帯片８３１，８３１は、開閉方向に弾性変形し得るようになっており、給湯栓４１の基部、又は、給湯栓４１と給湯配管４との接続に用いられる給湯継手４２に対し側方から外嵌装着されることにより配管継手８を給湯栓４１に対し連結固定するように構成されている。つまり、図５（ａ）に示すように一対のファスナ帯片８３１，８３１の相対向面間が上記給湯継手４２又は給湯栓４１の基部（以下「給湯継手４２等」という）の外径よりも僅かに小さく設定され、装着するときには一対のファスナ帯片８３１，８３１の先端開口を給湯継手４２に当てて押し込むことにより上記先端開口が押し開かれて給湯継手４２が上記一対のファスナ帯片８３１，８３１間に入り込み、一対のファスナ帯片８３１，８３１が閉じて給湯継手４２を弾性復元力により挟み付けることになる。
【００３０】
これにより、上記配管継手８は給湯継手４２等に連結固定されることになり（図２参照；図２では給湯継手４２に接続した例を示す）、連結固定されることにより、配管継手８に接続された往き管７２及び戻り管７３が給湯配管４に対し平行に延びかつ当接状態で添った状態に配設されることになる。つまり、一対の継手部８２，８２及び連結部８３は、配管継手８が連結部８３により給湯継手４２等に連結固定されることによって、一対の継手部８２，８２に接続された往き管７２及び戻り管７３を給湯栓４１又は給湯継手４２に接続された給湯配管４に対し上記の如く平行に延びかつ互いに接触して添った状態に配設することになるように構成されているのである。
【００３１】
そして、上記の一対のファスナ帯片８３１，８３１間に給湯継手４２（又は給湯栓４１の基部）が挟み付けられた状態では、図５（ａ）に示すように給湯継手４２の外表面と自己開閉弁８５の感熱部８５１とが互いに密着状態で当接するようにされている。この自己開閉弁８５は、感熱作動式の駆動素子Ｗを収納した感熱部８５１と、この感熱部８５１の駆動素子Ｗの作動圧（例えば膨張圧）を受けて図５（ａ）に示す常開位置から同図（ｂ）に示すように上記連通路８４を遮断する閉位置まで前進する弁体８５２とから構成されている。すなわち、上記給湯継手４２等に連結固定されると、その給湯継手４２等の内部の湯水の熱が給湯継手４２等を構成する管壁及びこの管壁に当接した上記感熱部８４１の構成壁を介して伝熱されるようになっており、給湯配管４内の湯水温度が所定温度以上であればその伝熱を受けた駆動素子Ｗの作動圧によって弁体８５２が上記閉位置まで前進作動される一方、上記湯水温度が上記所定温度未満の低温であれば上記駆動素子Ｗは収縮して弁体８５２を上記常開位置側に後退作動させるようになっている。そして、弁体８５２が閉位置に前進作動されると、連通路８４が遮断される結果、暖房配管７ｄの往き路７２から戻り路７３への流れが停止され暖房回路５からの高温の温水循環が停止されることになる。なお、図５中の符号８５３は弁体８５２に対するシール部である。
【００３２】
上記の如き駆動素子Ｗとしては、例えば、温度変化に伴う体積膨張・収縮を利用して上記の作動圧として膨張圧を弁体８５２に作用させるワックスサーモ（サーモペレット）、又は、温度変化に伴う形状変化を利用して上記作動圧として押圧力を弁体８５２に作用させる形状記憶合金等が挙げられる。そして、上記駆動素子Ｗは、給湯配管４内の滞留湯水が後述の即湯に必要な温度以上であれば、弁体８５２に作動圧を作用させて閉位置に維持するように、感熱温度と作動圧との関係が設定されている。又、上記弁体８５２は熱の不良導体素材により形成され、暖房配管７ｄの特に往き管７２内の高温の温水の熱を上記の駆動素子Ｗ側に伝熱しないようにされている。又、上記のシール部８５３も上記の温水の伝熱を遮断するように断熱素材により形成されている。もちろん、これらの他に、感熱部８５１に対する上記の温水からの伝熱を遮断するために、感熱部８５１の周囲を断熱材により積極的に遮蔽して給湯継手４２側からの伝熱のみを受けるようにしてもよい。
【００３３】
以上の配管継手８を用いた配管作業は次のようにして行われる。まず、給湯配管４と、暖房配管７ｄを構成する往き管７２及び戻り管７３との３本の管を例えば断熱材層９の巻き付けなどにより予め束ねたものを用意し、これを給湯器２から既設置の給湯栓４１まで延長して配管する。この時点では上記の往き管７２の下流端と、戻り管７３の上流端とは共に開口した状態になっている。この後、給湯配管４の下流端を給湯栓４１に接続させる。この給湯栓４１との接続は、給湯栓４１が直接接続可能な構造であれば、その給湯栓４１に対し給湯配管４を直接に接続してもよいが、通常は給湯継手４２を介して接続する。この場合の接続作業は、図２に示すように、給湯配管４の下流端の開口内に給湯継手４２のタケノコ状の継手部４２１を圧入して連結した上で、その給湯継手４２の連結部４２２の接合端４２３を給湯栓４１の基端４１１に図示省略のシールパッキンを介して押し当てた状態で袋ナット４２４で締結する。以上により、給湯栓４１に対する給湯配管４の接続が行われる。
【００３４】
次に、往き管７２及び戻り管７３の両先端、すなわち、往き管７２の下流端及び戻り管７３の上流端を給湯栓４１の近傍の所定位置に位置付けて、配管継手８の一方の継手部８２１を往き管７２の下流端の開口内に、他方の継手部８２１を戻り管７３の上流端の開口内にそれぞれ圧入する。これにより、往き管７２の下流端と、戻り管７３の上流端とを配管継手８（配管継手８の連通路８４）を介して互いに連通させる。しかる後、上記配管継手８の連結部８３を利用して配管継手８を上記給湯継手８３の胴部４２５に連結固定する。すなわち、一対のファスナ帯片８３１，８３１間に上記胴部４２５を押し込んで挟み付けるようにする。
【００３５】
上記の配管継手８の接続により、給湯器２から給湯栓４１までの間に延びる給湯配管４に対し寄り添った状態で配管された往き管７２及び戻り管７３の各先端側を確実に平行に整列させ、かつ、その往き管７２及び戻り管７３の両先端を互いに連通させて暖房配管７ｄの延長先端における折返し部を形成することができる。そして、接続後の配管継手８の給湯栓４１側への連結固定により、配管継手８により構成された暖房配管７ｄの折返し部を給湯継手４２の胴部４２５位置という所定位置に確実に位置付け、かつ、暖房配管７ｄを構成する往き管７２及び戻り管７３の両先端部まで給湯配管４に対し互いに接触させて添わせた状態に配設することができる。
【００３６】
この状態では給湯器２の暖房回路５の熱交換器５２から高温の温水が往き路５６，往き用ヘッダ７１及び暖房配管７ｄの往き路７２に流れ、往き路７２を折返し部である配管継手８の連通路８４までに到達する間に、往き路７２内の高温の温水の熱が往き路７２の管壁及びこれに接触している給湯配管４の管壁を介して給湯配管４内の滞留湯水に伝熱され、その滞留湯水が所定温度まで加温されて保温されることになる。これにより、給湯栓４１がユーザにより開栓された際に、即座に所定温度以上の湯水を給湯栓４１から出湯させること、つまり即湯させることができる。その際、往き管７２が給湯栓４１まで延ばされているため、給湯配管４の全体に亘り内部滞留湯水の加温・保温を図ることができる。
【００３７】
しかも、給湯配管４の内部の滞留湯水の温度が上記の即湯機能を発揮する所定温度まで昇温すると、その滞留湯水からの伝熱を感熱部８５１が受けて駆動素子Ｗが作動圧を弁体８５２に作用させて配管継手８内の連通路８４が閉止されることになる。この結果、暖房配管７ｄの往き管７２と戻り管７３との間が遮断されて、暖房配管７ｄを通した温水の循環が停止されることになる。つまり、給湯配管４内の滞留湯水の温度検出や、この温度検出に基づき往き用ヘッダ７１における閉弁制御等の給湯器２の側でのコントローラによる温水循環の切換制御を行うことなく、配管継手８における感熱式の自己開閉弁８５によって給湯配管４の即湯のための循環加熱の実行・停止の切換を自動的に行うことができる。そして、給湯配管４内の滞留湯水の温度が上記の所定温度よりも低下すれば、その温度低下により上記弁体８５２が開位置に復元して温水循環の再開により上記滞留湯水の加温が自動的に再開される。
【００３８】
＜他の実施形態＞
なお、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、その他種々の実施形態を包含するものである。すなわち、上記実施形態では、一対の継手部８２，８２間をＵの字状の連通路８４により互いに連通しているが、これに限らず、連通路の形状は円弧状又はコの字状等の如何なる形状であってもよい。
【００３９】
又、連結部８３としては、例えば、一対の半割把持片と、これらの先端を互いに締結する締め付けねじ等の締結手段との組み合わせにより構成してもよい。また更に、その際、このような締結可能な連結部を給湯継手４２の継手部４２１が圧入された給湯配管４の端部外周に取り付けることにより、給湯配管４の抜け止めを兼ねるようにしてもよい。
【００４０】
さらに、自己開閉弁８５の代わりに、感熱式により弁体を進退作動させて通過流量を変更調整する自己調整弁を配設してもよい。この場合の自己調整弁としては図５の駆動素子Ｗと、この駆動素子Ｗにより進退作動される弁体８５２とで構成し、かつ、その駆動素子Ｗとして、給湯配管側からの伝熱（連結部８３を給湯継手４２に連結する場合には給湯継手４２からの伝熱）の大小に比例した進退作動圧を弁体８５２に対し作用させるもの（例えばワックスサーモ）を採用すればよい。そして、所定の作動開始温度以下の伝熱であれば弁体８５２には進退作動圧を作用させずに弁体８５２は開位置に保持され、伝熱が上記作動開始温度を超えればその超えた温度分に応じて前進側の作動圧を弁体８５２に作用させるように、駆動素子Ｗを設定するようにすればよい。これにより、往き管７２内に供給される温水からの伝熱により給湯配管４内の滞留湯水が加温されて所定温度に近づくと、弁体８５２が前進側に作動されて連通路８４の通路断面積を狭めて通路抵抗が大きくなることにより、温水の通過流量が絞られて加温の度合が小さくなるように変更調整されることになる。つまり、温水の供給・停止を切換えるのではなくて、温水による給湯配管４内の滞留湯水の加温の程度を変更調整することができるようになる。
【図面の簡単な説明】
【００４１】
【図１】本発明の実施形態を適用した給湯器及び配管例を示す模式図である。
【図２】実施形態の配管継手の連結例を示す側面図である。
【図３】図２の実施形態の斜視図である。
【図４】図２の実施形態の一部切欠平面図である。
【図５】図５（ａ）は図４のＡ−Ａ線からみた一部切欠の矢視図、図５（ｂ）は図５（ａ）の自己開閉弁が閉状態にあるときの部分断面図である。
【符号の説明】
【００４２】
４        給湯配管（第３の配管部材）
７ｄ      暖房配管
８        配管継手
４１      給湯栓（第３の配管部材）
４２      給湯継手（第３の配管部材）
７２      往き管（第１の配管部材）
７３      戻り管（第２の配管部材）
８１      本体部
８２      継手部
８３      連結部
８４      連通路
８５      自己開閉弁（開閉弁）
８５２    弁体
Ｗ        駆動素子
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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