(57)【要約】  【課題】本発明は、複数の家具を重合させた際に好適に位置決めし得るスタッキング構造およびこれに適した好適な家具を提供する。  【解決手段】第１の家具Ｐが、少なくとも所定位置に設けられ使用状態において退避するとともにスタッキング状態において突出する係合部Ｋを具備してなり、第１の家具Ｐとスタッキングする第２の家具Ｐが、前記係合部Ｋの対応位置に設けられ少なくとも前記係合部と係わり合う被係合部Ｕを具備してなり、前記第１の家具Ｋと前記第２の家具Ｋとを所定方向にスタッキングさせた際に、前記係合部Ｋと前記被係合部Ｕとにより前記所定方向とは異なる方向への移動を規制する規制手段Ｆを構成した。  【選択図】図１９
2005290861.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の家具をスタッキングする構造であって、
第１の家具が、少なくとも所定位置に設けられ使用状態において退避するとともにスタッキング状態において突出する係合部を具備してなり、
第２の家具が、少なくとも前記係合部と係わり合う被係合部を具備してなり、
前記第１の家具と前記第２の家具とを所定方向にスタッキングさせた際に、前記係合部と前記被係合部とにより前記所定方向とは異なる方向への移動を規制する規制手段を構成することを特徴とする家具のスタッキング構造。
【請求項２】
係合部が、外力の作用を受け得る荷重受部を具備してなり、該荷重受部に付与された外力により前記係合部を突出位置から退避位置に変位させることを特徴とする請求項１記載の家具のスタッキング構造。
【請求項３】
係合部を退避位置から突出位置へ付勢する付勢手段を具備することを特徴とする請求項２記載の家具のスタッキング構造。
【請求項４】
荷重受部が、家具を床面に配置した際にこの家具の自重を外力として受け得る位置に設けられることを特徴とする請求項２または３記載の家具のスタッキング構造。
【請求項５】
家具がその一部または全体を折り畳み可能なものであり、折り畳み状態から使用状態への可変動作に関連して荷重受部が外力を受けることを特徴とする請求項２または３記載の家具のスタッキング構造。
【請求項６】
係合部が、先端側に設けられ前記被係合部と係り合う係合片と、基端側において家具の所定位置に支持され該係合片を突出位置と退避位置との間で変位可能にする基端部とを具備してなることを特徴とする請求項１、２、３、４または５記載の家具のスタッキング構造。
【請求項７】
被係合部が、前記係合片を挿入可能な穴部からなることを特徴とする請求項６記載の家具のスタッキング構造。
【請求項８】
請求項１、２、３、４、５、６または７記載の係合部及び被係合部を共に備えたことを特徴とする家具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複数の家具を重合させた際に好適に位置決めし得るスタッキング構造に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、同種の家具同士を重合させて保管または収納の効率化を図るようにし得る種々の家具が存在している。代表的なものとしては、脚折テーブル、折り畳みイス、二重床を構成する床パネル等が挙げられる。脚折テーブルにおいては、脚が天板裏面に折り畳み可能に設けられており、収納時には脚を折り畳んだ状態のテーブルを鉛直方向に積重ねてスタッキングさせている。折り畳みイスにおいても同様に、所定のリンク機構を用いて折り畳んだイス同士を水平方向または鉛直方向に重ね合わせてスタッキングさせている。（例えば、特許文献１参照）また、床パネル（例えば、特許文献２参照）のごとく平板状のものを保管する際は、そのままの形態で鉛直方向に積重ねて保管するのが通例である。
【特許文献１】特開平９−６５９４９号公報（第１３図、第１４図）
【特許文献２】特開平１１−３２４２８９号公報（第３図、第４図）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
ところが、上述した家具のうち、折り畳みイスにおいては、フレームをスチール製の丸パイプにより構成し、背及び座を合成樹脂または表面をビニールシート等で被覆したクッション材で構成するのが一般的である。したがって、滑りやすい形状及び材質が表面に露出することとなり、積重ねた状態では、背の湾曲を利用してある程度の位置決めを行うものの、イスの長手方向沿って位置ずれが生じやすいという不具合があった。この場合、イスの長手方向の位置ずれを解消させる為に、背の形状を工夫することも考えられるが、座り心地が悪くなったり、折り畳んだ際のイスの厚みが厚くなりスタッキングの効率が低下する等の不具合が考えられる。
【０００４】
また、脚を折り畳んだ状態のテーブルや床パネルのごとくスタッキング時に平板状を成す家具であると、上下に位置する家具同士の係り合う箇所が殆ど無いため、鉛直方向に積重ねた際には水平方向全てに位置ずれを生じやすいといった不具合がある。この為、使用者は、家具同士をスタッキングさせる際に位置ずれが生じないよう慎重に意識しながら積重ねる必要があったり、上位の家具をスタッキング状態から解除する際にも、下位の家具がずれ無いように意識しながら扱う必要があった。
【０００５】
加えて、これら家具がスタッキング状態にある際に、外部から振動等の衝撃を受けると、スタッキング状態が崩れ、家具が落下するといった畏れもある。
【０００６】
そこで本発明は、以上のような問題に鑑みて、家具をスタッキングさせた際の位置ずれを好適に防止できる家具のスタッキング構造及びスタッキング可能な家具を提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
すなわち、本発明に係る家具のスタッキング構造は、第１の家具が、少なくとも所定位置に設けられ使用状態において退避するとともにスタッキング状態において突出する係合部を具備してなり、第１の家具とスタッキングする第２の家具が、前記係合部の対応位置に設けられ少なくとも前記係合部と係わり合う被係合部を具備してなり、前記第１の家具と前記第２の家具とを所定方向にスタッキングさせた際に、前記係合部と前記被係合部とにより前記所定方向とは異なる方向への移動を規制する規制手段を構成することを特徴としている。
【０００８】
このようなものであれば、係合部が使用状態において家具の内部側に退避するとともにスタッキング状態において家具の所定位置から外方へ向けて突出するので、使用時には使用者の邪魔になることもなく違和感を覚えることもない。また、係合部と被係合部との係り合いからなる規制手段の働きによりスタッキングの方向と異なる方向への移動を規制するので、スタッキングを行う際にもスタッキングを解除する際にも過剰に意識せずに自然とスタッキング作業を行える。さらに、スタッキング状態にある家具に何らかの衝撃が加わったとしても位置ずれが起し難くなり、鉛直方向に積重ねた場合でも上位の家具が落下するといったことも有効に回避できる。また、家具同士で規制手段を構成しているので、スタッキング状態にある家具を載せ置いておくポーター等に特段の機能を持たせる必要も無くすることができる。
【０００９】
係合部が、外力の作用を受け得る荷重受部を具備し、この荷重受部に付与された外力により前記係合部を突出位置から退避位置に変位させるようにすれば、係合片の変位を荷重受部の作用により安定的に行うことが出来る。
【００１０】
この場合、係合部を退避位置から突出位置に常時付勢する付勢手段を設けていれば、使用時には付勢手段の弾性力に抗して荷重受部に外力を作用させることで係合片を退避位置まで変位させておき、家具をスタッキングし得る状態においては荷重受部に作用する外力が解かれることにより係合部が突出位置にまで変位させることができる。
【００１１】
荷重受部を、家具を床面に配置した際にこの家具の自重を外力として受け得る位置に設けていれば良い。通常、家具は床面上に配置されるものであるので必然的に生じる家具の自重を利用出来るからである。
【００１２】
家具がその一部または全体を折り畳み可能なものである場合、その折り畳み状態から使用状態への可変動作に関連して荷重受部が外力を受けるようにすれば、家具の可変動作以外の特別な作業を行うことなく係合部を突出位置にまで変位させることが出来る。
【００１３】
係合部及び被係合部の好適な具体例としては、係合部が、先端側に設けられ前記被係合部と係り合う係合片と、基端側において家具の所定位置に支持され該係合片を突出位置と退避位置との間で変位可能にする基端部とを備えていれば良く、被係合部は、係合片を挿入可能な穴部からなるものが挙げられる。
【００１４】
また、係合部及び被係合部を同一の家具に共に備えておけば３つ以上の家具をスタッキングが可能となる。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によれば、使用者はスタッキング作業及びスタッキング解除作業を簡易に行うことが出来るとともに、スタッキング状態にある家具群の位置ずれの発生を抑制し安定した状態でスタッキングを維持出来る。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
以下、本発明の一実施形態を、図面を参照して説明する。
【００１７】
本発明に係るスタッキング構造を実現可能な家具たる床パネルＰは、図１、図２などに示すように、平面視略正方形状のパネル本体ＰＭと、このパネル本体ＰＭを支持する支持脚ＰＳとからなるものである。この支持脚ＰＳは、隣接する単位パネルのコーナー部が集合する部位を支持する第１支持脚１と、パネル本体ＰＭの四つの隅部をそれぞれ支持する第２支持脚２と、パネル本体ＰＭの略中央部を支持する第３支持脚３とを備えたものである。そして、パネル本体ＰＭに、支持脚ＰＳ（第１支持脚１、第２支持脚２及び第３支持脚３）を予め取付けた状態で、当該床パネルＰを、例えば、建築床面ＦＬ（図１４、図１５参照。）に複数並べて敷設することにより、パネル本体ＰＭと建築床面ＦＬとの間にコード類を配線可能な二重床としての機能を発揮するようにしている。
【００１８】
より具体的に各部を説明する。
【００１９】
パネル本体ＰＭは、所定部位に形成した分画開口部によって分画された複数の単位パネルを有するものであり、概略平板状の表材ＰＭ１と、この表材ＰＭ１の下面側に位置する裏材ＰＭ２とを重合させるとともに、これら表材ＰＭ１と裏材ＰＭ２とを後述する適宜の手段で一体的に連結したものとしている。
【００２０】
さらに、この表材ＰＭ１と裏材ＰＭ２とについて説明すると、表材ＰＭ１は、薄板状のスチール素材を塑性変形加工することにより形成されたものであり、４つの辺に囲まれた平面視略正方形状をなす面板部ＰＭ１ａと、この面板部ＰＭ１ａの各辺から垂下して設けた側縁部ＰＭ１ｂとを備えている。面板部ＰＭ１ａには、各辺の中点Ｘ１から面板部ＰＭ１ａの中心部に向かって所定距離延びる被係合部Ｕとして機能する穴部たる第１表材スリットＳＬ１ａと、隣り合う第１表材スリットＳＬ１ａの内方端部（面板部ＰＭ１ａの中心側に位置する端部）同士を結ぶ線に沿って延びる第２表材スリットＳＬ１ｂとを形成するとともに、これら第１表材スリットＳＬ１ａ及び第２表材スリットＳＬ１ｂにより分画開口部たる表材分画開口部ＳＬ１を構成し、この表材分画開口部ＳＬ１によって一枚の表材ＰＭ１が複数の単位パネル（１つの第１表材単位パネルＰＭ１１及び４つの第２表材単位パネルＰＭ１２）に分画されるようにしている。具体的には、第１表材単位パネルＰＭ１１は、４つの第２表材スリットＳＬ１ｂに囲まれ、面板部ＰＭ１ａの中央部に位置する平面視略正方形状のものである。第２表材単位パネルＰＭ１２は、１つの第２表材スリットＳＬ１ｂ、この第２表材スリットＳＬ１ｂの両端からそれぞれ延びる第１表材スリットＳＬ１ａ及びこれら各第１表材スリットＳＬ１ａの外方端部（面板部ＰＭ１ａの反中心側に位置する端部）から第２表材スリットＳＬ１ｂに対向する表材ＰＭ１のコーナー部に向かって延びる２つの辺ＰＭ１２１によって囲まれ、表材ＰＭ１の隅部を構成するようにした平面視略五角形状のものである。なお、各第２表材スリットＳＬ１ｂの略中間部位には、表材ＰＭ１の肉厚方向に貫通していない接続部たる表材接続部ＰＭ１Ｘを設け、この表材接続部ＰＭ１Ｘにより第１表材単位パネルＰＭ１１と第２表材単位パネルＰＭ１２とが一部において連続するようにしている。また、各側縁部ＰＭ１ｂの中央部には、前記第１表材スリットＳＬ１ａの外方端部から側縁部ＰＭ１ｂに下方に向かって延びる第３表材スリットＳＬ１ｃを形成している。また、各第２表材単位パネルＰＭ１２には、後述する裏材ＰＭ２に設けた突部ＰＭ２２Ｔを収容し得る収容部ＰＭ１２Ｓを形成してある。これら突部ＰＭ２２Ｔと収容部ＰＭ１２Ｓとが、位置ずれ抑制手段としての機能を発揮する。
各収容部ＰＭ１２Ｓは、本実施形態では、下方に窪ませてなる平面視円形状の有底のものとしているが、例えば、貫通させた無底のものなど、これに限られない。
【００２１】
一方、裏材ＰＭ２は、薄板状のスチール素材を塑性変形加工することにより形成されたものであり、４つの辺によって囲まれた平面視略正方形状をなし、前記表材分画開口部ＳＬ１の投影位置に沿う位置に分画開口部たる裏材分画開口部ＳＬ２を形成している。具体的には、各辺の中点Ｘ２から裏材ＰＭ２の中心部に向かって所定距離延びる第１裏材スリットＳＬ２ａと、隣り合う第１裏材スリットＳＬ２ａの内方端部（裏材ＰＭ２の中心側に位置する端部）同士を結ぶ線に沿って延びる被係合部Ｕとして機能する穴部たる第２裏材スリットＳＬ２ｂとを形成し、これら第１裏材スリットＳＬ２ａ及び第２裏材スリットＳＬ２ｂにより裏材分画開口部ＳＬ２を構成し、この裏材分画開口部ＳＬ２によって一枚の裏材ＰＭ２が複数の単位パネル（１つの第１裏材単位パネルＰＭ２１及び４つの第２裏材単位パネルＰＭ２２）に分画されるようにしている。具体的には、第１裏材単位パネルＰＭ２１は、４つの第２裏材スリットＳＬ２ｂに囲まれ、裏材ＰＭ２の中央部に位置する平面視略正方形状のものである。第２裏材単位パネルＰＭ２２は、１つの第２裏材スリットＳＬ２ｂ、この第２裏材スリットＳＬ２ｂの両端からそれぞれ延びる第１裏材スリットＳＬ２ａ及びこれら各第１裏材スリットＳＬ２ａの外方端部（裏材ＰＭ２の反中心側に位置する端部）から第２裏材スリットＳＬ２ｂに対向する裏材ＰＭ２のコーナー部に向かって延びる２つの辺ＰＭ２２１によって囲まれ、裏材ＰＭ２の４つの隅部にそれぞれ位置する平面視略五角形状のものである。なお、各第２裏材スリットＳＬ２ｂの略中間部位に、裏材ＰＭ２の肉厚方向に貫通していない接続部たる裏材接続部ＰＭ２Ｘを設け、この裏材接続部ＰＭ２Ｘにより第１裏材単位パネルＰＭ２１と第２裏材単位パネルＰＭ２２とをそれぞれ一部において連続させている点も表材ＰＭ１と同様である。
【００２２】
しかして、裏材ＰＭ２は、表材ＰＭ１と重合させた状態において、図２に示すように、表材ＰＭ１の下面側に密接する平板部ＰＭ２ｍと、裏材ＰＭ２の強度を確保すべく絞り加工により溝状に形成された補強部ＰＭ２ｎと、裏材ＰＭ２の裏面側に設けられ前記支持脚ＰＳを取付け得る取付口Ｔを有し、部分的に凹凸形状をなすように形成されている。具体的には、平板部ＰＭ２ｍについては、第１裏材単位パネルＰＭ２１及び各第２裏材単位パネルＰＭ２２の各周縁部と、第１裏材単位パネルＰＭ２１及び各第２裏材単位パネルＰＭ２２の中央部位を平板部ＰＭ２ｍとしている。なお、その平板部ＰＭ２ｍのうち、各第２裏材単位パネルＰＭ２２の略中央部の平板部ＰＭ２ｍは、平面視略三角形状をなすものとし、また、第１裏材単位パネルＰＭ２１の略中央部に対向させるようにして設けた４つの平板部ＰＭ２ｍは、それぞれ平面視略三角形状をなすものとしている。一方、補強部ＰＭ２ｎについては、第１裏材単位パネルＰＭ２１及び各第２裏材単位パネルＰＭ２２の各周縁部位に沿った所定部位を、補強部ＰＭ２ｎとしている。ここで、その所定部位とは、第１裏材単位パネルＰＭ２１の略中央部に対向させるようにして設けた４つの平板部ＰＭ２ｍに係るものについては、それぞれの平板部ＰＭ２ｍが、他の平板部ＰＭ２ｍ及び第１裏材単位パネルＰＭ２１の周縁部に対して側面視略凹溝状に接続される部位としている。また、各第２裏材単位パネルＰＭ２２の略中央部の平板部ＰＭ２ｍに係るものについては、その平板部ＰＭ２ｍが、第２裏材単位パネルＰＭ２２の周縁部に対して側面視略凹溝状に接続される部位としている。
【００２３】
また、取付口Ｔについては、図１、図２に示すように、第１裏材単位パネルＰＭ２１の各コーナー部に後述する第１支持脚１の第１突起部１１３が取付可能な第１取付口Ｔ１を形成するとともに、第１裏材単位パネルＰＭ２１の中央に後述する第３支持脚３が取付可能な第４取付口Ｔ４を形成してある。一方、第２裏材単位パネルＰＭ２２の各コーナー部のうち、第１裏材単位パネルＰＭ２１及び他の第２裏材単位パネルＰＭ２２に隣接するコーナー部に後述する第１支持脚１の第２突起部１２３が取付可能な第２取付口Ｔ２を形成するとともに、第１裏材単位パネルＰＭ２１及び他の第２裏材単位パネルＰＭ２２に隣接しないコーナー部、すなわち裏材ＰＭ２の四隅の隅部に後述する第２支持脚２が取付可能な第３取付口Ｔ３を形成してある。これら第１取付口Ｔ１、第２取付口Ｔ２、第３取付口Ｔ３及び第４取付口Ｔ４（以下、取付口Ｔと総称する。）は、何れも補強部ＰＭ２ｎの前記面板部ＰＭ１ａ対して平行な面に形成され、その面の肉厚方向に貫通している。第１取付口Ｔ１、第３取付口Ｔ３及び第４取付口Ｔ４は、平面視円形状をなし、第２取付口Ｔ２のみが、平面視長円形状をなすようにしている。なお、平面視長円形状を成す取付口は、分画開口部の長手方向と直交する方向に、その長手寸法を有するものであれば良い。すなわち、本実施形態では、第２取付口Ｔ２が、裏材ＰＭ２に設けた複数の第２裏材スリットＳＬ２ｂのうち、当該第２取付口Ｔ２に最も近接している第２裏材スリットＳＬ２ｂの長手方向と直交する方向に、長手寸法を有するようにしている（図１６参照。）。
【００２４】
また、複数のパネル本体ＰＭのみを積み重ねて収納などする際に、それら複数のパネル本体ＰＭのスタッキング（図１８参照。）をも好適に行うために、第２裏材単位パネルＰＭ２２には、前記表材ＰＭ１の第２表材単位パネルＰＭ１２に形成した収容部ＰＭ１２Ｓと対応する箇所に、その収容部ＰＭ１２Ｓに収容され得る突部ＰＭ２２Ｔを複数設けている（図１、図２参照。）。各突部ＰＭ２２Ｔは、補強部ＰＭ２ｎよりもさらに下方に突出させたものであり、本実施形態においては、４つの第２裏材単位パネルＰＭ２２のうち、裏材ＰＭ２の対角線状線上に位置する一対の第２裏材単位パネルＰＭ２２にそれぞれ突部ＰＭ２２Ｔを設けている（図２参照。）。
【００２５】
これら表材ＰＭ１の下面側と裏材ＰＭ２の上面側とを重合させて、複数箇所を適宜の手段（例えば、スポット溶接など）で連結することにより、表材ＰＭ１と裏材ＰＭ２とを一体的に組み付けてなる一のパネル本体ＰＭが形成される。このパネル本体ＰＭは、表材ＰＭ１と裏材ＰＭ２とを組み付けた状態において、第１表材単位パネルＰＭ１１と第１裏材単位パネルＰＭ２１とが重合するとともに、各第２表材単位パネルＰＭ１２と各第２裏材単位パネルＰＭ２２とが重合し、表材ＰＭ１及び裏材ＰＭ２それぞれに形成した表材分画開口部ＳＬ１及び裏材分画開口部ＳＬ２（以下、分画開口部ＳＬと総称する。）を介して上述した重合関係にある第１表材単位パネルＰＭ１１と第１裏材単位パネルＰＭ２１とが第１単位パネルとして、また、各第２表材単位パネルＰＭ１２と各第２裏材単位パネルＰＭ２２とが第２単位パネルとして、おのおの同時に変形するように設定している。しかして、このパネル本体ＰＭは、分画開口部ＳＬを介して隣接する第１単位パネルと第２単位パネルとを相対変位させ得るように構成されている。そして、隣接する第１単位パネルと第２単位パネルと（以下、第１単位パネルと第２単位パネルとを「単位パネル」と総称する。）のコーナー部同士が集合する部位（以下、コーナー部集合部位とする。）に、後述する第１支持脚１を取り付けることができるようにしている。
【００２６】
さらに、本実施形態では、単位パネルに形成した第1取付口Ｔ１、第2取付口Ｔ２に、第1支持脚１に設けた第１突起部１１３、第２突起部１２３を取り付けた際に、それら突起部と取付口の嵌め合いにより単位パネル同士の相対位置を許容する許容手段を構成するようにしている。具体的には、第1取付口Ｔ１と第１突起部１１３は緊密に取付け、第2取付口Ｔ２と第２突起部１２３は遊嵌した状態で取付られるようにして構成している。すなわち、この取付状態において前記単位パネル同士の相対変位に伴って前記第２突起部１２３と前記第2取付口Ｔ２との相対位置が変化することにより、単位パネル同士の相対位置を許容する許容手段としての機能を発揮する。
【００２７】
第１支持脚１は、図３、図４、図５、図６、図７、図８、図１６等に示すように、コーナー部集合部位に隣接する各単位パネルの枚数に対応して設けた複数の脚本体と、これら脚本体同士を連結する連結部１３とを備えたものである。また、本実施例では、係合部Ｋをこの第１支持脚１に設けている。すなわち、第１支持脚１に、後述する基端側を支持される基端部と後述する被係合部Ｕに係り合う係合片と後述する荷重受部とを備えた、係合部Ｋを設けてなり、係合片を第１支持脚１の下面より突出する突出位置と、第１支持脚の下面より突出しない退避位置とに取り得るようにしている。
【００２８】
より、具体的に第１支持脚１は、例えば合成樹脂素材からなる一体成形品であり、コーナー部集合部位における第１裏材単位パネルＰＭ２１のコーナー部周辺を支持し得る第１脚本体１１と、コーナー部集合部位において第１裏材単位パネルＰＭ２１に隣接する第２裏材単位パネルＰＭ２２のコーナー部周辺を支持し得る一対の第２脚本体１２と、これら各脚本体を一体に連結する連結部１３とを備えている。なお、本実施形態では、これら各脚本体１１、１２の中心部同士を結ぶ線分が第１脚本体１１の中心部を頂点とする平面視略二等辺三角形状となるように各脚本体１１、１２を配置している（図４参照。）。またこのとき、一対の第２脚本体１２を、当該床パネルＰを平面視した際に、後述する位置決め手段がパネル本体ＰＭから突出する位置に位置付けられるように、パネル本体ＰＭの側縁部ＰＭ１ｂに沿って配置するようにしている。また、第１脚本体１１、第２脚本体１２及び連結部１３を合成樹脂により一体的に成形している。なお、第１脚本体１１及び第２脚本体１２の後述する各接地部と、連結部１３のそれぞれを軟質樹脂にて成形しても良い。この場合、２色（異材質）成形を採用すると効果的である。
【００２９】
以下、各部についてより具体的に説明すると、第１脚本体１１は、概略円筒状をなす第１周壁部１１１と、第１周壁部１１１の内周に平面視略十字状に設けられ第１周壁部１１１と略同じ高さ寸法を有する第１リブ１１２と、第１リブ１１２同士が交叉する部位に関連付けて設けられ第１周壁部１１１の上端より上方に突出させてなる突起部たる第１突起部１１３とを有する。この第１突起部１１３は、前記裏材ＰＭ２の第１裏材単位パネルＰＭ２１のコーナー部に形成した第１取付口Ｔ１に係合可能なものであり、第１突起部１１３の軸中心を中心として十字状をなすように形成したスリット１１３Ｓと、このスリット１１３Ｓを挟むように配置した弾性変形し得る４つの弾性部１１３１とを備えている。そして、各弾性部１１３１には、その先端部に鉤状の係合片１１３１ａを一体に備えるようにしている。また、第１周壁部１１１と第１リブ１１２との間には、後述する高さ調節部材たる第１ライナーＲ１に設けた第1挿入部が挿入可能な概略円筒状をなす挿入穴たる第１挿入穴１１Ｘを設けている。さらに、第１周壁部１１１の外周には、第２脚本体１２側に向かって延出させてなる一対の鍔部１１４を設けている。そして、この鍔部１１４の上端が、第１周壁部１１１の上端及び突起部の上端よりもさらに上方に位置するように設定している。また、第１周壁部１１１の下端部における径が第１周壁部１１１の他の部位より若干大径となるように設定するとともに、この第１周壁部１１１の下端側に、建築床面ＦＬに接地し得る円環状の接地部たる第１接地部１１５を設けている。さらにまた、本実施形態では、この第１周壁部１１１の高さ寸法と、後述する第２支持脚２を構成する隅部支持用周壁部２１の高さ寸法と、後述する第３支持脚３の中央支持用周壁部３１の高さ寸法とを、略同一に構成している。
【００３０】
一方、各第２脚本体１２は、概略円筒状をなし前記第１脚本体１１の第１周壁部１１１より大きい高さ寸法を有する第２周壁部１２１と、第２周壁部１２１の内周に平面視略十字状に設けられ前記第１周壁部１１１と略同じ高さ寸法を有する第２リブ１２２と、第２リブ１２２同士が交叉する部位に関連付けて設けられ第２リブ１２２の上端より上方に突出させてなる突起部たる第２突起部１２３とを有する。
【００３１】
さらに詳述すると、第２周壁部１２１は、その上縁が前記第１脚本体１１の鍔部１１４の上縁と略同じ高さ位置となるように設定されており、第２周壁部１２１の一部に第２リブ１２２の上縁と略同じ高さ位置まで切り欠いてなる切欠部１２４を形成してある。そして、各第２脚本体１２をそれぞれ対応する第２裏材単位パネルＰＭ２２のコーナー部に取り付けた場合に、第２周壁部１２１の上縁が第２裏材単位パネルＰＭ２２の平板部ＰＭ２ｍに当接するとともに、切欠部１２４によって第２周壁部１２１の上縁と第２裏材単位パネルＰＭ２２の補強部ＰＭ２ｎとの干渉を回避し、切欠部１２４に第２裏材単位パネルＰＭ２２の補強部ＰＭ２ｎが位置するように設定している。
【００３２】
第２突起部１２３は、前記裏材ＰＭ２の第２裏材単位パネルＰＭ２２のコーナー部に形成した第２取付口Ｔ２に係合可能なものであり、前記第１脚本体１１の第１突起部１１３と略同様の形状をなすものである。
【００３３】
加えて、本実施形態では、第２周壁部１２１の下端部に第２周壁部１２１の他の部位より若干大径となるように設定している。そして、この第２周壁部１２１の下端側に、建築床面ＦＬに接地し得る接地部たる第２接地部１２５を形成するとともに、第２周壁部１２１の外周に他方の第２脚本体１２に向かって延出させてなる概略板状の延出部１２６を設けている。各延出部１２６は第２リブ１２２よりも小さい高さ寸法を有し、これら各延出部１２６に、前記第１脚本体１１から離れる方向に概略板状の突出部１２７を重合するように設け、これら突出部１２７が各第２脚本体１２の第２接地部１２５の外縁同士を結んた線分よりも前記第１脚本体１１から離れる方向に突出するように設定している。そして、本実施形態においては、突出部１２７の正面視における巾寸法ｄ１（延出部１２６の延出方向に沿った寸法）を、延出部１２６の正面視における巾寸法ｄ２の略半分に設定し（図４参照。）、一方の第２脚本体１２の延出部１２６には、突出部１２７を延出部１２６の基端部側に設け、他方の第２脚本体１２の延出部１２６には、突出部１２７を延出部１２６の先端部に設けている。これにより、一対の第１支持脚１を第２脚本体１２同士が当接するように対向配置した場合、対応する突出部１２７同士が延出方向に隣接し、第１支持脚１を、延出部１２６の延出方向へ相対移動することが禁止される。このように、各延出部１２６は、当該床パネルＰの位置決めを行う位置決め手段（特に、隣接配置した床パネルＰ同士が所定位置よりさらに近接することを禁止する近接禁止手段）としての機能を発揮する。また、各突出部１２７は、当該床パネルＰの位置決めを行う位置決め手段（特に、隣接配置した床パネルＰ同士が、それらのパネル本体ＰＭの側縁部ＰＭ１ｂ同士を略沿わせた状態で、所定位置よりさらに延出部１２６の延出方向に沿ってずれ動くことを禁止するずれ移動禁止手段）としての機能を発揮する。
【００３４】
ここで、パネル本体ＰＭに支持脚ＰＳを取付けた状態の床パネルＰ同士をスタッキングする際のスタッキング構造について説明する。本発明に係るスタッキング構造は、上位に位置する第１のパネルが有する係合部Ｋと、下位に位置する第２のパネルが有する被係合部Ｕとで、水平方向の位置ずれを規制する規制手段Ｆを構成している。詳述すると、第１支持脚１の係合部Ｋは、一方の第２脚本体１２の第２周壁部１２１に設定した前記第２接地部１２５に基端部と、この基端部から他方の第２脚本体１２に向かって延出する概略薄板状の係合片たる舌片部１２８とを一体に設けている。舌片部１２８は、その先端部下面に下方に向かって所定寸法突出させた突起１２９を有しており（図３、図５、図８参照。）、図１９に示すように、この突起１２９を、下段側に位置付けたパネル本体ＰＭ（本願請求項１の第2の家具）の係合部の対応位置に設けた被係合部Ｕたる第１表材スリットＳＬ１ａ（第１裏材スリットＳＬ２ａ）に挿入して、床パネルＰ同士を上下にスタッキング可能に構成している。なお、舌片部１２８はそれ自体がある程度の弾性を有するものであり付勢手段として機能する。第１支持脚１を建築床面ＦＬ等に接地させた場合、第１支持脚１の最下位に位置する突起１２９が他の部位より優先して接地するが、床パネルＰ自体の自重により突起１２９の突出寸法に対応して舌片部１２８の先端部が上方に浮き上がるように弾性変形可能に設定してある。すなわち、本実施例においては、突起１２９が荷重受部としても機能することとなり、荷重受部が床パネルＰの自重による作用を受けない状態（床パネルＰを建築床面ＦＬ等に接地させない状態）では、係合片が床パネルＰの下面より下方に突出する突出位置をとり、荷重受部が床パネルＰの自重による作用を受ている状態（床パネルＰを建築床面ＦＬ等に接地させた状態）では、係合片は床パネルＰより突出しない退避位置に変位することとなる。具体的には、第２脚本体１２間に係合片たる突起１２９が退避することなる。しかして、下段側のパネル本体ＰＭの第１表材スリットＳＬ１ａ（第１裏材スリットＳＬ２ａ）に対して、上段側の第１支持脚１に設けた突起１２９が挿入されることで規制手段を構成するので、複数の床パネルＰを積み重ねた状態で、例えば水平方向に外力が加わったとしても、第１表材スリットＳＬ１ａ（第１裏材スリットＳＬ２ａ）と突起１２９とによって、積み重ねている状態が崩れることを効果的に防止することができる。特に、本実施例においては、第１表材スリットＳＬ１ａ（第１裏材スリットＳＬ２ａ）をパネル本体ＰＭの各片からパネル本体ＰＭの中央に向かって延びるように設けるとともに、突起１２９も各々対応する第１表材スリットＳＬ１ａ（第１裏材スリットＳＬ２ａ）延びる方向に沿って設けているので水平方向全てにおいて位置ずれを規制することができる。
【００３５】
第２支持脚２は、図１に示すように、パネル本体ＰＭのコーナー部であって且つ前記単位パネルが隣接しない部位において、前記建築床面ＦＬに接地しながら前記パネル本体ＰＭを支持するものである。なお、図示はしていないが、当該第２支持脚２と建築床面ＦＬとの間に、床面の高さ調節をするための高さ調節部材たる第２ライナー（図示せず）を設け、当該第２支持脚２が建築床面ＦＬに対して直接接しないようにしてもよい。
【００３６】
より具体的にこの第２支持脚２は、図９、図１０、図１１、図１５などに示すように、概略円筒状をなす隅部支持用周壁部２１と、隅部支持用周壁部２１の内周に平面視略十字状に設けられ隅部支持用周壁部２１と略同じ高さ寸法を有する隅部支持用リブ２２と、隅部支持用リブ２２同士が交叉する部位に関連付けて設けられ隅部支持用周壁部２１の上端より上方に突出させてなる突起部たる隅部支持用突起部２３と、前記隅部支持用周壁部２１の外周に設けた４枚の隅部支持用羽根部２４とを具備し、これら各部を合成樹脂により一体に形成した一体成形品である。
【００３７】
さらに各部を詳述すると、隅部支持用周壁部２１は、その上端部に、当該第２支持脚２を前記パネル本体ＰＭに取り付けた状態において前記裏材ＰＭ２の前記補強部ＰＭ２ｎを支持し得る第１支持部２１ａを有している。また、隅部支持用周壁部２１の下端部における径が隅部支持用周壁部２１の他の部位より若干大径となるように設定するとともに、この隅部支持用周壁部２１の下端側に、建築床面ＦＬに接地し得る円環状の隅部支持用接地部２５を設けている。
【００３８】
隅部支持用リブ２２は、前記第１脚本体１１の第１リブ１１２と略同様のものであるので説明を省略する。
【００３９】
隅部支持用突起部２３は、第１裏材単位パネルＰＭ２１及び他の第２裏材単位パネルＰＭ２２に隣接しないコーナー部、すなわち裏材ＰＭ２の四隅の隅部に形成した第３取付口Ｔ３に係合可能なものであり、その構成は、前記第１脚本体１１の第１突起部１１３と略同様であるので説明を省略する。
【００４０】
隅部支持用羽根部２４は、隅部支持用周壁部２１から外方に向かって延出する薄板状のものであって、その上端部に、当該第２支持脚２を前記パネル本体ＰＭに取り付けた状態において前記裏材ＰＭ２の前記平板部ＰＭ２ｍを支持し得る第２支持部２４ａを有している。また、この隅部支持用羽根部２４の上端が、隅部支持用周壁部２１の上端及び突起部の上端よりもさらに上方に位置するように設定している。さらに、本実施形態では、４枚の隅部支持用羽根部２４のうち２枚の隅部支持用羽根部２４を平面視略直線状を成すとともに前記隅部支持用周壁部２１を挟むように配置し、他の２枚の隅部支持用羽根部２４を平面視略ハの字状に配置することにより、４枚の隅部支持用羽根部２４に設けた第２支持部２４ａが、パネル本体ＰＭの隅部にある裏材ＰＭ２の平板部ＰＭ２ｍを支持するように、換言すれば、この第２支持部２４ａが、前記第１支持部２１ａよりもさらにパネル本体ＰＭの縁部に近い部位を支持するように構成している。
【００４１】
第３支持脚３は、図１に示すように、パネル本体ＰＭの略中央部において、前記建築床面ＦＬに接地しながら前記パネル本体ＰＭを支持するものである。なお、図示はしていないが、当該第３支持脚３と建築床面ＦＬとの間に、床面の高さ調節をするための高さ調節部材たる第３ライナー（図示せず）を設け、当該第３支持脚３が建築床面ＦＬに対して直接接しないようにしてもよい。
【００４２】
より具体的にこの第３支持脚３は、図１２、図１３などに示すように、概略円筒状をなす中央支持用周壁部３１と、中央支持用周壁部３１の内周に平面視略十字状に設けられ中央支持用周壁部３１と略同じ高さ寸法を有する中央支持用リブ３２と、中央支持用リブ３２同士が交叉する部位に関連付けて設けられ中央支持用周壁部３１の上端より上方に突出させてなる突起部たる中央支持用突起部３３とを具備し、これら各部を合成樹脂により一体に形成した一体成形品である。
【００４３】
さらに各部を詳述すると、中央支持用周壁部３１は、第２支持脚２の隅部支持用周壁部２１と略同様のものであるので説明を省略する。なお、本実施形態では、この中央支持用周壁部３１の下端側に、建築床面ＦＬに接地し得る円環状の中央支持用接地部３４を設けている。
【００４４】
中央支持用リブ３２は、前記第１脚本体１１の第１リブ１１２と略同様のものであるので説明を省略する。
【００４５】
中央支持用突起部３３は、裏材ＰＭ２の第４取付口Ｔ４に係合可能なものであり、その構成は、前記第１脚本体１１の第１突起部１１３と略同様であるので説明を省略する。
【００４６】
なお、本実施形態では、図８等に示すように、高さ調節部材たる第1上ライナーＲ１１および高さ調節部材たる第1下ライナーＲ１２（以下、第1ライナーＲ１と総称する。）を、層状に重合配置可能に構成することにより、当該床パネルＰが、前記建築床面ＦＬの不陸に対応し得るものとなるようにしている。
【００４７】
具体的には、第1上ライナーＲ１１を、単独で前記第１支持脚１の下面側に取り付ける態様（第1取付態様）と、前記第1上ライナーＲ１１と第1下ライナーＲ１２とを重ねた状態で前記第１支持脚１の下面側に取り付ける態様（第２取付態様）とを取り得るようにしており、建築床面ＦＬの不陸に対して適宜対応し得るようにしている。
【００４８】
各部を詳述すると、第1上ライナーＲ１１は、概略薄板状の上ライナー面板部Ｒ１１１と、この上ライナー面板部Ｒ１１１の周端を略直角に起立させた上ライナー起立壁Ｒ１１２とを備えてなる。より具体的に、上ライナー面板部Ｒ１１１は、前記第１支持脚１の下面側を略覆い得る平面視略三角形状をなすものである。また、この上ライナー面板部Ｒ１１１の略中央部で且つ当該第1上ライナーＲ１１と前記第1支持脚１とを取り付けた際にその第1支持脚１の第１挿入穴１１Ｘと対応する位置に、円筒状の第1挿入部Ｒ１１Ｘを設けている。
【００４９】
第1下ライナーＲ１２は、概略薄板状の下ライナー面板部Ｒ１２１と、この下ライナー面板部Ｒ１２１の周端を略直角に起立させた下ライナー起立壁１２２とを備えてなる。より具体的に、下ライナー面板部Ｒ１２１は、前記第上ライナー面板部Ｒ１１１に重合配置してその下面側を略覆い得る平面視略三角形状をなすものである。また、この下ライナー面板部Ｒ１２１の略中央部で且つ当該第1下ライナーＲ１２と前記第1上ライナーＲ１１とを十合配置した際にその第1上ライナーＲ１１の第１挿入部Ｒ１１Ｘに挿入される円筒状の第２挿入部Ｒ１２Ｘを設けている。そして、第1上ライナーＲ１１と第1下ライナーＲ１２とを重合配置した際に、上ライナー起立壁Ｒ１１２が下ライナー起立壁１２２に呑み込まれるように、下ライナー面板部Ｒ１２１を上ライナー面板部Ｒ１１１よりも若干大きく構成している
以上のように、本発明に係るスタッキング構造を実現可能な家具として開示した本実施形態に係る床パネルＰは、前記第１支持脚に設けられ使用状態において退避するとともにスタッキング状態において突出する舌片部１２８と、前記突起１２９と係わり合う第１表材スリットＳＬ１a（第１裏材スリットＳＬ２a）とを具備しているので、上段に位置する床パネルＰの突起１２９と、下段に位置する床パネルＰの第１表材スリットＳＬ１a （第１裏材スリットＳＬ２a）とにより、前記床パネルＰ同士を上下方向にスタッキングさせた際に、前記舌片部１２８と前記第１表材スリットＳＬ１a （第１裏材スリットＳＬ２a）とにより床パネルＰ同士の水平方向への移動を規制する規制手段を構成することとなる。したがって、使用者はスタッキング作業及びスタッキング解除作業を簡易に行うことが出来るとともに、スタッキング状態にあるパネル同士の位置ずれの発生を抑制し安定した状態のままスタッキングを維持出来るスタッキング構造を実現できることとなる。
なお、第１表材スリットＳＬ１aのみを被係合部たる穴部として機能させても良い。
【００５０】
また、前記舌片部１２８を、合成樹脂からなる支持脚ＰＳ（第１支持脚１）に一体的に形成した概略薄板状のものとし、この舌片部１２８の先端部における下面には下方に向けて所定寸法突出させてなる突起１２９をも一体的に設けたので、簡素な構成で、舌片部１２８に付勢手段としての機能を付与することが出来、前記突起１２９に荷重受部としての機能を付与することが出来る。
【００５１】
さらに、パネル本体ＰＭをスチールからなるもので構成し、床面に置き敷しいた際の不陸に追従するために設けた分画開口部（前記第１表材スリットＳＬ１a）を、前記突起１２９と係り合う穴部として利用しているので、前記支持脚と合わせて簡素な構成で規制手段を構成できる。すなわち、不陸に馴染む上に、収納安定性にも優れ、かつ剛性が高く歩行感の良い置敷タイプの床パネルＰを提供できる。
【００５２】
次に第２実施例について図２０、２１、２２及び２３を参照して説明する。
本発明に係るスタッキング構造を採用可能なテーブルTは、天板Ｔａとこの天板Ｔａを支持する複数本（本実施例では４本）の脚Ｔｂとからなるもので、この脚Ｔｂは、連結部Ｔｃを介して天板Ｔａの裏面Ｔａ２側に折り畳み可能に支持されている。
【００５３】
天板Ｔａは矩形状を成す板材からなるもので、その表面Ｔａ１には後述する係合片ＫＴ２の対応位置（本実施例では天板の４隅）に被係合部たる凹部Ｕ１を設けている。
【００５４】
脚Ｔｂは、スチール等の角柱で構成されるもので、上端部を連結部Ｔｃに軸部Ｔｂ１を介して回動可能に連結されており、下端部を床面に設置する接地部Ｔｂ２としている。なお、脚Ｔｂの上端部における側面には、後述する荷重受部に外力を付与し得る凸部Ｔｂ３が設けられる。
【００５５】
連結部Ｔｃは、下方に向けて開口するブロック状のもので上壁Ｔｃ１を天板Ｔａの裏面４隅に適宜の手段（ビス等）にて取り付けられている。また、連結部Ｔｃの開口内ＴＴには、前記脚Ｔｂを回動可能に支持する軸部Ｔｂ１と、係合部ＫＴが設けられている。しかして、脚Ｔｂは軸部Ｔｂ１を中心として天板Ｔａの長手方向に向けて天板Ｔａの裏面Ｔａ２に脚Ｔｂの設置部Ｔｂ２を近接させるように折り畳むことが出来る。
【００５６】
係合部ＫＴは、前記連結部Ｔｃの下面Ｔｃ２から突出する突出位置（図２２における実線部分参照）と下面Ｔｃ２から突出しない退避位置（開口ＴＴ内の位置）を取り得るものであって、基端側を前記軸部Ｔｂ１より外方側における位置に支持される基端部ＫＴ１と、被係合部と係り合う爪状の係合片ＫＴ２と、前記凸部Ｔｂ３による外力を受ける荷重受部ＫＴ３とからなる。本実施例では、係合部ＫＴを、正面視略直角三角形を成す板状のものとし、頂点側を基端部ＫＴ１、直角側の一部を外方に延出させた箇所を荷重受部ＫＴ３、残る角側を係合片ＫＴ２としている。なお、係合部Ｋ（係合片ＫＴ２）は開口ＴＴ内に設けられた図示しない付勢手段（合成樹脂による弾性、バネによる弾性等）にて退避位置（図２２における二点鎖線部分参照）から突出位置（図２２における実線部分参照）へと付勢するようにしている。
【００５７】
ここで、テーブルＴをスタッキングさせる場合の動作について図２２および図２３を参照して説明する。
【００５８】
まず、使用状態においては、前記脚Ｔｂの上端部の側面位置に設けた凸部Ｔｂ３と、前記荷重受部ＫＴ３とが当設している。すなわち、付勢手段による弾性力に抗して凸部Ｔｂ３が荷重受部ＫＴ３に作用することにより係合片ＫＴ２を退避位置に位置付けている。（図２２における二点鎖線部分参照）次に、この状態から、脚Ｔｂを折り畳んで行くと脚Ｔｂの回動に伴い凸部Ｔｂ３の位置も変位していくので、係合片ＫＴ２は付勢手段の弾性力により連結部Ｔｃの下面Ｔｃ２から突出することになる。したがって、脚Ｔｂを折り畳んだ状態においては、荷重受部ＫＴ３が外力を受けない為、付勢手段の働きにより係合片ＫＴ２が突出位置をとることとなる。（図２２における実線部分参照）他の脚Ｔｂにおいても同様にして全ての脚Ｔｂを折り畳み、これら平板状を成す折り畳まれた複数のテーブルＴｂを鉛直方向に積重ねていけば良い。この時、天板Ｔａの表面Ｔａ１に設けた穴部Ｕ１と係合片ＫＴ２が係わり合うことで水平方向の位置ズレが防止できることとなる。なお、最下段に位置するテーブルＴの係合片ＫＴ２は床面ＦＬに押圧されることとなるので、退避位置に位置することとなる。（図２３参照）
テーブルＴを使用状態にするには、脚Ｔｂが垂直になるように回動させれば良く、この回動動作にともなって、凸部Ｔｂ３が荷重受部ＫＴ３に当設し、係合片ＫＴ２を押し上げるようにして退避位置へと位置付ける。すなわちこの状態では、係合片ＫＴ２は開口ＴＴ内に位置し、連結部Ｔｃの下面Ｔｃ２より突出しないこととなる。（図２２における二点鎖線部分参照）
続いて、第３実施例について図２４、２５及び２６を参照して説明する。
このイスＳは、左右一対に設けられ側面視ハの字型を成す脚Ｓａ、Ｓａと、この脚Ｓａ、Ｓａ間に設けられる座Ｓｂと、この座Ｓｂの後部から上方に連続して設けられる背Ｓｃとからなるもので、鉛直方向にスタッキング可能なものであり、脚Ｓａ、Ｓａ間に規制手段ＦＳを設けている。
【００５９】
詳述すると、脚Ｓａの前脚Ｓａ１の前向き面Ｓａ１１に被取付部Ｕ２、同後向き面Ｓａ１２側に係合部ＫＳを設けている。係合部ＫＳは、脚Ｓａの下端に取り付けられる設置部材Ｓａ３を利用して設けられており、前脚Ｓａ１の後向き面Ｓａ１２から突出する位置（図２５における実線及び二点鎖線部分参照）と、前脚Ｓａ１の内部ＳＳに収容される退避位置（図２５における破線部分参照）とに変位可能である。より具体的に本実施例にかかる係合部ＫＳは、略矩形状をなすものであり、下方に位置する一方の角部を基端部ＫＳ１とし、この角部ＫＳ１の対角上に位置する角部を係合片ＫＳ２としている。なお、係合片ＫＳ２は、その自重により常時退避位置から突出位置へ付勢されている。また、下方に位置する他方の角部を荷重受部ＫＳ３としており、イスＳを床面ＦＬに接地させない状態では、係合片ＫＳ２が後向き面Ｓａ１２から後方に向けて突出するよう、また荷重受部ＫＳ３を設置部下面Ｓａ３１から下方に向けて突出するように設定している。（図２５における破線部分参照）したがって、イスＳを床面上ＦＬに配置させた使用状態においては、イスＳの自重を荷重受部ＫＳ３が受けることとなり係合片ＫＳ２を突出位置から退避位置へ変位させることとなる。被係合部Ｕ２は図２４および図２６に示すように複数のイスＳをスタッキングさせた際に、上位に位置するイスＳの係合片ＫＳ２に対応する箇所（前脚Ｓａ１の前向き面Ｓａ１１所定箇所）に長穴Ｕ２を設けることで構成される。
【００６０】
したがって、本実施例においては、イスＳを床面ＦＬから持ち上げると係合部ＫＳの自重により係合片ＫＳ２が後向き面Ｓａ１２より突出するので、上方に積重ねる際には下位のイスＳに設けた長穴Ｕ２と上位の係合片ＫＳ２が係り合うので位置ずれを防止できる。特に、脚Ｓａの下端側に係合部ＫＳを設けているので、スタッキング状態において不意の外力を受け易い脚部Ｓａを安定的に保持することにより良好なスタッキングが維持出来る。なお、係合部ＫＳは第２実施例と同様に樹脂、バネの弾性を利用して付勢手段を構成しても良い。さらに、後脚Ｓａ２において規制手段ＦＳを設けても良い。
【００６１】
さらに、第４実施例について図２７、２８及び２９を参照して説明する。
この折り畳みイスＳＳは中空状の丸パイプによってフレーム（前脚及び後脚）を構成し、特開平９−６５９４９号公報に開示されるスライドリンク機構ＳＲを採用したものであって、上部に背ＳＳｃを備えた下向きＵの字型を成す前脚ＳＳa1と、この前脚ＳＳa1の適宜箇所にスライドリンク機構ＳＲを介して連結された上向きＵの字型を成す後脚ＳＳa2と、これら両脚ＳＳa1、ＳＳa2に回動可能に支持される座ＳＳｂとを具備するものである。各部の具体的な説明は特開平９−６５９４９号公報と同じ為に省略するが、本実施例においては、係合部ＫＳＳをスライドリンク機構ＳＲの一部に設け、被係合部Ｕ３を前脚ＳＳa１の対応個所に設けることで、規制手段ＦＳＳを構成している。
スライドリンク機構ＳＲを構成するスライドリンク本体ＳＲＭ（図２８参照）は、上端部に前脚に回動可能に連結される回転部ＳＲＭ１を設け、下端部に後脚ＳＳa２内に挿抜可能に挿入される挿入部ＳＲＭ２を設けてなるものであり、挿入部ＳＲＭ２の後向き面ＳＲＭ２１から係合部ＫＳＳを突没可能に設けている。係合部ＫＳＳは、三角形を成す板状のもので、下端を挿入部内に回動可能に支持される基端部ＫＳＳ１とし、下端から後向き上方に延びるように傾斜面ＫＳＳ３を有する係合片ＫＳＳ２としている。なお、係合片ＫＳＳは他の実施例と同様に適宜の付勢手段により後向きに突出するように常時付勢されている。折り畳んだ状態（図２８（b）及び図２９参照）では、挿入部ＳＲＭ２が露出しており係合片ＫＳＳ２が突出位置に位置する。この折り畳み状態から使用状態（図２７及び図２８（a）参照）へ可変させると、この可変動作に伴い挿入部ＳＲＭ２が後脚ＳＳa２内に挿入されていく。この時、後脚ＳＳa２の開口縁ＳＳa２１と係合片ＫＳＳ２の傾斜面ＫＳＳ３が当設することで係合片ＫＳＳ２は挿入部ＳＲＭ２の内部へ位置付けられるようになる。すなわち、係合片ＫＳＳの傾斜面ＫＳＳ３が、開口縁ＳＳa２１から外力を受けることにより退避位置（挿入部内ＳＳＳ）へと変位させる荷重受部ＫＳＳ３として機能することとなる。
【００６２】
スタッキングする際には、図２９に示すように下位の係合部ＫＳＳに上位の被係合部Ｕ３を係り合うようにすれば良い。
【００６３】
本実施例のような折り畳みイスにおいては、脚側に規制手段ＦＳＳを設けているので、スタッキング状態を維持出来るとともに背の設計自由度が増すので、使用時及び不使用時の双方において優れたものが提供できる。
【００６４】
その他、各部の具体的構成についても上記実施形態に限られるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々変形が可能である。
【図面の簡単な説明】
【００６５】
【図１】本発明の一実施形態における床パネルの構成を一部分解した状態で示す部分分解斜視図。
【図２】同実施形態における床パネルの底面図。
【図３】同実施形態における第１支持脚の全体斜視図。
【図４】同実施形態における第１支持脚の平面図。
【図５】同実施形態における第１支持脚の正面図。
【図６】同実施形態における第１支持脚の側面図。
【図７】図４におけるＡ−Ａ線断面図。
【図８】図４におけるＢ−Ｂ線断面図。
【図９】同実施形態における第２支持脚の全体斜視図。
【図１０】同実施形態における第２支持脚の正面図、側面図、底面図。
【図１１】図１０におけるＣ−Ｃ線断面図およびＤ−Ｄ線断面図。
【図１２】同実施形態における第３支持脚の全体斜視図。
【図１３】同実施形態における第３支持脚の正面図、底面図。
【図１４】図２におけるＥ−Ｅ線断面図。
【図１５】図２におけるＦ−Ｆ線断面図。
【図１６】図２における円で囲んだ部分の拡大図。
【図１７】同実施態様における床パネルを隣接配置した際の隣接部分を拡大して示す図。
【図１８】同実施態様における複数の本体パネルをスタッキングした態様を示す図。
【図１９】同実施態様における複数の床パネルをスタッキングした態様を示す部分拡大図。
【図２０】第２実施形態のテーブルを示す斜視図。
【図２１】同実施態様における正面図。
【図２２】同実施態様におけるテーブルの可変動作を表す概略図。
【図２３】同実施態様における複数のテーブルをスタッキングした状態を示す図。
【図２４】第３実施形態のイスを示す斜視図。
【図２５】同実施態様における部分拡大図。
【図２６】同実施態様における複数のイスをスタッキングした状態を示す図。
【図２７】第４実施形態の折り畳みイスを示す斜視図。
【図２８】同実施態様にかかる折り畳み椅子の可変動作を表す図。
【図２９】同実施態様における複数の折り畳みイスをスタッキングした状態を示す図。
【符号の説明】
【００６６】
Ｋ、ＫＴ、ＫＳ、ＫＳＳ・・・・・・係合部
Ｕ、Ｕ１、Ｕ２、Ｕ３・・・・・・被係合部
Ｆ、ＦＴ、ＦＳ、ＦＳＳ・・・・・規制手段
１２８、ＫＴ２、ＫＳ２、ＫＳＳ２・・・・係合片
１２９、ＫＴ３、ＫＳ３、ＫＳＳ３・・・・・荷重受部
Ｐ・・・・・家具（床パネル）
Ｔ・・・・家具（テーブル）
Ｓ・・・・家具（イス）
ＳＳ・・・・家具（折り畳みイス）
【図１】
2005290861.tif 000003
【図２】
2005290861.tif 000004
【図３】
2005290861.tif 000005
【図４】
2005290861.tif 000006
【図５】
2005290861.tif 000007
【図６】
2005290861.tif 000008
【図７】
2005290861.tif 000009
【図８】
2005290861.tif 000010
【図９】
2005290861.tif 000011
【図１０】
2005290861.tif 000012
【図１１】
2005290861.tif 000013
【図１２】
2005290861.tif 000014
【図１３】
2005290861.tif 000015
【図１４】
2005290861.tif 000016
【図１５】
2005290861.tif 000017
【図１６】
2005290861.tif 000018
【図１７】
2005290861.tif 000019
【図１８】
2005290861.tif 000020
【図１９】
2005290861.tif 000021
【図２０】
2005290861.tif 000022
【図２１】
2005290861.tif 000023
【図２２】
2005290861.tif 000024
【図２３】
2005290861.tif 000025
【図２４】
2005290861.tif 000026
【図２５】
2005290861.tif 000027
【図２６】
2005290861.tif 000028
【図２７】
2005290861.tif 000029
【図２８】
2005290861.tif 000030
【図２９】
2005290861.tif 000031