(57)【要約】【課題】ブレードクリーニング装置を用いた画像形成装置について、画像担持体に対するクリーニングブレード当接放置に起因する画像担持体の表面摩擦係数μの低下による負荷変動を確実に低減化できる手段構成を提供する。【解決手段】画像担持体１と、前記画像担持体を回転駆動する駆動源と、前記画像担持体上に接触させて現像剤を除去するクリーニングブレード６ａとを有し、前記クリーニングブレード６ａは画像担持体と当接領域Ｗを形成する画像形成装置において、前記画像担持体１が一旦停止した後に、該画像担持体１を、画像形成時と同じ方向ａに少なくとも前記当接領域幅Ｗ以上回転させ、次に逆方向ｂに回転させ、停止させる、画像担持体停止時制御シーケンスを持つこと。【選択図】図９
2005062280.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
画像担持体と、前記画像担持体を回転駆動する駆動源と、前記画像担持体上に接触させて現像剤を除去するクリーニングブレードとを有し、前記クリーニングブレードは画像担持体と当接領域を形成する画像形成装置において、
前記画像担持体が一旦停止した後に、該画像担持体を、画像形成時と同じ方向に少なくとも前記当接領域幅以上回転させ、次に逆方向に回転させ、停止させる、画像担持体停止制御シーケンスを持つことを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
前記クリーニングブレードは前記画像担持体の画像形成時の回転方向においてカウンターに当接させていることを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項３】
前記画像担持体が一旦停止後の該画像担持体の回転の速度は、画像形成時の回転速度より遅いことを特徴とする請求項１または２に記載の画像形成装置。
【請求項４】
前記画像担持体が一旦停止後の該画像担持体を回転させるまでの時間は、該画像担持体が画像生成時の回転速度に立ち上がるまでの時間より短いことを特徴とする請求項１から３の何れかに記載の画像形成装置。
【請求項５】
前記画像担持体を前記逆方向に回転させてから停止させるまでの該画像担持体の移動角度は、クリーニングブレードの当接位置と転写手段の位置からなる角度より小さいことを特徴とする請求項１から４の何れかに記載の画像形成装置。
【請求項６】
前記画像担持体を前記逆方向に回転させてから停止させるまでの間には、少なくとも、現像剤担持体を離間または、現像装置の回転を停止させることを特徴とする請求項１から５の何れかに記載の画像形成装置。
【請求項７】
複数の画像担持体と、前記複数の画像担持体を回転駆動するための駆動源と、前記駆動源から前記複数の画像担持体に駆動を伝達する一連の駆動伝達手段とを有し、前記複数の画像担持体が前記駆動源から前記駆動伝達手段によって同一周期で回転駆動されることを特徴とする請求項１から５の何れかに記載の画像形成装置。
【請求項８】
前記画像担持体の一旦停止時間は１分以内であることを特徴とする請求項１から７の何れかに記載の画像形成装置。
【請求項９】
前記画像担持体がドラム状もしくは無端ベルト状の潜像担持体あるいは中間転写体であることを特徴とする請求項１から７の何れかに記載の画像形成装置。
【請求項１０】
画像担持体と、前記画像担持体を回転駆動する駆動源と、前記画像担持体上に接触させて現像剤を除去するクリーニングブレードとを有し、前記クリーニングブレードは画像担持体と当接領域を形成する画像形成装置において、
前記画像担持体を一旦停止させた後に、該画像担持体を、画像形成時と同じ方向に少なくとも前記当接領域幅以上回転させ、次に逆方向に回転させ、停止させるように前記駆動源を制御する制御手段を有することを特徴とする画像形成装置。
【請求項１１】
前記クリーニングブレードは前記画像担持体の画像形成時の回転方向においてカウンターに当接させていることを特徴とする請求項１０に記載の画像形成装置。
【請求項１２】
画像担持体と、前記画像担持体上に接触させて現像剤を除去するクリーニングブレードとを有し、前記クリーニングブレードは前記画像担持体の画像形成時の回転方向においてカウンターに当接させ、クリーニングブレードは画像担持体と当接領域を形成する画像形成装置において、
前記画像担持体を一旦停止させるステップと、次に該画像担持体を、画像形成時と同じ方向に少なくとも前記当接領域幅以上回転させるステップと、次に逆方向に回転させるステップと、次に停止させるステップを有することを特徴とする画像担持体の停止制御方法。
【請求項１３】
画像担持体と、前記画像担持体の駆動手段と、前記画像担持体上に接触させて現像剤を除去するクリーニング部材とを有する画像形成装置において、
駆動停止状態にある前記画像担持体を駆動させて新たに画像を形成する所定時間前に、前記画像担持体に対するクリーニング部材の当接幅、もしくはそれ以下の長さ単位で画像担持体を少なくとも一度微動させるシーケンスを持つことを特徴とする画像形成装置
【請求項１４】
画像形成前、微動後所定時間後に、前記画像担持体から画像を転写させる記録媒体を装置に通さず、画像担持体上に画像を形成せず、画像担持体を一回転以上させるシーケンスを持つことを特徴とする請求項１３に記載の画像形成装置。
【請求項１５】
一回転以上画像担持体を回転させる際に画像担持体上に画像を形成するために必要な電圧印加を少なくとも１種類行うことを特徴とする請求項１４に記載の画像形成装置。
【請求項１６】
画像担持体と、前記画像担持体を回転駆動する駆動源と、前記画像担持体上に接触させて現像剤を除去するクリーニングブレードとを有し、前記クリーニングブレードは前記画像担持体の画像形成時の回転方向においてカウンターに当接させ、クリーニングブレードは画像担持体と当接領域を形成する画像形成装置において、
前記画像担持体が一旦停止した後に、該画像担持体を、画像形成時と逆方向に回転させ、駆動停止状態にさせた後、前記画像担持体を駆動させて新たに画像を形成す際の、該画像担持体の回転の速度は画像形成時の回転速度より遅くすることを特徴とする画像形成装置。
【請求項１７】
前記クリーニングブレードは前記画像担持体の画像形成時の回転方向においてカウンターに当接させていることを特徴とする請求項１６に記載の画像形成装置。
【請求項１８】
前記画像担持体が停止前に逆回転した距離より、画像形成前に遅くした正回転の距離の方が長くなることを特徴とする請求項１７に記載の画像形成装置。
【請求項１９】
画像担持体と、前記画像担持体を回転駆動する駆動源と、前記画像担持体上に接触させて現像剤を除去するクリーニングブレードとを有し、前記クリーニングブレードは前記画像担持体の画像形成時の回転方向においてカウンターに当接させ、クリーニングブレードは画像担持体と当接領域を形成する画像形成装置において、
前記画像担持体が一旦停止した後に、該画像担持体を、画像形成時と同じ方向に少なくとも前記当接領域幅以上回転させ、次に逆方向に回転させ、駆動停止状態にさせた後、前記画像担持体を駆動させて新たに画像を形成する際の該画像担持体の回転の速度は画像生成時の回転速度より遅くすることを特徴とする画像形成装置。
【請求項２０】
前記画像担持体が停止前に逆回転した距離より、画像形成前に遅くした正回転の距離の方が長くなることを特徴とする請求項１６に記載の画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、電子写真方式や静電記録方式等によって画像形成を行う複写機、プリンタ等の画像形成装置に係り、特に、電子写真感光体・静電記録誘電体等の潜像担持体、あるいは中間転写体等の画像担持体にクリーニングブレード等の弾性もしくは可撓性を有するクリーニング部材を当接させることによって画像担持体上の現像剤を除去する方式の画像形成装置、およびその制御方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
転写方式の、例えば電子写真画像形成装置において、潜像担持体である感光体あるいは中間転写体等の画像担持体の繰り返し使用のために、画像担持体の面に形成担持させた現像剤像としてのトナー像を記録媒体としての転写材に転写した後の、該画像担持体上の転写残トナーを除去（清掃）するクリーニング装置としては種々知られている。
【０００３】
一般的にはブレードクリーニング装置が汎用されている。この装置は、クリーニング部材として可撓性（ゴム弾性）を有するクリーニングブレードを画像担持体に所定の圧接状態で当接させて画像担持体面を拭掃することで画像担持体上から転写残トナーを掻き取って除去するものである。また、クリーニングブレードはクリーニング効率向上のために一般に画像担持体に対して画像担持体の画像形成時の回転方向においてカウンターに当接させた配設形態が採られている。
【０００４】
上記のようなブレードクリーニング装置を用いた画像形成装置においては、画像形成装置の停止状態時（画像担持体回転停止状態時）において、画像担持体のクリーニングブレード当接領域（ニップ領域）に対応する画像担持体面領域の滑り性（摩擦係数μ）が他の画像担持体面領域と比較し異なった状態に変化してしまい、これが原因して次の画像形成時の画像上にスジや画像ブレ（濃度変動等）が発生することが知られている。
【０００５】
上記の画像担持体面領域の滑り性の変化現象は、クリーニングブレード当接領域に残っていた粒径の小さい微粉トナーや外添剤などの残渣がクリーニングブレードの感光ドラム面に対する圧接力で押し付けられていたために凝集化する等により画像担持体上のその部分だけが変化していることが分かっている。一般には、画像担持体のクリーニングブレード当接領域に対応する画像担持体面領域の摩擦係数μが他の画像担持体面領域の摩擦係数μよりも低く変動する。
【０００６】
そのため、画像形成装置が再駆動されて画像担持体が回転し、低摩擦係数化した前記のクリーニングブレード当接領域に対応する画像担持体面領域がクリーニングブレードとの当接部に回帰した時に、画像担持体とクリーニングブレード間の摩擦力が変化し、その画像担持体面領域がクリーニングブレードとの当接部を通過する一瞬間、画像担持体の回転スピードが速めに変化する。そのときに画像担持体上に画像を形成していた部分、および転写材に画像を転写していた部分において画像担持体回転周期のスジや画像ブレ（濃度変動等）が発生するのである。
【０００７】
ここで、ひとたび低摩擦係数化した前記クリーニングブレード当接領域に対応する画像担持体面領域の摩擦係数は、画像担持体の繰り返しの回転過程で他の画像担持体面領域の摩擦係数に同化していくが、いわゆる「前回転工程」期間の画像担持体繰り返し回転位ではまだ他の画像担持体面領域の摩擦係数に同化しない。前回転はドラム４〜５周くらいである。同化するには、少なくとも１０周位は必要である。通常は１６周程度である。１枚がドラム４周に相当する。枚数換算では、前回転直後の１枚目は目立つが、３〜４枚目くらいになると目立たなくなる。
【０００８】
上記のような画像形成装置停止状態時のクリーニングブレード当接領域に対応する画像担持体面領域の滑り性の変化現象に起因するスジや画像ブレの発生は、特に、高速化に適した方式の多色画像形成方式として、複数例えば４つの感光ドラムを並べて配置した所謂タンデム型の画像形成装置であって、４つの感光ドラムの駆動方式として１つのモーターで４つの感光ドラムを駆動する「１モーター方式」を採用している画像形成装置に顕著に発生することがあった。
【０００９】
すなわち、これは、駆動系を同一とする全ての感光ドラムの摩擦係数μが低下した部分が同一の周期で現れるため、同じタイミングでクリーニングブレードが通過する際に駆動負荷変動を起こす。したがって、駆動系全体の負荷変動の大きさは同一駆動系に属する感光ドラムの数に従い増幅されることなる。そしてこの変動時において露光装置の描く感光ドラム上の潜像にブレが生じて、画像上に感光ドラムピッチのスジとして現れる。このような原理のため、特にハーフトーンパターンにて顕著に発生する。
【００１０】
これを根本的に回避するためには、画像形成装置停止状態時にクリーニングブレードを画像担持体面から待避させることが最も確実であるが、待避機構にコストがかかることと、当接状態の精度を確保することが難しくクリーニング不良につながり、ひいては画像の質を劣化させる。また、再度クリーニングブレードを当接させる際には、清掃されていない領域を作らないために待避前にクリーニングされている画像担持体エリアに当接させる必要がある。
【００１１】
また、一定時間間隔で当接位置を微動する手段をとった場合には、定期的な制御のために、制御装置に常に電力を供給する必要があり、さらに、微動駆動のために駆動電力も定期的に必要になる。その結果、待機時間における電力消費が増大する。
【００１２】
また特許文献１には、画像担持体の停止時に画像担持体を逆回転させることで、クリーニングブレードの画像担持体との当接エッジ部に溜まった凝集トナーをクリーニングブレードのエッジ部から取り除くことが記載されている。
【００１３】
図１１はこの従来例を説明するための、クリーニングブレードのエッジ部の拡大模式図である。１は画像担持体、６ａはゴム性のクリーニングブレード、Ｗはクリーニングブレード６ａと感光体ドラム１の当接部である。図１１の▲１▼は画像形成実行中の当接状態であり、画像担持体は矢印ａの方向に正回転駆動されている。クリーニングブレード６ａはその先端側エッジ部を画像担持体１に対して画像担持体の画像形成時の正回転方向においてカウンターに所定の押圧力をもって当接させて配設してある。クリーニングブレード６ａの先端側エッジ部は、画像担持体に対する当接圧と、画像担持体の正回転方向に対しカウンター方向に当接しているため画像担持体に引きずられることで歪が発生して画像担持体に密着する。この当接させたクリーニングブレード６ａのエッジ部によって画像担持体面が拭掃されて画像担持体上から転写残トナーが掻き取られる。
【００１４】
クリーニングブレード６ａのエッジ部手前では、ブレードで堰きとめられることで、トナーｔが溜まっている。このようなトナーｔの溜まりがある状態のままで画像担持体を回転停止状態にしておくと、そのトナーｔが凝集して画像担持体面に固着化状態になり、次の画像担持体の正回転起動時にクリーニングブレード６ａのエッジ部をすり抜けてしまうことがある。そのすり抜けた凝集トナー付着部分が画像形成装置停止状態時のクリーニングブレード当接領域に対応する画像担持体面領域の滑り性変化部分となる。
【００１５】
そこで、従来例では、図１１の▲２▼のように、画像担持体の停止は画像担持体を画像形成時の正回転方向ａとは逆方向ｂに逆回転させることで、クリーニングブレード６ａのエッジ部手前に溜まっているトナーｔをそれが凝集する前にエッジ部から除去して画像担持体を停止状態にするものである。
【特許文献１】
特開平０８−０６３０７１号公報
【００１６】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、図１１の従来例のように、画像担持体の停止時に画像担持体の逆回転ｂを行っても、クリーニングブレード６ａのエッジ部手前に溜まっているトナーｔの微粉や外添剤が凝集してしまい、次の画像担持体の正回転起動時にクリーニングブレード６ａのエッジ部をすり抜けて、スジ状の画像欠陥が発生することがあり、万全という訳ではなかった。
【００１７】
以下、この原因を説明する。すなわち、画像形成装置の印字スピードのアップにともない画像担持体の回転速度を上げ、高画質化用の球形や小径トナーをクリーニングするためにクリーニングブレードの当接圧を上げたところ、図８の▲１▼に示すように、クリーニングブレード６ａのブレード先端部の歪が大きくなってきた。この歪は、画像担持体１の正回転方向ａに対しカウンター方向に当接しているため、先端のエッジ部が画像担持体１に引きずられることで発生する。画像担持体１から除去された微粉トナーや外添剤ｔは、同じく画像担持体１の正回転方向ａに移動し、歪んだブレードエッジ部と画像担持体１の隙間に入り込みやすくなっている。
【００１８】
ここで、画像担持体の停止は従来技術のように画像担持体を画像形成時の正回転方向ａとは逆方向ｂに逆回転させて行った。図８の▲２▼は逆回転ｂが開始された瞬間の様子である。ブレードエッジ部と画像担持体１の間に溜まっていた微粉トナーや外添剤ｔは、歪んだブレードエッジ部の蹴り戻しにより加圧Ｆされ、凝集してしまった。図８の▲３▼は逆回転ｂ後の様子である。凝集した微粉トナーや外添剤ｔは、画像担持体１に固着していた。次の画像担持体の正回転起動時において、この固着した微粉トナーや外添剤ｔは、クリーニングブレード６ａをすり抜けてしまい、前述したように、このときの回転負荷変動により露光がブレてしまい、スジ状の画像欠陥が発生した。
【００１９】
図８の▲３▼のようにひとたび画像担持体１に凝集固着した微粉トナーや外添剤ｔはその後のクリーニングブレード６ａとの繰り返しの摺擦で何れは削れて消失する。すなわち、摺擦回数で良化する。少なくともドラム１０周、すなわち１０回以上の繰り返しの摺擦が必要である。
【００２０】
本発明は、上記の問題に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、ブレードクリーニング装置を用いた画像形成装置について、画像担持体に対するクリーニングブレード当接放置に起因する画像担持体の表面摩擦係数μの低下による負荷変動を確実に低減化できる手段構成を提供することである。
【００２１】
【課題を解決するための手段】
本発明は下記の構成を特徴とする画像形成装置および画像担持体の停止制御方法である。
【００２２】
（１）画像担持体と、前記画像担持体を回転駆動する駆動源と、前記画像担持体上に接触させて現像剤を除去するクリーニングブレードとを有し、前記クリーニングブレードは画像担持体と当接領域を形成する画像形成装置において、
前記画像担持体が一旦停止した後に、該画像担持体を、画像形成時と同じ方向に少なくとも前記当接領域幅以上回転させ、次に逆方向に回転させ、停止させる、画像担持体停止制御シーケンスを持つことを特徴とする画像形成装置。
【００２３】
（２）前記クリーニングブレードは前記画像担持体の画像形成時の回転方向においてカウンターに当接させていることを特徴とする（１）に記載の画像形成装置。
【００２４】
（３）前記画像担持体が一旦停止後の該画像担持体の回転の速度は、画像形成時の回転速度より遅いことを特徴とする（１）または（２）に記載の画像形成装置。
【００２５】
（４）前記画像担持体が一旦停止後の該画像担持体を回転させるまでの時間は、該画像担持体が画像生成時の回転速度に立ち上がるまでの時間より短いことを特徴とする（１）から（３）の何れかに記載の画像形成装置。
【００２６】
（５）前記画像担持体を前記逆方向に回転させてから停止させるまでの該画像担持体の移動角度は、クリーニングブレードの当接位置と転写手段の位置からなる角度より小さいことを特徴とする（１）から（４）の何れかに記載の画像形成装置。
【００２７】
（６）前記画像担持体を前記逆方向に回転させてから停止させるまでの間には、少なくとも、現像剤担持体を離間または、現像装置の回転を停止させることを特徴とする（１）から（５）の何れかに記載の画像形成装置。
【００２８】
（７）複数の画像担持体と、前記複数の画像担持体を回転駆動するための駆動源と、前記駆動源から前記複数の画像担持体に駆動を伝達する一連の駆動伝達手段とを有し、前記複数の画像担持体が前記駆動源から前記駆動伝達手段によって同一周期で回転駆動されることを特徴とする（１）から（５）の何れかに記載の画像形成装置。
【００２９】
（８）前記画像担持体の一旦停止時間は１分以内であることを特徴とする（１）から（７）の何れかに記載の画像形成装置。
【００３０】
（９）前記画像担持体がドラム状もしくは無端ベルト状の潜像担持体あるいは中間転写体であることを特徴とする（１）から（７）の何れかに記載の画像形成装置。
【００３１】
（１０）画像担持体と、前記画像担持体を回転駆動する駆動源と、前記画像担持体上に接触させて現像剤を除去するクリーニングブレードとを有し、前記クリーニングブレードは画像担持体と当接領域を形成する画像形成装置において、
前記画像担持体を一旦停止させた後に、該画像担持体を、画像形成時と同じ方向に少なくとも前記当接領域幅以上回転させ、次に逆方向に回転させ、停止させるように前記駆動源を制御する制御手段を有することを特徴とする画像形成装置。
【００３２】
（１１）前記クリーニングブレードは前記画像担持体の画像形成時の回転方向においてカウンターに当接させていることを特徴とする（１０）に記載の画像形成装置。
【００３３】
（１２）画像担持体と、前記画像担持体上に接触させて現像剤を除去するクリーニングブレードとを有し、前記クリーニングブレードは前記画像担持体の画像形成時の回転方向においてカウンターに当接させ、クリーニングブレードは画像担持体と当接領域を形成する画像形成装置において、
前記画像担持体を一旦停止させるステップと、次に該画像担持体を、画像形成時と同じ方向に少なくとも前記当接領域幅以上回転させるステップと、次に逆方向に回転させるステップと、次に停止させるステップを有することを特徴とする画像担持体の停止制御方法。
【００３４】
（１３）画像担持体と、前記画像担持体の駆動手段と、前記画像担持体上に接触させて現像剤を除去するクリーニング部材とを有する画像形成装置において、駆動停止状態にある前記画像担持体を駆動させて新たに画像を形成する所定時間前に、前記画像担持体に対するクリーニング部材の当接幅、もしくはそれ以下の長さ単位で画像担持体を少なくとも一度微動させるシーケンスを持つことを特徴とする画像形成装置
（１４）画像形成前、微動後所定時間後に、前記画像担持体から画像を転写させる記録媒体を装置に通さず、画像担持体上に画像を形成せず、画像担持体を一回転以上させるシーケンスを持つことを特徴とする（１３）に記載の画像形成装置。
【００３５】
（１５）一回転以上画像担持体を回転させる際に画像担持体上に画像を形成するために必要な電圧印加を少なくとも１種類行うことを特徴とする（１４）に記載の画像形成装置。
【００３６】
（１６）画像担持体と、前記画像担持体を回転駆動する駆動源と、前記画像担持体上に接触させて現像剤を除去するクリーニングブレードとを有し、前記クリーニングブレードは前記画像担持体の画像形成時の回転方向においてカウンターに当接させ、クリーニングブレードは画像担持体と当接領域を形成する画像形成装置において、
前記画像担持体が一旦停止した後に、該画像担持体を、画像形成時と逆方向に回転させ、駆動停止状態にさせた後、前記画像担持体を駆動させて新たに画像を形成す際の、該画像担持体の回転の速度は画像形成時の回転速度より遅くすることを特徴とする画像形成装置。
【００３７】
（１７）前記クリーニングブレードは前記画像担持体の画像形成時の回転方向においてカウンターに当接させていることを特徴とする（１６）に記載の画像形成装置。
【００３８】
（１８）前記画像担持体が停止前に逆回転した距離より、画像形成前に遅くした正回転の距離の方が長くなることを特徴とする（１７）に記載の画像形成装置。
【００３９】
（１９）画像担持体と、前記画像担持体を回転駆動する駆動源と、前記画像担持体上に接触させて現像剤を除去するクリーニングブレードとを有し、前記クリーニングブレードは前記画像担持体の画像形成時の回転方向においてカウンターに当接させ、クリーニングブレードは画像担持体と当接領域を形成する画像形成装置において、
前記画像担持体が一旦停止した後に、該画像担持体を、画像形成時と同じ方向に少なくとも前記当接領域幅以上回転させ、次に逆方向に回転させ、駆動停止状態にさせた後、前記画像担持体を駆動させて新たに画像を形成する際の該画像担持体の回転の速度は画像生成時の回転速度より遅くすることを特徴とする画像形成装置。
【００４０】
（２０）前記画像担持体が停止前に逆回転した距離より、画像形成前に遅くした正回転の距離の方が長くなることを特徴とする（１６）に記載の画像形成装置。
【００４１】
【発明の実施の形態】
〈第１の実施例〉
（１）画像形成装置例
図１は本発明に従う画像形成装置の一例の概略構成図である。本例の画像形成装置は、複数の画像担持体（潜像担持体）である感光ドラムを上下に並べて配置したタンデム型で、中間転写ベルト方式の電子写真カラー（多色画像）プリンタである。
【００４２】
ＰＹ・ＰＭ・ＰＣ・ＰＢｋはそれぞれイエロー（Ｙ）・マゼンタ（Ｍ）・シアン（Ｃ）・ブラック（Ｂｋ）の各色のトナー画像を形成する第１〜第４の４つの画像形成部（画像形成ユニット）であり、画像形成装置本体内に下から上に順に並列配置されている。
【００４３】
これらの第１〜第４の４つの画像形成部ＰＹ・ＰＭ・ＰＣ・ＰＢｋは互いに形成するトナー画像の色が上記のように異なる他は、同一の構成・電子写真作像機能を有している。すなわち、第１〜第４の各画像形成部はそれぞれ、第１の画像担持体としてのドラム型の電子写真感光体（感光ドラム）１、一次帯電手段としての帯電ローラ２、露光手段としてのレーザー照射装置３、現像手段としてのトナー現像装置４、一次転写手段としての一次転写ローラ５、クリーニング手段としてのブレードクリーニング装置６等からなる。第１〜第４の各画像形成部のトナー現像装置４に収容させている現像剤はそれぞれイエロートナー、シアントナー、マゼンタトナー、ブラックトナーである。各色のトナーは平均粒径６μｍの球形トナーを用いた。外添剤はシリカである。
【００４４】
本実施例の画像形成装置は、第１〜第４の各画像形成部ＰＹ・ＰＭ・ＰＣ・ＰＢｋにおいて、それぞれ、感光ドラム１、帯電ローラ２、現像装置４、ブレードクリーニング装置６の４つのプロセス機器を一括して画像形成装置本体に対して着脱交換自在のプロセスユニット（プロセスカートリッジ）としてある。
【００４５】
３０は第２の画像担持体としてのエンドレスベルト状の中間転写ベルトであり、上記の第１〜第４の４つの画像形成部ＰＹ・ＰＭ・ＰＣ・ＰＢｋの感光ドラム１側（プリンタ前面側）においてこの４つの画像形成部の全体部に亘らせて、不図示の複数の支持ローラ間に懸回張設させて縦方向に配設してある。第１〜第４の各画像形成部において、一次転写ローラ５はそれぞれこの中間転写ベルト３０を介して感光ドラム１に圧接させてある。各感光ドラム１と中間転写ベルト３０との接触部が一次転写部である。
【００４６】
本実施例の画像形成装置において、第１〜第４の各画像形成部ＰＹ・ＰＭ・ＰＣ・ＰＢｋの感光ドラム１の駆動方式は、図２のように、１つのモーター１１で４つの感光ドラム１を駆動する「１モーター方式」としている。「１モーター方式」は、比較的高価な駆動源たるモーターの数が他の方式に比べ少ないことや、モーターが複数ある場合の制御系（各モーターの回転速度検知機構やその制御機構）も１つで済むことから、一般にコスト面で有利とされている。すなわち、本実施例の画像形成装置では１つの駆動モーター１１を駆動源としており、該モーター１１の駆動力がギア列１２を介して各感光ドラム１のドラムギアＧＹ・ＧＭ・ＧＣ・ＧＢｋに伝達されて４つの感光ドラム１が同一周期で回転駆動される。
【００４７】
ＣＰＵ（コンピュータ）８０は画像形成装置全体の作像動作のシーケンス制御を司る。駆動モーター１１もこのＣＰＵ８０で、正回転駆動制御、逆回転駆動制御、停止制御される。駆動モーター１１が正駆動制御されることで、４つの感光ドラム１は図１・図２において矢印ａの反時計方向に正回転駆動状態になる。駆動モーター１１が逆駆動制御されることで、４つの感光ドラム１は逆回転駆動状態になる。駆動モーター１１が停止制御されることで、４つの感光ドラム１は回転停止状態になる。
【００４８】
ＣＰＵ８０は画像形成トリガ（プリントジョブ開始信号）を受け取ると、駆動モーター１１のドライバーに正回転駆動するように信号を送る。これにより駆動モーター１１が正回転駆動制御されて、第１〜第４の各画像形成部の感光ドラム１は図１・図２において矢印ａの反時計方向に、例えば１００ｍｍ／ｓｅｃの周速度で正回転駆動状態になる。
【００４９】
またＣＰＵ８０は中間転写ベルト３０の不図示の駆動機構を起動させて各感光ドラム１の正回転方向ａに順方向の矢印ｃの時計方向に感光ドラム１と略同速で回転駆動される。
【００５０】
第１〜第４の各画像形成部ＰＹ・ＰＭ・ＰＣ・ＰＢｋにおいて、正回転駆動された各感光ドラム１はその回転過程でそれぞれ不図示の電源回路から帯電バイアスが印加される帯電ローラ２により所定の極性及び電位に一様に一次次帯電処理され、その帯電処理面に対してＬＥＤアレイ装置３によりそれぞれフルカラー画像の色分解成分像である、イエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの各画像パターンにしたがった光像露光ＬＹ・ＬＭ・ＬＣ・ＬＢｋがなされ、各感光ドラム１上に画像情報の静電潜像が形成される。その静電潜像がそれぞれ現像装置４によってトナー画像として現像されることで、第１〜第４の４つの画像形成部ＰＹ・ＰＭ・ＰＣ・ＰＢｋの各感光ドラム１の面にそれぞれ電子写真プロセスによりフルカラー画像の色分解成分像である、イエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの色トナー画像が所定のシーケンス制御タイミングにて形成される。
【００５１】
そして、第１〜第４の各画像形成部ＰＹ・ＰＭ・ＰＣ・ＰＢｋにおいて、各感光ドラム１の面に形成されるイエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの色トナー画像が、各感光ドラム１の正回転方向に順方向の矢印の時計方向に感光ドラム１と略同速で回転駆動される中間転写ベルト３０の面に対して、第１〜第４の各画像形成部ＰＹ・ＰＭ・ＰＣ・ＰＢｋの一次転写部において一次転写ローラに不図示の電源回路から印加される一次転写バイアスによって順次に重畳転写される。これにより回転駆動される中間転写ベルト３０の面に未定着のフルカラートナー画像（鏡像）が合成形成される。
【００５２】
第１〜第４の各画像形成部ＰＹ・ＰＭ・ＰＣ・ＰＢｋにおいて、中間転写ベルト３０に対するトナー画像の一次転写後に各感光ドラム１上に残った転写残トナーはブレードクリーニング装置６のクリーニングブレード６ａ（図４）によって除かれて、該装置６内の貯留部６ｂに貯留される。
【００５３】
３２は２次転写ローラ、３２ａは対向ローラである。対向ローラ３２ａは中間転写ベルト３０の下端側において中間転写ベルトの内側に配設してあり、２次転写ローラ３２は対向ローラ３２ａとの間に中間転写ベルト３０を挟ませて該中間転写ベルト３０の外面に当接させて配設してある。２次転写ローラ３２と中間転写ベルト３０との接触部が二次転写部である。
【００５４】
４０は画像形成装置本体の下部に配設した給紙カセットであり、最終記録媒体としての転写材Ｐを積載収容させてある。ＣＰＵ８０は所定のシーケンス制御タイミングにて搬送手段（ピックアップローラ）３１を駆動させて給紙カセット４０内の転写材Ｐを１枚分離給紙させ、所定のタイミングにて二次転写部に給送する。中間転写ベルト３０上に合成形成された未定着のフルカラートナー画像はこの二次転写部において二次転写ローラ３２に不図示の電源回路から印加される二次転写バイアスによって転写材Ｐの面に一括転写されていく。
【００５５】
二次転写部を通過した転写材Ｐは中間転写ベルト３０の面から分離されて搬送ベルト３５によって定着装置７に送られる。
【００５６】
中間転写ベルト３０上に残った転写残トナーはブレードクリーニング装置３３のクリーニングブレードによって除かれ、廃トナーボックス３４に送られて貯留される。
【００５７】
定着装置７に送られた転写材Ｐ上の未定着のフルカラートナー画像は定着装置７により熱および圧を加えられて転写材Ｐに溶融固着され、シートパス４１を通って画像形成装置本体の上面に配設した排紙トレイ３６上にカラー画像形成物として排出される。
【００５８】
（２）画像形成装置の動作工程
図３にこの画像形成装置の動作工程図を示した。
【００５９】
１）前多回転工程
画像形成装置の始動（起動）動作期間（ウォーミング期間）である。画像形成装置のメイン電源スイッチのＯＮにより、画像形成装置を起動させて、所要のプロセス機器の準備動作を実行する。
【００６０】
２）待機（スタンバイ）
所定の始動動作期間終了後、画像形成装置の駆動が停止し、画像形成トリガ（プリントジョブ開始信号）が入力されるまで画像形成装置を待機状態に保持する。
【００６１】
３）前回転工程
画像形成トリガの入力に基づいて、画像形成装置を再駆動させて、所要のプロセス機器のプリントジョブ前動作を実行する期間である。
【００６２】
より実際的は、▲１▼画像形成装置が画像形成トリガを受信、▲２▼フォーマッタで画像を展開（画像のデータ量やフォーマッタの処理速度により展開時間は変わる）、▲３▼前回転工程開始、という順序になる。
【００６３】
なお、前記１）の前多回転工程中に画像形成トリガが入力している場合は、前多回転工程の終了後、前記２）の待機無しに、引き続き前回転工程に移行する。
【００６４】
４）プリントジョブ実行
所定の前回転工程が終了すると、引き続いて画像形成プロセスが実行されて、画像形成済みの転写材が出力される。
【００６５】
連続プリントジョブの場合は画像形成プロセスが繰返されて所定枚数分の画像形成済みの転写材が順次に出力される。
【００６６】
５）紙間工程
連続プリントジョブの場合において、一の転写材Ｐの後端と次の転写材Ｐの先端との間隔工程である。
【００６７】
６）後回転工程
１枚だけのプリントジョブの場合その画像形成済みの転写材が出力された後（プリントジョブの終了）、あるいは連続プリントジョブの場合その連続プリントジョブの最後の画像形成済みの転写材が出力された後（プリントジョブの終了）も画像形成装置を引き続き駆動させて、所要のプロセス機器のプリントジョブ後動作を実行する期間である。
【００６８】
７）待機
所定の後回転工程終了後、画像形成装置の駆動が停止し、次の画像形成トリガが入力されるまで画像形成装置を待機状態に保持する。
【００６９】
前回転工程から後回転工程までが一の画像形成プロセスＡであり、次が画像形成トリガが入力されることで次の画像形成プロセスＢが実行される。
【００７０】
（３）クリーニングブレード当接放置に起因する負荷変動の低減化対策
図４は感光ドラム１に対するブレードクリーニング装置６部分の拡大模型図である。クリーニングブレード６ａとして、本実施例ではウォーレス硬度７０度のウレタンゴムを用いた。６ｃはこのクリーニングブレード６ａの支持部材であり、クリーニングブレード６ａの先端側エッジ部を感光ドラム１に対して感光ドラム１の画像形成時の正回転方向ａにおいてカウンターに所定の押圧力をもって当接させてクリーニング装置の筐体にしっかりと固定支持させてある。本実施例においてクリーニングブレード６ａと感光ドラム１との当接圧は７０ｇ／ｃｍであった。
【００７１】
６ｄは掻き落としたトナーが吹き出さないようにするシールの役割をするシールシート（スクイシート）であり、クリーニングブレード６ａよりも感光ドラム正回転方向ａの上流側において先端部を感光ドラム１に対して感光ドラム正回転方向ａに順方向に当接させクリーニング装置の筐体先端部に両面テープ等によって取りつけてある。このスクイシート６ｄは柔軟性を有するシートであり、例えば厚さ３０μｍ〜１００μｍのポリエチレンテレフタレートフィルムである。
【００７２】
一次転写部から感光ドラム１面に付着して感光ドラム１の正回転で搬送されてきる転写残トナーはスクイシート６ｄを潜り抜け、クリーニングブレード６ａによって感光ドラム１面から除かれて、貯留部６ｂに貯留される。図には省略したけれども、クリーニング装置６の筐体内に、クリーニングブレード６ａによって感光ドラム１面から除去された廃トナーを貯留部６ｂの奥へ搬送する搬送部材を配設してある。
【００７３】
以下、従来の比較例も含め感光ドラム１の回転の各種制御例と、スジ画像の状況と説明する。
【００７４】
１）比較例１〈正回転ａ→停止放置〉
図５は、感光ドラム１の正回転ａでプリントした後の感光ドラム１の停止時間を変化させたときのクリーニングブレード当接放置に起因するスジ画像の評価結果である。評価した画像は、１秒〜６分停止させた後の、１枚目のハーフトーン画像である。クリーニングブレード当接放置で生じる凝集トナー部分のブレード当接部すり抜けによる露光ブレのスジは、以下のように良悪を判断した。
【００７５】
◎は全く無し。○は近づけて良く見ると、微かにスジ有り。△はスジが見える。×ははっきりスジが見える。
【００７６】
横軸が感光ドラム停止時間、縦軸がスジの良悪を示している。このグラフから２〜３分以上停止させると、スジが発生することがわかる。スジが発生している感光ドラム上の位置には微粉トナーや外添剤が凝集しており、この結果から、停止時間が長くなると、より凝集していることがわかる。
【００７７】
この感光体ドラム１の〈正回転ａ→停止放置〉の制御に関し、クリーニングブレード６ａと感光体ドラム１の当接部Ｗを観察した様子の模式図を図６に示す。
【００７８】
図６の▲１▼は、プリント中に感光ドラム１が正回転ａしている様子であり、クリーニングブレード６ａの先端部の歪がある。この歪は、クリーニングブレード６ａの先端部が感光ドラム１の正回転方向に対しカウンター方向に当接しているため、先端のエッジ部が感光ドラム１に引きずられることで発生する。感光ドラム１から除去された微粉トナーや外添剤ｔは、同じく感光ドラム１の正回転方向に移動し、歪んだブレードエッジ部と感光ドラム１の隙間に入り込みやすくなっている。
【００７９】
図６の▲２▼は、プリントが終了し、感光ドラム１が停止している様子を示している。停止中は、ブレード６ａと感光ドラム１の間に溜まっていた微粉トナーや外添剤ｔは、歪んだブレード６ａにより、放置している間加圧され、徐々に凝集する。図５の結果から、１分以下の停止であれば、ブレード６ａは静止したままなので、凝集も悪化せず、クリーニングすることができることがわかる。２〜３分放置すると感光ドラム１との固着が進み、クリーニングされにくくなっていることもわかる。
【００８０】
図６の▲３▼は、５分停止した後に、次のプリントを開始した直後の様子である。微粉や外添剤ｔが停止中に完全に凝集し感光ドラム１に固着してしまい、クリーニングブレード６ａをすり抜けるところである。
【００８１】
図６の▲４▼は、微粉や外添剤ｔがブレード６ａをすり抜けてしまった様子である。このドラム１に固着した微粉や外添剤ｔは、感光ドラム１を１周し、再びクリーニングブレード６ａに戻ってくる。このとき、微粉や外添剤ｔはクリーニングブレード６ａをすり抜けてしまい、感光ドラム１の回転負荷変動により露光がブレてしまい、スジ状の画像欠陥が発生する。
【００８２】
この比較例１により、感光ドラム１が正回転ａで停止した場合は、ブレード６ａの歪みを保ったままであれば、１分以内停止させても、クリーニングブレード６ａをすり抜けるほど凝集していないことがわかった。
【００８３】
２）比較例２〈正回転ａ→減速正回転ａ→停止〉
図７は正回転ａの感光ドラム１を停止する前に、正回転ａの１／４速に減速してから停止させた様子である。
【００８４】
図７の▲１▼は、プリント中に感光ドラム１が正回転ａしている様子であり、クリーニングブレード６ａの先端部の歪がある。この歪は、クリーニングブレード６ａの先端部が感光ドラム１の正回転方向に対しカウンター方向に当接しているため、先端のエッジ部が感光ドラム１に引きずられることで発生する。感光ドラム１から除去された微粉トナーや外添剤ｔは、同じく感光ドラム１の正回転方向に移動し、歪んだブレードエッジ部と感光ドラム１の隙間に入り込みやすくなっている。
【００８５】
図７の▲２▼は、停止する前１／４速、すなわち、２５ｍｍ／ｓｅｃに減速した様子である。このときは印字を既に終了しているため、新たな廃トナーを除去する必要もなく、微粉トナーや外添剤ｔがエッジ部の隙間に入ろうとする勢いも、減速されて殆どなくなっている。しかしながら、図７の▲１▼で既に、微粉トナーや外添剤ｔが、この隙間に入り込んでいる。
【００８６】
図７の▲３▼は、プリントが終了し、感光ドラム１が停止している様子を示している。停止中は、ブレードと感光ドラムの間に溜まっていた微粉トナーや外添剤は、歪んだブレード６により、放置している間加圧され、徐々に凝集する。
【００８７】
図７の▲４▼は、５分停止した後に、次のプリントを開始した直後の様子である。微粉や外添剤ｔが停止中に完全に凝集し感光ドラム１に固着してしまい、クリーニングブレードをすり抜けるところである。
【００８８】
図７の▲５▼は、微粉や外添剤ｔがブレードをすり抜けてしまった様子である。この感光ドラム１に固着した微粉や外添剤ｔは、感光ドラム１を１周し、再びクリーニングブレード６ａに戻ってくる。このとき、微粉や外添剤ｔはクリーニングブレードをすり抜けてしまい、回転不可変動により露光がブレてしまい、スジ状の画像欠陥が発生する。
【００８９】
この比較例２により、感光ドラム１を正回転ａで減速して停止した場合は、ブレード６ａと感光ドラム１の隙間にトナーｔが介在しているため、放置すると凝集して、クリーニングブレードをすり抜けてしまうことがわかった。
【００９０】
３）比較例３〈正回転ａ→逆回転ｂ→停止〉
図８は、感光ドラム１の正回転ａを停止する前に、逆回転ｂさせてから停止させた様子である。これは従来例（特許文献１）としてすでに説明したが、ここでもう一度、詳しく説明する。
【００９１】
図８の▲１▼は、プリント中に感光ドラム１が正回転ａしている様子であり、クリーニングブレード６ａの先端部の歪がある。この歪は、クリーニングブレード６ａの先端部が感光ドラム１の正回転方向に対しカウンター方向に当接しているため、先端のエッジ部が感光ドラム１に引きずられることで発生する。感光ドラム１から除去された微粉トナーや外添剤ｔは、同じく感光ドラム１の正回転方向に移動し、歪んだブレードエッジ部と感光ドラム１の隙間に入り込みやすくなっている。
【００９２】
図８の▲２▼は、逆回転ｂが開始された瞬間の様子である。ブレード６ａと感光ドラム１の間に溜まっていた微粉トナーや外添剤ｔは、歪んだブレードの蹴り戻しにより加圧Ｆされ、凝集してしまった。
【００９３】
図８の▲３▼は逆回転ｂ後の様子である。凝集した微粉トナーや外添剤ｔは、ブレードの当接位置から離れても、そのまま感光ドラム１に固着していた。次の印刷時において、この固着した微粉トナーや外添剤ｔは、クリーニングブレードをすり抜けてしまい、このときの回転負荷変動により露光がブレてしまい、スジ状の画像欠陥が発生した。但し、スジはこの固着部分のみ発生し、感光ドラム周期で１本のみであった。すなわち、逆回転ｂにより歪みが開放されたブレードは、微粉トナーや外添剤を凝集させるほどの圧は残っていないので、逆回転させれば、放置でスジを悪化させることはない。
【００９４】
この比較例３により、感光ドラム１を正回転ａから逆回転ｂさせると、ブレード６ａと感光ドラム１の隙間にトナーｔが介在しているため、逆回転ｂ時のブレードの蹴り出しにより、微粉トナーや外添剤ｔが瞬時に加圧され（図８の▲２▼）、凝集してクリーニングブレード６ａをすり抜けてしまうことがわかった。また、感光ドラム逆回転ｂ後のブレード当接位置では、ブレードか歪んでいないので、当接位置での凝集は発生しないことが分かった。
【００９５】
４）比較例１〜３のまとめ
［ａ］正回転ａで停止
・ブレード形状が変わらないので、１分以内は凝集しない
・放置すると、歪んだブレードの加圧が蓄積して凝集する
［ｂ］正回転ａからの減速
・ブレードに挟まった微粉や外添剤は除去できない
［ｃ］正回転ａから逆回転ｂ
・ブレードの蹴り出し加圧Ｆのため、すぐに凝集する
・ブレードの歪みがないので、放置しても当接位置では凝集しない
すなわち、［ｃ］において、逆回転ｂ時に、ブレード６ａと感光ドラム１の間に介在している微粉トナーや外添剤ｔをできるかぎり減らせば、停止後、放置しても、微粉トナーや外添剤の凝集を防ぐことができることが分かる。
【００９６】
さらに詳しくは、図８の▲１▼において、正回転ａから１分以内に、ブレード６ａと感光ドラム１の間に介在している微粉トナーや外添剤ｔを減らし、図８の▲２▼の逆回転ｂを行えば、放置してもスジが出ないことがわかる。しかしながら、正回転ａから減速しても、ブレードに挟まった微粉トナーや外添剤ｔを除去できない。
【００９７】
そこで、本発明の具体例を以下説明する。
【００９８】
５）実施具体例１〈正回転ａ→１秒停止→減速正回転ａ→逆回転ｂ→停止〉
図９は感光ドラムの正回転後、１秒停止してから、１／４速に減らした正回転を行い、逆回転させた様子である。
【００９９】
図９の▲１▼は、プリント中に感光ドラム１が正回転ａしている様子であり、クリーニングブレード６ａの先端部の歪がある。この歪は、クリーニングブレード６ａの先端部が感光ドラム１の正回転方向に対しカウンター方向に当接しているため、先端のエッジ部が感光ドラム１に引きずられることで発生する。感光ドラム１から除去された微粉トナーや外添剤ｔは、同じく感光ドラム１の正回転方向に移動し、歪んだブレードエッジ部と感光ドラム１の隙間に入り込みやすくなっている。
【０１００】
図９の▲２▼は正回転ａ後に停止させた様子である。ここの停止は上述したように、１分以内であれば微粉トナーや外添剤ｔは凝集しない。ここでは１秒停止させた。
【０１０１】
図９の▲３▼は正回転ａで１／４速すなわち、２５ｍｍ／ｓｅｃで４０ｍｓｅｃ感光ドラム１を減速正回転ａさせた様子である。このときは印字を既に終了しているため、新たな廃トナーを除去する必要もなく、微粉トナーや外添剤ｔがエッジ部の隙間に入ろうとする勢いも、減速されて殆どなくなっている。しかも、感光ドラム１がゆっくり回転しているため、ブレード６ａと感光ドラム１が密着しやすくなり、図９の▲３▼に示すように、ブレード６ａと感光ドラム１が密着することで、新たに微粉トナーや外添剤が入りにくくなっている。
【０１０２】
さらに、図９の▲４▼において、ブレードと感光ドラム１の間に挟まっていた微粉トナーや外添剤ｔは、感光ドラム１の移動にともない、当接部の下流側に押し出されていた。ブレード６ａの感光ドラム１に対する当接領域Ｗの幅（ニップ幅）は約５００μｍであり、本実施例の移動距離は、２５×６０＝１５００μｍなので、微粉トナーや外添剤を当接領域（ニップ）から押し出すには十分であった。
【０１０３】
図９の▲５▼は、次に逆回転ｂさせたときの様子である。逆回転の速度は正回転と同じ１００ｍｍ／ｓｅｃであり、４００ｍｓｅｃ回転させた。ブレード６ａと感光ドラム１の間に微粉トナーや外添剤ｔは、ほとんと挟まっていない。よって、歪んだブレードの蹴り戻しがあっても凝集しなかった。ブレード当接部付近にいた微粉トナーや外添剤ｔは、ブレードの当接位置から離れると、凝集していないので、そのまま感光ドラム１に散らばり、固着しなった。よって、次の印刷時において、この微粉トナーや外添剤ｔは、クリーニングブレード６ａをすりぬけることもなく、スジ状の画像も出なかった。なお、逆回転により歪みが開放されたブレードは、微粉トナーや外添剤を凝集させるほどの圧は残っていないので、逆回転したことで、放置しても、スジ状の画像は発生しない。
【０１０４】
６）実施具体例２〈正回転ａ→１秒停止→減速正回転（立ち上がり前）ａ→逆回転ｂ→停止〉
本実施具体例２は、感光ドラム１の正回転停止後の減速正回転ａを、駆動モーター１１の立ち上がりを利用したものである。具体的には、立ち上がりが遅い駆動モーターを用い、通電時間を短くし、速度が上がる前を利用する。これにより、回転を遅く制御した実施具体例１と同様の効果をえることができる。
【０１０５】
図７は、駆動モーター１１の通電時間と感光ドラム１上の回転速度を示したグラフである。例１は、実施具体例１の１／４速、すなわち２５ｍｍ／ｓｅｃに制御したものであり、立ち上がりが早いモーターである。一方、本実施具体例２は、例２に示すように立ち上がりが遅いモーターを用いた。プリント後に一旦停止させるので、通電時間を３０ｍｓｅｃにすることで、平均２０ｍ／ｓｅｃ位の速度で回転させることができる。
【０１０６】
すなわち、本実施具体例２は、感光ドラム１を、プリントした正回転ａ後、１秒停止してから、モーター１１の立ち上がり前の減速正回転ａを利用し、逆回転ｂさせた制御である。ブレード当接部の様子は、実施具体例１（図９）と同じなので省略する。
【０１０７】
また、本実施具体例２では、感光ドラム１の逆回転ｂを行うことで、クリーニングブレードから廃トナーが感光ドラム上に出てくることがある。クリーニングブレードから出てきた廃トナーは、中間転写ベルト３０を汚す恐れがある。この汚れを防ぐには、逆回転ｂする感光ドラム１の移動角度をクリーニングブレード６の当接位置と一次転写ローラ５とが成す角度以下にすることが望ましい。
【０１０８】
また、感光ドラム１を逆回転ｂをすると、現像装置４からトナーが溢れる可能性がある。そこで、現像装置（現像剤担持体）４を感光ドラム１から離間させたり、現像装置（現像剤担持体）４の回転を停止させることが望ましい。
【０１０９】
上述した実施具体例１や同２は中間転写ベルト３０をもつ画像形成装置であるが、中間転写ベルト系ではなく中間転写ドラム系、直接紙転写系の画像形成装置でも効果を発揮することができる。
【０１１０】
また実施具体例１や２の画像形成装置は「１モーター方式」であったが、感光ドラムごとにモーターをもたせた「個別モーター方式」でも、同様の効果が得られる。
【０１１１】
また、第２の画像担持体としての中間転写ベルト３０と、これをクリーニングするブレードクリーニング装置３３との関係においても、本発明を適用して同様の効果が得られる。
【０１１２】
〈第２の実施例〉
第１の実施例は、感光ドラム１が停止する時の駆動制御を工夫し、露光ブレの原因となる凝集を散らし、露光ブレを軽減した。第２の実施例は、感光ドラム１が起動する時の駆動制御を工夫し、同様に露光ブレを対策するものである。
【０１１３】
（１）画像形成装置例
図１２は本実施例における直接紙転写系電子写真レーザープリンタの概略構成模型図である。このプリンタは、画像担持体としての感光ドラム１が矢印ａの時計方向に所定の周速度にて回転駆動される。感光ドラム１は、その回転過程で、不図示の電源回路から所定の帯電バイアスが印加された帯電ローラ（クリーニングローラ）２による所定の極性・電位の一様帯電処理を受け、その一様帯電面に、レーザースキャナ３により出力される画像情報に基づいたレーザー光Ｌによる走査露光を受ける。これにより感光ドラム１面に露光パターンに対応した静電潜像が形成される。この静電潜像がトナー現像装置４によってトナー像として反転現像あるいは正規現像される。現像装置４において、ｔは現像剤としての収容トナー、４ａは回転現像スリーブである。感光ドラム１面の静電潜像を感光ドラム１との間に不図示の電源回路から所定の電位差を印加された現像スリーブ４ａを介してトナーｔを用いて現像しトナー像を形成する。そして前記トナー像の形成と同期して転写材Ｐ（記録用紙など記録媒体）を給紙ユニット４０より感光ドラム１と転写ローラ５間に搬送する。感光ドラム１上に形成したトナー像は転写手段として感光ドラム１との間に不図示の電源回路から所定の電位差を印加された転写ローラ５により転写材Ｐに転写される。その後転写材Ｐを搬送ガイド８にてガイドし、定着ユニット７にて熱及び圧を加え転写トナー像を転写材Ｐに定着する。そしてこの転写材Ｐを排紙ローラ対９によって排出部１０へと排出する。また転写材分離後の感光ドラム１面はブレードクリーニング装置６で転写残トナーが除去されて、繰り返して作像に供される。
【０１１４】
次に感光ドラムまわりの構成およびクリーニングプロセスについて説明する。図１３は感光ドラムまわりの拡大図である。
【０１１５】
ｔａは感光ドラム１上に現像スリーブ４ａがトナーｔを用いて形成したトナー像である。このトナー像ｔａは転写ローラ５によって転写材Ｐに転写されるが、一部は感光ドラム１上に残る。ｔｂは転写されずに残ったトナーを表す。ブレードクリーニング装置６のクリーニングブレード（クリーナブレード）６ａはこの転写されなかったトナーｔｂを感光ドラム１から掻き落とすために設けられており、シールシート６ｄは掻き落としたトナーｔｃが吹き出さないようにするシールの役割をするものである。クリーニングブレード６ａが適切なクリーニング効果を発揮するには回転する感光ドラム１に対して図に示すように回転方向ａに対して逆目に当接していなくてはならない。そのため順方向にめくれてしまわないように当接幅Ｗを有するように当接している。
【０１１６】
本実施例におけるプリンタの動作工程は前述した第１の実施例における画像形成装置の動作工程（図３）と同様である。
【０１１７】
（２）実施具体例３〈微動駆動Ｘ→停止（１秒以内）→起動（画像形成）〉
画像形成プロセスＡが一旦終了し、次の画像形成プロセスＢが始まるまでの間（待機状態）感光ドラム１は回転を停止しており、その間、Ｗ領域はクリーニングブレード６ａが感光ドラム１に当接した状態になり、そのため前述したように微粉トナーや外添剤が凝集化し、他の感光ドラム１上のＷ領域以外の領域と摩擦係数が異なる領域となる。
【０１１８】
待機状態後の次の画像形成プロセスＢはプリンタ制御手段（不図示）としてのコンピュータからの命令によって励起される。画像形成プロセスＢのシーケンスを以下のようにすることで、摩擦係数が他の領域と異なる部分を広げ、かつ摩擦係数の変動を緩和する。
【０１１９】
すなわち、図１４において、画像形成トリガはコンピュータから印字命令および画像情報が転送された後、画像形成装置において印字準備が整ったことを示す内部信号である。
【０１２０】
画像形成の準備が整ったら感光ドラム１の微動駆動Ｘを所定時間行う。この時間は感光ドラム１を駆動するモーターの立ち上がりカーブおよび感光ドラム１までの駆動経路の伝達応答特性を考慮して、感光ドラム１上でほぼＷ幅回転する値にする。この微動駆動Ｘ後に、一旦、停止させる。これは、停止させることで次の起動時に、再び静止摩擦力を確保し、凝集物を散らしやすくするためである。
この静止摩擦力を用いることで、凝集物が散らされる範囲が約２Ｗ幅となる。なお、１分以上停止させると、微動駆動の停止位置で凝集化する恐れがある。よって、停止時間は、１分以内にするとこが望ましい。
【０１２１】
感光ドラム１の上記の微動駆動および、一旦停止が済んだ後に、感光ドラムも前回転工程Ｍを行う。この段階ではまだ感光ドラム１にレーザーは照射せず、転写材Ｐも感光ドラム１と転写ローラ５の間の転写ニップに介在しない。前回転工程Ｍは感光ドラム一回転以上分行われ、その結果、摩擦係数の異なるエリア（微動によって２Ｗ程度の範囲になっている）が再度クリーニングブレードを通過する。前回転工程に続き画像形成のレーザー照射が始まり、感光ドラム１にレーザー照射され、画像が形成された領域が感光ドラム１と転写ローラ５間の転写ニップに至るタイミングで転写材Ｐが当該転写ニップに搬送される。
【０１２２】
なお、図１３に示すＤエリアのシーケンスは全体のシーケンスの一例を示すために便宜上記述したもので、ここでは言及しない。
【０１２３】
この動作の結果期待される摩擦係数の変動は図１５の通りである。図１５は摩擦係数が他の領域と異なる部分がクリーニングブレード６ａに回帰したタイミング近辺の感光ドラム１の回転速度の変動を表す概念グラフである。微動シーケンスを加えることによって、速度変動幅そのものは小さくならないが、範囲が広がることで視覚的には速度変動による画像の乱れのシャープさが緩和され、画質は改善する。
【０１２４】
さらに、前回転シーケンスを加えることによって、摩擦係数そのものの変動が小さくなるため、速度変動幅そのものも広がり、さらに、範囲も広がるため画像の乱れのシャープさはさらに緩和される。
【０１２５】
また、前回転の際にプロセス電圧（帯電バイアス、現像バイアス、転写バイアス等の少なくとも１つ）を印加することによって、感光ドラム１上に付着した残渣などが拡散し摩擦係数変動緩和効果を高める。例えば、帯電や転写のバイアスを印加すると、付着物が電界より帯電ローラや転写ローラへ感光ドラム１表面から移動したり、付着物の電荷が除電され、感光ドラムから除去されやすくなったりする。また、現像ローラを感光ドラム１に接触しているときに、現像バイアスを印加すると、付着物がトナーで塗されて、感光ドラムから除去されやすくなったりする。
【０１２６】
〈第３の実施例〉
第３の実施例は、感光ドラム１が停止時及び、起動時の両方の駆動制御を工夫し、同様に露光ブレを対策するものである。
【０１２７】
（１）実施具体例４〈正回転ａ→逆回転ｂ→停止（放置）→減速正回転ａ→正回転ａ〉
図１６は停止時に感光ドラムの正回転後、逆回転させる。その後、次の画像形成の起動時に１／４速に減らした正回転を行い、凝集化した物を散らしている様子である。なお、画像形成のため１／４速後は等速の正回転にしている。
【０１２８】
図１６の▲１▼は、プリント中に感光ドラム１が正回転ａしている様子であり、クリーニングブレード６ａの先端部の歪がある。この歪は、クリーニングブレード６ａの先端部が感光ドラム１の正回転方向に対しカウンター方向に当接しているため、先端のエッジ部が感光ドラム１に引きずられることで発生する。感光ドラム１から除去された微粉トナーや外添剤ｔは、同じく感光ドラム１の正回転方向に移動し、歪んだブレードエッジ部と感光ドラム１の隙間に入り込みやすくなっている。
【０１２９】
図１６の▲２▼は逆回転ｂが開始された瞬間の様子である。ブレード６ａと感光ドラム１の間に溜まっていた微粉トナーや外添剤ｔは、歪んだブレードの蹴り戻しにより加圧Ｆされ、凝集してしまった。
【０１３０】
図１６の▲３▼は逆回転ｂ後の様子である。  このときの逆回転の速度は正回転と同じ１００ｍｍ／ｓｅｃであり、４００ｍｓｅｃ回転させた。凝集した微粉トナーや外添剤ｔは、ブレードの当接位置から離れても、そのまま感光ドラム１に固着していた。一方、放置中の当接位置には固着しない。逆回転ｂにより歪みが開放されたブレードは、微粉トナーや外添剤を凝集させるほどの圧は残っていないので、逆回転させれば、当接位置において放置でスジを悪化させることはない。
【０１３１】
以上から、感光ドラム１を正回転ａから逆回転ｂさせると、ブレード６ａと感光ドラム１の隙間にトナーｔが介在しているため、逆回転ｂ時のブレードの蹴り出しにより、微粉トナーや外添剤ｔが瞬時に加圧され（図１６の▲２▼）、凝集してしまう。また、感光ドラム逆回転ｂ後のブレード当接位置では、ブレードか歪んでいないので、当接位置での凝集は発生しないことが分かった。
【０１３２】
そこで、実施具体例４では、逆回転時に固着した凝集化ｔを、次の印刷時に更に散らすため、減速正回転を行う。図１６の▲４▼は、次の印刷の起動時を示している。この減速回転の速度は２５ｍｍ／ｓｅｃであり、２５００ｍｓｅｃ回転させた。回転時間は、図１６の▲３▼で逆回転させた距離より長くする必要がある。この場合、１／４速で減速正回転なので、逆回転の時間４００ｍｓｅｃに対し、４倍の１６００ｍｓｅｃ以上必要である。凝集化ｔは、図１６の▲５▼でブレードを通過したのち、減速正回転により幅広く散らされる。言い換えると、凝集化ｔは、減速正回転により等速回転のときよりも、広い幅にブレードで引き伸ばされて、散らされる。この減速正回転を追加することで、画像の乱れのシャープさはほぼ改善される。これは、第２の実施例の図１５に示したように、摩擦係数の変動範囲が減速正回転により広げられ、速度変化による画像の乱れが緩和されるためである。なお、減速正回転後は、等速の正回転に戻し、画像形成を行った。本実施例では、減速から等速の正回転は停止させずに、連続して行った。
なお、図１６の▲５▼のように、凝集化ｔを通過してしまえば、減速正回転を一旦停止させて、再び等速の正回転で画像形成を行っても同様の効果がある。このとき、１分以上停止させると、減速正回転の停止位置で凝集化する恐れがある。よって、減速と等速の間の停止時間は、１分以内にするとこが望ましい。
【０１３３】
（２）実施具体例５〈正回転ａ→１秒停止→減速正回転ａ→逆回転ｂ→停止（放置）→減速正回転ａ→正回転ａ〉
図１７は停止時に感光ドラムの正回転後、１秒停止してから、１／４速に減らした正回転を行い、逆回転させる。その後、次の画像形成の起動時に１／４速に減らした正回転を行い、凝集化した物を散らしている様子である。なお、画像形成のため１／４速後は等速の正回転にしている。
【０１３４】
図１７の▲１▼は、プリント中に感光ドラム１が正回転ａしている様子であり、クリーニングブレード６ａの先端部の歪がある。この歪は、クリーニングブレード６ａの先端部が感光ドラム１の正回転方向に対しカウンター方向に当接しているため、先端のエッジ部が感光ドラム１に引きずられることで発生する。感光ドラム１から除去された微粉トナーや外添剤ｔは、同じく感光ドラム１の正回転方向に移動し、歪んだブレードエッジ部と感光ドラム１の隙間に入り込みやすくなっている。
【０１３５】
図１７の▲２▼は正回転ａ後に停止させた様子である。ここの停止は上述したように、１分以内であれば微粉トナーや外添剤ｔは凝集しない。ここでは１秒停止させた。
【０１３６】
図１７の▲３▼は正回転ａで１／４速すなわち、２５ｍｍ／ｓｅｃで４０ｍｓｅｃ感光ドラム１を減速正回転ａさせた様子である。このときは印字を既に終了しているため、新たな廃トナーを除去する必要もなく、微粉トナーや外添剤ｔがエッジ部の隙間に入ろうとする勢いも、減速されて殆どなくなっている。しかも、感光ドラム１がゆっくり回転しているため、ブレード６ａと感光ドラム１が密着しやすくなり、図１７の▲３▼に示すように、ブレード６ａと感光ドラム１が密着することで、新たに微粉トナーや外添剤が入りにくくなっている。
【０１３７】
さらに、図１７の▲４▼において、ブレードと感光ドラム１の間に挟まっていた微粉トナーや外添剤ｔは、感光ドラム１の移動にともない、当接部の下流側に押し出されていた。ブレード６ａの感光ドラム１に対する当接領域Ｗの幅（ニップ幅）は約５００μｍであり、本実施例の移動距離は、２５×６０＝１５００μｍなので、微粉トナーや外添剤を当接領域（ニップ）から押し出すには十分であった。
【０１３８】
図１７の▲５▼は、次に逆回転ｂさせたときの様子である。逆回転の速度は正回転と同じ１００ｍｍ／ｓｅｃであり、４００ｍｓｅｃ回転させた。ブレード６ａと感光ドラム１の間に微粉トナーや外添剤ｔは、ほとんと挟まっていない。よって、歪んだブレードの蹴り戻しがあっても凝集しなかった。ブレード当接部付近にいた微粉トナーや外添剤ｔは、ブレードの当接位置から離れると、凝集していないので、そのまま感光ドラム１に散らばり、固着しなった。
【０１３９】
更に、実施具体例５では、感光ドラム１上に散らされて小さくなった凝集化ｔを、次の印刷時に更に散らすため、減速正回転を行う。図１７の▲６▼は、次の印刷の起動時を示している。この減速回転の速度は２５ｍｍ／ｓｅｃであり、２５００ｍｓｅｃ回転させた。回転時間は、図１７の▲５▼で逆回転させた距離より長くする必要がある。この場合、１／４速で減速正回転なので、逆回転の時間４００ｍｓｅｃに対し、４倍の１６００ｍｓｅｃ以上必要である。凝集化ｔは、図１７の▲７▼でブレードを通過したのち、減速正回転により幅広く散らされる。言い換えると、凝集化ｔは、減速正回転により等速回転のときよりも、広い幅にブレードで引き伸ばされて、散らされる。この減速正回転を追加することで、画像の乱れのシャープさはほぼ改善される。これは、第２の実施例の図１５に示したように、摩擦係数の変動範囲が減速正回転により広げられ、速度変化による画像の乱れが緩和されるためである。なお、減速正回転後は、等速の正回転に戻し、画像形成を行った。
【０１４０】
〈その他〉
１）画像担持体としての潜像担持体や中間転写体はドラム型にすることもできるし、無端ベルト型にすることもできる。潜像担持体は静電記録誘電体とすることもできる。画像担持体は何等かの作像手段にてトナー像（現像剤像）を形成担持させることができるものである。
【０１４１】
２）実施例の画像形成装置においては、現像剤としてのトナーは前記したように、平均粒径６μｍの球形トナーを用いている。本実施例における、トナーの平均粒径の測定方法と、球形トナーの定義を下記する。
【０１４２】
▲１▼．トナーの平均粒径測定方法
測定装置としては、コールターカウンターＴＡ−２型（コールター社製）を用い、個数平均分布、体積平均分布を出力するインターフェイス（日科機製）及びＣＸ−１パーソナルコンピュータ（キヤノン製）を接続し、電解液は一級塩化ナトリウムを用いて１％ＮａＣｌ水溶液を調整する。
【０１４３】
測定法としては、前記電解水溶液１００〜１５０ｍｌ中に分散剤として界面活性剤、好ましくは、アルキルベンゼンスルホン酸塩を、０．１〜５ｍｌ加え、更に測定試料を０．５〜５０ｍｇ加える。
【０１４４】
試料を懸濁した電解液は、超音波分散器で約１〜３分間分散処理を行い、前記コールターカウンターＴＡ−２型により、アパーチャーとして１００μアパーチャーを用いて２〜４０μｍの粒子分布を測定して、体積平均分布を求める。これらの求めた体積平均分布より体積平均粒子を得る。
【０１４５】
▲２▼．球形トナー
トナーの球形度を表す形状係数として、ＳＦ−１及びＳＦ−２を用いた。ＳＦ−１はトナーの丸さ度合いを表すものであり、完全な球形で１００となり、値が大きくなるに連れて球形から不定形になる。ＳＦ−２はトナーの凹凸度合いを表すものであり、完全な球形で１００となり、この値が大きくなるに連れてトナー表面の凹凸が顕著になる。
【０１４６】
球形トナーとしてのＳＦ−１及びＳＦ−２の値は、
ＳＦ−１値＝１００〜１６０
ＳＦ−２値＝１００〜１４０
であり、より好ましくは、
ＳＦ−１値＝１００〜１４０
ＳＦ−２値＝１００〜１２０
である。
【０１４７】
ＳＦ−１及びＳＦ−２の値は、日立製作所製ＦＥ−ＳＥＭ（Ｓ−８００）を用いて、倍率５００倍に拡大したトナー像を無作為に１００個サンプリングし、その画像情報をインターフェイスを介してニコレ社製画像解析装置（ＬＵＺＥＸ３）に導入して解析を行い、下式より算出した値である（図１８、図１９参照）
ＳＦ−１値＝
｛（ＭＸＬＮＧ）２／ＡＲＥＡ｝×（Π／４）×１００
ＳＦ−２値＝
｛（ＰＥＲＩ）２／ＡＲＥＡ｝×（１／４Π）×１００
ＡＲＥＡ：トナー投影面積
ＭＸＬＮＧ：絶対最大長
ＰＥＲＩ：周長
【０１４８】
【発明の効果】
以上説明したように本発明によれば、画像形成時の回転後に画像担持体を停止させ、クリーニングブレードと画像担持体を密着性を保てるような微小回転をおこない、ブレードに挟まった微粉トナーが外添剤を除去する。次に、これらを除去した後に画像担持体を逆回転させることで、これらの凝集を回避し、ブレードの歪みを開放し、放置によるブレード加圧の凝集も防止する。これにより、画像担持体の部分的な表面摩擦係数μの低下による負荷変動を、低コストで低減でき、露光時のブレによるスジ状の画像欠陥を生じることなく常に良好な画像を出力することができる。
【０１４９】
また本発明によれば、クリーニング部材の当接離間制御装置無しに、実用的に良好な画像を得ることができるため、当接離間制御機構を省くことができ、大幅なコストダウンおよび信頼性の向上が図られる。また、画像形成の直前における制御のみで済むため、待機時間の消費電力を最低限に押さえることができ、また、待機時の微動による騒音も回避できる。
【０１５０】
さらには画像形成インターバルが長いケースにおいては、常時一定期間にて微動している方式に比べ製品耐久寿命が伸びることにもつながる。
【図面の簡単な説明】
【図１】第１の実施例における画像形成装置の概略構成図
【図２】４つの感光ドラムを駆動する「１モーター方式」の駆動系の概略図
【図３】画像形成装置の動作工程図
【図４】ブレードクリーニング装置部分の拡大模型図
【図５】比較例１での停止時間とスジ画像の関係図
【図６】比較例１の感光ドラム停止制御におけるブレード先端部の概略図
【図７】比較例２の感光ドラム停止制御におけるブレード先端部の概略図
【図８】比較例３の感光ドラム停止制御におけるブレード先端部の概略図
【図９】実施具体例１または２の感光ドラム停止制御におけるブレード先端部の概略図
【図１０】実施具体例２におけるモーターの立ち上がりの説明図
【図１１】従来例の感光ドラム停止制御におけるブレード先端部の概略図
【図１２】第２の実施例（実施具体例３）における画像形成装置の概略構成図
【図１３】その部分拡大図
【図１４】画像形成装置制御シーケンス図
【図１５】画像担持体の速度変動を表す図
【図１６】実施具体例４の感光ドラム停止制御におけるブレード先端部の概略図
【図１７】実施具体例５の感光ドラム停止制御におけるブレード先端部の概略図
【図１８】トナー形状係数ＳＦ−１の説明図
【図１９】トナー形状係数ＳＦ−２の説明図
【符号の説明】
１・・感光ドラム、２・・帯電ローラ、３・・露光装置、４・・現像装置、５・・一次転写ローラ、６・・クリーニング装置、６ａ・・クリーニングブレード、７・・定着装置、１１・・駆動モーター、１２・・ギア列、３０・・中間転写ベルト、３１・・ピックアップローラ、３２・・二次転写ローラ、３３・・中間転写ベルトクリーニング装置、３４・・廃トナーボックス、３５・・紙搬送ベルト、３６・・排紙部
【図１】
2005062280.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
2005062280.tif 000008
【図７】
2005062280.tif 000009
【図８】
2005062280.tif 000010
【図９】
2005062280.tif 000011
【図１０】
2005062280.tif 000012
【図１１】
2005062280.tif 000013
【図１２】
2005062280.tif 000014
【図１３】
2005062280.tif 000015
【図１４】
2005062280.tif 000016
【図１５】
2005062280.tif 000017
【図１６】
2005062280.tif 000018
【図１７】
2005062280.tif 000019
【図１８】
2005062280.tif 000020
【図１９】
2005062280.tif 000021