(57)【要約】【課題】  基地局無線端末と分散配置された無線端末との間で通信を行うネットワークシステムにおいて、送信タイミングを時分割にするような方法をとらずとも、無線衝突を防いだうえで、マルチホップ通信を行うための無線通信経路を構築する方法を提供する。【解決手段】  基地局無線端末０は、無線端末１〜４に検出信号を順次送信する。無線端末１および２からは、所定の強度以上で検出信号を受信したとして、検出応答信号９および１０が返信される。次に、基地局制御サーバ５は、無線端末１、次いで無線端末２に、無線端末３および無線端末４を検出するための検出信号を順次発信させる。無線端末１には無線端末３から、無線端末２には無線端末４から、それぞれ検出応答信号１１、１２が返信される。検出応答信号は基地局制御サーバ５に通知され、基地局無線端末０−無線端末１−無線端末３、基地局無線端末０−無線端末２−無線端末４の通信経路が確立される。【選択図】  図１
2005354625.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
基地局制御サーバが、その制御する基地局無線端末と、分散配置された複数の無線端末との通信経路を構築するマルチホップデータ転送経路構築方法であって、
前記基地局制御サーバが、前記基地局無線端末に、各前記無線端末を検出するための検出信号を順次発信させるステップと、
前記無線端末が、前記検出信号を所定の強度以上で検出した場合、前記基地局無線端末を介して、前記検出信号を検出した旨を通知する検出応答信号を前記基地局制御サーバに送信するステップと、
前記基地局制御サーバが、前記検出応答信号を受信すると、該検出応答信号の送信元の無線端末と前記基地局無線端末とを結ぶ通信経路を登録するステップと、
前記基地局制御サーバが、前記基地局無線端末との通信経路がすでに確立された各無線端末に、前記基地局無線端末との通信経路がまだ確立されていない各無線端末を検出するための前記検出信号を順次発信する処理を順次実行させるステップと、
前記通信経路がまだ確立されていない無線端末が、前記検出信号を所定の強度以上で検出した場合、前記通信経路がすでに確立された無線端末を介して、前記検出応答信号を前記基地局制御サーバに送信するステップと、
前記基地局制御サーバが、前記検出応答信号を受信すると、該検出応答信号の送信元である前記通信経路がまだ確立されていない無線端末と前記基地局無線端末との通信経路として、前記通信経路がすでに確立された無線端末と前記基地局通信端末との通信経路に、前記通信経路がまだ確立されていない無線端末と前記通信経路がすでに確立された無線端末とを結ぶ通信経路を加えた通信経路を登録するステップを有する方法。
【請求項２】
前記基地局制御サーバは、前記無線端末と前記基地局無線端末との通信経路にノードとして含まれる無線端末の状態をモニターし、該状態にもとづいて、登録された複数の通信経路の中から所望の通信経路を選択する、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記状態は、前記無線端末の電池残量である、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
前記状態は、前記無線端末の前記検出信号の受信強度である、請求項２に記載の方法。
【請求項５】
その検出を目的とする検出信号を所定の強度以上で受信すると、該検出信号を受信した旨を通知する検出応答信号を送信元に返信する、分散配置された複数の無線端末と、
基地局無線端末と、
該基地局無線端末に、各前記無線端末を検出するための前記検出信号を順次発信させ、前記基地局無線端末を介して前記検出応答信号を受信すると、該検出応答信号の送信元の無線端末と前記基地局無線端末とを結ぶ通信経路を登録し、前記基地局無線端末との通信経路がすでに確立されている各無線端末に、通信経路がまだ確立されていない各無線端末を検出するための前記検出信号を順次発信する処理を順次実行させ、前記通信経路がすでに確立されている無線端末を介して前記検出応答信号を受信すると、該検出応答信号の送信元の無線端末と前記基地局無線端末との通信経路として、前記通信経路がすでに確立された無線端末と前記基地局通信端末との通信経路に、前記検出応答信号の送信元の無線端末と前記通信経路がすでに確立された無線端末とを結ぶ通信経路を加えた通信経路を登録する基地局制御サーバを有するネットワークシステム。
【請求項６】
前記基地局制御サーバは、前記無線端末と前記基地局無線端末との通信経路にノードとして含まれる無線端末の状態をモニターし、該状態にもとづいて、登録された複数の通信経路の中から所望の通信経路を選択する、請求項５に記載のシステム。
【請求項７】
前記状態は、前記無線端末の電池残量である、請求項６に記載のシステム。
【請求項８】
前記状態は、前記無線端末の前記検出信号の受信強度である、請求項６に記載のシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、無線通信、特に、マルチホップ無線通信に関する。
【背景技術】
【０００２】
マルチホップ無線通信において、マルチホップデータ転送経路の構築は、主に次のような方法により行われている。
【０００３】
１つは、無線端末が信号送信前にランダム時間のキャリアセンス（自身が使用する無線周波数帯域において他の無線端末が電波を放射していないか観測すること）を行い、使用する無線周波数帯域に一定強度以上の電波が存在していなければ、自身の存在を知らせるビーコン信号を送信し、そのビーコン信号を経路構築すべき複数の無線端末間で送受信することによって経路を構築する方法である（例えば、Ｙ．Ｃ．Ｔａｙ，Ｋｙｌｅ Ｊａｍｉｅｓｏｎ，ａｎｄ Ｈａｒｉ Ｂａｌａｋｒｉｓｈｎａｎ，“Ｃｏｌｌｉｓｉｏｎ−Ｍｉｎｉｍｉｚｉｎｇ ＣＳＭＡ ａｎｄ ｉｔｓ Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ ｔｏ Ｗｉｒｅｌｅｓｓ Ｓｅｎｓｏｒ Ｎｅｔｗｏｒｋｓ”，Ｔｏ ａｐｐｅａｒ ｉｎ ＩＥＥＥ Ｊ．Ｓｅｌｅｃｔｅｄ Ａｒｅａｓ ｉｎ Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ（非特許文献１）を参照）。
【０００４】
１つは、無線衝突を回避するために、経路を構築する全ての無線端末の電波送信タイミングを時分割し、各無線端末の電波送信をこの電波送信タイミングに同期させて、経路を構築する方法である（例えば、Ｋａｔａｙｏｕｎ Ｓｏｈｒａｂｉ，Ｊａｙ Ｇａｏ，Ｖｉｓｈａｌ Ａｉｌａｗａｄｈｉ，ａｎｄ Ｇｒｅｇｏｒｙ Ｊ．Ｐｏｔｔｉｅ、“Ｐｒｏｔｏｃｏｌｓ ｆｏｒ Ｓｅｌｆ−Ｏｒｇａｎｉｚａｔｉｏｎ ｏｆ ａ Ｗｉｒｅｌｅｓｓ Ｓｅｎｓｏｒ Ｎｅｔｗｏｒｋ”，ＩＥＥＥ Ｐｅｒｓｏｎａｌ Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ Ｏｃｔｏｂｅｒ ２０００ ｐｐ１６（非特許文献２）を参照）。
【非特許文献１】Ｙ．Ｃ．Ｔａｙ，Ｋｙｌｅ Ｊａｍｉｅｓｏｎ，ａｎｄ Ｈａｒｉ Ｂａｌａｋｒｉｓｈｎａｎ，“Ｃｏｌｌｉｓｉｏｎ−Ｍｉｎｉｍｉｚｉｎｇ ＣＳＭＡ ａｎｄ ｉｔｓ Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ ｔｏ Ｗｉｒｅｌｅｓｓ Ｓｅｎｓｏｒ Ｎｅｔｗｏｒｋｓ”，Ｔｏ ａｐｐｅａｒ ｉｎ ＩＥＥＥ Ｊ．Ｓｅｌｅｃｔｅｄ Ａｒｅａｓ ｉｎ Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ．
【非特許文献２】Ｋａｔａｙｏｕｎ Ｓｏｈｒａｂｉ，Ｊａｙ Ｇａｏ，Ｖｉｓｈａｌ Ａｉｌａｗａｄｈｉ，ａｎｄ Ｇｒｅｇｏｒｙ Ｊ．Ｐｏｔｔｉｅ、“Ｐｒｏｔｏｃｏｌｓ ｆｏｒ Ｓｅｌｆ−Ｏｒｇａｎｉｚａｔｉｏｎ ｏｆ ａ Ｗｉｒｅｌｅｓｓ Ｓｅｎｓｏｒ Ｎｅｔｗｏｒｋ”，ＩＥＥＥ Ｐｅｒｓｏｎａｌ Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ Ｏｃｔｏｂｅｒ ２０００ ｐｐ１６．
【非特許文献３】Ｊ．Ｋａｈｎ，Ｒ．Ｋａｔｚ，ａｎｄ Ｋ．Ｐｉｓｔｅｒ，“Ｎｅｘｔ Ｃｅｎｔｕｒｙ Ｃｈａｌｌｅｎｇｅｓ： Ｍｏｂｉｌｅ Ｎｅｔｗｏｒｋｉｎｇ ｆｏｒ “Ｓｍａｒｔ Ｄｕｓｔ”，”Ｉｎ Ｐｒｏｃｅｅｄｉｎｇｓ ｏｆ ｔｈｅ ＡＣＭ／ＩＥＥＥ Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ Ｃｏｎｆｅｒｅｎｃｅ ｏｎ Ｍｏｂｉｌｅ Ｃｏｍｐｕｔｉｎｇ ａｎｄ Ｎｅｔｗｏｒｋｉｎｇ，ｐｐ．２７１−２７８，Ｓｅａｔｔｌｅ，ＵＳＡ，Ａｕｇ．１９９９．
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、前者の方法では、互いに送信した電波強度を把握できない位置関係にある無線端末どうしが無線衝突を起こしたり、キャリアセンスを同時に行ったため、互いに電波送信していることに気づかず、無線衝突を起こしたりしてしまうことが問題となる。無線衝突を繰り返すことにより、経路構築の信頼性が落ち、経路構築時間も増大する。また、再送を繰り返すことにより、無線端末自身の消費電力が大きくなってしまう。
【０００６】
一方、後者の方法は、マルチホップ無線通信では、同期を取ることが難しいことが問題となる。また、特に低速な無線方式を用いたときに顕著となるが、無線端末数が多くなったときに送信待ち時間が大きくなり、全無線端末が経路を構築するまでの時間が大幅に長くなってしまう。そして送信待ちの時間が長くなることから、無線端末自身の消費電力も大きくなってしまう。
【０００７】
温度や湿度その他の様々なセンサデータや、検針メータなどのデータを、マルチホップ無線通信によって、遠隔にいる観測者のところまで転送するような遠隔モニタリング、遠隔監視、自動検針などを目的とするネットワーク、あるいは、ＲＦＩＤ（Ｒａｄｉｏ Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ Ｉｄｅｎｔｉｆｉｃａｔｉｏｎ）のデータをマルチホップ通信によって観測者まで転送するといった物のタグ管理などを目的とするネットワークが注目を浴びている（例えば、Ｊ．Ｋａｈｎ，Ｒ．Ｋａｔｚ，ａｎｄ Ｋ．Ｐｉｓｔｅｒ，“Ｎｅｘｔ Ｃｅｎｔｕｒｙ Ｃｈａｌｌｅｎｇｅｓ： Ｍｏｂｉｌｅ Ｎｅｔｗｏｒｋｉｎｇ ｆｏｒ “Ｓｍａｒｔ Ｄｕｓｔ”，”Ｉｎ Ｐｒｏｃｅｅｄｉｎｇｓ ｏｆ ｔｈｅ ＡＣＭ／ＩＥＥＥ Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ Ｃｏｎｆｅｒｅｎｃｅ ｏｎ Ｍｏｂｉｌｅ Ｃｏｍｐｕｔｉｎｇ ａｎｄ Ｎｅｔｗｏｒｋｉｎｇ，ｐｐ．２７１−２７８，Ｓｅａｔｔｌｅ，ＵＳＡ，Ａｕｇ．１９９９．（非特許文献３）を参照）。
【０００８】
このようなネットワークは、分散配置された複数の無線ネットワークノード（無線端末）と、情報を収集する基地局無線端末、そして収集した情報をデータベースに蓄積する情報サーバからなる。
【０００９】
このようなネットワークにおいても、基地局無線端末と無線端末との経路を構築する際、上記２つの方法が用いられるのが通常であり、上記２つの方法が抱えるのと同じ問題を有していた。
【００１０】
本発明の目的は、基地局無線端末と分散配置された無線端末との間で通信を行うネットワークシステムにおいて、送信タイミングを時分割にするような方法をとらずとも、無線衝突を防いだうえで、マルチホップ通信を行うための無線通信経路を構築する方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
上記目的を達成するために、本発明は、基地局無線端末を制御する基地局制御サーバが、基地局無線端末に、分散配置された各無線端末を検出するための検出信号を順次発信させるステップと、無線端末が、検出信号を所定の強度以上で検出した場合、基地局無線端末を介して、検出信号を検出した旨を通知する検出応答信号を基地局制御サーバに送信するステップと、基地局制御サーバが、検出応答信号を受信すると、検出応答信号の送信元の無線端末と基地局無線端末とを結ぶ通信経路を登録するステップを有する。
【００１２】
これにより、基地局無線端末と、基地局無線端末と直接に接続する無線端末との通信経路が確立する。
【００１３】
次に、基地局無線端末との通信経路がすでに確立している無線端末を介して、基地局無線端末と、基地局無線端末との通信経路がまだ確立していない無線端末との通信経路を確立していく。
【００１４】
具体的には、基地局制御サーバが、基地局無線端末との通信経路がすでに確立された各無線端末に、基地局無線端末との通信経路がまだ確立されていない各無線端末を検出するための検出信号を順次発信する処理を順次実行させるステップと、通信経路がまだ確立されていない無線端末が、検出信号を所定の強度以上で検出した場合、通信経路がすでに確立された無線端末を介して、検出応答信号を基地局制御サーバに送信するステップと、基地局制御サーバが、検出応答信号を受信すると、検出応答信号の送信元である通信経路がまだ確立されていない無線端末と基地局無線端末との通信経路として、通信経路がすでに確立された無線端末と基地局通信端末との通信経路に、通信経路がまだ確立されていない無線端末と通信経路がすでに確立された無線端末とを結ぶ通信経路を加えた通信経路を登録するステップを有する。
【００１５】
以上の処理によって、基地局無線端末と直接には通信経路が確立できない無線端末であっても、基地局無線端末とすでに通信経路が確立された無線端末との通信経路を確立することによって、基地局無線端末と間接的に接続することが可能になり、基地局無線端末を中心としたネットワークシステムが形成される。
【００１６】
そして、本発明では、１台の無線端末から、通信経路を構築する無線端末を１台ずつ検出させるため、２台以上の無線端末が同時に送信することはなく、必ずその時々では１台の無線端末のみが無線送信を行う。そのため、自身の無線ネットワーク内にある無線端末どうしで無線衝突が発生することはなく、無線衝突を起因とした再送も発生しない。また、送信タイミングを端末間でずらすことによる送信待ち時間も発生しない。
【発明の効果】
【００１７】
以上説明したように、本発明によれば、２台以上の無線端末が同時に無線送信するということがなく、必ずその時々では１台の無線端末のみが無線送信を行って、マルチホップ経路を構築していくため、無線衝突による信頼性低下が発生しない。
【００１８】
また、無線衝突を起因とした再送が発生しないために、無線送受信の回数が減り、無線端末の消費電力を低減化できる。再送時間を減らせるため、経路構築時間を短くできる。基地局制御サーバからの検出のさせ方によって無線通信が可能な範囲であれば、任意の経路を構築できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】
次に、本発明の実施の形態について、図面を参照して詳細に説明する。
【００２０】
図１を参照すると、本発明の一実施形態のマルチホップデータ転送経路構築方法の概略を説明するための図が示されている。
【００２１】
本実施形態では、基地局無線端末０（ＩＤ０）を制御する基地局制御サーバ５により、基地局無線端末０（ＩＤ０）を介して、無線端末１〜４（ＩＤ１〜ＩＤ４）のそれぞれにデータを送信したり、それぞれからデータを収集したりするセンサネットワークなどのようなシステムが想定されており、このようなシステムにおけるマルチホップデータ転送経路構築方法を説明する。
【００２２】
図１において、経路構築の際、まず、基地局無線端末０（ＩＤ０）より無線端末１（ＩＤ１）に対して検出信号１０５を送信する。検出信号１０５が電波受信強度レベル（Ｐｔｈとする）以上であれば、無線端末１（ＩＤ１）は基地局無線端末０（ＩＤ０）に対して検出応答信号１０９を送信し、基地局無線端末０（ＩＤ０）と無線端末１（ＩＤ１）との間に経路が構築される。基地局無線端末０（ＩＤ０）と無線端末２（ＩＤ２）との間も無線端末１（ＩＤ１）のときと同様に経路が構築される。
【００２３】
次に、基地局無線端末０（ＩＤ０）より無線端末３（ＩＤ３）を検出するために検出信号を送信した際、その受信強度レベルがＰｔｈを下回っていれば、無線端末３（ＩＤ３）は基地局無線端末０（ＩＤ０）に対して検出応答信号を返さず、経路を構築しない。基地局無線端末０（ＩＤ０）と無線端末４（ＩＤ４）との間も、無線端末３（ＩＤ３）のときと同様に、検出信号の受信強度レベルがＰｔｈを下回っていれば経路を構築しない。
【００２４】
基地局無線端末０（ＩＤ０）からの検出が全て終わると、次に、経路を構築できていない無線端末３（ＩＤ３）に対して、無線端末１（ＩＤ１）より検出信号１０７を送信するように、基地局無線端末０（ＩＤ０）は無線端末１（ＩＤ１）に対して指示を出す。無線端末３（ＩＤ３）は検出信号１０７の受信強度レベルがＰｔｈ以上であれば、無線端末１（ＩＤ１）に対して検出応答信号１１１を送信し、無線端末１（ＩＤ１）と無線端末３（ＩＤ３）との間に経路が構築される。無線端末１（ＩＤ１）は検出応答信号１１１を受信すると、基地局無線端末０（ＩＤ０）に対して、無線端末３（ＩＤ３）への経路を構築したことを知らせるリンク通知信号１１３を送信する。基地局無線端末０（ＩＤ０）はリンク通知信号１１３を受信することにより、無線端末１（ＩＤ１）と無線端末３（ＩＤ３）との間に経路が構築されたことを知る。
【００２５】
無線端末３（ＩＤ３）と同様に、基地局無線端末０（ＩＤ０）は無線端末１（ＩＤ１）から無線端末４（ＩＤ４）を検出させるために、無線端末１（ＩＤ１）より無線端末４（ＩＤ４）へ検出信号を送信するように指示する。無線端末４（ＩＤ４）は無線端末１（ＩＤ１）からの検出信号の受信強度がＰｔｈを下回っていれば、検出応答信号を無線端末１（ＩＤ１）に対して返さない。無線端末１（ＩＤ１）は無線端末４（ＩＤ４）に対して一定回数検出信号を再送しても検出応答信号が返ってこない場合、基地局無線端末０（ＩＤ０）に対して通信障害端末通知信号1１５を送信し、基地局無線端末０（ＩＤ０）に無線端末１（ＩＤ１）と無線端末４（ＩＤ４）の間は経路構築できないことを知らせる。
【００２６】
すると、基地局無線端末０（ＩＤ０）は無線端末２（ＩＤ２）に無線端末４（ＩＤ４）を検出させるため、無線端末２（ＩＤ２）から無線端末４（ＩＤ４）へ検出信号を送信するように指示する。無線端末４（ＩＤ４）は、無線端末２（ＩＤ２）から送信された検出信号１０８の受信強度レベルがＰｔｈ以上であれば、無線端末２（ＩＤ２）に対して検出応答信号1１２を送信する。無線端末２（ＩＤ２）が検出応答信号1１２を受信すると、無線端末２（ＩＤ２）と無線端末４（ＩＤ４）の間に経路が構築される。無線端末２（ＩＤ２）は検出応答信号1１２を受信すると、基地局無線端末０（ＩＤ０）に無線端末２（ＩＤ２）と無線端末４（ＩＤ４）の間の経路が構築されたことを知らせるために、リンク通知信号１１４を送信する。
【００２７】
以上により、基地局無線端末０（ＩＤ０）と無線端末１、２、３、４（ＩＤ０〜４）に対して、基地局無線端末０―無線端末１―無線端末３の経路と、基地局無線端末０―無線端末２―無線端末４の経路構築が完了したことになる。
【００２８】
なお、以上の説明では、まず基地局無線端末０（ＩＤ０）より、次に基地局無線端末０（ＩＤ０）と経路構成された無線端末（無線端末１（ＩＤ１）と無線端末２（ＩＤ２））より、各無線端末を検出することによって、できるだけ基地局無線端末０（ＩＤ０）から見て中継無線端末数が少なくなるように経路構築を行う場合を示しているが、本発明では、検出元無線端末と検出先無線端末を指定して経路を構築できるため、無線通信が可能な距離にあればその他の経路で構築することも可能である。
【００２９】
次に、本実施形態のマルチホップデータ転送経路構築方法の詳細を説明する。図２Ａから図２Ｉを参照すると、マルチホップデータ転送経路が順次構築されていく様子が示されている。
【００３０】
図２Ａのようなシステムにおけるマルチホップデータ転送経路構築を考える。基地局制御サーバ５は、通信ケーブル６を介して制御する基地局無線端末０（ＩＤ０）から無線信号を送出し、また、基地局無線端末０（ＩＤ０）が受信した無線応答信号を、通信ケーブル６を介して受信することにより、基地局無線端末０（ＩＤ０）と無線端末１〜４（ＩＤ１〜ＩＤ４）で構成されるマルチホップデータ転送経路を構築する。基地局制御サーバ５より無線端末１〜４（ＩＤ１〜ＩＤ４）への通信方向を下流、無線端末１〜４（ＩＤ１〜ＩＤ４）から基地局制御サーバ５への通信方向を上流とする。
【００３１】
図２Ｂから図２Ｈにおいて、検出信号７〜２３は、検出元ＩＤと検出先ＩＤが含まれており、経路を構築する相手先端末を探すための信号である。検出応答信号２４〜２７は、無線端末１〜４（ＩＤ１〜ＩＤ４）において、検出先ＩＤが自端末ＩＤである検出信号を受信した場合に、その検出元ＩＤに対して経路を構築することを伝えるための応答信号である。リンク通知信号２８〜３３は、経路構築した無線端末ＩＤを基地局制御サーバ５に伝える役目と、基地局無線端末０（ＩＤ０）および無線端末１〜４（ＩＤ１〜ＩＤ４）の下流方向につながっている無線端末ＩＤを伝える役目がある。通信障害端末通知信号３４〜３７は、検出信号に対して検出先ＩＤの無線端末から検出応答信号が返ってこない場合、検出元ＩＤの無線端末が基地局制御サーバ５に検出応答がないことを知らせるために、上流方向に送信する信号である。
【００３２】
なお、図２Ｂから図２Ｈにおいて、検出信号７、９、１１、１３、１５、１８、２１、リンク通知信号２８、２９、３１、３３、通信障害端末通知信号３４、３５、３７は、通信ケーブル６を使った有線信号である。その他の検出信号、検出応答信号、リンク通知信号、通信障害端末通知信号は無線信号である。
【００３３】
図２Ｉにおける、基地局無線端末０（ＩＤ０）および無線端末１〜４（ＩＤ１〜ＩＤ４）の間の実線は、マルチホップデータ転送経路が構築されたことを示す。
【００３４】
図４Ａを参照すると、有線信号の一例、図４Ｂを参照すると、無線信号の一例が示されている。信号タイプは、検出信号、検出応答信号などの違いを判別するためのものである。図４Ａの有線信号にあるＳＴＸ、ＥＴＸは、フレームの始まりと終わりを示すものである。図４Ｂの無線信号にある送信先ＩＤには、自端末が送信すべき相手先のＩＤが入り、送信元ＩＤには、自端末が送信する場合に、自身のＩＤが入る。フレームの最後のＣＲＣ（Ｃｙｃｌｉｃ Ｒｅｄｕｎｄａｎｃｙ Ｃｈｅｃｋ）は、フレーム誤りを検出するためのものである。
【００３５】
前提として、図２Ａに示す無線端末１〜４（ＩＤ１〜ＩＤ４）が電波受信強度Ｐｔｈ以上の検出信号に対してのみ、検出応答信号を送信するように設定してあるとする。また、基地局無線端末０（ＩＤ０）から無線端末３、４（ＩＤ３、ＩＤ４）への検出信号の受信強度、および、無線端末１（ＩＤ１）から無線端末４（ＩＤ４）、無線端末２（ＩＤ２）から無線端末３（ＩＤ３）への検出信号の受信強度はＰｔｈ未満とする。
【００３６】
図２Ａにおいて、基地局制御サーバ５に、経路を構築する無線端末１〜４のＩＤ１〜４を登録しておく。
【００３７】
まず、図２Ｂにおいて、基地局制御サーバ５は、基地局無線端末０（ＩＤ０）に無線端末１（ＩＤ１）を検出させるため、検出信号７を送信する。基地局無線端末０（ＩＤ０）は検出信号７を受信すると、無線端末１（ＩＤ１）を検出するため、検出先ＩＤ１、検出元ＩＤをＩＤ０とした検出信号８を送信する。無線端末１（ＩＤ１）にとって、検出信号８の受信強度はＰｔｈ以上である。そこで、図３（ｂ）に示す無線端末１の経路表の直上ＩＤに０を登録する。登録後、検出応答信号２４を基地局無線端末０（ＩＤ０）に対して送信する。基地局無線端末０（ＩＤ０）は、検出応答信号２４を受信後、基地局無線端末０の経路表の直下ＩＤに１を登録する。その後、基地局無線端末０（ＩＤ０）は、リンク通知信号２８を基地局制御サーバ５に対して送信し、基地局制御サーバ５はこれを受信すると、図３（ｆ）に示す基地局制御サーバ５が持つ経路構築情報に、基地局無線端末０（ＩＤ０）の直下に無線端末１（ＩＤ１）がつながったことを登録する。
【００３８】
次に、図２Ｃにおいて、基地局制御サーバ５は基地局無線端末０（ＩＤ０）から無線端末２（ＩＤ２）を検出させるため、基地局無線端末０（ＩＤ０）に検出信号９を送信する。基地局無線端末０（ＩＤ０）は検出信号９を受信すると、検出信号１０を送信し、無線端末２（ＩＤ２）を検出する。無線端末２（ＩＤ２）にとって検出信号１０の受信強度はＰｔｈ以上であるので、図３（ｃ）に示す無線端末２の経路表において、直上端末ＩＤとして０を登録する。登録後、無線端末２（ＩＤ２）は基地局無線端末０（ＩＤ０）に対して検出応答信号２５を送信する。基地局無線端末０（ＩＤ０）は検出応答信号２５を受信すると、図３（ａ）に示す基地局無線端末０の経路表の直下端末ＩＤに２を登録する。その後、基地局無線端末０（ＩＤ０）はリンク通知信号２９を送信し、基地局制御サーバ５はこれを受信すると、図３（ｆ）に示す基地局制御サーバ５が持つ経路構築情報に、基地局無線端末０（ＩＤ０）の直下に無線端末２（ＩＤ２）がつながったことを登録する。
【００３９】
次に、図２Ｄにおいて、基地局制御サーバ５は基地局無線端末０（ＩＤ０）から無線端末３（ＩＤ３）を検出させるため、基地局無線端末０（ＩＤ０）に検出信号１１を送信する。基地局無線端末０（ＩＤ０）は検出信号１１を受信すると、検出信号１２を送信する。ここで、無線端末３（ＩＤ３）にとって検出信号１２の受信強度はＰｔｈ未満であるので、検出応答信号を返さない。基地局無線端末０（ＩＤ０）が一定回数検出信号１２を再送、もしくは検出信号１２を送信してから一定時間経っても、検出応答信号が返ってこない場合、基地局無線端末０（ＩＤ０）は基地局制御サーバ５に向けて通信障害端末通知信号３４を送信する。通信障害端末通知信号３４を基地局制御サーバ５が受信すると、基地局無線端末０（ＩＤ０）から無線端末３（ＩＤ３）を検出することはできないと認識し、次の動作に移る。基地局制御サーバ５に対して通信障害端末通知信号３４が返ってこない場合でも、基地局制御サーバ５に一定のタイムアウト時間を設けておけば、次の動作に移ることができる。
【００４０】
次に、図２Ｅにおいて、基地局無線端末０（ＩＤ０）から無線端末４（ＩＤ４）を検出させる場合も、図２Ｄの基地局無線端末０（ＩＤ０）から無線端末３（ＩＤ３）を検出させる場合と同様の処理が行われる。
【００４１】
基地局無線端末０（ＩＤ０）から全ての無線端末１〜４（ＩＤ１〜ＩＤ４）の検出の試みが終了すると、基地局制御サーバ５は、経路構築を完了した中でＩＤの小さなものから経路を構築していない無線端末を検出させる。
【００４２】
図２Ｆにおいて、基地局制御サーバ５は無線端末１（ＩＤ１）から無線端末３（ＩＤ３）を検出させるため、基地局無線端末０（ＩＤ０）に検出信号１５を送信する。基地局無線端末０（ＩＤ０）は検出信号１５を受信すると、これを検出信号１６として無線端末１（ＩＤ１）に向けて転送する。無線端末１（ＩＤ１）は検出信号１６を受信すると、検出信号１７を送信して、無線端末３（ＩＤ３）を検出する。無線端末３（ＩＤ３）にとって検出信号１７の受信強度はＰｔｈ以上であるので、図３（ｄ）に示す無線端末３の経路表の直上ＩＤに１を登録する。登録後、無線端末３（ＩＤ３）は無線端末１（ＩＤ１）に検出応答信号２６を送信し、無線端末１（ＩＤ１）はこれを受信後、図３（ｂ）に示す無線端末１の経路表の直下ＩＤに３を登録する。そして、無線端末１（ＩＤ１）は直下に無線端末３（ＩＤ３）がつながったことを上流側に伝えるために、リンク通知信号３０を送信する。基地局無線端末０（ＩＤ０）はリンク通知信号３０を受信すると、無線端末１（ＩＤ１）の直下に無線端末３（ＩＤ３）がつながったことを知り、図３（ａ）に示す基地局無線端末の経路表の直下１より下流のところに３を登録する。その後、基地局無線端末０（ＩＤ０）はリンク通知信号３１を送信し、基地局制御サーバ５に無線端末１（ＩＤ１）の直下に無線端末３（ＩＤ３）がつながったことを知らせる。基地局制御サーバ５はリンク通知信号３１を受信すると、図３（ｆ）に示す基地局制御サーバ５が持つ経路構築情報に、無線端末１の直下に無線端末３がつながったことを登録する。
【００４３】
次に、図２Ｇにおいて、基地局制御サーバ５は無線端末１（ＩＤ１）から無線端末４（ＩＤ４）を検出させようとするが、無線端末４（ＩＤ４）にとって、検出信号２０の受信強度はＰｔｈ未満であるため、検出応答信号を返さない。このとき、無線端末１（ＩＤ１）は通信障害端末通知信号３６を送信し、直下に無線端末４（ＩＤ４）がつながらないことを上流側に伝える。基地局無線端末０（ＩＤ０）が通信障害端末通知信号３６を受信すると、基地局制御サーバ５に対して、通信障害端末通知信号３７を送信する。基地局制御サーバ５が通信障害端末通知信号３７を受信すると、無線端末１（ＩＤ１）の直下に無線端末４（ＩＤ４）がつながらないことを認識し、次の動作に移る。
【００４４】
次に、図２Ｈにおいて、基地局制御サーバ５は無線端末２（ＩＤ２）から残った無線端末４（ＩＤ４）を検出させるため、基地局無線端末０（ＩＤ０）に検出信号２１を送信する。後は、図２Ｆにおいて、無線端末１（ＩＤ１）から無線端末３（ＩＤ３）を検出させたときと同様な処理を行う。無線端末４（ＩＤ４）は、図３（ｅ）に示す無線端末４の経路表の直上ＩＤに２を登録する。無線端末２（ＩＤ２）は、図３（ｃ）に示す無線端末２の経路表の直下ＩＤに４を登録する。基地局無線端末０（ＩＤ０）は、図３（ａ）に示す基地局無線端末０の経路表の直下ＩＤ２より下流に４を登録する。最後に、基地局制御サーバ５は、リンク通知信号３３を受信することによって、無線端末２（ＩＤ２）の直下に無線端末４（ＩＤ４）がつながったことを知る。そして、図３（ｆ）に示す基地局制御サーバ５が持つ経路構築情報に、登録されている無線端末ＩＤ全てについて、構築された経路情報が登録されることになる。
【００４５】
図２Ｉが最終的に構築された経路である。
【００４６】
なお、本実施形態において、基地局無線端末（ＩＤ０）を制御する基地局制御サーバ５は、図３（ｆ）に示す経路構築情報を保持しているので、ある無線端末と通信を行うことができる複数の経路が存在する場合には、例えば、無線端末の受信強度や電池残量などの診断データをモニターすることにより、経路にノードとして含まれる各無線端末の受信強度の平均が最大となるような経路を選択したり、電池残量が少ない無線端末をノードとして含む経路を選択しないようにしたりできる。また、多くの経路にノードとして含まれる無線端末には大きな負荷がかかっているので、このような無線端末をノードとして含む経路を選択しないようにしたりもできる。
【００４７】
また、図５に示すように、本発明は、中央に基地局無線端末５０があり、放射状に無線端末５１〜５８が置かれているような配置構成にも適用できる。その他、任意の配置構成に適用できる。無線端末数は図に示した数に制限されない。基地局無線端末に基地局制御サーバがつながらないような構成にも適用できる。ＩＤの付け方は本明細書に示したものに制限されない。
【図面の簡単な説明】
【００４８】
【図１】本発明の一実施形態のマルチホップデータ転送経路構築方法の概略を説明するための図である。
【図２Ａ】本発明の一実施形態のマルチホップデータ転送経路構築方法の詳細な手順を説明するための図（初期設定）である。
【図２Ｂ】本発明の一実施形態のマルチホップデータ転送経路構築方法の詳細な手順を説明するための図（無線端末１の検出）である。
【図２Ｃ】本発明の一実施形態のマルチホップデータ転送経路構築方法の詳細な手順を説明するための図（無線端末２の検出）である。
【図２Ｄ】本発明の一実施形態のマルチホップデータ転送経路構築方法の詳細な手順を説明するための図（無線端末３の検出）である。
【図２Ｅ】本発明の一実施形態のマルチホップデータ転送経路構築方法の詳細な手順を説明するための図（無線端末４の検出）である。
【図２Ｆ】本発明の一実施形態のマルチホップデータ転送経路構築方法の詳細な手順を説明するための図（無線端末１を介した無線端末３の検出）である。
【図２Ｇ】本発明の一実施形態のマルチホップデータ転送経路構築方法の詳細な手順を説明するための図（無線端末１を介した無線端末４の検出）である。
【図２Ｈ】本発明の一実施形態のマルチホップデータ転送経路構築方法の詳細な手順を説明するための図（無線端末２を介した無線端末４の検出）である。
【図２Ｉ】本発明の一実施形態のマルチホップデータ転送経路構築方法の詳細な手順を説明するための図（構築された経路）である。
【図３】基地局無線端末０、無線端末１〜４、基地局制御サーバ５が保有している、構築された経路に関する情報を示した図である。
【図４Ａ】基地局無線端末０と基地局制御サーバ５との間でやりとりされる有線信号の一例を示した図である。
【図４Ｂ】無線端末間でやりとりされる無線信号の一例を示した図である。
【図５】本発明のマルチホップデータ転送経路構築方法によって構築される経路の一例を示した図である。
【符号の説明】
【００４９】
０  基地局無線端末（ＩＤ０）
１  無線端末（ＩＤ１）
２  無線端末（ＩＤ２）
３  無線端末（ＩＤ３）
４  無線端末（ＩＤ４）
５  基地局制御サーバ
６  通信ケーブル
７〜２３  検出信号
２４〜２７  検出応答信号
２８〜３３  リンク通知信号
３４〜３７  通信障害端末通知信号
１０５〜１０８  検出信号
１０９〜１１２  検出応答信号
１１３〜１１４  リンク通知信号
１１５  通信障害端末通知信号
５０  基地局無線端末
５１〜５８  無線端末
【図１】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図２Ｃ】
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【図２Ｄ】
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【図２Ｅ】
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【図２Ｆ】
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【図２Ｇ】
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【図２Ｈ】
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【図２Ｉ】
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【図３】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図５】
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