(57)【要約】【課題】  クラッチＯＮ状態にて遊転状態が存在せず正逆双方回転に適用可能なクラッチを提供する。【解決手段】  第１爪部材２１Ａ１と第１係止凹部４１Ａ１との係合により、回転中心１の周りで同軸回転可能な回転部材２，４間の正転が係止される。第２爪部材２１Ａ２と第２係止凹部４１Ａ２との係合により、回転部材２，４間の逆転が係止される。第１及び第２の爪部材２１Ａ１，２１Ａ２を第１及び第２の係止凹部４１Ａ１，４１Ａ２に係合させる向きに付勢する第１及び第２のバネ２３Ａ１，２３Ａ２を備える。第１及び第２の爪部材２１Ａ１，２１Ａ２を第１及び第２の係止凹部４１Ａ１，４１Ａ２から退避させた退避状態とそれらに係合させた係合状態とを実現させるように、第１及び第２の爪部材２１Ａ１，２１Ａ２に同時に作用するカム部材８Ａを備える。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
回転中心の周りで同軸にて互いに回転可能に配置された第１の回転部材及び第２の回転部材と、前記第１の回転部材に取り付けられた第１の爪部材及び第２の爪部材の組と、前記第２の回転部材に前記第１の爪部材及び前記第２の爪部材とそれぞれ係合可能に形成された第１の係止凹部及び第２の係止凹部の組とを備えており、
前記第１の爪部材とそれに対応する前記第１の係止凹部との係合により前記第２の回転部材に対する前記第１の回転部材の前記回転中心の周りでの第１の向きの回転が係止され、且つ、前記第２の爪部材とそれに対応する前記第２の係止凹部との係合により前記第２の回転部材に対する前記第１の回転部材の前記回転中心の周りでの前記第１の向きとは逆の第２の向きの回転が係止されるようになっており、
前記第１の爪部材を前記第１の係止凹部に係合させる向きに付勢し前記第２の爪部材を前記第２の係止凹部に係合させる向きに付勢する付勢手段を備えており、  前記第１の爪部材を前記第１の係止凹部から退避させ且つ前記第２の爪部材を前記第２の係止凹部から退避させた退避状態と、前記第１の爪部材を前記第１の係止凹部に係合させ且つ前記第２の爪部材を前記第２の係止凹部に係合させた係合状態とを実現させるように、前記第１の爪部材及び前記第２の爪部材に同時に作用する係合爪制御手段を備えていることを特徴とするクラッチ。
【請求項２】
前記付勢手段は、前記第１の爪部材を前記第１の係止凹部に係合させる向きに付勢する第１の付勢部材と、前記第２の爪部材を前記第２の係止凹部に係合させる向きに付勢する第２の付勢部材とからなることを特徴とする、請求項１に記載のクラッチ。
【請求項３】
前記係合爪制御手段は、前記退避状態を実現させるに際して、前記第１の爪部材を前記第１の付勢部材の付勢力に抗して前記第１の係止凹部から退避させ且つ前記第２の爪部材を前記第２の付勢部材の付勢力に抗して前記第２の係止凹部から退避させ、また、前記係合状態を実現させるに際して、前記第１の爪部材が前記第１の付勢部材の付勢力により前記第１の係止凹部に係合し且つ前記第２の爪部材が前記第２の付勢部材の付勢力により前記第２の係止凹部に係合するのを許容することを特徴とする請求項２に記載のクラッチ。
【請求項４】
前記第１の付勢部材及び前記第２の付勢部材は前記第１の回転部材と前記第１の爪部材及び前記第２の爪部材との間にそれぞれ配置された弾性部材からなることを特徴とする、請求項２〜３のいずれかに記載のクラッチ。
【請求項５】
前記弾性部材はバネであることを特徴とする、請求項４に記載のクラッチ。
【請求項６】
前記係合爪制御手段は、前記第１の爪部材及び前記第２の爪部材の双方に同時に作用するカム部材を含んでなることを特徴とする、請求項１〜５のいずれかに記載のクラッチ。
【請求項７】
前記カム部材は、前記第１の回転部材または前記第２の回転部材に対して前記回転中心の方向に移動することを特徴とする、請求項６に記載のクラッチ。
【請求項８】
前記第１の爪部材及び前記第２の爪部材の双方に同時に作用する流体圧シリンダ装置により前記付勢手段及び前記係合爪制御手段の双方が構成されていることを特徴とする、請求項１に記載のクラッチ。
【請求項９】
前記第１の爪部材及び前記第２の爪部材は前記第１の回転部材の外周面部に取り付けられており且つ前記第１の係止凹部及び前記第２の係止凹部は前記第２の回転部材の内周面部に形成されているか、又は、前記第１の爪部材及び前記第２の爪部材は前記第１の回転部材の内周面部に取り付けられており且つ前記第１の係止凹部及び前記第２の係止凹部は前記第２の回転部材の外周面部に形成されていることを特徴とする、請求項１〜８のいずれかに記載のクラッチ。
【請求項１０】
前記第１の爪部材及び前記第２の爪部材は、前記回転中心と平行な方向の周りにて回動可能とされていることを特徴とする、請求項１〜９のいずれかに記載のクラッチ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、回転力伝達技術に属するものであり、特に同軸にて回転する２つの回転部材の間での回転力伝達の断続を制御するクラッチに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
クラッチは、原動側回転部材と従動側回転部材とを結合したクラッチＯＮ状態及び原動側回転部材と従動側回転部材との結合を解除したクラッチＯＦＦ状態の間の切り替えを行う。原動側回転部材の回転の向きは、一方のみの場合もあるが、回転力伝達の機構が使用される機械装置によっては、正逆双方の場合もある。
【０００３】
回転の向きが一方のみの場合において、従動側から原動側へと回転力が伝達される制動状態（所謂エンジンブレーキがかかった状態）を避けるようにしたクラッチとして、ワンウェイクラッチが使用される。ワンウェイクラッチの典型的なものとして、原動側回転部材と従動側回転部材との間に、周方向（回転方向）に沿って一方の向きに方向性を有するくさび形状空間を形成し、該くさび形状空間内に回転力伝達ローラーを配置し、従動側回転部材の回転数が原動側回転部材の回転数より大きくなって回転力伝達ローラーが従動側回転部材及び原動側回転部材の少なくとも一方から離隔して回転力伝達がなされない状態を許容するようにしてなるものが挙げられる。
【０００４】
このようなくさび形状空間内での回転力伝達ローラーの配置の構造と類似の構造を、エンジンブレーキ作用を有し即ち従動側から原動側への回転力の伝達をも許容するクラッチに適用したものとして、原動側回転部材と従動側回転部材との間に、周方向に沿って双方の向きに方向性を有する断面略三角形状空間を形成し、該空間内に回転力伝達ローラーを配置してなるものが挙げられる。これは即ち、互いに反対の向きに方向性を有する２つのくさび形状空間を合成して１つの断面略三角形状空間を形成したものに相当する。
【０００５】
このクラッチは、原動側回転部材の回転の向きが正逆双方の場合にも適用でき、各回転力伝達ローラーを正逆双方の回転力伝達に使用するので、正逆いずれの方向についても大きな回転力の伝達が可能になる。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかるに、以上のような断面略三角形状空間内に回転力伝達ローラーを配置してなる正逆双方回転に適用されるクラッチでは、クラッチＯＮ状態にて原動側回転部材の回転の向きが正方向から回転停止を経て逆方向へと変化する際あるいはその逆の回転向き変化の際には、回転力伝達ローラーを断面略三角形状空間の一方のくさび形状空間から他方のくさび形状空間へと移動させることが必要であり、その間は実際には回転力伝達がなされない所謂遊転状態となる。
【０００７】
本発明は、クラッチＯＮ状態にて遊転状態が実質上存在せず、正逆双方回転に適用可能な、新規構造のクラッチを提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明によれば、以上の如き目的を達成するものとして、
回転中心の周りで同軸にて互いに回転可能に配置された第１の回転部材及び第２の回転部材と、前記第１の回転部材に取り付けられた第１の爪部材及び第２の爪部材の組と、前記第２の回転部材に前記第１の爪部材及び前記第２の爪部材とそれぞれ係合可能に形成された第１の係止凹部及び第２の係止凹部の組とを備えており、
前記第１の爪部材とそれに対応する前記第１の係止凹部との係合により前記第２の回転部材に対する前記第１の回転部材の前記回転中心の周りでの第１の向きの回転が係止され、且つ、前記第２の爪部材とそれに対応する前記第２の係止凹部との係合により前記第２の回転部材に対する前記第１の回転部材の前記回転中心の周りでの前記第１の向きとは逆の第２の向きの回転が係止されるようになっており、
前記第１の爪部材を前記第１の係止凹部に係合させる向きに付勢し前記第２の爪部材を前記第２の係止凹部に係合させる向きに付勢する付勢手段を備えており、  前記第１の爪部材を前記第１の係止凹部から退避させ且つ前記第２の爪部材を前記第２の係止凹部から退避させた退避状態と、前記第１の爪部材を前記第１の係止凹部に係合させ且つ前記第２の爪部材を前記第２の係止凹部に係合させた係合状態とを実現させるように、前記第１の爪部材及び前記第２の爪部材に同時に作用する係合爪制御手段を備えていることを特徴とするクラッチ、
が提供される。
【０００９】
本発明の一態様においては、前記付勢手段は、前記第１の爪部材を前記第１の係止凹部に係合させる向きに付勢する第１の付勢部材と、前記第２の爪部材を前記第２の係止凹部に係合させる向きに付勢する第２の付勢部材とからなる。本発明の一態様においては、前記係合爪制御手段は、前記退避状態を実現させるに際して、前記第１の爪部材を前記第１の付勢部材の付勢力に抗して前記第１の係止凹部から退避させ且つ前記第２の爪部材を前記第２の付勢部材の付勢力に抗して前記第２の係止凹部から退避させ、また、前記係合状態を実現させるに際して、前記第１の爪部材が前記第１の付勢部材の付勢力により前記第１の係止凹部に係合し且つ前記第２の爪部材が前記第２の付勢部材の付勢力により前記第２の係止凹部に係合するのを許容する。本発明の一態様においては、前記第１の付勢部材及び前記第２の付勢部材は前記第１の回転部材と前記第１の爪部材及び前記第２の爪部材との間にそれぞれ配置された弾性部材からなる。本発明の一態様においては、前記弾性部材はバネである。
【００１０】
本発明の一態様においては、前記係合爪制御手段は、前記第１の爪部材及び前記第２の爪部材の双方に同時に作用するカム部材を含んでなる。本発明の一態様においては、前記カム部材は、前記第１の回転部材または前記第２の回転部材に対して前記回転中心の方向に移動する。
【００１１】
本発明の一態様においては、前記第１の爪部材及び前記第２の爪部材の双方に同時に作用する流体圧シリンダ装置により前記付勢手段及び前記係合爪制御手段の双方が構成されている。
【００１２】
本発明の一態様においては、前記第１の爪部材及び前記第２の爪部材は前記第１の回転部材の外周面部に取り付けられており且つ前記第１の係止凹部及び前記第２の係止凹部は前記第２の回転部材の内周面部に形成されているか、又は、前記第１の爪部材及び前記第２の爪部材は前記第１の回転部材の内周面部に取り付けられており且つ前記第１の係止凹部及び前記第２の係止凹部は前記第２の回転部材の外周面部に形成されている。本発明の一態様においては、前記第１の爪部材及び前記第２の爪部材は、前記回転中心と平行な方向の周りにて回動可能とされている。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、従来のクラッチとは動作の異なる新規なクラッチが提供され、係合爪制御手段を第１の爪部材及び第２の爪部材の双方に同時に作用させるようにしているので、クラッチＯＮ状態にて第１の回転部材の回転の向きが変化したり第１の回転部材と第２の回転部材との間での回転力伝達の方向性が変化したりしても、遊転状態が現れない。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
以下、本発明の実施の形態を、図面を参照しながら説明する。
【００１５】
図２は本発明によるクラッチの一実施形態を示す斜視図であり、図１はその分解斜視図であり、図３及び図４はいずれもその断面図である。
【００１６】
これらの図に示されているように、本実施形態のクラッチは、大略円柱形状の原動側回転部材（第１の回転部材）２と、大略円筒形状の部分を有する従動側回転部材（第２の回転部材）４とを備えている。原動側回転部材２と従動側回転部材４とは、回転中心１の周りで同軸にて互いに回転可能に配置されている。即ち、図４に示されているように、原動側回転部材２は回転中心１の周りで回転可能な原動側回転軸２ａに対してキー結合されており、従動側回転部材４は原動側回転部材２に対してベアリング１０を介して回転中心１の周りで相対回転可能な様に配置されている。
【００１７】
原動側回転部材２の外周面部には爪部材の組２１Ａと爪部材の組２１Ｂとが取り付けられている。これら爪部材の組２１Ａ，２１Ｂは、同等であり、回転中心１の周りの周方向（以下、この方向を単に「周方向」という）に関して均等に（即ち角度１８０度ごとに）配列されている。従動側回転部材４の内周面部には、係止凹部の組４１Ａ，４１Ｂ，４１Ｃ，４１Ｄが形成されている。これらの係合凹部の組４１Ａ，４１Ｂ，４１Ｃ，４１Ｄは、同等であり、回転中心１の周りの周方向に均等に（即ち角度９０度ごとに）配列されている。従って、爪部材の組２１Ａ，２１Ｂは、係止凹部の組４１Ａ，４１Ｃと対応して或いは係止凹部の組４１Ｂ，４１Ｄと対応して位置することができる。
【００１８】
爪部材の組２１Ａは、第１の爪部材２１Ａ１及び第２の爪部材２１Ａ２を有する。第１の爪部材２１Ａ１は、原動側回転部材２に取り付けられ回転中心１と平行な方向に延びた第１の軸２２Ａ１に対して、その周りにて回動可能なように取り付けられている。原動側回転部材２と第１の爪部材２１Ａ１との間に、弾性部材としてのバネからなる第１の付勢部材２３Ａ１が配置されている。同様に、第２の爪部材２１Ａ２は、原動側回転部材２に取り付けられ回転中心１と平行な方向に延びた第２の軸２２Ａ２に対して、その周りにて回動可能なように取り付けられている。原動側回転部材２と第２の爪部材２１Ａ２との間に、弾性部材としてのバネからなる第２の付勢部材２３Ａ２が配置されている。爪部材の組２１Ｂも、爪部材の組２１Ａと同様な構成を有し、同様にして軸の周りにて回転可能なように且つ付勢部材を介在させて原動側回転部材２に取り付けられている。
【００１９】
係止凹部の組４１Ａは、第１の爪部材２１Ａ１及び第２の爪部材２１Ａ２に対応する第１の係止凹部４１Ａ１及び第２の係止凹部４１Ａ２を有する。第１の爪部材２１Ａ１が圧縮状態のバネからなる第１の付勢部材２３Ａ１により第１の軸２２Ａ１の周りで或る向きに付勢されており、これにより第１の爪部材２１Ａ１の先端部は、原動側回転部材２及び従動側回転部材４の径方向（即ち、回転中心１からそれに直交する放射状の方向：以下、この方向を単に「径方向」という）に外方へと付勢されている。同様に、第２の爪部材２１Ａ２が圧縮状態のバネからなる第２の付勢部材２３Ａ２により第２の軸２２Ａ２の周りで上記第１の爪部材２１Ａ１の場合の向きとは逆向きに付勢されており、これにより第２の爪部材２１Ａ２の先端部が、原動側回転部材２及び従動側回転部材４の径方向に外方へと付勢されている。係止凹部の組４１Ｂ，４１Ｃ，４１Ｄも、係止凹部の組４１Ａと同様な構成を有する。
【００２０】
上記第１の付勢部材２３Ａ１及び第２の付勢部材２３Ａ２により付勢手段が構成される。
【００２１】
従って、爪部材の組２１Ａ，２１Ｂと係止凹部の組４１Ａ，４１Ｃとが周方向に関して対応して位置すると、図３の下半部に示されているように、第１の付勢部材２３Ａ１の作用により第１の爪部材２１Ａ１とそれに対応する第１の係止凹部４１Ａ１とが係合せしめられ、且つ、第２の付勢部材２３Ａ２の作用により第２の爪部材２１Ａ２とそれに対応する第２の係止凹部４１Ａ２とが係合せしめられる。これにより、第２の回転部材４に対する第１の回転部材２の回転中心１の周りでの第１の向きの回転及び該第１の向きと反対の第２の向きの回転の双方が係止される。
【００２２】
本実施形態では、第１の爪部材２１Ａ１及び第２の爪部材２１Ａ２に同時に作用する係合爪制御手段を構成する第１のカム部材８Ａ及び第２のカム部材８Ｂが設けられている。第１のカム部材８Ａは、原動側回転部材２に形成された貫通孔２５Ａに適合され回転中心１と平行な方向に往復移動可能なように支持されている。同様に、第２のカム部材８Ｂは、原動側回転部材２に形成された貫通孔２５Ｂに適合され回転中心１と平行な方向に往復移動可能なように支持されている。第１のカム部材８Ａ及び第２のカム部材８Ｂは、それらの一端を共通の保持部材９により保持されている。保持部材９は、円環形状をなしており、その外周面には不図示のシフトホークの適合される周方向の溝９’が形成されている。
【００２３】
第１のカム部材８Ａは、第１の爪部材２１Ａ１及び第２の爪部材２１Ａ２と係合する位置を通って延びており、これら爪部材のカム係合部２１Ａ１’（第１の係止凹部４１Ａ１と係合する先端部とは第１の軸２２Ａ１に関して反対側の部分）及びカム係合部２１Ａ２’（第２の係止凹部４１Ａ２と係合する先端部とは第２の軸２２Ａ２に関して反対側の部分）と係合するカム面を有する。このカム面は、回転中心１の方向に関する所定の第１の領域及び所定の第２の領域にそれぞれ形成されたカム面第１領域部８Ａ１及びカム面第２領域部８Ａ２を有する。カム面第１領域部８Ａ１は、カム面第２領域部８Ａ２に比べて、回転中心１からの距離が小さい。第２のカム部材８Ｂは、第１のカム部材と同様な構成を有し、回転中心１の方向に関する所定の第１の領域及び所定の第２の領域にそれぞれ形成されたカム面第１領域部８Ｂ１及びカム面第２領域部８Ｂ２を有する。
【００２４】
次に、本実施形態の動作とくに係合爪制御手段の動作を、特に図３及び図４を参照しながら説明する。
【００２５】
図３及び図４の下半部には、不図示のシフトホークにより保持部材９が回転中心方向に関して所定位置にある時の状態が示されている。この状態では、カム部材８Ａのカム面第１領域部８Ａ１が第１の爪部材２１Ａ１及び第２の爪部材２１Ａ２のカム係合部２１Ａ１’及びカム係合部２１Ａ２’と係合しており、従って図３の下半部に示されるように、第１の爪部材２１Ａ１及び第２の爪部材２１Ａ２は対応する第１の付勢部材２３Ａ１及び第２の付勢部材２３Ａ２の作用により第１の係止凹部４１Ａ１及び第２の係止凹部４１Ａ２と係合せしめられる。即ち、係合状態が実現する。これにより、上記のように、第２の回転部材４に対する第１の回転部材２の回転中心１の周りでの第１の向きの回転及び該第１の向きと反対の第２の向きの回転の双方が係止される。
【００２６】
図３及び図４の上半部には、不図示のシフトホークにより保持部材９が回転中心方向に関して上記係合状態の所定位置とは異なる所定位置にある時の状態が示されている。この状態では、カム部材８Ｂのカム面第２領域部８Ｂ２が第１の爪部材２１Ｂ１及び第２の爪部材２１Ｂ２のカム係合部２１Ｂ１’及びカム係合部２１Ｂ２’と係合しており、従って図３の上半部に示されるように、第１の爪部材２１Ｂ１及び第２の爪部材２１Ｂ２は対応する第１及び第２の付勢部材に抗して第１の係止凹部４１Ｂ１及び第２の係止凹部４１Ｂ２から退避せしめられる。即ち、退避状態が実現する。これにより、第２の回転部材４に対する第１の回転部材２の回転中心１の周りでの第１の向きの回転及び第２の向きの回転の双方が許容される。
【００２７】
以上のように、本実施形態では、係合爪制御手段を第１の爪部材２１Ａ１，２１Ｂ１及び第２の爪部材２１Ａ２，２１Ｂ２の双方に同時に作用させるようにしているので、図３及び図４の下半部に示されるようなクラッチＯＮ状態にて、原動側回転部材２の回転の向きが変化したり、原動側回転部材２と従動側回転部材４との間での回転力伝達の方向性（即ち、原動側から従動側へと回転力が伝達される駆動状態か、従動側から原動側へと回転力が伝達される制動状態か）が変化したりしても、遊転状態が現れない。
【００２８】
尚、本実施形態においては、クラッチＯＦＦ状態からクラッチＯＮ状態へと移行する際には、上記退避状態からカム部材８Ａ，８Ｂを上記係合状態と同一の位置へと移動させる。その際に、第１の爪部材２１Ａ１，２１Ｂ１及び第２の爪部材２１Ａ２，２１Ｂ２が第１の係止凹部４１Ａ１，４１Ｂ１及び第２の係止凹部４１Ａ２，４１Ｂ２に対応する周方向位置にない場合には、これらの係合は未だなされず、原動側回転部材２は従動側回転部材４に対して回転中心１の周りで回転する。その相対回転の角度が９０度に到達するまでに、第１及び第２の爪部材が第１及び第２の係止凹部に対応する周方向位置に到達し、その時点でこれらが係合して上記係合状態が実現する。
【００２９】
図５は本発明によるクラッチの更に別の実施形態を示す断面図であり、図６はその断面図である。これらの図において、上記図１〜４におけると同様の機能を有する部材または部分には同一の符号が付されている。図５は上記図３に対応する断面を示し、図６は上記図４に対応する断面を示している。
【００３０】
本実施形態では、上記図１他を参照して説明した実施形態とは、付勢手段及び係合爪制御手段の構成のみが異なり、他は同一である。即ち、本実施形態では、第１の爪部材２１Ａ１，２１Ｂ１及び第２の爪部材２１Ａ２，２１Ｂ２の双方に同時に作用する流体圧シリンダ装置８０が、付勢手段及び係合爪制御手段の双方を兼ねるものとして使用されている。流体圧シリンダ装置８０としては、油圧シリンダ装置または空気圧シリンダ装置を使用することができる。流体圧シリンダ装置８０のピストンロッド８０１は、径方向に延びており、その先端に付設された係合部８０２が第１の爪部材２１Ａ１，２１Ｂ１及び第２の爪部材２１Ａ２，２１Ｂ２のカム係合部２１Ａ１’，２１Ｂ１’及びカム係合部２１Ａ２’，２１Ｂ２’と係合している。
【００３１】
本実施形態では、図５及び図６の下半部に示されるように、シリンダ８０を減圧状態とすることで第１の爪部材２１Ａ１及び第２の爪部材２１Ａ２を第１の係止凹部４１Ａ１及び第２の係止凹部４１Ａ２に係合させる向きに付勢する。また、図５及び図６の上半部に示されるように、シリンダ８０を加圧状態とすることで第１の爪部材２１Ａ１及び第２の爪部材２１Ａ２を第１の係止凹部４１Ａ１及び第２の係止凹部４１Ａ２から退避させる向きに付勢する。
【００３２】
本実施形態においても、上記図１〜図４に関して説明した実施形態と同様な作用効果が得られる。また、本実施形態では、付勢手段及び係合爪制御手段の双方を兼ねる流体圧シリンダ装置８０を使用することで、カム部材、その保持部材及びそれを回転中心方向に移動させるシフトホーク等の構造部材が不要となる。
【００３３】
図７は本発明によるクラッチの更に別の実施形態を示す断面図であり、図８はその断面図である。これらの図において、上記図１〜４におけると同様の機能を有する部材または部分には同一の符号が付されている。図７は上記図３に対応する断面を示し、図８は上記図４に対応する断面を示している。但し、図７の右半部は係合状態を示しており、図７の左半部は退避状態を示している。
【００３４】
本実施形態では、上記図１他を参照して説明した実施形態とは、第１の爪部材及び第２の爪部材の組の数が１であり、第１の係止凹部及び第２の係止凹部の組の数が１であり、係合爪制御手段を構成するカム部材の数も１であることが異なり、他は実質上同一である。尚、本実施形態では、付勢手段を構成する第１の付勢部材２３Ａ１及び第２の付勢部材２３Ａ２としてコイルバネを使用している。また、本実施形態では、カム部材８Ａを保持する保持部材９は、原動側回転部材２に対して回転中心１に沿って往復移動可能なように取り付けられている。
【００３５】
本実施形態においても、上記図１〜図４に関して説明した実施形態と同様な作用効果が得られる。また、本実施形態では、第１及び第２の爪部材の組の数、第１及び第２の係止凹部の組の数、及びカム部材の数がいずれも１であるので、構造が簡単化されで製造が容易である。
【００３６】
以上の実施形態では第１の回転部材が原動側回転部材であり第２の回転部材が従動側回転部材であるとされているが、本発明においては、第１の回転部材を従動側回転部材とし第２の回転部材を原動側回転部材とすることもできる。また、以上の実施形態では第１の回転部材が径方向内側に位置し第２の回転部材が径方向外側に位置しているが、本発明においては、第１の回転部材が径方向外側に位置し第２の回転部材が径方向内側に位置していてもよい。即ち、径方向外側に位置する回転部材に爪部材の組を取り付け、径方向内側に位置する回転部材に係止凹部の組を形成することも可能である。
【図面の簡単な説明】
【００３７】
【図１】本発明によるクラッチの実施形態を示す分解斜視図である。
【図２】図１の本実施形態のクラッチの斜視図である。
【図３】図１の実施形態のクラッチの断面図である。
【図４】図１の実施形態のクラッチの断面図である。
【図５】本発明によるクラッチの実施形態を示す断面図である。
【図６】図５の実施形態のクラッチの断面図である。
【図７】本発明によるクラッチの実施形態を示す断面図である。
【図８】図７の実施形態のクラッチの断面図である。
【符号の説明】
【００３８】
１  回転中心
２  原動側回転部材（第１の回転部材）
２ａ  原動側回転軸
２１Ａ，２１Ｂ  爪部材の組
２１Ａ１，２１Ｂ１  第１の爪部材
２１Ａ１’，２１Ｂ１’  カム係合部
２１Ａ２，２１Ｂ２  第２の爪部材
２１Ａ２’，２１Ｂ２’  カム係合部
２２Ａ１  第１の軸
２２Ａ２  第２の軸
２３Ａ１  第１の付勢部材
２３Ａ２  第２の付勢部材
２５Ａ，２５Ｂ  貫通孔
４  従動側回転部材（第２の回転部材）
４１Ａ，４１Ｂ，４１Ｃ，４１Ｄ  係止凹部の組
８Ａ  第１のカム部材
８Ａ１  カム面第１領域部
８Ａ２  カム面第２領域部
８Ｂ  第２のカム部材
８Ｂ１  カム面第１領域部
８Ｂ２  カム面第２領域部
８０  流体圧シリンダ装置
８０１  ピストンロッド
８０２  係合部
９  保持部材
９’  溝
１０  ベアリング
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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