(57)【要約】      （修正有）【課題】複数のアンテナ構造を用いる無線通信システムに関し、システムの効率を上げるために、複数の周波数帯を切り替えて全二重無線通信を行う方法および装置。【解決手段】少なくとも２つの周波数帯を使用する。第１の期間においては、第１の周波数帯を信号の送信に使用し、第２の周波数帯を信号の受信に使用して、第１の期間に続く第２の期間においては、第１の周波数帯を信号の受信に使用し、第２の周波数帯を信号の送信に使用する。通信が完了するまで、この２つの周波数を繰り返し切り替える。これにより、複数のアンテナを有し、コヒーレント・ビーム形成を行い、アンテナ・ダイバーシティを用いるシステムの通信効率を向上させ、待ち時間を大幅に低減する。【選択図】図１
2005318627.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも２つの異なる周波数帯を使用して双方向無線通信を実施する方法であって、
（ｉ）第１の時間間隔の間に、前記少なくとも２つの異なる周波数帯のうちの第１の周波数帯で第１の発信信号部分を送信する工程と、
（ｉｉ）前記第１の時間間隔の間に、前記少なくとも２つの異なる周波数帯のうちの第２の周波数帯で第１の着信信号部分を受信する工程と、
（ｉｉｉ）前記第１の時間間隔に続く第２の時間間隔の間に、前記少なくとも２つの異なる周波数帯のうちの第２の周波数帯で第２の発信信号部分を送信する工程と、
（ｉｖ）前記第２の時間間隔の間に、前記少なくとも２つの異なる周波数帯のうちの第１の周波数帯で第２の着信信号部分を受信する工程とを含む方法。
【請求項２】
前記第２の時間間隔の間に前記第２の発信信号部分を送信する前記工程が、前記第１の時間間隔の間に受信した前記第１の着信信号部分に基づいて特定した１つまたは複数の受信特性に少なくとも部分的に基づく、１つまたは複数の送信特性を用いて前記第２の発信信号部分を送信することを含み、前記１つまたは複数の送信特性が、１つまたは複数の信号位相と、１つまたは複数の信号振幅とを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
（ｉ）前記第１の時間間隔の間に前記第１の発信信号部分を送信する前記工程と、（ｉｉ）前記第１の時間間隔の間に前記第１の着信信号部分を受信する前記工程と、（ｉｉｉ）前記第２の時間間隔の間に前記第２の発信信号部分を送信する前記工程と、（ｉｖ）前記第２の時間間隔の間に前記第２の着信信号部分を受信する前記工程とをそれぞれ、複数のアンテナを用いて実施し、前記第２の時間間隔の間に前記第２の発信信号部分を送信する前記工程が、前記複数のアンテナを用いて複数の場所にデータを送信するためにコヒーレント・ビーム形成を行うことを含み、前記第２の時間間隔の間に前記第２の着信信号部分を受信する前記工程が、前記複数のアンテナを用いて複数の場所からデータを受信するためにアンテナ・ダイバーシティを用いることを含む、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
無線基地局によって実施され、（ｉ）前記第１の時間間隔の間に前記第１の発信信号部分を送信する前記工程と、（ｉｉｉ）前記第２の時間間隔の間に前記第２の発信信号部分を送信する前記工程とがそれぞれ、前記対応する送信信号部分を１つまたは複数の移動通信端末に送信することを含み、（ｉｉ）前記第１の時間間隔の間に前記第１の着信信号部分を受信する前記工程と、（ｉｖ）前記第２の時間間隔の間に前記第２の着信信号部分を受信する前記工程とがそれぞれ、前記対応する着信信号部分を１つまたは複数の移動通信端末から受信することを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
移動通信端末によって実施され、（ｉ）前記第１の時間間隔の間に前記第１の発信信号部分を送信する前記工程と、（ｉｉｉ）前記第２の時間間隔の間に前記第２の発信信号部分を送信する前記工程とがそれぞれ、前記対応する送信信号部分を無線基地局に送信することを含み、（ｉｉ）前記第１の時間間隔の間に前記第１の着信信号部分を受信する前記工程と、（ｉｖ）前記第２の時間間隔の間に前記第２の着信信号部分を受信する前記工程とがそれぞれ、前記対応する着信信号部分を無線基地局から受信することを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
（ｖ）前記第２の時間間隔に続く第３の時間間隔の間に、前記少なくとも２つの異なる周波数帯のうちの第１の周波数帯で第３の発信信号部分を送信する工程と、
（ｖｉ）前記第３の時間間隔の間に、前記少なくとも２つの異なる周波数帯のうちの第２の周波数帯で第３の着信信号部分を受信する工程とをさらに含み、
（ａ）前記少なくとも２つの異なる周波数帯のうちの第１の周波数帯で発信信号部分を送信しながら、前記少なくとも２つの異なる周波数帯のうちの第２の周波数帯で着信信号部分を受信することと、
（ｂ）前記少なくとも２つの異なる周波数帯のうちの第２の周波数帯で発信信号部分を送信しながら、前記少なくとも２つの異なる周波数帯のうちの第１の周波数帯で着信信号部分を受信することとを、
前記双方向無線通信が完了するまで交互に行う工程をさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記双方向無線通信を、３つの異なる周波数帯を用いて実施し、前記３つの異なる周波数帯の各周波数帯で、順に、対応する発信信号部分を送信する工程と、同時に、前記３つの異なる周波数帯のうちの別の周波数帯で、対応する着信信号部分を受信する工程と、さらに同時に、前記３つの異なる周波数帯のうちの第３の周波数帯について、受信から送信へ、または送信から受信へ、機能を切り替える工程とを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
前記第２の着信信号部分が、前記第２の発信信号部分の受信に基づくフィードバック情報を含み、前記第２の発信信号部分が、前記フィードバック情報に少なくとも部分的に基づく、請求項１に記載の方法。
【請求項９】
前記第２の着信信号部分と前記第２の発信信号部分とがＡＲＱ方式を含む、請求項８に記載の方法。
【請求項１０】
少なくとも２つの異なる周波数帯を使用して双方向無線通信を実施する装置であって、
（ｉ）第１の時間間隔の間に、前記少なくとも２つの異なる周波数帯のうちの第１の周波数帯で第１の発信信号部分を送信するように構成された信号送信機と、
（ｉｉ）前記第１の時間間隔の間に、前記少なくとも２つの異なる周波数帯のうちの第２の周波数帯で第１の着信信号部分を受信するように構成された信号受信機と、
（ｉｉｉ）前記第１の時間間隔に続く第２の時間間隔の間に、前記少なくとも２つの異なる周波数帯のうちの第２の周波数帯で第２の発信信号部分を送信するように構成された信号送信機と、
（ｉｖ）前記第２の時間間隔の間に、前記少なくとも２つの異なる周波数帯のうちの第１の周波数帯で第２の着信信号部分を受信するように構成された信号受信機とを備えた装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、主に、複数のアンテナ構造を用いる無線通信システムの分野に関し、より詳細には、そのようなシステムの効率を上げるために、複数の周波数帯を切り替えて全二重無線通信を提供する方法および装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
無線（たとえば、セルラ）通信技術の分野においてよく知られているように、基地局で複数のアンテナにより、基地局は、有利なことに、アンテナのダイバーシティを用いて複数の場所から複数のパケットを同時に受信することが、また、ビーム形成によって複数のパケットを複数の場所に送信することができる。また、これも当業者には知られているように、ビーム形成ならびにアンテナのダイバーシティには、複数のアンテナを用いて特定方向への信号送信または特定方向からの信号受信を行い、それによって、複数の移動端末（たとえば、携帯電話）の同時処理を可能にすることが関係する。
【０００３】
特に、当業者にはよく知られているように、ビーム形成により、意図された受信者が、強め合うように干渉する複数のアンテナから信号を受信することができることが有利である。さらに、ビーム形成技術を使用するとき、「ヌル」信号（または単に「ヌル」）を送信して、一群の受信者のうち意図された受信者以外のすべての受信者が、弱め合う干渉によって信号を受信しないようにすることが有利である（「ヌル」を送信することは、本質的に、ビーム形成技術に対する「二重」技術であることに留意されたい）。したがって、一般に、そのような複数アンテナのシステムは、メッセージの送信時に、各受信者について１つの一群の送信メッセージを重ね合わせ、それらを、各受信者が所期のメッセージをより簡単に復号できるような形で送信する。ただし、「ビーム形成」という用語は、本明細書では、所与の受信者に信号を送信するために、または、１人または複数の受信者に信号が送信されないようにするために、またはその両方のために、強め合う干渉、弱め合う干渉、または強め合う干渉と弱め合う干渉の両方の組み合わせを用いる技術を指す。
【０００４】
そのようなビーム形成およびアンテナ・ダイバーシティ技術を用いると、５個から８個ものパケットを同時に送受信することがしばしば実際に可能である。したがって、１基のアンテナで、たとえば、２Ｍｂｐｓ（Ｍｂｐｓは百万ビット毎秒）のスループットを扱うことができれば、５本のビームを用いる４基のアンテナで１０Ｍｂｐｓも搬送できることになる（ただし、実際には、使用できるパラレル・ストリームの数が少なくなる時間帯があり、その場合は、スループットの合計がその数より若干少ない数に制限されるのが普通である）。
【０００５】
これも当業者にはよく知られていることだが、（たとえば、基地局による）コヒーレント・ビーム形成は、各アンテナが（たとえば）所定の移動端末に対して信号を最適にビーム射出するように（かつ／または、１つまたは複数の他の移動端末に対する「ヌル」信号を最適に生成するように）、各アンテナに対して行う必要のある位相シフトおよび振幅調整の量を知ることによって有利に達成できる。そのような、必要な位相シフト量および振幅の情報を、試行錯誤によって集めるのも１つの方法である。たとえば、基地局が位相と振幅のパラメータを調整し、移動端末が受信信号の信号対雑音比を基地局に返信するという方法である。しかし、その方法でパラメータ空間を検索することは、単調で退屈なプロセスであり、また、たとえば、移動端末の物理的移動の結果としてしばしば起こるチャネル状態の変化に対して頑健であるとは言い難いプロセスでもある。
【０００６】
より実用的なのは、基地局に、位相と振幅の情報を逆方向リンクで測定させることによって位相と振幅のパラメータを決定する方法である。ただし、一般的な先行技術の全二重（すなわち、同時双方向）通信システムでは、逆方向リンクと順方向リンクとで周波数帯が異なる。マルチパス（すなわち、信号の反射）の特性は、周波数が異なれば大きく異なる可能性があるため、逆方向リンクで測定されたパラメータが順方向リンクで良好に動作するとは限らない。
【０００７】
そこで、コヒーレント・ビーム形成に使用する位相および振幅を測定する、よりよい方法として、受信と送信の両方に同じ周波数帯を使用する方法がある。（たとえば、移動局から基地局への）アップリンク・チャネルで測定したパラメータを、（たとえば、基地局から移動局への）ダウンリンク・チャネルで有利に用いて、良好な結果を得ることができる。ただし、アンテナまたはアンテナ・アレイを１つの周波数帯で送信と受信の両方に同時に用いることはできない（明らかに受信機が、相対的に強力な送信機によって「故障」させられるからである）。また、基地局または移動端末が受信用と送信用に異なるアンテナを用いることもできない。というのは、各測定値を特に適切なものでなくするからである。
【０００８】
こうした問題に対するよく知られた解決策の１つは、１つの周波数帯を半二重（すなわち、片方向ずつの通信）モードで使用することである。具体的には、所定の周波数帯をアップリンク帯として使用しているときに基地局がそのチャネルを測定し、その結果として得られる位相および振幅をアンテナ・アレイに適用して、アンテナ・アレイを指向性受信アンテナ・アレイにすることができる。次に、チャネルを反転し、同じ位相および振幅を有利に適用して指向性送信アンテナ・アレイを構成できる（これにより、コヒーレント・ビームを形成できる）（そのような、測定した位相と振幅の情報を一般にチャネル状態情報と呼ぶ）。
【０００９】
ただし、たとえば、チャネルの方向を送信機から受信機に切り替えることは、しばしば高コストな（すなわち、時間のかかる）処理である。すなわち、送信機をオフにする必要があり、それが完全に「オフ」にならないと、受信機をオンにすることができない（送信機の電力が大きいほど、オフになるまで時間がかかる。電力を「排出」する必要があるからである）。このように、増幅システムやアンテナ・システムの方向切り替え時間が比較的長いため、システムのスループットは、方向切り替えの頻度が高くなるほど低下する。
【００１０】
さらに、そのようなコヒーレント・ビーム方式が半二重であることから生じる、特にクリティカルな問題の１つとして、待ち時間が長くなる。たとえば、ある方向でパケットが失われた場合、再送信を促すために必要なフィードバックは、次にチャネルが切り替えられるまで待たなければならない。そして、そのデータの再送信は、さらに次にチャネルが切り替えられないと行われない。そして、頻繁な切り替えは、前述の、切り替え中の「休止」期間（すなわち、切り替えにかかる時間）のゆえに、実用的な解決策ではない。具体的には、（たとえば、送信エラーがあった場合にそのような再送信を行うための）標準的な往復待ち時間要件は、一般に、５００ヘルツ（ヘルツはサイクル毎秒）の切り替え頻度を要求するものになるであろう。したがって、この半二重方式をコヒーレント・ビーム形成に用いることに伴う切り替え時間の長さのために、チャネル利用度が大幅に低下し、所定の待ち時間要件を満たすことが困難になる。
【発明の開示】
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明は、アンテナ・アレイ（すなわち、複数のアンテナ）を用いる無線（たとえば、セルラ）通信ネットワークにおいてコヒーレント・ビームを形成する場合の、先行技術による方法の前述の制限を緩和するために、有利に用いることができる。本発明の原理によれば、双方向無線通信は、少なくとも２つの周波数帯を使用することによって有利に達成され、第１の期間においては、第１の周波数帯を信号の送信（たとえば、ダウンリンク）に使用し、第２の周波数帯を信号の受信（たとえば、アップリンク）に使用して、（第１の期間に続く）第２の期間においては、第１の周波数帯を信号の受信（たとえば、アップリンク）に使用し、第２の周波数帯を信号の送信（たとえば、ダウンリンク）に使用する。
【００１２】
本発明の一例示的実施形態によれば、通信を行っている間、ずっと、前述の２つの周波数帯の用途を信号送信と信号受信との間で繰り返し切り替える。そのような、異なる２つの周波数帯の使い方（一方を送信に使用し、他方を受信に使用し、その２つの周波数帯のそれぞれの用途を繰り返し切り替える使い方）は、有利なことに、全体的な通信効率を向上させ、待ち時間を大幅に低減する（特に、アンテナ・アレイを有し、コヒーレント・ビーム形成を用いるシステムで実施する場合において）。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
２つの周波数帯を使用した、本発明の第１の例示的実施形態
本発明の第１の例示的実施形態によれば、２つの周波数帯（本明細書では周波数帯ＡおよびＢとする）を使用する。ただし、本発明の原理、ならびに本発明の第１の例示的実施形態によれば、これら２つの周波数帯（本明細書では周波数帯Ａおよび周波数帯Ｂとする）の用途を、信号送信と信号受信との間で、周期的に、有利に切り替え、それによって、高速の再送信が可能であり、かつ、待ち時間が短いコヒーレント・ビーム形成を行うことを可能にする。
【００１４】
本発明の第１の例示的実施形態によれば、周波数帯Ａと周波数帯Ｂは、有利なことに、周波数帯間で干渉することなく、基地局と移動端末とが同時に、一方を送信に使用し、他方を受信に使用することができるように周波数の上で隔絶される。具体的には、周波数Ａと周波数Ｂは、少なくとも６０ＭＨｚ（ＭＨｚはメガヘルツ、すなわち、百万サイクル毎秒）を介して隔絶されることが好ましい。また、具体的な例として、周波数帯Ａを最初にダウンリンク帯として（たとえば、基地局から１つまたは複数の移動端末への信号送信のために）使用し、周波数帯Ｂを最初にアップリンク帯として（たとえば、基地局による、移動端末からの信号受信のために）使用する。本発明の第１の例示的実施形態によれば、パケットがアップリンク帯に到達したときに、基地局が各送信側クライアント（たとえば、移動端末）のチャネル状態およびビーム形成パラメータ（たとえば、位相や振幅）を有利に測定し、測定結果を今後の利用のために保存する。
【００１５】
その後、周波数帯Ａと周波数帯Ｂの機能を有利に反転することを、所定の間隔（具体的には、たとえば、２ミリ秒ごとに２回）で繰り返す。つまり、周波数帯Ａが前にダウンリンク帯であり、周波数帯Ｂが前にアップリンク帯であった場合は、それぞれの反転時に、周波数帯Ａをアップリンク帯にし、周波数帯Ｂをダウンリンク帯にする。また、周波数帯Ｂが前にダウンリンク帯であり、周波数帯Ａが前にアップリンク帯であった場合は、それぞれの反転時に、周波数帯Ｂをアップリンク帯にし、周波数帯Ａをダウンリンク帯にする。
【００１６】
そのような反転を行うごとに、基地局は、前の周波数帯割り当て期間での測定結果を、現在の周波数帯割り当てでのビーム形成に有利に適用し始める。さらに、基地局は、現在の割り当て期間にアップリンク帯のパラメータを、次の割り当て期間に利用するために測定し始める。
【００１７】
所与の、チャネルのアップリンク／ダウンリンク割り当てにおいて、２つの周波数帯を、「スロット」の要領で有利に使用することができる。すなわち、これらの周波数帯の時分割多重が可能である（時分割多重技術は、当業者にとってはまったく身近な技術である）。具体的には、これらの時間スロットの長さを、たとえば、１００〜２００μｓ（μｓはマイクロ秒、すなわち、百万分の１秒）のオーダーにすることができる。
【００１８】
周波数帯ＡおよびＢを、それぞれさらに、少ない数の（たとえば、低帯域幅の）制御チャネルと、１つまたは複数の（たとえば、高帯域幅の）データ・チャネルに細分できる。これらのチャネルを、符号分割多重を用いるか、所与の周波数帯内でサブチャネルを作成する他の知られた手段を用いて、有利に分離することができる（符号分割多重技術は、所与の周波数帯内でそのようなサブチャネルを作成する他のいくつかの手段と同様に、当業者にとってはまったく身近な技術である）。さらに、複数のデータ・チャネルを用いる場合は、有利なことに、そのデータ・チャネルの数および帯域幅を動的に割り当てることができる。
【００１９】
さらにまた、有利なことに、各時間スロット内および各符号内において、アップリンクで（複数のアンテナの存在によってもたらされるアンテナ・ダイバーシティを用いて）複数のパケットを受信でき、ダウンリンクで（やはり複数のアンテナの存在によって可能になるビーム形成により）複数のパケットを送信できる。このことを、本明細書では「ビーム形成多重」と呼ぶ。
【００２０】
本発明の一例示的実施形態によれば、１つの時間間隔内で（すなわち、所与の、チャネルのアップリンク／ダウンリンク割り当て内で）複数のデータ・パケットを送信および受信できることは、有利なことに、（たとえば、パケットの正常受信に失敗したことを示す）フィードバックと、必要であればデータの再送信とを行う効率的なメカニズムを実現可能にする。すなわち、１つの周波数帯を送信と受信とに交互に使用する先行技術の方式（前述の背景技術の項を参照されたい）と異なり、移動端末（例）が基地局（例）から送信されたパケットの正常受信に失敗しても、そのパケットの再送信を本質的に即時に行うことによって迅速に（すなわち、所与の、チャネルのアップリンク／ダウンリンク割り当てによる所定の時間間隔内に）失敗が修正される（リンクが「切り替えられる」のを待つ必要がない）。より具体的には、本発明の一例示的実施形態により、自動再送要求（ＡＲＱ）方式を、非常に効率的なやり方で（すなわち、単一時間間隔内に）有利に用いることができる（ＡＲＱ方式は、当業者にはよく知られている、まったく身近な方式である）。
【００２１】
図１は、本発明の第１の例示的実施形態による、２つの周波数帯を使用した双方向無線通信の実施方法のフローチャートである。図１の例示的方法は、たとえば、無線（たとえば、セルラ）通信システムの基地局が有利に用いることができる。この例示的方法では、異なる２つの周波数帯（周波数帯Ａおよび周波数帯Ｂとする）を使用する。
【００２２】
図１のフローチャートのブロック１１では、周波数帯Ａを使用して（たとえば、１つまたは複数の移動端末への）発信信号部分を送信し、同時に、周波数帯Ｂを使用して（たとえば、１つまたは複数の移動端末からの）着信信号部分を受信する。フローチャートのブロック１２では、周波数帯Ａでの受信を可能にするために周波数帯Ａでの送信を終了し、同時に、周波数帯Ｂでの送信を可能にするために周波数帯Ｂでの受信を終了する。
【００２３】
次にフローチャートのブロック１３で、周波数帯Ｂを使用して別の発信信号部分を送信し、同時に、周波数帯Ａを使用して別の着信信号部分を受信する。次にフローチャートのブロック１４で、周波数帯Ｂでの受信を可能にするために周波数帯Ｂでの送信を終了し、同時に、周波数帯Ａでの送信を可能にするために周波数帯Ａでの受信を終了する。最後に、フローをブロック１１に戻して続ける。この繰り返しプロセスを、（たとえば、基地局と１つまたは複数の移動端末との間で）通信が発生する限り続ける。
【００２４】
図２は、図１に示した、本発明の第１の例示的実施形態による、２つの周波数帯を使用した双方向無線通信の実施方法の動作例の例示的タイムラインを示す図である。図２に示すように、最初の時間スロットの間（具体的には９００μｓ（マイクロ秒）が続いている間）は、周波数帯Ａを使用して発信信号部分を送信し、同時に、周波数帯Ｂを使用して着信信号部分を受信する。すなわち、この例示的方法を、たとえば、基地局で実施している場合は、周波数帯Ａを（基地局から移動端末への）ダウンリンク・チャネルとして使用し、周波数帯Ｂを（移動端末から基地局への）アップリンク・チャネルとして使用している。次の時間スロットの間（具体的には１００μｓ（マイクロ秒）が続いている間）に、周波数帯Ａを送信モードから切り替えて、着信信号を周波数帯Ａで受信できるようにし、同時に、周波数帯Ｂを受信モードから切り替えて、発信信号を周波数帯Ｂで送信できるようにする。
【００２５】
さらに、図２に示すように、次の時間スロットの間（具体的には再び９００μｓ（マイクロ秒）が続いている間）は、周波数帯Ｂを使用して発信信号部分を送信し、同時に、周波数帯Ａを使用して着信信号部分を受信する。次の時間スロットの間（具体的には再び１００μｓ（マイクロ秒）が続いている間）に、周波数帯Ｂを送信モードから切り替えて、着信信号を周波数帯Ｂで受信できるようにし、同時に、周波数帯Ａを受信モードから切り替えて、発信信号を周波数帯Ａで送信できるようにする。このパターンを、（たとえば、基地局と１つまたは複数の移動端末との間で）通信が発生する限り無期限に繰り返す。
３つの周波数帯を使用した、本発明の第２の例示的実施形態
【００２６】
本発明の第２の例示的実施形態によれば、３つの周波数帯（本明細書では周波数帯Ａ、Ｂ、およびＣとする）を使用する。前述の、本発明の第１の例示的実施形態の特性において、アップリンク／ダウンリンクのチャネル反転を実行するために、ある程度の時間が必要であることに注目されたい。明らかに、この切り替え時間の間は、信号の送信も受信も行われない。
【００２７】
そこで、本発明の第２の例示的実施形態では、３つの周波数帯の方式を有利に用いる。具体的には、３つのチャネルの１つをアップリンク・チャネルとして使用し、１つをダウンリンク・チャネルとして使用し、第３のチャネルを、一方から他方へ（すなわち、アップリンクからダウンリンクへ、またはダウンリンクからアップリンクへ）切り替えるために有利に使用する。次に、第３のチャネルの切り替えが完了するやいなや、別のチャネルの切り替えを開始し、第３のチャネルがその別のチャネル（すなわち、現在切り替え中のチャネル）から、それまでの機能を引き継ぐようにできる。
【００２８】
この方式では、１つのチャネルが切り替え中の間に他の２つのチャネルがアップリンク・チャネルの動作とダウンリンク・チャネルの動作を提供するため、本質的に、送信も受信も行わない時間がないことが有利である。チャネル・パラメータの測定値の古さが常に３スロット分でしかないことに注目されたい。各スロットは、有利なことに、送信機をオフにして受信機をオンにするため、および受信機をオフにして送信機をオンにするために十分な長さを有する。最後に、有利なことに、チャネル切り替えスロットをさらに「ミニ・スロット」に細分して、待ち時間をチャネル切り替え時間よりもさらに短くすることができる。
【００２９】
図３は、本発明の第２の例示的実施形態による、３つの周波数帯を使用した双方向無線通信の実施方法のフローチャートである。図３の例示的方法は、たとえば、無線（たとえば、セルラ）通信システムの基地局が有利に用いることができる。この例示的方法では、異なる３つの周波数帯（周波数帯Ａ、周波数帯Ｂ、および周波数帯Ｃとする）を使用する。
【００３０】
図３のフローチャートのブロック３１では、周波数帯Ａを使用して（たとえば、１つまたは複数の移動端末への）発信信号部分を送信し、同時に、周波数帯Ｂを使用して（たとえば、１つまたは複数の移動端末からの）着信信号部分を受信する。ブロック３１ではさらに、同時に周波数帯Ｃを（着信信号の受信から）切り替えて、周波数帯Ｃで（発信信号の）送信ができるようにする。
【００３１】
次に、フローチャートのブロック３２に示すように、（送信が可能になった）周波数帯Ｃを使用して、別の発信信号部分を送信し、同時に、周波数帯Ｂを引き続き使用して、別の着信信号部分を受信する。ブロック３２ではさらに、同時に周波数帯Ａを（発信信号の送信から）切り替えて、周波数帯Ａで（着信信号の）受信ができるようにする。
【００３２】
次にフローチャートのブロック３３では、周波数帯Ｃを引き続き使用して別の発信信号部分を送信し、同時に、周波数帯Ａを使用して別の着信信号部分を受信する。ブロック３３ではさらに、同時に周波数帯Ｂを（着信信号の受信から）切り替えて、周波数帯Ｂで（発信信号の）送信ができるようにする。
【００３３】
次にフローチャートのブロック３４では、周波数帯Ｂを使用して別の発信信号部分を送信し、同時に、周波数帯Ａを引き続き使用して別の着信信号部分を受信する。ブロック３４ではさらに、周波数帯Ｃを（発信信号の送信から）切り替えて、周波数帯Ｃで（着信信号の）受信ができるようにする。
【００３４】
次にフローチャートのブロック３５では、周波数帯Ｂを引き続き使用して別の発信信号部分を送信し、同時に、周波数帯Ｃを使用して別の着信信号部分を受信する。ブロック３５ではさらに、同時に周波数帯Ａを（着信信号の受信から）切り替えて、周波数帯Ａで（発信信号の）送信ができるようにする。
【００３５】
次にフローチャートのブロック３６では、周波数帯Ａを使用して別の発信信号部分を送信し、同時に、周波数帯Ｃを引き続き使用して別の着信信号部分を受信する。ブロック３６ではさらに、周波数帯Ｂを（発信信号の送信から）切り替えて、周波数帯Ｂで（着信信号の）受信ができるようにする。
最後に、フローをブロック３１に戻して続ける。この繰り返しプロセスを、（たとえば、基地局と１つまたは複数の移動端末との間で）通信が発生する限り続ける。
【００３６】
図４は、図３に示した、本発明の第２の例示的実施形態による、３つの周波数帯を使用した双方向無線通信の実施方法の動作例の例示的タイムラインを示す図である。図４に示すように、第１の時間スロットの間（具体的には２００μｓ（マイクロ秒）が続いている間）は、周波数帯Ａを使用して発信信号部分を送信し、同時に、周波数帯Ｂを使用して着信信号部分を受信する。すなわち、この例示的方法を、たとえば、基地局で実施している場合は、周波数帯Ａを（基地局から移動端末への）ダウンリンク・チャネルとして使用し、周波数帯Ｂを（移動端末から基地局への）アップリンク・チャネルとして使用している。ただし、同時に（すなわち、同じ第１の時間スロットの間に）、周波数帯Ｃを（着信信号の受信から）切り替えて、周波数帯Ｃで（発信信号の）送信ができるようにする。
【００３７】
次の、第２の時間スロットの間（具体的には再び２００μｓ（マイクロ秒）が続いている間）は、周波数帯Ｃを使用して発信信号部分を送信し、同時に、周波数帯Ｂを引き続き使用して着信信号部分を受信する。そして同時に（すなわち、同じ時間スロットの間に）、周波数帯Ａを（発信信号の送信から）切り替えて、周波数帯Ａで（着信信号の）受信ができるようにする。
【００３８】
さらに、図４に示すように、第３の時間スロットの間（具体的には再び２００μｓ（マイクロ秒）が続いている間）は、周波数帯Ｃを引き続き使用して発信信号部分を送信し、同時に、周波数帯Ａを使用して着信信号部分を受信する。そして同時に（すなわち、同じ時間スロットの間に）、周波数帯Ｂを（着信信号の受信から）切り替えて、周波数帯Ｂで（発信信号の）送信ができるようにする。
【００３９】
次の、第４の時間スロットの間（具体的には再び２００μｓ（マイクロ秒）が続いている間）は、周波数帯Ｂを使用して発信信号部分を送信し、同時に、周波数帯Ａを引き続き使用して着信信号部分を受信する。そして同時に（すなわち、同じ時間スロットの間に）、周波数帯Ｃを（発信信号の送信から）切り替えて、周波数帯Ｃで（着信信号の）受信ができるようにする。
【００４０】
さらに、図４に示すように、第５の時間スロットの間（具体的には再び２００μｓ（マイクロ秒）が続いている間）は、周波数帯Ｂを引き続き使用して発信信号部分を送信し、同時に、周波数帯Ｃを使用して着信信号部分を受信する。そして同時に（すなわち、同じ時間スロットの間に）、周波数帯Ａを（着信信号の受信から）切り替えて、周波数帯Ａで（発信信号の）送信ができるようにする。
【００４１】
そして最後に、第６の時間スロットの間（具体的には再び２００μｓ（マイクロ秒）が続いている間）は、周波数帯Ａを使用して発信信号部分を送信し、同時に、周波数帯Ｃを引き続き使用して着信信号部分を受信する。そして同時に（すなわち、同じ時間スロットの間に）、周波数帯Ｂを（発信信号の送信から）切り替えて、周波数帯Ｂで（着信信号の）受信ができるようにする。このパターンを、（たとえば、基地局と１つまたは複数の移動端末との間で）通信が発生する限り無期限に繰り返す。
この詳細説明に対する追記
【００４２】
ここまでの説明はすべて、本発明の一般的原理を例示したものに過ぎないことに注意されたい。当業者であれば、本明細書で明示的に説明もしくは表示されていないが、本発明の原理を具体化するものであり、かつ、本発明の趣旨および範囲に含まれるものであるところの様々な他の仕組みを考案することが可能であることを理解されたい。さらに、本明細書に記載されたすべての例および条件付き用語は、主として、技術の発展のために発明者らが提供した本発明の原理および概念を読み手が理解することを支援する教育的目的のみを明確に意図したものであって、そのような具体的に記載された例および条件に限定するものではないと解釈されたい。さらにまた、本発明の原理、態様、および実施形態について記載した、本明細書のすべての記述は、本発明の具体例とともに、本発明に対する構造的かつ機能的な等価物を包含することを意図している。さらに、そのような等価物は、現在知られている等価物と、今後開発される等価物（すなわち、構造に関係なく、同じ機能を実現する、すべての開発される要素）の両方を含むことを意図している。
【００４３】
したがって、たとえば、フローチャート、フロー図、状態遷移図、擬似コードなどはすべて、コンピュータ可読な媒体において実質的に表現することが可能な、したがってコンピュータまたはプロセッサが明示的に表示されているかどうかにかかわらず、そのようなコンピュータまたはプロセッサで実行することが可能な種々のプロセスを表現していることを、当業者であれば理解されよう。したがって、たとえば、そのようなフローチャートに示した各ブロックは、たとえば、本願請求項において、フローチャートの各ブロックに記述されているような特定の機能を指定する手段として表現できる物理的要素を潜在的に表現しているものとして理解できよう。さらに、そのようなフローチャートの各ブロックは、たとえば、そのような前述のコンピュータ可読媒体（ディスク記憶装置や半導体記憶装置など）に含めることのできる物理信号または保存される物理データを表現するものとしても理解できよう。
【図面の簡単な説明】
【００４４】
【図１】本発明の第１の例示的実施形態による、２つの周波数帯を使用した双方向無線通信の実施方法のフローチャートである。
【図２】図１に示した、本発明の第１の例示的実施形態による、２つの周波数帯を使用した双方向無線通信の実施方法の動作例の例示的タイムラインを示す図である。
【図３】本発明の第２の例示的実施形態による、３つの周波数帯を使用した双方向無線通信の実施方法のフローチャートである。
【図４】図３に示した、本発明の第２の例示的実施形態による、３つの周波数帯を使用した双方向無線通信の実施方法の動作例の例示的タイムラインを示す図である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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