(57)【要約】  【課題】オフィスレイアウトを見栄えよく行えるとともに、生産性や施工性等にも優れ、且つ、環境問題にも効果的に対応できるといった、高機能な床パネルを提供する。  【解決手段】二重床を構成すべく、建築床面ＦＬから離間した位置に配置されるパネル本体ＰＭと、前記パネル本体ＰＭを着脱可能に支持し且つ前記建築床面ＦＬに接地し得る支持脚１とを具備してなり、前記パネル本体ＰＭを前記支持脚１に支持させた状態で複数配置して使用するタイプの床パネルＰであって、前記パネル本体ＰＭを金属製のものとする一方、前記支持脚１を樹脂製のものとし、前記パネル本体ＰＭに前記支持脚１を予め取り付けた状態で、前記建築床面ＦＬに対して敷設するように構成した。【選択図】図１
2005290874.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
二重床を構成すべく、建築床面から離間した位置に配置されるパネル本体と、前記パネル本体を着脱可能に支持し且つ前記建築床面に接地し得る支持脚とを具備してなり、前記パネル本体を前記支持脚に支持させた状態で複数配置して使用するタイプの床パネルであって、
前記パネル本体を金属製のものとする一方、前記支持脚を樹脂製のものとし、前記パネル本体に前記支持脚を予め取り付けた状態で、前記建築床面に対して敷設するように構成していることを特徴とする床パネル。
【請求項２】
前記支持脚が、前記パネル本体を支持する複数の脚本体とこれら脚本体同士を連結する連結部とを具備することを特徴とする請求項１記載の床パネル。
【請求項３】
前記支持脚が、当該床パネルを平面視した際に、少なくとも一部が前記パネル本体の側縁より外方に突出する位置決め手段を備えるものであって、
一の床パネルに対して他の床パネルを隣接配置する際に、一の床パネルの位置決め手段に対して、他の床パネルの位置決め手段を当接させて他の床パネルの位置決めを行い得るように構成していることを特徴とする請求項１又は２記載の床パネル。
【請求項４】
前記支持脚が、複数の脚本体を備えるものであって、
複数の脚本体のうち２つの脚本体を、前記パネル本体の側縁部に沿って並べて配置するとともに、
その側縁部に沿って並べて配置した脚本体に、前記位置決め手段を設けていることを特徴とする請求項３記載の床パネル。
【請求項５】
前記位置決め手段が、隣接配置した床パネル同士が所定位置よりさらに近接することを禁止する近接禁止手段としての機能を有することを特徴とする請求項４記載の床パネル。
【請求項６】
側縁部に沿って並べて配置している複数の脚本体において、一の脚本体が、前記パネル本体の側縁部と平行を成すべく隣接する他の脚本体に向かって延出させてなり且つ前記近接禁止手段を構成する延出部を備えるものであって、
一の床パネルに設けた延出部と他の床パネルに設けた延出部とを当接させることにより、隣接する床パネル同士が所定位置よりさらに近接することを禁止している請求項４記載の床パネル。
【請求項７】
前記位置決め手段が、隣接配置した床パネル同士が、それらのパネル本体の側縁部同士を略沿わせた状態で、所定位置よりさらに所定方向に沿ってずれ動くことを禁止するずれ移動禁止手段としての機能を有することを特徴とする請求項４、５又は６記載の床パネル。
【請求項８】
前記支持脚が、当該床パネルを平面視した際に、前記パネル本体の側縁より外方に突出する位置に位置付けられ、且つ前記ずれ移動禁止手段を構成する突出部を備え、
一の床パネルに設けた突出部と他の床パネルに設けた突出部とを、前記所定方向において重合するように当接させることにより、隣接する床パネル同士が所定位置よりさらに所定方向へずれることを禁止している請求項７記載の床パネル。
【請求項９】
前記パネル本体が、薄板状のスチール素材を塑性変形加工した概略平板状の表材と、当該表材の下面側に重合するように設けられ且つ薄板状のスチール素材を塑性変形加工した裏材とを備えるものであることを特徴とする請求項１、２、３、４、５、６、７又は８記載の床パネル。
【請求項１０】
前記支持脚の少なくとも前記建築床面に接する部位を、軟質樹脂にて形成していることを特徴とする請求項１、２、３、４、５、６、７、８又は９記載の床パネル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、建築床面上に敷設され二重床を構成する床パネルに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近年の情報化社会に対応すべくオフィスのフロアは、電源コードやＬＡＮケーブル等の配線によってオフィスレイアウトの見栄えが悪くならないようにするために、２重床構造を有するようにとしたものが多くなってきている。
【０００３】
このような２重床構造を実現するものとしては、樹脂製の床パネルを建築床面上に直接置敷きするようにした置敷タイプと呼称されるもの（例えば、特許文献１、２参照。）や、パネル本体とこのパネル本体を支持する支持脚とからなる床パネルを建築床面上に置敷くようにした施工タイプと呼称されるものが、一般的に知られている。
【特許文献１】特開平８−１５８６０７号公報（第２〜４頁、第１図）
【特許文献２】特開２０００−３４５６９２号公報（第２〜４頁、第７図）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、置敷タイプの床パネルは、樹脂の使用率が高くリサイクルに向いてはいるものの、例えば、難燃性を付与するためには高価な樹脂材料を用いなければならないといった問題を有している。
【０００５】
一方、施工タイプの床パネルは、置敷タイプのものと比べて配線スペースや強度を確保できるものの、施工性に劣るといった問題点を有している。
【０００６】
本発明は、このような課題に着目してなされたものであって、主たる目的は、オフィスレイアウトを見栄えよく行えるとともに、生産性や施工性等にも優れ、且つ、環境問題にも効果的に対応可能であるといった、高機能な床パネルを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
すなわち、本発明の床パネルは、二重床を構成すべく、建築床面から離間した位置に配置されるパネル本体と、前記パネル本体を着脱可能に支持し且つ前記建築床面に接地し得る支持脚とを具備してなり、前記パネル本体を前記支持脚に支持させた状態で複数配置して使用するタイプの床パネルであって、前記パネル本体を金属製のものとする一方、前記支持脚を樹脂製のものとし、前記パネル本体に前記支持脚を予め取り付けた状態で、前記建築床面に対して敷設するように構成していることを特徴とする。
【０００８】
このようなものであれば、金属製のパネル本体とこのパネル本体を着脱可能に支持する樹脂製の支持脚とにより二重床を成すように床パネルを構成し、且つ、パネル本体に支持脚を予め取り付けているため、近時の情報化社会に対応しつつもコンピュータ配線等によりオフィスレイアウトが乱雑になることを有効に防止でき、且つ、特にパネル本体によって剛性の高い床パネルを実現できる上に、当該床パネルの製造・組立および施工・解体も容易にでき、さらには、支持脚を取り替えるだけで、異なる高さの二重床にも対応することができ、加えて、パネル本体と支持脚とを分別廃棄できるので、地球環境にも優しいといった、床パネルを実現できる。すなわち、オフィスレイアウトを見栄えよく行えるとともに、生産性や特に施工性にも優れ、且つ、環境問題にも効果的に対応可能であるといった、高機能な床パネルを提供することができる。
【０００９】
なお、前記支持脚が、前記パネル本体を支持する複数の脚本体とこれら脚本体同士を連結する連結部とを具備するものであれば、複数の脚本体によって、パネル本体を安定支持する機能を確保しつつも、且つ、例えば、連結部材を建築床面やパネル本体から離間させたものととすれば、二重床部分を有効に活用することができる。
【００１０】
また、前記支持脚が、当該床パネルを平面視した際に、少なくとも一部が前記パネル本体の側縁より外方に突出する位置決め手段を備えるものであって、一の床パネルに対して他の床パネルを隣接配置する際に、一の床パネルの位置決め手段に対して、他の床パネルの位置決め手段を当接させて他の床パネルの位置決めを行い得るように構成しているものであれば、隣接する位置にある一の位置決め手段と他の位置決め手段とをそれぞれ当接させるだけで、一の床パネルの配置位置に対する他の床パネルの配置位置を決定できるため、床パネルのレイアウト作業を簡単に行うことができる。また、位置決め手段は、樹脂製であるため、例えば、複数並べた状態で床パネルを使用している際に、位置決め手段同士が擦れあっても、床パネル同士が擦れ合うことがないので、金属同士が擦れあったときに発生するような異音が発生せず、好適に使用できる。
【００１１】
また、前記支持脚が、複数の脚本体を備えるものであって、複数の脚本体のうち２つの脚本体を、前記パネル本体の側縁部に沿って並べて配置するとともに、その側縁部に沿って並べて配置した脚本体に、前記位置決め手段を設けているものであれば、複数の脚本体にそれぞれ設けた位置決め手段同士を当接させて、一の床パネルと他の床パネルとの間に形成される隙間を、より安定して確保することができるため、前記異音の発生を確実に防止することができる。
【００１２】
床パネル同士を近接させて配置する際の位置決めを行い易いようにするためには、前記位置決め手段が、隣接配置した床パネル同士が所定位置よりさらに近接することを禁止する近接禁止手段としての機能を有することが望ましい。
【００１３】
また、側縁部に沿って並べて配置している複数の脚本体において、一の脚本体が、前記パネル本体の側縁部と平行を成すべく隣接する他の脚本体に向かって延出させてなり且つ前記近接禁止手段を構成する延出部を備えるものであって、一の床パネルに設けた延出部と他の床パネルに設けた延出部とを当接させることにより、隣接する床パネル同士が所定位置よりさらに近接することを禁止しているようにしたものであれば、例えば、延出部のパネル本体の側縁部に沿って延びる寸法を大きく設定すれば、延出部同士の当接部分が増えるので、床パネルを隣接配置する際に、その位置決め作業を行いやすい。
【００１４】
一の床パネルに対して他の床パネルを配置する際に、所定方向における位置決めを好適に行えるうえ、床パネル同士を所定方向に沿ってずれ動くことを効果的に禁止できるようにするためには、前記位置決め手段が、隣接配置した床パネル同士が、それらのパネル本体の側縁部同士を略沿わせた状態で、所定位置よりさらに所定方向に沿ってずれ動くことを禁止するずれ移動禁止手段としての機能を有することが望ましい。
【００１５】
ずれ移動禁止手段を簡単な構成で実現しながらも有効な効果を得るためには、前記支持脚が、当該床パネルを平面視した際に、前記パネル本体の側縁より外方に突出する位置に位置付けられ、且つ前記ずれ移動禁止手段を構成する突出部を備え、一の床パネルに設けた突出部と他の床パネルに設けた突出部とを、前記所定方向において重合するように当接させることにより、隣接する床パネル同士が所定位置よりさらに所定方向へずれることを禁止していることが好ましい。
【００１６】
パネル本体を、剛性を確保しつつも安価なものとするには、前記パネル本体が、薄板状のスチール素材を塑性変形加工した概略平板状の表材と、当該表材の下面側に重合するように設けられ且つ薄板状のスチール素材を塑性変形加工した裏材とを備えていることが望ましい。
【００１７】
前記支持脚の少なくとも前記建築床面に接する部位を、軟質樹脂にて形成しているものであれば、効果的に床衝撃音等が発生することを効果的に防止できる。
【発明の効果】
【００１８】
以上説明したように本発明の床パネルによれば、金属製のパネル本体とこのパネル本体を着脱可能に支持する樹脂製の支持脚とにより二重床を成すように床パネルを構成しているため、近時の情報化社会に対応しつつもコンピュータ配線等によりオフィスレイアウトが乱雑になることを有効に防止でき、且つ、特にパネル本体によって剛性の高い床パネルを実現できる上に、当該床パネルの製造・組立および施工・解体も容易にでき、さらには、支持脚を取り替えるだけで、異なる高さの二重床にも対応することができ、加えて、パネル本体と支持脚とを分別廃棄できるので、地球環境にも優しいといった、床パネルを実現できる。すなわち、オフィスレイアウトを見栄えよく行えるとともに、生産性や施工性等にも優れ、且つ、環境問題にも効果的に対応可能であるといった、高機能な床パネルを提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】
以下、本発明の一実施形態を、図面を参照して説明する。
【００２０】
本発明に係る床パネルＰは、図１、図２などに示すように、所定部位に形成した分画開口部によって分画された複数の単位パネルを有する平面視略正方形状のパネル本体ＰＭと、隣接する単位パネルのコーナー部が集合する部位を支持する支持脚たる第１支持脚１と、パネル本体ＰＭの四つの隅部をそれぞれ支持する第２支持脚２と、パネル本体ＰＭの略中央部を支持する第３支持脚３とを備えたものである。そして、パネル本体ＰＭを第１支持脚１、第２支持脚２、第３支持脚３に支持させた状態で、当該床パネルＰを、例えば、建築床面ＦＬ（図１４、図１５参照。）に複数並べて敷設することにより、パネル本体ＰＭと建築床面ＦＬとの間にコード類を配線可能な二重床としての機能を発揮するようにしている。
【００２１】
より具体的に各部を説明する。
【００２２】
パネル本体ＰＭは、概略平板状の表材ＰＭ１と、この表材ＰＭ１の下面側に位置する裏材ＰＭ２とを重合させるとともに、これら表材ＰＭ１と裏材ＰＭ２とを後述する適宜の手段で一体的に連結したものとしている。
【００２３】
さらに、この表材ＰＭ１と裏材ＰＭ２とについて説明すると、表材ＰＭ１は、薄板状のスチール素材を塑性変形加工することにより形成されたものであり、４つの辺に囲まれた平面視略正方形状をなす面板部ＰＭ１ａと、この面板部ＰＭ１ａの各辺から垂下して設けた側縁部ＰＭ１ｂとを備えている。面板部ＰＭ１ａには、各辺の中点Ｘ１から面板部ＰＭ１ａの中心部に向かって所定距離延びる第１表材スリットＳＬ１ａと、隣り合う第１表材スリットＳＬ１ａの内方端部（面板部ＰＭ１ａの中心側に位置する端部）同士を結ぶ線に沿って延びる第２表材スリットＳＬ１ｂとを形成するとともに、これら第１表材スリットＳＬ１ａ及び第２表材スリットＳＬ１ｂにより分画開口部たる表材分画開口部ＳＬ１を構成し、この表材分画開口部ＳＬ１によって一枚の表材ＰＭ１が複数の単位パネル（１つの第１表材単位パネルＰＭ１１及び４つの第２表材単位パネルＰＭ１２）に分画されるようにしている。具体的には、第１表材単位パネルＰＭ１１は、４つの第２表材スリットＳＬ１ｂに囲まれ、面板部ＰＭ１ａの中央部に位置する平面視略正方形状のものである。第２表材単位パネルＰＭ１２は、１つの第２表材スリットＳＬ１ｂ、この第２表材スリットＳＬ１ｂの両端からそれぞれ延びる第１表材スリットＳＬ１ａ及びこれら各第１表材スリットＳＬ１ａの外方端部（面板部ＰＭ１ａの反中心側に位置する端部）から第２表材スリットＳＬ１ｂに対向する表材ＰＭ１のコーナー部に向かって延びる２つの辺ＰＭ１２１によって囲まれ、表材ＰＭ１の隅部を構成するようにした平面視略五角形状のものである。なお、各第２表材スリットＳＬ１ｂの略中間部位には、表材ＰＭ１の肉厚方向に貫通していない接続部たる表材接続部ＰＭ１Ｘを設け、この表材接続部ＰＭ１Ｘにより第１表材単位パネルＰＭ１１と第２表材単位パネルＰＭ１２とが一部において連続するようにしている。また、各側縁部ＰＭ１ｂの中央部には、前記第１表材スリットＳＬ１ａの外方端部から側縁部ＰＭ１ｂに下方に向かって延びる第３表材スリットＳＬ１ｃを形成している。また、各第２表材単位パネルＰＭ１２には、後述する裏材ＰＭ２に設けた突部ＰＭ２２Ｔを収容し得る収容部ＰＭ１２Ｓを形成してある。これら突部ＰＭ２２Ｔと収容部ＰＭ１２Ｓとが、位置ずれ抑制手段としての機能を発揮する。
各収容部ＰＭ１２Ｓは、本実施形態では、下方に窪ませてなる平面視円形状の有底のものとしているが、例えば、貫通させた無底のものなど、これに限られない。
【００２４】
一方、裏材ＰＭ２は、薄板状のスチール素材を塑性変形加工することにより形成されたものであり、４つの辺によって囲まれた平面視略正方形状をなし、前記表材分画開口部ＳＬ１の投影位置に沿う位置に分画開口部たる裏材分画開口部ＳＬ２を形成している。具体的には、各辺の中点Ｘ２から裏材ＰＭ２の中心部に向かって所定距離延びる第１裏材スリットＳＬ２ａと、隣り合う第１裏材スリットＳＬ２ａの内方端部（裏材ＰＭ２の中心側に位置する端部）同士を結ぶ線に沿って延びる第２裏材スリットＳＬ２ｂとを形成し、これら第１裏材スリットＳＬ２ａ及び第２裏材スリットＳＬ２ｂにより裏材分画開口部ＳＬ２を構成し、この裏材分画開口部ＳＬ２によって一枚の裏材ＰＭ２が複数の単位パネル（１つの第１裏材単位パネルＰＭ２１及び４つの第２裏材単位パネルＰＭ２２）に分画されるようにしている。具体的には、第１裏材単位パネルＰＭ２１は、４つの第２裏材スリットＳＬ２ｂに囲まれ、裏材ＰＭ２の中央部に位置する平面視略正方形状のものである。第２裏材単位パネルＰＭ２２は、１つの第２裏材スリットＳＬ２ｂ、この第２裏材スリットＳＬ２ｂの両端からそれぞれ延びる第１裏材スリットＳＬ２ａ及びこれら各第１裏材スリットＳＬ２ａの外方端部（裏材ＰＭ２の反中心側に位置する端部）から第２裏材スリットＳＬ２ｂに対向する裏材ＰＭ２のコーナー部に向かって延びる２つの辺ＰＭ２２１によって囲まれ、裏材ＰＭ２の４つの隅部にそれぞれ位置する平面視略五角形状のものである。なお、各第２裏材スリットＳＬ２ｂの略中間部位に、裏材ＰＭ２の肉厚方向に貫通していない接続部たる裏材接続部ＰＭ２Ｘを設け、この裏材接続部ＰＭ２Ｘにより第１裏材単位パネルＰＭ２１と第２裏材単位パネルＰＭ２２とをそれぞれ一部において連続させている点も表材ＰＭ１と同様である。
【００２５】
しかして、裏材ＰＭ２は、表材ＰＭ１と重合させた状態において、図２に示すように、表材ＰＭ１の下面側に密接する平板部ＰＭ２ｍと、裏材ＰＭ２の強度を確保すべく絞り加工により溝状に形成された補強部ＰＭ２ｎとを有し、部分的に凹凸形状をなすように形成されている。具体的には、平板部ＰＭ２ｍについては、第１裏材単位パネルＰＭ２１及び各第２裏材単位パネルＰＭ２２の各周縁部と、第１裏材単位パネルＰＭ２１及び各第２裏材単位パネルＰＭ２２の中央部位を平板部ＰＭ２ｍとしている。なお、その平板部ＰＭ２ｍのうち、各第２裏材単位パネルＰＭ２２の略中央部の平板部ＰＭ２ｍは、平面視略三角形状をなすものとし、また、第１裏材単位パネルＰＭ２１の略中央部に対向させるようにして設けた４つの平板部ＰＭ２ｍは、それぞれ平面視略三角形状をなすものとしている。一方、補強部ＰＭ２ｎについては、第１裏材単位パネルＰＭ２１及び各第２裏材単位パネルＰＭ２２の各周縁部位に沿った所定部位を、補強部ＰＭ２ｎとしてる。ここで、その所定部位とは、第１裏材単位パネルＰＭ２１の略中央部に対向させるようにして設けた４つの平板部ＰＭ２ｍに係るものについては、それぞれの平板部ＰＭ２ｍが、他の平板部ＰＭ２ｍ及び第１裏材単位パネルＰＭ２１の周縁部に対して側面視略凹溝状に接続される部位としている。また、各第２裏材単位パネルＰＭ２２の略中央部の平板部ＰＭ２ｍに係るものについては、その平板部ＰＭ２ｍが、第２裏材単位パネルＰＭ２２の周縁部に対して側面視略凹溝状に接続される部位としている。
【００２６】
また、図１、図２に示すように、第１裏材単位パネルＰＭ２１の各コーナー部に後述する第１支持脚１の第１突起部１１３が取付可能な第１取付口Ｔ１を形成するとともに、第１裏材単位パネルＰＭ２１の中央に後述する第３支持脚３が取付可能な第４取付口Ｔ４を形成してある。一方、第２裏材単位パネルＰＭ２２の各コーナー部のうち、第１裏材単位パネルＰＭ２１及び他の第２裏材単位パネルＰＭ２２に隣接するコーナー部に後述する第１支持脚１の第２突起部１２３が取付可能な第２取付口Ｔ２を形成するとともに、第１裏材単位パネルＰＭ２１及び他の第２裏材単位パネルＰＭ２２に隣接しないコーナー部、すなわち裏材ＰＭ２の四隅の隅部に後述する第２支持脚２が取付可能な第３取付口Ｔ３を形成してある。これら第１取付口Ｔ１、第２取付口Ｔ２、第３取付口Ｔ３及び第４取付口Ｔ４（以下、取付口Ｔと総称する。）は、何れも補強部ＰＭ２ｎの前記面板部ＰＭ１ａに対して平行な面に形成され、その面の肉厚方向に貫通している。第１取付口Ｔ１、第３取付口Ｔ３及び第４取付口Ｔ４は、平面視円形状をなし、第２取付口Ｔ２のみが、平面視長円形状をなすようにしている。なお、本実施形態では、第２取付口Ｔ２が、裏材ＰＭ２に設けた複数の第２裏材スリットＳＬ２ｂのうち、当該第２取付口Ｔ２に最も近接している第２裏材スリットＳＬ２ｂ（換言すれば、第２表材スリットＳＬ１ｂ）の長手方向と直交する方向に、長手寸法を有するようにしている（図１６参照。）。
【００２７】
また、複数のパネル本体ＰＭを積み重ねて収納などする際に、それら複数のパネル本体ＰＭのスタッキング（図１８参照。）を好適に行うために、第２裏材単位パネルＰＭ２２には、前記表材ＰＭ１の第２表材単位パネルＰＭ１２に形成した収容部ＰＭ１２Ｓと対応する箇所に、その収容部ＰＭ１２Ｓに収容され得る突部ＰＭ２２Ｔを複数設けている（図１、図２参照。）。各突部ＰＭ２２Ｔは、補強部ＰＭ２ｎよりもさらに下方に突出させたものであり、本実施形態においては、４つの第２裏材単位パネルＰＭ２２のうち、裏材ＰＭ２の対角線状線上に位置する一対の第２裏材単位パネルＰＭ２２にそれぞれ突部ＰＭ２２Ｔを設けている（図２参照。）。
【００２８】
これら表材ＰＭ１の下面側と裏材ＰＭ２の上面側とを重合させて、複数箇所を適宜の手段（例えば、スポット溶接など）で連結することにより、表材ＰＭ１と裏材ＰＭ２とを一体的に組み付けてなる一のパネル本体ＰＭが形成される。このパネル本体ＰＭは、表材ＰＭ１と裏材ＰＭ２とを組み付けた状態において、第１表材単位パネルＰＭ１１と第１裏材単位パネルＰＭ２１とが重合するとともに、各第２表材単位パネルＰＭ１２と各第２裏材単位パネルＰＭ２２とが重合し、表材ＰＭ１及び裏材ＰＭ２それぞれに形成した表材分画開口部ＳＬ１及び裏材分画開口部ＳＬ２（以下、分画開口部ＳＬと総称する。）を介して上述した重合関係にある第１表材単位パネルＰＭ１１と第１裏材単位パネルＰＭ２１とが第１単位パネルとして、また、各第２表材単位パネルＰＭ１２と各第２裏材単位パネルＰＭ２２とが第２単位パネルとして、おのおの同時に変形するように設定している。しかして、このパネル本体ＰＭは、分画開口部ＳＬを介して隣接する第１単位パネルと第２単位パネルとを相対変位させ得るように構成されている。そして、隣接する第１単位パネルと第２単位パネルと（以下、第１単位パネルと第２単位パネルとを「単位パネル」と総称する。）のコーナー部同士が集合する部位（以下、コーナー部集合部位とする。）に、後述する第１支持脚１を取り付けることができるようにしている。
【００２９】
さらに、本実施形態では、裏材ＰＭ２に形成した第2取付口Ｔ２は、平面視長円形状を有しているため、この第２取付口Ｔ２に第1支持脚１の第２突起部１２３を取り付けた場合には、この第２突起部１２３は、裏材ＰＭ２に対して「遊びをもって取り付けられる状態」を有するようになる。すなわちこの取付状態において前記単位パネル同士の相対変位に伴って前記第２突起部１２３と第２取付口Ｔ２との相対位置が変化することにより、単位パネル同士（すなわち、第１単位パネルと第２単位パネル同士）の相対移動を許容する許容手段としての機能を発揮する。なお、本実施形態では、裏材ＰＭ２に形成した第１取付口Ｔ１と、第1支持脚１の第１突起部１１３とを取り付けた場合には、この第１突起部１１３が、裏材ＰＭ２に対して「遊びを生じることなく嵌合した状態」を有するように構成している。
【００３０】
第１支持脚１は、図３、図４、図５、図６、図７、図８、図１６等に示すように、コーナー部集合部位に隣接する各単位パネルの枚数に対応して設けた複数の脚本体と、これら脚本体同士を連結する連結部１３とを備えたものである。具体的には、第１支持脚１は、例えば合成樹脂素材からなる一体成形品であり、コーナー部集合部位における第１裏材単位パネルＰＭ２１のコーナー部周辺を支持し得る第１脚本体１１と、コーナー部集合部位において第１裏材単位パネルＰＭ２１に隣接する第２裏材単位パネルＰＭ２２のコーナー部周辺を支持し得る一対の第２脚本体１２と、これら各脚本体を一体に連結する連結部１３とを備えている。なお、本実施形態では、これら各脚本体１１、１２の中心部同士を結ぶ線分が第１脚本体１１の中心部を頂点とする平面視略二等辺三角形状となるように各脚本体１１、１２を配置している（図４参照。）。またこのとき、一対の第２脚本体１２を、当該床パネルＰを平面視した際に、後述する位置決め手段がパネル本体ＰＭから突出する位置に位置付けられるように、パネル本体ＰＭの各側縁部ＰＭ１ｂにおいて並べて配置するようにしている。また、第１脚本体１１および第２脚本体１２の上端側を硬質樹脂とする一方、第１脚本体１１および第２脚本体１２の下端側（特に建築床面ＦＬと接触する部位）及び連結部１３を軟質樹脂とするとともに、これら各部を一体に射出成形によって形成する２色（異材質）成形方法を採用するようにしている。
【００３１】
以下、各部についてより具体的に説明すると、第１脚本体１１は、概略円筒状をなす第１周壁部１１１と、第１周壁部１１１の内周に平面視略十字状に設けられ第１周壁部１１１と略同じ高さ寸法を有する第１リブ１１２と、第１リブ１１２同士が交叉する部位に関連付けて設けられ第１周壁部１１１の上端より上方に突出させてなる突起部たる第１突起部１１３とを有する。この第１突起部１１３は、前記裏材ＰＭ２の第１裏材単位パネルＰＭ２１のコーナー部に形成した第１取付口Ｔ１に係合可能なものであり、第１突起部１１３の軸中心を中心として十字状をなすように形成したスリット１１３Ｓと、このスリット１１３Ｓを挟むように配置した弾性変形し得る４つの弾性部１１３１とを備えている。そして、各弾性部１１３１には、その先端部に鉤状の係合片１１３１ａを一体に備えるようにしている。また、第１周壁部１１１と第１リブ１１２との間には、後述する高さ調節部材たる第１ライナーＲ１に設けた第1挿入部が挿入可能な概略円筒状をなす挿入穴たる第１挿入穴１１Ｘを設けている。さらに、第１周壁部１１１の外周には、第２脚本体１２側に向かって延出させてなる一対の鍔部１１４を設けている。そして、この鍔部１１４の上端が、第１周壁部１１１の上端及び突起部の上端よりもさらに上方に位置するように設定している。また、第１周壁部１１１の下端部における径が第１周壁部１１１の他の部位より若干大径となるように設定するとともに、この第１周壁部１１１の下端側に、建築床面ＦＬに接地し得る円環状の第１接地部１１５を設けている。さらにまた、本実施形態では、この第１周壁部１１１の高さ寸法と、後述する第２支持脚２を構成する隅部支持用周壁部２１の高さ寸法と、後述する第３支持脚３の中央支持用周壁部３１の高さ寸法とを、略同一に構成している。
【００３２】
一方、各第２脚本体１２は、概略円筒状をなし前記第１脚本体１１の第１周壁部１１１より大きい高さ寸法を有する第２周壁部１２１と、第２周壁部１２１の内周に平面視略十字状に設けられ前記第１周壁部１１１と略同じ高さ寸法を有する第２リブ１２２と、第２リブ１２２同士が交叉する部位に関連付けて設けられ第２リブ１２２の上端より上方に突出させてなる突起部たる第２突起部１２３とを有する。
【００３３】
さらに詳述すると、第２周壁部１２１は、その上縁が前記第１脚本体１１の鍔部１１４の上縁と略同じ高さ位置となるように設定されており、第２周壁部１２１の一部に第２リブ１２２の上縁と略同じ高さ位置まで切り欠いてなる切欠部１２４を形成してある。そして、各第２脚本体１２をそれぞれ対応する第２裏材単位パネルＰＭ２２のコーナー部に取り付けた場合に、第２周壁部１２１の上縁が第２裏材単位パネルＰＭ２２の平板部ＰＭ２ｍに当接するとともに、切欠部１２４によって第２周壁部１２１の上縁と第２裏材単位パネルＰＭ２２の補強部ＰＭ２ｎとの干渉を回避し、切欠部１２４に第２裏材単位パネルＰＭ２２の補強部ＰＭ２ｎが位置するように設定している。
【００３４】
第２突起部１２３は、前記裏材ＰＭ２の第２裏材単位パネルＰＭ２２のコーナー部に形成した第２取付口Ｔ２に係合可能なものであり、前記第１脚本体１１の第１突起部１１３と略同様の形状をなすものである。
【００３５】
加えて、本実施形態では、第２周壁部１２１の下端部に第２周壁部１２１の他の部位より若干大径となるように設定している。そして、この第２周壁部１２１の下端側に、建築床面ＦＬに接地し得る第２接地部１２５を形成するとともに、第２周壁部１２１の外周に他方の第２脚本体１２に向かって延出させてなる概略板状の延出部１２６を設けている。各延出部１２６は第２リブ１２２よりも小さい高さ寸法を有し、これら各延出部１２６に、前記第１脚本体１１から離れる方向に概略板状の突出部１２７を設け、これら突出部１２７が各第２脚本体１２の第２接地部１２５の外縁同士を結んた線分よりも前記第１脚本体１１から離れる方向に突出するように設定している。そして、本実施形態においては、突出部１２７の正面視における巾寸法ｄ１（延出部１２６の延出方向に沿った寸法）を、延出部１２６の正面視における巾寸法ｄ２の略半分に設定し（図４参照。）、一方の第２脚本体１２の延出部１２６には、突出部１２７を延出部１２６の基端部側に設け、他方の第２脚本体１２の延出部１２６には、突出部１２７を延出部１２６の先端部に設けている。これにより、一対の第１支持脚１を第２脚本体１２同士が当接するように対向配置した場合、対応する突出部１２７同士が延出方向に隣接し、第１支持脚１を、延出部１２６の延出方向へ相対移動することが禁止される。このように、各延出部１２６は、当該床パネルＰの位置決めを行う位置決め手段（特に、隣接配置した床パネルＰ同士が所定位置よりさらに近接することを禁止する近接禁止手段）としての機能を発揮する。また、各突出部１２７は、当該床パネルＰの位置決めを行う位置決め手段（特に、隣接配置した床パネルＰ同士が、それらのパネル本体ＰＭの側縁部ＰＭ１ｂ同士を略沿わせた状態で、所定位置よりさらに延出部１２６の延出方向に沿ってずれ動くことを禁止するずれ移動禁止手段）としての機能を発揮する。
【００３６】
また、一方の第２脚本体１２の第２周壁部１２１に設定した前記第２接地部１２５に、他方の第２脚本体１２に向かって延出する概略薄板状の舌片部１２８を一体に設けている。舌片部１２８の先端部における下面には、下方に向かって所定寸法突出させてなる突起１２９を設け（図３、図５、図８参照。）、図示はしていないが、この突起１２９を、下段側に位置付けたパネル本体ＰＭの第１表材スリットＳＬ１ａに挿入して、複数の第１支持脚１をスタッキング可能に構成している。なお、舌片部１２８はある程度の柔軟性を有するものであり、第１支持脚１を建築床面ＦＬ等に接地させた場合、第１支持脚１の最下位に位置する突起１２９が他の部位より優先して接地するが、第１支持脚１自体の自重により突起１２９の突出寸法に対応して舌片部１２８の先端部が上方に浮き上がるように弾性変形可能に設定してある。
【００３７】
第２支持脚２は、図１に示すように、パネル本体ＰＭのコーナー部であって且つ前記単位パネルが隣接しない部位において、前記建築床面ＦＬに接地しながら前記パネル本体ＰＭを支持するものである。なお、図示はしていないが、当該第２支持脚２と建築床面ＦＬとの間に、床面の高さ調節をするための高さ調節部材たる第２ライナー（図示せず）を設け、当該第２支持脚２が建築床面ＦＬに対して直接接しないようにしてもよい。
【００３８】
より具体的にこの第２支持脚２は、図９、図１０、図１１、図１５などに示すように、概略円筒状をなす隅部支持用周壁部２１と、隅部支持用周壁部２１の内周に平面視略十字状に設けられ隅部支持用周壁部２１と略同じ高さ寸法を有する隅部支持用リブ２２と、隅部支持用リブ２２同士が交叉する部位に関連付けて設けられ隅部支持用周壁部２１の上端より上方に突出させてなる突起部たる隅部支持用突起部２３と、前記隅部支持用周壁部２１の外周に設けた４枚の隅部支持用羽根部２４とを具備し、これら各部を合成樹脂により一体に形成した一体成形品である。
【００３９】
さらに各部を詳述すると、隅部支持用周壁部２１は、その上端部に、当該第２支持脚２を前記パネル本体ＰＭに取り付けた状態において前記裏材ＰＭ２の前記補強部ＰＭ２ｎを支持し得る第１支持部２１ａを有している。また、隅部支持用周壁部２１の下端部における径が隅部支持用周壁部２１の他の部位より若干大径となるように設定するとともに、この隅部支持用周壁部２１の下端側に、建築床面ＦＬに接地し得る円環状の隅部支持用接地部２５を設けている。
【００４０】
隅部支持用リブ２２は、前記第１脚本体１１の第１リブ１１２と略同様のものであるので説明を省略する。
【００４１】
隅部支持用突起部２３は、第１裏材単位パネルＰＭ２１及び他の第２裏材単位パネルＰＭ２２に隣接しないコーナー部、すなわち裏材ＰＭ２の四隅の隅部に形成した第３取付口Ｔ３に係合可能なものであり、その構成は、前記第１脚本体１１の第１突起部１１３と略同様であるので説明を省略する。
【００４２】
隅部支持用羽根部２４は、隅部支持用周壁部２１から外方に向かって延出する薄板状のものであって、その上端部に、当該第２支持脚２を前記パネル本体ＰＭに取り付けた状態において前記裏材ＰＭ２の前記平板部ＰＭ２ｍを支持し得る第２支持部２４ａを有している。また、この隅部支持用羽根部２４の上端が、隅部支持用周壁部２１の上端及び突起部の上端よりもさらに上方に位置するように設定している。さらに、本実施形態では、４枚の隅部支持用羽根部２４のうち２枚の隅部支持用羽根部２４を平面視略直線状を成すとともに前記隅部支持用周壁部２１を挟むように配置し、他の２枚の隅部支持用羽根部２４を平面視略ハの字状に配置することにより、４枚の隅部支持用羽根部２４に設けた第２支持部２４ａが、パネル本体ＰＭの隅部にある裏材ＰＭ２の平板部ＰＭ２ｍを支持するように、換言すれば、この第２支持部２４ａが、前記第１支持部２１ａよりもさらにパネル本体ＰＭの縁部に近い部位を支持するように構成している。
【００４３】
第３支持脚３は、図１に示すように、パネル本体ＰＭの略中央部において、前記建築床面ＦＬに接地しながら前記パネル本体ＰＭを支持するものである。なお、図示はしていないが、当該第３支持脚３と建築床面ＦＬとの間に、床面の高さ調節をするための高さ調節部材たる第３ライナー（図示せず）を設け、当該第３支持脚３が建築床面ＦＬに対して直接接しないようにしてもよい。
【００４４】
より具体的にこの第３支持脚３は、図１２、図１３などに示すように、概略円筒状をなす中央支持用周壁部３１と、中央支持用周壁部３１の内周に平面視略十字状に設けられ中央支持用周壁部３１と略同じ高さ寸法を有する中央支持用リブ３２と、中央支持用リブ３２同士が交叉する部位に関連付けて設けられ中央支持用周壁部３１の上端より上方に突出させてなる突起部たる中央支持用突起部３３とを具備し、これら各部を合成樹脂により一体に形成した一体成形品である。
【００４５】
さらに各部を詳述すると、中央支持用周壁部３１は、第２支持脚２の隅部支持用周壁部２１と略同様のものであるので説明を省略する。なお、本実施形態では、この中央支持用周壁部３１の下端側に、建築床面ＦＬに接地し得る円環状の中央支持用接地部３４を設けている。
【００４６】
中央支持用リブ３２は、前記第１脚本体１１の第１リブ１１２と略同様のものであるので説明を省略する。
【００４７】
中央支持用突起部３３は、裏材ＰＭ２の第４取付口Ｔ４に係合可能なものであり、その構成は、前記第１脚本体１１の第１突起部１１３と略同様であるので説明を省略する。
【００４８】
なお、本実施形態では、図８等に示すように、高さ調節部材たる第1上ライナーＲ１１および高さ調節部材たる第1下ライナーＲ１２（以下、第1ライナーＲ１と総称する。）を、層状に重合配置可能に構成することにより、当該床パネルＰが、前記建築床面ＦＬの不陸に対応し得るものとなるようにしている。
【００４９】
具体的には、第1上ライナーＲ１１を、単独で前記第１支持脚１の下面側に取り付ける態様（第1取付態様）と、前記第1上ライナーＲ１１と第1下ライナーＲ１２とを重ねた状態で前記第１支持脚１の下面側に取り付ける態様（第２取付態様）とを取り得るようにしており、建築床面ＦＬの不陸に対して適宜対応し得るようにしている。
【００５０】
各部を詳述すると、第1上ライナーＲ１１は、概略薄板状の上ライナー面板部Ｒ１１１と、この上ライナー面板部Ｒ１１１の周端を略直角に起立させた上ライナー起立壁Ｒ１１２とを備えてなる。より具体的に、上ライナー面板部Ｒ１１１は、前記第１支持脚１の下面側を略覆い得る平面視略三角形状をなすものである。また、この上ライナー面板部Ｒ１１１の略中央部で且つ当該第1上ライナーＲ１１と前記第1支持脚１とを取り付けた際にその第1支持脚１の第１挿入穴１１Ｘと対応する位置に、円筒状の第1挿入部Ｒ１１Ｘを設けている。
【００５１】
第1下ライナーＲ１２は、概略薄板状の下ライナー面板部Ｒ１２１と、この下ライナー面板部Ｒ１２１の周端を略直角に起立させた下ライナー起立壁１２２とを備えてなる。より具体的に、下ライナー面板部Ｒ１２１は、前記第上ライナー面板部Ｒ１１１に重合配置してその下面側を略覆い得る平面視略三角形状をなすものである。また、この下ライナー面板部Ｒ１２１の略中央部で且つ当該第1下ライナーＲ１２と前記第1上ライナーＲ１１とを十合配置した際にその第1上ライナーＲ１１の第１挿入部Ｒ１１Ｘに挿入される円筒状の第２挿入部Ｒ１２Ｘを設けている。そして、第1上ライナーＲ１１と第1下ライナーＲ１２とを重合配置した際に、上ライナー起立壁Ｒ１１２が下ライナー起立壁１２２に呑み込まれるように、下ライナー面板部Ｒ１２１を上ライナー面板部Ｒ１１１よりも若干大きく構成している。
【００５２】
以下、上述のように構成される床パネルＰの使用方法について、（１）床パネルＰの敷設方法、（２）敷設後の二重床としての使用方法、および（３）床パネルＰの収納方法に分けて具体的に説明を行う。
【００５３】
（１）床パネルＰの敷設方法について。
【００５４】
まず、パネル本体ＰＭの第１取付口Ｔ１に対して第１支持脚１の第１突起部１１３をそのパネル本体ＰＭの下方から挿入するとともに、パネル本体ＰＭの第２取付口Ｔ２に対して第１支持脚１の第２突起部１２３をそのパネル本体ＰＭの下方から挿入することにより、パネル本体ＰＭと第１支持脚１とを取り付ける。同様にして、パネル本体ＰＭと第２支持脚２および第３支持脚３とを取り付けることにより、床パネルＰを完成させる。このとき、パネル本体ＰＭを、天地を逆にするなどして、第１支持脚１などを取り付けるようにしてもよい。このように、パネル本体ＰＭに第１支持脚１等を予め取り付けておくことで、施工時間の短縮などを図ることができる。
【００５５】
そして、建築床面ＦＬの適宜位置に、一の床パネルＰを配置する。なお、床パネルＰの第１支持脚１を建築床面ＦＬ等に接地させた場合、第１支持脚１の最下位に位置する突起１２９が他の部位より優先して接地するが、第１支持脚１自体の自重により突起１２９の突出寸法に対応して舌片部１２８の先端部が弾性変形して上方に浮き上がる（図示せず。）ので、この突起１２９が、床パネルＰの配置の妨げとなることは無い。
【００５６】
次に、建築床面にＦＬに配置済みの一の床パネルＰに対して、他の床パネルＰを整列させて配置する。このとき、まず、両方の床パネルＰの側縁部ＰＭ１ｂ同士を沿わすように配置してから、側縁部ＰＭ１ｂ同士を沿わすようにしながら他の床パネルＰを移動して整列させても良いし、あるいは、両床パネルＰをある程度整列させた状態においてから、他の床パネルＰを一の床パネルＰに近づけて整列させても良い。
【００５７】
しかして、一の床パネルＰと他の床パネルＰとが整列する状態になると、双方に設けている位置決め手段同士が当接を行う。この状態で、一の床パネルＰを他の床パネルＰに対して、近接する向きに外力（図示せず）を加えても、一の床パネルＰの位置決め手段と他の床パネルＰの位置決め手段とが、当接するため（図１７参照。）、双方の床パネルＰは、その場に留まり続ける。したがって、双方のパネル本体ＰＭ同士も当接することが無く、パネル本体ＰＭ同士が当接することにより生じる金属音の発生は起こらない。また、両方の床パネルＰの側縁部ＰＭ１ｂ同士を沿わすようにしながら他の床パネルＰを移動して整列させたその向きと同方向に外力（図示せず）を加えても、双方の床パネルＰの突出部１２６同士が当接するため、双方の床パネルＰは、その場に留まり続ける。
【００５８】
このようにして、複数の床パネルＰを建築床面ＦＬ上に整列させて適宜配置することができる。
【００５９】
なお、一般的な建築床面ＦＬは、通常若干の不陸を有しているが、このような不陸を有する建築床面ＦＬに対して床パネルＰを配置した場合でも、効果的にその不陸を吸収することができる。
【００６０】
具体的には、裏材ＰＭ２に形成した第2取付口Ｔ２は、平面視長円形状を有しているため、図１４に示すように、この第２取付口Ｔ２に第1支持脚１の第２突起部１２３を取り付けた場合には、この第２突起部１２３は、裏材ＰＭ２に対して「遊びをもって取り付けられる状態」を有するようになる。すなわちこの取付状態において前記単位パネル同士の相対変位に伴って前記第２突起部１２３と第２取付口Ｔ２との相対位置が変化することにより、単位パネル同士（すなわち、第１単位パネルと第２単位パネル同士）の相対移動を許容する許容手段としての機能を発揮する。したがって、一方の単位パネル側に凸状の不陸があると、その不陸に対応すべく第２取付口Ｔ２内を第２突起部１２３が移動して、すなわち、第２取付口Ｔ２と第２突起部１２３との取付位置が相対的に変化して、これにともない、単位パネル同士も相対変位する。また、このとき、連結部１３も、単位パネルの変形に伴って変形し得るので、単位パネル同士の相対変位が円滑に行われる。このようにして、効果的に不陸を吸収することができる。
【００６１】
（２）敷設後の二重床としての使用方法。
【００６２】
複数の床パネルＰを建築床面ＦＬ上に敷設し、パネル本体ＰＭと建築床面ＦＬとの間の空間ＳＰ（図１４、図１５参照。）に、例えば、配線類（図示せず）を通せば、床パネルＰの表面側にそれら配線類が露出することを効果的に防止できるので、オフィス空間内に配線類が無駄に露出しないといった非常に見栄えのよいオフィスレイアウトを行うことができる。
【００６３】
このとき、図１７に示すように、隣接する床パネルＰの位置決め手段が、略常時当接する状態にあり、隣接するパネル本体ＰＭ同士が直接当接することはない。したがって、床パネルＰ上を歩行したとしても、パネル本体ＰＭ同士が当接することにより生じる金属音（ここでは、歩行音に類される。）の発生もない。
【００６４】
しかも、床パネルＰＭを金属製のものとしているため、床パネルＰ自体の剛性を効果的に確保でき、好適な歩行感を得られる。
【００６５】
さらに、建築床面ＦＬが、異なる高さを有するものであったとしても、第１支持脚１等を樹脂製のものとしているので、然るべき高さ寸法を有するものに適宜交換して、そのようなものにも有効に対応することもできる。
【００６６】
（３）床パネルＰの収納方法。
【００６７】
まず、第1支持脚１をパネル本体ＰＭから取り外す向きにその第1支持脚１に外力を加えると、第1支持脚１は第1突起部１１３によって、パネル本体ＰＭの第１取付口Ｔ１に、その弾性変形を利用して取り付けているだけであるので、容易に第1支持脚１を、パネル本体ＰＭから簡単に取り外すことができる。また、同様にして、第２支持脚２および第３支持脚３を、簡単にパネル本体ＰＭから取り外すことができる。すなわち、床パネルＰを、樹脂製のものと金属性のものとに容易に分解できる。
【００６８】
そして、面板部が上方を向くようにした一のパネル本体ＰＭに対して、同様にした他のパネル本体ＰＭを積み重ねる。すると、下段側のパネル本体ＰＭの面板部に設けた収容部ＰＭ１２Ｓに対して、上段側のパネル本体ＰＭに設けた突部ＰＭ２２Ｔが収納される。
【００６９】
しかして、複数のパネル本体ＰＭを、図１８に示すように、積み重ねた状態で、例えば水平方向に外力が加わったとしても、位置ずれ抑制手段としての機能を発揮する収容部ＰＭ１２Ｓと突部ＰＭ２２Ｔとによって、積み重ねている状態が崩れることを効果的に防止することができる。
【００７０】
なお、図示はしないが、パネル本体ＰＭと第１支持脚１等とを分解しないで、すなわち、床パネルＰを完成品のままで積み重ねても良い。
【００７１】
この場合には、下段側のパネル本体ＰＭの第１表材スリットＳＬ１ａに対して、上段側の第１支持脚１に設けた突起１２９が挿入される。しかして、複数の床パネルＰを積み重ねた状態で、例えば水平方向に外力が加わったとしても、第１表材スリットＳＬ１ａと突起１２９とによって、積み重ねている状態が崩れることを効果的に防止することができる。
【００７２】
このように、本実施形態に係る床パネルＰは、金属製のパネル本体ＰＭと、このパネル本体ＰＭを着脱可能に支持する樹脂製の第１支持脚１、第２支持脚２及び第３支持脚３とにより二重床を成すように床パネルＰを構成し、且つ、パネル本体ＰＭに第１支持脚１等を予め取り付けているため、近時の情報化社会に対応しつつもコンピュータ配線等によりオフィスレイアウトが乱雑になることを有効に防止でき、且つ、特にパネル本体ＰＭによって剛性の高い床パネルＰを実現できる上に、当該床パネルＰの製造・組立および施工・解体も容易にでき、さらには、第１支持脚１等を取り替えるだけで、異なる高さの二重床にも対応することができ、加えて、パネル本体ＰＭと第１支持脚１等とを分別廃棄できるので、地球環境にも優しいといった、床パネルＰを実現できる。すなわち、オフィスレイアウトを見栄えよく行えるとともに、生産性や特に施工性にも優れ、且つ、環境問題にも効果的に対応可能であり、さらに比較的安価に構成できるといった、高機能な床パネルＰを提供することができる。
【００７３】
なお、前記第１支持脚１が、前記パネル本体ＰＭを支持する第１脚本体１１及び一対の第２脚本体１２とこれら脚本体１１、１２同士を連結する連結部１３とを具備するものとしているため、これら複数の脚本体１１、１２によって、パネル本体ＰＭを安定支持する機能を確保しつつも、連結部１３を建築床面ＦＬ及びパネル本体ＰＭから離間させているため、二重床部分を有効に活用することができる。
【００７４】
また、前記第１支持脚１が、当該床パネルＰを平面視した際に、少なくとも一部が前記パネル本体ＰＭの側縁より外方に突出する位置決め手段を備えるものであって、一の床パネルＰに対して他の床パネルＰを隣接配置する際に、一の床パネルＰの位置決め手段に対して、他の床パネルＰの位置決め手段を当接させて他の床パネルＰの位置決めを行い得るように構成しているため、隣接する位置にある一の位置決め手段と他の位置決め手段とをそれぞれ当接させるだけで、一の床パネルＰの配置位置に対する他の床パネルＰの配置位置を決定できるため、床パネルＰのレイアウト作業を簡単に行うことができる。また、位置決め手段は、樹脂製であるため、例えば、複数並べた状態で床パネルＰを使用している際に、位置決め手段同士が擦れあっても、床パネルＰ同士が擦れ合うことがないので、金属同士が擦れあったときに発生するような異音が発生せず、好適に使用できる。
【００７５】
また、前記第１支持脚１が、第１脚本体１１と対を成す第２脚本体１２とを備えるものであって、複数の脚本体１１、１２のうち対を成す第２脚本体１２を、前記パネル本体ＰＭの側縁部に沿って並べて配置するとともに、その側縁部に沿って並べて配置した第２脚本体１２に、前記位置決め手段を設けているため、その第２脚本体１２にそれぞれ設けた位置決め手段同士を当接させて、一の床パネルＰと他の床パネルＰとの間に形成される隙間を、より安定して確保することができるため、前記異音の発生を確実に防止することができる。
【００７６】
このとき、前記位置決め手段が、隣接配置した床パネルＰ同士が所定位置よりさらに近接することを禁止する近接禁止手段としての機能を有するようにしているため、床パネルＰ同士を近接させて配置する際の位置決めを行い易い。
【００７７】
また、側縁部ＰＭ１ｂに沿って並べて配置した対を成す第２脚本体１２において、一の脚本体が、前記パネル本体ＰＭの側縁部ＰＭ１ｂと平行を成すべく隣接する他の脚本体に向かって延出させてなり且つ前記近接禁止手段を構成する延出部１２６を備えるものであって、一の床パネルＰに設けた延出部１２６と他の床パネルＰに設けた延出部１２６とを当接させることにより、隣接する床パネルＰ同士が所定位置よりさらに近接することを禁止しているため、例えば、延出部１２６のパネル本体ＰＭの側縁部ＰＭ１ｂに沿って延びる寸法を大きく設定すれば、延出部１２６同士の当接部分が増えるので、床パネルＰを隣接配置する際に、その位置決め作業を行いやすい。
【００７８】
前記位置決め手段が、隣接配置した床パネルＰ同士が、それらのパネル本体ＰＭの側縁部ＰＭ１ｂ同士を略沿わせた状態で、所定位置よりさらに所定方向に沿ってずれ動くことを禁止するずれ移動禁止手段としての機能を有するため、一の床パネルＰに対して他の床パネルＰを配置する際に、所定方向における位置決めを好適に行えるうえ、床パネルＰ同士を所定方向に沿ってずれ動くことを効果的に禁止できる。
【００７９】
前記第１支持脚１が、当該床パネルＰを平面視した際に、前記パネル本体ＰＭの側縁部ＰＭ１ｂより外方に突出する位置に位置付けられ、且つ前記ずれ移動禁止手段を構成する突出部１２７を備え、一の床パネルＰに設けた突出部１２７と他の床パネルＰに設けた突出部１２７とを、前記所定方向において重合するように当接させることにより、隣接する床パネルＰ同士が所定位置よりさらに所定方向へずれることを禁止しているため、ずれ移動禁止手段を簡単な構成で実現ながらも有効な効果を得られる。
【００８０】
前記パネル本体ＰＭが、薄板状のスチール素材を塑性変形加工することにより形成したものであるので、パネル本体ＰＭを、剛性を確保しつつも安価なものとできる。
【００８１】
前記第１支持脚１の建築床面ＦＬに接する部位を軟質樹脂にて形成しているため、パネル本体ＰＭに衝撃（例えば、歩行による震動やボールの落下など）が加わった際に、建築床面ＦＬと第１支持脚１との間で発生する震動を、軟質樹脂部分で効果的に吸収し、床衝撃音が発生することを効果的に防止できる。
【００８２】
なお、本発明は、以上に詳述した実施形態に限られるものではない。
【００８３】
例えば、表材ＰＭ１及び裏材ＰＭ２を、それぞれ薄板状のスチール素材を塑性変形加工することにより形成しているが、例えば、アルミダイキャスト製のものとする等、その形成方法は本実施形態に限られるものではない。
【００８４】
また、第１挿入孔１１Ｘを、第１脚本体１１に設けているが、第２脚本体２に設けるようにしてもよい。
【００８５】
また、第１支持脚１の構成は、本発明の支持脚としての機能を具備するものであれば、本実施形態のものに限られるものではなく、さらに第２支持脚２に本発明の支持脚としての機能を具備させても良い。
【００８６】
その他、各部の具体的構成についても上記実施形態に限られるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々変形が可能である。
【図面の簡単な説明】
【００８７】
【図１】本発明の一実施形態における床パネルの構成を一部分解した状態で示す部分分解斜視図。
【図２】同実施形態における床パネルの底面図。
【図３】同実施形態における支持脚の全体斜視図。
【図４】同実施形態における支持脚の平面図。
【図５】同実施形態における支持脚の正面図。
【図６】同実施形態における支持脚の側面図。
【図７】図４におけるＡ−Ａ線断面図。
【図８】図４におけるＢ−Ｂ線断面図。
【図９】同実施形態における第２支持脚の全体斜視図。
【図１０】同実施形態における第２支持脚の正面図、側面図、底面図。
【図１１】図１０におけるＣ−Ｃ線断面図およびＤ−Ｄ線断面図。
【図１２】同実施形態における第３支持脚の全体斜視図。
【図１３】同実施形態における第３支持脚の正面図、底面図。
【図１４】図２におけるＥ−Ｅ線断面図。
【図１５】図２におけるＦ−Ｆ線断面図。
【図１６】図２における円で囲んだ部分の拡大図。
【図１７】同実施態様における床パネルを隣接配置した際の隣接部分を拡大して示す図。
【図１８】同実施態様における複数の本体パネルをスタッキングした態様を示す図。
【符号の説明】
【００８８】
ＦＬ・・・・・・・建築床面
Ｐ・・・・・・・・床パネル
ＰＭ・・・・・・・パネル本体
ＰＭ１ｂ・・・・・側縁部
１・・・・・・・・支持脚（第１支持脚）
１１・・・・・・・脚本体（第１脚本体）
１２・・・・・・・脚本体（第２脚本体）
１３・・・・・・・連結部
１２６・・・・・・位置決め手段、近接禁止手段（延出部）
１２７・・・・・・位置決め手段、移動禁止手段（突出部）
【図１】
2005290874.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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