(57)【要約】【課題】本発明者らは、化学農薬に匹敵できる防除活性を発現できる生物農薬の防除方法を見出すことを課題とし、保存性向上以外の解決手段を探索し、化学薬剤では不可能である生き物である長所を最大限生かして、生菌数が低下した生物農薬でも、防除効果を格段に高くすることができる防除方法を植物病害虫防除分野に提供することを課題とした。【解決手段】本発明の、防除細菌を含有する生物農薬を、防除細菌の増殖に適する栄養物質を含有する水性媒体と混合して処理液を調製後、３時間〜４８時間の時間をおいて増殖させてから薬剤処理する防除方法によって、保存性が悪く生菌数が低下した生物農薬でも、防除効果を格段に高くすることができる、植物病害虫防除方法を提供できる。また、防除能力がありながら、生産段階から流通・使用現場にいたるまでに生菌数を減ずる、防除細菌を含有する生物農薬の防除効果を格段に高くすることができる。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
防除細菌を含有する生物農薬を水性媒体と混合して処理液を調製し、薬剤処理する防除方法であって、下記（１）と（２）を特徴とする方法。
・  水性媒体が防除細菌の増殖に適する１種、又は２種以上の栄養物質を含有する。
（２）処理液調製後から薬剤処理迄３時間〜４８時間処理液を保持する。
【請求項２】
細菌がシュードモナス属細菌である請求項１に記載の防除方法。
【請求項３】
細菌がバチルス属細菌である請求項１に記載の防除方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は植物の病虫害を薬剤処理によって防除する場合の、防除微生物が細菌である生物農薬の防除方法である。また、本発明は従来から化学農薬で見られるように、処理液を調製したのち直ちに薬剤処理をする方法とは異なり、処理液を調製後ある程度の時間をおいて防除細菌を増殖させてから薬剤処理をするという、前例のない化学薬剤では不可能である生物農薬を用いる防除方法に関する技術である。
【０００２】
本発明の防除方法の防除対象は植物を加害する植物病原菌や植物害虫であり、防除対象となる植物は作物（野菜、果菜、果樹、豆類、イモ類）にとどまらず、食用及び鑑賞用の花卉、街路樹や生垣に利用されるかん木等のアメニティ植物を含む。
【背景技術】
【０００３】
実際の農業場面を含む使用場面において、使用者が満足のゆく化学農薬並の高い効果を発揮できる、植物の病虫害を対象とする生物農薬は今だ乏しく、現在もなお化学農薬防除に頼らなければならないのが実状となっている。
【０００４】
しかしながら昨今、化学農薬耐性菌や化学農薬抵抗性害虫の出現増加の危惧や、化学農薬の環境への影響危惧も払拭されておらず、耐性菌や抵抗性虫の出現を低減できて、環境負荷の少ないＩＰＭ（総合的病虫害管理）の一手段として、生物農薬が望まれているのも事実である。
【０００５】
しかしながら、生物農薬は生き物であるがゆえに化学農薬に比べ不安定であり、薬剤としての保存性が悪く、生産段階から流通・使用現場にいたるまで、できるだけ死滅させることが無く維持させることが困難であり、この事が、生物農薬の有効成分である微生物の防除能力を十分発揮できない理由の一つとなっている。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
そこで本発明者らは、鋭意、化学農薬に匹敵する防除活性を発現できる生物農薬の防除方法はないかを検討してきた。また従来のように、生物農薬の製剤品としての保存性向上以外の解決手段を探り、化学薬剤では不可能である生き物である長所を最大限生かして、保存性が悪く生菌数が低下した生物農薬でも、防除効果を格段に高くすることができる防除方法を提供することを課題とし鋭意検討した。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
その結果、防除細菌を含有する生物農薬を、防除細菌の増殖に適する栄養物質を含有する水性媒体と混合して処理液を調製後、３時間〜４８時間の時間をおいてから薬剤処理することにより、薬剤処理前に処理液中の防除細菌の生菌数を増殖により増大させることで、保存性が悪く生菌数が低下した微生物防除剤でも、防除効果を格段に高くすることができる防除方法を提供できることが判明した。
【０００８】
すなわち、本発明は、以下に示す、防除微生物が細菌である生物農薬の防除方法である。
〔１〕防除細菌を含有する生物農薬を水性媒体と混合して処理液を調製し、薬剤処理する防除方法であって、下記（１）と（２）を特徴とする方法。（１）水性媒体が防除細菌の増殖に適する１種、又は２種以上の栄養物質を含有する。（２）処理液調製後から薬剤処理迄３時間〜４８時間処理液を保持する。
〔２〕細菌がシュードモナス属細菌である〔１〕に記載の防除方法。
〔３〕細菌がバチルス属細菌である〔１〕に記載の防除方法。
【発明の効果】
【０００９】
本発明の、防除細菌を含有する生物農薬を、防除細菌の増殖に適する栄養物質を含有する水性媒体と混合して処理液を調製後、３時間〜４８時間の時間をおいてから薬剤処理することにより、薬剤処理前に処理液中の防除細菌の生菌数を増殖により増大させることが可能となり、保存性が悪く生菌数が低下した微生物防除剤でも、防除効果を格段に高くすることができる防除方法を提供できる。
【００１０】
またこの防除方法により、防除能力のある細菌でありながら、薬剤としての保存性が悪いために、生産段階から流通・使用現場にいたるまでに生菌数を減じて防除効果を減じてしまう、防除微生物が細菌である多くの生物農薬の、植物病虫害に対する防除効果を格段に高くすることができる防除方法を提供できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
以下、本発明を詳細に説明する。
＜１＞本発明に係わる生物農薬に含まれる防除微生物
本発明に係わる防除微生物は細菌であり、放線菌や糸状菌（カビ）ではない。放線菌や糸状菌（カビ）は増殖の際に糸状塊の細胞で増殖してしまい、いわゆるダマとなり、例えば散布処理や潅注処理等で使用する散布器や噴霧器のノズルやジョロの様な器具の注ぎ口を詰まらせてしまい、薬剤処理に支障をきたす。また、増殖に長期間を必要とするため、本発明に適さない。
【００１２】
本発明に係わる防除微生物の細菌の例としては、例えばシュードモナス属の細菌やバチルス属の細菌などがあげられ、その中で例えば、シュードモナス・フロレッセンス種やシュードモナス・プチダ種の細菌やバチルス・スフェリカス種の細菌があげられる。本発明の実施例に用いたシュードモナス・フロレッセンス（Ｐｓｅｕｄｏｍｏｎａｓ  ｆｌｕｏｒｅｓｃｅｎｓ）種の菌株はＭＣＩＢ−９菌株、ＭＣＩＢ−１０菌株であり、シュードモナス・プチダ（Ｐｓｅｕｄｏｍｏｎａｓ  ｐｕｔｉｄａ）種の菌株はＭＣＩＢ−１８２菌株、ＭＣＩＢ−４菌株であり、バチルス・スフェリカス（Ｂａｃｉｌｌｕｓ  ｓｐｈａｅｒｉｃｕｓ）種の菌株はＭＣＩＢ−５２菌株、ＭＣＩＢ−５菌株であり、これらの菌株は、独立行政法人産業技術総合研究所特許生物寄託センター（茨城県つくば市東１丁目１番１  中央第６）に、各々前述順にＦＥＲＭ  Ｐ−１９１４４、ＦＥＲＭ  Ｐ−１９１４５、ＦＥＲＭ  Ｐ−１８７２５、ＦＥＲＭ  Ｐ−１８７２１、ＦＥＲＭ  Ｐ−１８７２４、ＦＥＲＭ  Ｐ−１８７２２の寄託番号で受託されている。これら菌株の同定時の分類学的諸性質を（表１）、（表２）、（表３）に示す。
また、これら以外の微生物でも、安全で且つ増殖力のあり、防除活性がある細菌であれば何れでも良い。
【００１３】
【表１】
2005330183.tif 000002
【００１４】
【表２】
2005330183.tif 000003
【００１５】
【表３】
2005330183.tif 000004
【００１６】
＜２＞本発明に係わる生物農薬に含まれる防除微生物の培養方法例
本発明に係る微生物の培養は、例えば、往復式振盪培養、ロータリーシェーカー培養、ジャーファメンター培養、培養タンク培養等の液体培養を使用する。またその際、本発明に係る微生物に適した培養方法であれば良い、例えば、シュードモナス属やバチルス属に属する細菌の通常培養方法に準じて行うことができる。
【００１７】
培養に用いる培地は、本発明に係る微生物が生育しやすい培地であれば何でもよく、例えば炭素源としてグルコース、デンプン、デキストリン、シュークロース、糖蜜等の糖類、窒素源としては酵母エキス、コーン・スティープ・リーカー、肉エキス、小麦胚芽、ペプトン類、バレイショエキス、大豆粉等が利用できる。窒素源としては先述の有機窒素源が好ましいが、塩安、硝安、硫安等の無機塩も利用できる。また、無機塩としてリン酸、カリウム、カルシウム、マンガン、マグネシウム、鉄等の塩類、例えば、塩化カリウム、塩化カルシウム、硫酸マンガン、硫酸第一鉄、硫酸マグネシウムなどを配合することができる。また、必要に応じて消泡剤、バッファー等の種々の添加剤を用いることも可能である。
【００１８】
培養の条件は特に限定されるものではないが、培養は液体培養では通気撹拌や振盪培養等の好気的条件下で行うことが好ましく、温度は１５〜４０℃、好ましくは２０〜３５℃、ｐＨは５〜９、より好ましくは６〜９の範囲で行う。
【００１９】
本発明に係わる防除微生物の培地と培養方法は使用される防除微生物である細菌に適したものであればいずれでも良く、前述記載例に限定されるものではない。
【００２０】
＜３＞本発明に使用する生物農薬例
本発明に使用する生物農薬としては、安全で且つ増殖力が有り、防除活性のある細菌を含む生物農薬であれば何れでも良い。細菌体含有培養物から成る生物農薬でも、細菌体のみから成る生物農薬でも使用できる。生物農薬は、適宜希釈して使用することができる。菌体を液体培地で培養して得た培養物は、懸濁液の状態で植物の葉や茎に散布することができるため、植物の葉や茎や花等の地上部処理に好ましい。ただ、本発明に使用する生物農薬は、生菌体（生きている菌体）を含むものでなければならない。
【００２１】
本発明に使用する生物農薬は、通常の化学農薬や微生物農薬で一般的に利用されて来た製造方法に従って、必要に応じて各種任意成分と共に製造された、水和剤、顆粒水和剤、乳剤、液剤、フロアブル等であっても増殖可能であれば良い。
【００２２】
上記任意成分としては、固体担体として、トレハロース、スクロース、グルコース、フラクトース、ラクトース、ラフィノース、ソルビトール、キシリトール、イノシトール等の糖類、ベントナイト、モンモリロナイト、珪藻土、酸性白土、タルク類、パーライト、バーミキュライト等の鉱物質微粉末、硫酸塩、尿素、塩化塩、硝酸塩等の無機塩、キチン、米糠、小麦粉等の有機物微粉末等を、また、補助剤として、先述の糖類、カゼイン、ゼラチン、アラビアガム、アルギン酸、合成高分子（ポリビニルアルコール、ポリアクリル酸類等）、ベントナイト等の固着剤や分散剤、その他の成分として、プロピレングリコール、エチレングリコール等の凍結防止剤、キサンタンガム等の天然物、ポリアクリル酸類等の増粘剤、また展着剤、乳化剤、着色剤等を添加した生物農薬でも、生物農薬の細菌の生育を阻害しないものであれば使用することができる。
【００２３】
＜４＞本発明の防除方法
本発明は、防除細菌を含有する生物農薬を水性媒体と混合して処理液を調製し、薬剤処理する防除方法であって、水性媒体が防除細菌の増殖に適する１種、又は２種以上の栄養物質を含有し、処理液調製後から薬剤処理迄３時間〜４８時間処理液を保持することを特徴とする防除方法である。
【００２４】
本発明の防除方法に係わる水性媒体とは、主に水のことを示すが、処理防除液の懸濁液としての物性向上や植物体への付着量増大や展着性の向上等のために、界面活性剤、分散剤、展着剤等の物質を配合された水性の液体であっても良い。また、本発明の効果を妨げるものでなく植物に薬害が生じないものであれば何れの水性液体であっても良い。
【００２５】
本発明に係わる栄養物質とは本発明に係わる防除微生物の細菌の増殖に適する物質であれば何れでも良く、例えば、本発明に係わる防除微生物の培養方法例の項目で先述した培養培地の炭素源、窒素源、無機塩等の成分が挙げられる。他の雑菌が繁殖し難い培地の成分であれば好ましく、防除微生物だけが選択的に生育できる選択培地の成分であればなおさら好ましい。
【００２６】
生物農薬の保存場所や流通を考えると、保存性が悪く、冷蔵庫内でしか保存できない細菌を含む生物農薬である場合は流通面が不利になる。防除細菌を含む生物農薬とこの栄養物質を別容器に入れて、セットで販売流通することが好ましいが、この場合は、流通温度を異にして別々に販売流通させることにより、本発明の防除方法を側面から可能にし、利便性を高めることができる。この様な方法を採るのは、防除細菌を含む生物農薬の希釈倍率が高くなるにつれて、セットで売る栄養物質の量が増え、容器が大きくなるか、容器数を増やさざるを得なくなるからである。
【００２７】
次に、本発明に係わる調製される処理液は、どのような容器に入れて調製されるべきかであるが、例えば散布処理では、薬剤処理規模にもよるが灯油等を入れるポリタンクや通常農家で使用される大型の薬剤調製タンクを使用できる。ただし、容器は調製前には丁寧に水で洗浄されるのが原則である。
【００２８】
次に、栄養物質と生物農薬が水性媒体に混合される時の希釈倍率であるが、栄養物質は１０倍〜５０００倍希釈程度となることが好ましく、生物農薬は製剤中の生菌密度にもよるので５００倍〜５００００００倍希釈程度となることが好ましく、水性媒体中の防除微生物の生菌濃度が１×１０４ｃｆｕ／ｍＬ以上が好ましく、１×１０５ｃｆｕ／ｍＬ〜１×１０７ｃｆｕ／ｍＬ程度が更に好ましい。というのは、容器付着土等からの雑菌の混入繁殖を防ぐ為である。
【００２９】
また、栄養物質が含有された水性媒体に生物農薬が均一に混合された直後の処理液のｐＨは６〜９が好ましく、７〜９の範囲であればなおさら好ましい。
【００３０】
次に本発明に係わる調製された処理液を、処理液調製後〜薬剤処理迄の時間、どこに置くのかということであるが、薬剤処理する実際の場所（例えば圃場）である方が処理液の使用者にとり、望ましい。しかしながら、調製された処理液は時々攪拌され、好気的になることが好ましいので、攪拌できる人がいる場所の近くの屋内であっても良い。また、冬場であれば、ハウス内の高温になるので、防除細菌の増殖に好適であるが、夏場であればハウス内は高温になり過ぎるのでハウス近傍の屋外が適している。温度は１５〜４０℃、好ましくは２０〜３５℃が好ましい。
【００３１】
次に、本発明の処理液調製後〜薬剤処理迄の時間は、３時間〜４８時間であるが、５時間〜３６時間程度であることが好ましい。
【００３２】
また、本発明の薬剤処理直前の処理液の処理方法であるが、散布処理の場合を例にとると、高い防除効果を得るためには、生菌体を多数含む処理液を散布するのが好ましい。好ましい散布処理時の処理量は、病害の種類、適用植物の種類、防除剤の剤型等によって異なるため一概には規定できないが、例えば、水で希釈して地上部散布する場合には、その処理時の菌体濃度は、通常約１×１０４ｃｆｕ／ｍＬ以上であり、好ましくは約１×１０５ｃｆｕ／ｍＬ〜１×１０８ｃｆｕ／ｍＬであり、処理量は、好ましくは５０〜５００Ｌ／１０ａである。また、地上散布する場合、菌体の施用量が、５×１０９ｃｆｕ〜５×１０１３ｃｆｕ／１０ａ程度となるように散布することが好ましい。水で希釈し使用する場合は、小型のタンクの処理液を散布用の大型タンクに移し変えて水で２倍〜１００００倍程度に希釈し、好ましくは１０倍〜１００倍に希釈し、散布処理すれば良い。
【００３３】
また種々栽培植物の病虫害を防除する目的で、栽培植物の地上部（花部、茎葉部）や病原菌や病害虫の生息場所にも散布できる。散布の方法としては、剤型等の使用形態、作物や病害によって適宜選択され、例えば、地上液剤散布、地上固形散布、空中液剤散布、空中固形散布、施設内施用等の茎葉花部への散布処理方法を挙げることができる。
【００３４】
また、栽培植物への施用に際して、殺虫剤、殺線虫剤、殺ダニ剤、除草剤、殺菌剤、植物生長調節剤、液肥、葉面散布剤等を混合施用、あるいは混合せずに交互施用、または同時散布することも可能である。
【００３５】
また、本発明の薬剤処理直前の処理液は、散布処理以外の塗布処理や浸漬処理や土壌散布や土壌混和処理など、植物の病原菌や害虫の生息域や植物体近傍や植物であれば、何れの場所にでも処理することが可能である。
【００３６】
＜５＞本発明の防除方法が適用される植物病虫害例
この様にして得られる本発明の防除方法が適用される植物病虫害とは、植物の病原菌や害虫によって引き起こされる植物の障害であれば何れでも良い。病害を例にとり述べれば、例えば胞子をつくるカビによる空気伝染性病害の例や、植物同士の接触や雨水による地上で遊走子により伝染蔓延する病害の例が挙げられ、以下に地上部病害を例にとり、本発明が対象とする具体的病害およびその病原菌の一例を示す。
【００３７】
＜イネ＞
イネのいもち病菌ピリキュラリア・ オリゼー（Pyricularia oryzae）、ごま葉枯れ病菌コクリオボラス・ミヤベアヌス（Cochliovolus  miyabeanus）、
【００３８】
＜野菜＞
野菜類、例えば、ナス科野菜、ウリ科野菜、イチゴ、レタス、タマネギ等の灰色かび病菌ボトリチス・シネレア（Botrytis cinerea）や菌核病菌スクレロチニア・ スクレロチオラム（Sclerotinia sclerotiorum）、トマトの疫病菌フィトフトラ・インフェスタンス（Phytophthora infestans）トマトの葉かび病菌クラドスポリウム・フラバム（Cladosporium fulvum）、輪紋病菌アルタナリア・ソラニ（Alternaria salani）、ウリ科野菜の炭そ病菌コレトトリカム・ラゲナリウム（Colletotrichum lagenarium）、つる枯れ病菌ミコスフェレラ・メロニス（Mycosphaerella melonis）、うどんこ病菌スフェロテカ・フリジネア（Sphaerotheca fuliginea）、ウリ科野菜べと病菌シュードペロノスポラ・キュベンシス（Pseudoperonospora cubensis）、ハクサイの黒斑病菌アルタナリア・ブラシケ（Alternaria brassicae）、ニンジンの黒葉枯病菌アルタナリア・ダウシ（Alternaria dauci）、イチゴのうどんこ病菌スファエロテカ・フムリ（Sphaerotheca humuli）、炭そ病菌コレトトリカム・フラガリエ（Colletotrichum fragariae）、キャベツの黒すす病菌アルタナリア・ブラッシコーラ（Alternaria brassicicola）、蔬菜類、ダイコンのべと病菌ペロノスポラ・ブラシケ（Peronospora brassicae）、ホウレンソウのべと病菌ペロノスポラ・スピナシエ（Peronospora spinaciae）、タバコのべと病菌ペロノスポラ・タバシナ（Peronospora tabacina）、セリ科植物のべと病菌プラズモパーラ・ニベア（Plasmopala nivea)、
【００３９】
＜果樹＞
カンキツ類の青かび病菌ペニシリウム・イタリカム（Penicillium italicum）、黒点病菌ディアポルテ・シトリ（Diaporthe citri）、緑かび病菌ペニシリウム・ディジタツム（Penicillium digitatum）、青かび病菌ペニシリウム・イタリクム（Penicillium italicum）、ナシの赤星病菌ジムノスポランジウム・アシアチカム（Gymnosporangium asiaticum）、黒斑病菌アルタナリア・キクチアナ（Alternaria  kikuchiana）、黒星病菌ベンチュリア・ナシコーラ（Venturia nashicola）、リンゴの黒星病菌ベンチュリア・イネクアリス（Venturia inaequalis）、斑点落葉病菌アルタナリア・マリ（Alternaria mali）、モモの灰星病菌モニリニア・フルクチコーラ（Monilinia fructicola）、ブドウの灰色かび病菌ボトリチス・シネレア（Botrytis cinerea）、晩腐病菌グロメレラ・シンギュラータ（Glomerella cingulata）、
【００４０】
＜豆類＞
ラッカセイの褐斑病菌サーコスポーラ・アラキディコーラ（Cercospora arachidicola）、ダイズの紫斑病菌サーコスポーラ・キクチ（Cercospora kikuchii）、エンドウの褐斑病菌アスコキタ・ピシ（Ascochyta pisi）、ソラマメの赤色斑点病菌ボトリチス・ファバエ（Botrytis fabae）、豆類の灰色かび病菌ボトリチス・シネレア（Botrytis cinerea）や菌核病菌スクレロチニア・スクレロチオラム（Sclerotinia sclerotiorum）、
【００４１】
＜イモ類と特用作物＞
ジャガイモの疫病菌フィトフトラ・インフェスタンス（Phytophthora infestans）や夏疫病菌アルタナリア・ソラニ（Alternaria salani）、テンサイの褐斑病菌サーコスポーラ・ベティコーラ（Cercospora beticola）、
【００４２】
＜花卉類＞
花卉類、例えば、シクラメン、キク、バラ、スターチス、アスター、スミレ等の灰色かび病菌ボトリチス・シネレア（Botrytis cinerea）、バラのうどんこ病菌スファエロテカ・パンノーサ（Sphaerotheca pannosa）等が挙げられる。
【実施例】
【００４３】
以下実施例により、本発明を更に具体的に説明する。但し、本発明は実施例にのみ限定されるものではない。
【００４４】
＜防除微生物例の培養製造例＞
（培養製造例）グルコース（和光純薬工業）１０ｇとポリペプトン（日本製薬社）１０ｇと硫酸マグネシウム七水和物（和光純薬工業）１．５ｇ、リン酸水素ニカリウム（和光純薬工業）１．５ｇを蒸留水１Ｌ当りに添加し、ＰＨ７．０前後に調整した培養液を、５００ｍｌの振とう用フラスコに１００ｍｌ入れ滅菌後、供試微生物菌株（ＭＣＩＢ−９、１０、１８２、４、５２、５）６菌株を無菌的に移植し、３０℃、１２０ｒｐｍの条件でロータリーシェーカー培養した。得られた培養液を常法に従って遠心分離（５０００ｒｐｍ、２０分間）濃縮して菌体濃縮物（湿菌体）を得た。この菌体濃縮物を減圧下で乾燥して粉砕すれば菌体濃縮物の乾燥物とすることができる。また、直ぐに使用しない場合は乾燥前に凍結貯蔵することもできる。得られた菌体培養濃縮物の一部を製剤に使用した。
【００４５】
＜防除微生物例の製剤例＞
前記（培養製造例）で培養して得られた各６菌株の菌体培養濃縮物にスクロース粉末（和光純薬工業）を加え混合後、凍結乾燥し、粉砕混合後、１×１０１０ｃｆｕ／ｇ前後の水和剤を得た。またこの製剤を６ヶ月保存し、各菌株５×１０８ｃｆｕ／ｇ〜５×１０９ｃｆｕ／ｇ程度の菌密度の製剤が得られた。
【００４６】
＜防除方法の処理液調製例＞
２Ｌのポリタンクに１Ｌの水を入れ、その中に栄養物質として、イーストエキス（ＤＩＦＣＯ社）５ｇとポリペプトン（日本製薬社）１０ｇと塩化ナトリウム５ｇとグルコース（和光純薬工業）５ｇを含むイーストペプトン培地を添加混合後、前記製剤例で調製した各菌株の製剤を各々１ｇ以下（１０００倍以上希釈で約５×１０５ｃｆｕ／ｍｌになるように）添加し、更にポリタンクを振り混合した。その後１８〜３２℃の温室内に置いた。調製直後（比較対照例）と２４時間後（本発明例）の処理液を散布防除試験に供試した。また調製直後、５時間後、２４時間後の処理液中の菌数についても調べた。なお菌数測定は希釈平板法を用い、寒天培地にはＭＣＩＢ−９、１０、１８２、４の４菌株はＫｉｎｇ’ｓＢ 培地を、ＭＣＩＢ−５２、５の２菌株にはＹＰＡ培地を使用した。菌数の結果は（表４）に示した。
【００４７】
＜防除方法の病害防除試験例＞
温室内にて１／５０００ａのワグネルポットに開花期まで生育させたトマト（品種：ハウス桃太郎）に、前記の処理液調製例で述べた、調製直後と調製２４時間後の処理液を隔日で各々５ポットあたり１５０ｍｌづつスプレーガンにて散布した。その後乾燥後に、予めＰＤＡ培地上で培養した灰色かび病菌（ＭＢＣ耐性・ジカルボキシイミド系感受性・ジエトフェンカルブ感受性：ＲＳＳ菌）から調製した分生胞子懸濁液（２×１０５ｃｆｕ／ｍｌ）を、花部を中心に各々噴霧接種し、湿度９０％以上の温室内湿室（１８〜２５℃）に各々７日間保った後、調査を実施した。調査は各ポットの発病果率（トマト幼果総数に占める発病幼果率）を調査し、各処理区の平均発病果率を求め、下記計算式にて防除価を算出した。また、対照としてチオファネートメチルとジエトフェンカルブの混合剤である化学薬剤（Ｇ剤）の１０００倍希釈液についても同試験を実施し、防除価を算出した。結果を（表５）に示した。
防除価＝［１−（各処理区の発病果率／無処理区の発病果率）］×１００
【００４８】
【表４】
2005330183.tif 000005
【００４９】
【表５】
2005330183.tif 000006