(57)【要約】【課題】  結合エネルギーが大きく安定な高次フラーレン類の包接体を提供する。特に、高次フラーレン類と多座カリックスアレーン類との包接体で、包接体を形成するホストに種々の官能基を導入することにより、生理活性や電気化学的特性などの任意の物性を付与するとともに、フラーレン骨格由来の独特の電子的性質を維持したまま、ホストに種々の官能基を導入し、電子伝導材料、半導体、生理活性物質等の各種用途に適用することを目的とする。【解決手段】  高次フラーレン類−多座カリックスアレーン類の包接体。【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
高次フラーレン類と多座カリックスアレーン類からなる包接体。
【請求項２】
多座カリックスアレーン類が２座カリックスアレーン類であることを特徴とする請求項１に記載の包接体。
【請求項３】
ホストが以下の一般式（１）で表される構造を有する２座カリックスアレーン類で、ゲストがＣ76またはＣ84であることを特徴とする請求項１または２に記載の包接体。
【化１】
2005325085.tif 000009
（Ｙは２価の有機基を表す。Ｒ1〜Ｒ8は１価の基であり、それぞれ同一であっても異なっていてもよい。）
【請求項４】
Ｙが以下の一般式（２）で表される構造であることを特徴とする、請求項３に記載の包接体。
【化２】
2005325085.tif 000010
（Ｒは、１価の基を表す。）
【請求項５】
トルエン溶液中２５℃での結合エネルギーが２１ｋＪ／ｍｏｌ以上である高次フラーレン類をゲストとする包接体。
【請求項６】
トルエン溶液中、２５℃での結合エネルギーが、Ｃ60包接体に比べ２ｋＪ／ｍｏｌ以上大
きいことを特徴とする高次フラーレン類をゲストとする包接体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はフラーレン類の包接体に関する。より詳しくは、高次フラーレン類を多座カリックスアレーンが包接している包接体で、高次フラーレン類と多座カリックスアレーンの結合が強固なものであり、化学的に安定な包接体に関する。
【背景技術】
【０００２】
フラーレンは、フラーレン骨格由来の独特の電子状態を有し、電子授受能力があること、酸素ラジカルを発生させられることなどから、太陽電池などの電子材料や生理活性物質などの各種用途への適用が期待されている。近年、フラーレンの各種誘導体が開発されているが、フラーレン骨格由来の性質を維持しやすい点で、フラーレンと各種化合物との包接体が注目されており、ホストとして、カリックスアレーン類やホモカリックスアレーン類、シクロデキストリン類、ポルフィリン誘導体などが挙げられている。例えば、Ｃ60と特定の置換基を有するカリックス［８］アレーンが包接体を形成して沈殿すること（特許文献１参照）、Ｃ70がホモオキサカリックスアレーン類と包接体を形成すること（非特許文献１参照）、Ｃ60とγ−シクロデキストリンの包接体（非特許文献２参照）、Ｃ60とβ−シクロデキストリンの包接体（非特許文献３参照）、Ｃ60とポルフィリンダイマーとの包接体（非特許文献４参照）などが報告されている。
【０００３】
また、本発明者らは、フラーレン類と包接体を形成するホストとして、カリックス［５］アレーン類に着目し、種々の有機溶媒中でフラーレンとの包接化を検討した結果、Ｃ60と安定な包接体を形成することを見出し（非特許文献５参照）、Ｃ60とさらに強い結合を形成するホストを探索したところ、２つのカリックス［５］アレーン類を適当なリンカーで結合したビスカリックスアレーン類が有効であることを見出した（非特許文献６参照）。
【０００４】
フラーレン類のバンドギャップは、炭素数などに依存しており、これに応じてフラーレン類の電子受容性などが異なるため、フラーレン類の各種用途への適用に際して、炭素数が７０を越えるフラーレン類（いわゆる高次フラーレン類）の包接体が注目されつつある。しかしながら、ポルフィリンダイマーと高次フラーレンとの混合により、種々の高次フラーレンの包接体の混合物が生成していると推定されているのみで（非特許文献７参照）、単一の高次フラーレンの包接体については、報告例が無い。
【特許文献１】特開平７−２３７９１１号公報
【非特許文献１】Tetrahedron Lett., 2001, 42, p1733.
【非特許文献２】J. Chem. Soc., Chem. Commun., 1992, p604.
【非特許文献３】Chem. Commun., 2001, p1194.
【非特許文献４】Angew. Chem. Int.Ed., 2001, 40, p1857.
【非特許文献５】Angew. Chem. Int. Ed. Engl., 1997, 36, p259.
【非特許文献６】Angew. Chem. Int. Ed., 1998, 37, p997.
【非特許文献７】第26回フラーレン・ナノチューブ総合シンポジウム講演要旨集2-3  ２００４年  ｐ２６
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は上述の実情に鑑みてなされたものであって、Ｃ70を越えるいわゆる高次フラーレン類の安定な包接体を提供することを目的とする。特に、高次フラーレン類の中でも比較的多量に製造されるＣ76及びＣ84をゲストとする、安定な包接体を提供しようとするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明者らは、上記課題を解決すべく、高次フラーレン類に対する種々のホストによる包接化反応について検意鋭討した結果、多座カリックスアレーンをホストとした場合に、高次フラーレン類をゲストとして安定した包接体を得られることを見出し、本発明を完成させた。
【発明の効果】
【０００７】
本発明の高次フラーレン類−多座カリックスアレーン類包接体は、結合エネルギーが大きく、極めて安定な包接体である。包接体を形成するホストに種々の官能基を付与することにより、生理活性や電気化学的特性を付与することができる。フラーレン骨格に化学反応で官能基を導入する方法に比べ、フラーレン骨格由来の独特の電子的性質を維持したまま、ホストに種々の官能基を導入することにより電気化学的特性や生理活性などの任意の物性を付与することができるため、電子伝導材料、半導体、生理活性物質等の各種用途への適用について、極めて有用である。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
以下、本発明について、具体的に説明するが、この発明は、以下の実施の形態に限定されるものではなく、本発明の要旨の範囲内であれば種々に変更して実施することができる。
本発明に係る高次フラーレン類−多座カリックスアレーン類包接体とは、カリックスアレーン類の包接機能に基づき、高次フラーレン類のサイズに適合する環サイズの空洞を有する多座のカリックスアレーン類を用いて、多座カリックスアレーン類（ホスト）と高次フラーレン類（ゲスト）で形成させるコンプレックス（複合体、錯体）のことをいう。
【０００９】
本発明に係る包接体を構成するゲストは、高次フラーレン類である。フラーレン類とは、炭素原子が球状又はラグビー状に配置して形成される閉殻状の炭素骨格を有する物質のことをいう。フラーレン類の炭素骨格を構成する炭素数は、通常６０〜１２０である。ここで、特に、炭素骨格を構成する炭素数が７０を越えるものを高次フラーレン類という。本発明に係るフラーレン類は、フラーレンに限らず、フラーレン骨格由来の独特の電子的性質を大幅に損ねたりホストによる包接を妨げたりするようなものでなければ、フラーレン誘導体、炭素骨格内に金属原子や化合物を内包しているもの、及びこれらのものが金属原子や化合物とキレート錯体を形成しているものも含まれる。このうち、フラーレン骨格由来の独特の電子的性質を維持する点では、フラーレンが好ましい。高次フラーレンとしては、具体的には、Ｃ76、Ｃ78、Ｃ82、Ｃ84、Ｃ90、Ｃ94、Ｃ96及びより高次の炭素クラスターなどが挙げられ、これらは、グラファイト電極を用いるアーク放電や有機物の燃焼などによって生成されるが、現在知られている方法での主成分はＣ60およびＣ70であり、高次フラーレンは、少量成分として得られるのみである。本発明に係る高次フラーレン類としては、これら高次フラーレンの中でも多く生成し、液体クロマトグラフィー（ＨＰＬＣ）などの方法で単離できるＣ76及びＣ84が好ましい。
【００１０】
カリックスアレーンとは、複数個のフェノール単位がメチレン基で結合した環状オリゴマーである。カリックスアレーンは、その環によって形成される空孔内に原子や分子などを包接する性質を有し、この際、フェノール単位の数を変えたりする等によって空孔の大きさや形を変化させることができる。
本発明において、包接体を構成するホストとして用いるカリックスアレーン類は、いわゆるカリックスアレーンに限らず、フェノール部位のオルト位で炭素数１〜３の２価の有機基により互いに結合した３個以上のフェノール単位を有する環状化合物で、高次フラーレン類と包接体を形成するものであれば、どのようなものでも構わない。フェノール単位を結ぶ炭素数１〜３の２価の有機基として、具体的には、例えば、―ＣＨ2−、―ＣＨ2−
ＣＨ2−、―ＣＨ2−ＣＨ2―ＣＨ2−、―Ｃ（ＣＨ3）Ｈ−、―ＣＨ2−Ｃ（ＣＨ3）Ｈ−、
―ＣＨ2−Ｏ―、などが挙げられる。カリックスアレーン類は、フラーレン類に対して比
較的強く配位する点では、５個のフェノール単位がメチレン基で結合したカリックス［５］アレーン部位を有する化合物が好ましく、複数部位での配位が期待される点では、多座カリックスアレーン類、特に２座カリックスアレーン類が好ましい。そして、カリックス［５］アレーン部位を有する２座カリックスアレーン類が最も好ましい。なお、ここで、多座カリックスアレーンの場合にこれを構成する各カリックスアレーン部位は、同一でも異なっていてもよいが、同一である方が、合成が容易な点で好ましい。
【００１１】
カリックスアレーン部位を構成するフェノール単位は、高次フラーレン類の包接を妨げなければ置換基を有していてもよく、置換基を有する場合は、高次フラーレン類の包接を立体的に妨げにくい点で水酸基のパラ位に結合するのが好ましい。置換基は、１つのフェノール単位に複数結合していても、各フェノール単位毎に置換基の数が異なっていてもよく、更に１つのカリックスアレーン部位に置換基が複数結合している場合、置換基の種類と数は同一であっても異なっていてもよいが、同一である方が合成しやすい点で好ましい。
【００１２】
好ましい置換基としては、炭素数１〜１０の有機基およびハロゲン原子などが挙げられる。具体的には、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｎ−ブチル基、ｉ−ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔ−ブチル基、オクチル基などの脂肪族炭化水素基；ベンジル基などの芳香族置換脂肪族炭化水素基；フェニル基、ｏ−トルイル基、ｐ−トルイル基、ｐ−フルオロフェニル基、ｐ−メトキシフェニル基などの芳香族炭化水素基；フッ素、塩素、臭素、ヨウ素などが挙げられる。このうち、安定性の点から炭化水素基が好ましく、高次フラーレン類の包接を妨げにくい点から脂肪族炭化水素基が更に好ましい。
【００１３】
多座カリックスアレーン類の場合、複数のカリックスアレーン部位を結ぶリンカーは、有機基で、多座カリックスアレーン類が高次フラーレン類を包接できればどのようなものでもよく、対称であっても非対称であってもよいが、好ましくは、炭素数２〜２０の置換基を有していてもよい炭化水素基がよい。ここで、リンカーの構造を変えることにより、ゲストである高次フラーレン類が入り込む空孔の形状とサイズを変化させることができ、ゲストとの配位結合定数を変化させることができる。各カリックスアレーン部位の相対位置が系中で変化して空孔の形状が大きく変化しないよう、主として、ｓｐ炭素またはｓｐ2炭素により形成される剛直な骨格であることが好ましく、特に、ｓｐ炭素及びｓｐ2炭素のみからなる炭素骨格であることが好ましい。
【００１４】
好ましいリンカーの構造の例を以下の一般式（３）〜（８）に示す。
【００１５】
【化１】
2005325085.tif 000002
（式中、Ｒは、１価の基を示す）
このうち、リンカーとしては、ベンゼン環を有する（３）〜（６）の構造が好ましく、（４）が更に好ましい。ベンゼン環に対するＲの結合位置は、カリックスアレーン部位との結合から等間隔で離れている位置が好ましい。なお、Ｒは水素原子でも構わない。
【００１６】
すなわち、リンカーとしては、特に以下の一般式（２）で表される構造が好ましい。
【００１７】
【化２】
2005325085.tif 000003
（式中、Ｒは、１価の基を表す。）
ここで、Ｒは、炭素数１〜５の有機基が好ましく、炭素数１〜５のアルキル基が更に好ましく、メチル基が特に好ましい。
【００１８】
リンカーは、通常、カリックスアレーン部位を構成するフェノール単位の何れか１つと結合するが、フェノール単位の水酸基のパラ位で結合することが好ましい。
カリックス［５］アレーン部位として、好ましい構造の一例を以下の一般式（９）に、特に好ましい構造の一例を以下の一般式（１０）に示す。
【００１９】
【化３】
2005325085.tif 000004
（式中、Ｒ1〜Ｒ4は、１価の基を示す。）
カリックス［５］アレーン部位を有する２座カリックスアレーン類として、好ましい構造の一例を以下の一般式（１）に、特に好ましい構造の一例を以下の一般式（１１）に示す。
【００２０】
【化４】
2005325085.tif 000005
（式中、Ｙは２価の有機基を表す。Ｒ1〜Ｒ8は１価の基であり、それぞれ同一であっても異なっていてもよい。）
一般式（１）及び（１１）において、Ｙは上述のリンカーを示す。また、一般式（１）、（９）〜（１１）において、Ｒ1〜Ｒ8は、１価の基を示し、具体的には、高次フラーレン類の包接を妨げない置換基として示したものと同様の置換基、例えば、水素原子、炭素数１〜１０の有機基およびハロゲン原子などが挙げられる。
【００２１】
次に、本発明に係る包接体の製造法について説明する。本発明に係る包接体の形成は、通常、ホストとゲストを溶液中で混合することで行われる。ここで用いられる溶媒は、ホストによるゲストの包接を妨げるものでなければ特に限定されないが、ホスト、ゲスト及び包接体を十分に、好ましくは各々を０．０１ｍｍｏｌ／Ｌ以上溶解する必要がある。具体的には、ベンゼン、トルエン、キシレン類、エチルベンゼン、トリメチルベンゼン類、テトラリンなどの芳香族炭化水素、クロロベンゼン、ブロモベンゼン、ジクロロベンゼン類などのハロゲン化芳香族炭化水素、ＣＳ2などが挙げられる。
【００２２】
包接体の形成は、例えば、以下に示される方法により確認され、その結果を解析することにより結合定数と結合エネルギーが算出される。具体的には、室温付近の一定温度で、０．１〜１０μｍｏｌ／Ｌ程度のＣ76（またはＣ84）の希薄溶液に、０．１〜１０ｍｍｏｌ／Ｌ程度のホストの同一溶媒の希薄溶液を、Ｃ76（またはＣ84）に対するモル比で約１０％の量ずつ添加していき、添加毎に溶液のＵＶスペクトルを測定する。このようにして得た６〜２０点のデータから、添加ホスト濃度と特定波長でのＵＶ吸収の増分をプロットし、得られるカーブをConnors, K. A. "Binding Constants"; John Wiley & Sons, New York, 1987. の１４８頁に記載の（４．５）式（以下の式（１２））にフィッティングさ
せ、配位平衡定数を求める。この解析で用いるデータの吸収波長は、ホストとゲストの組み合わせに応じて、包接体を形成した際の変化率が最も大きくなる波長を選択するのが、測定誤差を低減できるため好ましい。このようにして得られた配位平衡定数と測定温度から結合エネルギーを算出する。
【００２３】
【数１】
2005325085.tif 000006
（式中、Ｓtはゲストの全濃度を示し、Ｋ11は配位平衡定数を示し、［Ｌ］は配位子濃度
を示し、ΔＡは［Ｌ］＝０の吸光強度からみた吸光強度の変化量を示し、ｂは、ゲストの測定波長におけるモル吸光係数εs、［Ｌ］＝０の時の吸光強度をＡ0とした時の「Ａ0／
（εs・Ｓt）」を示し、Δε11は測定波長におけるホスト、ゲスト、包接体のモル吸光係数を各々εL、εs、ε11としたときの、「ε11−εL−εs」を示す。）
包接体が形成されていることは、上記（１２）式にフィッティングされていることから確認される。また、包接体を形成していることは、核磁気共鳴スペクトル（ＮＭＲ）法などの各種一般有機化合物の分析法によって確認可能である他、包接体の種類によっては、単結晶Ｘ線回折によって構造が特定される。
【００２４】
具体的には、本発明の高次フラーレン類−多座カリックスアレーン類包接体のうち好ましいものは、上記の方法で決定したトルエン溶液中２５℃での結合エネルギーの下限が、好ましくは２１ｋＪ／ｍｏｌ、更に好ましくは２３ｋＪ／ｍｏｌ、特に好ましくは２５ｋＪ／ｍｏｌである。結合エネルギーの上限は特になく、上記の方法で決定されうる最大値、例えば４００ｋＪ／ｍｏｌとなりうる。また、本発明の高次フラーレン類−多座カリックスアレーン類包接体のうち好ましいものは、上記の方法で決定したトルエン溶液中２５℃における高次フラーレン類包接体の結合エネルギーと該包接体を構成する高次フラーレン類をＣ60に替えて得られる包接体の結合エネルギーより２ｋＪ／ｍｏｌ以上、更に好ましくは３ｋＪ／ｍｏｌ以上、特に好ましくは４ｋＪ／ｍｏｌ以上高い。結合エネルギーの差の上限は特になく、上記の方法で決定されうる最大値、例えば４００ｋＪ／ｍｏｌなりうる。
【００２５】
従来、高次フラーレン類の安定な包接体は全く見出されていなかった。カリックスアレーン部位を１つしか持たない単座のカリックスアレーン包接体は、Ｃ60及びＣ70の包接体との結合定数に比べ、高次フラーレン類との包接体の結合定数が小さく安定な状態で用いることが非常に困難であった。また、複数部位で結合していると推定されるポルフィリンダイマーについても高次フラーレンとの安定な包接体は報告されていない。これに対し、本発明の多座カリックスアレーン類包接体は、高次フラーレン類との包接体の結合定数が、Ｃ60及びＣ70の包接体との結合定数と比較して著しく大きい。これは、平面的で空孔のサイズや形状を制御しにくいポルフィリン類に比べ、多座カリックスアレーン類では、カリックスアレーン部位の相対位置や向きをフェノール単位の数、置換基、リンカーの種類などで任意に制御して高次フラーレン類を包み込むよう包接できることによるものと推定される。
【実施例】
【００２６】
以下に実施例を挙げて本発明をより具体的に説明するが、本発明はその要旨を超えない限り、以下の実施例に限定されるものではない。
なお、本発明の実施例及び比較例で用いたホストの構造は以下の（Ａ）〜（Ｅ）式の通りである。
【００２７】
【化５】
2005325085.tif 000007
なお、各化合物の合成法は、各々以下の文献に記載した方法を参照して行った。
化合物Ａ、Ｂ：Tetrahedron Letters 2000, 41, 493.
化合物Ｃ：柳瀬学  博士論文（２０００年１０月  広島大学  甲第２３０５号）
化合物Ｄ，Ｅ：Angew. Chem. Int. Ed. Engl. 1997, 36, 259.
（実施例１）
C76のトルエン溶液（0.0000596 mol/Ｌ）2mＬに、ホスト化合物Ａのトルエン溶液（0.002.38 mol/Ｌ）を5μＬづつ加え、２５°Cで紫外可視吸収スペクトルの変化を観測した。測定されたスペクトルを重ね書きしたものを図１に示す。３８０〜３９０ｎｍ付近のC76
由来の吸収が減少し、４４０ｎｍ付近の包接体由来の吸収が増加している。図１のホスト化合物の濃度（単位mol/Ｌ）を横軸に、440nmにおける吸収変化量（単位abs）を縦軸にとってプロットしたグラフを図２に示す。この結果をもとに、トルエン中２５℃での配位平衡定数（６０００００）を決定し、これを元に、以下の一般式（１３）よりからホスト化合物Ａ−Ｃ76包接体の結合エネルギーを算出したところ、３３．０ｋＪ／ｍｏｌであった。
【００２８】
ΔＧ＝―ＲＴｌｎＫ  （１３）
（式中、ΔＧは結合エネルギー、Ｒは気体定数、Ｔは絶対温度、Ｋは配位平衡定数を示す。）
（実施例２）
Ｃ76をＣ84に変えた以外は、実施例１と同様に紫外可視吸収スペクトルの測定を行った。５２０ｎｍの吸収変化量とホスト化合物の濃度から求めた、トルエン中25℃でのホスト化合物Ａ−Ｃ84包接体の結合エネルギーは３０．５ｋＪ／ｍｏｌであった。
（比較例１）
Ｃ76をＣ60に変えた以外は、実施例１と同様に紫外可視吸収スペクトルの測定を行った。４３２nmの吸収変化量とホスト化合物の濃度から求めたトルエン中25℃でのホスト化合物Ａ−Ｃ60の結合エネルギーは２７．６ｋＪ／ｍｏｌであった。
（比較例２）
Ｃ76をＣ70に変えた以外は、実施例１と同様に紫外可視吸収スペクトルの測定を行った。４００nmの吸収変化量とホスト化合物の濃度から求めたトルエン中25℃でのホスト化合物Ａ−Ｃ70包接体の結合エネルギーは２８．８ｋＪ／ｍｏｌであった。
（実施例３）
ホスト化合物をＢとした以外は、実施例２と同様に紫外可視吸収スペクトルの測定を行った。５２０ｎｍの吸収変化量とホスト化合物の濃度から求めた、トルエン中25℃でのホ
スト化合物Ｂ−Ｃ84包接体の結合エネルギーは２７．６ｋＪ／ｍｏｌであった。
（比較例３）
Ｃ84をＣ60に変えた以外は実施例３と同様に紫外可視吸収スペクトルの測定を行った。４３２nmの吸収変化量とホスト化合物の濃度から求めたトルエン中25℃でのホスト分子化合物Ｂ−Ｃ60包接体の結合エネルギーは２２．６ｋＪ／ｍｏｌであった。
（実施例４）
ホスト化合物をＣとした以外は、実施例１と同様に紫外可視吸収スペクトルの測定を行った。４４０ｎｍの吸収変化量とホスト化合物の濃度から求めた、トルエン中25℃でのホスト化合物Ｃ−Ｃ76包接体の結合エネルギーは２６．３ｋＪ／ｍｏｌであった。
（実施例５）
Ｃ76をＣ84に変えた以外は、実施例４と同様に紫外可視吸収スペクトルの測定を行った。５２０ｎｍの吸収変化量とホスト化合物の濃度から求めた、トルエン中25℃でのホスト化合物Ｃ−Ｃ84包接体の結合エネルギーは２８．０ｋＪ／ｍｏｌであった。
（比較例４）
Ｃ76をＣ60に変えた以外は実施例４と同様に紫外可視吸収スペクトルの測定を行った。４３２nmの吸収変化量とホスト化合物の濃度から求めたトルエン中25℃でのホスト分子化合物Ｃ−Ｃ60包接体の結合エネルギーは２０．５ｋＪ／ｍｏｌであった。
（比較例５）
Ｃ76をＣ70に変えた以外は、実施例４と同様に紫外可視吸収スペクトルの測定を行った。４００nmの吸収変化量とホスト化合物の濃度から求めたトルエン中25℃でのホスト化合物Ｃ−Ｃ70包接体の結合エネルギーは２２．２ｋＪ／ｍｏｌであった。
（比較例６）
ホスト化合物をＤとした以外は、実施例１と同様に紫外可視吸収スペクトルの測定を行った。390nmの吸収変化量とホスト化合物の濃度から求めた、トルエン中25℃でのホスト
化合物Ｄ−Ｃ76包接体の結合エネルギーは１４．２ｋＪ／ｍｏｌであった。
（比較例７）
Ｃ76をＣ84に変えた以外は、比較例６と同様に紫外可視吸収スペクトルの測定を行った。380nmの吸収変化量とホスト化合物の濃度から求めた、トルエン中25℃でのホスト化合
物Ｄ−Ｃ84包接体の結合エネルギーは１１．７ｋＪ／ｍｏｌであった。
（比較例８）
Ｃ76をＣ60に変えた以外は、比較例６と同様に紫外可視吸収スペクトルの測定を行った。４３５nmの吸収変化量とホスト化合物の濃度から求めた、トルエン中25℃でのホスト化合物Ｄ−Ｃ60包接体の結合エネルギーは１８．４ｋＪ／ｍｏｌであった。
（比較例９）
ホスト化合物をＥとした以外は、実施例１と同様に紫外可視吸収スペクトルの測定を行った。390nmの吸収変化量とホスト化合物の濃度から求めた、トルエン中25℃でのホスト
化合物Ｅ−Ｃ76包接体の結合エネルギーは１７．１ｋＪ／ｍｏｌであった。
（比較例１０）
Ｃ76をＣ84に変えた以外は、比較例９と同様に紫外可視吸収スペクトルの測定を行った。380nmの吸収変化量とホスト化合物の濃度から求めた、トルエン中25℃でのホスト化合
物Ｅ−Ｃ84包接体の結合エネルギーは１３．４ｋＪ／ｍｏｌであった。
（比較例１１）
Ｃ76をＣ60に変えた以外は、比較例９と同様に紫外可視吸収スペクトルの測定を行った。４３５nmの吸収変化量とホスト化合物の濃度から求めた、トルエン中25℃でのホスト化合物Ｅ−Ｃ60包接体の結合エネルギーは１８．８ｋＪ／ｍｏｌであった。
以上の結果を表１にまとめる。
【００２９】
【表１】
2005325085.tif 000008
【産業上の利用可能性】
【００３０】
本発明に係る高次フラーレン類−多座カリックスアレーン類包接体は、結合エネルギーが大きく安定である上、包接体を形成するホストに種々の官能基を付与することにより、生理活性や電気化学的特性を付与することができる。フラーレン骨格由来の独特の電子的性質を維持したまま、ホストに種々の官能基を導入することにより電気化学的特性や生理活性などの任意の物性を付与することができるため、電子伝導材料、半導体、生理活性物質等の各種用途への適用について、極めて有用である。
【図面の簡単な説明】
【００３１】
【図１】C76のトルエン溶液（０．００００596mol/Ｌ）2ｍＬに、ホスト化合物Ａのトルエン溶液（０．００238mol/Ｌ）を5μＬづつ加えたときの２５°Cにおける紫外可視吸収スペクトルの変化を示す図
【図２】C76のトルエン溶液（０．００００596mol/Ｌ）2ｍＬに、ホスト化合物Ａのトルエン溶液（０．００238mol/Ｌ）を5μＬづつ加えたときの２５°Cにおける紫外可視吸収スペクトルについて、ホスト化合物Ａの濃度（単位mol/Ｌ）を横軸に、440nmの吸収変化量（単位abs）を縦軸にとってプロットしたグラフ
【図１】
2005325085.tif 000011
【図２】
2005325085.tif 000012