(57)【要約】【課題】  複数のモードを切り替えて画像形成を行う場合であっても、出力画像におけるカブリや黒点の発生並びに画像メモリーの発生を抑制可能な画像形成装置及びプロセスカートリッジを提供すること。【解決手段】  電子写真感光体の外周面を所定方向に移動させながら帯電、露光、現像及び転写を行う画像形成装置において、帯電から現像までに要する時間が可変となるように、電子写真感光体の外周面の移動速度を制御する制御手段を設ける。また、電子写真感光体の感光層にガリウムフタロシアニンを含有せしめ、該ガリウムフタロシアニンの一次粒子径の最大値を０．３μｍ以下とする。【選択図】  図１
2005249964.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
電子写真感光体、帯電手段、露光手段、現像手段及び転写手段を備え、前記電子写真感光体の外周面を所定方向に移動させながら帯電、露光、現像及び転写を行う画像形成装置であって、
帯電から現像までに要する時間が可変となるように、前記電子写真感光体の外周面の移動速度を制御する制御手段を更に備え、
前記電子写真感光体は、導電性支持体及び該導電性支持体上に形成されたガリウムフタロシアニンを含有する感光層を有し、前記ガリウムフタロシアニンの一次粒子径の最大値が０．３μｍ以下であることを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
電子写真感光体、帯電手段、露光手段、現像手段及び転写手段を有する画像形成ユニットを複数備え、該画像形成ユニットのそれぞれにおいて前記電子写真感光体の外周面を所定方向に移動させながら帯電、露光、現像及び転写を行うカラー画像形成装置であって、
前記画像形成ユニットのそれぞれにおいて、帯電から現像までに要する時間が可変となるように、前記電子写真感光体の外周面の移動速度を制御する制御手段を更に備え、
前記電子写真感光体のそれぞれがガリウムフタロシアニンを含有する感光層を有し、前記ガリウムフタロシアニンの一次粒子径の最大値が０．３μｍ以下であることを特徴とする画像形成装置。
【請求項３】
前記制御手段は、下記式（１）及び（２）で表される条件を満たすように前記電子写真感光体の外周面の移動速度を制御し、通常モード、低速モード及び高速モードを含む複数の制御モードを切り替えることが可能なものであることを特徴とする、請求項１又は２に記載の画像形成装置。
Ｔｌｏｗ≧（１／３）Ｔ    （１）
Ｔｈｉｇｈ≦３Ｔ    （２）
（式中、Ｔは通常モードで電子写真プロセスを行うときの帯電から現像までに要する時間を示し、Ｔｌｏｗは低速モードで電子写真プロセスを行うときの帯電から現像までに要する時間を示し、Ｔｈｉｇｈは高速モードで電子写真プロセスを行うときの帯電から現像までに要する時間を示す。）
【請求項４】
前記ガリウムフタロシアニンがヒドロキシガリウムフタロシアニン又はクロロガリウムフタロシアニンであることを特徴とする、請求項１〜３のいずれか一項に記載の画像形成装置。
【請求項５】
前記ガリウムフタロシアニンは、分光吸収スペクトルの６００〜９００ｎｍの範囲における最大ピークが８１０〜８３９ｎｍに吸収を有するヒドロキシガリウムフタロシアニンであることを特徴とする、請求項１〜４のいずれか一項に記載の画像形成装置。
【請求項６】
前記ヒドロキシガリウムフタロシアニンは、ＢＥＴ法による比表面積値が４５ｍ２／ｇ以上のものであることを特徴とする、請求項５に記載の画像形成装置。
【請求項７】
前記ヒドロキシガリウムフタロシアニンは、少なくともＣｕＫα特性Ｘ線に対するブラッグ角度（２θ±０．２°）の７．５°、及び２８．３°に回折ピークを有するものであることを特徴とする、請求項５又は６に記載の画像形成装置。
【請求項８】
前記ガリウムフタロシアニンは、分光吸収スペクトルの６００〜９００ｎｍの範囲における最大ピークが７７０〜７９０ｎｍに吸収を有するクロロガリウムフタロシアニンであることを特徴とする、請求項１〜４のうちのいずれか一項に記載の画像形成装置。
【請求項９】
前記帯電手段が、前記電子写真感光体に接触して該電子写真感光体を帯電させる接触帯電装置であることを特徴とする請求項1〜８のうちのいずれか一項に記載の画像形成装置。
【請求項１０】
前記転写手段が、前記電子写真感光体の外周面上に形成されたトナー像を、中間転写体を介して前記被転写媒体に転写する中間転写方式を採用する構成を有していることを特徴とする、請求項１〜９のうちのいずれか一項に記載の画像形成装置。
【請求項１１】
電子写真感光体と、帯電手段、現像手段、転写手段及びクリーニング手段から選ばれる少なくとも１種と、を備え、前記電子写真感光体の外周面を所定方向に移動させながら帯電、露光、現像及び転写を行う画像形成装置に着脱可能なプロセスカートリッジであって、
帯電から現像までに要する時間が可変となるように、前記電子写真感光体の外周面の移動速度を制御する制御手段を更に備え、
前記電子写真感光体は、導電性支持体及び該導電性支持体上に形成されたガリウムフタロシアニン及び結着樹脂を含有する感光層を有し、前記ガリウムフタロシアニンの一次粒子径の最大値が０．３μｍ以下であることを特徴とするプロセスカートリッジ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は画像形成装置及びプロセスカートリッジに関する。
【背景技術】
【０００２】
電子写真方式は、高速で高品質の印字が可能であることから、複写機、レーザービームプリンター等の画像形成装置において利用されている。また、カラー画像形成装置として、黒（Ｋ）、イエロー（Ｙ）、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）の各色毎に各々の画像形成ユニットを持ち、各画像形成ユニットで形成された色の異なる画像を、転写材上又は中間転写体上に多重に転写し、カラー画像の形成を行ういわゆるタンデム型のカラー画像形成装置などが種々提案されており、商品化されている。
【０００３】
このような画像形成装置にあっては、近時、高画質化と高効率化との両立を図るべく、画像や被転写媒体の種類に応じて画像形成モードを切り替える技術が検討されている（例えば、特許文献１を参照）。例えば、モノクロ画像を形成する場合、黒色トナーのみを用いた画像形成を行えばよく、その場合のプロセス速度をカラー画像の形成時よりも高速化することができると考えられている。また、画像形成装置がカラー機であるかモノクロ機であるかを問わず、画像転写材が厚紙やＯＨＰシートなどである場合には、画像形成に要する時間を通常よりも長くすることで、高品質の画像形成を行うことができると考えられている。
【特許文献１】特開２００３−２４１５１１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、実際には、上述のように複数のモードを切り替えて画像形成を行うと、十分な画像品質が得られないことが多い。すなわち、画像形成モードを切り替えると、帯電から現像までに要する時間が変化することとなるが、このような使用条件の変化に対応可能な電子写真感光体の検討は未だ十分になされていない。そのため、上記従来の画像形成装置において画像形成モードの切替えを行うと、モードによって出力画像にカブリや黒点が多発しやすい、画像メモリーが発生しやすいという問題が生じてしまう。
【０００５】
本発明は、このような実情に鑑みてなされたものであり、複数のモードを切り替えて画像形成を行う場合であっても、出力画像におけるカブリや黒点の発生並びに画像メモリーの発生を抑制可能な画像形成装置及びプロセスカートリッジを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するために、本発明の画像形成装置は、電子写真感光体、帯電手段、露光手段、現像手段及び転写手段を備え、電子写真感光体の外周面を所定方向に移動させながら帯電、露光、現像及び転写を行う画像形成装置であって、帯電から現像までに要する時間が可変となるように、電子写真感光体の外周面の移動速度を制御する制御手段を更に備え、電子写真感光体は、導電性支持体及び該導電性支持体上に形成されたガリウムフタロシアニンを含有する感光層を有し、感光層に含まれるガリウムフタロシアニンの一次粒子径の最大値が０．３μｍ以下であることを特徴とする。
【０００７】
本発明の画像形成装置によれば、電子写真感光体の感光層にガリウムフタロシアニンを結着樹脂と共に含有せしめ、そのガリウムフタロシアニンの一次粒子径の最大値を０．３μｍ以下とすることで、電子写真感光体の電子写真特性が十分に高められ、その使用条件を広範囲とすることができるようになる。そのため、帯電から現像までに要する時間を変化させて画像形成を行っても、出力画像におけるカブリや黒点の発生並びに画像メモリーの発生を十分に抑制することが可能となる。
【０００８】
なお、本発明により上記の効果が得られる理由は必ずしも明確ではないが、本発明者らは以下のように推察する。
【０００９】
先ず、従来の画像形成装置において上記の問題点が生じた理由について述べる。従来の電子写真感光体に用いられる電荷発生材料の場合、その結晶構造や製造工程に由来する粗大粒子又は粒子の凝集体を含みやすいという問題、あるいは粒子の形状が不均一となりやすいという問題を有している。例えば電荷発生材料が粗大粒子を含む場合、この粗大粒子は結着樹脂中に分散させても結着樹脂で被覆しきれず露出してしまう。このように露出した電荷発生材料の粗大粒子は電荷注入サイトを形成し、この電荷注入サイトが感光層の下層（導電性支持体又は下引層）からの電荷注入を受けるポイントとなり、カブリや黒点の原因となる。また、電子写真感光体の感光層が電荷輸送層及び電荷発生層を積層した機能分離型感光体である場合、電荷発生材料の粗大粒子は電荷発生層の上層へ電荷を注入するポイントとなり、カブリや黒点の原因となる。更に、導電性支持体と感光層との間に下引層を設けた場合であっても、下引層の抵抗が低い場合、電荷発生層の電荷注入サイトへの電荷注入は激しくなり、かぶりを悪化させる原因となる。
【００１０】
更に、従来の電子写真感光体において、電荷発生材料が有するフリーキャリアは、帯電から現像までに要する時間が短いとき（プロセス速度が速いとき）には、電子写真感光体の表面まで十分に移動することができずカブリや黒点とはならないが、帯電から現像までに要する時間が短いとき（プロセス速度が遅いとき）には、感光体表面まで移動することができるため、表面電荷を打ち消してしまうためカブリや黒点が発生するものと考えられる。このフリーキャリアは電荷発生材料表面の微細な結晶の構造、あるいは結晶内部のわずかな歪みなどによって生成されると考えられる。
【００１１】
これに対して、本発明では、電荷発生材料として、一次粒子径が上記の条件を満たすガリウムフタロシアニンを電子写真感光体の感光層に含有せしめることで、電荷発生材料の微細化及び均一化が高水準で達成されるものと考えられる。そのため、帯電から現像までに要する時間を長くした場合には、出力画像におけるカブリや黒点の発生並びに画像メモリーの発生を改善することができ、また、リーク防止性という観点から下引層を設けた場合に、下引層の抵抗特性によりカブリや黒点が悪化するという問題を改善することができるものと考えられる。
【００１２】
本発明でいうガリウムフタロシアニンの一次粒子径は、透過型電子顕微鏡（ＴＥＭ）を用いて下記（ｉ）〜（ｉｉｉ）の手順に従って測定することができる。
（ｉ）予め樹脂薄層が貼付され、さらにカーボン蒸着により強化されたＴＥＭ用試料メッシュを準備する。
（ｉｉ）ガリウムフタロシアニンをエタノールに分散し、この分散液を上記の試料メッシュ上に滴下し、自然乾燥する。
（ｉｉｉ）試料メッシュ上の滴下部分を、倍率７００倍にてＴＥＭ観察に適した視野を数〜数十箇所観察する。
（ｉｖ）倍率６，０００倍での広視野観察、及び倍率３０，０００倍での狭視野観察をそれぞれ５視野について行う。
【００１３】
なお、上記（ｉｉ）における「ＴＥＭ観察に適した視野」とは、試料全体を代表する視野を意味するが、凝集体が厚すぎて電子線が透過しない部分がないことが好ましく、また、広視野（低倍率）で試料が観察面の大部分（７〜１０割）を占める視野が望ましい。
【００１４】
本発明の画像形成装置は、電子写真感光体、帯電手段、露光手段、現像手段及び転写手段を有する画像形成ユニットを複数備え、該画像形成ユニットのそれぞれにおいて電子写真感光体の外周面を所定方向に移動させながら帯電、露光、現像及び転写を行うカラー画像形成装置であって、画像形成ユニットのそれぞれにおいて、帯電から現像までに要する時間が可変となるように、電子写真感光体の外周面の移動速度を制御する制御手段を更に備え、電子写真感光体のそれぞれがガリウムフタロシアニンを含有する感光層を有し、感光層に含まれるガリウムフタロシアニンの一次粒子径の最大値が０．３μｍ以下であることを特徴としてもよい。
【００１５】
このように、複数の画像形成ユニットを備えるカラー画像形成装置において、各画像形成ユニットが有する電子写真感光体の感光層にガリウムフタロシアニンを結着樹脂と共に含有せしめ、そのガリウムフタロシアニンの一次粒子径の最大値を０．３μｍ以下とすることで、帯電から現像までに要する時間を変化させて画像形成を行っても、出力画像におけるカブリや黒点の発生並びに画像メモリーの発生を十分に抑制することが可能となる。従って上記のカラー画像形成装置により、カラー画像形成における高画質化及び高効率化の両立が実現可能となる。
【００１６】
本発明の画像形成装置が備える制御手段は、下記式（１）及び（２）で表される条件を満たすように電子写真感光体の外周面の移動速度を制御し、通常モード、低速モード及び高速モードを含む複数の制御モードを切り替えることが可能なものであることが好ましい。これにより、カラー画像形成時あるいは厚紙又はＯＨＰシートの使用時における高画質化と、モノクロ画像形成時における高効率化とを有効に実現することができるようになる。
【００１７】
Ｔｌｏｗ≧（１／３）Ｔ    （１）
Ｔｈｉｇｈ≦３Ｔ    （２）
（式中、Ｔは通常モードで電子写真プロセスを行うときの帯電から現像までに要する時間を示し、Ｔｌｏｗは低速モードで電子写真プロセスを行うときの帯電から現像までに要する時間を示し、Ｔｈｉｇｈは高速モードで電子写真プロセスを行うときの帯電から現像までに要する時間を示す。）
また、本発明にかかるガリウムフタロシアニンは、ヒドロキシガリウムフタロシアニンであることが好ましい。
【００１８】
ヒドロキシガリウムフタロシアニンとしては、分光吸収スペクトルの６００〜９００ｎｍの範囲における最大ピークが８１０〜８３９ｎｍに吸収を有するものが好ましい。また、当該ヒドロキシガリウムフタロシアニンのＢＥＴ法による比表面積値は４５ｍ２／ｇ以上であることがより好ましい。また更に、当該ヒドロキシガリウムフタロシアニンは、少なくともＣｕＫα特性Ｘ線に対するブラッグ角度（２θ±０．２°）の７．５°、及び２８．３°に回折ピークを有することが好ましい。
【００１９】
また、クロロガリウムフタロシアニンとしては、分光吸収スペクトルの６００〜９００ｎｍの範囲における最大ピークが７７０〜７９０ｎｍに吸収を有するものが好ましい。
【００２０】
本発明にかかるガリウムフタロシアニンは、湿式粉砕処理法により結晶変換することにより好適に得ることができる。
【００２１】
また、本発明の画像形成装置が備える電子写真感光体は、前記導電性支持体と前記感光層の間に形成された下引層を更に有することが好ましい。また、当該下引層は無機微粒子を含有することが好ましい。
【００２２】
また、本発明の画像形成装置は、帯電手段が電子写真感光体に接触して該電子写真感光体を帯電させる接触帯電装置であることを特徴としてもよい。
【００２３】
さらに、本発明の画像形成装置は、転写手段が、電子写真感光体の外周面上に形成されたトナー像を、中間転写体を介して前記被転写媒体に転写する中間転写方式を採用する構成を有していることを特徴としてもよい。
【００２４】
また、本発明のプロセスカートリッジは、電子写真感光体と、帯電手段、現像手段、転写手段及びクリーニング手段から選ばれる少なくとも１種と、を備え、電子写真感光体の外周面を所定方向に移動させながら帯電、露光、現像及び転写を行う画像形成装置に着脱可能なプロセスカートリッジであって、帯電から現像までに要する時間が可変となるように、電子写真感光体の外周面の移動速度を制御する制御手段を更に備え、電子写真感光体は、導電性支持体及び該導電性支持体上に形成されたガリウムフタロシアニンを含有する感光層を有し、感光層に含まれるガリウムフタロシアニンの一次粒子径の最大値が０．３μｍ以下であることを特徴とする。
【００２５】
上記本発明のプロセスカートリッジによれば、電子写真感光体の感光層にガリウムフタロシアニンを結着樹脂と共に含有せしめ、そのガリウムフタロシアニンの一次粒子径の最大値を０．３μｍ以下とすることで、電子写真感光体の電子写真特性が十分に高められ、その使用条件を広範囲とすることができるようになる。そのため、帯電から現像までに要する時間を変化させて画像形成を行っても、出力画像におけるカブリや黒点の発生並びに画像メモリーの発生を十分に抑制することが可能となる。
【発明の効果】
【００２６】
本発明によれば、複数のモードを切り替えて画像形成を行う場合であっても、出力画像におけるカブリや黒点の発生並びに画像メモリーの発生を抑制可能な画像形成装置及びプロセスカートリッジが提供される。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２７】
以下、場合により図面を参照しつつ、本発明の好適な実施形態について詳細に説明する。なお、図面中、同一又は相当部分には同一符号を付することとし、重複する説明は省略する。
【００２８】
図１は本発明の画像形成装置にかかる一実施形態を示す概略構成図である。図１に示した画像形成装置は、いわゆるタンデム型のデジタルカラープリンターであり、イエロー（Ｙ）、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）、黒（Ｋ）の各色に対応した複数の画像形成ユニットが相互に並列に配置されている。各画像形成ユニットは、所定方向に回転可能に支持された電子写真感光体（以下、単に「感光体」という）と、感光体の外周面の移動方向に沿って配置された現像器、帯電ロール、一次転写ロール、露光装置及びクリーニングブレードを有しており、また、露光装置であるＲＯＳ（Ｒａｓｅｒ  Ｏｕｔｐｕｔ  Ｓｃａｎｎｅｒ）１７からのレーザー光を帯電後の感光体に照射することが可能となっている。例えば、黒（Ｋ）の画像形成ユニットは、感光体１１Ｋ、現像器１２Ｋ、帯電ロール１３Ｋ、一次転写ロール１４Ｋ及びクリーニングブレード１６Ｋを含んで構成されており、帯電後の感光体１１Ｋには露光光１５Ｋを照射することが可能となっている。
【００２９】
このような画像形成装置において、感光体１１Ｙ、１１Ｍ、１１Ｃ及び１１Ｋはいずれも、導電性支持体及び該導電性支持体上に形成されたガリウムフタロシアニン及び結着樹脂を含有する感光層を有するものである。そして各感光体の感光層に含まれるガリウムフタロシアニンの一次粒子径の最大値は０．３μｍ以下である。なお、感光体の構成の詳細は後述することとする。
【００３０】
また、詳細は図示していないが、各感光体には駆動装置が連結されている。この駆動装置は、各感光体の回転速度（すなわち外周面の移動速度）を制御する制御機能を有するもので、画像形成ユニットのそれぞれにおいて、帯電から現像までに要する時間を可変とするものである。かかる制御機能により、通常モード、低速モード及び高速モードを含む複数の制御モードを切り替えて画像形成を行うことができる。
【００３１】
例えば、通常モードによるカラー画像形成は、先ず、イエロー画像を形成するための画像形成ユニットにおいて、感光体１１Ｙが、電圧が印加された帯電ロール１３Ｙにて帯電され、ＲＯＳ１７からのレーザー光１５Ｙの照射により静電潜像が形成され、現像器１２Ｙにてトナー像の形成が行われる。続いて、同様の工程が、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）、黒（Ｋ）の各画像形成ユニットにおいて順次行われ、中間転写ベルト上に多重転写されたカラートナー像が形成される。その後、用紙トレー１１１より送られた記録媒体上に二次転写ロール１９の電界にてトナー像が転写され、定着器１１０にて加熱定着され、画像をプリントとして完成した用紙が排出される。通常モードにおける感光体の回転速度は特に制限されないが、各画像形成ユニットにおいて、帯電から現像までに要する時間が５０〜３００ｍｓｅｃとなるように設定することが好ましい。
【００３２】
また、用紙トレーより送られる記録媒体として厚紙やＯＨＰシートを用いる場合、画像形成モードを低速モードに切り替えること、すなわち、厚紙やＯＨＰシートを用いても現像剤を十分に定着させるために定着工程時間を長くし、各画像形成ユニットにおける感光体１１の回転速度を遅くし、帯電から現像までに要する時間を長くすることが好ましい。なお、低速モードで画像形成を行う場合の手順は、上記通常モードの場合と同様である。また、低速モードにおける感光体の回転速度（外周面の移動速度）は特に制限されないが、下記式（１）で表される条件を満たすように制御することが好ましい。
【００３３】
Ｔｌｏｗ≧（１／３）Ｔ    （１）
（式中、Ｔは通常モードで電子写真プロセスを行うときの帯電から現像までに要する時間を示し、Ｔｌｏｗは低速モードで電子写真プロセスを行うときの帯電から現像までに要する時間を示す。）
また、モノクロ画像（白黒画像）を出力する場合は、黒（Ｋ）の画像形成ユニットにおいて、感光体１１Ｋが、電圧が印加された帯電ロール１３Ｋにて帯電され、ＲＯＳ１５からのレーザー光１５の照射により静電潜像が形成され、現像器１２Ｋにてトナー像の形成が行われる。その後、中間転写ベルト１８上に、一次転写ロール１４Ｋの電界にてトナー像が転写される。更に、用紙トレー１１１より送られた記録媒体上に二次転写ロール１９の電界にてトナー像が転写され、定着器１１０にて加熱定着され、画像をプリントとして完成した用紙を排出させる。かかるモノクロ画像の形成の際には、画像形成モードを高速モードに切り替えることにより、感光体１１Ｋの回転速度を速くし、帯電から現像までに要する時間を短くして画像形成を行うことができる。高速モードにおける感光体の回転速度（外周面の移動速度）は特に制限されないが、下記式（２）で表される条件を満たすように制御することが好ましい。
【００３４】
Ｔｈｉｇｈ≦３Ｔ    （２）
（式中、Ｔは通常モードで電子写真プロセスを行うときの帯電から現像までに要する時間を示し、Ｔｈｉｇｈは高速モードで電子写真プロセスを行うときの帯電から現像までに要する時間を示す。）
このように、タンデム型のカラー画像形成装置において、感光体１１Ｙ、１１Ｍ、１１Ｃ及び１１Ｋの感光層にガリウムフタロシアニンを結着樹脂と共に含有せしめ、そのガリウムフタロシアニンの一次粒子径の最大値を０．３μｍ以下とすることで、感光体の電子写真特性が十分に高められ、その使用条件を広範囲とすることができるようになる。そのため、通常モード、高速モード又は低速モードに切り替えて、帯電から現像までに要する時間を変化させて画像形成を行っても、出力画像におけるカブリや黒点の発生並びに画像メモリーの発生を十分に抑制することが可能となる。
【００３５】
次に、本発明の画像形成装置が備える各要素について説明する。
【００３６】
先ず、感光体の構成について詳述する。図２は本発明で用いられる感光体の好ましい一例を示す断面図である。図２に示した感光体１は、導電性支持体２と、支持体２上に形成された下引層４と、下引層４上に形成された感光層３と、を備えている。感光層３は電荷発生層５と電荷輸送層６と保護層７とからなる３層構造を有しており、下引層４に近い側に電荷発生層５、下引層４から遠い側に保護層７、これらの層の間に電荷輸送層６がそれぞれ配置されている。そして、電荷発生層５には、電荷発生材料として、一次粒子径の最大値が０．３μｍ以下となるように制御されたガリウムフタロシアニンが含まれる。
【００３７】
導電性支持体２としては、例えば、アルミニウム、銅、鉄、亜鉛、ニッケル等の金属類、蒸着によりアルミニウム、銅、金、銀、白金、パラジウム、チタン、ニッケル−クロム、ステンレス鋼、銅−インジウム、酸化インジウム、酸化錫等の薄膜を設けた紙、プラスチック又はガラス、金属箔をラミネートしたり、カーボンブラック、酸化インジウム、酸化錫−酸化アンチモン粉・金属粉・沃化銅等を結着樹脂に分散した塗布液を塗布して導電処理した各種の支持体が好適に用いられる。導電性支持体１の形状としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ドラム状、シート状、プレート状、パイプ状などとすることができる。
【００３８】
また、支持体２には、必要に応じて、鏡面切削、エッチング処理、陽極酸化処理処理、粗切削処理、センタレス研削処理、サンドブラスト処理、ウエットホーニング処理等の各種の表面処理等を行うことができる。かかる表面処理によって、支持体２の表面を粗面化することにより、レーザービームのような可干渉光源を用いた場合に発生し得る感光体内での干渉光による木目状の濃度斑を防止することができる。特に、支持体２として金属製のパイプ基材を用いる場合に有効である。
【００３９】
下引層４は電気特性向上、画質の向上、画質維持性の向上、感光層３と支持体２との接着性の向上、耐リーク性の向上などの目的で設けられる層である。なお、下引層４を設けなくともこれらの特性が達成可能である場合には、支持体２上に感光層３を密接して配置してもよい。
【００４０】
下引層４の構成材料としては、ポリビニルブチラールなどのアセタール樹脂、ポリビニルアルコール樹脂、カゼイン、ポリアミド樹脂、セルロース樹脂、ゼラチン、ポリウレタン樹脂、ポリエステル樹脂、メタクリル樹脂、アクリル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリビニルアセテート樹脂、塩化ビニル-酢酸ビニル−無水マレイン酸樹脂、シリコーン樹脂、シリコーン−アルキッド樹脂、フェノール−ホルムアルデヒド樹脂、メラミン樹脂などが挙げられ、中でも上層の塗布溶剤に不溶な樹脂が好ましく用いられ、特にフェノール樹脂、フェノール−ホルムアルデヒド樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、エポキシ樹脂などが好ましく用いられる。これらの材料は１種を単独で用いてもよく、あるいは２種を組み合わせて用いてもよい。
【００４１】
また、下引層４の構成材料として、ジルコニウム、チタニウム、アルミニウム、マンガン、ケイ素原子などを含有する有機金属化合物などを用いることができる。これらの中でも、ジルコニウムもしくはもしくはケイ素を含有する有機金属化合物は、残留電位が低く環境による電位変化が少なく、また繰り返し使用による電位の変化が少ないなど性能上優れている。これらの材料は１種を単独で用いてもよく、あるいは２種を組み合わせて用いてもよい。
【００４２】
有機ケイ素化合物の例としては、ビニルトリメトキシシラン、γ−メタクリルオキシプロピル−トリス（β−メトキシエトキシ）シラン、β−（３，４−エポキシシクロヘキシル）エチルトリメトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、ビニルトリアセトキシシラン、γ−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、γ−アミノプロピルトリエトキシシラン、Ｎ−β−（アミノエチル）−γ−アミノプロピルトリメトキシシラン、Ｎ−β−（アミノエチル）−γ−アミノプロピルメチルメトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（β−ヒドロキシエチル）−γ−アミノプロピルトリエトキシシラン、γ−クロルプロピルトリメトキシシランなどが挙げられる。これらの中でも、ビニルトリエトキシシラン、ビニルトリス（２−メトキシエトキシシラン）、３−メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン、３−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、２−（３，４−エポキシシクロヘキシル）エチルトリメトキシシラン、Ｎ−２−（アミノエチル）３−アミノプロピルトリメトキシシラン、Ｎ−２−（アミノエチル）３−アミノプロピルメチルジメトキシシラン、３−アミノプロピルトリエトキシシラン、Ｎ−フェニル−３−アミノプロピルトリメトキシシラン、３−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、３−クロロプロピルトリメトキシシランなどのシランカップリング剤が特に好ましい。
【００４３】
また、有機ジルコニウム化合物の例として、ジルコニウムブトキシド、ジルコニウムアセト酢酸エチル、ジルコニウムトリエタノールアミン、アセチルアセトネートジルコニウムブトキシド、アセト酢酸エチルジルコニウムブトキシド、ジルコニウムアセテート、ジルコニウムオキサレート、ジルコニウムラクテート、ジルコニウムホスホネート、オクタン酸ジルコニウム、ナフテン酸ジルコニウム、ラウリン酸ジルコニウム、ステアリン酸ジルコニウム、イソステアリン酸ジルコニウム、メタクリレートジルコニウムブトキシド、ステアレートジルコニウムブトキシド、イソステアレートジルコニウムブトキシドなどが挙げられる。
【００４４】
有機チタン化合物の例としては、テトライソプロピルチタネート、テトラノルマルブチルチタネート、ブチルチタネートダイマー、テトラ(2-エチルヘキシル)チタネート、チタンアセチルアセトネート、ポリチタンアセチルアセトネート、チタンオクチレングリコレート、チタンラクテートアンモニウム塩、チタンラクテート、チタンラクテートエチルエステル、チタントリエタノールアミネート、ポリヒドロキシチタンステアレートなどが挙げられる。
【００４５】
有機アルミニウム化合物の例としてはアルミニウムイソプロピレート、モノブトキシアルミニウムジイソプロピレート、アルミニウムブチレート、ジエチルアセトアセテートアルミニウムジイソプロピレート、アルミニウムトリス(エチルアセトアセテート)などが挙げられる。
【００４６】
また、下引層４の形成によりリーク耐性を得るためには、下引層４に適切な抵抗を付与することが必要である。かかる抵抗の制御は下引層４に金属酸化物微粒子を含有させることにより行うことができる。ここで用いられる金属酸化物微粒子としては、１０２〜１０1１Ω・ｃｍ程度の粉体抵抗を有するものが好ましい。この範囲の粉体抵抗値を有する金属酸化物であればいかなるものでも使用可能であるが、中でも上記抵抗値を有する酸化錫、酸化チタン、酸化亜鉛等の金属酸化物微粒子が好ましく用いられる。尚、上記範囲の下限よりも金属酸化物微粒子の抵抗値が低いと十分なリーク耐性が得られず、この範囲の上限よりも高いと残留電位上昇を引き起こしてしまう懸念がある。
【００４７】
下引層４に含まれる金属酸化物微粒子は表面処理が施されたものであってもよい。また、表面処理の異なるものあるいは粒子径の異なるものなどを２種以上混合して用いることもできる。
【００４８】
また、金属酸化物微粒子の表面処理にあたっては、該金属酸化物微粒子の表面積が表面処理後の電子写真特性に大きく影響する。金属酸化物微粒子としては、比表面積が１０ｍ２／ｇ以上のものが好ましく用いられる。比表面積値が１０ｍ２／ｇ未満のものは帯電性の低下を招きやすく、良好な電子写真特性が得られにくい傾向がある。
【００４９】
本発明では金属酸化物微粒子へカップリング剤による表面処理を行うこともできる。カップリング剤としては所望の感光体特性を得られるものであれば特に制限されない。具体的なカップリング剤の例としては、ビニルトリメトキシシラン、γ−メタクリルオキシプロピル−トリス（β−メトキシエトキシ）シラン、β−（３，４−エポキシシクロヘキシル）エチルトリメトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、ビニルトリアセトキシシラン、γ−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、γ−アミノプロピルトリエトキシシラン、Ｎ−β−（アミノエチル）−γ−アミノプロピルトリメトキシシラン、Ｎ−β−（アミノエチル）−γ−アミノプロピルメチルメトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（β−ヒドロキシエチル）−γ−アミノプロピルトリエトキシシラン、γ−クロルプロピルトリメトキシシランなどのシランカップリング剤が挙げられるが、これらに限定されるものではない。また、これらのカップリング剤は２種以上を混合して使用することもできる。
【００５０】
また、表面処理方法としては公知の方法であればいかなる方法でも使用可能であるが、例えば乾式法あるいは湿式法を用いることができる。乾式法にて表面処理を施す場合には、金属酸化物微粒子をせん断力の大きなミキサ等で攪拌しながら、カップリング剤を単独であるいは有機溶媒又は水に溶解させた溶液として滴下し、乾燥空気や窒素ガスとともに噴霧させることによって均一に処理される。添加又は噴霧は５０℃以上の温度で行われることが好ましい。添加又は噴霧した後、さらに１００℃以上で焼き付けを行うことができる。焼き付けは所望の電子写真特性が得られる温度、時間であれば任意の範囲で実施できる。このような乾式法においては、金属酸化物微粒子をカップリング剤による表面処理前に加熱乾燥して表面吸着水を除去することができる。この表面吸着水を処理前に除去することによって、金属酸化物微粒子表面に均一にカップリング剤を吸着させることができる。金属酸化物微粒子はせん断力の大きなミキサ等で攪拌しながら加熱乾燥することも可能である。
【００５１】
一方、湿式法としては、金属酸化物微粒子を溶剤中に攪拌、超音波、サンドミルやアトライター、ボールミルなどを用いて分散し、カップリング剤溶液を添加し攪拌あるいは分散したのち、溶剤除去することで均一に処理される。溶剤除去後にはさらに１００℃以上で焼き付けを行うことができる。焼き付けは所望の電子写真特性が得られる温度、時間であれば任意の範囲で実施できる。湿式法においても金属酸化物微粒子をカップリング剤による表面処理前に表面吸着水を除去することができる。この表面吸着水除去方法には、乾式法と同様に加熱乾燥による除去の他に、表面処理に用いる溶剤中で攪拌加熱しながら除去する方法、溶剤と共沸させて除去する方法等により実施される。
【００５２】
金属酸化物微粒子に対する表面処理剤の量は、目的とする電子写真特性に応じて適宜選定される。
【００５３】
更に、下引層４には電気特性向上、環境安定性向上、画質向上のために種々の添加物を添加することができる。添加物としては、クロラニルキノン、ブロモアニルキノン、アントラキノン等のキノン系化合物、テトラシアノキノジメタン系化合物、２，４，７−トリニトロフルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン等のフルオレノン化合物、２−（４−ビフェニル）−５−（４−ｔ−ブチルフェニル）−１，３，４−オキサジアゾールや２，５−ビス（４−ナフチル）−１，３，４−オキサジアゾール、２，５−ビス（４−ジエチルアミノフェニル）１，３，４−オキサジアゾール等のオキサジアゾール系化合物、キサントン系化合物、チオフェン化合物、３，３’，５，５’テトラ−ｔ−ブチルジフェノキノン等のジフェノキノン化合物などの電子輸送性物質、多環縮合系、アゾ系等の電子輸送性顔料、ジルコニウムキレート化合物、チタニウムキレート化合物、アルミニウムキレート化合物、チタニウムアルコキシド化合物、有機チタニウム化合物が挙げられる。更に、金属酸化物微粒子の表面処理に用いられるシランカップリング剤を、添加剤として単独で下引層４に添加して用いることもできる。
【００５４】
上記チタニウムキレート化合物の例としてはテトライソプロピルチタネート、テトラノルマルブチルチタネート、ブチルチタネートダイマー、テトラ（２−エチルヘキシル）チタネート、チタンアセチルアセトネート、ポリチタンアセチルアセトネート、チタンオクチレングリコレート、チタンラクテートアンモニウム塩、チタンラクテート、チタンラクテートエチルエステル、チタントリエタノールアミネート、ポリヒドロキシチタンステアレートなどが挙げられる。
【００５５】
また、アルミニウムキレート化合物の例としてはアルミニウムイソプロピレート、モノブトキシアルミニウムジイソプロピレート、アルミニウムブチレート、ジエチルアセトアセテートアルミニウムジイソプロピレート、アルミニウムトリス（エチルアセトアセテート）などが挙げられる。
【００５６】
下引層４の形成は、上記の材料を所定の溶剤に加えた塗布液を用いて行うことができる。下引層形成用塗布液の溶剤としては、アルコール系、芳香族系、ハロゲン化炭化水素系、ケトン系、ケトンアルコール系、エーテル系、エステル系等の有機溶剤から任意で選択することができる。より具体的には、メタノール、エタノール、ｎ−プロパノール、ｉｓｏ−プロパノール、ｎ−ブタノール、ベンジルアルコール、メチルセルソルブ、エチルセルソルブ、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸ｎ−ブチル、ジオキサン、テトラヒドロフラン、メチレンクロライド、クロロホルム、クロルベンゼン、トルエン等が挙げられる。これらの溶媒は単独あるいは２種以上混合して用いることができる。
【００５７】
また、下引層４が金属酸化物微粒子を含有する場合、その塗布液の調製の際には分散処理を行うことが好ましい。分散方法としては、ロールミル、ボールミル、振動ボールミル、アトライター、サンドミル、コロイドミル、ペイントシェーカーなどの方法を用いることができる。
【００５８】
また、下引層形成用塗布液の塗布方法としては、ブレードコーティング法、ワイヤーバーコーティング法、スプレーコーティング法、浸漬コーティング法、ビードコーティング法、エアーナイフコーティング法、カーテンコーティング法等の通常の方法を用いることができる。
【００５９】
下引層４の膜厚は、所望の特性が得られる範囲内で任意に設定可能であるが、好ましくは１５μｍ以上であり、より好ましくは２０〜５０μｍである。また、下引層４のビッカース強度は３５以上であることが好ましい。
【００６０】
また、モアレ像防止のために、下引層４の表面粗さを、使用される露光用レーザー波長λに対して１／４ｎ（ｎは上層の屈折率）〜λの範囲内で調整することが好ましい。表面粗さの調整は、例えば下引層４への樹脂粒子の添加により行うことができる。樹脂粒子としては、シリコーン樹脂粒子、架橋型ＰＭＭＡ樹脂粒子等が挙げられる。また、表面粗さ調整のために下引層を研磨してもよい。研磨方法としては、バフ研磨、サンドブラスト処理、ウエットホーニング処理、研削処理等を用いることもできる。
【００６１】
また、この下引層４と感光層３との間に、電気特性の向上、画質の向上、画質維持性の向上、感光層接着性向上などのために中間層を更に設けてもよい。この中間層は、下引層４と同様の材料、製造方法を用いることができる。
【００６２】
なお、下引層４と感光層３との間に中間層を設ける場合、中間層は上層（電荷発生層５など）の塗布性改善の他に、電気的なブロッキング層の役割も果たすが、膜厚が大きすぎる場合には電気的な障壁が強くなりすぎて、減感、あるいは画像形成の繰り返しによる電位の上昇を引き起こす傾向にある。したがって、前述した材料を用いた中間層を形成する場合には、０．１〜５μｍの膜厚範囲に好ましく設定される。
【００６３】
電荷発生層５は、電荷発生材料としてのガリウムフタロシアニンと、結着樹脂とを含有する。かかるガリウムフタロシアニンとしては、ヒドロキシガリウムフタロシアニン及びクロロガリウムフタロシアニンが好ましい。
【００６４】
ヒドロキシガリウムフタロシアニンとしては、一次粒子径が０．３μｍを超えるものを含まなければ特に制限されないが、分光吸収スペクトルの６００〜９００ｎｍの範囲における最大ピークが８１０〜８３９ｎｍの範囲内に吸収を有するものが好ましい。このような吸収を有するヒドロキシガリウムフタロシアニンは、非常に微細であり、またその形状が均一であるため、０．３μｍを超える粗大粒子の電荷発生層５への混入を有効に防止することができる。
【００６５】
また、ヒドロキシガリウムフタロシアニンのＢＥＴ法による比表面積値は、好ましくは４５ｍ２／ｇ以上、より好ましくは５０ｍ２／ｇ以上、更に好ましくは５５ｍ２／ｇ以上である。更に、ヒドロキシガリウムフタロシアニンは、ＣｕＫα特性Ｘ線に対するブラッグ角度（２θ±０．２°）の７．５°、９．９°、１２．５°、１６．３°、１８．６°、２５．１°、及び２８．３°に回折ピークを有することが好ましい。
【００６６】
上記の好ましいヒドロキシガリウムフタロシアニンは、例えば以下に示す方法により得ることができる。
【００６７】
先ず、ｏ−フタロジニトリルまたは１，３−ジイミノイソインドリンと三塩化ガリウムとを所定の溶媒中で反応させる方法（Ｉ型クロロガリウムフタロシアニン法）；ｏ−フタロジニトリル、アルコキシガリウムおよびエチレングリコールを所定の溶媒中で加熱し反応させてフタロシアニン二量体（フタロシアニン・ダイマー）を合成する方法（フタロシアニン・ダイマー法）、等により粗ガリウムフタロシアニンを製造する。上記の反応における溶媒としては、α−クロロナフタレン、β−クロロナフタレン、α−メチルナフタレン、メトキシナフタレン、ジメチルアミノエタノール、ジフェニルエタン、エチレングリコール、ジアルキルエーテル、キノリン、スルホラン、ジクロロベンゼン、ジメチルホルムアミド、ジメチルスルホキシド、ジメチルスルホアミドなどの不活性且つ高沸点の溶剤を用いることが好ましい。
【００６８】
次に、上記の工程で得られた粗ガリウムフタロシアニンについてアシッドペースティング処理を行うことによって、粗ガリウムフタロシアニンを微粒子化するとともにＩ型ヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料に変換する。ここで、アシッドペースティング処理とは、具体的には、粗ガリウムフタロシアニンを硫酸などの酸に溶解させたものあるいは硫酸塩などの酸塩としたものを、アルカリ水溶液、水または氷水中に注ぎ、再結晶させることをいう。前記アシッドペースティング処理に用いる酸としては硫酸が好ましく、中でも濃度７０〜１００％（特に好ましくは９５〜１００％）の硫酸がより好ましい。
【００６９】
次に、上記のアシッドペースティング処理によって得られたＩ型ヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料を溶剤とともに湿式粉砕処理して結晶変換することによって、目的のヒドロキシガリウムフタロシアニンが得られる。本発明では、該湿式粉砕処理が、外径０．１〜３．０ｍｍの球形状メディアを使用した粉砕装置が好ましく、外径０．２〜２．５ｍｍの球形状メディアを用いることが特に好ましい。メディアの外形が３．０ｍｍより大きい場合、粉砕効率が低下するため粒子径が小さくならずに凝集体が生成し易い。また、０．１ｍｍより小さい場合、メディアとヒドロキシガリウムフタロシアニンを分離し難くなる。さらに、メディアが球形状でなく、円柱状や不定形状等、他の形状の場合、粉砕効率が低下するとともに、粉砕によってメディアが磨耗し易く、磨耗粉が不純物となりヒドロキシガリウムフタロシアニンの特性を劣化させ易くなる。
【００７０】
メディアの材質は、特に制限されないが、顔料中に混入した場合にも画質欠陥を発生しにくいものが好ましく、ガラス、ジルコニア、アルミナ、メノーなどを好ましく使用できる。また、容器材質は、特に制限されないが、顔料中に混入した場合にも画質欠陥を発生しにくいものが好ましく、ガラス、ジルコニア、アルミナ、メノー、ポリプロピレン、ポリテトラフルオロエチレン、ポリフェニレンサルファイドなどを好ましく使用できる。また、鉄、ステンレスなどの金属容器の内面にガラス、ポリプロピレン、ポリテトラフルオロエチレン、ポリフェニレンサルファイドなどをライニングしても良い。
【００７１】
メディアの使用量は、使用する装置によっても異なるが、Ｉ型ヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料１重量部に対して５０重量部以上、好ましくは５５〜１００重量部が選択される。また、メディアの外径が小さくなると同じ重量でも装置内に占めるメディア密度が高まり、混合溶液の粘度が上昇して粉砕効率が変化するため、メディア外径を小さくするに従い、適宜メディア使用量と溶剤使用量をコントロールすることによって最適な混合比で湿式処理を行うことが望ましい。
【００７２】
また、湿式粉砕処理の温度は、０〜１００℃、好ましくは、５〜８０℃、より好ましくは１０〜５０℃の範囲で行う。温度が低い場合には、結晶転移の速度が遅くなり、また、温度が高すぎる場合にはヒドロキシガリウムフタロシアニンの溶解性が高くなり結晶成長しやすく微粒化が困難となってしまう。
【００７３】
湿式粉砕処理に使用される溶剤としては、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド、Ｎ−メチルピロリドンなどのアミド類；酢酸エチル、酢酸ｎ−ブチル、酢酸ｉｓｏ−アミルなどのエステル類；アセトン、メチルエチルケトン、メチルｉｓｏ−ブチルケトンなどのケトン類の他に、ジメチルスルホキシドなどが挙げられる。これらの溶剤の使用量はヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料１重量部に対して通常１〜２００重量部、好ましくは１〜１００重量部が選択される。
【００７４】
湿式粉砕処理に用いられる装置としては、振動ミル、自動乳鉢、サンドミル、ダイノーミル、コボールミル、アトライター、遊星ボールミル、ボールミルなどのメデイアを分散媒体として使用する装置を用いることができる。
【００７５】
結晶変換の進行スピードは、湿式粉砕処理工程のスケール、攪拌スピード、メディア材質などによって大きく影響されるが、ヒドロキシガリウムフタロシアニンの分光吸収スペクトルの６００〜９００ｎｍの範囲における最大ピークが８１０〜８３９ｎｍの範囲内に吸収を有するように、結晶変換状態を湿式粉砕処理液の吸収波長測定によりモニターしながら、本発明のヒドロキシガリウムフタロシアニンに変換されるまで継続する。一般的には、湿式粉砕処理の処理時間は５〜５００時間の範囲、好ましくは７〜３００時間の範囲で行われる。処理時間が５時間より少ないと、結晶変換が完結せず、電子写真特性の低下、特に感度不足の問題が生じやすい。また、処理時間が５００時間より増えると、粉砕ストレスの影響により感度低下を生じたり、生産性低下、メディアの摩滅粉の混入などの問題が生じる。湿式粉砕処理時間をこのように決定することにより、ヒドロキシガリウムフタロシアニン粒子が均一に微粒子化した状態で湿式粉砕処理を完了することが可能となる。
【００７６】
また、本発明で用いられるクロロガリウムフタロシアニンとしては、一次粒子径が０．３μｍを超えるものを含まなければ特に制限されないが、分光吸収スペクトルの６００〜９００ｎｍの範囲における最大ピークが７７０〜７９０ｎｍの範囲内に吸収を有するものが好ましい。このような吸収を有するクロロガリウムフタロシアニンは、非常に微細であり、またその形状が均一であるため、０．３μｍを超える粗大粒子の電荷発生層５への混入を有効に防止することができる。
【００７７】
上記の好ましいクロロガリウムフタロシアニンは、ヒドロキシガリウムフタロシアニンの場合と同様にして、湿式粉砕処理により結晶変換することによって好適に得ることができる。
【００７８】
これらのガリウムフタロシアニンは、加水分解性基を有する有機金属化合物又はシランカップリング剤で被覆処理してもよい。かかる被覆処理によって電荷発生材料の分散性や電荷発生層用塗布液の塗布性が向上し、平滑で分散均一性の高い電荷発生層を容易に且つ確実に成膜することができ、その結果、カブリやゴースト等の画質欠陥が防止され、画質維持性を向上させることができる。また、電荷発生層用塗布液の保存性も著しく向上するので、ポットライフ（ｐｏｔ  ｌｉｆｅ）の延長の点でも効果的であり、感光体のコストダウンも可能となる。
【００７９】
加水分解性基を有する有機金属化合物又はシランカップリング剤は、下記一般式（２）で表される構造を有することが好ましい。
【００８０】
Ｒｐ−Ｍ−Ｙｑ    （２）
（式中、Ｒは有機基を表し、Ｍはアルカリ金属以外の金属原子又はケイ素原子を表し、Ｙは加水分解性基を表し、ｐ及びｑはそれぞれ１〜４の整数であり、ｐとｑとの和はＭの原子価に相当する。）
一般式（２）中、Ｒで表される有機基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、オクチル基等のアルキル基、ビニル基、アリル基等のアルケニル基、シクロヘキシル基等のシクロアルキル基、フェニル基、ナフチル基等のアリール基、トリル基等のアルカリール基、ベンジル基、フェニルエチル基等のアリールアルキル基、スチリル基等のアリールアルケニル基、フリル基、チエニル基、ピロリジニル基、ピリジル基、イミダゾリル基等の複素環残基等が挙げられる。これらの有機基は１または２種以上の各種の置換基を有していてもよい。
【００８１】
また、一般式（２）中、Ｙで表される加水分解性基としては、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、ブトキシ基、シクロヘキシルオキシ基、フェノキシ基、ベンジロキシ基等のエーテル基、アセトキシ基、プロピオニルオキシ基、アクリロキシ基、メタクリロキシ基、ベンゾイルオキシ基、メタンスルホニルオキシ基、ベンゼンスルホニルオキシ基、ベンジロキシカルボニル基等のエステル基、塩素原子等のハロゲン原子等が挙げられる。
【００８２】
また、一般式（２）中、Ｍはアルカリ金属以外であれば特に制限されるものではないが、好ましくはチタン原子、アルミニウム原子、ジルコニウム原子又はケイ素原子である。すなわち、本発明においては、上記の有機基や加水分解性の官能基を置換した有機チタン化合物、有機アルミニウム化合物、有機ジルコニウム化合物、さらにはシランカップリング剤が好ましく用いられる。
【００８３】
シランカップリング剤の例としてはビニルトリメトキシシラン、γ−メタクリルオキシプロピル−トリス（β−メトキシエトキシ）シラン、β−（３，４−エポキシシクロヘキシル）エチルトリメトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、ビニルトリアセトキシシラン、γ−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、γ−アミノプロピルトリエトキシシラン、Ｎ−β−（アミノエチル）−γ−アミノプロピルトリメトキシシラン、Ｎ−β−（アミノエチル）−γ−アミノプロピルメチルメトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（β−ヒドロキシエチル）−γ−アミノプロピルトリエトキシシラン、γ−クロルプロピルトリメトキシシラン等である。これらの中でも、ビニルトリエトキシシラン、ビニルトリス（２−メトキシエトキシシラン）、３−メタクリロキシプロピルトリメトキシシラン、３−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、２−（３，４−エポキシシクロヘキシル）エチルトリメトキシシラン、Ｎ−２−（アミノエチル）−３−アミノプロピルトリメトキシシラン、Ｎ−２−（アミノエチル）−３−アミノプロピルメチルジメトキシシラン、３−アミノプロピルトリエトキシシラン、Ｎ−フェニル−３−アミノプロピルトリメトキシシラン、３−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、３−クロロプロピルトリメトキシシランがより好ましい。
【００８４】
また、上記の有機金属化合物及びシランカップリング剤の加水分解生成物も使用することができる。この加水分解生成物としては、前記一般式（２）で示される有機金属化合物のＭ（アルカリ金属以外の金属原子又はケイ素原子）に結合するＹ（加水分解性基）やＲ（有機基）に置換する加水分解性基が加水分解したものが挙げられる。なお。有機金属化合物及びシランカップリング剤が加水分解基を複数含有する場合は、必ずしも全ての官能基を加水分解する必要はなく部分的に加水分解された生成物であってもよい。 また、これらの有機金属化合物及びシランカップリング剤は、１種を単独で使用してもよく、２種以上混合して使用してもよい。
【００８５】
加水分解性基を有する有機金属化合物及び／又はシランカップリング剤（以下、単に「有機金属化合物」という）を用いてガリウムフタロシアニンを被覆処理する方法としては、ガリウムフタロシアニンの結晶を整える過程で該ガリウムフタロシアニンを被覆処理する方法、ガリウムフタロシアニンを結着樹脂に分散する前に被覆処理する方法、ガリウムフタロシアニンの結着樹脂への分散時に有機金属化合物を混合処理する方法、ガリウムフタロシアニンの結着樹脂への分散後に有機金属化合物で更に分散処理する方法等が挙げられる。
【００８６】
より具体的には、ガリウムフタロシアニンの結晶を整える過程で予め被覆処理する方法としては、有機金属化合物と結晶が整う前のガリウムフタロシアニンとを混合した後加熱する方法、有機金属化合物を結晶が整う前のガリウムフタロシアニンに混合し機械的に乾式粉砕する方法、有機金属化合物の水または有機溶剤中の混合液を結晶が整う前のガリウムフタロシアニンに混合し湿式粉砕処理方法等が挙げられる。
【００８７】
また、ガリウムフタロシアニンを結着樹脂に分散する前に被覆処理する方法としては、有機金属化合物、水又は水と有機溶剤との混合液、並びにガリウムフタロシアニンを混合して加熱する方法、有機金属化合物をガリウムフタロシアニンに直接噴霧する方法、有機金属化合物をガリウムフタロシアニンと混合しミリングする方法等がある。
【００８８】
また、分散時に混合処理する方法としては、分散溶剤に有機金属化合物、ガリウムフタロシアニン、結着樹脂を順次添加しながら混合する方法、これらの電荷発生層形成成分を同時に添加し混合する方法等が挙げられる。
【００８９】
また、ガリウムフタロシアニンを結着樹脂中に分散した後に有機金属化合物で更に分散処理する方法としては、例えば溶剤で希釈した有機金属化合物を分散液に添加し攪拌しながら分散する方法が挙げられる。また、かかる分散処理の際、より強固にガリウムフタロシアニンに付着させるために、触媒として硫酸、塩酸、トリフルオロ酢酸等の酸を添加してもよい。
【００９０】
これらの中でも、ガリウムフタロシアニンの結晶を整える過程で予め被覆処理する方法、又はガリウムフタロシアニンを結着樹脂に分散する前に被覆処理する方法が好ましい。
【００９１】
電荷発生層５に用いる結着樹脂としては、広範な絶縁性樹脂から選択することができる、また、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリビニルアントラセン、ポリビニルピレン、ポリシラン等の有機光導電性ポリマーから選択することもできる。好ましい結着樹脂としては、ポリビニルアセタール樹脂、ポリアリレート樹脂（ビスフェノールＡとフタル酸の重縮合体等）、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、フェノキシ樹脂、塩化ビニル-酢酸ビニル共重合体、ポリアミド樹脂、アクリル樹脂、ポリアクリルアミド樹脂、ポリビニルピリジン樹脂、セルロース樹脂、ウレタン樹脂、エポキシ樹脂、カゼイン、ポリビニルアルコール樹脂、ポリビニルピロリドン樹脂等の絶縁性樹脂等が挙げられ、中でもポリビニルアセタール樹脂が特に好ましい。これらの結着樹脂は１種を単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。電荷発生層における電荷発生物質と結着樹脂との配合比(重量比)は、１０：１〜１：１０の範囲が好ましい。
【００９２】
電荷発生層５は、電荷発生材料の真空蒸着、あるいは電荷発生材料及び結着樹脂を含む塗布液の塗布により形成される。塗布液の溶媒としては、結着樹脂を溶解することが可能であれば特に制限されず、例えばアルコール、芳香族化合物、ハロゲン化炭化水素、ケトン、ケトンアルコール、エーテル、エステル等から任意で選択することができ、より具体的には、メタノール、エタノール、ｎ−プロパノール、ｉｓｏ−プロパノール、ｎ−ブタノール、ベンジルアルコール、メチルセルソルブ、エチルセルソルブ、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸ｎ−ブチル、ジオキサン、テトラヒドロフラン、メチレンクロライド、クロロホルム、クロルベンゼン、トルエン等が挙げられる。これらの溶剤は１種を単独で用いてもよく、２種以上混合して用いてもよい。
【００９３】
電荷発生材料及び結着樹脂を溶媒に分散させる方法としては、ロールミル、ボールミル、振動ボールミル、アトライター、サンドミル、コロイドミル、ペイントシェーカー等の方法を用いることができる。
【００９４】
また、この電荷発生層用塗布液には電気特性向上、画質向上等のために、添加剤を配合することもできる。かかる添加物としては、クロラニルキノン、ブロモアニルキノン、アントラキノン等のキノン系化合物、テトラシアノキノジメタン系化合物、２，４，７−トリニトロフルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロ-9-フルオレノン等のフルオレノン化合物、２−（４−ビフェニル）−５−（４−ｔ−ブチルフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール、２，５−ビス（４−ナフチル）−１，３，４−オキサジアゾール、２，５−ビス（４−ジエチルアミノフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール等のオキサジアゾール系化合物、キサントン系化合物、チオフェン化合物、３，３‘，５，５’−テトラ−ｔ−ブチルジフェノキノン等のジフェノキノン化合物等の電子輸送性物質、多環縮合系、アゾ系等の電子輸送性顔料、シランカップリング剤、ジルコニウムキレート化合物、チタニウムキレート化合物、アルミニウムキレート化合物、チタニウムアルコキシド化合物、有機チタニウム化合物等が挙げられる。
【００９５】
シランカップリング剤としては、ビニルトリメトキシシラン、γ−メタクリルオキシプロピル−トリス（β−メトキシエトキシ）シラン、β−（３，４−エポキシシクロヘキシル）エチルトリメトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、ビニルトリアセトキシシラン、γ−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、γ−アミノプロピルトリエトキシシラン、Ｎ−β−（アミノエチル）−γ−アミノプロピルトリメトキシシラン、Ｎ−β−（アミノエチル）−γ−アミノプロピルメチルメトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（β−ヒドロキシエチル）−γ-アミノプロピルトリエトキシシラン、γ−クロルプロピルトリメトキシシラン等が挙げられる。
【００９６】
ジルコニウムキレート化合物としては、ジルコニウムブトキシド、ジルコニウムアセト酢酸エチル、ジルコニウムトリエタノールアミン、アセチルアセトネートジルコニウムブトキシド、アセト酢酸エチルジルコニウムブトキシド、ジルコニウムアセテート、ジルコニウムオキサレート、ジルコニウムラクテート、ジルコニウムホスホネート、オクタン酸ジルコニウム、ナフテン酸ジルコニウム、ラウリン酸ジルコニウム、ステアリン酸ジルコニウム、イソステアリン酸ジルコニウム、メタクリレートジルコニウムブトキシド、ステアレートジルコニウムブトキシド、イソステアレートジルコニウムブトキシド等が挙げられる。
【００９７】
チタニウムキレート化合物としては、テトライソプロピルチタネート、テトラノルマルブチルチタネート、ブチルチタネートダイマー、テトラ（２−エチルヘキシル）チタネート、チタンアセチルアセトネート、ポリチタンアセチルアセトネート、チタンオクチレングリコレート、チタンラクテートアンモニウム塩、チタンラクテート、チタンラクテートエチルエステル、チタントリエタノールアミネート、ポリヒドロキシチタンステアレート等が挙げられる。
【００９８】
アルミニウムキレート化合物としては、アルミニウムイソプロピレート、モノブトキシアルミニウムジイソプロピレート、アルミニウムブチレート、ジエチルアセトアセテートアルミニウムジイソプロピレート、アルミニウムトリス（エチルアセトアセテート）等が挙げられる。これらの化合物は単独にあるいは複数の化合物の混合物あるいは重縮合物として用いることができる。
【００９９】
また、塗布液の塗布方法としては、ブレードコーティング法、ワイヤーバーコーティング法、スプレーコーティング法、浸漬コーティング法、ビードコーティング法、エアーナイフコーティング法、カーテンコーティング法等が挙げられる。また、塗布液には塗膜の平滑性向上のためのレベリング剤としてシリコーンオイルを微量添加することもできる。このようにして得られる電荷発生層５の膜厚は、好ましくは０．０５〜５μｍ、より好ましくは０．１〜２．０μｍである。
【０１００】
次いで、電荷輸送層６について説明する。電荷輸送層６としては、公知の技術によって形成されたものを使用できる。それらの電荷輸送層は、電荷輸送材料と結着樹脂を含有して形成されるか、あるいは高分子電荷輸送材を含有して形成される。
【０１０１】
電荷輸送材料としては、ｐ−ベンゾキノン、クロラニル、ブロマニル、アントラキノン等のキノン系化合物、テトラシアノキノジメタン系化合物、２，４，７−トリニトロフルオレノン等のフルオレノン化合物、キサントン系化合物、ベンゾフェノン系化合物、シアノビニル系化合物、エチレン系化合物等の電子輸送性化合物、トリアリールアミン系化合物、ベンジジン系化合物、アリールアルカン系化合物、アリール置換エチレン系化合物、スチルベン系化合物、アントラセン系化合物、ヒドラゾン系化合物などの正孔輸送性化合物があげられる。これらの電荷輸送材料は単独または２種以上混合して用いることができるが、これらに限定されるものではない。また、これらの電荷輸送材料は単独あるいは２種以上混合して用いることができるが、モビリティーの観点から、下記一般式（３）又は（４）で表される化合物が好ましい。
【０１０２】
【化１】
2005249964.tif 000003
【０１０３】
（式中、Ｒ１は水素原子又はメチル基を示し、ｎは１又は２を示し、Ａｒ１及びＡｒ２は同一でも異なっていてもよく、それぞれ置換又は未置換のアリール基、−Ｃ（Ｒ２）＝Ｃ（Ｒ３）（Ｒ４）、又は−ＣＨ＝ＣＨ−ＣＨ＝Ｃ（Ａｒ）２を示し、置換基としてはハロゲン原子、炭素数が１〜５の範囲のアルキル基、炭素数が１〜５の範囲のアルコキシ基、又は炭素数が１〜３の範囲のアルキル基で置換された置換アミノ基が挙げられる。Ｒ２，Ｒ３，Ｒ４は水素原子、置換又は未置換のアルキル基、置換又は未置換のアリール基を表し、Ａｒは置換又は未置換のアリール基を表す。）
【０１０４】
【化２】
2005249964.tif 000004
【０１０５】
（式中、Ｒ５及びＲ５‘は同一でも異なってもよく、それぞれ水素原子、ハロゲン原子、炭素数１〜５のアルキル基、炭素数１〜５のアルコキシ基を示し、Ｒ６とＲ６’、及びＲ７とＲ７‘は同一でも異なってもよく、それぞれ水素原子、ハロゲン原子、炭素数１〜５のアルキル基、炭素数１〜５のアルコキシ基、炭素数１〜２のアルキル基で置換されたアミノ基、置換又は未置換のアリール基、あるいは、−Ｃ（Ｒ８）＝Ｃ（Ｒ９）（Ｒ１０）で表される基（Ｒ８、Ｒ９、Ｒ１０；水素原子、置換又は未置換のアルキル基、置換又は未置換のアリール基）を示し、ａ、ｂ、ｃ及びｄは同一でも異なっていてもよく、それぞれ０〜２の整数を示す。）
【０１０６】
【化３】
2005249964.tif 000005
【０１０７】
（式中、Ｒ１１は水素原子、炭素数１〜５のアルキル基、炭素数１〜５のアルコキシ基、置換又は未置換のアリール基、または、―ＣＨ＝ＣＨ―ＣＨ＝Ｃ（Ａｒ）２で表される基（Ａｒ；置換又は未置換のアリール基）を示し、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４及びＲ１５は同一でも異なってもよく、それぞれ水素原子、ハロゲン原子、炭素数１〜５のアルキル基、炭素数１〜５のアルコキシ基、炭素数１〜２のアルキル基で置換されたアミノ基、置換又は未置換のアリール基を表す。）
また、電荷輸送層６に用いる結着樹脂としては、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、メタクリル樹脂、アクリル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリ塩化ビニリデン樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリビニルアセテート樹脂、スチレン−ブタジエン共重合体、塩化ビニリデン−アクリロニトリル共重合体、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、塩化ビニル−酢酸ビニル−無水マレイン酸共重合体、シリコーン樹脂、シリコーン−アルキッド樹脂、フェノール−ホルムアルデヒド樹脂、スチレン−アルキッド樹脂や、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリシラン等が挙げられる。これらの結着樹脂は単独あるいは２種以上混合して用いることができる。電荷輸送材料と結着樹脂との配合比（重量比）は１０：１〜１：５が好ましい。
【０１０８】
また、高分子電荷輸送材を単独で用いることもできる。高分子電荷輸送材としては、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリシランなどの電荷輸送性を有する公知のものを用いることができる。特に、特開平８−１７６２９３号公報や特開平８−２０８８２０号公報に示されているポリエステル系高分子電荷輸送材は、高い電荷輸送性を有しており、とくに好ましいものである。高分子電荷輸送材はそれだけでも電荷輸送層として使用可能であるが、上記の低分子電荷輸送材料又は結着樹脂と混合して成膜してもよい。
【０１０９】
電荷輸送層６の形成は、上記の構成材料を所定の溶剤に加えた塗布液を用いて行うことができる。かかる溶剤としては、ベンゼン、トルエン、キシレン、クロルベンゼン等の芳香族炭化水素類、アセトン、2-ブタノン等のケトン類、塩化メチレン、クロロホルム、塩化エチレン等のハロンゲン化脂肪族炭化水素類、テトラヒドロフラン、エチルエーテル等の環状もしくは直鎖状のエーテル類等の有機溶剤が挙げられる。これらの溶剤は単独で又は２種以上を混合して用いることができる。
【０１１０】
また、塗布方法としては、ブレードコーティング法、マイヤーバーコーティング法、スプレーコーティング法、浸漬コーティング法、ビードコーティング法、エアーナイフコーティング法、カーテンコーティング法等の通常の方法を用いることができる。
【０１１１】
また、複写機中で発生するオゾンや酸化性ガス、あるいは光、熱による感光体の劣化を防止する目的で、電荷輸送層６中に酸化防止剤、光安定剤、熱安定剤等の添加剤を添加することができる。例えば、酸化防止剤としては、ヒンダードフェノール、ヒンダードアミン、パラフェニレンジアミン、アリールアルカン、ハイドロキノン、スピロクロマン、スピロインダノンおよびそれらの誘導体、有機硫黄化合物、有機燐化合物等があげられる。光安定剤の例としては、ベンゾフェノン、ベンゾトリアゾール、ジチオカルバメート、テトラメチルピペリジン等の誘導体があげられる。また、感度の向上、残留電位の低減、繰り返し使用時の疲労低減等を目的として、少なくとも1種の電子受容性物質を含有させることができる。本発明の感光体に使用可能な電子受容物質としては、例えば、無水コハク酸、無水マレイン酸、ジブロム無水マレイン酸、無水フタル酸、テトラブロム無水フタル酸、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、o-ジニトロベンゼン、m-ジニトロベンゼン、クロラニル、ジニトロアントラキノン、トリニトロフルオレノン、ピクリン酸、o-ニトロ安息香酸、p-ニトロ安息香酸、フタル酸等や、一般式(I)で示される化合物をあげることができる。これらのうち、フルオレノン系、キノン系やCl, CN, NO2等の電子吸引性置換基を有するベンゼン誘導体が特に好ましい。また塗布液には塗膜の平滑性向上のためのレベリング剤としてシリコーンオイルを微量添加することもできる。また、電荷輸送層にはシリカやＰＴＦＥのような微粒子を含有させることもできる。
【０１１２】
このようにして形成される電荷輸送層６の膜厚は、好ましくは５〜５０μｍ、より好ましくは１０〜４５μｍである。
【０１１３】
次に、保護層７について説明する。保護層７は、感光体１の帯電時における電荷輸送層６の化学的変化を防止したり、感光層３の機械的強度を更に改善する為に用いられる。なお、電荷輸送層６が十分な化学的又は機械的強度を有している場合には、保護層７を設けずに電荷輸送層６を最表面層としてもよい。
【０１１４】
保護層７は、例えば導電性材料を適当な結着樹脂中に含有させた塗布液を感光層３上に塗布することにより形成される。保護層７を構成する導電性材料は特に限定されるものではなく、例えば、Ｎ，Ｎ’−ジメチルフェロセン等のメタロセン化合物、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−［１，１’−ビフェニル］−４，４’−ジアミン等の芳香族アミン化合物、酸化モリブデン、酸化タングステン、酸化アンチモン、酸化錫、酸化チタン、酸化インジウム、酸化錫とアンチモン、硫酸バリウムと酸化アンチモンとの固溶体の担体、上記金属酸化物の混合物、酸化チタン、酸化スズ、酸化亜鉛又は硫酸バリウムの単一粒子中に上記の金属酸化物を混合したもの、あるいは、酸化チタン、酸化スズ、酸化亜鉛、又は硫酸バリウムの単一粒子中に上記の金属酸化物を被覆したもの等が挙げられる。
【０１１５】
保護層７に使用する結着樹脂としては、ポリアミド樹脂、ポリビニルアセタール樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリエステル樹脂、エポキシ樹脂、ポリケトン樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリビニルケトン樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリアクリルアミド樹脂、ポリイミド樹脂、ポリアミドイミド樹脂等の公知の樹脂が用いられる。また、これらは必要に応じて互いに架橋させて使用することもできる。
【０１１６】
保護層７の膜厚は１〜２０μｍであることが好ましく、２〜１０μｍであることがより好ましい。
【０１１７】
保護層７を形成するための塗布液の塗布方法としては、ブレードコーティング法、ワイヤーバーコーティング法、スプレーコーティング法、浸漬コーティング法、ビードコーティング法、エアーナイフコーティング法、カーテンコーティング法等の通常の方法を用いることができる。また、保護層７を形成するための塗布液に用いる溶剤としては、ジオキサン、テトラヒドロフラン、メチレンクロライド、クロロホルム、クロルベンゼン、トルエン等の通常の有機溶剤を単独であるいは２種以上を混合して用いることができるが、この塗布液が塗布される下層（電荷輸送層６など）を溶解しにくい溶剤を用いることが好ましい。
【０１１８】
なお、図２には機能分離型感光体の一例を示したが、本発明の画像形成装置が備える感光体は、電荷発生材料（ガリウムフタロシアニン）と電荷輸送材料との双方を含有する感光層を備える単層型感光体であってもよい。
【０１１９】
次に、帯電装置について説明する。本発明の画像形成装置が備える帯電装置は、従来から公知のコロトロン、スコロトロンによる非接触方式や、帯電ロール、帯電ブラシ、帯電フィルム、帯電チューブ等による接触帯電方式を採用することができる。なお、図１に示した画像形成装置は、帯電装置として接触型帯電装置を備えるものである。
【０１２０】
接触帯電方式は、感光体表面に接触させた導電性部材に電圧を印加することにより感光体表面を帯電させるものである。導電性部材の形状はブラシ状、ブレード状、ピン電極状、あるいはローラー状等何れでもよいが、特にローラー状部材が好ましい。通常、ローラー状部材は外側から抵抗層とそれらを支持する弾性層と芯材から構成される。さらに必要に応じて抵抗層の外側に保護層を設けることができる。
【０１２１】
ローラー状部材は、感光体に接触させることにより特に駆動手段を有しなくとも感光体と同じ周速度で回転し、帯電手段として機能する。しかし、ローラー部材に何らかの駆動手段を取り付け、感光体とは異なる周速度で回転させ、帯電させても良い。芯材の材質としては導電性を有するもので、一般には鉄、銅、真鍮、ステンレス、アルミニウム、ニッケル等が用いられる。またその他導電性粒子等を分散した樹脂成形品等を用いることができる。弾性層の材質としては導電性あるいは半導電性を有するもので、一般にはゴム材に導電性粒子あるいは半導電性粒子を分散したものである。ゴム材としてはEPDM、ポリブタジエン、天然ゴム、ポリイソブチレン、ＳＢＲ、ＣＲ、ＮＢＲ、シリコーンゴム、ウレタンゴム、エピクロルヒドリンゴム、ＳＢＳ、熱可塑性エラストマー、ノルボーネンゴム、フロロシリコーンゴム、エチレンオキシドゴム等が用いられる。導電性粒子あるいは半導電性粒子としてはカーボンブラック、亜鉛、アルミニウム、銅、鉄、ニッケル、クロム、チタニウム等の金属、ＺｎＯ−Ａｌ２Ｏ３、ＳｎＯ２−Ｓｂ２Ｏ３、Ｉｎ２Ｏ３−ＳｎＯ２、ＺｎＯ−ＴｉＯ２、ＭｇＯ−Ａｌ２Ｏ３、ＦｅＯ−ＴｉＯ２、ＴｉＯ２、ＳｎＯ２、Ｓｂ２Ｏ３、Ｉｎ２Ｏ３、ＺｎＯ、ＭｇＯ等の金属酸化物が用いることができ、これらの材料は単独あるいは２種以上混合して用いても良い。抵抗層および保護層の材質としては結着樹脂に導電性粒子あるいは半導電性粒子を分散し、その抵抗を制御したもので、抵抗率としては１０３〜１０１４Ωｃｍ、好ましくは１０５〜１０１２Ωｃｍ、さらに好ましくは１０７〜１０１２Ωｃｍがよい。また膜厚としては０．０１〜１０００μｍ、好ましくは０．１〜５００μｍ、さらに好ましくは０．５〜１００μｍがよい。結着樹脂としてはアクリル樹脂、セルロース樹脂、ポリアミド樹脂、メトキシメチル化ナイロン、エトキシメチル化ナイロン、ポリウレタン樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、ポリエチレン樹脂、ポリビニル樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリチオフェン樹脂、ＰＦＡ、ＦＥＰ、ＰＥＴ等のポリオレフィン樹脂、スチレン−ブタジエン樹脂等が用いられる。導電性粒子あるいは半導電性粒子としては弾性層と同様のカーボンブラック、金属、金属酸化物が用いられる。また必要に応じてヒンダードフェノール、ヒンダードアミン等の酸化防止剤、クレー、カオリン等の充填剤や、シリコーンオイル等の潤滑剤を添加することができる。これらの層を形成する手段としてはブレードコーティング法、マイヤーバーコーティング法、スプレーコーティング法、浸漬コーティング法、ビードコーティング法、エアーナイフコーティング法、カーテンコーティング法等を用いることができる。
【０１２２】
これらの導電性部材を用いて感光体を帯電させる方法としては、導電性部材に電圧を印加するが、印加電圧は直流電圧、あるいは直流電圧に交流電圧を重畳したものが好ましい。電圧の範囲としては、直流電圧は要求される感光体帯電電位に応じて正または負の５０〜２０００Ｖが好ましく、特に１００〜１５００Ｖが好ましい。また、交流電圧を重畳する場合のピーク間電圧は、好ましくは４００〜１８００Ｖ、より好ましくは８００〜１６００Ｖ、さらに好ましくは１２００〜１６００Ｖである。交流電圧の周波数は、好ましくは５０〜２０，０００Ｈｚ、より好ましくは１００〜５，０００Ｈｚである。
【０１２３】
また、露光装置としては、感光体表面に、半導体レーザー、ＬＥＤ（ｌｉｇｈｔ  ｅｍｉｔｔｉｎｇ  ｄｉｏｄｅ）、液晶シャッター等の光源を所望の像様に露光できる光学系装置等を用いることができる。これらの中でも、非干渉光を露光可能な露光装置を用いると、感光体１−１の支持体（基体）と感光層との間での干渉縞を防止することができる。
【０１２４】
また、現像装置としては、一成分系、ニ成分系等の正規または反転現像剤を用いた従来より公知の現像装置等を用いることができる。使用され得るトナー形状は特に限定されないが、高画質化、エコロジーの観点から球形トナーが好ましい。球形トナーとは、高転写効率を達成するために、平均形状係数（ＭＬ２／Ａ）が、好ましくは１００〜１３０、より好ましくは１００〜１２５の条件を満たす球形状のトナーである。この平均形状係数（ＭＬ２／Ａ）が１３０より大きくなると転写効率が低下してしまい、プリントサンプルの画質の低下が目視で確認できてしまう。
【０１２５】
球形トナーは、少なくとも結着樹脂と着色剤を含有してなる。この球形トナーは、好ましくは２〜１２μｍの粒子、より好ましくは３〜９μｍの粒子を用いることができる。
【０１２６】
結着樹脂としては、スチレン類、モノオレフィン類、ビニルエステル類、α―メチレン脂肪族モノカルボン酸エステル類、ビニルエーテル類、ビニルケトン類等の単独重合体および共重合体を例示することができ、特に代表的な結着樹脂としては、ポリスチレン、スチレンーアクリル酸アルキル共重合体、スチレン−メタクリル酸アルキル共重合体、スチレンーアクリロニトリル共重合体、スチレンーブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエチレン、ポリプロピレン等が挙げられる。さらに、ポリエステル、ポリウレタン、エポキシ樹脂、シリコーン樹脂、ポリアミド、変性ロジン、パラフィンワックス等も挙げられる。
【０１２７】
着色剤としては、マグネタイト、フェライト等の磁性粉、カーボンブラック、アニリンブルー、カルコイルブルー、クロムイエロー、ウルトラマリンブルー、デュポンオイルレッド、キノリンイエロー、メチレンブルークロリド、フタロシアニンブルー、マラカイトグリーンオキサレート、ランプブラック、ローズベンガル、Ｃ．Ｉ．ピグメント・レッド４８：１、Ｃ．Ｉ．ピグメント・レッド１２２、Ｃ．Ｉ．ピグメント・レッド５７：１、Ｃ．Ｉ．ピグメント・イエロー９７、Ｃ．Ｉ．ピグメント・イエロー１７、Ｃ．Ｉ．ピグメント・ブルー１５：１、Ｃ．Ｉ．ピグメント・ブルー１５：３等を代表的なものとして挙げられる。
【０１２８】
球形トナーには、帯電制御剤、離型剤、他の無機微粒子等の公知の添加剤を内添加処理や外添加処理してもよい。
【０１２９】
離型剤としては低分子ポリエチレン、低分子ポリプロピレン、フィッシャートロプシュワックス、モンタンワックス、カルナバワックス、ライスワックス、キャンデリラワックス等を代表的なものとして挙げられる。
【０１３０】
帯電制御剤としては、公知のものを使用することができるが、アゾ系金属錯化合物、サリチル酸の金属錯化合物、極性基を含有するレジンタイプの帯電制御剤を用いることができる。
【０１３１】
他の無機微粒子としては、粉体流動性、帯電制御等の目的で、平均１次粒径が４０ｎｍ以下の小径無機微粒子を用い、更に必要に応じて、付着力低減の為、それより大径の無機あるいは有機微粒子を併用してもよい。これらの他の無機微粒子は公知のものを使用できる。
【０１３２】
また、小径無機微粒子については表面処理することにより、分散性が高くなり、粉体流動性をあげる効果が大きくなるため有効である。
【０１３３】
球形トナーは、特に製造方法により限定されるものではなく、公知の方法により得ることができる。具体的には、例えば混練粉砕法、混練粉砕法にて得られた粒子を機械的衝撃力または熱エネルギーにて形状を変化させる方法、乳化重合凝集法、溶解懸濁法等が挙げられる。また上記方法で得られた球形トナーをコアにして、さらに凝集粒子を付着、加熱融合してコアシェル構造をもたせる製造方法を行ってもよい。外添剤を添加する場合、球形トナー及び外添剤をヘンシェルミキサーあるいはＶブレンダー等で混合することによって製造することができる。また、球形トナーを湿式にて製造する場合は、湿式にて外添することも可能である。
【０１３４】
また、中間転写体としては、従来公知の導電性熱可塑性樹脂を用いることができる。例えば、導電剤含有のポリイミド樹脂、ポリカーボネート樹脂（ＰＣ）、ポリフッ化ビニリデン（ＰＶＤＦ）、ポリアルキレンテレフタレート（ＰＡＴ）、エチレンテトラフルオロエチレン共重合体（ＥＴＦＥ）／ＰＣ、ＥＴＦＥ／ＰＡＴ、ＰＣ／ＰＡＴのブレンド材料等の導電性熱可塑性樹脂が挙げられる。この中でも、機械強度に優れる点で、導電剤を分散させたポリイミド樹脂を用いるのが好ましい。導電剤としては、カーボンブラック、金属酸化物、ポリアニリン等の導電性ポリマーを用いることができる。
【０１３５】
なお、中間転写体は、上記の樹脂層のみで構成されていてもよく、あるいは樹脂層の表面に保護層を有していても良い。
【０１３６】
中間転写体としてベルト状のもの（中間転写ベルト）を用いる場合、その膜厚は、材料の硬度に応じて適宜選択することができるが、好ましくは５０〜５００μｍ、より好ましくは６０〜１５０μｍである。
【０１３７】
導電剤を分散させたポリイミド樹脂ベルトは、特開昭６３−３１１２６３号公報に記載されているように、ポリイミド前駆体であるポリアミド酸の溶液中に導電剤として５〜２０重量％のカーボンブラックを分散させ、分散液を金属ドラム上に流延して乾燥した後、ドラムから剥離したフィルムを高温下に延伸してポリイミドフィルムを形成し、更に適当な大きさに切り出してエンドレスベルトとすることにより製造される。上記フィルム成形は、一般には、導電剤を分散したポリアミド酸溶液の成膜用原液を円筒金型に注入して、例えば、１００〜２００℃に加熱しつつ５００〜２０００ｒｐｍの回転数で円筒金型を回転させながら、遠心成形法によりフィルム状に成膜し、次いで、得られたフィルムを半硬化した状態で脱型して鉄芯に被せ、３００℃以上の高温でポリイミド化反応（ポリアミド酸の閉環反応）を進行させて本硬化させることにより行う。また、成膜原液を金属シート上に均一な厚みに流延して、上記と同様に１００〜２００℃に加熱して溶媒の大半を除去し、その後、３００℃以上の高温に段階的に昇温してポリイミドフィルムを形成する方法もある。
【０１３８】
また、クリーニング装置は、転写工程後の感光体の表面に付着する残存トナーを除去するためのもので、これにより清浄面化された感光体は上記の画像形成プロセスに繰り返し供される。本発明では、クリーニングブレード、ブラシクリーニング、ロールクリーニングなどのクリーニング装置を用いることができるが、図１に示した装置のように、クリーニングブレードを用いることが好ましい。クリーニングブレードの材質としてはウレタンゴム、ネオプレンゴム、シリコーンゴム等が挙げられる。
【０１３９】
なお、図１には示していないが、本発明の電子写真装置はイレース光照射装置等の除電装置をさらに備えていてもよい。これにより、感光体が繰り返し使用される場合に、感光体の残留電位が次のサイクルに持ち込まれる現象が防止されるので、画像品質をより高めることができる。
【０１４０】
また、図１にはタンデム型のカラー画像形成装置の例を示したが、本発明の画像形成装置は、モノクロ画像形成装置、あるいはロータリー型現像装置（回転現像機ともいう）を備えるカラー画像形成装置などの１個の画像形成ユニットを備える装置であってもよい。ここで、ロータリー型現像装置とは、複数の現像装置を回転移動させ、必要な現像装置のみを感光体に対向させ、目的とする色のトナーを感光体上に順次形成する方式の現像装置を意味する。
【０１４１】
更に、本発明においては、感光体と、帯電装置、現像装置、転写装置及びクリーニング装置から選ばれる少なくとも１種とを一体化し、画像形成装置に着脱可能なプロセスカートリッジとしてもよい。この場合も、駆動装置等により、感光体の外周面の移動速度を制御し、帯電から現像までに要する時間を可変とすることができる。なお、本発明のプロセスカートリッジは感光体の外周面の移動速度を制御する制御手段（駆動装置など）を含んで構成されるが、本発明の画像形成装置においては、制御手段がプロセスカートリッジから独立して設けられていてもよい。
【実施例】
【０１４２】
以下、実施例及び比較例に基づき本発明を更に具体的に説明するが、本発明は以下の実施例に何ら限定されるものではない。
【０１４３】
（合成例１）
１、３−ジイミノイソインドリン３０重量部及び三塩化ガリウム９．１重量部をジメチルスルホキシド２３０重量部に加え、１６０℃で６時間攪拌しながら反応させて赤紫色結晶を得た。得られた結晶をジメチルスルホキシドで洗浄した後、イオン交換水で洗浄し、乾燥してＩ型クロロガリウムフタロシアニンの粗結晶２８重量部を得た。次に、得られたＩ型クロロガリウムフタロシアニンの粗結晶１０重量部を６０℃に加熱した硫酸（濃度９７％）３００部に十分に溶解したものを、２５％アンモニア水６００重量部とイオン交換水２００重量部との混合溶液中に滴下した。析出した結晶を濾過により採取し、さらにイオン交換水で洗浄し、乾燥してＩ型ヒドロキシガリウムフタロシアニン８重量部を得た。このようにして得られたＩ型ヒドロキシガリウムフタロシアニン６重量部を、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド９０重量部、外径０．９ｍｍのガラス製球形状メディア３５０重量部とともに、ガラス製ボールミルを使用して２５℃で４８時間湿式粉砕処理した。結晶変換の進行度合いを湿式粉砕処理液の吸収波長測定によりモニターし、ヒドロキシガリウムフタロシアニンの分光吸収スペクトルの６００〜９００ｎｍの範囲における最大ピークλＭＡＸが８２７ｎｍであることを確認した。次いで、得られた結晶をアセトンを用いて洗浄し、乾燥してＣｕＫα特性Ｘ線に対するブラッグ角度（２θ±０．２°）の７．５°、９．９°、１２．５°、１６．３°、１８．６°、２５．１°、及び２８．３°に回折ピークを有するヒドロキシガリウムフタロシアニン５．５重量部を得た。
【０１４４】
得られたヒロキシガリウムフタロシアニンのＸ線回折スペクトルを図３に、分光吸収スペクトルを図４に、ＴＥＭ写真を図５〜７にそれぞれ示す。また、得られたヒドロキシガリウムフタロシアニンの分光吸収スペクトルにおける吸収極大波長λＭＡＸ、ＢＥＴ法による比表面積値、並びにＴＥＭ観察による粗大粒子（一次粒子径が０．３μｍを超えるもの。以下同じ）の有無を表１に示す。
【０１４５】
（合成例２）
３−ジイミノイソインドリン３０重量部及び三塩化ガリウム９．１重量部をジメチルスルホキシド２３０重量部に加え、１６０℃で６時間攪拌しながら反応させて赤紫色結晶を得た。得られた結晶をジメチルスルホキシドで洗浄した後、イオン交換水で洗浄し、乾燥してＩ型クロロガリウムフタロシアニンの粗結晶２８重量部を得た。次に、得られたＩ型クロロガリウムフタロシアニンの粗結晶１０重量部を、１２ｍｍφアルミナ製ビーズ１００重量部とともにアルミナ製ポットにいれ、これを振動ミル（ＭＢ−１型：中央化工機社製）に装着し、１００時間の乾式粉砕をおこなった。ついで、この乾式粉砕を行った結晶５重量部を５ｍｍφのガラスビーズ６０重量部とともにジメチルスルホキシド５０重量部とともに、室温において２４時間ボールミリングし、これを酢酸エチル３０００重量部で洗浄した後、ろ別し、６０℃にて２４時間真空乾燥することによりクロロガリウムフタロシアニン結晶４．６重量部を得た。
【０１４６】
得られたクロロガリウムフタロシアニンのＸ線回折スペクトルを図８に、分光吸収スペクトルを図９に、ＴＥＭ写真を図１０〜１２にそれぞれ示す。また、得られたクロロガリウムフタロシアニンの分光吸収スペクトルにおける吸収極大波長λＭＡＸ、ＢＥＴ法による比表面積値、並びにＴＥＭ観察による粗大粒子の有無を表１に示す。
【０１４７】
（合成例３）
合成例１と同様にしてＩ型ヒドロキシガリウムフタロシアニン（湿式粉砕処理前のもの）を作製した。次に、Ｉ型ヒドロキシガリウムフタロシアニン５重量部を、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド８０重量部とともに２５℃で４８時間、撹拌装置を有するガラス製撹拌槽を用いて撹拌した。ヒドロキシガリウムフタロシアニンの分光吸収スペクトルにおける最大ピークλＭＡＸが８５４ｎｍであることを確認した。次いで、得られた結晶を、アセトンを用いて洗浄し、乾燥して、ＣｕＫα特性Ｘ線に対するブラッグ角度（２θ±０．２°）の７．５°、９．９°、１２．５°、１６．３°、１８．６°、２５．１°、及び２８．３°に回折ピークを有するヒドロキシガリウムフタロシアニン５．５重量部を得た。
【０１４８】
得られたヒロキシガリウムフタロシアニンのＸ線回折スペクトルを図１３に、分光吸収スペクトルを図１４に、ＴＥＭ写真を図１５〜１７にそれぞれ示す。また、得られたヒドロキシガリウムフタロシアニンの分光吸収スペクトルにおける吸収極大波長λＭＡＸ、ＢＥＴ法による比表面積値、並びにＴＥＭ観察による粗大粒子（一次粒子径が０．３μｍを超えるもの。以下同じ）の有無を表１に示す。
【０１４９】
なお、本実施例におけるＸ線回折スペクトルの測定は、粉末法によりＣｕＫα特性Ｘ線を用いて、以下の条件で行った。
【０１５０】
使用測定器：理学電機社製Ｘ線回折装置Ｍｉｎｉｆｌｅｘ
Ｘ線管球：Ｃｕ
管電流：１５ｍＡ
スキャン速度：５．０ｄｅｇ．／ｍｉｎ
サンプリング間隔：０．０２ｄｅｇ．
スタート角度（２θ）：５ｄｅｇ．
ストップ角度（２θ）：３５ｄｅｇ．
Ｘ線管球：Ｃｕ
管電流：１５ｍＡ
スキャン速度：５．０ｄｅｇ．／ｍｉｎ
サンプリング間隔：０．０２ｄｅｇ．
スタート角度（２θ）：５ｄｅｇ．
ストップ角度（２θ）：３５ｄｅｇ．
ステップ角度（２θ）：０．０２ｄｅｇ．。
【０１５１】
分光吸収スペクトル測定は、日立製作所製のＵ−２０００型分光光度計を用い、測定液は、室温の下で酢酸ｎブチル８ｍＬにガリウムフタロシアニンを０．６ｇ分散させて調製した。比表面積値は、ＢＥＴ式の比表面積測定器（フローソープII２３００：島津製作所社製）を用いて測定した。また、透過型電子顕微鏡（Ｈ−９０００、日立製作所社製）を用いて、得られたガリウムフタロシアニンの粒形状態を観察した。
【０１５２】
（実施例１）
長さ４０４ｍｍ、内径φ２８ｍｍ、外径φ３０ｍｍの円筒状のアルミ切削管の表面をホーニング処理により粗面化し、界面活性剤及び純水により洗浄を行い、その水を乾燥させるため１３５℃で５分間の乾燥を行った。その後、２４℃の冷却エアーを１０ｍ／ｓｅｃで５分間吹き付け、導電性支持体を作製した。
【０１５３】
４重量部のポリビニルブチラール樹脂（エスレックＢＭ−Ｓ、積水化学社製）を溶解したｎ−ブチルアルコール１７０重量部、有機ジルコニウム化合物（アセチルアセトンジルコニウムブチレート）２０重量部及び有機シラン化合物の混合物（γ−アミノプロピルトリメトキシシラン）１０重量部を混合撹拌し、これを中間層の塗布液とした。この塗布液を上記導電性支持体上に塗布し、室温で５分間の風乾を行った後、１０分間で５０℃に昇温した後、５０℃、８５％ＲＨの恒温恒湿槽中に入れて２０分間加湿硬化促進処理を行い、次いで１５０℃で１０分間熱風乾燥機中で乾燥させて、層厚１μｍの中間層を形成した。
電荷発生材料として、合成例１で得られたヒドロキシガリウムフタロシアニン１５重量部、塩化ビニル酢酸ビニル共重合体樹脂（ＶＭＣＨ、日本ユニカー）１０重量部、及びｎ−ブチルアルコール３００重量部からなる混合物をサンドミルを用いて４時間分散させた。この液を上記中間層上に浸漬塗布し、乾燥して、層厚０．２μｍの電荷発生層を形成した。次に、電荷輸送材料としてのＮ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−［１，１’−ビフェニル］−４，４’−ジアミン４重量部と、結着樹脂としてのビスフェノールＺポリカーボネート樹脂（粘度平均分子量：２０，０００）６重量部とをクロルベンゼン８０重量部を加えて溶解した。この溶液を浸漬塗布装置を用いて、上記電荷発生層上に塗布することにより、１１０℃、４０分間の乾燥処理を行って、層厚１５μｍの電荷輸送層を形成し、３層からなる感光体を作製した。
【０１５４】
得られた感光体を用いて、図１に示した画像形成装置と同様の構成を有する画像形成装置を作製した。作製した画像形成装置は接触帯電装置及び中間転写装置を備えるもので、感光体以外は富士ゼロックス社製フルカラープリンターＤｏｃｕｃｅｎｔｅｒ  Ｃｏｌｏｒ  Ｃ４００と同様の構成とした。
【０１５５】
このようにして得られた画像形成装置において、帯電電位を７００Ｖに設定し、低速モード（帯電から現像までの時間：３００ｍｓｅｃ）、通常モード（帯電から現像までの時間：２００ｍｓｅｃ）、高速モード（帯電から現像までの時間：１００ｍｓｅｃ）の各モードにてプリント試験を実施した。得られた結果を表２に示す。
【０１５６】
（実施例２）
酸化亜鉛（テイカ社製試作品、平均粒子径７０ｎｍ、比表面積値１５ｍ２／ｇ）１００重量部をトルエン５００重量部と攪拌混合し、シランカップリング剤（ＫＢＭ６０３、信越化学社製）１．２５重量部を添加し、２時間攪拌した。その後トルエンを減圧蒸留にて留去し、１２０℃で２時間焼き付けを行い、表面処理酸化亜鉛顔料を得た。
【０１５７】
次に、表面処理酸化亜鉛顔料６０重量部と、硬化剤としてのブロック化イソシアネート（スミジュール３１７５、住友バイエルンウレタン社製）１３．５重量部と、ブチラール樹脂（ＢＭ−１、積水化学社製）１５重量部と、をメチルエチルケトン８５重量部に溶解した。この溶液３８重量部とメチルエチルケトン２５重量部とを混合し、１ｍｍφのガラスビーズを用いてサンドミルにて２時間の分散処理を行った。得られた分散液に、触媒としてのジオクチルスズジラウレート０．００５重量部と、シリコーン樹脂粒子トスパール１４５（ＧＥ東芝シリコーン社製）３．４重量部とを添加し、下引層塗布用液を得た。この塗布液を浸漬塗布法にて長さ４０４ｍｍ、内径φ２８ｍｍ、外径φ３０ｍｍのアルミニウム基材上に塗布し、１７０℃、４０分の乾燥硬化を行い厚さ２５μｍの下引層を得た。
【０１５８】
次いで、実施例１と同様にして電荷発生層を形成した。
【０１５９】
次に、四フッ化エチレン樹脂粒子１重量部及びフッ素系グラフトポリマー０.０２重量部をテトラヒドロフラン５重量部、トルエン２重量部とともに十分攪拌混合し、四フッ化エチレン樹脂粒子懸濁液を得た。次に電荷輸送物質としてＮ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−［１，１’］ビフェニル−４，４’−ジアミン４重量部、ビスフェノールＺ型ポリカーボネート樹脂（粘度平均分子量４０，０００）６重量部、テトラヒドロフラン２３重量部、トルエン１０重量部に混合溶解した後、前記四フッ化エチレン樹脂粒子懸濁液を加えて攪拌混合した後、微細な流露を持つ貫通式チャンバーを装着した高圧ホモジナイザー（ナノマイザー株式会社製、商品名ＬＡ-３３Ｓ）を用いて、４００Kgf/cm2まで昇圧しての分散処理を６回繰り返し、四フッ化エチレン樹脂粒子分散液を得た。さらに、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール０．２重量部を混合して電荷輸送層形成用塗布液を得た。この塗布液を電荷発生層上に塗布して１１５℃で４０分間乾燥し、膜厚２５μｍの電荷輸送層を形成し、目的の感光体を得た。更に、得られた感光体を用いたこと以外は実施例１と同様にして、画像形成装置を作製し、プリント試験を実施した。得られた結果を表２に示す。
【０１６０】
（実施例３）
合成例１で得られたヒドロキシガリウムフタロシアニンの代わりに合成例２で得られたクロロガリウムフタロシアニンを用いたこと以外は実施例１と同様にして、感光体を作製した。更に、得られた感光体を用いたこと以外は実施例１と同様にして、画像形成装置を作製し、プリント試験を実施した。得られた結果を表２に示す。
【０１６１】
（比較例１）
合成例１で得られたヒドロキシガリウムフタロシアニンの代わりに合成例３で得られたヒドロキシガリウムフタロシアニンを用いたこと以外は実施例３と同様にして、感光体を作製した。更に、得られた感光体を用いたこと以外は実施例１と同様にして、画像形成装置を作製し、プリント試験を実施した。得られた結果を表２に示す。
【０１６２】
【表１】
2005249964.tif 000006
【０１６３】
【表２】
2005249964.tif 000007
【図面の簡単な説明】
【０１６４】
【図１】本発明の画像形成装置の好適な一実施形態を示す概略構成図である。
【図２】本発明にかかる電子写真感光体の一例を示す模式断面図である。
【図３】合成例１で得られたヒドロキシガリウムフタロシアニンのＸ線回折スペクトルを示すグラフである。
【図４】合成例１で得られたヒドロキシガリウムフタロシアニンの分光吸収スペクトルを示すグラフである。
【図５】合成例１で得られたヒドロキシガリウムフタロシアニンのＴＥＭ写真（倍率：７００倍）である。
【図６】合成例１で得られたヒドロキシガリウムフタロシアニンのＴＥＭ写真（倍率：６，０００倍）である。
【図７】合成例１で得られたヒドロキシガリウムフタロシアニンのＴＥＭ写真（倍率：３０，０００倍）である。
【図８】合成例２で得られたクロロガリウムフタロシアニンのＸ線回折スペクトルを示すグラフである。
【図９】合成例２で得られたクロロガリウムフタロシアニンの分光吸収スペクトルを示すグラフである。
【図１０】合成例２で得られたクロロガリウムフタロシアニンのＴＥＭ写真（倍率：７００倍）である。
【図１１】合成例２で得られたクロロガリウムフタロシアニンのＴＥＭ写真（倍率：６，０００倍）である。
【図１２】合成例２で得られたクロロガリウムフタロシアニンのＴＥＭ写真（倍率：３０，０００倍）である。
【図１３】合成例３で得られたヒドロキシガリウムフタロシアニンのＸ線回折スペクトルを示すグラフである。
【図１４】合成例３で得られたヒドロキシガリウムフタロシアニンの分光吸収スペクトルを示すグラフである。
【図１５】合成例３で得られたヒドロキシガリウムフタロシアニンのＴＥＭ写真（倍率：７００倍）である。
【図１６】合成例３で得られたヒドロキシガリウムフタロシアニンのＴＥＭ写真（倍率：６，０００倍）である。
【図１７】合成例３で得られたヒドロキシガリウムフタロシアニンのＴＥＭ写真（倍率：３０，０００倍）である。
【符号の説明】
【０１６５】
１１、１１K、１１C、１１M、１１Y…電子写真感光体、１２K、１２C、１２M、１２Y…現像器、１３K、１３C、１３M、１３Y…帯電ロール、１４K、１４C、１４M、１４Y…一次転写ロール、１５K、１５C、１５M、１５Y…露光光、１６K、１６C、１６M、１６Y…クリーニングブレード、１７…露光装置、１８…中間転写体、１９…二次転写ロール、１１０…定着器、１１１…用紙トレー、１１２…被転写媒体、２…導電性支持体、３…感光層、４…下引層、５…電荷発生層、６…電荷輸送層、７…保護層。
【図１】
2005249964.tif 000008
【図２】
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【図３】
2005249964.tif 000010
【図４】
2005249964.tif 000011
【図５】
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【図６】
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【図７】
2005249964.tif 000014
【図８】
2005249964.tif 000015
【図９】
2005249964.tif 000016
【図１０】
2005249964.tif 000017
【図１１】
2005249964.tif 000018
【図１２】
2005249964.tif 000019
【図１３】
2005249964.tif 000020
【図１４】
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【図１５】
2005249964.tif 000022
【図１６】
2005249964.tif 000023
【図１７】
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