(57)【要約】【課題】  敷設時に護岸面の法長方向に隣接するブロック間に空隙を形成し、連結するブロック相互間の屈撓性を向上させるとともに、覆土護岸に供する場合に覆土の定着及び植物の生育を妨げない護岸用ブロック、護岸面略全面を覆工して施工性を向上させるための護岸面の端部調整用の護岸用ブロック、及びその敷設方法を提供する。【解決手段】  護岸用ブロック１を、幅方向の断面が山形状の頂面を有する横棒状のブロック本体２の長さ方向にわたる両側面に、その長さ方向に所定間隔を設けて複数の合端凸部３を相対して突設するか又は、長さ方向にわたる一側面にその長さ方向に所定間隔を設けて複数の合端凸部３を突設し、少なくとも１以上の合端凸部３に、上記長さ方向にわたる両側面にわたりブロック本体２を貫通する通孔４を穿設して形成する。【選択図】  図１
2005290946.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
幅方向の断面が山形状の頂面を有する横棒状のブロック本体（２）の長さ方向にわたる両側面に、その長さ方向に所定間隔を設けて複数の合端凸部（３）を相対して突設するか又は、長さ方向にわたる一側面にその長さ方向に所定間隔を設けて複数の合端凸部（３）を突設し、少なくとも１以上の合端凸部（３）に、上記長さ方向にわたる両側面にわたりブロック本体（２）を貫通する通孔（４）を穿設してなることを特徴とする護岸用ブロック。
【請求項２】
ブロック本体（２）の長さ方向にわたる一側面又は両側面で、通孔（４）を有する合端凸部（３）に頂面から通孔（４）に達する凹部（５）を設けてなる請求項１記載の護岸用ブロック。
【請求項３】
長さ方向の断面が山形状の頂面を有する横棒状のブロック本体（２）の長さ方向にわたる両側面又は片側面に、そのほぼ中央部に合端凸部（３）を突設し、該合端凸部（３）にブロック本体（２）の長さ方向にわたる両側面を貫通する通孔（４）を穿設し、ブロック本体（２）の長さ方向にわたる少なくとも一側面を、幅方向にわたる一側端から他側端に向かって所定の勾配を有する傾斜面（６）となし、該長さ方向にわたる両側面を非平行面に形成したことを特徴とする護岸用ブロック。
【請求項４】
通孔（４）を有する合端凸部（３）に、ブロック本体（２）の長さ方向に沿う溝条（７）を通孔（４）に連通して設けた請求項１乃至３のいずれかに記載の護岸用ブロック。
【請求項５】
ブロック本体（２）の長さ方向で合端凸部（３）と隣接する側面（１１）が、溝条（７）の溝底部よりも内側に凹陥して位置されることで、上記側面（１１）と合端凸部（３）の突端面との間にブロック連結用鉄筋（１０）の接合部用の所定の空所（１２）が形成された請求項４記載の護岸用ブロック。
【請求項６】
護岸面の法長方向に隣接する少なくとも一方の護岸用ブロック（１）を、幅方向の断面が山形状の頂面を有する横棒状のブロック本体（２）の長さ方向にわたる両側面に、その長さ方向に所定間隔に複数の合端凸部（３）を相対して突設するか又は、長さ方向にわたる一側面にその長さ方向に所定間隔に複数の合端凸部（３）を突設し、少なくとも１以上の合端凸部（３）に上記長さ方向にわたる両側面にわたりブロック本体（２）を貫通する通孔（４）を穿設して形成し、長さ方向にわたる両側面を略流水方向に向けて法長方向に隣接する同種の護岸用ブロック（１）又は他の通孔（２４）を有する汎用型ブロック（２０）とその通孔（４），（２４）を法長方向に連通させるとともに、上記合端凸部（３）を当接することによりブロック（１），（２０）間に空隙（９）を形成することを特徴とする護岸用ブロックの敷設方法。
【請求項７】
所定の汎用型ブロック（２０）のみの敷設では所望する護岸面の流水方向の半端が生じる端部に敷設する護岸用ブロック（１）を、幅方向の断面が山形状の頂面を有する横棒状のブロック本体（２）の長さ方向にわたる両側面に、その長さ方向に所定間隔に複数の合端凸部（３）を相対して突設するか又は、長さ方向にわたる一側面にその長さ方向に所定間隔に複数の合端凸部（３）を突設し、少なくとも１以上の合端凸部（３）に上記長さ方向にわたる両側面にわたりブロック本体（２）を貫通する通孔（４）を穿設してなる長さ方向の寸法が異なるブロック群から選択して上記半端部の出入り長さを調整し、長さ方向にわたる両側面を略流水方向に向けて法長方向に隣接する同種の護岸用ブロック（１）又は上記汎用型ブロック（２０）と各ブロック（１），（２０）の通孔（４），（２４）を法長方向に連通させるとともに、上記合端凸部（３）を当接することを特徴とする護岸用ブロックの敷設方法。
【請求項８】
所定の汎用型ブロック（２０）のみの敷設では所望する護岸面の法長方向の半端が生じる端部に敷設する護岸用ブロック（１）を、長さ方向の断面が山形状の頂面を有する横棒状のブロック本体（２）の長さ方向にわたる両側面又は片側面に、そのほぼ中央部に合端凸部（３）を突設し、該合端凸部（３）にブロック本体（２）の長さ方向にわたる両側面を貫通する通孔（４）を穿設し、ブロック本体（２）の長さ方向にわたる少なくとも一側面を、幅方向にわたる一側端から他側端に向かって所定の勾配を有する傾斜面（６）に形成してなる傾斜面（６）の勾配が異なるブロック群から選択し、傾斜面（６）を護岸面の法長方向の端部側に向けて上記半端部をほぼ充足し、法長方向に隣接する上記汎用型ブロック（２０）と各ブロック（１），（２０）の通孔（４），（２４）を法長方向に連通させるとともに、上記合端凸部（３）を当接することを特徴とする護岸用ブロックの敷設方法。
【請求項９】
所定の汎用型ブロック（２０）のみの敷設では所望する護岸面の法長方向の半端が生じる端部及び／又は中途部に敷設する護岸用ブロック（１ａ）を、長さ方向の断面が山形状の頂面を有する横棒状のブロック本体（２）の長さ方向にわたる一側面に、そのほぼ中央部に合端凸部（３）を突設し、該合端凸部（３）からブロック本体（２）を水平方向に貫通する通孔（４）を穿設してなる幅方向の寸法が異なるブロック群から選択して上記半端部をほぼ充足又は調整し、長さ方向にわたる両側面を略流水方向に向けて法長方向に隣接する同種の護岸用ブロック（１ａ）又は上記汎用型ブロック（２０）と各ブロック（１ａ），（２０）の通孔（４），（２４）を法長方向に連通させるとともに、上記合端凸部（３）を当接することを特徴とする護岸用ブロックの敷設方法。
【請求項１０】
護岸用ブロック（１），（１ａ）同士間、又は護岸用ブロック（１）若しくは（１ａ）と汎用型ブロック（２０）との間に、合端凸部（３）が介在して空隙（９）を形成する請求項７乃至９のいずれかに記載の護岸用ブロックの敷設方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  本発明は河川等の護岸用ブロック及びその敷設方法に関するものであり、さらに詳しくは、敷設時に護岸面の法長方向に隣接するブロック間に空隙を形成しうる護岸用ブロック、護岸面の端部や中途部に敷設する端部調整用の護岸用ブロック、及びその敷設方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】  従来、護岸のために堰堤、河床の複雑な起伏形状に沿って敷設されるブロック群の一部を形成し、その形状抵抗により河川の流速を減衰させるようにした護岸用ブロックとして、例えば特許文献１に記載される如く、棒状体の頂面の両角部を斜めに欠截して山形を形成するとともに、該山形と連設して膨出部を棒状体の長辺側の両側面ほぼ中央部に突設し、更に該膨出部から棒状体の長辺側の両側面下部にかけて幅を縮小した直壁を連設し、更に膨出部にわたり数個の通孔を貫設してなる護岸用連結ブロックが知られている。
該護岸用連結ブロックは、上記特許文献１に開示されているように、護岸面の法長方向に列設して流水方向に複数列敷設した公知の護岸用連節ブロックを連結するものであって、その長辺長さを前記連節ブロックの長さの２倍強となし、その長辺側の側面を流水方向と一致させて敷設し、長辺側の両側面に突設した膨出部に、法長方向に隣接するとともに流水方向に並列する上記連節ブロックの側面をそれぞれ当接し、連結ブロックと各連節ブロックの通孔を連通させて鉄筋を挿通して連結するものである。【０００３】  又、一般に、多数の護岸用ブロックの敷設により形成される護岸面は、例えば上記護岸用連結ブロック及び公知の護岸用連節ブロック等の所定の寸法及び形状をなす汎用型ブロックが敷設されて形成されることから、所望する護岸面の端部に上記汎用型ブロックの敷設だけでは対応できない半端な部分が生じる場合がほとんどであり、従来、この半端部には現場打ちコンクリート等、他材料を充足したり、或いは上記汎用型ブロックを半端部に適合するべく截断して敷設する等して端部処理を行っていた。
【特許文献１】  実公昭６０−２２５８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】  しかしながら、上記従来の護岸用連結ブロックにおいては、棒状体の長辺側両側面の膨出部が長辺側全長にわたって平面的に突設されているために、法長方向に隣接するべくかかる膨出部に当接させて行う上記連節ブロックの連結に際して該連節ブロックの側面が平坦な場合や、或いは連節ブロックを連結した連結ブロックどうしの法長方向への連結に際して前記膨出部どうしを当接する場合に、隣合うブロックどうしが隙間なく連結されてしまい、ブロック間に空隙が形成されないことから、敷設時のブロック相互間の屈撓性が不足して河川の複雑な起伏地形に沿わせるのが困難な場合が生じたり、覆土護岸に供する場合にはブロック上の覆土がブロックに阻まれて地盤面と連続し難く、覆土が流出しやすかったり、植物の根の生育不良が生じる恐れがある等の問題点があった。【０００５】  しかも、従来の護岸面の端部処理においては、現場打ちコンクリート等、他材料を充足したり、上記護岸用連結ブロック及び公知の護岸用連節ブロック等の所定の寸法及び形状をなす汎用型ブロックを截断して敷設する等して施工現場毎に対応しているために、施工に手間がかかり、工期が長期化するとともに、外観上においても美観を損なうといった問題点もあった。
本発明はかかる従来の問題点に鑑みてなされたものであって、敷設時に護岸面の法長方向に隣接するブロック間に空隙を形成し、連結するブロック相互間の屈撓性を向上させるとともに、覆土護岸に供する場合に覆土の定着及び植物の生育を妨げない護岸用ブロック、護岸面略全面を覆工して施工性を向上させるための護岸面の端部調整用の護岸用ブロック、及びその敷設方法を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】  上記課題を解決するため、本発明の護岸用ブロックは、幅方向の断面が山形状の頂面を有する横棒状のブロック本体２の長さ方向にわたる両側面に、その長さ方向に所定間隔を設けて複数の合端凸部３を相対して突設するか又は、長さ方向にわたる一側面にその長さ方向に所定間隔を設けて複数の合端凸部３を突設し、少なくとも１以上の合端凸部３に、上記長さ方向にわたる両側面にわたりブロック本体２を貫通する通孔４を穿設してなることを特徴とする。【０００７】  又、本発明の護岸用ブロックは、上記護岸用ブロックにおいて、ブロック本体２の長さ方向にわたる一側面又は両側面で、通孔４を有する合端凸部３に頂面から通孔４に達する凹部５を設けてなる構成を採用することができる。【０００８】  又、本発明の護岸用ブロックは、長さ方向の断面が山形状の頂面を有する横棒状のブロック本体２の長さ方向にわたる両側面又は片側面に、そのほぼ中央部に合端凸部３を突設し、該合端凸部３にブロック本体２の長さ方向にわたる両側面を貫通する通孔４を穿設し、ブロック本体２の長さ方向にわたる少なくとも一側面を、幅方向にわたる一側端から他側端に向かって所定の勾配を有する傾斜面６となし、該長さ方向にわたる両側面を非平行面に形成したことを特徴とする。【０００９】  又、本発明の護岸用ブロックは、上記各護岸用ブロックにおいて、通孔４を有する合端凸部３に、ブロック本体２の長さ方向に沿う溝条７を通孔４に連通して設けた構成を採用することができる。【００１０】  又、本発明の護岸用ブロックは、上記合端凸部３に溝条７を設けた護岸用ブロックにおいて、ブロック本体２の長さ方向で合端凸部３と隣接する側面１１が、溝条７の溝底部よりも内側に凹陥して位置されることで、上記側面１１と合端凸部３の突端面との間にブロック連結用鉄筋１０の接合部用の所定の空所１２が形成された構成を採用することができる。【００１１】  又、本発明の護岸用ブロックの敷設方法は、護岸面の法長方向に隣接する少なくとも一方の護岸用ブロック１を、幅方向の断面が山形状の頂面を有する横棒状のブロック本体２の長さ方向にわたる両側面に、その長さ方向に所定間隔に複数の合端凸部３を相対して突設するか又は、長さ方向にわたる一側面にその長さ方向に所定間隔に複数の合端凸部３を突設し、少なくとも１以上の合端凸部３に上記長さ方向にわたる両側面にわたりブロック本体２を貫通する通孔４を穿設して形成し、長さ方向にわたる両側面を略流水方向に向けて法長方向に隣接する同種の護岸用ブロック１又は他の通孔２４を有する汎用型ブロック２０とその通孔４，２４を法長方向に連通させるとともに、上記合端凸部３を当接することによりブロック１，２０間に空隙９を形成することを特徴とする。【００１２】  又、本発明の護岸用ブロックの敷設方法は、所定の汎用型ブロック２０のみの敷設では所望する護岸面の流水方向の半端が生じる端部に敷設する護岸用ブロック１を、幅方向の断面が山形状の頂面を有する横棒状のブロック本体２の長さ方向にわたる両側面に、その長さ方向に所定間隔に複数の合端凸部３を相対して突設するか又は、長さ方向にわたる一側面にその長さ方向に所定間隔に複数の合端凸部３を突設し、少なくとも１以上の���端凸部３に上記長さ方向にわたる両側面にわたりブロック本体２を貫通する通孔４を穿設してなる長さ方向の寸法が異なるブロック群から選択して上記半端部の出入り長さを調整し、長さ方向にわたる両側面を略流水方向に向けて法長方向に隣接する同種の護岸用ブロック１又は上記汎用型ブロック２０と各ブロック１，２０の通孔４，２４を法長方向に連通させるとともに、上記合端凸部３を当接することを特徴とする。【００１３】  又、本発明の護岸用ブロックの敷設方法は、所定の汎用型ブロック２０のみの敷設では所望する護岸面の法長方向の半端が生じる端部に敷設する護岸用ブロック１を、長さ方向の断面が山形状の頂面を有する横棒状のブロック本体２の長さ方向にわたる両側面又は片側面に、そのほぼ中央部に合端凸部３を突設し、該合端凸部３にブロック本体２の長さ方向にわたる両側面を貫通する通孔４を穿設し、ブロック本体２の長さ方向にわたる少なくとも一側面を、幅方向にわたる一側端から他側端に向かって所定の勾配を有する傾斜面６に形成してなる傾斜面６の勾配が異なるブロック群から選択し、傾斜面６を護岸面の法長方向の端部側に向けて上記半端部をほぼ充足し、法長方向に隣接する上記汎用型ブロック２０と各ブロック１，２０の通孔４，２４を法長方向に連通させるとともに、上記合端凸部３を当接することを特徴とする。【００１４】  又、本発明の護岸用ブロックの敷設方法は、所定の汎用型ブロック２０のみの敷設では所望する護岸面の法長方向の半端が生じる端部及び／又は中途部に敷設する護岸用ブロック１ａを、長さ方向の断面が山形状の頂面を有する横棒状のブロック本体２の長さ方向にわたる一側面に、そのほぼ中央部に合端凸部３を突設し、該合端凸部３からブロック本体２を水平方向に貫通する通孔４を穿設してなる幅方向の寸法が異なるブロック群から選択して上記半端部をほぼ充足又は調整し、長さ方向にわたる両側面を略流水方向に向けて法長方向に隣接する同種の護岸用ブロック１ａ又は上記汎用型ブロック２０と各ブロック１ａ，２０の通孔４，２４を法長方向に連通させるとともに、上記合端凸部３を当接することを特徴とする。【００１５】  又、本発明の護岸用ブロックの敷設方法は、上記敷設方法において、護岸用ブロック１，１ａ同士間、又は護岸用ブロック１若しくは１ａと汎用型ブロック２０との間に、合端凸部３が介在して空隙９を形成する構成を採用することができる。
【発明の効果】
【００１６】  本発明の護岸用ブロックは、ブロック本体の長さ方向にわたる両側面に、その長さ方向に所定間隔を設けて複数の合端凸部を相対して突設するか又は、長さ方向にわたる一側面にその長さ方向に所定間隔を設けて複数の合端凸部を突設してなるために、敷設時に合端凸部を隣接する同種又は他の通孔を有する護岸用ブロックに部分的に当接することにより、その幅方向で隣接するブロック間に合端凸部の突出度合に相応する空隙を形成することができ、覆土護岸に供する場合には、覆土や該覆土面に繁殖する植物の根がブロックに阻まれることなく空隙内に侵入可能で、覆土の地盤面との連続性や根の生育を妨げるようなことがない。しかも、上記部分的な当接部となる合端凸部において通孔を連通させてブロック連結用鉄筋を挿通することにより、上記空隙の形成によるブロック相互間の非当接部の増大と相まって、ブロック相互間における屈撓性を向上させて連結でき、その結果、河川の複雑な起伏形状に追随して敷設できる。【００１７】  又、本発明の護岸用ブロックは、ブロック本体の長さ方向にわたる一側面又は両側面で、通孔を有する合端凸部に頂面から通孔に達する凹部を設けてなるために、護岸面の形成時にブロック連結用鉄筋の接合を必要とする部分に敷設すると、凹部内をその接合継手部として通孔に挿通した鉄筋の端部と他の鉄筋の端部とを凹部においてその上方から容易に接合することができる。【００１８】  又、本発明の護岸用ブロックは、ブロック本体の長さ方向にわたる両側面又は片側面にそのほぼ中央部に合端凸部を突設し、該合端凸部にブロック本体の長さ方向にわたる両側面を貫通する通孔を穿設し、ブロック本体の長さ方向にわたる少なくとも一側面を、幅方向にわたる一側端から他側端に向かって所定の勾配を有する傾斜面となし、該長さ方向にわたる両側面を非平行面に形成してなるために、敷設時に合端凸部を隣接する他の通孔を有する汎用型ブロックに部分的に当接することにより、上記と同様に、その幅方向で隣接するブロック間に合端凸部の突出度合に相応する空隙を形成でき、覆土護岸に供する場合に覆土の地盤面との連続性や植物の生育を妨げるようなことがない。しかも、上記部分的な当接部となる合端凸部において通孔を連通させてブロック連結用鉄筋を挿通することにより、上記空隙の形成によるブロック相互間の非当接部の増大と相まって、ブロック相互間における屈撓性を向上させて連結でき、河川の複雑な起伏形状に追随して敷設できる。
更に、所定の汎用型ブロックのみの敷設では所望する護岸面の法長方向の端部に半端が生じる際に、該半端部をほぼ充足すべく所定の勾配を有する上記傾斜面を護岸面の法長方向の端部側に向けて敷設することにより護岸面の端部調整ができ、その端末を斜め直線状に仕上げられる。【００１９】  又、本発明の護岸用ブロックは、通孔を有する合端凸部に、ブロック本体の長さ方向に沿う溝条を通孔に連通して設けたために、護岸用ブロックを護岸面の端部に敷設した際、その通孔を貫通したブロック連結用鉄筋の端部を曲折して溝条に沿って嵌め込んだり、或いは同様に流水方向で隣合う他の鉄筋の曲折端部を溝条に沿って嵌め込んで鉄筋端部どうしを互いに接合でき、鉄筋の端部をブロック本体に安定した状態で固定できるとともに、鉄筋の端部処理をすっきり整えることができる。
更に、本発明の護岸用ブロックは、ブロック本体の長さ方向で合端凸部と隣接する側面が、上記合端凸部に設けた溝条の溝底部よりも内側に凹陥して位置されることで、上記側面と合端凸部の突端面との間にブロック連結用鉄筋の接合部用の所定の空所が形成されているため、上述した溝条に嵌め込んだ鉄筋の曲折端部どうしの接合が、合端凸部の突端面から法長方向に食み出すことなく、上記空所内で余裕をもって容易にできるとともに、鉄筋の端部処理をより一層すっきり整えることができる。【００２０】  又、本発明の護岸用ブロックの敷設方法は、護岸面の法長方向に隣接する少なくとも一方の護岸用ブロックを、ブロック本体の長さ方向にわたる両側面に、その長さ方向に所定間隔に複数の合端凸部を相対して突設するか又は、長さ方向にわたる一側面にその長さ方向に所定間隔に複数の合端凸部を突設し、少なくとも１以上の合端凸部に上記長さ方向にわたる両側面にわたりブロック本体を貫通する通孔を穿設して形成し、長さ方向にわたる両側面を略流水方向に向けて法長方向に隣接する同種の護岸用ブロック又は他の通孔を有する汎用型ブロックとその通孔を法長方向に連通させるとともに、上記合端凸部を当接することにより、その幅方向でブロック間に合端凸部の突出度合に相応する空隙を形成してブロック相互間の非当接部を増大させるために、ブロック相互間の屈撓性を向上させて河川の複雑な起伏地形に追随して敷設できるとともに、覆土時に覆土や該覆土面に繁殖する植物の根がブロックに阻まれることなく空隙内に侵入可能で、覆土の地盤面との連続性や根の生育を妨げるようなことがない。【００２１】  又、本発明の護岸用ブロックの敷設方法は、所望する護岸面の流水方向の半端が生じる端部に敷設する護岸用ブロックを、ブロック本体の長さ方向にわたる両側面に、その長さ方向に所定間隔に複数の合端凸部を相対して突設するか又は、長さ方向にわたる一側面にその長さ方向に所定間隔に複数の合端凸部を突設し、少なくとも１以上の合端凸部に上記長さ方向にわたる両側面にわたりブロック本体を貫通する通孔を穿設してなる長さ方向の寸法が異なるブロック群から選択して上記半端部の出入り長さを調整し、長さ方向にわたる両側面を略流水方向に向けて法長方向に隣接する同種の護岸用ブロック又は汎用型ブロックと各ブロックの通孔を法長方向に連通させるとともに、上記合端凸部を当接するために、護岸面の端部処理、即ち、その流水方向の長さが法長方向に隣接する護岸用ブロック毎に調整又は変更可能となって、施工に手間がかからず、工期を短縮できるとともに、形成した護岸面の美観を損なうようなことがない。【００２２】  又、本発明の護岸用ブロックの敷設方法は、所望する護岸面の法長方向の半端が生じる端部に敷設する護岸用ブロックを、ブロック本体の長さ方向にわたる両側面又は片側面に、そのほぼ中央部に合端凸部を突設し、該合端凸部にブロック本体の長さ方向にわたる両側面を貫通する通孔を穿設し、ブロック本体の長さ方向にわたる少なくとも一側面を、幅方向にわたる一側端から他側端に向かって所定の勾配を有する傾斜面に形成してなる傾斜面の勾配が異なるブロック群から選択し、傾斜面を護岸面の法長方向の端部側に向けて上記半端部をほぼ充足し、法長方向に隣接する汎用型ブロックと各ブロックの通孔を法長方向に連通させるとともに、上記合端凸部を当接するために、護岸面の端部処理、即ち、その法長方向の端末を斜め状に、又、流水方向で隣合う同種の護岸用ブロックの傾斜面とにより連続的な斜め直線状に仕上げられて、施工に手間がかからず、工期を短縮できるとともに、形成した護岸面の美観を損なうようなことがない。【００２３】  又、本発明の護岸用ブロックの敷設方法は、所望する護岸面の法長方向の半端が生じる端部及び／又は中途部に敷設する護岸用ブロックを、ブロック本体の長さ方向にわたる一側面に合端凸部を突設し、該合端凸部からブロック本体を貫通する通孔を穿設してなる幅方向の寸法が異なるブロック群から選択して上記半端部をほぼ充足又は調整し、長さ方向にわたる両側面を略流水方向に向けて法長方向に隣接する同種の護岸用ブロック又は汎用型ブロックと各ブロックの通孔を法長方向に連通させるとともに、上記合端凸部を当接するために、護岸面の法長方向の長さがその端部にあっては、流水方向に隣合う護岸用ブロック毎に、又、その中途部にあっては流水方向に隣合うことで形成される同種の護岸用ブロックの列毎に夫々調整、変更可能となって、施工に手間がかからず、工期を短縮できるとともに、形成した護岸面の美観を損なうようなことがない。【００２４】  又、本発明の護岸用ブロックの敷設方法は、上記敷設方法において、護岸用ブロック同士間、又は護岸用ブロックと汎用型ブロックとの間に、合端凸部が介在して空隙を形成するために、ブロック相互間の屈撓性を向上させて河川の複雑な起伏地形に追随して敷設できるとともに、覆土時に覆土や該覆土面に繁殖する植物の根がブロックに阻まれることなく空隙内に侵入可能で、覆土の地盤面との連続性や根の生育を妨げるようなことがない。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２５】  以下、図面を参照しながら本発明の実施の形態について説明する。
図１は本発明の護岸用ブロックの一実施の形態を示し、本実施形態の護岸用ブロック１は、底面が平坦で、幅方向の断面が山形状の頂面を有する横棒状のブロック本体２の長さ方向にわたる両側面に、その長さ方向に所定間隔を設けて２組の合端凸部３を相対して上記頂面に連設して突設することで、その一側面における合端凸部３，３の間及び両側を凹陥状に形成するとともに、それぞれ相対する合端凸部３にわたりブロック本体２を水平方向に貫通する通孔４を穿設してブロック連結用鉄筋１０を挿通可能となし、同図（ハ）に示す如く、ブロック本体２の長さ方向にわたる両側面下部を、その幅方向にわたる寸法が前記相対する合端凸部３間の幅より縮小された直壁８としている。即ち、上記ブロック本体２は、敷設時に河川の流れに抵抗してその流速を減衰し、且つ他のブロックと連結した際に堰堤、河床の複雑な起伏地形に沿うべく、上記の如き形状としている。
又、通孔４を有する合端凸部３には、同図（イ）及び（ロ）に示すように、ブロック本体２の長さ方向に沿って合端凸部３面を横切る溝条７を通孔４に連通するように設け、護岸用ブロック１を護岸面の端部に敷設した際、通孔４を貫通したブロック連結用鉄筋１０の端部を曲折して上記溝条７に沿って嵌め込めるようにしている。【００２６】  図２は本発明の護岸用ブロックの他の実施の形態を示し、本実施形態の護岸用ブロック１は、上記図１に示す護岸用ブロックの変形例であって、図１のものに比べ、その長さ方向の寸法を短くし、１組の相対する合端凸部３の突設位置をブロック本体２の端部側に移行させ、該移行側の凹陥部を割愛して、長さ方向に沿って隣接する合端凸部３間の間隔を狭くするとともに、通孔４を他の１組の相対する合端凸部３にのみ穿設した点で相違しており、その他の部分は図１のものと同様であり、その説明は上記のものを援用する。【００２７】  図３（イ）乃至（ニ）はそれぞれ本発明の護岸用ブロックの他の実施の形態を示し、本実施形態の各護岸用ブロック１も、上記図１に示す護岸用ブロックの変形例であって、図１のものに比べ、（イ）はその長さ方向の寸法を短くし、１組の相対する合端凸部３をブロック本体２の端部側と一体的に形成し、（ロ）はその長さ方向の寸法を長くして合端凸部３を間隔を設けて相対して３組突設し、ブロック本体２の端部側と一体的に形成した１組の相対する合端凸部３を除く２組の相対する合端凸部３に通孔４を夫々穿設し、（ハ）及び（ニ）はその長さ方向の寸法を長くして合端凸部３を所定間隔を設けて相対して３組突設し（（ハ）における１組の相対する合端凸部３は、ブロック本体２の端部と一体的に形成されている）、通孔４を３組の相対する合端凸部３にわたり穿設した点で相違しており、その他の部分は図１のものと同様であり、その説明は省略する。
尚、上記通孔４は、図３（イ）乃至（ニ）及び図１の場合ともに、ブロック本体２の長さ方向に所定の等ピッチで穿設するものである。【００２８】  次に、上記本発明の護岸用ブロック１の敷設方法の説明に先立って、一般に汎用型ブロック２０として使用する公知の護岸用連節ブロック２１について説明する。
該護岸用連節ブロック２１は、図４に示す如く、底面が平坦で、長さ方向の断面が山形状の頂面を有する横棒状のブロック本体２２の長さ方向にわたる一側面に、その略中央部に正面視ひし形状の合端凸部２３を突設し、該合端凸部２３からブロック本体２２を水平方向に貫通する通孔２４を穿設してブロック連結用鉄筋１０を挿通可能となし、長さ方向にわたる他側面を平坦面としたものである。【００２９】  上記汎用型ブロック２０をなす護岸用連節ブロック２１は、例えば図５に示すように、その長さ方向にわたる両側面を略流水方向Ｘ−Ｘに向けて護岸面の法長方向Ｙ−Ｙに列設するとともに、流水方向Ｘ−Ｘに複数列敷設し、流水方向Ｘ−Ｘに隣合う連節ブロック２１をその合端凸部２３を突設した側面の向きを法長方向Ｙ−Ｙで互い違いに配列するものである。本発明の護岸用ブロック１は、上記連節ブロック２１の適当な列数の位置に、その長さ方向にわたる両側面を略流水方向Ｘ−Ｘに向けて流水方向Ｘ−Ｘに沿って列設して敷設し、列設する上記連節ブロック２１を連結したり、或いは護岸面の端部に端部調整用として敷設するものである。【００３０】  しかして、本発明の護岸用ブロック１の敷設に際しては、例えば図５や図６に示すように、ブロック本体２の長さ方向にわたる両側面を略流水方向Ｘ−Ｘに向け、その合端凸部３を法長方向Ｙ−Ｙに隣接する同種の護岸用ブロック１の合端凸部３に当接したり、或いは法長方向Ｙ−Ｙに隣接する上記連節ブロック２１の長さ方向にわたる平坦な一側面や他側面の合端凸部２３に当接すると共に、法長方向Ｙ−Ｙにその通孔４，２４を連通させて鉄筋１０を挿通することにより、護岸用ブロック１どうし或いは護岸用ブロック１と連節ブロック２１を連結するものである。
又、本発明の護岸用ブロック１は、部分的に突設せる合端凸部３を介して法長方向Ｙ−Ｙに隣接する同種の護岸用ブロック１或いは連節ブロック２１と連結することにより、護岸用ブロック１どうしの間や護岸用ブロック１と連節ブロック２１との間に合端凸部３，２３の突出度合に相応する空隙９を形成するものである。【００３１】  上記本発明の護岸用ブロック１及びその敷設方法によれば、法長方向Ｙ−Ｙに隣接する同種の護岸用ブロック１や連節ブロック２１との間に空隙９を形成することから、覆土護岸に供する場合には、上記ブロック１，２１上の覆土や該覆土面に繁殖する植物の根が各ブロック１，２１に阻まれることなく空隙９内に侵入可能で、覆土の地盤面との連続性や根の生育を妨げるようなことがなく、延いては、覆土の流出や植物の枯死が未然に防止されるとともに、同種の護岸用ブロック１や連節ブロック２１との当接部となる合端凸部３において隣接する上記ブロック１，２１と部分的に連結することから、同種の護岸用ブロック１や連節ブロック２１相互間の屈撓性を向上させて連結できる。【００３２】  又、本発明の護岸用ブロック１を護岸面の法長方向Ｙ−Ｙの端部に敷設した際には、図６（イ）乃至（ハ）に示すように、通孔４を貫通したブロック連結用鉄筋１０の端部を曲折して溝条７に沿って嵌め込み、流水方向Ｘ−Ｘで隣合う他のブロック連結用鉄筋１０の端部を曲折して溝条７に沿って嵌め込むとともに、各合端凸部３間の凹陥部をその接合継手部として各端部どうしを安定した状態で接合し、凹陥部と近接して固定することができ、鉄筋１０の端部処理をすっきり整えることができる。
尚、図６においては、護岸面の法長方向Ｙ−Ｙにおける下側垂部（水平部）の端部側で鉄筋１０の端部処理を行う例を示したが、該端部処理は、法長方向Ｙ−Ｙの上側垂部やかかる上下両垂部を具備しない法面の法尻又は法天の端部側でも上記と同様にして行えるものである。【００３３】  又、所望する護岸面の流水方向Ｘ−Ｘの端部に、上記連節ブロック２１等の汎用型ブロック２０のみの敷設では対応できない半端が生じる場合に、該半端が生じる端部に、例えば図１乃至図３及びこれに類するような本発明の護岸用ブロック１の長さ方向の寸法が異なるブロック群から選択して護岸用ブロック１を敷設し、例えば図５や図７に示すように、上記半端部の出入り長さを法長方向Ｙ−Ｙに隣接する護岸用ブロック１毎に調整、又は変更すべく、上記と同様にブロック本体２の長さ方向にわたる両側面を略流水方向Ｘ−Ｘに向け、その合端凸部３を法長方向Ｙ−Ｙに隣接する同種の護岸用ブロック１の合端凸部３に当接したり、或いは法長方向Ｙ−Ｙに隣接する上記連節ブロック２１の長さ方向にわたる平坦な一側面や他側面の合端凸部２３に当接するとともに、法長方向Ｙ−Ｙにその通孔４，２４を連通させて鉄筋１０を挿通することにより、護岸用ブロック１どうし或いは護岸用ブロック１と連節ブロック２１を連結するものである。【００３４】  又、上記ブロック連結用鉄筋１０の端部処理については、上記図６（ロ）及び（ハ）に示すものに限らず、例えば図８（イ）、（ハ）及び（ニ）に示すように、護岸面の法長方向Ｙ−Ｙの端部に敷設した護岸用ブロック１を、そのブロック本体２の長さ方向で合端凸部３と隣接する側面１１が、溝条７の溝底部よりも内側に凹陥して位置して側面１１と合端凸部３の突端面との間にブロック連結用鉄筋１０の接合部用の所定の空所１２を形成するようにしてもよい。即ち、この場合、図８（ニ）に示すように、上記空所１２に鉄筋１０の端部（接合部）が位置されることで、該接合部が合端凸部３の突端面から法長方向Ｙ−Ｙに食み出すことなく鉄筋１０の端部処理をより一層すっきり整えることができるとともに、空所１２の存在によって、鉄筋１０の接合作業が余裕をもってより容易に行えて好ましい。
又、図８（ホ）及び（ヘ）に示すように、上記と同様にしてブロック本体２の側面１１と合端凸部３の突端面との間に設けた空所１２で、鉄筋１０の端部が上下に重合して接続されてもよく、この場合も上記と同様な利点を有し好ましい。【００３５】  又、上記図５（ロ）に示す場合には、護岸面の端部に位置する護岸用ブロック１も他の護岸用ブロック１と同様な断面形状を有しているが、該護岸用ブロック１は、図８（ロ）の左端部及び図９に示す如き形状となされてもよい。即ち、図９（イ）乃至（ホ）に示すように、図１に示すものと略同様でその変形であって、ブロック本体２の長さ方向にわたる片側面下部に直壁８を設けず、その幅方向の寸法が縮小されずに片側面上部がそのまま垂下されて形成されることで底面積を増大させ、該片側面においてその下端部に至る合端凸部３に上記溝条７が設けられるとともに、長さ方向で合端凸部３と隣接する側面１１が、溝条７の溝底部よりも内側に凹陥して位置して側面１１と合端凸部３の突端面との間に上記と同様の空所１２が形成される（該空所１２の作用は上述のとおり）。
この場合の護岸用ブロック１も上述したと同様に、複数種類の異なる長さにして、必要に応じて適宜長さのものを使用可能となし、又、上記幅が縮小されない片側面（側面１１）側を護岸面の端部側に位置させて敷設し、その重心を該端部側に偏心させ、その自重を該所に作用させることから、河川等の流水による地盤面の洗掘が防止されるとともに、ブロック本体２の前記片面側の底部が地盤面と競り合ってブロック本体２が護岸面の端部側に傾倒することなく敷設でき、護岸面の端部の外観と安定性を損なわず好ましい。【００３６】  上記本発明の護岸用ブロック１の敷設方法は、護岸面の端部処理に際して、流水方向Ｘ−Ｘに対する端部調整用ブロックとして予め長さ方向の寸法や合端凸部３、通孔４の数が異なる複数種類からなるブロック群を準備しておき、必要に応じて同一種類又は異なる種類の護岸用ブロック１を選択することにより、護岸面の半端が生じる端部に容易に対応できる。又、空隙９の形成や、同種の護岸用ブロック１或いは連節ブロック２１との連結に関しても、上記と同様に、覆土時に覆土の地盤面との連続性や植物の生育を妨げず、護岸用ブロック１や連節ブロック２１相互間の屈撓性を向上させて連結できる。【００３７】  図１０は本発明の護岸用ブロックの他の実施の形態を示し、本実施形態の護岸用ブロック１は、上記図１に示す護岸用ブロックのブロック本体２の長さ方向にわたる一側面で、通孔４を有する合端凸部３に頂面から通孔４に達する凹部５を設けてなる。該護岸用ブロック１は、長さ方向の寸法が上記連節ブロック２１の長さ方向の寸法の２倍強となされ、護岸面の形成時にブロック連結用鉄筋１０の接合を必要とする部分、例えて法長方向における垂部との連結屈曲部、垂部を具備しない法長方向の中途部等に敷設するものであって、通孔４を貫通した鉄筋１０の端部を凹部５において他の鉄筋１０と接合しうるようになっている。【００３８】  図１１は鉄筋１０の端部接合箇所に敷設される護岸用ブロックの例を示し、該護岸用ブロック１″は、長さ方向の断面が山形状の頂面及び底面を有する横棒状のブロック本体２の長さ方向にわたる一側面に、そのほぼ中央部に合端凸部３を突設し、該合端凸部３からブロック本体２を水平方向に貫通する通孔４を穿設してブロック連結用鉄筋１０を挿通可能となし、長さ方向にわたる他側面に、上記合端凸部３に相対すべく、通孔４の上下部を除く通孔４の両側に合端凸部３′を突設してなる。尚、合端凸部３に上記の溝条７を設けてもよい。
該護岸用ブロック１″は、上記連節ブロック２１とほぼ同様な長さ、幅、高さ寸法を有し、護岸面の形成時にブロック連結用鉄筋１０の接合を必要とする部分に上記連節ブロック２１に代えて敷設するものであって、通孔４を貫通した鉄筋１０の端部を合端凸部３′，３′間でその上部から他の鉄筋１０端部と接合しうるようになっている。尚、上記合端凸部３′は通孔４の上部を除く通孔４の外周辺部にわたって突設されてもよい。【００３９】  例えば、図１２左部は、護岸面のブロック連結用鉄筋１０の接合を必要とする部分において、上記図１０及び図１１に示す護岸用ブロック１、１″がその長さ方向の両側面を略流水方向Ｘ−Ｘに向けて法長方向Ｙ−Ｙに隣接し、合端凸部３，３′どうしを当接するとともに、各通孔４を連通させ、該通孔４を貫通した鉄筋１０の端部を、合端凸部３′間の空所と凹部５による空所をその接合継手部として溶接等により接合可能としている。
尚、上記図１０及び図１１に示す護岸用ブロック１、１″においても、図１乃至図３に示すものと同様に、敷設時に法長方向Ｙ−Ｙに隣接するブロック間に空隙９を形成して覆土時に覆土の地盤面との連続性や植物の生育を妨げないとともに、ブロック相互間の屈撓性を向上させて連結できることは勿論である。
尚又、護岸面のブロック連結用鉄筋１０の接合を必要とする部分において、上記図１０に示す護岸用ブロック１どうし、又は、図１０に示す護岸用ブロック１と図２、図３に示す端部調整用の護岸用ブロック１から適宜選択し、上記凹部５を具備せしめて鉄筋接合用となした護岸用ブロック１′（図５及び図７（イ）に敷設状態を例示）、或いは図１２右部に示すように、図１１に示す護岸用ブロック１″と連節ブロック２１、或いは又、図１２中央部に示すように、主たる護岸面をなすべき連節ブロック２１全てと置換された図１１に示す護岸用ブロック１″どうしを法長方向Ｙ−Ｙに隣接し、その合端凸部３，３′どうし、又は合端凸部３′と平坦な他側面を当接して敷設し、互いに隣接する凹部５或いは合端凸部３′間の空所において鉄筋１０の端部を接合可能としてもよい。【００４０】  図１３は本発明の護岸用ブロックの他の実施の形態を示し、本実施形態の護岸用ブロック１は、長さ方向の断面が山形状の頂面を有する横棒状のブロック本体２の長さ方向にわたる両側面に、そのほぼ中央部に円錐台状の合端凸部３を相対して突設し、該合端凸部３にわたりブロック本体２を水平方向に貫通する通孔４を穿設してブロック連結用鉄筋１０を挿通可能となし、ブロック本体２の長さ方向にわたる一側面を、幅方向にわたる一側端から他側端に向かって所定の勾配を有する傾斜面６となし、長さ方向にわたる他側面を通孔４の貫通方向とほぼ直交させ、長さ方向にわたる両側面を非平行面に形成してなる。
尚、ブロック本体２の底面も、上記断面山形状の頂面とほぼ対称状をなす逆山形状となされて、何れの面が上向きに敷設されてもよいようにしているが、単に平坦面であってもよい。
又、上記傾斜面６をなす側面に突設した合端凸部３には、ブロック本体２の長さ方向に沿って合端凸部３面を横切る溝条７を通孔４に連通するように設け、通孔４を貫通した鉄筋１０の端部を曲折して上記溝条７に沿って嵌め込めるようにしている。又、図１３（ロ）に示すように、傾斜面６の合端凸部３以外の側面１１が、溝条７の溝底部よりも内側に凹陥して位置され、図１４（イ）に示すように側面１１と合端凸部３の突端面との間にブロック連結用鉄筋１０の接合部用の所定の空所１２が形成されてなる。【００４１】  該護岸用ブロック１は、所望する護岸面の法長方向Ｙ−Ｙの端部に、上記連節ブロック２１等の汎用型ブロック２０のみの敷設では対応できない半端が生じる場合に、端部調整用として使用するものである。
即ち、その敷設方法は、上記半端が生じる端部に、本発明の護岸用ブロック１の傾斜面６の勾配が異なるブロック群から選択して、護岸用ブロック１をその傾斜面６を護岸面の法長方向Ｙ−Ｙの端部側に向けて敷設することにより、例えば図１４（イ）に示す如く、上記半端部をほぼ充足してその法長方向Ｙ−Ｙの端末を斜め状に、又、流水方向Ｘ−Ｘで隣合う同種の護岸用ブロック１の傾斜面６とにより連続的な斜め直線状に仕上げ、且つ傾斜を有しない側面側の合端凸部３を法長方向Ｙ−Ｙに隣接する上記連節ブロック２１の長さ方向にわたる平坦な一側面や他側面の合端凸部２３に当接するとともに、法長方向Ｙ−Ｙにその通孔４，２４を連通させて鉄筋１０を挿通することにより、護岸用ブロック１と標準型護岸用ブロック２０をなす連節ブロック２１を連結するものである。【００４２】  上記本発明の護岸用ブロック１の敷設方法は、護岸面の端部処理に際して、法長方向Ｙ−Ｙに対する端部調整用ブロックとして図１３に示すものの他に例えて図１４（ロ）及び（ハ）に示す如き護岸用ブロック１等、傾斜面６の勾配が異なる複数種類からなるブロック群を予め準備しておき、必要に応じて同一種類又は異なる種類の護岸用ブロック１を選択することにより、護岸面の半端が生じる端部に容易に対応できる。又、空隙９の形成や、ブロック１，２１の連結に関しても、上記と同様に、覆土時に覆土の地盤面との連続性や植物の生育を妨げず、ブロック１，２１相互間の屈撓性を向上させて連結できる。
尚、図１４（イ）にあっては、法長方向Ｙ−Ｙの上側端部に上記端部調整用の護岸用ブロック１を列設し、その端末を右下りの斜線状となしているが、かかる護岸用ブロック１は上記の如くその上下面がほぼ対称状の山形状となされ上下反転兼用できるために、法長方向Ｙ−Ｙの端末に列設形成される斜線状を、法長方向Ｙ−Ｙの上側端部で左下り状、或いはその下側端部で右又は左上り状、即ち、図１４（イ）の状態に対し、上下左右位置で対称状となすことも可能である。【００４３】  又、図１５は上記図１３に示す護岸用ブロックの変形例を示し、該護岸用ブロック１は基本的に上記護岸用ブロックと略同様のものであり、図１５（イ）は、ブロック本体２の長さ方向にわたる片側面（傾斜面６と相対する面）にのみ、そのほぼ中央部に合端凸部が突設され、傾斜面６にブロック本体２の長さ方向の溝条７が通孔４に連通するように設けられている点で上記図１３に示すものと異なり、又、同図（ロ）は、ブロック本体２の長さ方向にわたる片側面（傾斜面６と相対する面）に突設した合端凸部３に溝条７が設けられている点で上記図１３に示すものと異なる。又、同図（ハ）及び（ニ）は、ブロック本体２底面が平坦で、ブロック本体２の長さ方向にわたる両側面に合端凸部３が設けられずに、傾斜面６にブロック本体２の長さ方向の溝条７が通孔４に連通するように設けられている点で上記図１３に示すものと異なり、上記図１３のものと同様部分の説明は前記のものを援用する。
これらの護岸用ブロック１の敷設方法も、上記と同様にして所望する護岸面の法長方向Ｙ−Ｙで、汎用型ブロック２０のみの敷設では対応できない半端が生じる端部に敷設すればよく、図１５（イ）の場合にはその合端凸部３を、図１５（ロ）の場合には傾斜面６側の合端凸部３を、図１５（ハ）、（ニ）の場合にはその片側面（傾斜面６と相対する面）を隣接する上記連節ブロック２１の長さ方向にわたる平坦な一側面又は他側面の合端凸部２３等に当接し、法長方向の端末側に位置させた各溝条７に曲折した鉄筋１０を嵌め込めばよい。【００４４】  図１６は本発明の護岸用ブロックの他の実施の形態を示し、本実施形態の護岸用ブロック１は、図１に示す護岸用ブロックの変形例であって、ブロック本体２の長さ方向にわたる一側面にのみ所定間隔を設けて２個の合端凸部３を突設し、他側面を平坦状とした点でのみ上記図１のものと相違しており、その他の部分は図１のものとほぼ同様のものであり、その説明は前記のものを援用する。
本実施形態の護岸用ブロック１、即ち、ブロック本体２の長さ方向にわたる一側面にのみ所定間隔を設けて複数の合端凸部３を突設し、少なくとも１以上の合端凸部３に、上記長さ方向にわたる両側面にわたりブロック本体２を貫通する通孔４を穿設したものの類型として、上記図１に示す護岸用ブロックの変形の他、図２及び図３（イ）乃至（ニ）に示す各護岸用ブロックの変形（上記と同様にブロック本体２の長さ方向にわたる一側面にのみ所定間隔をおいて合端凸部３を突設する）も可能である。【００４５】  又、上記図１６に示す護岸用ブロック１及びこの類型の護岸用ブロック１の敷設に際しても、上記図１乃至図３に示すものと同様に、例えば図１７に示すように、ブロック本体２の長さ方向にわたる両側面を略流水方向Ｘ−Ｘに向け、その合端凸部３を法長方向Ｙ−Ｙに隣接する同種の護岸用ブロック１の長さ方向にわたる平坦な一側面に当接したり、連節ブロック２１の長さ方向にわたる平坦な一側面や他側面の合端凸部２３に当接するとともに、法長方向Ｙ−Ｙにその通孔４，２４を連通させて鉄筋１０を挿通することにより、ブロック１，２１相互間に空隙９を形成して連結するものである。
又、所望する護岸面の流水方向Ｘ−Ｘの端部に、連節ブロック２１等の汎用型ブロック２０のみの敷設では対応できない半端が生じる場合、即ち、護岸面の端部処理に際しても、上記図１乃至図３に示すものと同様に、端部調整用として予め長さ方向の寸法や合端凸部３、通孔４の数が異なる複数種類からなるブロック群を準備し、必要に応じて同一又は異なる種類の護岸用ブロック１を選択して対応すればよい。【００４６】  又、図１８及び図１９（イ）乃至（ハ）は、それぞれ調整用護岸用ブロック１ａを示し、所望する護岸面の法長方向で、連節ブロック２１等の汎用型ブロック２０のみの敷設では対応できない半端が生じる場合に，連節ブロック２１に代えて敷設するものである。
上記各護岸用ブロック１ａは、例えば図１８に示すように、底面が平坦で、長さ方向の断面が山形状の頂面を有する横棒状のブロック本体２の長さ方向にわたる一側面に、そのほぼ中央部に円錐台状の合端凸部３を突設し、該合端凸部３からブロック本体２を水平方向に貫通する通孔４を穿設して鉄筋１０を挿通可能となし、長さ方向にわたる他側面を平坦面としたものであって、汎用型ブロック２０をなす連節ブロック２１とほぼ同様な長さ及び高さ寸法を有し、その幅方向の寸法が連節ブロック２１と異なる。例えば、その幅方向の寸法は、連節ブロック２１と比べ、図１８の場合にはその約６割と小さく、又、図１９（イ）の場合にはその約４割、同図（ロ）の場合にはその約８割と小さく、同図（ハ）の場合にはその約１．２倍と大きくなされている。
ここで、図１９（イ）乃至（ハ）に示す各護岸用ブロック１ａは図１８に示すものとその幅方向の寸法を除き基本的にほぼ同様な形状を有し、同図（ハ）に示すもののみその頂面の片側が斜めに欠設されている点で若干異なる。
尚、上記各護岸用ブロック１ａの幅及び長さ寸法は図１８、図１９に示すものに限定されず、本発明の意図する範囲内で任意に設定可能である。【００４７】  又、該護岸用ブロック１ａの敷設に際して、所望する護岸面の法長方向Ｙ−Ｙの端部に、連節ブロック２１等の汎用型ブロック２０のみの敷設では対応できない半端が生じる場合には、上記図１８及び図１９（イ）乃至（ハ）に示すような幅方向の寸法の異なるブロック群から適宜１種又は複数種類選択して上記半端部を充足し、例えば図２０上部に示す如く、その長さ方向にわたる両側面を略流水方向Ｘ−Ｘに向けて、上記合端凸部３を法長方向Ｙ−Ｙに隣接する同種の護岸用ブロック１ａ又は連節ブロック２１に当接したり、長さ方向にわたる他側面を連節ブロック２１の合端凸部２３に当接し、或いは、法長方向Ｙ−Ｙで連節ブロック２１のみの敷設ではその方向全体に半端が生じる場合には、上記と同様に上記ブロック群から適宜の護岸用ブロック１ａを選択し、例えば図２１（イ）、（ロ）に示す如く、法長方向Ｙ−Ｙの中途部にあってその長さ方向にわたる両側面を略流水方向Ｘ−Ｘに向けるとともに、同種のブロック１ａを該方向に列設し、上記合端凸部３を法長方向Ｙ−Ｙに隣接する護岸用ブロック１の合端凸部３又は連節ブロック２１に当接したり、長さ方向にわたる他側面を護岸用ブロック１又は連節ブロック２１の合端凸部３，２３に当接し、図２０、図２１の場合とも、法長方向Ｙ−Ｙに各ブロック１ａ，２１又１の通孔４，２４を連通させて鉄筋１０を挿通することにより、ブロック１ａ，２１又１相互間に空隙９を形成して連結するものである。【００４８】  ここで、図２１（イ）、（ロ）にあっては１種の護岸用ブロック１ａを法長方向Ｙ−Ｙで護岸用ブロック１と隣接させたが、これに限定されず、例えて図２１（ハ）に示す如く、護岸用ブロック１ａは複数種類のものをその種類毎に流水方向Ｘ−Ｘに列設してもよく、又、その敷設位置も法長方向Ｙ−Ｙで連節ブロック２１間に介在させてもよい。
又、適宜種類の護岸用ブロック１ａと、前記図１３、図１４（ロ）、（ハ）におけるブロック本体２の一側面を傾斜面６になした護岸用ブロック１とを適宜組合わせて連結すれば、例えて図２０下部に示す如く、法長方向Ｙ−Ｙの長さ調整に加えて、その端末で隣合う護岸用ブロック１の傾斜面６を屈折せしめてかかる端末線を曲線的に列設形成することもできる。【００４９】  尚、本発明の護岸用ブロック１は、上記各実施形態のものに限定されることなく、その形状、構造は本発明の意図する範囲内で適宜設計変更可能である。
例えば、ブロック本体２の頂面は、その頂部が平坦面以外に湾曲状や角ばった形状を有する断面山形状でもよいし、又、合端凸部３の形状は、正面視菱形状、方形状、多角形状、円形状、だ円形状等種々の形状の凸部で隣接する他のブロックと当接してブロック間に空隙９を形成できればよいし、又、通孔４も円形以外の適宜断面形状であってもよく、該通孔４に達する凹部５はブロック本体２の長さ方向にわたる両側面に設けられてもよい。又、図１３に示す傾斜面６を有する護岸用ブロック１では、ブロック本体２の長さ方向にわたる両側面を非平行な傾斜面６としてもよい。尚、合端凸部３に設ける溝条７は、上記実施形態の如く設けておくと鉄筋１０の曲折端部を嵌め込みでき好ましいが、必ずしもなくともよい（当該ブロックを法長方向Ｙ−Ｙの中途部に介在させる場合は、鉄筋１０の曲折を要しないため、殊更である）。
【図面の簡単な説明】
【００５０】
【図１】  本発明の護岸用ブロックの一実施の形態を示し、（イ）は正面図、（ロ）は平面図、（ハ）は側面図、（ニ）は（イ）のＡ−Ａ断面図。
【図２】  本発明の護岸用ブロックの他の実施の形態を示し、（イ）は正面図、（ロ）は平面図、（ハ）は左側面図、（ニ）は右側面図。
【図３】  （イ）乃至（ニ）はそれぞれ本発明の護岸用ブロックの他の実施の形態を示す平面図。
【図４】  汎用型ブロックをなす公知の護岸用連節ブロックを示し、（イ）は正面図、（ロ）は平面図、（ハ）は左側面図。
【図５】  本発明の護岸用ブロックを敷設した護岸面の例を示し、（イ）は一部平面展開図、（ロ）は（イ）のＢ−Ｂ断面図。
【図６】  本発明の護岸用ブロックの敷設例を示し、（イ）は一部平面図、（ロ）は（イ）のＣ−Ｃ部拡大一部正面図、（ハ）は（ロ）のＤ−Ｄ断面図。
【図７】  （イ）及び（ロ）はそれぞれ本発明の護岸用ブロックの敷設例を示す一部平面図。
【図８】  本発明の護岸用ブロックの他の敷設例を示し、（イ）は一部平面図、（ロ）は（イ）のＬ−Ｌ断面図、（ハ）は（イ）のＧ−Ｇ部拡大一部正面図、（ニ）は（ハ）のＨ−Ｈ断面図、（ホ）は（イ）のＪ−Ｊ部拡大一部正面図、（ヘ）は（ホ）のＫ−Ｋ断面図。
【図９】  本発明の護岸用ブロックの他の実施の形態を示し、（イ）は正面図、（ロ）は平面図、（ハ）は背面図、（ニ）は右側面図、（ホ）は（イ）のＦ−Ｆ断面図、（ヘ）は（イ）のＭ−Ｍ断面図。
【図１０】  本発明の護岸用ブロックの他の実施の形態を示し、（イ）は正面図、（ロ）は平面図、（ハ）は背面図、（ニ）は左側面図、（ホ）は（イ）のＥ−Ｅ断面図。
【図１１】  鉄筋の端部接合箇所に敷設される護岸用ブロックの例を示し、（イ）は正面図、（ロ）は平面図、（ハ）は背面図、（ニ）は左側面図。
【図１２】  本発明の護岸用ブロックの敷設例を示す一部平面図。
【図１３】  本発明の護岸用ブロックの他の実施の形態を示し、（イ）は正面図、（ロ）は平面図、（ハ）は背面図、（ニ）は左側面図、（ホ）は右側面図。
【図１４】  （イ）は本発明の護岸用ブロックの敷設例を示す一部平面図、（ロ）及び（ハ）は他実施の形態に係る護岸用ブロックの平面図。
【図１５】  （イ）及び（ロ）はそれぞれ本発明の護岸用ブロックの他の実施の形態を示す平面図、（ハ）は本発明の護岸用ブロックの他の実施の形態を示す正面図、（ニ）は同平面図。
【図１６】  本発明の護岸用ブロックの他の実施の形態を示し、（イ）は正面図、（ロ）は平面図、（ハ）は背面図、（ニ）は左側面図。
【図１７】  本発明の護岸用ブロックの敷設例を示す一部平面図。
【図１８】  本発明における調整用護岸用ブロックを示し、（イ）は正面図、（ロ）は平面図、（ハ）は左側面図。
【図１９】  （イ）乃至（ハ）はそれぞれ本発明における調整用護岸用ブロックの他の例を示す平面図。
【図２０】  本発明における調整用護岸用ブロックの敷設例を示す一部平面図。
【図２１】  （イ）乃至（ハ）はそれぞれ本発明における調整用護岸用ブロックの敷設例を示す一部平面図。
【符号の説明】
【００５１】  １，１′，１″，１ａ  護岸用ブロック
２，２２  ブロック本体
３，３′，２３  合端凸部
４，２４  通孔
５  凹部
６  傾斜面
７  溝条
８  直壁
９  空隙
１０  鉄筋
１１  側面
１２  空所
２０  汎用型ブロック
２１  護岸用連節ブロック
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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