(57)【要約】【課題】摩擦駆動の搬送用台車が走行ガイドの無い通路を横断するときの走行安定性を図ること。【解決手段】搬送用台車１の中央寄り前後２箇所に設けられた主被ガイド部材４，５よりも前方と後方とにそれぞれ前後一対の前側副被ガイド部材６，７と後側副被ガイド部材８，９とが設けられ、主被ガイド部材４，５が係合する主ガイドレール１４が敷設されない走行経路横断通路２６の上手側には後側副被ガイド部材８，９が係合する後側副ガイドレール３１が敷設されると共に、当該通路２６の下手側には前側副被ガイド部材６，７が係合する前側副ガイドレール３２が敷設され、搬送用台車１が前記通路２６を通過するとき、当該通路２６の少なくとも前後何れか一方で、又は通路の前後に跨がって、被ガイド部材４〜９の内の少なくとも前後２つの被ガイド部材がガイドレール１４，３１，３２に係合する。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
自在車輪で走行可能に支持される搬送用台車の中央寄り前後２箇所に主被ガイド部材が設けられ、走行経路側には、前後一対の主被ガイド部材が係合する主ガイドレールが敷設されると共に、搬送用台車の走行方向と平行な被摩擦面に当接して当該搬送用台車を推進させる摩擦駆動手段が配設された摩擦駆動の台車式搬送装置において、前記搬送用台車には、前後一対の主被ガイド部材よりも前方と後方とにそれぞれ前後一対の前側副被ガイド部材と後側副被ガイド部材とが主ガイドレールには係合しない位置に設けられ、前後一対の主被ガイド部材間の距離よりも巾広で主ガイドレールが敷設されない走行経路横断通路の上手側には後側副被ガイド部材が係合する後側副ガイドレールが敷設されると共に、当該走行経路横断通路の下手側には前側副被ガイド部材が係合する前側副ガイドレールが敷設され、搬送用台車が前記走行経路横断通路を通過するとき、当該通路の少なくとも前後何れか一方で、又は通路の前後に跨がって、少なくとも前後２つの被ガイド部材がガイドレールに係合するように構成されている、摩擦駆動の台車式搬送装置。
【請求項２】
前後一対の主被ガイド部材は搬送用台車の前後方向中心線上に配置され、前後一対の前側副被ガイド部材と前後一対の後側副被ガイド部材とは、搬送用台車の前後方向中心線に対して左右両側に振り分け配置され、走行経路の自在車輪走行面に対する前側副被ガイド部材の高さと後側副被ガイド部材の高さが、走行経路の自在車輪走行面に対する主被ガイド部材の高さよりも高くし、走行経路の自在車輪走行面に対する各ガイドレールの高さが、係合する各被ガイド部材の高さに合わせて変えられている、請求項１に記載の摩擦駆動の台車式搬送装置。
【請求項３】
各被ガイド部材が垂直軸心の周りに自転可能に支持された垂直ピンから成り、各ガイドレールが各被ガイド部材を左右両側から挟むように並設された左右一対の垂直レール板から構成されている、請求項１又は２に記載の摩擦駆動の台車式搬送装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、比較的全長が長く且つ全長にわたって水平方向の関節部を持たない一体型の搬送用台車を使用する摩擦駆動の台車式搬送装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
摩擦駆動の台車式搬送装置として、自在車輪で走行可能に支持される搬送用台車の中央寄り前後２箇所に被ガイド部材が設けられ、走行経路側には、前後一対の被ガイド部材が係合するガイドレールが敷設されると共に、搬送用台車の走行方向と平行な被摩擦面に当接して当該搬送用台車を推進させる摩擦駆動手段が配設された摩擦駆動の台車式搬送装置が、例えば特許文献１などにより知られている。
【特許文献１】特開２００１−４８００６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
このような構成の摩擦駆動の台車式搬送装置において、台車走行経路が通路を横断するように設けられるとき、当該通路を横断する台車走行経路部分に存在するガイドレールが人や車両の安全な通行を妨げる恐れがあるので、当該通路を横断する台車走行経路部分には前記ガイドレールを敷設することができない場合がある。このような場合、通路の前後に配設された摩擦駆動手段により台車をして当該通路を横断走行させることができるとしても、通路下手側の摩擦駆動手段で送り出される台車の直進性を保証する手段が存在しないため、当該台車が通路上手側の摩擦駆動手段に良好に引き継がれるように通路内を正確に直進させることができない恐れがある。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本発明は上記のような従来の問題点を解消し得る＊を提供することを目的とするものであって、その手段を後述する実施形態の参照符号を付して示すと、自在車輪３で走行可能に支持される搬送用台車１の中央寄り前後２箇所に主被ガイド部材４，５が設けられ、走行経路側には、前後一対の主被ガイド部材４，５が係合する主ガイドレール１４が敷設されると共に、搬送用台車１の走行方向と平行な被摩擦面１０ａに当接して当該搬送用台車１を推進させる摩擦駆動手段１６，２０，２７〜３０が配設された摩擦駆動の台車式搬送装置において、前記搬送用台車１には、前後一対の主被ガイド部材４，５よりも前方と後方とにそれぞれ前後一対の前側副被ガイド部材６，７と後側副被ガイド部材８，９とが主ガイドレール１４には係合しない位置に設けられ、前後一対の主被ガイド部材４，５間の距離よりも巾広で主ガイドレール１４が敷設されない走行経路横断通路２６の上手側には後側副被ガイド部材８，９が係合する後側副ガイドレール３１が敷設されると共に、当該走行経路横断通路２６の下手側には前側副被ガイド部材６，７が係合する前側副ガイドレール３２が敷設され、搬送用台車１が前記走行経路横断通路２６を通過するとき、当該通路２６の少なくとも前後何れか一方で、又は通路２６の前後に跨がって、被ガイド部材４〜９の内の少なくとも前後２つの被ガイド部材がガイドレール１４，３１，３２に係合するように構成されている。
【０００５】
上記構成の本発明装置を実施する場合、具体的には、前後一対の主被ガイド部材４，５は搬送用台車１の前後方向中心線上に配置し、前後一対の前側副被ガイド部材６，７と前後一対の後側副被ガイド部材８，９とは、搬送用台車１の前後方向中心線に対して左右両側に振り分け配置し、走行経路の自在車輪走行面（帯状板１３ａ，１３ｂ）に対する前側副被ガイド部材６，７の高さと後側副被ガイド部材８，９の高さを、走行経路の自在車輪走行面（帯状板１３ａ，１３ｂ）に対する主被ガイド部材４，５の高さよりも高くし、走行経路の自在車輪走行面（帯状板１３ａ，１３ｂ）に対する各ガイドレール１４，３１，３２の高さは、係合する各被ガイド部材４〜９の高さに合わせて変えておくことができる。
【０００６】
又、各被ガイド部材４〜９は垂直軸心の周りに自転可能に支持された垂直ピンから構成し、各ガイドレール１４，３１，３２は、各被ガイド部材（垂直ピン）４〜９を左右両側から挟むように並設された左右一対の垂直レール板１５ａ，１５ｂ，３３ａ〜３４ｂから構成することができる。
【発明の効果】
【０００７】
上記構成の本発明に係る摩擦駆動の台車式搬送装置によれば、搬送用台車が通路を横断通過するとき、当該通路の少なくとも前後何れか一方で、又は通路の前後に跨がって、少なくとも前後２つの被ガイド部材、即ち、前後一対の主被ガイド部材、前側の前後一対の副被ガイド部材、及び後側の前後一対の副被ガイド部材の合計６つの被ガイド部材の内の少なくとも前後２つの被ガイド部材がガイドレール、即ち、通路前後の主ガイドレール、通路前後の副ガイドレールの何れかに係合するので、搬送用台車は前後２箇所をガイドレールに規制された状態で通路を横断通過することになる。従って、台車走行経路横断通路内に台車を案内するガイドレールを設けていないにもかかわらず、台車をして当該通路を正確に直進横断させることができ、通路下手側のガイドレールに上手く導入されないために台車が通路位置で止まってしまうような不都合が生じる恐れがなくなる。
【０００８】
又、通路の前後に台車そのものを左右両側から挟んで直進のみ可能にガイドする大型の台車ガイド手段を併用する場合と比較して、設備が簡単で安価に実施することができる。特に、ターン部の直後やターン部の直前に前記通路が設けられているような場合、前記台車ガイド手段では、台車がターン部を走行するときの台車前後両端部の左右横方向への張り出し運動と前記台車ガイド手段とが干渉しないように、当該台車ガイド手段を開閉可能に構成しなければならず、大幅な設備コストアップを免れないばかりか、当該台車ガイド手段の開閉制御が必要になり、容易に実施することができないが、本発明の構成ではこのような不都合は一切伴わずに簡単容易に実施し、初期の目的を達成することができる。
【０００９】
尚、請求項２に記載の構成によれば、前記のようにターン部の直後やターン部の直前に前記通路が設けられているような場合、台車がターン部を走行するときの台車前後両端部の左右横方向の運動によって、前側副被ガイド部材や後側副被ガイド部材が通路前後の対応しない（他の被ガイド部材が係合する）ガイドレールに横から衝突するのを回避することができるので、特に本発明の構成を、前記のようにターン部の直後やターン部の直前に台車走行経路横断通路が設けられる場合に適用する構成として好適なものである。
【００１０】
又、請求項３に記載の構成によれば、台車側の各被ガイド部材や走行経路側の各ガイドレールを簡単な構成で実施することができ、しかも各被ガイド部材を、垂直支軸にローラーを支承させて構成する場合と比較して、容易且つ安価に実施することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
以下に本発明の具体的実施例を添付図に基づいて説明すると、図１及び図２に示すようにこの実施形態で使用される搬送用台車１は、自動車ボディなどのワークＷを搭載する、長さ方向の中間に水平方向の関節部を持たない長尺一体型の台車本体２の下側に、左右一対前後２組の自在車輪３と、前後方向中心線上の中央寄り位置に前後一対設けられた主被ガイド部材４，５と、この主被ガイド部材４，５よりも前方で前後方向中心線に対し右方へ外れた位置（左方でも良いが、以下の実施形態の説明は、図示の構造に基づいて説明する）に前後一対設けられた前側副被ガイド部材６，７と、主被ガイド部材４，５よりも後方で前後方向中心線に対し左方へ外れた位置に前後一対設けられた後側副被ガイド部材８，９とを備えている。又、台車本体２の左右両側に走行方向と平行な被摩擦面１０ａ，１０ｂを備えている。この被摩擦面１０ａ，１０ｂは、台車本体２の左右両側面そのものを利用して構成しても良いし、台車本体２に取り付けた前後方向部材の側面で構成しても良い。尚、前側副被ガイド部材６，７間の間隔と後側副被ガイド部材８，９間の間隔とは等しい。
【００１２】
各被ガイド部材４〜９は、台車本体２に固着された垂直な筒状支持部材１１を上下方向に貫通し且つ垂直軸心の周りに自転可能に支承された垂直ピンの下端突出部で構成しているが、この各被ガイド部材４〜９の構造は、これに限定されない。而して、図２に示すように、各被ガイド部材４〜９の自在車輪走行面に対する高さは、主被ガイド部材４，５の高さＨ１が一番低く、後側副被ガイド部材８，９の高さＨ２が中間高さで、前側副被ガイド部材６，７の高さＨ３が一番高くなるように構成している。
【００１３】
上記搬送用台車１の走行経路、即ち、前記自在車輪走行面は、自在車輪３が表面上を転動するように床面上に架台１２を介して水平に敷設された左右一対の帯状板１３ａ，１３ｂによって構成され、両帯状板１３ａ，１３ｂ間の中央位置には、台車走行経路の全域にわたって、搬送用台車１の主被ガイド部材４，５が係合する主ガイドレール１４が敷設されている。この主ガイドレール１４は、主被ガイド部材４，５である垂直ピンの下端突出部が丁度遊嵌する程度の巾を隔てて並設された左右一対の垂直レール板１５ａ，１５ｂから構成されている。尚、前記帯状板１３ａ，１３ｂを床面に直に敷設しても良いし、床面そのものが前記自在車輪走行面となるように構成しても良い。
【００１４】
上記搬送用台車１の走行経路には、図１Ａ及び図２Ａに示すように摩擦駆動手段１６が併設されている。この摩擦駆動手段１６は、それぞれ垂直軸心の周りに回転自在な摩擦駆動ローラー１７とバックアップローラー１８を備えている。摩擦駆動ローラー１７は、図示省略された付勢手段により台車本体２の被摩擦面１０ａ，１０ｂの一方に圧接されるもので、モーター１９により回転駆動される。バックアップローラー１８は、台車本体２の被摩擦面１０ａ，１０ｂの他方に当接する。尚、摩擦駆動手段１６は、バックアップローラー１８を省いて摩擦駆動ローラー１７のみから構成することもできるし、或いは図３に２０で示す摩擦駆動手段のように、バックアップローラー１８を使用しないで摩擦駆動ローラー１７を左右一対並設して構成することもできる。
【００１５】
図３は、上記搬送用台車１の閉ループ状走行経路における直線往行経路部２１の終端と直線復行経路部２２の始端とをつなぐターン経路部を示すもので、当該ターン経路部は、２つの９０度ターン部２３，２４及び両９０度ターン部２３，２４間をつなぐ直線経路部２５から成り、当該直線経路部２５を横断する通路２６が設けられている。この通路２６を含む直線経路部２５の長さは、上手側のターン部２３を通過して直線経路部２５に入った搬送用台車１の前端が直ぐに通路２６内に進入し、通路２６から下手側へ抜け出た搬送用台車１が直ぐに下手側のターン部２４内に入り込む程度に短い。そしてこの通路２６内となる領域には、主ガイドレール１４は設けられておらず、自在車輪走行面を構成する帯状板１３ａ，１３ｂのみが敷設されている。又、各ターン部２３，２４の内側には、走行方向に適当間隔おきに並ぶ複数（図示例は３つ）の摩擦駆動ローラー１７を備えたターン部摩擦駆動手段２７，２８が併設され、更に直線経路部２５には、通路２６の直前直後の両箇所に摩擦駆動ローラー１７を備えた摩擦駆動手段２９，３０が併設されている。
【００１６】
上記のターン経路部の構成において、図４に詳細を示すように、直線経路部２５の始端位置付近と通路２６との間には、搬送用台車１の後側副被ガイド部材８，９が係合する後側副ガイドレール３１が敷設され、直線経路部２５の終端位置付近と通路２６との間には、搬送用台車１の前側副被ガイド部材６，７が係合する前側副ガイドレール３２が敷設されている。これら両副ガイドレール３１，３２は、主ガイドレール１４と同様に、副被ガイド部材６〜９である垂直ピンの下端突出部が丁度遊嵌する程度の巾を隔てて並設された左右一対の垂直レール板３３ａ，３３ｂ及び３４ａ，３４ｂから構成されているが、これら副ガイドレール３１，３２に対する副被ガイド部材６〜９の係合（嵌合）深さが、主ガイドレール１４に対する主被ガイド部材４，５の係合（嵌合）深さとほぼ同一になるように、図２Ｂ及び図２Ｃに仮想線で示す如く副被ガイド部材６〜９の自在車輪走行面に対する高さに合わせて副ガイドレール３１，３２の高さを変えている。
【００１７】
以上の構成によれば、自在車輪３によって支持された搬送用台車１は、その前後一対の主被ガイド部材４，５が主ガイドレール１４に係合していることにより、当該主ガイドレール１４と平行な姿勢を保って台車走行経路に沿って走行可能である。而して当該搬送用台車１は、台車走行経路の適所に併設された摩擦駆動手段１６，２０のモーター駆動されている摩擦駆動ローラー１７が台車本体２の被摩擦面１０ａ又は１０ｂに圧接することにより前方に推進されるが、その搬送用台車１が直線往行経路部２０から直線復行経路部２１に至るターン経路部を走行するときの状態を以下に具体的に説明する。
【００１８】
即ち、図５Ａに示すように、通路２６の上手側ターン部２３に送り込まれた搬送用台車１は、ターン部摩擦駆動手段２７の各摩擦駆動ローラー１７で前方に送られながら、その前後一対の主被ガイド部材４，５がターン部２３の主ガイドレール１４に案内されることにより、当該ターン部２３に沿って９０度右方に転向し、直線経路部２５に進入する。この過程において、当該搬送用台車１の前側副被ガイド部材６，７は、主ガイドレール１４の右側から左側へ移行した後、再び後側副ガイドレール３１及びこれに並列する主ガイドレール１４に対しその左側から右側へ移行することになるが、当該前側副被ガイド部材６，７は後側副ガイドレール３１及び主ガイドレール１４よりも高く、これら後側副ガイドレール３１及び主ガイドレール１４の側面に衝突することはない。
【００１９】
図５Ｂに示すように、ターン部２３を経由して直線経路部２５に進入した搬送用台車１は、摩擦駆動手段２９により引き続き摩擦駆動され、前後一対の主被ガイド部材４，５を介して主ガイドレール１４に案内されて直進するが、図５Ｃに示すように前側の主被ガイド部材４が主ガイドレール１４から外れて通路２６内に進入したとき、当該搬送用台車１の前後一対の後側副被ガイド部材８，９の内、前方の副被ガイド部材８が後側副ガイドレール３１に係合しており、搬送用台車１は、前後一対の主被ガイド部材４，５の内の後方の主被ガイド部材５と前後一対の後側副被ガイド部材８，９の内の前方の副被ガイド部材８の前後２箇所で通路２６の上手側の主ガイドレール１４と後側副ガイドレール３１とに案内され、直進状態を保って通路２６内に進入する。換言すれば、後側副ガイドレール３１は、前方の主被ガイド部材４と前方の後側副被ガイド部材８との間の前後方向距離と同一長さか又は若干長くなるように構成されている。
【００２０】
図６Ａに示すように、摩擦駆動手段２９の摩擦駆動ローラー１７により通路２６内に送り出される搬送用台車１が、前方の後側副被ガイド部材８が後側副ガイドレール３１から外れて通路２６内に進入したとき、即ち、搬送用台車１の後端側では、後方の後側副被ガイド部材９のみが後側副ガイドレール３１に係合する状態になったときには、既に前後一対の前側副被ガイド部材６，７の内の前方の副被ガイド部材６が通路２６の下手側の前側副ガイドレール３２に係合しており、通路２６の下手側の摩擦駆動手段３０に引き継がれて前方に推進される当該搬送用台車１は、前後２箇所を前側副ガイドレール３２と後側副ガイドレール３１とに案内されながら直進する。
【００２１】
そして図６Ｂに示すように、後方の後側副被ガイド部材９が後側副ガイドレール３１から外れて通路２６内に進入したときには、少なくとも前後一対の前側副被ガイド部材６，７の両方が通路２６の下手側の前側副ガイドレール３２に係合しており、やはり当該搬送用台車１は、少なくともその前後２箇所を前側副ガイドレール３２に案内されながら、通路２６の下手側の摩擦駆動手段３０によって直進駆動され、通路２６を横断することになる。換言すれば、通路２６の巾（前後の副ガイドレール３１，３２間の前後方向間隔）は、前側副被ガイド部材６（又は前側副被ガイド部材７）と後側副被ガイド部材８（又は後側副被ガイド部材９）との間の距離と同一か又は若干狭くなるように構成されている。
【００２２】
上記の搬送用台車１の通路２６に対する横断走行が進んで、図６Ｃに示すように、前後一対の前側副被ガイド部材６，７の内の前方の副被ガイド部材６が前側副ガイドレール３２から外れたとき、既に前方の主被ガイド部材４が通路２６の下手側の主ガイドレール１４に係合しているので、当該搬送用台車１は、副被ガイド部材６と主被ガイド部材４の前後２箇所で前側副ガイドレール３２と主ガイドレール１４とに案内され、ターン部２４に向けて直進走行することができる。
【００２３】
そして図７Ａに示すように、搬送用台車１の前進走行が進んで、前後一対の前側副被ガイド部材６，７の両方が前側副ガイドレール３２から前方に外れたとき、既に前後一対の主被ガイド部材４，５の両方が通路下手側の主ガイドレール１４に係合しており、これ以降の搬送用台車１は、主被ガイド部材４，５の前後２箇所で主ガイドレール１４に案内され、摩擦駆動手段３０によりターン部２４へ向けて推進される。即ち、前側副ガイドレール３２は、後方の前側副被ガイド部材７と後方の主被ガイド部材５との間の前後方向距離と同一長さかそれよりも長くなるように構成されている。
【００２４】
搬送用台車１が直線経路部２５からターン部２４に進入すると、当該搬送用台車１はターン部摩擦駆動手段２８に引き継がれ、当該ターン部摩擦駆動手段２８の各摩擦駆動ローラー１７によってターン部２４を直線復行経路部２２（図３参照）に向けて推進せしめられる。この過程において、前後一対の前側副被ガイド部材６，７は、主ガイドレール１４の右側から左側に移行し、その後、再び主ガイドレール１４の左側から右側に移行することになるが、当該前側副被ガイド部材６，７は主ガイドレール１４よりも高く、主ガイドレール１４の側面に衝突することはない。
【００２５】
尚、基本的には、前後一対の主被ガイド部材４，５、前後一対の前側副被ガイド部材６，７、及び前後一対の後側副被ガイド部材８，９の台車左右巾方向の位置や構造は、上記実施形態に示したものに限定されない。例えば、突条形ガイドレールを左右両側から挟む左右一対の垂直軸ローラーから成るものであっても良いし、凹溝形ガイドレールに嵌合する垂直軸ローラーから成るものであっても良い。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】Ａ図は搬送用台車の台車本体を省略した平面図，Ｂ図は同側面図である。
【図２】Ａ図は搬送用台車の台車本体を省略した主被ガイド部材位置での正面図と摩擦駆動手段の正面図、Ｂ図は同搬送用台車の前側副被ガイド部材位置での正面図、Ｃ図は同搬送用台車の後側副被ガイド部材位置での正面図である。
【図３】搬送用台車の走行経路の要部を説明する平面図である。
【図４】通路前後の主副両ガイドレールを説明する平面図である。
【図５】Ａ図〜Ｃ図は通路上手側における搬送用台車の走行状態を説明する平面図である。
【図６】Ａ図〜Ｃ図は通路を横断する搬送用台車の走行状態を説明する平面図である。
【図７】Ａ図及びＢ図は通路下手側における搬送用台車の走行状態を説明する平面図である。
【符号の説明】
【００２７】
１    搬送用台車
２    台車本体
３    左右一対前後２組の自在車輪
４，５    前後一対の主被ガイド部材
６，７    前後一対の前側副被ガイド部材
８，９    前後一対の後側副被ガイド部材
１０ａ，１０ｂ    被摩擦面
１３ａ，１３ｂ    帯状板（自在車輪走行面）
１４    主ガイドレール
１５ａ，１５ｂ，３３ａ〜３４ｂ    左右一対の垂直レール板
１６，２０，２９，３０    摩擦駆動手段
１７    摩擦駆動ローラー
１８    バックアップローラー
２１    直線往行経路部
２２    直線復行経路部
２３，２４    ９０度ターン部
２５    直線経路部
２６    通路
２７，２８    ターン部摩擦駆動手段
３１    後側副ガイドレール
３２    前側副ガイドレール
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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