(57)【要約】【課題】新品時におけるリム組み作業性および走行後における再リム組み作業の再インフレート性の低下を抑制することができる重荷重用空気入りタイヤを提供すること。【解決手段】タイヤ子午線方向断面におけるタイヤ内周（タイヤ内周面６）と、ビードコア８の外周のうち最もビードトウ３に近い点Ｐからタイヤ中心軸と平行に引いた水平線Ｆとの交点を交点Ｑとし、ビードトウ３と交点Ｑとの間のタイヤ内周面６にタイヤ周方向にわたって凹部７を形成し、ビードトウ３とビードヒール７との間に形成されるビードベース５に、ビードトウ３からビードヒール４に向かって水平線Ｆと平行あるいは略平行な平坦部５ｃを形成し、ビードトウ３の内径φと重荷重用空気入りタイヤ１を組み付けるリム１０のリム径Ｄとの比φ／Ｄが０．９５４≦φ／Ｄ≦０.９６０の範囲内とする。【選択図】      図１−１
2005193750.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
タイヤ子午線方向断面におけるタイヤ内周と、ビードコアの外周のうち最もビードトウに近い点Ｐからタイヤ中心軸と平行に引いた水平線との交点を交点Ｑとし、
前記ビードトウと前記交点Ｑとの間のタイヤ内周面にタイヤ周方向にわたって凹部を形成し、
前記ビードトウとビードヒールとの間に形成されるビードベースに、当該ビードトウからビードヒールに向かって前記タイヤ中心軸と平行あるいは略平行な平坦部を形成し、
前記ビードトウの内径φと重荷重用空気入りタイヤを組み付けるリムのリム径Ｄとの比φ／Ｄが０．９５４≦φ／Ｄ≦０.９６０の範囲内であることを特徴とする重荷重用空気入りタイヤ。
【請求項２】
前記凹部は、前記タイヤ周方向に連続的に形成された溝部であることを特徴とする請求項１に記載の重荷重用空気入りタイヤ。
【請求項３】
凹部の前記タイヤ内周面における全体表面積は、前記ビードトウと前記交点Ｑとの間のタイヤ内周面の全体面積に対して３０％以上であることを特徴とする請求項１または２に記載の重荷重用空気入りタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、重荷重用空気入りタイヤに関し、さらに詳しくは、新品時におけるリム組み作業性および走行後における再リム組み作業の再インフレート性の低下を抑制することができる重荷重用空気入りタイヤに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
一般に、トラック、バスなどの車両に装着される重荷重用空気入りタイヤは、ビードシートのテーパー角が１５°のリムに装着される。この重荷重用空気入りタイヤを上記リムにリム組みする作業は、まず重荷重用空気入りタイヤの一方のタイヤビード部のビードヒールをリムフランジの一方に密着するように組み付け、他方のタイヤビード部をリムの中央部に落とし込んだ状態とする。そして、リムの空気穴から空気を重荷重用空気入りタイヤのタイヤ内周面とリムとで構成される空間部に送り込み、この重荷重用空気入りタイヤをインフレートすることで行われる。このとき、上記リムの中央部に落とし込まれた他方のタイヤビード部のビードベースがリムの他方のビードシートに乗り上げると共に、ビードヒールがリムの他方のリムフランジと密着する。
【０００３】
ここで、上記重荷重用空気入りタイヤをインフレートする際には、タイヤビード部とリムとの間に摩擦力が発生し、この摩擦力によりタイヤビード部をビードコア廻り回転させる力が作用する。この力は、タイヤビード部のビードヒールからビードトウに向かう力である。従って、リム組み作業終了時においては、ビードトウがリムから浮き上がった状態となる。そこで、この浮き上がりを防止するため、特許文献１に示すような技術が提案されている。
【特許文献１】特開２００１−２３９８１２号公報
【０００４】
上記従来技術は、タイヤビード部のビードベースに２段テーパーを採用し、タイヤ内面側にタイヤビード部に沿って凹部を形成し、リムに対するビードトウの浮き上がりを抑制するものである。これにより、走行中の路面の凹凸を乗り越える時やステアリング時におけるリムずれを防止し、良好なリム組み作業性を確保するものである。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、リム組みされた重荷重用空気入りタイヤを車両に装着し走行させると、この重荷重用空気入りタイヤは高荷重、高内圧および高温となる。従って、ビードトウがリムから浮き上がった状態で、車両が走行すると重荷重用空気入りタイヤを構成するゴムが新品時と比較して硬化し、タイヤビード部の形状が変形する。つまり、ビードトウの内径φが新品時と比較して、走行後には大きくなる。ここで、この重荷重用空気入りタイヤを再度リムにリム組みする場合がある。この場合に、走行後のビードトウの内径φは大きくなっているため、ビードトウの内径φとリムのリム径Ｄとの比φ／Ｄが大きくなる。これにより、再リム組み作業において、この重荷重用空気入りタイヤをインフレートする際の再インフレート性が低下するという問題がある虞がある。
【０００６】
一方、上記再インフレート性の低下を抑制するために、新品時の重荷重用空気入りタイヤのビードトウの内径φを小さく、つまりビードトウの内径φとリムのリム径Ｄとの比φ／Ｄを小さくすることが考えられる。しかしながら、上述のように新品時におけるビートトウの内径φを小さくすると、新品時における重荷重用空気入りタイヤのリムに対するリム組み作業性が悪化するという問題がある。
【０００７】
そこで、この発明は、上記に鑑みてなされたものであって、少なくとも新品時におけるリム組み作業性および走行後における再リム組み作業の再インフレート性の低下を抑制することができる重荷重用空気入りタイヤを提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上述した課題を解決し、目的を達成するために、この発明では、タイヤ子午線方向断面におけるタイヤ内周と、ビードコアの外周のうち最もビードトウに近い点Ｐからタイヤ中心軸と平行に引いた水平線との交点を交点Ｑとし、ビードトウと交点Ｑとの間のタイヤ内周面にタイヤ周方向にわたって凹部を形成し、ビードトウとビードヒールとの間に形成されるビードベースに、当該ビードトウからビードヒールに向かってタイヤ中心軸と平行あるいは略平行な平坦部を形成し、ビードトウの内径φと重荷重用空気入りタイヤを組み付けるリムのリム径Ｄとの比φ／Ｄが０．９５４≦φ／Ｄ≦０.９６０の範囲内であることを特徴とする。
【０００９】
なお、凹部のタイヤ内周面における全体表面積は、ビードトウと交点Ｑとの間のタイヤ内周面の全体面積に対して３０％以上であることが好ましい。
【００１０】
これらの発明によれば、タイヤビード部のビードトウ近傍の剛性を低下させるためにビードトウと交点Ｑとの間のタイヤ内周面にタイヤ周方向にわたって凹部を形成し、且つビードトウの内径φと当該タイヤを組み付けるリムのリム径Ｄとの比φ／Ｄを０．９５４≦φ／Ｄ≦０.９６０の範囲内、つまりこの凹部が形成されていない重荷重用空気入りタイヤの新品時におけるリム組み作業性が低下する虞があるビードトウの内径φとする。従って、ビードトウの内径φがリム組みするリムのリム径Ｄに対して小さくても、重荷重用空気入りタイヤの新品時におけるリム組み作業において、ビードトウ近傍が容易に変形するので、重荷重用空気入りタイヤの両方のタイヤビード部をリムの対向するリムフランジ内に容易に挿入することができる。これにより、新品時におけるリム組み作業性の低下を抑制することができる。
【００１１】
また、車両が走行することにより、タイヤビード部が変形しビードトウの内径φがリムのリム径Ｄに対して大きく、つまり新品時のビードトウの内径φより大きくなっても、凹部が形成されていない重荷重用空気入りタイヤの新品時におけるリム組み作業性の低下を抑制できる程度のビードトウの内径φよりも、予めビードトウの内径φが小さくなっている。従って、走行後におけるビードトウの内径φは、凹部が形成されていない重荷重用空気入りタイヤの走行後におけるビードトウの内径φより小さくなる。これにより、走行後における再リム組み作業の再インフレート性の低下を抑制することができる。
【００１２】
ここで、走行後の重荷重用空気入りタイヤをリムから取り外す際に、タイヤビード部のビードトウは、リムのビートシートあるいはリムフランジと接触することでタイヤ赤道面方向に力が加わる。このとき、ビードトウ近傍を構成するゴムは、走行後であるため硬化している虞があり、上記タイヤ赤道面方向に加わる力により、亀裂やもげ、つまりビードトウ欠けが発生する虞がある。これは、タイヤ内周面とビードベースとのなす角度が鋭角なほど発生しやすい。しかしながら、上記発明によれば、ビードベースのビードトウ近傍に、ビードトウからビードヒールに向かってタイヤ中心軸と平行あるいは略平行な平坦部を形成する。従って、この平坦部によりビードトウ欠けの発生を抑制することができる。
【００１３】
また、この発明では、上記重荷重用空気入りタイヤにおいて、凹部は、タイヤ周方向に連続的に形成された溝部であることを特徴とする。この発明によれば、凹部である溝部がタイヤ周方向に連続的に形成されているので、タイヤビード部のビードトウ近傍の剛性をタイヤ周方向に均一に低下させることができる。従って、ビードトウの内径φがリム組みするリムのリム径Ｄに対して小さくても、重荷重用空気入りタイヤの新品時におけるリム組み作業において、タイヤ周方向のいずれの位置においてもビードトウ近傍が容易に変形するので、重荷重用空気入りタイヤの両方のタイヤビード部をリムの対向するリムフランジ内にさらに容易に挿入することができる。
【発明の効果】
【００１４】
この発明にかかる重荷重用空気入りタイヤは、少なくとも新品時におけるリム組み作業性および走行後における再リム組み作業の再インフレート性の低下を抑制することができるという効果を奏する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
以下、この発明につき図面を参照しつつ詳細に説明する。なお、この実施の形態によりこの発明が限定されるものではない。また、下記実施の形態における構成要素には、当業者が容易に想定できるもの或いは実質的に同一のものが含まれる。なお、以下の実施形態における空気入りタイヤの内部構造は、一般的なラジアルタイヤあるいはバイアスタイヤの構造と同様であるのでその説明は省略する。
【００１６】
図１−１は、この発明にかかる重荷重用空気入りタイヤのタイヤビード部の構成例を示す図である。図１−２は、タイヤ内周面に形成された凹部を示す図である。図２は、この発明にかかる重荷重用空気入りタイヤのリム組み状態を示す図である。なお、上記図１−１、図２は、重荷重用空気入タイヤを子午面で切った断面の一部断面図である。
【００１７】
図１−１に示すように、この発明にかかる重荷重用空気入りタイヤ１は、タイヤビード部２のビードトウ３とビードヒール４との間にビードベース５がタイヤ周方向（図１−１では、紙面鉛直方向）に連続に形成される。この重荷重用空気入りタイヤ１のタイヤ内周６には、図１−２に示すように、タイヤ周方向にわたって凹部７が形成されている。ここで、２ａは図示しない重荷重用空気入りタイヤ１のタイヤ中心軸からの同一距離に位置し、且つタイヤ周方向に連続するタイヤチャックラインである。また、８は複数のビードワイヤなどで構成されるビードコアである。また、９は、このビードコア８で折り返し、図示しない重荷重用空気入りタイヤ１の一方のサイドウォール部、トレッド部、他方のサイドウォール部、重荷重用空気入りタイヤ１の中心に対して反対側に位置するタイヤビード部のビードコアで折り返されるカーカス層である。
【００１８】
ここで、凹部７は、タイヤ内周面６のビードトウ３の近傍において、タイヤ周方向に２列となるように形成されている。また、この凹部７のタイヤ内周面６における表面形状は円形である。この凹部７のタイヤ内周面６に対する形成位置を説明する。まず、同図に示すように、タイヤ子午線方向断面におけるビードコア８の外周のうち最もビードトウに近い点をＰとする。なお、同図においてビードコア８は、六角形断面であるがビードコア８の形状はこれに限定されるものではなく、四角形断面であっても良い。次に、この点Ｐから図示しないタイヤ中心軸と平行に水平線Ｆを引く。次に、この水平線Ｆとタイヤ内周（タイヤ内周面６）との交点を交点Ｑとする。そして、ビードトウ３とこの交点Ｑとの間のタイヤ内周面６にこの凹部７が形成される。ここで、凹部７は、タイヤ周方向に連続的に形成されていることが好ましいが、タイヤ周方向に離散的に形成されていても良い。
【００１９】
また、凹部７の深さｄは、２ｍｍ以上であることが好ましい。これは、凹部７の深さｄが２ｍｍ未満であると、ビードトウ３の近傍の剛性の低下が十分ではなく、後述する新品時におけるリム組み作業性が低下する虞があるからである。なお、凹部７の深さｄは５ｍｍ以下であることがさらに好ましい。これは、重荷重用空気入りタイヤ１とリム１０との嵌合力の低下や凹部７の底部におけるクラックの発生を抑制するためである。
【００２０】
また、凹部７は、ビードトウ３と交点Ｑとの間のタイヤ内周面６に形成されるが、さらに好ましくは、ビードトウ３から最もこのビードトウ３に近い凹部７までの距離ｈが３ｍｍ以上であることが好ましい。これは、凹部７までの距離ｈが３ｍｍ未満であると、ビードトウ３に近づきすぎ、ビードトウ３の近傍の剛性を著しく低下させ、重荷重用空気入りタイヤ１とリム１０との嵌合力が低下する虞があるからである。
【００２１】
さらに、図１−２に示すように、凹部７のタイヤ内周面６における全体表面積が、ビードトウ３と交点Ｑとの間のタイヤ内周面の全体面積に対して３０％以上であることが好ましい。これは、凹部７の内周面６における全体表面積が、ビードトウ３と交点Ｑとの間のタイヤ内周面の全体面積に対して３０％未満であると、ビードトウ３の近傍の剛性の低下が十分ではなく、後述する新品時におけるリム組み作業性が低下する虞があるからである。なお、凹部７の内周面６における全体表面積が、ビードトウ３と交点Ｑとの間のタイヤ内周面の全体面積に対して５０％以下であることがさらに好ましい。
【００２２】
タイヤビード部２のビードベース５は、図１に示すように、タイヤ子午線断面においてビードヒール４からビードトウ３に向かって、１段目のテーバー５ａと２段目のテーパー５ｂと平坦部５ｃとにより構成されている。つまり、ビードベース５は、２段テーパーとなるように形成されている。ここで、ビードベース５の２段テーパーは、１段目のテーパー５ａと重荷重用空気入りタイヤ１のタイヤ中心軸となす角度αと、２段目のテーパー５ｂと重荷重用空気入りタイヤ１のタイヤ中心軸となす角度βとがα＜βとなるように形成されている。角度αは１６°〜２２°の範囲であり、好ましくは１７°、角度βは２５°〜５０°の範囲であり、好ましくは３０°である。なお、同図では、ビードベース５を２段テーパーとしたが、この発明はこれに限定されるものでなく、１段のみのテーパーによって形成されても良い。
【００２３】
ビードベース５の平坦部５ｃは、２段目のテーパー５ｂとビードトウ３との間に形成されている。つまり、ビードトウ３とビードヒール４との間に形成されるビードベース５に、ビードトウ３からビードヒール４に向かって平坦部５ｃが形成されている。また、平坦部５ｃは、ビードトウ３からビードヒール４に向かって重荷重用空気入りタイヤ１のタイヤ中心軸と平行に引いた水平線Ｇとのなす角度γが±１０°、つまりタイヤ中心軸と平行あるいは略平行となるように形成されている。なお、この平坦部５ｃの幅ｔは、３ｍｍ以上５ｍｍ以下であることが好ましい。
【００２４】
タイヤビード部２のビードトウ３の内径φ、つまり重荷重用空気入りタイヤ１のタイヤ中心軸を通る対向するビードトウ３間の距離は、このビードトウ３の内径φとこの重荷重用空気入りタイヤ１を組み付けるリム１０（図１では、２点鎖線）のリム径Ｄとの比φ／Ｄが０．９５４≦φ／Ｄ≦０.９６０の範囲内となるように設定されている。ここで、上記比φ／Ｄを０．９５４≦φ／Ｄ≦０.９６０の範囲内とすることは、凹部７が形成されていない重荷重用空気入りタイヤの新品時におけるリム組み作業性が低下する虞があるビードトウの内径φに設定することである。
【００２５】
なお、この重荷重用空気入りタイヤ１を組み付けるリム１０は、ＪＡＴＭＡなどの規格の標準リムのことをいう。このリム１０は、タイヤビード部２のビードベース５が密着するビードシート１１とタイヤビード部２のビードヒール４が密着するリムフランジ１２とにより構成されている。なお、このリム１０は、ビードシート１１がリム軸に対して１５°傾斜した１５°テーパーリムである。
【００２６】
この発明にかかる重荷重用空気入りタイヤ１をリム１０に組み付ける、つまりリム組み作業について説明する。ここでは、重荷重用空気入りタイヤ１が新品の状態でリム１０にリム組みする場合について説明する。まず、重荷重用空気入りタイヤ１のタイヤビード部２あるいはリム１０のビードシート１１とリムフランジ１２の少なくともいずれか一方に図示しない潤滑材を塗布する。この潤滑材は、重荷重用空気入りタイヤ１をリム１０に組み付ける際に、タイヤビード部２のビードベース５およびビードヒール４がリム１０のビードシート１１およびリムフランジ１２に対してタイヤ赤道面方向と反対方向に移動しやすくするためのものである。
【００２７】
次に、この重荷重用空気入りタイヤ１の一方のタイヤビード部２のビードヒール４をリム１０の一方のリムフランジ１２に密着するように組み付けるとともに、他方のタイヤビード部２をリム１０の図示しない中央部に落とし込んだ状態とする。このとき、対向するタイヤビード部２をリム１０の対向するリムフランジ１２の間に挿入する際に、ビードトウ３の近傍の剛性は、凹部７が変形することにより、低下する。従って、この重荷重用空気入りタイヤ１の新品時におけるビードトウ３の内径φが、この凹部７が形成されていない重荷重用空気入りタイヤの新品時におけるリム組み作業性が低下する虞があるビードトウの内径φより小さい、つまりリム組みするリム１０のリム径Ｄに対して小さくても、ビードトウ３の近傍の剛性が低下しているので、このビートトウ３の近傍が容易に変形し、重荷重用空気入りタイヤ１の対向するタイヤビード部２をリム１０の対向するリムフランジ内に容易に挿入することができる。これにより、重荷重用空気入りタイヤ１の新品時におけるリム組み作業性の低下を抑制することができる。
【００２８】
次に、リムの空気穴から正規内圧の空気を重荷重用空気入りタイヤ１のタイヤ内周面６とリム１０とで構成される空間部に送り込む、つまりインフレートする。インフレートし始めると、重荷重用空気入りタイヤ１は、タイヤ幅方向に膨らみ始め、上記リム１０の中央部に落とし込まれた他方のタイヤビード部２のビードベース５がリム１０の他方のビードシート１１に乗り上げると共に、このビードベース５がビードシート１１上をタイヤ幅方向に移動する。そして、ある程度空気がインフレートされると、他方のタイヤビード部２のビードヒール４がリム１０の他方のリムフランジ１２と密着する。さらに、空気を正規内圧となるまでインフレートすることで、この重荷重用空気入りタイヤ１のリム組み作業を終了する。
【００２９】
リム組み作業が終了した重荷重用空気入りタイヤ１では、図２に示すように、ビードベース５の１段目のテーパー５ａ、２段目のテーパー５ｂ、平坦部５ｃが、リム１０のビードシート１１により変形する。ここで、タイヤビード部２のビードトウ３は、ビードシート１１に対して、浮き上がらない。これは、リム組み作業時にタイヤ径方向に変形した凹部７の変形量がビードトウ３のタイヤ径方向の浮き上がり量よりも大きく、凹部７が元に戻ることで、ビードトウ３の浮き上がりを相殺するためである。
【００３０】
上述のように、新品の状態でリム組みされた重荷重用空気入りタイヤ１をトラック、バスなどの車両に装着し走行するが、走行時においてリム１０が破損することがある。この場合は、リム組みされた重荷重用空気入りタイヤ１をリム１０から取外し、新たなリム１０にリム組みする必要がある。また、走行により重荷重用空気入りタイヤ１の図示しないトレッド部が使用限界に達し、トレッド部以外の部分（例えば、サイドウォール部、タイヤビード部２）はまだ使用限界に達していない場合がある。この場合は、トレッド部を再生するリトレッドを行うために、リム組みされた重荷重用空気入りタイヤ１をリム１０から取外し、再度リム１０にリム組みする必要がある。
【００３１】
リム組みされた走行後の重荷重用空気入りタイヤ１をリムから取り外す際には、タイヤビード部２のビードトウ３は、リム１０のビードシート１１あるいはリムフランジ１２と接触することでタイヤ赤道面方向に力が加わる。ここで、走行後の重荷重用空気入りタイヤ１は、走行中の高荷重、高内圧、高温により、ビードトウ近傍を構成するゴムが硬化している虞がある。しかし、この重荷重用空気入りタイヤ１は、ビードベース５のビードトウ３の近傍に平坦部５ｃが形成されているため、この上記タイヤ赤道面方向に加わる力により、亀裂やもげ、つまりビードトウ欠けの発生を抑制することができる。
【００３２】
次に、新しいリム１０あるいは既存のリム１０に対して、走行後の重荷重用空気入りタイヤ１を再度リム組みする。このときのリム組み作業は、上記新品時におけるリム組み作業と同様であるのでその説明は省略するが、走行後の重荷重用空気入りタイヤ１においては、タイヤビード部２が変形しビードトウ３の内径φが新品時のビードトウ３の内径φよりも大きくなる虞がある。しかし、この重荷重用空気入りタイヤ１の新品時におけるビードトウ３の内径φは、凹部７が形成されていない重荷重用空気入りタイヤの新品時におけるリム組み作業性の低下を抑制できる程度のビードトウの内径φよりも小さい。つまり、この重荷重用空気入りタイヤ１の走行後におけるビードトウの内径φは、凹部が形成されていない重荷重用空気入りタイヤの走行後におけるビードトウの内径φより小さくなる。これにより、走行後における再リム組み作業の再インフレート性の低下を抑制することができる。
【００３３】
なお、タイヤ内周面６に形成される凹部７の配列は、上記のように、タイヤ周方向に２列に限定されるものではなく、１列や３列であっても良い。また、タイヤ周方向に隣り合う凹部７の間隔を等間隔としたが、不等間隔であっても良い。また、凹部７のタイヤ内周面６における表面形状を円形としたが、楕円形などであっても良い。また、凹部７をタイヤ周方向に等間隔に２列、タイヤ内周面６に形成する場合は、一方の列の隣り合う凹部７の間に他方の列の凹部７が形成されるようにしても良い。また、タイヤ内周面６に形成される凹部７のほかに、ビートトウ３の近傍の剛性を低下させるために、ビートベース５に凹部をタイヤ周方向にわたってさらに設けても良い。例えば、ビードベース５の２段目のテーパー５ｂに凹部を設けても良い。
【００３４】
また、凹部７をタイヤ周方向に連続的に形成された溝部１３としても良い。図３は、タイヤ内周面に形成された溝部を示す図である。同図に示すように、溝部１３は、タイヤ内周面６のタイヤ周方向に連続的に形成されているので、タイヤビード部２のビードトウ３の近傍の剛性をタイヤ周方向に均一に低下させることができる。つまり、ビードトウ３の近傍をタイヤ周方向に均一に変形させることができる。従って、ビードトウ３の内径φが、この溝部１３が形成されていない重荷重用空気入りタイヤの新品時におけるリム組み作業性が低下する虞があるビードトウの内径φより小さくても、つまりリム組みするリム１０のリム径Ｄに対して小さくても、タイヤ周方向のいずれの位置においてもビードトウ３の近傍が容易に変形する。これにより、重荷重用空気入りタイヤ１の対向するタイヤビード部２をリム１０の対向するリムフランジ１２内にさらに容易に挿入することができ、重荷重用空気入りタイヤ１の新品時におけるリム組み作業性の低下をさらに抑制することができる。ここで、溝部１３は、連続的、つまりタイヤ内周面６に環状に形成されているが、略環状に形成されていれば良い。例えば、タイヤ内周面６における表面形状が円弧となる複数の溝部１３を環状に形成しても良い。
【実施例】
【００３５】
以下に、従来例および比較例の重荷重用空気入りラジアルタイヤとこの発明にかかる重荷重用空気入りタイヤ１との走行試験の実施結果について説明する。ここで、この走行試験に用いる各タイヤのタイヤサイズを１１Ｒ２２．５で共通である。走行試験は、上記各タイヤをリムサイズ２２．５×７．５０のリムにリム組みし、各タイヤの空気圧を７００ｋＰａとして実施した。なお、本発明１，２、比較例１〜４の重荷重用空気入りタイヤにおいては、ビードヒールの内径Ｓ＝０.９９７Ｄ（図１参照）、テーパー角度α＝１７°、β＝３０°、γ＝０°、凹部７をタイヤ周方向に２列形成し、凹部７の幅を２ｍｍと設定した。その他の各項目は以下のとおりである。
【００３６】
φ／Ｄ：タイヤビード部２のビードトウ３の内径φとリム組みするリムのリム径Ｄとの比である。
平坦部の幅ｔ：ビードベース５に形成された平坦部５ｃのタイヤ幅方向の幅（ｍｍ）を示したものである。
凹部の深さｄ：タイヤ内周面６に形成された凹部７の深さｄ（ｍｍ）を示したものである。ここで、従来例１の「−」はタイヤ内周面６に凹部７が形成されていない場合を示す。また、従来例２の「２.０」は、タイヤ周方向に環状に形成された１つの凹部である。
リム組み作業性：タイヤレバーのみを使用し、リムに対してリム組み可能か否かを示したものである。可能なものを「ＯＫ」、不可能なものを「ＮＧ」とする。
走行後の再インフレート性：リム組みされた重荷重用空気入りタイヤを装着した車両を約１０万ｋｍ走行させた後、リムから一度取外し、再度リム組み作業を行ない、横置き状態でインフレート可能か否かを示したものである。可能なものを「ＯＫ」、不可能なものを「ＮＧ」とする。
走行後のトウ欠け：リム組みされた重荷重用空気入りタイヤを装着した車両を約１０万ｋｍ走行させた後、リムから一度取外した際にビートトウの欠けが発生した否かを示したものである。発生したものを「あり」、発生しなかったものを「なし」とする。
以下に、上記走行試験の実施結果を表示する。
【００３７】
【表１】
2005193750.tif 000003
【００３８】
この表から明らかなように、この発明に係る重荷重用空気入りタイヤ１である本発明１，２は、新品時のリム組み作業性の低下、走行後の再インフレート性の低下、走行後のトウ欠けの発生を抑制することができる。一方、ビードベースに平坦部が形成されず、且つタイヤ内周面に凹部が形成されていない従来例１は、走行後の再インフレート性が低下する。また、タイヤ内周面に凹部が形成されているが、ビードベースに平坦部が形成されていない従来例２は、走行後のトウ欠けが発生する。
【００３９】
また、比φ／Ｄが０．９５４未満の場合は、比較例１のように、走行後のトウ欠けの発生が抑制できず、このトウ欠けにより走行後の再インフレート性が低下する。また、比φ／Ｄが０．９６０を超える場合は、比較例２のように、走行後にタイヤビード部２のビートトウ２の内径φが大きくなり過ぎ、走行後の再インフレート性が低下する。また、平坦部の幅ｔが５ｍｍを超える場合は、比較例３のように、新品時のリム組み作業性が低下する。さらに、平坦部の幅ｔが３ｍｍ未満である場合は、比較例４のように、走行後のトウ欠けの発生が抑制できない。
【産業上の利用可能性】
【００４０】
以上のように、この発明にかかる重荷重用空気入りタイヤは、トラック、バスなどに用いられる重荷重用空気入りタイヤに有用であり、特に、少なくとも新品時におけるリム組み作業性および走行後における再リム組み作業の再インフレート性の低下を抑制するのに適している。
【図面の簡単な説明】
【００４１】
【図１−１】この発明にかかる重荷重用空気入りタイヤのタイヤビード部の構成例を示す図である。
【図１−２】タイヤ内周面に形成された凹部を示す図である。
【図２】この発明にかかる重荷重用空気入りタイヤのリム組み状態を示す図である。
【図３】タイヤ内周面に形成された溝部を示す図である。
【符号の説明】
【００４２】
１  重荷重用空気入りタイヤ
２  タイヤビード部
２ａ  タイヤチャックライン
３  ビードトゥ
４  ビードヒール
５  ビードベース
６  タイヤ内周面
７  凹部
８  ビードコア
９  カーカス層
１０  リム
１１  ビードシート
１２  リムフランジ
１３  溝部（凹部）
【図１−１】
2005193750.tif 000004
【図１−２】
2005193750.tif 000005
【図２】
2005193750.tif 000006
【図３】
2005193750.tif 000007