(57)【要約】【課題】  殺藻活性の高い防藻剤を提供する。【解決手段】  防藻剤は、アルキルイミダゾール化合物を有効成分として含有する。アルキルイミダゾール化合物は、例えば、１−Ｃ8-16アルキル−２−Ｃ1-4アルキル−イミダゾールなどであってもよく、１−Ｃ8-16アルキル−２−Ｃ1-4アルキル−イミダゾールは、例えば、１−ドデシル−２−メチルイミダゾールなどであってもよい。藻類が生育可能な被処理域又は被処理体に、前記防藻剤を適用すると、藻類を防除又は藻類の発生を予防できる。【選択図】      なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
アルキルイミダゾール化合物を有効成分として含有する防藻剤。
【請求項２】
アルキルイミダゾール化合物が、１−Ｃ8-16アルキル−２−Ｃ1-4アルキル−イミダゾールである請求項１記載の防藻剤。
【請求項３】
アルキルイミダゾール化合物が、１−ドデシル−２−メチルイミダゾールである請求項１記載の防藻剤。
【請求項４】
藻類が生育可能な被処理域又は被処理体に、請求項１記載の防藻剤を適用し、藻類を防除又は藻類の発生を予防する方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、アルキルイミダゾール化合物を含む防藻剤及び防藻剤の適用方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、海や湖水、水田などの自然環境下だけでなく、各種産業用水や産業製品、各種建造物などにおいて、藻類の大量発生が問題となっている。藻類が大量に発生すると、悪臭や異臭などの原因となるだけでなく、建造物などの美観を著しく損なう。特に、産業用水や産業製品などの工業的用途において、藻類発生の被害への対策が急務とされている。
【０００３】
しかし、現在使用されている防藻剤（例えば、２−メチルチオ−ｔ−ブチルアミノ−６−シクロプロピルアミノ−ｓ−トリアジン：商品名「イルガロール１０５１」；３−（３，４−ジクロロフェニル）−１，１−ジメチルウレア：商品名「ＤＣＭＵ」など）では、殺藻性（又は防藻性）が十分でないばかりか、コストも高い。
【０００４】
なお、抗菌活性を有する化合物として、アルキルイミダゾール化合物が知られている。例えば、特開昭５１−５４９２５号公報（特許文献１）には、アルキルイミダゾール化合物を通常の調整剤とともに含有する殺菌剤調製物が開示されている。この文献には、１−ドデシル−２−メチルイミダゾールなどのアルキルイミダゾール化合物が、Ｓ．アウレウス、Ｃ．アルビカンス、Ｈ．アノマーラ、Ｔ．メンタグロフイーテスなどの菌株に対して、殺菌性作用を示すことが記載されている。
【０００５】
また、２−アルキルイミダゾール誘導体の抗菌活性について、防菌防黴、Vol. 8、p. 371-375、1984年（非特許文献１）には、１−ドデシル−２−メチルイミダゾールや２−ウンデシルイミダゾールが、スタフィロコックス・アウレウス（Staphylococcus aureus）、ミクロコックス・ルテウス（Micrococcus luteus）などのグラム陽性細菌、エシェリキア・コリ（Escherichia coli）及びサルモネラ・ティフィ（Salmonella typhi）などのグラム陰性細菌、及びカンジダ・アルビカンス（Candida albicans）などの酵母に対して、強い抗菌活性を示すことが記載されている。
【０００６】
これらの文献には、アルキルイミダゾール化合物が藻類への阻害活性（殺藻活性）を有することは示されていない。
【特許文献１】特開昭５１−５４９２５号公報（特許請求の範囲、第３頁右上欄第５行〜第７頁左下欄）
【非特許文献１】防菌防黴、Vol. 8, p. 371-375, 1984年
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
従って、本発明の目的は、藻類を効果的に防除できるとともに、藻類の発生を予防できる防藻剤（又は殺藻剤）、及びこの防藻剤の適用方法を提供することにある。
【０００８】
本発明の別の目的は、低濃度であっても高い殺藻活性（藻類への阻害活性）を発現できる防藻剤、及びこの防藻剤の適用方法を提供することにある。
【０００９】
本発明の他の目的は、幅広い殺藻スペクトルを有する防藻剤、及びこの防藻剤の適用方法を提供することにある。
【００１０】
本発明のさらに他の目的は、安価な防藻剤を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明者らは、前記課題を達成するため鋭意検討した結果、アルキルイミダゾール化合物が、意外にも、幅広い種類の藻類に対して極めて高い殺藻活性を発現すること、特に低濃度であっても、極めて高い阻害活性（又は殺藻活性）を示すことを見いだし、本発明を完成した。
【００１２】
すなわち、本発明は、アルキルイミダゾール化合物を有効成分として含有する防藻剤である。アルキルイミダゾール化合物は、１−Ｃ8-16アルキル−２−Ｃ1-4アルキル−イミダゾール（例えば、１−ドデシル−２−メチルイミダゾールなど）であってもよい。
【００１３】
また、本発明は、藻類が生育可能な被処理域又は被処理体に、前記防藻剤を適用し、藻類を防除又は藻類の発生を予防する方法も包含する。
【００１４】
なお、藻類と菌類とは、光合成の能力の有無で明確に区別され、藻類は、光合成による独立栄養生活を営む。したがって、藻類と菌類とは、生物学的特性が大きく異なり、その生活史、生殖又は増殖方法が異なるだけでなく、化学物質に対する反応も全く異なる。すなわち、菌類への化学物質の作用機作と、藻類への化学物質の作用機作とは通常異なるため、殺菌性や抗菌性と殺藻性との間に普遍的な相関性は認められない。従って、抗菌剤として使用されているアルキルイミダゾール化合物が、藻類に対して高い活性を示すのは、極めて意外なことである。
【００１５】
本明細書において、藻類の防除とは、発生した藻類を殺藻又は阻害するだけでなく、未然に藻類の発生を防ぐことも包含した意味に用いられる場合がある。また、用語「アルキル」は、特に限定のない限り、直鎖状および分岐鎖状のアルキルを包含する。
【発明の効果】
【００１６】
本発明の防藻剤は、アルキルイミダゾール化合物を有効成分として含むため、藻類を効果的に防除できるとともに、藻類の発生を予防できる。特に、低濃度であっても高い殺藻活性（藻類への阻害活性）を発現できる。そのため、幅広い種類の藻類を有効に防除できる。また、アルキルイミダゾール化合物を有効成分とするため、安価である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
［防藻剤］
本発明の防藻剤は、アルキルイミダゾール化合物を有効成分として含有し、藻類を防除するために用いられる。
【００１８】
アルキルイミダゾール化合物は、防藻活性（殺藻活性）を有する限り特に制限されず、例えば、アルキルイミダゾール化合物には、炭素数４〜５０程度の化合物、好ましくは炭素数６〜４０程度の化合物、さらに好ましくは炭素数１０〜３０程度の化合物が含まれる。このようなアルキルイミダゾール化合物は、例えば、下記式（１）で表される化合物であってもよい。
【００１９】
【化１】
2005330268.tif 000002
【００２０】
（式中、Ｒ1及びＲ2は、同一又は異なって、水素原子又はアルキル基を示す。ただし、Ｒ1及びＲ2が共に水素原子であることはない。）
Ｒ1で表されるアルキル基は、例えば、直鎖状又は分岐鎖状Ｃ1-20アルキル基から選択でき、通常、直鎖状又は分岐鎖状Ｃ6-18アルキル基（例えば、Ｃ8-16アルキル基）、好ましくはＣ9-15アルキル基であり、Ｃ10-14アルキル基（特に直鎖状Ｃ11-13アルキル基）である場合が多い。
【００２１】
Ｒ2で表されるアルキル基は、例えば、直鎖状又は分岐鎖状Ｃ1-20アルキル基から選択でき、通常、直鎖状又は分岐鎖状Ｃ1-10アルキル基、好ましくはＣ1-6アルキル基、さらに好ましくはＣ1-4アルキル基であり、Ｃ1-3アルキル基である場合が多い。
【００２２】
Ｒ1及びＲ2で表されるアルキル基の具体例としては、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ペンチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、ヘキシル基、２−エチルヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基、ノナデシル基、イコシル基などが例示される。
【００２３】
アルキルイミダゾール化合物としては、例えば、１−Ｃ1-20アルキル−イミダゾール、２−Ｃ1-20アルキル−イミダゾール、１−Ｃ1-20アルキル−２−Ｃ1-20アルキル−イミダゾール（例えば、１−Ｃ6-18アルキル−２−Ｃ1-10アルキル−イミダゾール、好ましくは１−Ｃ8-16アルキル−２−Ｃ1-6アルキル−イミダゾール、さらに好ましくは１−Ｃ9-15アルキル−２−Ｃ1-4アルキル−イミダゾールなど）などが例示でき、通常、１−Ｃ8-16アルキル−２−Ｃ1-4アルキル−イミダゾール、例えば、１−Ｃ10-14アルキル−２−Ｃ1-3アルキル−イミダゾールである場合が多い。
【００２４】
アルキルイミダゾール化合物の具体例としては、例えば、１−アルキルイミダゾール（例えば、１−メチルイミダゾール、１−エチルイミダゾール、１−ブチルイミダゾール、１−ペンチルイミダゾール、１−ヘキシルイミダゾール、１−ヘプチルイミダゾール、１−オクチルイミダゾール、１−ノニルイミダゾール、１−デシルイミダゾール、１−ドデシルイミダゾール、１−テトラデシルイミダゾール、１−ヘプタデシルイミダゾールなどの１−Ｃ1-20アルキル−イミダゾール類）；
２−アルキルイミダゾール（例えば、２−メチルイミダゾール、２−エチルイミダゾール、２−プロピルイミダゾール、２−イソプロピルイミダゾール、２−ブチルイミダゾール、２−ヘキシルイミダゾール、２−オクチルイミダゾール、２−デシルイミダゾール、２−ウンデシルイミダゾール、２−ドデシルイミダゾール、２−テトラデシルイミダゾール、２−ヘプタデシルイミダゾールなどの２−Ｃ1-20アルキル−イミダゾール類）；
１，２−ジアルキルイミダゾール（例えば、１，２−ジメチルイミダゾール、１−エチル−２−メチルイミダゾール、１−ブチル−２−メチルイミダゾール、１−ペンチル−２−メチルイミダゾール、１−ヘキシル−２−メチルイミダゾール、１−ヘプチル−２−メチルイミダゾール、１−オクチル−２−メチルイミダゾール、１−ノニル−２−メチルイミダゾール、１−デシル−２−メチルイミダゾール、１−ドデシル−２−メチルイミダゾール、１−テトラデシル−２−メチルイミダゾール、１−ヘプタデシル−２−メチルイミダゾールなどの１−Ｃ1-20アルキル−２−メチルイミダゾール類；
１−メチル−２−エチルイミダゾール、１，２−ジエチルイミダゾール、１−ブチル−２−エチルイミダゾール、１−ペンチル−２−エチルイミダゾール、１−ヘキシル−２−エチルイミダゾール、１−ヘプチル−２−エチルイミダゾール、１−オクチル−２−エチルイミダゾール、１−ノニル−２−エチルイミダゾール、１−デシル−２−エチルイミダゾール、１−ドデシル−２−エチルイミダゾール、１−テトラデシル−２−エチルイミダゾール、１−ヘプタデシル−２−エチルイミダゾールなどの１−Ｃ1-20アルキル−２−エチルイミダゾール類；
１−メチル−２−プロピルイミダゾール、１−エチル−２−プロピルイミダゾール、１−ブチル−２−プロピルイミダゾール、１−ペンチル−２−プロピルイミダゾール、１−ヘキシル−２−プロピルイミダゾール、１−ヘプチル−２−プロピルイミダゾール、１−オクチル−２−プロピルイミダゾール、１−ノニル−２−プロピルイミダゾール、１−デシル−２−プロピルイミダゾール、１−ドデシル−２−プロピルイミダゾール、１−テトラデシル−２−プロピルイミダゾール、１−ヘプタデシル−２−プロピルイミダゾールなどの１−Ｃ1-20アルキル−２−プロピルイミダゾール類；
１−メチル−２−イソプロピルイミダゾール、１−エチル−２−イソプロピルイミダゾール、１−ブチル−２−イソプロピルイミダゾール、１−ペンチル−２−イソプロピルイミダゾール、１−ヘキシル−２−イソプロピルイミダゾール、１−ヘプチル−２−イソプロピルイミダゾール、１−オクチル−２−イソプロピルイミダゾール、１−ノニル−２−イソプロピルイミダゾール、１−デシル−２−イソプロピルイミダゾール、１−ドデシル−２−イソプロピルイミダゾール、１−テトラデシル−２−イソプロピルイミダゾール、１−ヘプタデシル−２−イソプロピルイミダゾールなどの１−Ｃ1-20アルキル−２−イソプロピルイミダゾール類；
１−メチル−２−ブチルイミダゾール、１−エチル−２−ブチルイミダゾール、１，２−ジブチルイミダゾール、１−ペンチル−２−ブチルイミダゾール、１−ヘキシル−２−ブチルイミダゾール、１−ヘプチル−２−ブチルイミダゾール、１−オクチル−２−ブチルイミダゾール、１−ノニル−２−ブチルイミダゾール、１−デシル−２−ブチルイミダゾール、１−ドデシル−２−ブチルイミダゾール、１−テトラデシル−２−ブチルイミダゾール、１−ヘプタデシル−２−ブチルイミダゾールなどの１−Ｃ1-20アルキル−２−ブチルイミダゾール類；
上記１−Ｃ1-20アルキル−２−ブチルイミダゾール類に対応する１−Ｃ1-20アルキル−２−ヘキシルイミダゾール類、１−Ｃ1-20アルキル−２−オクチルイミダゾール類、１−Ｃ1-20アルキル−２−デシルイミダゾール類、１−Ｃ1-20アルキル−２−ウンデシルイミダゾール類、１−Ｃ1-20アルキル−２−ドデシルイミダゾール類、１−Ｃ1-20アルキル−２−テトラデシルイミダゾール類、１−Ｃ1-20アルキル−２−ヘプタデシルイミダゾール類など）が挙げられる。
【００２５】
なお、アルキルイミダゾール化合物は、公知の化合物であり、公知の方法によって製造することができる。例えば、１，２−ジアルキルイミダゾールは、２−アルキルイミダゾールをハロゲン化アルキルと１２０〜１８０℃でアルカリ金属水酸化物の存在下で反応させることによって製造することができる。
【００２６】
アルキルイミダゾール化合物は単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。これらのアルキルイミダゾール化合物のうち、１−Ｃ6-20アルキル−２−Ｃ1-3アルキル−イミダゾール類（例えば、１−Ｃ6-18アルキル−２−Ｃ1-2アルキル−イミダゾール、特に、Ｃ8-16アルキル−２−Ｃ1-2アルキル−イミダゾール）が好ましい。
【００２７】
前記アルキルイミダゾール化合物は、藻類に対して、高い防除活性及び殺藻活性を示す。特に、低濃度であっても、幅広い種類の藻類に対して極めて高い阻害活性を有する。
【００２８】
本発明の防藻剤は、前記アルキルイミダゾール化合物を含む限り、その製剤形態は特に制限されない。前記製剤の形態としては、例えば、粉剤、粒剤、マイクロカプセル剤、マイクロスフェア、フロアブル剤などの固形剤；溶液剤、水和剤、水溶剤、懸濁剤、分散剤、乳剤、油剤、塗布剤、噴霧剤、エアゾール剤などの液剤；ペースト剤、クリームなどの半固形剤などが挙げられる。防藻剤は、液剤（例えば、溶液剤、水溶剤、懸濁剤、乳剤など）として使用する場合が多い。
【００２９】
前記固形剤で用いられる固体担体（又は固体希釈剤）としては、例えば、カオリン、ケイソウ土、粘土類（ベントナイト、酸性白土など）、クレー類（酸性白土など）、タルク類（滑石粉、ロウ石粉など）、シリカ類（石英粉末など）、アルミナ、活性炭などが挙げられ、これらの固体担体は一種又は二種以上使用できる。
【００３０】
液剤で用いられる溶媒（液体担体）としては、前記アルキルイミダゾールを溶解又は分散可能な種々の溶媒、例えば、水及び／又は有機溶媒が使用できる。溶媒は水単独であってもよく、有機溶媒と併用してもよい。有機溶媒には、アルコール類、エーテル類、ケトン類、エステル類、カルボン酸類、ニトリル類、ハロゲン化炭化水素類、脂肪族炭化水素類、脂環式炭化水素類、芳香族炭化水素類、非プロトン性極性溶媒などの各種有機溶媒が含まれる。これらの有機溶媒は、単独で又は二種以上組み合わせて使用できる。有機溶媒は、水溶性溶媒（親水性溶媒）又は水混和性溶媒であってもよく、非水溶性溶媒（疎水性溶媒）であってもよい。
【００３１】
水溶性溶媒としては、例えば、アルコール類［例えば、一価アルコール（例えば、メタノール、エタノール、ｎ−プロパノール、ｉ−プロパノール、ｎ−ブタノール、ｉ−ブタノール、ｓｅｃ−ブタノール、ｔ−ブタノールなどのＣ1-4アルカノールなど）、二価乃至多価アルコール（グリセリン、エチレングリコール、プロピレングリコールなどのＣ1-4アルカンジ乃至ポリオールなど）など］；エーテル類［例えば、環状エーテル（例えば、ジオキサン、テトラヒドロフランなどのＣ4-8環状エーテル）、モノ又はジアルキレングリコールモノアルキルエーテル（例えば、エチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテルなどのセロソルブ類、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテルなどのカルビトール類など）など］；ケトン類（例えば、アセトンなど）；エステル類；カルボン酸類（ギ酸、酢酸など）；非プロトン性極性溶媒（例えば、アセトニトリルなどのニトリル類、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド、ジメチルスルホキシド、ピリジンなど）などが挙げられる。これらの水溶性溶媒は一種または二種以上混合して用いることができる。
【００３２】
非水溶性溶媒としては、例えば、アルコール類（例えば、ヘキサノール、ｎ−オクタノール、２−ブチルオクタノール、ラウリルアルコール、シクロヘキサノールなどの一価アルコール類）；エーテル類（例えば、エチルエーテル、プロピルエーテル、イソプロピルエーテル、ジメトキシエタンなどの鎖状エーテル）；ケトン類（例えば、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノンなど）；エステル類（例えば、酢酸エチル、酢酸ブチルなど）；ハロゲン化炭化水素類（例えば、四塩化炭素、クロロホルム、ジクロロメタン、１，２−ジクロロエタンなど）、脂肪族炭化水素類（例えば、ヘキサン、オクタンなど）；脂環式炭化水素類（例えば、シクロヘキサン、シクロヘプタンなど）、芳香族炭化水素類（例えば、ベンゼン、トルエン、キシレンなど）；ニトリル類（例えば、ベンゾニトリルなど）などが挙げられる。これらの非水溶性溶媒は一種または二種以上混合して用いることができる。
【００３３】
これらの溶媒のうち、好ましい溶媒には、水性溶媒（例えば、水単独、水と水溶性溶媒との混合溶媒）などが含まれ、水溶性溶媒としては、アルコール類（例えば、プロピレングリコールなどのＣ1-3アルカンジ乃至ポリオール）やエーテル類（例えば、ジエチレングリコールモノメチルエーテルなどのカルビトール類）などが汎用される。
【００３４】
水と有機溶媒（特に水溶性溶媒）との割合は、特に制限されず、水／有機溶媒（重量比）＝１００／０〜０／１００の範囲で使用できるが、例えば、水／有機溶媒（重量比）＝１００／０〜１０／９０（例えば、９５／５〜１０／９０）、好ましくは１００／０〜２０／８０（例えば、９０／１０〜２０／８０）程度であってもよい。
【００３５】
また、水性溶媒（例えば、水単独、水と前記水溶性溶媒との混合溶媒；好ましくは水単独）を用いる場合、必要に応じて酸と組み合わせて使用してもよい。酸は、水溶性の無機酸又は水溶性の有機酸（有機カルボン酸など）であってもよい。水溶性の無機酸としては、例えば、塩酸、硝酸、硫酸、リン酸などが挙げられる。水溶性の有機酸としては、スルホン酸（メタンスルホン酸などのアルカンスルホン酸、トルエンスルホン酸、ベンゼンスルホン酸などのアレーンスルホン酸など）であってもよいが、有機カルボン酸である場合が多い。有機カルボン酸は、例えば、炭素数１〜６、好ましくは１〜５、さらに好ましくは１〜４、特に１〜３の有機カルボン酸であってもよい。有機カルボン酸としては、例えば、ギ酸、酢酸、酪酸などの一価のカルボン酸、シュウ酸、コハク酸などの二価のカルボン酸、乳酸などのヒドロキシカルボン酸などが挙げられる。酸は単独で又は二種以上を組み合わせて使用できる。
【００３６】
酸の使用量は、アルキルイミダゾール化合物の種類やその含有量、及び溶媒の種類などによって、例えば、アルキルイミダゾール化合物に対して、０．００１〜１．２当量の広い範囲から選択でき、例えば、０．００５〜０．８当量（例えば、０．０１〜０．５当量）、好ましくは０．０１〜０．７当量（例えば、０．０２〜０．４当量）、さらに好ましくは０．０２〜０．６当量（例えば、０．０３〜０．３当量）、特に０．０５〜０．２当量程度であってもよい。
【００３７】
固形剤、液剤、半固形剤は、周知又は慣用の製造方法で調製できる。例えば、前記液剤、半固形剤を製造する場合、前記アルキルイミダゾール化合物を、必要に応じて界面活性剤や他の添加剤とともに、適当な液体希釈剤又は担体に希釈等することにより調製できる。なお、水和剤の場合には、さらに固体担体又は固体希釈剤を用いてもよい。また、エアゾール剤の場合には、液化ガス（フッ化炭化水素、炭化水素類、液化石油ガス、ジメチルエーテルなど）、圧縮ガス（窒素ガス、二酸化炭素などの不活性ガスなど）などの噴射剤を適宜用いて製造できる。
【００３８】
また、防藻剤は、製剤の剤形に応じて、必要により種々の添加剤、例えば、界面活性剤；酸化防止剤や紫外線吸収剤などの安定化剤；結合剤；被膜形成能を有する樹脂；増粘剤；流動助剤；固結防止剤；凝集剤；紫外線散乱剤；水分除去剤；着色剤などを含んでいてもよい。
【００３９】
界面活性剤としては、例えば、ノニオン性界面活性剤、アニオン性界面活性剤、カチオン性界面活性剤、両性界面活性剤が挙げられる。
【００４０】
ノニオン性界面活性剤には、ポリオキシエチレンアルキルエーテル（例えば、ポリオキシエチレンオクチルエーテル、ポリオキシエチレンラウリルエーテル、ポリオキシエチレンセチルエーテル等のポリオキシエチレンＣ6-24アルキルエーテルなど）、ポリオキシエチレンアルキルアリールエーテル（例えば、ポリオキシエチレンオクチルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル等のポリオキシエチレンＣ6-18アルキルＣ6-12アリールエーテルなど）、ポリオキシエチレン−ポリオキシプロピレンブロックコポリマー等のエーテル型ノニオン性界面活性剤；多価アルコール［（ポリ）グリセリン、トリメチロールプロパン、プロピレングリコール、ペンタエリスリトール、ソルビタン、ソルビトール、グリセリン、ショ糖等］と脂肪酸エステルとの多価アルコール脂肪酸エステル（例えば、グリセリンモノステアリン酸エステルなどのグリセリンＣ8-24脂肪酸エステル、ショ糖モノステアリン酸エステルなどのショ糖Ｃ8-24脂肪酸エステル、ソルビタンモノオレイン酸エステルなどのソルビタンＣ8-24脂肪酸エステルなど）等のエステル型ノニオン性界面活性剤；ポリオキシエチレン多価アルコール脂肪酸エステル（例えば、ポリオキシエチレングリセリンステアリン酸エステル、ポリオキシエチレングリセリンオレイン酸エステル等のポリオキシエチレングリセリンＣ8-24脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンソルビタンステアリン酸エステルなどのポリオキシエチレンソルビタンＣ8-24脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンショ糖Ｃ8-24脂肪酸エステルなど）等のエステルエーテル型ノニオン性界面活性剤などが含まれる。なお、前記ノニオン性界面活性剤において、オキシエチレン（又はエチレンオキシド）の平均付加モル数は、１〜３５モル、好ましくは２〜３０モル、さらに好ましくは５〜２０モル程度である。
【００４１】
アニオン性界面活性剤には、金属石鹸類、硫酸アルキルナトリウムなどの硫酸エステル金属塩、アルキルベンゼンスルホン酸金属塩（例えば、Ｃ6-24アルキルベンゼンスルホン酸塩など）、アルキルナフタレンスルホン酸金属塩（例えば、ジＣ3-8アルキルナフタレンスルホン酸塩など）、スルホコハク酸ジアルキル金属塩（例えば、２−スルホコハク酸ジＣ6-24アルキルナトリウムなど）、リグニンスルホン酸金属塩、ポリオキシエチレンジスチレン化フェニルエーテルサルフェートアンモニウム塩、ポリカルボン酸型界面活性剤などが含まれる。
【００４２】
なお、アニオン性界面活性剤において、金属塩としては、アルカリ金属（例えば、ナトリウム、カリウム等）、アルカリ土類金属（例えば、マグネシウム、カルシウムなど）等との塩が挙げられる。
【００４３】
酸化防止剤としては、例えば、４，４′−チオビス−６−ｔ−ブチル−３−メチルフェノール、ブチル化ヒドロキシアニソール（２−ｔ−ブチル−４−メトキシフェノールと３−ｔ−ブチル−４−メトキシフェノールとの混合物）、ｐ−オクチルフェノール、モノ（またはジまたはトリ）−（α−メチルベンジル）フェノール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−クレゾール（ＢＨＴ）、ペンタエリスリチル  テトラキス［３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）］プロピオネートなどのフェノール系酸化防止剤；Ｎ，Ｎ′−ジ−２−ナフチル−ｐ−フェニレンジアミンなどのアミン系酸化防止剤；２，５−ジ（ｔ−アミル）ヒドロキノリンなどのヒドロキノリン系酸化防止剤；ジラウリルチオジプロピオネートなどの硫黄系酸化防止剤；トリフェニルホスファイトなどのリン系酸化防止剤などが例示できる。
【００４４】
紫外線吸収剤としては、例えば、２−（２′−ヒドロキシ−５′−メチルフェニル）ベンゾトリアゾール、２−（２′−ヒドロキシ−４′−ｎ−オクトキシフェニル）ベンゾトリアゾールなどのベンゾトリアゾール系化合物；２−ヒドロキシ−４−メトキシベンゾフェノン、２−ヒドロキシ−４−ｎ−オクトキシベンゾフェノンなどのベンゾフェノン系化合物；サリチル酸フェニル、ｐ−ｔ−ブチルフェニルサリシレートなどのサリチル酸系化合物；２−エチルヘキシル  ２−シアノ−３，３−ジフェニルアクリレート、２−エトキシ−２′−エチルシュウ酸ビスアニリド、コハク酸ジメチル−１−（２−ヒドロキシエチル）−４−ヒドロキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン重縮合物などが挙げられる。
【００４５】
結合剤としては、例えば、セルロース誘導体（例えば、カルボキシメチルセルロースナトリウム塩、メチルセルロース、エチルセルロース、ヒドロキシメチルセルロースなど）、リグニンスルホン酸金属塩（例えば、リグニンスルホン酸ナトリウム、リグニンスルホン酸カリウム）、デンプン又はその誘導体（例えば、アルファ化デンプン、デキストリンなど）、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドンなどが例示できる。
【００４６】
被膜形成能を有する樹脂としては、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレンなどのポリオレフィン、ポリ酢酸ビニル、ポリビニルアルコール、アクリル樹脂、ポリ塩化ビニル、スチレン系樹脂、フッ素樹脂、塩素化ポリオレフィン、アルキド樹脂、ポリアミド、ポリエステルなどの熱可塑性樹脂；フェノール樹脂、ユリア樹脂、メラミン樹脂、フラン樹脂、不飽和ポリエステル樹脂、エポキシ樹脂などの熱硬化性樹脂などが例示できる。
【００４７】
増粘剤には、例えば、ポリビニルアルコール、ポリアクリル酸とその塩などが含まれる。流動助剤としては、ＰＡＰ助剤（例えば、イソプロピルリン酸）、ポリエチレン、脂肪酸金属塩、ワックス、パラフィン、シリコーンオイルなどの有機滑剤、タルクなどの無機滑剤が例示できる。固結防止剤としては、例えば、ホワイトカーボン、硅藻土、ステアリン酸マグネシウム、酸化アルミニウム、二酸化チタンなどが挙げられる。凝集剤としては、例えば、流動パラフィン、エチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、イソブチレン重合体［例えば、出光石油化学（株）製、商品名ＩＰソルベント−２８３５］などが挙げられる。紫外線散乱剤としては、二酸化チタンなどが例示できる。水分除去剤としては、無水石膏、シリカゲル粉末などの乾燥剤などが挙げられる。着色剤には、例えば、有機又は無機の顔料や染料が含まれる。
【００４８】
添加剤の使用量は、製剤の剤形や添加剤の種類に応じて、適宜選択すればよい。例えば、界面活性剤の使用量は、例えば、液剤の場合、前記アルキルイミダゾール化合物１００重量部に対して、０．０１〜１０重量部、好ましくは０．１〜５重量部程度である場合が多い。
【００４９】
さらに、本発明の防藻剤は、本発明の有効成分である前記アルキルイミダゾール化合物に加え、周知又は慣用の防藻剤（又は殺藻成分）、防腐防カビ剤（殺菌又は殺カビ成分）、除草剤、殺虫剤などを適宜組み合わせて使用してもよい。
【００５０】
アルキルイミダゾール化合物の含有量は、防藻剤の剤形や適用方法に応じて適宜選択することができ、例えば、アルキルイミダゾール化合物の濃度は、防藻剤中、０．００１〜９９．９重量％の範囲から自由に選択できる。例えば、液剤の場合、０．０１〜５０重量％、好ましくは０．０５〜４０重量％、さらに好ましくは０．１〜３０重量％程度であってもよい。半固形剤の場合、０．１〜８０重量％、好ましくは０．５〜６０重量％、さらに好ましくは１〜４０重量％程度であってもよい。固形剤の場合、１〜９０重量％、好ましくは５〜８０重量％、さらに好ましくは１０〜７０重量％程度であってもよい。なお、エアゾール剤の場合、容器に充填される充填物中のアルキルイミダゾール化合物の濃度は、例えば０．０１〜３０重量％、好ましくは０．０５〜２０重量％、さらに好ましくは０．１〜１０重量％程度であってもよい。
【００５１】
本発明の防藻剤は、幅広い殺藻スペクトルを示す。そのため、多種多様の藻類が存在する被処理体（又は被処理域）であっても、一種類の防藻剤により、藻類を効率よく防除できる。さらに、被処理体（又は被処理域）での藻類の発生を未然に防止（又は予防）できる。
【００５２】
藻類とは、水中に生育し、同化色素を有して独立栄養生活をする下等植物の総称であり、厳密には、光合成の過程において酸素を放出する生物から有配植物を除いたものと定義できる（（株）岩波書店出版、「岩波生物学事典  第３版」、第７６０頁）。本発明の防藻剤の適用対象となる藻類としては、例えば、藍色植物門（例えば、藍藻類）、灰色植物門（例えば、灰色藻類）、紅色植物門（例えば、原始紅藻類又はウシケノリ類、真正紅藻類）、クリプト植物門（例えば、クリプト藻類）、渦鞭毛植物門（例えば、帯鞭藻類、渦鞭藻類又は双鞭毛藻類）、褐色植物門（例えば、黄金色藻類、珪藻類、褐藻類、黄緑藻類又は不等毛類、ハプト藻類、ラフィド藻類）、ボーケリア植物門（例えば、ボーケリア藻類）、ミドリムシ植物門（例えば、ミドリムシ藻類）、プラシノ植物亜門（例えば、プラシノ藻類）、緑藻植物亜門（例えば、緑藻類）、車軸藻植物亜門（例えば、車軸藻類）などの植物門に属する藻類が例示できる。
【００５３】
本発明の防藻剤は、殺藻スペクトルが広範に亘るため、防藻剤の被処理域又は被処理体が、複数の藻類を含んでいても、これらの藻類を有効に防除できる。
【００５４】
これらの藻類のうち、本発明の防藻剤は、藍色植物門、紅色植物門、クリプト植物門、褐色植物門、ミドリムシ植物門、プラシノ植物亜門および緑藻植物亜門に属する藻類（例えば、藍藻類、ミドリムシ藻類、緑藻類、珪藻類、プラシノ藻類などの綱に属する藻類）の発生や生育に対する阻害活性が高い。
【００５５】
藍藻類としては、例えば、オシラトリア（Oscillatoria）属に属する藻類（例えば、オシラトリア・ネグレクタ（Oscillatoria neglecta、藍藻網）など）が例示できる。ミドリムシ藻類としては、例えば、ユーグレナ（Euglenaceae）属に属する藻類（例えば、ユーグレナ・グラシリス（Euglena gracillis、ユーグレナ網）など）が例示できる。緑藻類としては、例えば、クラミドモナス（Chlamydomonas）属に属する藻類（例えば、クラミドモナス・レインハルドティー（Chlamydomonas reinhardtii、緑藻網）、クラミドモナス・プルサティラ（Chlamydomonas pulsatilla、緑藻網）など）、クロレラ（Chlorella）属に属する藻類（例えば、クロレラ・ヴルガリス（Chlorella vulgalis、トレボキシア藻網）、クロレラ・エスピー（Chlorella sp. 、トレボキシア藻網）など）、ウロスリックス（Ulothrix）属に属する藻類（例えば、ウロスリックス・ヴァリアビリス（Ulothrix bariabilis、アオサ藻網）など）が例示できる。プラシノ藻類としては、モノマスティックス（Monomastix）属に属する藻類（例えば、モノマスティックス・ミニュータ（Monomastix minuta、プラシノ藻網）など）が例示でき、珪藻類としては、タベラリア（Tabellaria）属に属する藻類（例えば、タベラリア・フロキュローサ（Tabellaria flocculosa、珪藻網）など）、メロシラ（Melosira）属に属する藻類（例えば、メロシラ・グラニュラータ（Melosira granulata、珪藻網）など）が例示できる。
【００５６】
［防除方法］
前記防藻剤を、被処理域又は被処理体に適用（撒布、添加など）することにより、被処理域又は被処理体で発生した藻類を効率よく防除できるとともに、被処理域又は被処理体での藻類の発生を有効に予防できる。
【００５７】
被処理域としては、例えば、各種水域（例えば、海、河川、湖水など）に限らず、藻類の発生する各種地上域［例えば、水田、湿地、河川敷、芝地（特に、ゴルフ場のグリーン）など］や、各種建造物（工場、住居、倉庫などの各種建築物；車両、船舶、航空機などの各種運輸体など）の表面又は壁面などが例示できる。
【００５８】
防藻剤の適用量は、被処理域の種類に応じて適宜選択でき、例えば、アルキルイミダゾール化合物換算で、被処理域の面積当たり、例えば、０．０１〜１５ｇ／ｍ2、好ましくは０．０５〜１０ｇ／ｍ2、さらに好ましくは０．１〜５ｇ／ｍ2程度であってもよい。
【００５９】
また、被処理体としては、例えば、種々の産業用水（製紙パルプ工場で使用される水、冷却水循環工程で使用される冷却水など）の他、各種産業製品が挙げられる。前記産業製品は、例えば、金属加工油（切削油など）、カゼイン、澱粉糊、にかわなどの一次製品であってもよく、屋内又は屋外用塗料（有機溶剤型塗料、水性塗料、エマルジョン塗料など）、各種プラスチック製品（例えば、ポリ塩化ビニルフィルムなどの屋外用資材など）、各種セメント製品（堤防用材料など）、建材（例えば、石膏ボード、プラスター、天井材、繊維壁、各種目地剤、シーラント、壁紙など）などの二次製品であってもよい。
【００６０】
このような被処理体に対する防藻剤（特に、工業用防藻剤）の適用量は、被処理体の種類や目的などに応じて、アルキルイミダゾール化合物換算で、被処理体に対して、重量比で、０．１〜３００，０００ｐｐｍの広い範囲から選択でき、例えば、０．３〜２００，０００ｐｐｍ（例えば、０．３〜８０，０００ｐｐｍ）、好ましくは０．５〜２００，０００ｐｐｍ、さらに好ましくは１〜１００，０００ｐｐｍ程度であってもよい。例えば、被処理体が産業用水などである場合、前記適用量は、アルキルイミダゾール化合物換算で、例えば、被処理体に対して、重量比で、例えば０．１〜３０，０００ｐｐｍ、好ましくは０．５〜１０，０００ｐｐｍ、さらに好ましくは１〜５，０００ｐｐｍ程度であってもよい。また、被処理体が産業製品などである場合、前記適用量は、アルキルイミダゾール化合物換算で、被処理体に対して、重量比で、１〜１００，０００ｐｐｍ（例えば、５〜８，０００ｐｐｍ）、好ましくは１０〜５０，０００ｐｐｍ（例えば、５０〜５，０００ｐｐｍ）、さらに好ましくは１００〜１０，０００ｐｐｍ程度であってもよい。
【００６１】
本発明の適用方法は、藻類を防除又は藻類の発生を予防するのに有効であり、特に防藻剤の適用量が低濃度であっても高い殺藻活性を発現できるため、発生した藻類を、効率よく防除できるだけでなく、藻類の発生を効果的に予防できる。
【産業上の利用可能性】
【００６２】
本発明の防藻剤は、各種水域（海、河川、湖水など）や各種地上域（水田、湿地、芝地など）に対して、直接適用して、藻類を効果的に防除できるだけでなく、藻類の発生を予防できる。また、前記防藻剤は、様々な産業用水（製紙パルプ工場で使用される水、冷却水循環工程で使用される冷却水など）や各種産業製品（塗料、建材など）に添加することにより、藻類を防除できる。
【実施例】
【００６３】
以下に、実施例に基づいて本発明をより詳細に説明するが、本発明はこれらの実施例によって限定されるものではない。なお、下記表１〜２中、ＮＩＥＳ番号の付された藻類は、国立環境研究所（ＮＩＥＳ）から入手した藻類であることを示し、ＩＡＭ番号の付された藻類は、東京大学分子細胞生物学研究所（ＩＡＭ）から入手した藻類であることを示す。
【００６４】
実施例１
１−ドデシル−２−メチルイミダゾール１ｇ、ジエチレングリコールモノメチルエーテル２０ｇ、及び水７９ｇを混合して、１−ドデシル−２−メチルイミダゾール１重量％懸濁液を調製した。
【００６５】
実施例２
１−ドデシル−２−メチルイミダゾール０．１ｇ、及び水７９．９ｇを用いる以外は実施例１と同様にして、１−ドデシル−２−メチルイミダゾール０．１重量％懸濁液を調製した。
【００６６】
比較例１
防藻剤の有効成分として慣用されている２−メチルチオ−ｔ−ブチルアミノ−６−シクロプロピルアミノ−ｓ−トリアジン（イルガロール１０５１、チバ・スペシャルティ・ケミカルズ（株）製）１ｇ、ジエチレングリコールモノメチルエーテル２０ｇ、及び水７９ｇを混合して、２−メチルチオ−ｔ−ブチルアミノ−６−シクロプロピルアミノ−ｓ−トリアジンの１重量％懸濁液を調製した。
【００６７】
比較例２
防藻剤の有効成分として慣用されている３−（３，４−ジクロロフェニル）−１，１−ジメチルウレア（ＤＣＭＵ、ＵＰＣスペシャルティケミカルズ（UPC Speciality Chemicals)社製）１ｇ、ジエチレングリコールモノメチルエーテル２０ｇ、及び水７９ｇを混合して、３−（３，４−ジクロロフェニル）−１，１−ジメチルウレアの１重量％懸濁液を調製した。
【００６８】
比較例３
２−メチルチオ−ｔ−ブチルアミノ−６−シクロプロピルアミノ−ｓ−トリアジン０．１ｇ、及び水７９．９ｇを用いる以外は全て比較例１と同様にして、２−メチルチオ−ｔ−ブチルアミノ−６−シクロプロピルアミノ−ｓ−トリアジンの０．１重量％懸濁液を調製した。
【００６９】
比較例４
３−（３，４−ジクロロフェニル）−１，１−ジメチルウレア０．１ｇ、及び水７９．９ｇを用いる以外は全て比較例２と同様にして、３−（３，４−ジクロロフェニル）−１，１−ジメチルウレアの０．１重量％懸濁液を調製した。
［試験例］
試験例１
実施例１、比較例１及び比較例２で調製した防藻剤を、Ａｌｌｅｎ（アレン）寒天培地に対して所定量添加した。前記寒天培地で、表１に示す藻類を、２３℃、光照射８時間、遮光１６時間のサイクル下で４週間培養した。所定量の倍数希釈法により、最小発育阻止濃度［ＭＩＣ（μｇ／ｍｌ）］を求めた。結果を表１に示す。
【００７０】
【表１】
2005330268.tif 000003
【００７１】
試験例２
実施例２、比較例３及び比較例４で調製した防藻剤を、液体培地（保存株番号が、ＮＩＥＳ−２５５ではＣ培地、ＮＩＥＳ−２２５およびＮＩＥＳ−３３３ではＣｓｉ培地）に対して所定量添加した。前記液体培地で、表２に示す藻類を、１８℃、光照射１２時間、遮光１２時間のサイクル下で２週間培養した。所定量の倍数希釈法により、最小発育阻止濃度［ＭＩＣ（μｇ／ｍｌ）］を求めた。結果を表２に示す。
【００７２】
【表２】
2005330268.tif 000004
【００７３】
表１〜２から明らかなように、実施例の防藻剤は、比較例の防除剤と比べ、ＭＩＣが著しく低く、幅広い種類の藻類に対して極めて高い殺藻活性を示す。