(57)【要約】【課題】  伝送特性を低下させることなく、また、ケーブルの余長分が邪魔にならず、ケーブル交換の際の作業性が良いケーブルサポートを得る。【解決手段】  光ファイバケーブル１４の余長を巻付けるケーブルガイド２６の溝部２８を光ファイバケーブル１４の許容曲率半径以上の曲率半径で形成することで、光ファイバケーブル１４には許容曲率半径よりも屈曲することはなく、伝送特性を低下させる恐れはない。また、ケーブルガイド２６はガイドシャフト２４に回転可能に支持されているため、ケーブルガイド２６をガイドシャフト２４に挿通させた状態で、ケーブルガイド２６を回転させるだけで、余長分の長さ調整を行なうことができる。さらに、ケーブルガイド２６をガイドシャフト２４の軸方向へ沿ってスライドさせることで、作業領域を確保することができ、光ファイバケーブル１４の交換作業を容易に行うことができる。【選択図】        図１
2005249858.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
回路基板が実装されたユニット搭載枠の前方へ突出する一対のサポート部材と、
前記サポート部材に両端が支持されたガイドシャフトと、
前記ガイドシャフトに回転可能に支持され、前記回路基板に接続されたケーブルの許容曲率半径以上の曲率半径で形成され余長ケーブルを個々に巻付け可能な周溝が設けられたケーブルガイドと、
を有することを特徴とするケーブルサポート。
【請求項２】
前記サポート部材に前記ガイドシャフトが嵌合可能な切欠き部をサポート部材の高さ方向に複数形成したことを特徴とする請求項１に記載のケーブルサポート。
【請求項３】
前記ガイドシャフトが前記切欠き部に嵌合された状態で、ガイドシャフトの軸線方向への移動を規制する止め部材を備えたことを特徴とする請求項１又は２に記載のケーブルサポート。
【請求項４】
前記ケーブルガイドが、前記ガイドシャフトの軸方向にスライド可能な複数のドラムで構成されたことを特徴とする請求項１〜３の何れか１項に記載のケーブルサポート。
【請求項５】
前記周溝が前記ドラムに対して単数または複数形成され、前記ケーブルを個々に巻付け可能なことを特徴とする請求項４に記載のケーブルサポート。
【請求項６】
前記ドラムの両側に、ケーブルガイドに巻付けられたケーブルの逸脱を防止するフランジが設けられたことを特徴とする請求項４又は５に記載のケーブルサポート。
【請求項７】
前記ドラムを前記ガイドシャフトに対して滑り易くしていることを特徴とする請求項４〜６の何れか１項に記載のケーブルサポート。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば通信機器に接続する光ファイバ等のケーブルを所定の方向へガイドして支持するケーブルサポートに関する。
【背景技術】
【０００２】
伝送路として光ファイバケーブルを用いた電子装置において、光ファイバケーブルを配線する際、配線方向を変えるときに屈曲部が生じるが、この屈曲部において、光ファイバケーブルの許容曲げ半径より小さい曲げ半径で屈曲した場合、光ファイバーケーブルの伝送特性が低下する恐れがあった。
【０００３】
このため、特許文献１では、図４に示すように、電子装置１００に用いられる光ファイバケーブル１０２の配線において、光ファイバケーブル１０２が屈曲する屈曲部に、光ファイバケーブル１０２の許容曲げ半径よりも大きいＲを有するガイド部材１０４、１０６を取り付け、光ファイバケーブル１０２が許容曲げ半径よりも屈曲しないようにしている。
【０００４】
また、電子装置１００の両側壁から支持板１０８を張出させ、許容曲げ半径の２倍以上の外径を有する棒状体１１０を支持板１０８に固定し、光ファイバケーブル１０２の余長（光ファイバケーブル１０２に直接テンションが掛からないように光ファイバケーブル１０２を弛ませるために必要な光ファイバケーブル１０２の長さ）を所定の曲げ半径以上で巻回して、余長分の光ファイバケーブル１０２が邪魔にならないようにすると共に、光ファイバケーブル１０２が許容曲げ半径よりも屈曲しないようにしている。
【０００５】
しかしながら、特許文献１では、光ファイバケーブル１０２の余長分が巻回された棒状体１１０が、電子装置１００の前面を架け渡した状態で配置されているため、光ファイバケーブル１０２の交換の際、棒状体１１０が邪魔になり作業性が良くない。
【特許文献１】特開平９−５５３５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は上記事実を考慮し、伝送特性を低下させることなく、また、ケーブルの余長分が邪魔にならず、ケーブル交換の際の作業性が良いケーブルサポートを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
請求項１に記載の発明は、回路基板が実装されたユニット搭載枠の前方へ突出する一対のサポート部材と、前記サポート部材に両端が支持されたガイドシャフトと、前記ガイドシャフトに回転可能に支持され、前記回路基板に接続されたケーブルの許容曲率半径以上の曲率半径で形成されて余長ケーブルを個々に巻付け可能な周溝が設けられたケーブルガイドと、を有することを特徴としている。
【０００８】
請求項１に記載の発明では、回路基板が実装されたユニット搭載枠に前方へ突出する一対のサポート部材を設けており、サポート部材でガイドシャフトの両端部を支持している。このガイドシャフトに、周溝を設けたケーブルガイドを回転可能に支持させる。ここで、周溝を回路基板に接続されたケーブルの許容曲率半径以上の曲率半径で形成し、余長ケーブルを個々に巻付け可能としている。
【０００９】
このように、余長ケーブルを巻付け可能なケーブルガイドをガイドシャフトに回転可能に支持させることで、ケーブルガイドをガイドシャフトに挿通させた状態でケーブルガイドを回転させるだけで、余長ケーブルの長さ調整を行なうことができるため、便利である。また、ケーブルを個々に巻付け可能とすることで、ケーブルの交換の際、交換対象のケーブルを一目で確認でき、所望のケーブルの脱着を確実に実施することができる。
【００１０】
さらに、周溝をケーブルの許容曲率半径以上の曲率半径で形成することで、周溝に余長ケーブルを巻付けた状態で、ケーブルには許容曲率半径よりも屈曲することはない。このため、ケーブルには過度の負荷が掛からず、安定保持させることができる。従って、伝送特性を低下させる恐れはない。
【００１１】
また、ユニット搭載枠に前方へ突出するサポート部材を設け、このサポート部材で支持するガイドシャフトにケーブルガイドを設けることで、回路基板の前面側にケーブルガイドが配置されることとなる。このため、回路基板の前面側からコネクタの挿抜操作や保守および回線増設等を行うことができ、作業性が向上すると共にケーブルの余長処理面積を少なくすることができるという効果がある。
【００１２】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載のケーブルサポートにおいて、前記サポート部材に前記ガイドシャフトが嵌合可能な切欠き部をサポート部材の高さ方向に複数形成したことを特徴としている。
【００１３】
請求項２に記載の発明では、ガイドシャフトが嵌合可能な切欠き部をサポート部材の高さ方向で複数形成することで、回路基板の前面側からコネクタの挿抜操作や保守および回線増設等を行う際、ケーブルガイドをスライドさせても作業領域を確保できないという場合でも、ガイドシャフトごと別の切欠き部に嵌め込むことで、一度接続されたケーブルを外すことなく作業領域を臨機応変に確保することができる。
【００１４】
請求項３に記載の発明は、請求項１又は２に記載のケーブルサポートにおいて、前記ガイドシャフトが前記切欠き部に嵌合された状態で、ガイドシャフトの軸線方向への移動を規制する止め部材を備えたことを特徴としている。
【００１５】
請求項３に記載の発明では、止め部材によって、ガイドシャフトの軸線方向への移動を規制することで、コネクタの挿抜操作や保守および回線増設等を行う際に、誤ってガイドシャフトがケーブルサポートから抜けることがないようにしている。
【００１６】
請求項４に記載の発明は、請求項１〜３の何れか１項に記載のケーブルサポートにおいて、前記ケーブルガイドが前記ガイドシャフトの軸方向にスライド可能な複数のドラムで構成されたことを特徴としている。
【００１７】
請求項４に記載の発明では、ケーブルガイドをガイドシャフトの軸方向にスライド可能な複数のドラムで構成することで、ケーブル交換の際、ドラムをスライドさせ、作業領域を広くすることができる。このため、既に接続されたケーブルと干渉しないように作業することができると共に、ケーブルの交換作業を容易に行うことができる。
【００１８】
請求項５に記載の発明は、請求項４に記載のケーブルサポートにおいて、前記周溝が前記ドラムに対して単数または複数形成され、前記ケーブルを個々に巻付け可能なことを特徴としている。
【００１９】
請求項５に記載の発明では、周溝をドラムに対して単数または複数形成し、ケーブルを個々に巻付け可能とすることで、ケーブル交換の際、交換対象のケーブルを一目で確認することができ、所望のケーブルの脱着を確実に実施することができる。
【００２０】
請求項６に記載の発明は、請求項４又は５に記載のケーブルサポートにおいて、前記ドラムの両側に、ドラムに巻付けられたケーブルの逸脱を防止するフランジが設けられたことを特徴としている。
【００２１】
請求項６に記載の発明では、ドラムの両側に、ドラムに巻付けられたケーブルの逸脱を防止するフランジを設けることで、ケーブル交換の際、或いはドラムをガイドシャフトの軸方向に沿ってスライドさせたとき、ケーブルをドラムから逸脱しないように安定保持させることができる。
【００２２】
請求項７に記載の発明は、請求項４〜６の何れか１項に記載のケーブルサポートにおいて、前記ドラムを前記ガイドシャフトに対して滑り易くしていることを特徴としている。
【００２３】
請求項７に記載の発明では、ドラムをガイドシャフトに対して滑り易くすることで、ドラムとガイドシャフトの摩擦抵抗を小さくし、ドラムを容易にスライドさせることができるようにしている。
【発明の効果】
【００２４】
本発明は、上記構成としたので、請求項１に記載の発明では、余長ケーブルを巻付け可能なケーブルガイドをガイドシャフトに回転可能に支持させることで、ケーブルガイドをガイドシャフトに挿通させた状態でケーブルガイドを回転させるだけで、余長ケーブルの長さ調整を行なうことができるため、便利である。また、ケーブルを個々に巻付け可能とすることで、ケーブルの交換の際、交換対象のケーブルを一目で確認でき、所望のケーブルの脱着を確実に実施することができる。
【００２５】
さらに、周溝をケーブルの許容曲率半径以上の曲率半径で形成することで、周溝に余長ケーブルを巻付けた状態で、ケーブルには許容曲率半径よりも屈曲することはない。このため、ケーブルには過度の負荷が掛からず、安定保持させることができる。従って、伝送特性を低下させる恐れはない。
【００２６】
また、ユニット搭載枠に前方へ突出するサポート部材を設け、このサポート部材で支持するガイドシャフトにケーブルガイドを設けることで、回路基板の前面側にケーブルガイドが配置されることとなる。このため、回路基板の前面側からコネクタの挿抜操作や保守および回線増設等を行うことができ、作業性が向上すると共にケーブルの余長処理面積を少なくすることができるという効果がある。
【００２７】
請求項２に記載の発明では、回路基板の前面側からコネクタの挿抜操作や保守および回線増設等を行う際、ケーブルガイドをスライドさせても作業領域を確保できないという場合でも、ガイドシャフトごと別の切欠き部に嵌め込むことで、一度接続されたケーブルを外すことなく作業領域を臨機応変に確保することができる。
【００２８】
請求項３に記載の発明では、コネクタの挿抜操作や保守および回線増設等を行う際に、誤ってガイドシャフトがケーブルサポートから抜けることがないようにしている。
【００２９】
請求項４に記載の発明では、ケーブル交換の際、ドラムをスライドさせ、作業領域を広くすることができるため、既に接続されたケーブルと干渉しないように作業することができると共に、ケーブルの交換作業を容易に行うことができる。
【００３０】
請求項５に記載の発明では、ケーブル交換の際、交換対象のケーブルを一目で確認することができ、所望のケーブルの脱着を確実に実施することができる。
【００３１】
請求項６に記載の発明では、ケーブル交換の際、或いはドラムをガイドシャフトの軸方向に沿ってスライドさせたとき、ケーブルをドラムから逸脱しないように安定保持させることができる。
【００３２】
請求項７に記載の発明では、ドラムとガイドシャフトの摩擦抵抗を小さくし、ドラムを容易にスライドさせることができるようにしている。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３３】
次に、図１〜図３(Ａ)、（Ｂ）を参照して、本発明の実施の形態に係るケーブルサポートについて説明する。
【００３４】
図１及び図２には、ケーブルサポートが適用されたユニット搭載枠の斜視図が示されており、図３（Ａ）にはケーブルガイドの平面図、図３（Ｂ）にはケーブルガイドの斜視図が示されている。
【００３５】
図１に示すように、ユニット搭載枠１０は箱状を成しており、ユニット搭載枠１０内には複数の回路基板１２が収納されている。この回路基板１２には、光ファイバケーブル１４の端部に配設されたコネクタ部１６が接続されるコネクタ部１８が複数配設されている。
【００３６】
また、ユニット搭載枠１０の側壁１０Ａからは、一対の板状のサポート部材２０がユニット搭載枠１０の前方（回路基板１２側）へ向かって互いに対面した状態で張出している。このサポート部材２０の先端部には、サポート部材２０の高さ方向に沿って任意の間隔で切欠き部２２が形成されており、対面するサポート部材２０の切欠き部２２同士の高さは略同一となっている。
【００３７】
この切欠き部２２は入口部２２Ａから下方へ向かって略直角に折れ曲がった形状をしており、奥部には曲面部２２Ｂが形成されている。切欠き部２２にはガイドシャフト２４が挿通可能となっており、入口部２２Ａから挿通され、曲面部２２Ｂで支持される。
【００３８】
曲面部２２Ｂの曲率半径は、ガイドシャフト２４の曲率半径と略同一となっており、ガイドシャフト２４の両端部を曲面部２２Ｂに面接触させた状態で、ガイドシャフト２４と曲面部２２Ｂとは嵌合し、ガイドシャフト２４は固定される。この状態で、ガイドシャフト２４は回路基板１２の前面側に配置されることになる。
【００３９】
また、ガイドシャフト２４にはドラム型のケーブルガイド２６が２つ挿通されており、ガイドシャフト２４に対して回転可能に支持されると共に、ガイドシャフト２４に対してスライド可能となっている。このケーブルガイド２６の外周面２６Ａ（以下、「ガイド面２６Ａ」という）には、図３(Ａ)、（Ｂ）に示すように、ガイド面２６Ａの周方向に沿って複数の溝部２８が凹設されている。
【００４０】
この溝部２８の曲率半径は、ケーブルガイド２６の許容曲率半径以上となるように形成されており、光ファイバケーブル１４を１本ずつ個別に巻付け可能な大きさとしている。このため、ガイド面２６Ａに１つの溝部２８を形成し、光ファイバケーブル１４が１本のみ収容できるようにしても良い。
【００４１】
また、ケーブルガイド２６の両端部には、円盤状のフランジ２６Ｂが一体成形されており、溝部２８に巻付けられた光ファイバケーブル１４の逸脱を防止する。さらに、ケーブルガイド２６の内周面には、ガイドシャフト２４との摺動性を高めるため、スラスト軸受３０を設けている。このスラスト軸受３０はジュラコン（ポリプラスチック社の登録商標）以外の樹脂や含油メタル等で形成しても良い。
【００４２】
なお、ケーブルガイド２６をポリアセタール（例えば、ジュラコン（ポリプラスチック社の登録商標））等のように摺動性の高い樹脂で成形することで、ガイドシャフト２４との摩擦係数を小さくしても良い。
【００４３】
次に、本発明の実施の形態に係るケーブルサポートの作用について説明する。
【００４４】
図１に示すように、回路基板１２の前面に光ファイバケーブル１４のコネクタ部１６を回路基板１２側に配設されたコネクタ部１８に接続する際、所望の光ファイバケーブル１４をケーブルガイド２６のガイド面２６Ａの溝部２８に巻付ける。これにより、光ファイバケーブル１４の余長（光ファイバケーブル１４に直接テンションが掛からないように光ファイバケーブル１４を弛ませるために必要な光ファイバケーブル１４の長さ）分が邪魔にならないようにしている。
【００４５】
ここで、ケーブルガイド２６はガイドシャフト２４に回転可能に支持されているため、ケーブルガイド２６をガイドシャフト２４に挿通させた状態で、ケーブルガイド２６を回転させるだけで、余長分の長さ調整を行なうことができる。
【００４６】
また、ケーブルガイド２６のガイド面２６Ａには、複数の溝部２８が凹設されているため、一つのケーブルガイド２６に対して複数本の光ファイバケーブル１４を巻付けることが可能であり、回路基板１２にコネクタ接続された光ファイバケーブル１４の本数に対してケーブルガイド２６の個数を少なくすることができる。
【００４７】
光ファイバケーブル１４をケーブルガイド２６のガイド面２６Ａの溝部２８に巻付けるとき、光ファイバケーブル１４のコネクタ部１６側では任意の余長を残すようにしておく。これにより、光ファイバケーブル１４に掛かる負荷は余長分の自重のみとなり、光ファイバケーブル１４に必要以上の負荷が掛かることによって生じる損傷を防止することができる。
【００４８】
ここで、溝部２８を光ファイバケーブル１４の許容曲率半径以上の曲率半径で形成することで、溝部２８に余長を巻付けた状態で、光ファイバケーブル１４には許容曲率半径よりも屈曲することはない。このため、光ファイバケーブル１４には屈曲による過度の負荷が掛からず、安定保持させることができる。従って、伝送特性を低下させる恐れはない。
【００４９】
また、溝部２８に光ファイバケーブル１４を１本ずつ個別に巻付け可能とすることで、光ファイバケーブル１４の交換の際、交換対象の光ファイバケーブル１４を一目で確認でき、所望の光ファイバケーブル１４の脱着を確実に実施することができる。
【００５０】
光ファイバケーブル１４をケーブルガイド２６のガイド面２６Ａの溝部２８に巻付けた後、ガイドシャフト２４を、回路基板１２側のコネクタ部１８の高さに近い位置に持ち上げ、サポート部材２０に設けられた切欠き部２２に嵌め込む。そして、光ファイバケーブル１４のコネクタ部１６を回路基板１２のコネクタ部１８に接続する。
【００５１】
このとき、残しておいた余長が短い場合は、ケーブルガイド２６を回転させることで、余長を増やすことができ、これにより、光ファイバケーブル１４にテンションが掛かることを防止することができる。また、残しておいた余長が長すぎる場合は、ケーブルガイド２６を前記と逆方向に回転させて余長長さを調節する。
【００５２】
一方、光ファイバケーブル１４の交換の際は、回路基板１２のコネクタ部１８から光ファイバケーブル１４のコネクタ部１６を引き抜いた後、交換対象となる光ファイバケーブル１４をケーブルガイド２６からほどく。
【００５３】
ここで、ユニット搭載枠１０に前方へ突出するサポート部材２０を設け、このサポート部材２０で支持するガイドシャフト２４にケーブルガイド２６を取付けることで、回路基板１２の前面側にケーブルガイド２６が配置されることとなる。
【００５４】
このため、回路基板１２の前面側からコネクタ部１８の挿抜操作や保守および回線増設等を行うことができ、作業性が向上すると共に光ファイバケーブル１４の余長処理面積を少なくすることができるという効果がある。
【００５５】
また、ケーブルガイド２６をガイドシャフト２４に対し横方向へスライド可能に設けることで、光ファイバケーブル１４の取り外し時に、既に接続された光ファイバケーブル１４と干渉しないようにケーブルガイド２６をスライド移動させることができ、光ファイバケーブル１４の交換作業を容易に行うことができる。
【００５６】
さらに、コネクタ部１８の挿抜操作や保守および回線増設等の作業時に、ケーブルガイド２６をガイドシャフト２４の軸方向へ沿ってスライドさせることで、作業領域を確保することができる。このため、光ファイバケーブル１４の交換作業を容易に行うことができる。
【００５７】
ここで、ケーブルガイド２６の内周面には、スラスト軸受３０を設けているため、ガイドシャフト２４に対して滑り易くなっている。このため、ケーブルガイド２６を容易にスライドさせることができる。
【００５８】
また、ケーブルガイド２６の両端部には、円盤状のフランジ２６Ｂを設け、溝部２８に巻付けられた光ファイバケーブル１４の逸脱を防止するようにしているため、光ファイバケーブル１４交換の際、或いはケーブルガイド２６をガイドシャフト２４の軸方向へ沿ってスライドさせるときに、光ファイバケーブル１４をケーブルガイド２６から逸脱させることなく移動させることができる。
【００５９】
なお、ガイドシャフト２４の両端部にＥリング３２を嵌めて、ガイドシャフト２４が軸線方向へ移動しないようにする。これにより、コネクタ部１６の挿抜操作や保守および回線増設等を行う際に、誤ってガイドシャフト２４がサポート部材２０から抜けることはない。
【００６０】
ところで、ケーブルガイド２６をガイドシャフト２４の軸方向へ沿ってスライドさせても、作業領域を十分に確保できない場合は、ケーブルガイド２６を回転させ、光ファイバケーブル１４の余長を十分確保した後、図２に示すように、ガイドシャフト２４をサポート部材２０に設けられた別の切欠き部２２に嵌め込むことで、作業領域を確保することができる。これにより、一度接続された光ファイバケーブル１４を外すことなく作業を行なうことができる。
【００６１】
なお、ここでは、ケーブルガイド２６を１本のガイドシャフトに対して２つ用いたが、２つに限るものでなく、光ファイバケーブル１４の本数に対応してケーブルガイド２６を増減させることができ、ケーブルガイド２６の無駄を少なくすることができる。また、ここでは、光ファイバケーブルについて説明したが、光ファイバー用のケーブルに限るものではない。
【図面の簡単な説明】
【００６２】
【図１】本発明の実施の形態に係るケーブルサポートが適用されたユニット搭載枠の斜視図である。
【図２】本発明の実施の形態に係るケーブルサポートが適用されたユニット搭載枠の斜視図である。
【図３】（Ａ）はケーブルガイドの平面図であり、（Ｂ）はケーブルガイドの斜視図である。
【図４】従来のケーブルサポートを示す斜視図である（特許文献１）。
【符号の説明】
【００６３】
１０    ユニット搭載枠
２０    サポート部材（ケーブルサポート）
２２    切欠き部
２４    ガイドシャフト（ケーブルサポート）
２６    ケーブルガイド（ケーブルサポート、ドラム）
２６Ｂ  フランジ
２８    溝部（周溝）
３０    スラスト軸受
３２    Ｅリング（止め部材）
【図１】
2005249858.tif 000003
【図２】
2005249858.tif 000004
【図３】
2005249858.tif 000005
【図４】
2005249858.tif 000006