(57)【要約】【課題】  お好み焼きなど、広い調理スペースが必要な料理に好適な電磁調理器用の焼物器を提供する。【解決手段】  ２つの磁界発生部を構成するコイル（３ａ，３ｂ）を備えた電磁調理器（１）に載せて使用する調理用鉄板（２）である。焼物調理をするための平面状調理面（１０）を有する本体（１１）と、本体（１１）を電磁調理器（１）に載せたとき、２つのコイル（３ａ，３ｂ）の上に位置することができるように本体（１１）の裏面側に設けられ、コイル（３ａ，３ｂ）で発生した磁界による電磁誘導作用によって発熱する発熱部（２１ａ，２１ｂ）と、本体（１１）に備えられ、本体（１１）及び発熱部（２１ａ，２１ｂ）を電磁調理器（１）上で支持する支持部（１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄ）とを具備する。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の磁界発生部を備えた電磁調理器に載せて使用する焼物器であって、
焼物調理をするための平面状調理面を有する本体と、
前記本体を前記電磁調理器に載せたとき、少なくとも２つの磁界発生部の上に位置することができるように前記本体の裏面側に設けられ、前記磁界発生部で発生した磁界による電磁誘導作用によって発熱する発熱部と、
前記本体に備えられ、前記本体及び発熱部を前記電磁調理器上で支持する支持部と
を備えたことを特徴とする焼物器。
【請求項２】
請求項１記載の焼物器において、前記発熱部は鉄で作られていることを特徴とする焼物器。
【請求項３】
請求項１又は２記載の焼物器において、前記本体は鉄で作られていることを特徴とする焼物器。
【請求項４】
請求項１乃至３のいずれか記載の焼物器において、前記発熱部は少なくとも２つあることを特徴とする焼物器。
【請求項５】
請求項１乃至３のいずれか記載の焼物器において、前記発熱部は２つあり、前記本体を前記電磁調理器に載せたとき、２つの磁界発生部の上にそれぞれ位置することを特徴とする焼物器。
【請求項６】
請求項１乃至５のいずれか記載の焼物器において、前記支持部は耐熱性材料で作られていることを特徴とする焼物器。
【請求項７】
請求項１乃至６のいずれか記載の焼物器において、前記支持部は、前記本体を前記電磁調理器に載せたとき、前記発熱部が該電磁調理器に接するように前記本体及び発熱部を支持することを特徴とする焼物器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電磁調理器で使用するための焼物器に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に、飲食店や家庭で使用される加熱調理器としては、ガスコンロ、ホットプレート、及び電磁調理器などがある。特に電磁調理器は、従来の卓上用のものに代わり、近年では一般家庭のキッチンに設置されるケースも増えている。
【０００３】
電磁調理器は、通電することにより磁界を発生する磁界発生部として扁平な円環状の加熱コイルを備え、この加熱コイルの上には、鍋などの被加熱体を置くためのガラス製等のトッププレートが設けられている。電磁調理器の加熱コイルは、高周波インバータから数十ｋＨｚの電流が流れることによって、高周波磁界を発生させるため、トッププレート上で加熱コイルの上方に置かれた鍋の底面には、上記高周波磁界を打ち消す方向に渦電流が流れてジュール熱（[鍋の電気抵抗]×[渦電流値]２）が発生し、鍋自身が発熱する。電磁調理器は、このように被加熱体自身を発熱させることによって、加熱調理を可能にしている。
【０００４】
また、電磁調理器は、トッププレート上に置かれた被加熱体の温度を検出する温度検出素子（例えば、サーミスタなど）を備え、この素子の出力値に基づいて、制御部（例えば、ＣＰＵ）が加熱コイルへの通電を制御して被加熱体の温度を調節することができるようになっている。
【０００５】
ところで、加熱調理される大衆料理として、“お好み焼き”があるが、特に中国地方ではいわゆる“広島風お好み焼き”の人気が高い。この“広島風お好み焼き”は、小麦粉で作ったうすい生地に調理した麺（例えば、焼き蕎麦など）や細切キャベツなどを上に載せた後、これを裏返して具材に火を通し、うすく拡げた玉子の上に載せて作られるため、生地を焼くスペースと麺を焼くスペース、又は玉子を焼くスペースと調理中のお好み焼きを焼くスペースなど、２つの調理スペースが同時に必要となる。しかし、２つの調理スペースを２枚の鉄板でそれぞれ確保すると、裏返したり、玉子の上にお好み焼きを載せる際に一方の鉄板からこぼれ落ちた材料を、他方の鉄板で調理中のお好み焼きに戻すことができないため、１枚の調理用鉄板上で調理スペースを２箇所、例えば左右に確保することが好ましい。
【０００６】
一般に、家庭で広島風お好み焼きを作る際には、ホットプレートを使ったり、２個口のガスコンロ上に調理用鉄板を載せたりしている。しかしながら、ホットプレートは、表面にテフロン（登録商標）加工等が施されているため、金属製のコテを使用するお好み焼きの場合、コテで調理面を傷付けるおそれがあり、広島風お好み焼きの調理には向いていない。また、電磁調理器を使用する場合には、裏面が平面になっている大きな調理用鉄板を電磁調理器のトッププレート上に直接載せると、鉄板の熱がトッププレートを通して調理器の内部に伝わるため、調理器は過剰な温度上昇を受けるおそれがあり、電磁調理器に鉄板を載せて広島風お好み焼きを作ることには問題がある。
【０００７】
下記特許文献１には、「被調理物から滲み出た油を、温度の高い調理用プレートから移動して温度の低い焼物器本体の周辺部に保持させることにより、油からの煙の発生を防止可能とする」ことを目的する電磁調理器用焼物器が記載されている。この焼物器は、非磁性体製の焼物器本体と磁性体製の調理用プレートとにより構成されており、焼物器本体は電磁調理器に載置される底壁部分に、筒状の立上り部によって大きな開口が形成され、調理用プレートは焼物器本体の立上り部の上端に載置される周辺部に、下向きの折り曲げ係合部が形成されている。
【０００８】
【特許文献１】特開２００４−８４４１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
しかしながら、上記文献１に記載された焼物器は、底壁部分が筒状に立ち上がって大きな開口が形成されており、その立上り部の上端に調理用プレートが載った状態になるため、電磁調理器の加熱コイル中央に設けられた温度検出素子と調理用プレートとの間に隙間ができ、温度調節が困難になる。また、広島風お好み焼きを作る場合には、前述の２つの調理スペースを確保するため、この焼物器を２つ使用しなければならず、両調理スペース間に隙間ができて材料がこぼれ落ちたり、各調理スペースが小さいため、お好み焼きをうまく裏返すことができないおそれがある。
【００１０】
本発明の目的は、お好み焼きなど、広い調理スペースが必要な料理に好適な電磁調理器用の焼物器を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明の焼物器は、複数の磁界発生部を備えた電磁調理器に載せて使用する焼物器であって、焼物調理をするための平面状調理面を有する本体と、前記本体を前記電磁調理器に載せたとき、少なくとも２つの磁界発生部の上に位置することができるように前記本体の裏面側に設けられ、前記磁界発生部で発生した磁界による電磁誘導作用によって発熱する発熱部と、前記本体に備えられ、前記本体及び発熱部を前記電磁調理器上で支持する支持部とを備えたことを特徴とする。
【００１２】
本発明の実施態様では、前記発熱部は鉄で作られている。
【００１３】
また、前記本体は鉄で作られている。
【００１４】
具体的な態様では、前記発熱部は少なくとも２つある。
【００１５】
或いは、前記発熱部は２つあり、前記本体を前記電磁調理器に載せたとき、２つの磁界発生部の上にそれぞれ位置する。
【００１６】
また、前記支持部は耐熱性材料で作られている。
【００１７】
更に、前記支持部は、前記本体を前記電磁調理器に載せたとき、前記発熱部が該電磁調理器に接するように前記本体及び発熱部を支持する。
【発明の効果】
【００１８】
本発明の焼物器によれば、焼物調理をするための平面状調理面を有する本体と、本体を電磁調理器に載せたとき、少なくとも２つの磁界発生部の上に位置して電磁誘導作用によって発熱する発熱部と、本体及び発熱部を電磁調理器上で支持する支持部とを備えたことにより、焼物器は、電磁調理器上で安定して設置された状態で、少なくとも２ヵ所で加熱調理が可能であるから、従来、電磁調理器での調理が困難だったお好み焼きなど、広い調理スペースが必要な料理が可能になる。
【００１９】
また、発熱部は磁性体の鉄で作るのが好適であり、本体も鉄で作ることができる。本体を鉄で作ることにより、焼物器を、電磁調理器で使用可能な調理用鉄板として利用することができる。
【００２０】
また、発熱部は少なくとも２つ設けるのがよく、例えば、この発熱部を２つ設けた場合、本体を電磁調理器に載せたとき、２つの磁界発生部の上にそれぞれ発熱部を位置させ、発熱部以外の本体下面と電磁調理器のトッププレートとの間に隙間をつくることにより、本体の熱がトッププレートを通して調理器に過剰な温度上昇を与えるのを防止することができる。
【００２１】
更に、支持部は耐熱性材料で作ることができる。
【００２２】
或いは、支持部は、本体を電磁調理器に載せたとき、発熱部が該電磁調理器に接するように本体及び発熱部を支持することにより、例えば、お好み焼きを作る場合には、コテの動きにより焼物器を動かす力が働いても、支持部とトッププレートとの間の摩擦により、本体は動かず、調理を円滑にすすめることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２３】
図１は、複数（例えば、２つ）の磁界発生部を備えた電磁調理器１に好適な実施例の調理用鉄板２を示す。
【００２４】
電磁調理器１は、被加熱体である調理用鉄板２を発熱させるための手段として、
通電することにより磁界を発生する２つの磁界発生部を構成するために左右に配置された２つの扁平な円環状の加熱コイル３ａ，３ｂと、
加熱コイル３ａ，３ｂの中央に備えられ、被加熱体の温度を検出する温度検出素子（例えば、サーミスタなど）４ａ，４ｂと、
加熱コイル３ａ，３ｂ及び温度検出素子４ａ，４ｂを保護し、調理中に被加熱体を置くことができるガラス等で作られたトッププレート５と
を有している。電磁調理器１の加熱コイル３ａ，３ｂは、高周波インバータから高周波電流が供給されることによって、高周波磁界を発生させるため、トッププレート５上で加熱コイル３ａ，３ｂの上に調理用鉄板２を置いたときは、調理用鉄板２には上記高周波磁界を打ち消す方向に渦電流が流れてジュール熱（[鉄板の電気抵抗]×[渦電流値]２）が発生することにより、調理用鉄板２自体が発熱する。
【００２５】
また、温度検出素子４ａ，４ｂは、調理用鉄板２の温度を検出して、これに基づく電気信号を出力する。電磁調理器１では、温度検出素子４ａ，４ｂからの信号を受けた制御部（例えば、ＣＰＵ）が、その信号に基づいて加熱コイル３ａ，３ｂへの通電を制御することによって、調理用鉄板２の温度を調節することができる。
【００２６】
また、電磁調理器１は、通電されて発熱するニクロム線から成るいわゆるラジエントヒータ６も備えている。ラジエントヒータ６は、一般的には保温用として使用される。
【００２７】
そして、この電磁調理器１は、図に示すように、一般家庭のキッチンに備え付けられて、トッププレート５と、被加熱体である調理用鉄板２の温度を設定することができる操作部８が露出した状態になっている。
【００２８】
実施例の調理用鉄板２は、
焼物調理（例えば、広島風お好み焼きの調理）をするための平面状調理面１０を有し、鉄で作られている矩形の本体１１と、
本体１１を電磁調理器１に載せたとき、その２つの磁界発生部を構成する加熱コイル３ａ，３ｂの上に位置するように本体１１の裏面側に設けられ、加熱コイル３ａ，３ｂから生じた磁界による電磁誘導作用によって発熱する後述の発熱部と、
発熱部が電磁調理器１のトッププレート５に接するように本体１１及び発熱部を４点で支持する支持部１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄ（１２ｄは図において不可視）と
を備えている。
【００２９】
平面状調理面１０は、例えば、矩形の本体１１の周縁部が所定の高さ（例えば、１０ｍｍ）になるように折曲げ加工することによって矩形に形成されており、この周縁部のうち平面状調理面１０を縁取っている部分は、調理中に具材や汁などがこぼれ落ちるのを防止するこぼれ防止縁部１３を形成している。
【００３０】
電磁調理器１のトッププレート５上で本体１１と発熱部を支持する支持部１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄは、例えば、耐熱性材料（例えば、耐熱性ゴムなど）で作られており、本体１１裏面側の四隅に固定されている。支持部１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄをゴム等で作ることによって、調理中にコテを激しく使用しても調理用鉄板２のトッププレート５での移動を防止して、調理を円滑にすすめることができる。
【００３１】
この調理用鉄板２は、平面状調理面１０をできるだけ広く確保するため、電磁調理器１のトッププレート５に載せたときに、少なくとも左右２つの加熱コイル３ａ，３ｂを覆う大きさに形成するのがよく、例えば、図に示すように、トッププレート５に載せたときに、加熱コイル３ａ，３ｂを覆い、トッププレート５をその幅いっぱいに覆うことができる大きさに作ることができる。
【００３２】
図２は、調理用鉄板２の底面図である。図のように、調理用鉄板２の裏面側には、鉄で作られた略円形の発熱部２１ａ，２１ｂが左右一対に固定されている。実施例の調理用鉄板２では、この２つの発熱部２１ａ，２１ｂを、複数（例えば、８つ）のネジ２３によって本体１１の裏面にそれぞれ固定したが、本体１１の裏面に溶接することも可能である。
【００３３】
発熱部２１ａ，２１ｂの固定位置は、調理用鉄板２を電磁調理器１のトッププレート５に載せたときに、発熱部２１ａ，２１ｂと加熱コイル３ａ，３ｂがちょうど重なり合うように調節するのがよい。また、発熱部２１ａ，２１ｂの大きさは、なるべく加熱コイル３ａ，３ｂと同じか又はこれより大きい方がよい。尚、実施例では、発熱部２１ａ，２１ｂを加熱コイル３ａ，３ｂよりも若干大きくしてある。
【００３４】
また、支持部１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄは、本体１１の四隅にそれぞれ複数（例えば、３つ）のネジ２４で固定すればよい。
【００３５】
実施例の調理用鉄板２は、例えば、縦３００ｍｍ及び横５２０ｍｍで、前述のように、ちょうど電磁調理器１のトッププレート５をその幅いっぱいに覆うことができる大きさが好ましい。また、本発明の電磁調理器用焼物器としての調理用鉄板２は、電磁調理器の少なくとも２つの磁界発生部に対応する発熱部を備え、適宜の調理スペースを確保できれば、任意の大きさで作ることができる。
【００３６】
図３は、図１のＡ−Ａ線断面、図４はＢ−Ｂ線断面図、及び図５はＣ−Ｃ線断面図を示す。
【００３７】
調理用鉄板２（本体１１及び発熱部２１ａ，２１ｂ）を支持する支持部１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄは、図３に示すように、本体１１の裏面側にネジ止めすることができるが、ネジ止めする場合には、支持部１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄの裏面側からネジ２４の頭部が嵌合する大きさの孔（例えば、深さ３ｍｍ程度の孔）２５を設け、この孔２５の底部にネジ２４を通すようにするのがよい。これにより、支持部１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄを本体１１に固定したときは、ネジ２４が支持部１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄに潜り込んだ状態になっているため、調理用鉄板２を電磁調理器１に載せても、トッププレート５に傷が付くことはない。
【００３８】
また、図３，図４及び図５に示すように、支持部１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄは、左右一対の加熱部２１ａ，２１ｂよりも若干（例えば、１ｍｍ）厚く作ることができる。
【００３９】
図６は、調理用鉄板２を電磁調理器１のトッププレート５に載せたときの状態を示す。
【００４０】
例えば、支持部１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄを耐熱性ゴムで作った場合には、図のように、調理用鉄板２をトッププレート５に載せると、支持部１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄが、本体１１及び発熱部２１ａ，２１ｂの自重によって弾性的に変形して僅かに縮むことにより、左右一対の発熱部２１ａ，２１ｂは、トッププレート５に接触する。このように、支持部１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄを発熱部２１ａ，２１ｂよりも厚く作っておけば、支持部１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄとトッププレート５との間の摩擦が増加し、調理中に調理用鉄板２を動かそうとする力が働いても調理用鉄板２は動くことがない。
【００４１】
この調理用鉄板２で調理する（例えば、広島風お好み焼きを作る）ときは、図１に示すように、調理用鉄板２を電磁調理器１のトッププレート５上に載せて、操作部８にて加熱温度を設定して左右一対の加熱コイル３ａ，３ｂへの通電を制御する。実施例の調理用鉄板２は、本体１１と発熱部２１ａ，２１ｂが共に鉄で作られているため、特にトッププレート５に接触している（加熱コイル３ａ，３ｂに近い）発熱部２１ａ，２１ｂの発熱量が大きくなるが、同時に本体１１も誘導加熱されるとともに、発熱部２１ａ，２１ｂからの熱が伝って高温（例えば、２００度程度）になる。従って、本体１１の平面状調理面１０は、とりわけ発熱部２１ａ，２１ｂの真上の位置が高温になるが、その他の部分でも焼物調理ができる程度の高温になる。
【００４２】
このように、実施例の調理用鉄板２は、発熱部２１ａ，２１ｂと、これを小さな圧力で接触させることができる支持部１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄとを備えたことにより、一般的な鉄板（調理用の鉄製の平板）を電磁調理器１のトッププレート５に載せた場合のように、トッププレート５の上で鉄板が動き、調理に支障が出るようなことはない。また、一般的な鉄板に支持部を付けた場合に比べて、上記調理用鉄板２では、発熱部２１ａ，２１ｂがトッププレート５と密着しているため、効率よく発熱させることができる。
【００４３】
図７は、調理用鉄板２を食卓等に据え置くための鉄板保持台３１で、図８は、この鉄板保持台３１で調理用鉄板２を保持した状態を示す。
【００４４】
鉄板保持台３１は、
底部を成す耐熱材料（例えば、木）で作られた略矩形の平板３２と、
平板３２の一方（図では上側）の面の周囲を縁取るように設けられた保持台周縁部３３と
で構成されており、平板３２の上面及び保持台周縁部３３の内周面は、調理用鉄板２を嵌合するための鉄板嵌合部３４を形成している。また、保持台周縁部３３は、左右両側の中央部分に開口３５ａ，３５ｂが設けられている。
【００４５】
この鉄板保持台３１に調理用鉄板２を嵌め込むときは、一対の鉄板把持具３７ａ，３７ｂによって調理用鉄板２を把持して持ち上げ、鉄板保持台３１の鉄板嵌合部３４に落とし込むようにして嵌合させることができる。このとき、鉄板把持具３７ａ，３７ｂが、鉄板保持台３１の保持台周縁部３３の左右に設けた開口３５ａ，３５ｂに入るように、調理用鉄板２を把持するのがよい。
【００４６】
この鉄板把持具３７ａ，３７ｂは、
片手で握ることができるグリップ３８ａ，３８ｂと、
調理用鉄板２の本体１１の両面を挟み込むことができる一対の略コ字形部材３９ａ，３９ｂ，３９ｃ，３９ｄと
を備えている。略コ字形部材３９ａ，３９ｂ，３９ｃ，３９ｄは、その上側部分の端部が鉤状に形成されており、本体１１の両面を挟み込んだ状態で鉄板把持具３７ａ，３７ｂを引き上げると、その鉤状部分が調理用鉄板２のこぼれ防止縁部１３に係止するようになっている。
【００４７】
調理用鉄板２でお好み焼きを作った場合には、予め鉄板保持台３１を食卓に据え置き、調理したお好み焼きを平面状調理面１０に載せたまま調理用鉄板２を食卓へ移動して、図８に示すように、鉄板保持台３１に保持させることができる。
【００４８】
以上、実施例の調理用鉄板２について説明したが、本発明はこれに限られず、例えば、平面状調理面１０を縁取っているこぼれ防止縁部１３（図１）は、帯状の鉄材を、平面状調理面１０を縁取るように本体１１の周縁部に固定（例えば、溶接やネジ止めなど）することによって形成することも可能である。
【００４９】
実施例の調理用鉄板２では、支持部１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄは本体１１の裏面側にネジ止めされているが、本体１１の裏面側に接着剤（例えば、エポキシ接着剤など）で接着することも可能である。
【００５０】
また、実施例では、調理用鉄板２を把持する手段として、調理用鉄板２に着脱自在な一対の鉄板把持具３７ａ，３７ｂを採用したが、調理用鉄板２の両側（例えば、左右両側）にそれぞれ片手で把持できる取手を溶接等で取り付けることもできる。
【００５１】
また、実施例では、発熱部は、電磁調理器１の２つの加熱コイル３ａ，３ｂの位置に個別に対応して、２つ（２１ａ，２１ｂ）設けられていたが、２つの加熱コイル３ａ，３ｂを共に覆うことができる大きさのものを設けるようにしてもよい。更に、実施例の調理用鉄板２では、発熱部２１ａ，２１ｂは鉄製の平板で作られているが、調理用鉄板２全体の軽量化を図るため、この平板に直径５ｍｍ程度の穴を所定の間隔（例えば、１５ｍｍ間隔）で開けても、発熱部として使用可能である。
【００５２】
或いは、実施例の鉄板保持台３１の平板３２の内部やその上面に保温用の電熱線を取り付ければ、調理用鉄板２を保温（例えば、５０〜１００℃に保温）することも可能である。
【図面の簡単な説明】
【００５３】
【図１】実施例の調理用鉄板を示す図。
【図２】調理用鉄板の底面図。
【図３】図１のＡ−Ａ線断面図。
【図４】図１のＢ−Ｂ線断面図。
【図５】図１のＣ−Ｃ線断面図。
【図６】調理用鉄板を電磁調理器のトッププレートに載せたときの状態を示す図。
【図７】調理用鉄板を食卓等に据え置くための鉄板保持台を示す図。
【図８】鉄板保持台が調理用鉄板を保持した状態を示す図。
【符号の説明】
【００５４】
１…電磁調理器、２…調理用鉄板、３ａ，３ｂ…加熱コイル、４ａ，４ｂ…温度検出素子、５…トッププレート、６…ラジエントヒータ、８…操作部、１０…平面状調理面、１１…本体、１２ａ，１２ｂ，１２ｃ，１２ｄ…支持部、１３…防止縁部、２１ａ，２１ｂ…発熱部、２３，２４…ネジ、２５…孔、３１…鉄板保持台、３２…平板、３３…保持台周縁部、３４…鉄板嵌合部、３５ａ，３５ｂ…開口、３７ａ，３７ｂ…鉄板把持具、３８ａ，３８ｂ…グリップ、３９ａ，３９ｂ，３９ｃ，３９ｄ…略コ字形部材。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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