(57)【要約】【課題】  テトラキスアリール化合物が水素結合部位を有するポリマーに会合した最密充填構造を有する多分子集積体を簡単な操作で調製することを目的とする。【解決手段】  特定のテトラキスアリール系化合物と、水素結合部位を有するポリマーとからなる分子化合物の製造方法であって、テトラキスアリール化合物を特定のエステル溶媒に溶解・分散したテトラキスアリール系化合物溶解・分散液に、水素結合部位を有するポリマーを特定のエステル溶媒に溶解・分散したポリマー溶解・分散液を添加して反応させる。室温〜８０℃の範囲で行なわれ、水素結合部位を有するポリマーが、ポリエーテル類、ポリアルコール類、ポリアミン類、ポリフェノール類、ポリアクリル酸類、ポリビニルエーテル類、ポリビニルケトン類、ポリビニル複素環類、ポリカルボン酸ビニル類、多糖類、及びポリアミノ酸類からなる群から選ばれた１種又は２種以上であることが好ましい。【特許請求の範囲】
【請求項１】
式（１）
【化１】
2005213305.tif 000004
（式中、Ｘは、（ＣＨ2）n又はｐ−フェニレン基を表し、ｎは、０、１、２、又は３であり、Ｙは、水酸基、カルボキシル基、置換基を有してもよいアミノ基を表し、Ｒ1、Ｒ2は、それぞれ水素原子、低級アルキル基、置換されていてもよいフェニル基、ハロゲン原子、又は低級アルコキシ基を示す。）で表されるテトラキスアリール系化合物と、水素結合部位を有するポリマーとからなる分子化合物の製造方法であって、式（１）で表される化合物を、式（２）
Ｒ3ＣＯＯＲ4        （２）
（式中、Ｒ3は、メチル基又はエチル基を示し、Ｒ4は、Ｃ１〜Ｃ４アルキル基を示す。）で表されるエステル溶媒に溶解・分散したテトラキスアリール系化合物溶解・分散液に、水素結合部位を有するポリマーを、式（２）で表されるエステル溶媒に溶解・分散したポリマー溶解・分散液を添加して反応させることを特徴とする分子化合物の製造方法。
【請求項２】
テトラキスアリール系化合物溶解・分散液に、室温〜８０℃の範囲で、ポリマー溶解・分散液を添加することを特徴とする請求項１記載の分子化合物の製造方法。
【請求項３】
水素結合部位を有するポリマーが、ポリエーテル類、ポリアルコール類、ポリアミン類、ポリフェノール類、ポリアクリル酸類、ポリビニルエーテル類、ポリビニルケトン類、ポリビニル複素環類、ポリカルボン酸ビニル類、多糖類、及びポリアミノ酸類からなる群から選ばれた１種又は２種以上であることを特徴とする請求項１又は２記載の分子化合物の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、分子化合物の製造方法に係わり、更に詳しくは４つ以上の拡散的水素結合部位を有する自己会合性化合物と、水素結合部位及び疎水性部位を有するポリマーとからなる分子化合物の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
本出願人は、先に、高分子集合体内に働く相互作用点及び作用力を固定さらには制御し、成分ポリマーの配列化、改質化が図られるなど、製剤、排水処理、エネルギートランスデューサー、導電体、生体モデル反応などの先端材料分野において有用な、テトラキスアリール化合物等の４つ以上の拡散的水素結合を有する自己会合性化合物と、水素結合部位を有するポリマーとからなる分子化合物を報告している［例えば、特許文献１参照］。
【０００３】
【特許文献１】特開２００１−１６４１３５号公報
【０００４】
しかしながら、得られた分子化合物はその構造が最適化されていないため、必ずしも満足のいく性質を有するものではなかった。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明の課題は、テトラキスアリール系化合物が水素結合部位を有するポリマーに対して会合した最適な構造を有する分子化合物の製造方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明者らは、テトラキスアリール系化合物等の４つ以上の拡散的水素結合を有する自己会合性化合物と、水素結合部位を有するポリマーとからなる分子化合物の研究［特許文献１参照］の過程で、テトラキスアリール系化合物と水素結合部位を有するポリマーとをそれぞれ特定のエステル溶媒の溶液とし、テトラキスアリール系化合物溶液に、水素結合部位を有するポリマー溶液を添加することで、水素結合部位を有するポリマーにテトラキスアリール系化合物が会合した最密充填構造を有する分子化合物を容易に得ることができるとの知見を得、かかる知見に基づき本発明を完成するに至った。
【０００７】
すなわち本発明は、式（１）
【０００８】
【化１】
2005213305.tif 000002
（式中、Ｘは、（ＣＨ2）n又はｐ−フェニレン基を表し、ｎは、０、１、２、又は３であり、Ｙは、水酸基、カルボキシル基、置換基を有してもよいアミノ基を表し、Ｒ1、Ｒ2は、それぞれ水素原子、低級アルキル基、置換されていてもよいフェニル基、ハロゲン原子、又は低級アルコキシ基を示す。）で表されるテトラキスアリール系化合物と、水素結合部位を有するポリマーとからなる分子化合物の製造方法であって、式（１）で表される化合物を、式（２）
Ｒ3ＣＯＯＲ4        （２）
（式中、Ｒ3は、メチル基又はエチル基を示し、Ｒ4は、Ｃ１〜Ｃ４アルキル基を示す。）で表されるエステル溶媒に溶解・分散したテトラキスアリール系化合物溶解・分散液に、水素結合部位を有するポリマーを、式（２）で表されるエステル溶媒に溶解・分散したポリマー溶解・分散液を添加して反応させることを特徴とする分子化合物の製造方法に関し、好ましくは、テトラキスアリール系化合物溶解・分散液に、室温〜８０℃の範囲で、ポリマー溶解・分散液を添加することを特徴とする請求項１記載の分子化合物の製造方法（請求項２）や、水素結合部位を有するポリマーが、ポリエーテル類、ポリアルコール類、ポリアミン類、ポリフェノール類、ポリアクリル酸類、ポリビニルエーテル類、ポリビニルケトン類、ポリビニル複素環類、ポリカルボン酸ビニル類、多糖類、及びポリアミノ酸類からなる群から選ばれた１種又は２種以上であることを特徴とする請求項１又は２記載の分子化合物の製造方法（請求項３）に関する。
【発明の効果】
【０００９】
本発明の分子化合物の製造方法は、拡散水素結合部位を有する自己会合性化合物と水素結合部位を有するポリマーとが水素結合によって会合した多分子集積体として、拡散水素結合部位を有する自己会合性化合物が会合した最適な構造を有する多分子集積体を簡単な操作で調製でき、得られる分子化合物は分子集合における相互作用点並びに作用力を固定、制御し、成分ポリマーの配列化、改質化などの機能を付与することができ、種々の物質の化学的安定化、不揮発化、徐放化、粉末化、イオン化、包接化が可能であり、ナノ組織構造を有する機能性材料、徐放性を有する機能性製剤、触媒活性制御、選択分離及び回収分野への利用が期待できる。本発明は、有機無機を問わず種々の物質と併用して使用することができ、結晶、液晶、ゲル、沈殿固体、コアセルベート、エマルジョン、液体等いずれの形態でも好適に使用することができ、工業用又は生医用複合材料として提供される種々の素材、例えば製剤用基材、リサイクル基材、排水処理剤、エネルギートランスデューサー、導電体、反応触媒、人工酵素、人工細胞等、情報記録材料、電気電子磁性材料、光機能材料、膜、環境適応材料、生体医療材料等に適用できる素材を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
本発明は、式（１）
【００１１】
【化２】
2005213305.tif 000003
（式中、Ｘは、（ＣＨ2）ｎ又はｐ−フェニレン基を表し、ｎは、０、１、２、又は３であり、Ｙは、水酸基、カルボキシル基、置換基を有してもよいアミノ基を表し、Ｒ1、Ｒ2は、それぞれ水素原子、低級アルキル基、置換されていてもよいフェニル基、ハロゲン原子、又は低級アルコキシ基を示す。）で表されるテトラキスアリール系化合物と、水素結合部位を有するポリマーとからなる分子化合物の製造方法であって、式（１）で表される化合物を、式（２）
Ｒ3ＣＯＯＲ4        （２）
（式中、Ｒ3は、メチル基又はエチル基を示し、Ｒ4は、Ｃ１〜Ｃ４アルキル基を示す。）で表されるエステル溶媒に溶解・分散したテトラキスアリール系化合物溶解・分散液に、水素結合部位を有するポリマーを、式（２）で表されるエステル溶媒に溶解・分散したポリマー溶解・分散液を添加する方法であれば、特に制限されるものではない。
【００１２】
本発明の分子化合物の製造方法に使用される式（１）で表されるテトラキスアリール系化合物において、式（１）中、Ｘは（ＣＨ2）n又はｐ−フェニレン基を表し、ｎは、０、１、２、又は３であり、Ｙは、水酸基、カルボキシル基、置換基を有してもよいアミノ基を表し、Ｒ1、Ｒ2は、それぞれ水素原子、低級アルキル基、置換されていてもよいフェニル基、ハロゲン原子、又は低級アルコキシ基を示す。本発明のテトラキスアリール系化合物は、分子内に４つ以上の水素結合性の官能基を持ち、かつ官能基が分子間で自己会合可能な拡散タイプであり、水素結合部位を有するポリマーと分子化合物を形成し得るものであれば特に制限はなく任意のものを１種又は２種以上選択して用いることができる。
【００１３】
本発明で用いるテトラキスアリール系化合物としては、例えば、１，１，２，２−テトラキス（４−ヒドロキシフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３−メチル−４−ヒドロキシフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３，５−ジメチル−４−ヒドロキシフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３−クロロ−４−ヒドロキシフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３，５−ジクロロ−４−ヒドロキシフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３−ブロモ−４−ヒドロキシフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３，５−ジブロモ−４−ヒドロキシフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３−フルオロ−４−ヒドロキシフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３，５−ジフルオロ−４−ヒドロキシフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３−メトキシ−４−ヒドロキシフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３，５−ジメトキシ−４−ヒドロキシフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３−フェニル−４−ヒドロキシフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３，５−ジフェニル−４−ヒドロキシフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３−フルオロ−５−メチル−４−ヒドロキシフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３−クロロ−５−メチル−４−ヒドロキシフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３−ブロモ−５−メチル−４−ヒドロキシフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３−メトキシ−５−メチル−４−ヒドロキシフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３−ｔ−ブチル−５−メチル−４−ヒドロキシフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３−フェニル−５−メチル−４−ヒドロキシフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３−クロロ−５−ブロモ−４−ヒドロキシフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３−クロロ−５−フェニル−４−ヒドロキシフェニル）エタンを挙げることができる。
【００１４】
また本発明で用いるテトラキスアリール系化合物としては、例えば、１，１，３，３−テトラキス（４−ヒドロキシフェニル）プロパン、１，１，３，３−テトラキス（３−メチル−４−ヒドロキシフェニル）プロパン、１，１，３，３−テトラキス（３，５−ジメチル−４−ヒドロキシフェニル）プロパン、１，１，３，３−テトラキス（３−クロロ−４−ヒドロキシフェニル）プロパン、１，１，３，３−テトラキス（３，５−ジクロロ−４−ヒドロキシフェニル）プロパン、１，１，３，３−テトラキス（３−ブロモ−４−ヒドロキシフェニル）プロパン、１，１，３，３−テトラキス（３，５−ジブロモ−４−ヒドロキシフェニル）プロパン、１，１，３，３−テトラキス（３−フェニル−４−ヒドロキシフェニル）プロパン、１，１，３，３−テトラキス（３，５−ジフェニル−４−ヒドロキシフェニル）プロパン、１，１，３，３−テトラキス（３−メトキシ−４−ヒドロキシフェニル）プロパン、１，１，３，３−テトラキス（３，５−ジメトキシ−４−ヒドロキシフェニル）プロパン、１，１，３，３−テトラキス（３−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロパン、１，１，３，３−テトラキス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロパンを挙げることができる。
【００１５】
また本発明で用いるテトラキスアリール系化合物としては、例えば、１，１，４，４−テトラキス（４−ヒドロキシフェニル）ブタン、１，１，４，４−テトラキス（３−メチル−４−ヒドロキシフェニル）ブタン、１，１，４，４−テトラキス（３，５−ジメチル−４−ヒドロキシフェニル）ブタン、１，１，４，４−テトラキス（３−クロロ−４−ヒドロキシフェニル）ブタン、１，１，４，４−テトラキス（３，５−ジクロロ−４−ヒドロキシフェニル）ブタン、１，１，４，４−テトラキス（３−メトキシ−４−ヒドロキシフェニル）ブタン、１，１，４，４−テトラキス（３，５−ジメトキシ−４−ヒドロキシフェニル）ブタン、１，１，４，４−テトラキス（３−ブロモ−４−ヒドロキシフェニル）ブタン、１，１，４，４−テトラキス（３，５−ジブロモ−４−ヒドロキシフェニル）ブタン、１，１，４，４−テトラキス（３−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）ブタン、１，１，４，４−テトラキス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）ブタンを挙げることができる。
【００１６】
また本発明で用いるテトラキスアリール系化合物としては、例えば、１，１，５，５−テトラキス（４−ヒドロキシフェニル）ペンタン、１，１，５，５−テトラキス（３−メチル−４−ヒドロキシフェニル）ペンタン、１，１，５，５−テトラキス（３，５−ジメチル−４−ヒドロキシフェニル）ペンタン、１，１，５，５−テトラキス（３−クロロ−４−ヒドロキシフェニル）ペンタン、１，１，５，５−テトラキス（３，５−ジクロロ−４−ヒドロキシフェニル）ペンタン、１，１，５，５−テトラキス（３−メトキシ−４−ヒドロキシフェニル）ペンタン、１，１，５，５−テトラキス（３，５−ジメトキシ−４−ヒドロキシフェニル）ペンタン、１，１，５，５−テトラキス（３−ブロモ−４−ヒドロキシフェニル）ペンタン、１，１，５，５−テトラキス（３，５−ジブロモ−４−ヒドロキシフェニル）ペンタン、１，１，５，５−テトラキス（３−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）ペンタン、１，１，５，５−テトラキス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）ペンタンを挙げることができる。
【００１７】
また本発明で用いるテトラキスアリール系化合物としては、例えば、α，α，α’，α’−テトラキス（４−ヒドロキシフェニル）−ｐ−キシレン、α，α，α’，α’−テトラキス（３−メチル−４−ヒドロキシフェニル）−ｐ−キシレン、α，α，α’，α’−テトラキス（３，５−ジメチル−４−ヒドロキシフェニル）−ｐ−エタン、α，α，α’，α’−テトラキス（３−クロロ−４−ヒドロキシフェニル）−ｐ−キシレン、α，α，α’，α’−テトラキス（３，５−ジクロロ−４−ヒドロキシフェニル）−ｐ−キシレン、α，α，α’，α’−テトラキス（３−ブロモ−４−ヒドロキシフェニル）−ｐ−キシレン、α，α，α’，α’−テトラキス（３，５−ジブロモ−４−ヒドロキシフェニル）−ｐ−キシレン、α，α，α’，α’−テトラキス（３−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）−ｐ−キシレン、α，α，α’，α’（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）−ｐ−キシレン、α，α，α’，α’−テトラキス（３−フルオロ−４−ヒドロキシフェニル）−ｐ−キシレン、α，α，α’，α’−テトラキス（３，５−ジフルオロ−４−ヒドロキシフェニル）−ｐ−キシレン、α，α，α’，α’−テトラキス（３−メトキシ−４−ヒドロキシフェニル）−ｐ−キシレン、α，α，α’，α’−テトラキス（３，５−ジメトキシ−４−ヒドロキシフェニル）−ｐ−キシレン、α，α，α’，α’−テトラキス（３−フェニル−４−ヒドロキシフェニル）−ｐ−キシレン、α，α，α’，α’−テトラキス（３，５−ジフェニル−４−ヒドロキシフェニル）−ｐ−キシレン、α，α，α’，α’−テトラキス（３−フルオロ−５−メチル−４−ヒドロキシフェニル）−ｐ−キシレン、α，α，α’，α’−テトラキス（３−クロロ−５−メチル−４−ヒドロキシフェニル）−ｐ−キシレン、α，α，α’，α’−テトラキス（３−ブロモ−５−メチル−４−ヒドロキシフェニル）−ｐ−キシレン、α，α，α’，α’−テトラキス（３−メトキシ−５−メチル−４−ヒドロキシフェニル）−ｐ−キシレン、α，α，α’，α’−テトラキス（３−ｔ−ブチル−５−メチル−４−ヒドロキシフェニル）−ｐ−キシレン、α，α，α’，α’−テトラキス（３−クロロ−５−ブロモ−４−ヒドロキシフェニル）−ｐ−キシレン、α，α，α’，α’−テトラキス（３−クロロ−５−フェニル−４−ヒドロキシフェニル）−ｐ−キシレンを挙げることができる。
【００１８】
さらに本発明で用いるテトラキスアリール系化合物としては、例えば、１，１，２，２−テトラキス（４−カルボキシフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３−メチル−４−カルボキシフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３，５−ジメチル−４−カルボキシフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３−クロロ−４−カルボキシフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３，５−ジクロロ−４−カルボキシフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３−ブロモ−４−カルボキシフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３，５−ジブロモ−４−カルボキシフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３−ｔ−ブチル−４−カルボキシフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−カルボキシフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３−フルオロ−４−カルボキシフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３，５−ジフルオロ−４−カルボキシフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３−メトキシ−４−カルボキシフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３，５−ジメトキシ−４−カルボキシフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３−フェニル−４−カルボキシフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３，５−ジフェニル−４−カルボキシフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３−フルオロ−５−メチル−４−カルボキシフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３−クロロ−５−メチル−４−カルボキシフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３−ブロモ−５−メチル−４−カルボキシフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３−メトキシ−５−メチル−４−カルボキシフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３−ｔ−ブチル−５−メチル−４−カルボキシフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３−フェニル−５−メチル−４−カルボキシフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３−クロロ−５−ブロモ−４−カルボキシフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３−クロロ−５−フェニル−４−カルボキシフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（４−アミノフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３−メチル−４−アミノフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３，５−ジメチル−４−アミノフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３−クロロ−４−アミノフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３，５−ジクロロ−４−アミノフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３−ブロモ−４−アミノフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３，５−ジブロモ−４−アミノフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３−ｔ−ブチル−４−アミノフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−アミノフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３−フルオロ−４−アミノフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３，５−ジフルオロ−４−アミノフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３−メトキシ−４−アミノフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３，５−ジメトキシ−４−アミノフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３−フェニル−４−アミノフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３，５−ジフェニル−４−アミノフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３−フルオロ−５−メチル−４−アミノフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３−クロロ−５−メチル−４−アミノフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３−ブロモ−５−メチル−４−アミノフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３−メトキシ−５−メチル−４−アミノフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３−ｔ−ブチル−５−メチル−４−アミノフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３−フェニル−５−メチル−４−アミノフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３−クロロ−５−ブロモ−４−アミノフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３−クロロ−５−フェニル−４−アミノフェニル）エタンを挙げることができる。
【００１９】
そして本発明で用いる式（１）で表される上記テトラキスアリール系化合物のうち、水素結合部位を有するポリマーの分子配列化、化学的安定化、改質化などの性能との関係から、特に１，１，２，２−テトラキス（４−ヒドロキシフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３−メチル−４−ヒドロキシフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（３，５−ジメチル−４−ヒドロキシフェニル）エタン、１，１，４，４−テトラキス（４−ヒドロキシフェニル）ブタン、１，１，５，５−テトラキス（４−ヒドロキシフェニル）ペンタン、１，１，２，２−テトラキス（４−カルボキシフェニル）エタン、１，１，２，２−テトラキス（４−アミノフェニル）エタンが好ましい。
【００２０】
上記テトラキスアリール系化合物は、通常結晶性固体であるが、アモルファス、油状、また、結晶多形をとることもあり、これらの形態に係わりなく、式（１）で表されるテトラキスアリール誘導体は全て本発明に属する。
【００２１】
本発明の分子化合物の製造方法に用いる水素結合部位を有するポリマーとしては、前記式（１）で表されるテトラキスアリール系化合物と分子化合物を形成することができる水素結合部位を有するポリマーであれば、単独重合体あるいは共重合体を問わず、１種類又は数種類の構成単位が互いに数多く化学結合で連結している分子からなる化合物であれば、特に制限されるものではないが、構成単位の数がその分子の性質に影響しない程度に大きい化合物が好ましく、その分子量に対する制限もないが、方向特異的な水素結合の形成とそれに伴う組織化、化学的安定化、改質化などの性能の点から、特に２００〜２，０００，０００の範囲が好適である。このような水素結合部位を有するポリマーとしては、ポリエーテル類、ポリアルコール類、ポリアミン類、ポリフェノール類、ポリアクリル酸類、ポリビニルエーテル類、ポリビニルケトン類、ポリビニル複素環類、ポリカルボン酸ビニル類、多糖類、ポリアミノ酸の何れかに分類できる従来公知の水素結合部位を有するポリマーから任意の１種又は２種以上を好適なものとして挙げることができる。
【００２２】
かかる水素結合部位を有するポリマーのうちポリエーテル類としては、ポリオキシメチレン、ポリアセタール、ポリエチレンオキサイド、ポリエチレングリコール、ポリブチレングリコール、ポリテトラメチレンオキサイド、ポリオキシメチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル、ポリエチレングリコール脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンヒマシ油、ポリオキシエチレン硬化ヒマシ油、ポリオキシエチレンアルキルアミン、ポリオキシエチレン脂肪酸アミド、ポリオキシエチレンアルキルフェニルホルムアミド縮合物、ポリエチレングリコールジアルキルエーテル、ポリエチレングリコールジラウレート、ポリエチレングリコールジオレート、ポリエチレングリコールジステアレート、ポリエチレングリコールジアクリレート、ポリエチレングリコールジメタクリレート、ポリエチレングリコールジベンゾエート、ポリエチレングリコールジグリシジルエーテル、ポリエチレングリコールジビニルエーテル、ポリエチレングリコール−ｎ−アルキルスルフォプロピルエーテル、ポリエチレングリコールビヘニルエーテルメタクリレート、ポリエチレングリコールビスアミノプロピルターミネート、ポリエチレングリコールビス（カルボキシメチル）エーテル、ポリエチレングリコールビスエチルヘキサノエート、ポリプロピレンオキサイド、ポリプロピレングリコール、ポリプロピレングリコールモノアルキルエーテル、ポリプロピレングリコールジアルキルエーテル、ポリプロピレングリコール脂肪酸エステル、ポリプロピレングリコールアクリレート、ポリプロピレングリコールジアクリレート、ポリエチレングリコールジベンゾエート、ポリエチレングリコールジグリシジルエーテル、ポリオキシエチレングリコール−オキシプロピレングリコール共重合体、オキシエチレングリコール−オキシプロピレングリコール共重合体、オキシエチレン−オキシプロピレングリコール共重合体、オキシエチレン−オキシプロピレンアルキルエーテル共重合体、ポリエーテルゴム、クラウンエーテル、クラウンエーテル置換ポリマー等を挙げることができる。
【００２３】
また、水素結合部位を有するポリマーのうちアルコール類としては、ポリビニルアルコール、ポリビニルアルコール−ビニルピロリドン共重合体等を、ポリアミン類としては、ポリエチレンイミン、ポリ（Ｎ−アセチルエチレンイミン）、ポリ（Ｎ−ホルミルエチレンイミン）、ポリビニルアミン、ポリ（Ｎ，Ｎ−ジメチル−Ｎ’，Ｎ’，Ｎ’’，Ｎ’’−テトラメチレンホスホルアミド）等を、ポリフェノール類としては、ポリビニルフェノール、ポリフェノールイミンジエタノールイソフタレート、フェノール−ホルムアルデヒド樹脂等を、ポリアクリル酸類としては、ポリアクリル酸、ポリメタクリル酸、ポリイタコン酸、ポリメチルメタクリレート、ポリメチルメタアクリレート、ポリアクリルアミド、ポリジメチルアミノエチルメタクリレート、ポリヒドロキシエチルアクリレート、ポリ（Ｎ−ヒドロキシメチルアクリルアミド）、ポリ（Ｎ−ヒドロキシエチルアクリルアミド）、ポリ（Ｎ−ｉｓｏ−プロピルアクリルアミド）、ポリグリシジルメタクリレート、ポリメトキシポリエチレングリコールモノメタクリレート、ポリ（ジエトキシ−ｎ−メチルイタコネート）等を挙げることができる。
【００２４】
また、水素結合部位を有するポリマーのうちポリビニルエーテル類としては、ポリビニルメチルエーテル、ポリビニルエチルエーテル、ポリビニル−ｉｓｏ−ブチルエーテル、ポリビニルアセタール、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリエトキシ−エトキシ−エトキシ−ビニルエーテル等を、ポリビニルケトン類としては、ポリビニルメチルケトン、ポリビニルフェニルケトン等を、ポリビニル複素環類としては、ポリビニルピロリドン、ポリビニルピリジン、ポリビニルピペラジン、ポリビニルイミダゾール、ポリビニルイミダゾリン、ポリビニルカルバゾール、ポリビニルアデニン、ポリビニルシトシン等を、ポリカルボン酸ビニル類としては、ポリ酢酸ビニル、ポリケイ皮酸ビニル、無水マレイン−酢酸ビニル共重合体等を、多糖類としては、デンプン、アミロース、シクロアミロース、アミロペクチン、セルロース、アルギン酸、グリコーゲン、キチン、ヒアウロン酸等を、ポリアミノ酸類としては、ポリグリシン、ポリセリン、ポリリシン、オキシトシン、ポリグルタミン酸等を挙げることができる。これらの水素結合部位を有するポリマーは１種又は２種以上を適宜選択して使用することができる。
【００２５】
本発明の分子化合物の製造方法においてエステル溶媒を使用することにより、式（１）で表されるテトラキスアリール系化合物と、水素結合部位を有するポリマーとをそれぞれエステル溶媒に溶解・分散し、溶質である水素結合部位を有するポリマー、すなわち水素結合性ポリマーのコンフォメーション及びその集合形態をコントロールし、式（１）で表されるテトラキスアリール系化合物が、水素結合部位を有するポリマーに対して最密度充填構造となるように会合した分子化合物を形成させ得る。かかるエステル溶媒は、式（２）
Ｒ3ＣＯＯＲ4        （２）
で表され、式中、Ｒ3は、メチル基又はエチル基を示し、Ｒ4は、Ｃ１〜Ｃ４アルキル基を示す脂肪族カルボン酸エステルに属する化合物である。式（２）中、Ｒ4が示すＣ１〜Ｃ４のアルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔ−ブチル基を挙げることができる。かかるエステル溶媒としては、具体的には、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸プロピル、酢酸イソプロピル、酢酸ｎ−ブチル、酢酸ｓｅｃ−ブチル、酢酸ｔ−ブチル、プロピオン酸メチル、プロピオン酸エチル、プロピオン酸プロピル、プロピオン酸イソプロピル、プロピオン酸ｎ−ブチル、プロピオン酸ｓｅｃ−ブチル、プロピオン酸ｔ−ブチル等を挙げることができる。使用するエステル溶媒としては、テトラキスアリール系化合物溶解・分散液に使用する溶媒と、ポリマー溶解・分散液に使用する溶媒とが同種のみならず異種のものであってもよく、また、それぞれの溶解・分散液におけるエステル溶媒として単一エステル溶媒のみならず２種以上のエステル溶媒を混合して使用することができる。
【００２６】
また、本発明の分子化合物の製造方法において、上記式（１）で表されるテトラキスアリール系化合物と水素結合部位を有するポリマーの他に第三、第四・・成分としてのイオン、分子等を使用することができ、また、反応溶媒として、式（２）で表されるエステル溶媒と共に、他の溶媒を共存させた溶媒を使用することもできる。
【００２７】
本発明の分子化合物の製造方法は、上記式（１）で表されるテトラキスアリール系化合物と、水素結合部位を有するポリマーとをそれぞれ上記式（２）で表されるエステル溶媒に溶解・分散させ、テトラキスアリール系化合物溶解・分散液と、ポリマー溶解・分散液とする。テトラキスアリール系化合物溶解・分散液のテトラキスアリール系化合物濃度は、１〜２０重量％であることが好ましく、溶解・分散を容易とするため４０〜１００℃等に加熱することもできる。得られたテトラキスアリール系化合物溶解・分散液に、ポリマー溶解・分散液を添加する。添加は１回に限らず、分割して行なうこともできる。これら各溶解・分散液の使用量としては、目的物におけるテトラキスアリール系化合物が水素結合部位を有するポリマーに対して会合するモル比に対応して適宜選択することができ、例えば、テトラキスアリール系化合物に対して、水素結合部位を有するポリマーが水素結合部位数で１〜２０ユニット、好ましくは３〜１５ユニットの割合となる使用量を挙げることができる。添加後、攪拌せずに放置してもよいが、攪拌混合して反応を促進することができる。かかる反応は室温〜１００℃で行なうことが好ましく、例えば、０．５〜４８時間、好ましくは１〜１２時間反応させることができる。反応が室温〜１００℃の範囲で行なわれることにより、テトラキスアリール系化合物が水素結合部位を有するポリマーに最密充填された分子化合物をより効率よく得ることができる。反応終了後、冷却の過程で析出した結晶を濾別し、目的物を減圧乾燥等の公知の方法により処理することができる。
【００２８】
また、反応溶媒として式（２）で表されるエステル溶媒と共に、他の溶媒を共存させ、その混合割合を変化させることにより、目的物における成分の会合割合を変化させることもできる。また、上記式（１）で表されるテトラキスアリール系化合物と水素結合部位を有するポリマーの他に第三、第四・・成分としてのイオン、分子等を会合した分子化合物を製造する場合は、適宜選択した反応溶媒に第三、第四・・成分のイオン、分子等を溶解・分散した溶液を同時、又は時期をずらして添加することができる。
【００２９】
本発明により得られる分子化合物はその条件により、これを構成する各成分化合物の比率が変化することがあるが、上記方法により得られた物質が確かに分子化合物であることは、熱分析（ＴＧ／ＤＴＡ）、赤外吸収スペクトル（ＩＲ）、Ｘ線回折パターン、13Ｃ−ＣＰ／ＭＡＳ−固体ＮＭＲスペクトル等により確認することができる。また分子化合物の組成は熱分析、示差走査熱量測定（ＤＳＣ）、1Ｈ−ＮＭＲスペクトル、13Ｃ−ＮＭＲスペクトル、29Ｓｉ−スペクトル、ゲル濾過クロマトグラフィー（ＧＰＣ）、高速液体クロマトグラフィー（ＨＰＬＣ）、元素分析等により確認することができる。
【００３０】
本発明により得られる分子化合物は、テトラキスアリール系化合物の特性によって水素結合部位を有するポリマーのコンフォメーション及びその集合形態がコントロールされた多分子集積体であり、ポリマーの水素結合部位に水素結合によって会合するテトラキスアリール系化合物の特性により、その配列化及び／又は改質化が行なわれる。例えば、水素結合部位を有するポリマーに対し拡散的水素結合部位を持つ自己会合性低分子化合物が最密充填により会合することにより、方向性を持った水素結合がポリマー間及びポリマー鎖中最密間隔で形成され、ポリマーの配向化及び組織化が緊密に発現し、水素結合性ポリマーの配列化及び改質化をより容易に行なうことができる。
【００３１】
例えば、水素結合部位を有するポリマーに対してプロトンードナーとしてのみ作用するテトラキスアリール系化合物を用いると、テトラキスアリール分子同士の会合によって形成される規則的なドメインに従って、ポリマー鎖の配列、組織化及びポリマー構造の最適化が高度になされる。一方、水素結合性ポリマーに対してプロトンアクセプター又はプロトンドナー／プロトンアクセプター双方として作用するテトラキスアリール系化合物を用いると、三次元的に展開される水素結合によってテトラキスアリール分子とポリマーとが規則的に交互に、最密に配列、組織化し安定な分子化合物が生成する。
【００３２】
より具体的には、ポリエチレンオキサイド（ＰＥＯ）に対しプロトンドナーとして作用するテトラキスフェノール系化合物、１，１，２，２−テトラキス（４−ヒドロキシフェニル）エタン（ＴＥＰ）をエチレンオキサイド（ＥＯ）ユニット／ＴＥＰ＝３〜１５の比で反応させると、ＴＥＰ分子間水素結合によって形成される三次元的格子空間に従って、ＥＯ鎖がゴーシュコンフォメーションとトランスコンフォメーションの早い交換を伴いながら最密に配向、組織化され、例えばＰＥＧ２０００を用いた場合、ＥＯユニット６に対しＴＥＰ１分子、１６０℃の融点を持つ安定なＴＥＰ−ＰＥＯ分子化合物が生成する。このように、本発明の製造方法により得られる分子化合物は、高分子集積に拡散的水素結合部位を持つ自己会合性低分子を最密に介在させることができ、従来機能制御が困難であった水素結合部位を有するポリマーの配列化及び改質化をより容易に行なうことが可能になる。
【００３３】
このような本発明の製造方法により得られる分子化合物は、水化物、溶媒化物、付加化合物、包接化合物、モレキュラーコンポジット、ポリマーブレンド、ポリマーアロイなどが含まれる。さらに、本発明の製造方法の目的物である分子化合物は、上述のように通常結晶性固体であるが、アモルファス或いは油状の場合もあり、また、結晶多形をとることもあり、液晶、ゲル、コアセルベート、エマルジョンなど多くの形態が存在するが、製剤用基材、排水処理材、エネルギートランスデューサー、導電体、生体モデル反応場等の機能の点、及び成形性に優れ且つ規則的なドメインを持つ一定の組成の安定した分子化合物を製造するなどの目的から、結晶、液晶、ゲル、沈殿固体等の固体形状であることが好ましい。結晶性の場合、同一の分子化合物であっても結晶多形をとることがある。結晶性の確認は主にＸ線回折パターンを調べることによりできる。また結晶多形を含む固体構造はＸ線回折パターン、13Ｃ−ＣＰ／ＭＡＳ（固体ＮＭＲスペクトル）、偏光顕微鏡、電子顕微鏡等により確認できる。分子化合物内の分子間相互作用は、赤外吸収スペクトル（ＩＲ）、13Ｃ−ＣＰ／ＭＡＳ−固体ＮＭＲスペクトルにより確認することができる。
【００３４】
更に、本発明の製造方法により得られる分子化合物の使用形態としては特に制限はなく、例えばそれぞれ異なる成分化合物で構成された二種類以上の分子化合物を混合して使用することができる。また、その目的とする機能を損なわない限り、無機有機を問わず他の物質と併用して使うことができ、樹脂、塗料、並びにそれらの原料や原料組成物中に添加して使用することもできる。そしてまた、分子化合物を機能物質の化学的安定化、不揮発化、粉末化、造粒、打錠のための基材又は賦形剤、あるいは液状物をゲル化するゲル化剤や、原子又は分子を内包した包接化合物としても好適に使用することができる。ここで、包接化合物とは、原子又は分子が結合してできた三次元構造体の内部に適当な大きさの空孔があり、その中に他の原子又は分子が非共有結合的な相互作用により一定の組成比で入り込んだ物質を指す。かかる包接化合物としての本発明により得られる分子化合物は、内部空孔を有する三次元構造体を有し、三成分以上の成分化合物から形成されるものでもよく、また内包される原子又は分子は必ずしも単独である必要は無く二成分以上であってもよい。さらに、本発明の製造方法により得られる分子化合物は機能物質の移動媒体として使用したり、特異な反応場として使用することもできる。
【００３５】
例えば、前記式（１）で表されるテトラキスアリール系化合物を式（２）で表されるエステル溶媒に溶解・分散したテトラキスアリール系化合物溶解・分散液に、水素結合部位を有するポリマーを式（２）で表されるエステル溶媒に溶解・分散したポリマー溶解・分散液を、アレスリン等のピレスロイド系殺虫剤、塩化ベンザルコニウム、塩化セチルピリジニウム等の４級アンモニウム塩系殺菌剤、５−クロロ−２−メチル−４−イソチアゾリン−３−オン、２−メチル−４−イソチアゾリン−３−オン、ジンク−２−ピリジンチオール−１−オキサイド、２，２’−ジチオビス（ピリジン−Ｎ−オキサイド）、２−ブロモ−２−ニトロプロパン−１，３−ジオール、２，３，３−トリヨードアリルアルコール等の抗菌抗カビ剤、ヒノキチオール、シネオール、シトロネロール、ゲラニオール等のテルペン系香料、過塩素酸リチウム、ヨウ化ナトリウム、ヨウ化カリウム、チオシアン酸ナトリウム、チオシアン酸カリウム等の金属塩の存在下、添加して反応させることにより、前記殺虫剤、殺菌剤、抗菌抗カビ剤、香料、金属塩をポリマー集積相に高密度で安定的に内包したゲル又は固体形状の分子化合物を得ることができる。
【００３６】
このような分子化合物は、殺虫剤、殺菌剤、抗菌抗カビ剤、香料、金属塩が本来有する作用の他に、徐放性、皮膚刺激性の低減化、化学的安定化、不揮発化、粉末化、イオン化、有用物質の選択的分離等の機能が付与され、機能性材料として極めて有用である。
【００３７】
次に実施例により本発明を更に詳細に説明するが、本発明はこれらの例によってなんら制限されるものではない。
【実施例１】
【００３８】
１，１，２，２−テトラキス（４−ヒドロキシフェニル）エタン（ＴＥＰ）とポリエーテル類とを成分化合物とする分子化合物の製造
ＴＥＰ２．５ｍｍｏｌ（２．０ｇ）を酢酸エチル１００ｍｌに加熱溶解させ、４０℃に冷却した。この溶液に平均分子量６００のポリエチレングリコール（ＰＥＧ６００）４．１７ｍｍｏｌ（２．５ｇ）を酢酸エチル１５ｍｌに溶解させた溶液を加え、室温で３０分間攪拌した。析出した白色固体を濾取し、４０℃で減圧乾燥し、白色の固体を得た。1ＨＮＭＲを測定し、積分値よりＴＥＰとエチレンオキサイド（ＥＯ）ユニットとの組成比率を求めたところ、１：６（モル比）であった。得られた白色固体が分子化合物であることは、熱分析（ＤＳＣ）、1Ｈ−ＮＭＲ及びＸ線回折パターンで確認した。得られた白色固体は１４０−１４７℃の範囲で融解した。粉末Ｘ線パターンを図１に、ＤＳＣを図２に、1Ｈ−ＮＭＲを図３に示す。
【００３９】
尚、参照として図２２に、ＰＥＧ２０００の粉末Ｘ線回折パターンを、図２３に、ＰＥＧ２０００のＤＳＣスペクトルを、図２４に、ＰＥＧ８０００の粉末Ｘ線回折パターンを、図２５に、ＰＥＧ８０００のＤＳＣスペクトルを、図２６に、ＴＥＰの粉末Ｘ線回折パターンを示す。
【実施例２】
【００４０】
室温ではペースト状の平均分子量１，０００のポリエチレングリコール（ＰＥＧ１，０００）２．５ｍｍｏｌ（２．０ｇ）を用いる以外、実施例１と同様に行ない、白色固体を得た。1ＨＮＭＲを測定し、積分値よりＴＥＰとエチレンオキサイド（ＥＯ）ユニットとの組成比率を求めたところ、１：６（モル比）であった。得られた白色固体が分子化合物であることは、実施例１と同様にして確認した。得られた白色固体は１５２−１６１℃の範囲で融解した。粉末Ｘ線パターンを図４に、ＤＳＣを図５に、1Ｈ−ＮＭＲを図６に示す。
【実施例３】
【００４１】
平均分子量１，５００のポリエチレングリコール（ＰＥＧ１，５００）１．６７ｍｍｏｌ（２．５ｇ）を用いる以外、実施例１と同様に行ない、白色固体を得た。1ＨＮＭＲを測定し、積分値よりＴＥＰとエチレンオキサイド（ＥＯ）ユニットとの組成比率を求めたところ、１：６（モル比）であった。得られた白色固体が分子化合物であることは、実施例１と同様にして確認した。得られた白色固体は１６４−１７１℃の範囲で融解した。粉末Ｘ線パターンを図７に、ＤＳＣを図８に、1Ｈ−ＮＭＲを図９に示す。
【実施例４】
【００４２】
平均分子量２，０００のポリエチレングリコール（ＰＥＧ２，０００）１．２５ｍｍｏｌ（２．５ｇ）を用いる以外、実施例１と同様に行ない、白色固体を得た。1ＨＮＭＲを測定し、積分値よりＴＥＰとエチレンオキサイド（ＥＯ）ユニットとの組成比率を求めたところ、１：６（モル比）であった。得られた白色固体が分子化合物であることは、実施例１と同様にして確認した。得られた白色固体は１５８−１６７℃の範囲で融解した。粉末Ｘ線パターンを図１０に、ＤＳＣを図１１に、1Ｈ−ＮＭＲを図１２に示す。
【実施例５】
【００４３】
平均分子量４，０００のポリエチレングリコール（ＰＥＧ４，０００）０．６２５ｍｍｏｌ（２．５ｇ）を用いる以外、実施例１と同様に行ない、白色固体を得た。1ＨＮＭＲを測定し、積分値よりＴＥＰとエチレンオキサイド（ＥＯ）ユニットとの組成比率を求めたところ、１：６（モル比）であった。得られた白色固体が分子化合物であることは、実施例１と同様にして確認した。得られた白色固体は１５２−１６４℃の範囲で融解した。粉末Ｘ線パターンを図１３に、ＤＳＣを図１４に、1Ｈ−ＮＭＲを図１５に示す。
【実施例６】
【００４４】
平均分子量８，０００のポリエチレングリコール（ＰＥＧ８，０００）０．３１２ｍｍｏｌ（２．５ｇ）を用いる以外、実施例１と同様に行ない、白色固体を得た。1ＨＮＭＲを測定し、積分値よりＴＥＰとエチレンオキサイド（ＥＯ）ユニットとの組成比率を求めたところ、１：６（モル比）であった。得られた白色固体が分子化合物であることは、実施例１と同様にして確認した。得られた白色固体は１５３−１６６℃の範囲で融解した。粉末Ｘ線パターンを図１６に、ＤＳＣを図１７に、1Ｈ−ＮＭＲを図１８に示す。
【比較例１】
【００４５】
平均分子量６００のポリエチレングリコール（ＰＥＧ６００）４．１７ｍｍｏｌ（２．５ｇ）を蒸留水１００ｍｌに８０℃で加熱溶解させた溶液に、ＴＥＰ２．５ｍｍｏｌ（２．０ｇ）を粉体のまま加え、８０℃で２時間攪拌した。その後室温に静置冷却し、白色結晶を得た。析出した白色固体を濾取し、４０℃で減圧乾燥した。得られた結晶をＤＳＣより確認したところ、未包接のＰＥＧ６００が大量に入り込んだ混合物であった。結果のＤＳＣを図１９に示す。
【比較例２】
【００４６】
平均分子量２，０００のポリエチレングリコール（ＰＥＧ２，０００）１．２５ｍｍｏｌ（２．５ｇ）を用いる他は、比較例１と同様に行ない、白色結構を得た。1ＨＮＭＲを測定し、積分値よりＴＥＰとエチレンオキサイド（ＥＯ）ユニットとの組成比率を求めたところ、１：１２（モル比）であった。得られた白色固体が分子化合物であることは、実施例１と同様にして確認した。得られた白色固体は１５９−１６２℃の範囲で融解した。1Ｈ−ＮＭＲを図２０に示す。
【比較例３】
【００４７】
平均分子量８，０００のポリエチレングリコール（ＰＥＧ８，０００）０．３１ｍｍｏｌ（２．５ｇ）を用いる他は、比較例１と同様に行ない、白色結構を得た。1ＨＮＭＲを測定し、積分値よりＴＥＰとエチレンオキサイド（ＥＯ）ユニットとの組成比率を求めたところ、１：１２（モル比）であった。得られた白色固体が分子化合物であることは、実施例１と同様にして確認した。得られた白色固体は１５２−１６９℃の範囲で融解した。1Ｈ−ＮＭＲを図２１に示す。
【図面の簡単な説明】
【００４８】
【図１】実施例１において得られた分子化合物の粉末Ｘ線回折パターンを示す図である。
【図２】実施例１において得られた分子化合物のＤＳＣスペクトルを示す図である。
【図３】実施例１において得られた分子化合物の1Ｈ−ＮＭＲスペクトルを示す図である。
【図４】実施例２において得られた分子化合物の粉末Ｘ線回折パターンを示す図である。
【図５】実施例２において得られた分子化合物のＤＳＣスペクトルを示す図である。
【図６】実施例２において得られた分子化合物の1Ｈ−ＮＭＲスペクトルを示す図である。
【図７】実施例３において得られた分子化合物の粉末Ｘ線回折パターンを示す図である。
【図８】実施例３において得られた分子化合物のＤＳＣスペクトルを示す図である。
【図９】実施例３において得られた分子化合物の1Ｈ−ＮＭＲスペクトルを示す図である。
【図１０】実施例４において得られた分子化合物の粉末Ｘ線回折パターンを示す図である。
【図１１】実施例４において得られた分子化合物のＤＳＣスペクトルを示す図である。
【図１２】実施例４において得られた分子化合物の1Ｈ−ＮＭＲスペクトルを示す図である。
【図１３】実施例５において得られた分子化合物の粉末Ｘ線回折パターンを示す図である。
【図１４】実施例５において得られた分子化合物のＤＳＣスペクトルを示す図である。
【図１５】実施例５において得られた分子化合物の1Ｈ−ＮＭＲスペクトルを示す図である。
【図１６】実施例６において得られた分子化合物の粉末Ｘ線回折パターンを示す図である。
【図１７】実施例６において得られた分子化合物のＤＳＣスペクトルを示す図である。
【図１８】実施例６において得られた分子化合物の1Ｈ−ＮＭＲスペクトルを示す図である。
【図１９】比較例１において得られた物質のＤＳＣスペクトルを示す図である。
【図２０】比較例２において得られた分子化合物の1Ｈ−ＮＭＲスペクトルを示す図である。
【図２１】比較例３において得られた分子化合物の1Ｈ−ＮＭＲスペクトルを示す図である。
【図２２】ＰＥＧ２０００の粉末Ｘ線回折パターンを示す図である。
【図２３】ＰＥＧ２０００のＤＳＣスペクトルを示す図である。
【図２４】ＰＥＧ８０００の粉末Ｘ線回折パターンを示す図である。
【図２５】ＰＥＧ８０００のＤＳＣスペクトルを示す図である。
【図２６】ＴＥＰの粉末Ｘ線回折パターンを示す図である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
2005213305.tif 000030