(57)【要約】【課題】地震や大風による屋根瓦の浮き上がりを未然に防止するとともに、従来の浮き上がり防止構造の不具合を解消した屋根瓦を提供すること。【解決手段】屋根の桁行き方向及び屋根の流れ方向においてオーバーラップさせるとともに、屋根の流れ方向において上位に配置される瓦同士の前記両側縁部のオーバーラップ部が下位の瓦の桁行き方向略中央に配置されるように千鳥状に葺き上げられる屋根瓦１であって、同屋根瓦１を構成する瓦本体３の尻側７の上面略中央位置であって上位に配置される瓦の頭側８との重合位置には同瓦本体３と一体成形した支承突起１３を形成し、同支承突起１３に対して係合フック１７を取着させる。係合フック１７は葺き上げ状態において桟側の側縁部５の裏面に形成された係合凹部と係合して上位に配置される瓦１の頭側８の浮き上がりが防止される。【選択図】      図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
屋根の桁行き方向においては当該瓦の衿側の側縁部を先行して葺かれた瓦の桟側の側縁部の下面にオーバーラップさせるととともに桟側の側縁部を次に葺かれる瓦の衿側の側縁部上面にオーバーラップさせ、
屋根の流れ方向においては当該瓦の頭側を先行して葺かれた瓦の尻側上面にオーバーラップさせるとともに当該瓦の次に葺かれる瓦の頭側を当該瓦の尻側上面にオーバーラップさせ、
屋根の流れ方向において上位に配置される瓦同士の前記両側縁部のオーバーラップ部が下位の瓦の桁行き方向略中央に配置されるように千鳥状に葺き上げられる屋根瓦であって、
同屋根瓦を構成する瓦本体の尻側上面略中央位置であって上位に配置される瓦の頭側との重合位置には同瓦本体と一体成形した支承部を形成し、同支承部に対して係合フックを取着するとともに、同係合フックは葺き上げ状態において前記桟側の側縁部又は衿側の側縁部に形成された係合部と係合して上位に配置される瓦の頭側の浮き上がりを防止するようにしたことを特徴とする屋根瓦。
【請求項２】
前記支承部は同支承部が形成される前記瓦本体の厚みよりも肉厚に形成されていることを特徴とする請求項１に記載の屋根瓦。
【請求項３】
前記支承部は前記瓦本体の表面側に膨出していることを特徴とする請求項１又は２に記載の屋根瓦。
【請求項４】
前記係合部は桟側の側縁部の裏面最深部下部位置の側壁に形成された係合凹部であり、前記係合フックの先端は桁行き方向に沿って延出されることを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載の屋根瓦。
。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、建築構造物の屋根仕上げに使用される各種屋根瓦に関し、詳しくは葺き上がった屋根瓦の浮き上がりを防止した屋根瓦に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
一般に屋根の瓦葺き工事においては地震や大風ですべり落ちないように葺き下地の桁行き方向に瓦桟を配設し、この瓦桟に屋根瓦（引っかけ桟瓦）の裏面上部位置の突部を引っかけるようにしている（位置決めの意味もある）。しかし、近年ではすべり落ちを防止するだけではなく、地震や大風によって屋根瓦が浮き上がり飛ばされることを防止するために種々の浮き上がり防止措置が施されるようになってきている。
例えば、特許文献１ではその図１１（ａ）及び（ｂ）等に示すように相重なりあう上位及び下位の瓦において下位の瓦に釘によって合金製の係合片（係合フックに相当）を固着し、その係合片を上側の瓦の切り欠き溝に係合させることで上位の瓦の頭側側の浮き上がりを防止する技術が開示されている。
また、特許文献２では特許文献１のような別体で構成された係合片の代わりに瓦本体と一体的に焼成した鈎状突起（係合フックに相当）が開示されている。同特許文献２の公報の使用状態を示す参考図にあるように相重なりあう上位及び下位の瓦の下位に位置する瓦に形成された鈎状突起は上位に配置される瓦に形成された切り欠き部（実線で示される凹部）に係合して上位の瓦の頭側側の浮き上がりを防止するようになっている。
【特許文献１】特許第３５０２３０９号公報
【特許文献２】意匠登録第１１５３１７９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、上記特許文献１及び２に開示された瓦の浮き上がり防止構造では次のような課題が生じていた。
１）特許文献１のように係合片を釘で固定する場合では、釘を挿通する釘孔を瓦本体に前もって形成する必要がある。そして、釘は釘孔から脱落しないように特許文献１の例えば図１１（ｂ）に示すように屋根のふき下地に敷かれた桟木に打ち付ける必要がある。しかしながら、瓦の裏側を伝わった雨水がこの釘孔から浸入して屋根の漏水の原因となる可能性があった。また、現場で係合片を釘で固定するための余分な作業が必要となりその分施工コストに反映されてしまっていた。
２）特許文献２のように鈎状突起を瓦本体と一体成形した場合には鈎状突起が傷ついて欠け落ちてしまう可能性がある。例えば地震によって一旦は浮き上がりが防止されたとしてもその際の衝撃で鈎状突起が脱落したり鈎状突起の周辺にひびが入ってしまえばその瓦をそっくり交換しなければならなかった。
本発明はこのような従来の技術に存在する問題点に着目してなされたものである。その目的とするところは、地震や大風による屋根瓦の浮き上がりを未然に防止するとともに、従来の浮き上がり防止構造の不具合を解消した屋根瓦を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
上記の目的を達成するために請求項１に記載の発明では、屋根の桁行き方向においては当該瓦の衿側の側縁部を先行して葺かれた瓦の桟側の側縁部の下面にオーバーラップさせるととともに桟側の側縁部を次に葺かれる瓦の衿側の側縁部上面にオーバーラップさせ、屋根の流れ方向においては当該瓦の頭側を先行して葺かれた瓦の尻側上面にオーバーラップさせるとともに当該瓦の次に葺かれる瓦の頭側を当該瓦の尻側上面にオーバーラップさせ、屋根の流れ方向において上位に配置される瓦同士の前記両側縁部のオーバーラップ部が下位の瓦の桁行き方向略中央に配置されるように千鳥状に葺き上げられる屋根瓦であって、同屋根瓦を構成する瓦本体の尻側上面略中央位置であって上位に配置される瓦の頭側との重合位置には同瓦本体と一体成形した支承部を形成し、同支承部に対して係合フックを取着するとともに、同係合フックは葺き上げ状態において前記桟側の側縁部又は衿側の側縁部に形成された係合部と係合して上位に配置される瓦の頭側の浮き上がりを防止するようにしたことをその要旨とする。
また請求項２に記載の発明では請求項１に記載の発明の構成に加え、前記支承部を同支承部が形成される前記瓦本体の厚みよりも肉厚に形成したことをその要旨とする。
また請求項３に記載の発明では請求項１又は２に記載の発明の構成に加え、前記支承部を前記瓦本体の表面側に膨出させたことをその要旨とする。
また請求項４に記載の発明では請求項１〜３のいずれかに記載の発明の構成に加え、前記係合部を桟側の側縁部の裏面最深部下部位置の側壁に形成された係合凹部とし、前記係合フックの先端を桁行き方向に沿って延出させるようにしたことをその要旨とする。
【０００５】
上記のような構成では、まず、屋根瓦の瓦本体の尻側上面略中央位置に瓦本体と一体成形した支承部に対して別体で構成した係合フックを取着しておく。そして、桁行き方向においては桟側の側縁部と衿側の側縁部をオーバーラップさせながら屋根瓦を葺いていく。そして流れ方向においては下位の屋根瓦に対して尻側と頭側とをオーバーラップさせながら千鳥状に上位の屋根瓦を葺いていく。その際に下位の屋根瓦の係合フックに対して上位の屋根瓦の桟側の側縁部又は衿側の側縁部に形成された係合部を係合させていく。これによって地震や大風等を原因として屋根瓦に浮き上がろうとしても係合フックと係合部との係合関係で浮き上がりが防止されることとなる。
また、支承部は同支承部が形成される前記瓦本体の厚みよりも肉厚に形成されることが好ましい。これによって支承部の強度を十分に保つことが可能となる。また、支承部は瓦本体の表面側に膨出させることが好ましい。これによって係合フックの立ち上がり部分の長さを短縮でき、また、係合フックの基部を支承部に取着させ易くなる。更に、前記係合部を桟側の側縁部の裏面最深部下部位置の側壁に形成された係合凹部とし、前記係合フックの先端を桁行き方向に沿って延出させるようにすることが好ましい。
【発明の効果】
【０００６】
上記各請求項の発明によれば地震や大風による屋根瓦の浮き上がりを未然に防止することができるとともに、従来の浮き上がり防止構造のような漏水の可能性や破損の可能性が極めて低い屋根瓦を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００７】
以下、本発明の実施の形態について図面に基づいて説明する。尚、以下の説明において左右と言う場合は桁行き方向をいうものとする。また、屋根の流れ方向における軒側を前又は下とし、棟側を後又は上とするものとする。
図１及び図５に示すように、屋根瓦としての本実施の形態の平瓦１は平面略長方形形状をなした粘土製の板体とされている。平瓦１は大きく分けて瓦本体３と瓦本体３の左右両側に張り出し形成された衿側及び桟側の側縁部４,５の３つの部分から構成されている。このような左右方向の構成とは別に平瓦１の棟側を向いた後端寄りが尻側とされ軒側を向いた先端寄りが頭側とされている。尻及び頭は平瓦１において画一的に区切られるものではないが、本実施の形態では上位の屋根瓦１が下位の屋根瓦１とオーバーラップする図１におけるＰ部分付近を尻部７とし、このＰ部分とオーバーラップするＱ部分付近を頭部８とする。頭部８側は先端ほど下垂するように湾曲状に形成されている。
【０００８】
瓦本体３は衿側及び桟側の側縁部４,５に挟持された平面長方形形状の外観を呈する一定の肉厚に形成された板体とされ、図１、図３、図７及び図９等に示すように、瓦本体３の左右方向中央位置には尻部７近傍から頭部８最先端にかけて瓦本体３に対して上方に凸状に隆起した凸状部９が形成されている。すなわち瓦本体３のベース面Ｂに対して凸状部９の上面ｂ１は一段高い位置に配置されることとなる（図３参照）。凸状部９は裏面から見た場合には表面側に隆起した分だけ凹んで構成されている。凸状部９は平瓦１の強度アップを図るとともに平瓦１を屋根に葺き上げた際に下位の平瓦１のオーバーラップした側縁部４,５が納まる空間を構成する。瓦本体３の衿側の側縁部４との境界部分には前後に延びる堤部１０が上方に盛り上がるように形成されている。
尻部７側の最後端位置には左右方向に沿って瓦本体３に対して段違となるよう隆起した段差部１１が形成されている。段差部１１の後方には左右一対の三角形形状の尻剣部１４が下方に向かって突出形成されている。図１〜図４、図７及び図９等に示すように、段差部１１の上面であって左右方向の中央位置から僅かに衿側の側縁部４に寄った位置には支承部としての支承突起１３が形成されている。支承突起１３は瓦本体３と一体成形されており支承突起１３部分は瓦本体３の他の部分に比較して肉厚となっている。
【０００９】
図１、図２、図４及び図５（ａ）（ｂ）等に示すように、支承突起１３は前後方向が同幅に構成されるとともに左右方向において基部側が肉厚とされ上部寄りほど薄肉となるように構成され、全体として山状に盛り上がった外形形状を呈している。支承突起１３の上端から下方に向かって同支承突起１３を左右に二分するように溝１５が形成されている。溝１５の底部にはわずかに側方に屈曲して形成された係止小溝１６が形成されている。溝１５は正面視において鈎状の外観を呈している。
溝１５内には合金製の係合フック１７が取着されている。図５（ａ）（ｂ）及び図６に示すように、係合フック１７は水平に延出されるフック先部１８とフック先部１８の基部位置から下方に延出される脚部１９から構成され正面形状略Ｌ字状を呈している。脚部１９は三つ又状に分岐され、中央の分岐片１９ａは屈曲されてフック先部１８の延出方向とは逆側に膨出する膨出部２０が形成されている。板バネ２１の前後の分岐片１９ｂの下端には前記係止小溝１６と係合する係止小片２２が形成されている。
【００１０】
図５（ｂ）に示すように、係合フック１７は溝１５に取着された状態で、係止小片２２が溝１５の係止小溝１６に係合されている。脚部１９は溝１５に沿って上方に延出されるとともに前記中央の分岐片１９ａの膨出部２０が前記が溝１５の内壁に付勢状態で当接されている。つまり、中央の分岐片１９ａが一種の板バネとなって脚部１９を溝１５の内壁に押圧することとなっている。また、上方への引き抜き力に対しては係止小片２２が係止小溝１６と係合して引き抜きが防止されている。その結果、係合フック１７は溝１５に対して脱落することなく取着されることとなる。
図１に示すように、溝１５に取着された係合フック１７のフック先部１８は衿側の側縁部４の方向に水平に延出されている。
【００１１】
衿側の側縁部４は瓦本体３の一方の側縁において前後に延びる長尺の長方形形状の板片とされ、その上面ｂ２は瓦本体３のベース面Ｂよりも若干低い位置に配置される（図３参照）。側縁部４の上端縁から側縁にかけて同側縁部４を包囲する包囲壁２４が一体形成されており、前記瓦本体３側の堤部１０との間で三方が包囲された樋が構成される。その結果、側縁部４上面に至った雨水は側縁部４の途中から溢れることなく流下し下位の瓦本体３のベース面Ｂ上に至る。
桟側の側縁部５は瓦本体３の他方の側縁において前後に延びる長尺の長方形形状の板片とされている。桟側の側縁部５は前記凸状部９と略同等の幅とされている。同側縁部５は衿側の側縁部４の上面にオーバーラップして配置されるため本実施の形態では前記凸状部９と同程度の位置に配置される。すなわち瓦本体３のベース面Ｂに対して桟側の側縁部５の上面ｂ３は一段高い位置に配置されることとなる（図３参照）。
図２に示すように、桟側の側縁部５の裏面側であって先端寄りの最深部、すなわち桟側の側縁部５裏面に面した瓦本体３の側壁２５には係合部としての横長の係合凹部２７が形成されている。
【００１２】
次にこのように構成された屋根瓦１によって屋根を葺き上げる際の施工作業の一例について説明する。
まず、前もって係合フック１７を取着した屋根瓦１をふき下地を貼った屋根面まで運搬する。そして図７及び図８に示すように、屋根瓦１の桁行き方向においては尻剣部１４をふき下地の上に配設された桟木２８に引っかけながら当該屋根瓦１の衿側の側縁部４を先行して配置された屋根瓦１の桟側の側縁部５の下面に挿入していく。そして、当該屋根瓦１の桟側の側縁部５の下面には次に葺かれる屋根瓦１の衿側の側縁部４を挿入する。以下、次々と屋根瓦１の衿側の側縁部４を先行して配置された屋根瓦１の桟側の側縁部５の下面にオーバーラップさせて葺いていく。
一方、屋根の流れ方向においては図７に示すように先に軒側（下位）の屋根瓦１から葺いていく。下位の屋根瓦１の尻部７の上面に上位の屋根瓦１の頭部８をオーバーラップさせるとともに、下位の屋根瓦１の衿側及び桟側の側縁部４、５のオーバーラップ部分に上位の屋根瓦１の凸状部９が配置されるように、つまり上位と下位の屋根瓦１が千鳥状に配置されるように葺き上げていく。
図８及び図９に示すように、上位の屋根瓦１を葺く場合には下位の屋根瓦１の係合フック１７のフック先部１８が上位の屋根瓦１の瓦本体３の桟側の側壁２５に形成された係合凹部２７内に挿入されるように配置する。
【００１３】
このように構成することで本実施の形態では次のような効果が奏される。
（１）係合フック１７が係合凹部２７に挿入されているため、地震や大風で屋根瓦１が浮き上がるような力が作用すると係合フック１７が係合凹部２７の内部上壁と干渉して屋根瓦１が浮き上がるのが阻止されることとなる。その際に、係合フック１７は瓦本体３とは別体で構成されているため、従来の一体型のフックのように衝撃で壊れたりひびが入るという不具合が生じることはない。
（２）係合フック１７は段差部１１の上面に形成された支承突起１３に取着されており、従来のように釘を裏面に貫通させて係合フックを固定するという必要がない。すなわち、瓦本体３から裏面に連通する透孔が形成されることがないのでこの係合フック１７付近からの漏水するような不具合が生じることがない。また、従来の釘でのフックの固定のように現場での釘打ちの作業が軽減されることから結果として施工コストを下げることにつながる。
（３）屋根瓦１が浮き上がる力を抑えるには屋根瓦１の縁寄りよりも中央寄りのほうが効率的である。係合凹部２７は比較的瓦本体３に接近した桟側の側縁部５の最深部に形成されているため比較的効率よく浮き上がりを押さえ込むことができる。
（４）支承突起１３は基部側が肉厚とされ上部寄りほど薄肉となるように構成され、全体として山状に盛り上がった外形形状とされている。そのため、丈夫で欠けにくく係合フック１７にかかる衝撃をしっかりと支えることができる。
（５）係合フック１７の脚部１９は支承突起１３の溝１５の左右の内壁面に中央の分岐片１９ａによる付勢力によって挟持状態で保持されるとともに係止小片２２と係止小溝１６とが係合する。このような取着状況で屋根瓦１を浮き上がらせるような力（フック先部１８を上方にこじるような力）が働くと脚部１９に対する回転モーメントとなって係止小片２２と係止小溝１６とがよりしっかりと係合することとなり、係合フック１７は支承突起１３から脱落しにくくなっている。
（６）屋根瓦１を運搬する際には何枚かの屋根瓦１を重ねてまとめて縛ったものを１単位に運搬するようにするのが一般的である。従来の一体に焼成したフックではこの屋根瓦１を重ね合わせる作業においてフックが欠けないように注意深く扱わなくてはならなかったので作業効率が悪かった。また、一体に焼成したフックでは成形ひずみが生じやすく、フックがきちんと隣接する瓦と係合できないというケースもまま見られた。更に、成形ひずみが生じたフックによって瓦が浮いてしまったり浮いた瓦を作業者が踏んでフックが欠け落ちてしまうというような不具合も生じやすかった。しかし、このような別体で構成した係合フック１７を使用することでそのような不具合は解消される
【００１４】
尚、この発明は、次のように変更して具体化することも可能である。
・上記実施の形態では支承突起１３の溝１５に対して係合フック１７を取着するようにしていたが、図１０（ａ）（ｂ）に示すような外周に係合突起２８が形成された支承突起２９に対して上方から被せるように合金製の係合フック３０を取着するようにしてもよい。係合フック３０は左右の脚３１，３２によって支承突起２９を挟み込むとともに、図上右側の脚３２に形成された係止部３３が係合突起２８と係合する。このような構成では上記実施の形態と同様に屋根瓦１が浮き上がるような力（係合フック３０のフック先部３４を上方にこじるような力）が作用するとして係止部３３と係合突起２８がよりしっかりと係合することとなり、係合フック３０が支承突起２９から脱落しにくくなっている。
・支承部としては上記実施の形態の支承突起１３のように上面に突起していなくとも、図１１（ａ）（ｂ）のように下方に突起させて肉厚とし、その部分に実施の形態のように溝１５を形成させるようにしてもよい。
・上記実施の形態では係合フック１７は上位の屋根瓦１の瓦本体３の桟側の側壁２５に形成された係合凹部２７に挿入されるように配置されていた。しかし、図１２に示すように、衿側の側縁部４を包囲する包囲壁２４の上面（係合部）と係合させるようにしてもよい。あるいは図示はしないが衿側の側縁部４別途係合フック１７と係合する係合凹部を形成するようにしてもよい。
【００１５】
上記係合フック１７と支承突起の代わりに図１３及び図１４（ａ）（ｂ）に示すような係合フック３５と支承突起３６によって屋根瓦１の浮き上がり防止を図ることも可能である。係合フック３５は水平に延出されるフック先部３７とフック先部１８の基部位置から下方に延出される脚部３８から構成され正面形状略Ｌ字状を呈している。フック先部３７の前端には同フック先部３７の延出方向に対して鋭角に屈曲形成された緩衝部３９が形成されている。脚部３８の下端には同脚部３８の延出方向に対して鋭角に屈曲形成された係止片４０が形成されている。
支承突起３６は前後方向が同幅に構成されるとともに左右方向において基部側が肉厚とされ上部寄りほど薄肉となるように構成され、全体として山状に盛り上がった外形形状を呈している。支承突起３６の上端から下方に向かって同支承突起３６を左右に二分するように溝４１が形成されている。溝４１の下方寄りは側方に膨出した係止小溝４３が形成されている。図１４（ａ）に示すように、溝４１の左右幅ｐに対して係止片４０の左右幅ｑは若干幅広とされている。
図１４（ｂ）に示すように、係合フック３５は溝４１に取着された状態で、係止片４０が溝４１の係止小溝４３に係合されている。脚部３８は溝４１に沿って上方に延出されている。図１４（ａ）に示すように、係合フック３５を溝４１に取着する際には溝４１に対して係止片４０を撓ませながら無理嵌め状に溝４１の奥方向に進入させていく。一旦撓んだ係止片４０は係止小溝４３に至って再び拡開され、図１４（ｂ）のようにちょうど脚部３８の下端が溝４１の最深部に当接した状態で係止片４０先端は係止小溝４３の内壁上部４３ａの溝４１に連なる部分に押し当てられる。この状態では係合フック３５を引き抜こうとしても係止片４０が先端が内壁上部４３ａ位置に当たっているため抜き取ることはできない。但し、前後方向にスライドさせて取り外すことは可能となっている。
その他係合部の形状は上記に限定されず適宜変更可能である。
・係合フックの形状、取着位置は上記に限定されず適宜変更可能である。
・係合フックの支承部への取着手段は上記に限定されず適宜変更可能である。
・上記実施の形態では平瓦に応用した一例を説明したが、他の瓦に応用することも自由である。
その他本発明の趣旨を逸脱しない範囲で変更した態様で実施することは自由である。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】実施の形態の屋根瓦の斜視図。
【図２】同じ屋根瓦の側面図。
【図３】図２のＡ−Ａ線における横断面図。
【図４】同じ屋根瓦の背面図。
【図５】係合フックを支承突起に取着する際の説明図であって（ａ）は取着前、（ｂ）は取着後。
【図６】係合フックの斜視図。
【図７】実施の形態の屋根瓦の施工作業を説明する説明図。
【図８】係合フックと係合凹部の係合関係を説明する一部切り欠き拡大平面図。
【図９】屋根瓦を葺いた状態における各屋根瓦のオーバーラップ状態を説明する部分横断面図。
【図１０】他の実施の形態における係合フックを支承突起に取着する際の説明図であって（ａ）は取着前、（ｂ）は取着後。
【図１１】他の実施の形態における係合フックを溝に取着する際の説明図であって（ａ）は取着前、（ｂ）は取着後。
【図１２】他の実施の形態における屋根瓦を葺いた状態における各屋根瓦のオーバーラップ状態を説明する部分横断面図。
【図１３】他の実施の形態の係合フックの斜視図。
【図１４】他の実施の形態における係合フックを支承突起に取着する際の説明図であって（ａ）は取着前、（ｂ）は取着後。
【符号の説明】
【００１７】
１…屋根瓦、４…衿側の側縁部、５…桟側の側縁部、７…尻部、８…頭部、１３…支承部としての支承突起、１７…係合フック、２４…係合部としての係合凹部、２９…係合フック、３０…係合フック、３５…係合フック、３６…支承部としての支承突起。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
2005325673.tif 000011
【図１０】
2005325673.tif 000012
【図１１】
2005325673.tif 000013
【図１２】
2005325673.tif 000014
【図１３】
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【図１４】
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