(57)【要約】【課題】  特性の優れた電解液組成物およびこれを用いた光電変換素子を提供することを課題とする。【解決手段】  アニオンとして、ジシアノアミドアニオンを有するイオン性液体を含有することを特徴とする電解質組成物を用いる。イオン性液体のカチオンとしては、例えば、四級化された窒素原子を含有するカチオンが挙げられる。本発明の電解質組成物は、含ハロゲン系酸化還元対を含有することができる。【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
アニオンとして、ジシアノアミドアニオンを有するイオン性液体を含有することを特徴とする電解質組成物。
【請求項２】
前記イオン性液体は、カチオンとして、四級化された窒素原子を含有するものであることを特徴とする請求項１に記載の電解質組成物。
【請求項３】
含ハロゲン系酸化還元対を含有することを特徴とする請求項１または２に記載の電解質組成物。
【請求項４】
光電変換素子の電解質として用いられることを特徴とする請求項１ないし３のいずれかに記載の電解質組成物。
【請求項５】
請求項１ないし４のいずれかに記載の電解質組成物を電解質とすることを特徴とする光電変換素子。
【請求項６】
色素増感太陽電池であることを特徴とする請求項５に記載の光電変換素子。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電解質組成物およびこれを用いた光電変換素子に関する。
【背景技術】
【０００２】
色素増感太陽電池は、スイスのグレッツェルらにより開発されたものであり、光電変換効率が高く、製造コストが安い等の利点をもち、新しいタイプの太陽電池として注目を集めている（例えば、特許文献１〜４を参照）。
色素増感太陽電池の概略構成は、透明な導電性の電極基板の上に、二酸化チタンなどの酸化物半導体微粒子（ナノ粒子）からなり、光増感色素が担持された多孔質膜を有する作用極と、この作用極に対向して設けられた対極とを備え、これら作用極と対極との間に、酸化還元対を含有する電解質が充填されたものである。
この種の色素増感太陽電池は、太陽光などの入射光を吸収した光増感色素により酸化物半導体微粒子が増感され、作用極と対極との間に起電力が生じることにより、光エネルギーを電力に変換する光電変換素子として機能する。
電解質としては、Ｉ−／Ｉ３−などの酸化還元対をアセトニトリル等の汎用の有機溶媒に溶解させた電解液を用いることが一般的であり、この他、不揮発性のイオン性液体を用いた構成、液状の電解質を適当なゲル化剤でゲル化させ、擬固体化した構成、ｐ型半導体などの固体半導体を用いた構成などが知られている。
【特許文献１】特許２６６４１９４号公報
【特許文献２】特開２００１−１６０４２７号公報
【特許文献３】特開２００１−２３０４３４号公報
【特許文献４】特開２００２−１８４４７８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、電解液の調製にアセトニトリル等の有機溶媒を用いた場合、該有機溶媒の揮発により電解液が減量すると、電極間の導電性が確保されずに光電変換特性が低下するおそれがある。このため、特に、屋外等で使用する際に、十分な寿命を確保することが困難である。
電解質として不揮発性のイオン性液体を用いた場合、電解液の揮発は避けることができるが、高粘度であるために電解質内での電荷輸送速度が遅く、揮発性電解液を用いた場合と比較して、出力が低下することが問題となっている。出力電流の改善のため、キャリア濃度を増大させる試みがあるが十分とはいえないのが実情である。また、一般に電圧が低下する点も改善を要する。
【０００４】
本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、特性の優れた電解液組成物およびこれを用いた光電変換素子を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
前記課題を解決するため、本発明は、アニオンとして、ジシアノアミドアニオンを有するイオン性液体を含有することを特徴とする電解質組成物を提供する。前記イオン性液体のカチオンとしては、例えば、四級化された窒素原子を含有するカチオンが挙げられる。本発明の電解質組成物は、含ハロゲン系酸化還元対を含有することができる。本発明の電解質組成物の好ましい用途としては、例えば、光電変換素子の電解質が例示される。
また、本発明は、上記電解質組成物を電解質とする光電変換素子を提供する。この光電変換素子としては、例えば、色素増感太陽電池が挙げられる。
【発明の効果】
【０００６】
本発明の電解質組成物は、優れた特性を有するものであり、電解質として種々の用途が期待される。本発明の電解質組成物を光電変換素子の電解質として用いた場合、高い電流特性と電圧特性を同時に達成することができ、良好な光電変換特性を得ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００７】
以下、最良の形態に基づき、本発明を詳しく説明する。
本発明の電解質組成物は、ジシアノアミドアニオンをアニオンとして有するイオン性液体を含有する。
イオン性液体は、アニオンとしてジシアノアミドアニオンを有する限り、特に限定されるものではないが、室温で液体となる室温溶融塩が用いられる。ジシアノアミドアニオンの対カチオンとしては、例えば、四級化された窒素原子を含有するカチオンが挙げられる。
【０００８】
四級化された窒素原子を含有するカチオン（以下、「四級化窒素原子含有カチオン」という）は、第四級アンモニウム（Ｎ+Ｒ1Ｒ2Ｒ3Ｒ4；式中、Ｒ1〜Ｒ4は、アルキル基、シクロアルキル基、アリール基、アラルキル基などの置換基であり、置換基の水素原子の一部または全部が置換されていてもよい）；イミダゾリウム、ピリジニウム、ピロリジニウム（pyrrolidinium）、ピラゾリジニウム、イソチアゾリジニウム、およびイソオキサゾリジニウム等の複素環含窒素化合物のカチオンが例示される。四級化窒素原子含有カチオンは、四級化された窒素原子や他の環内原子に結合する置換基として、アルキル基、シクロアルキル基、アリール基、アラルキル基などの置換基を有していてもよい。
ジシアノアミドアニオンを有するイオン性液体の具体例としては、１−エチル−３−メチルイミダゾリウム−ジシアノアミド、Ｎ−ブチルピリジニウム−ジシアノアミド、Ｎ−エチル−Ｎ−メチルピロリジニウム−ジシアノアミド、Ｎ−プロピル−Ｎ−メチルピロリジニウム−ジシアノアミド、Ｎ−ブチル−Ｎ−メチルピロリジニウム−ジシアノアミド、Ｎ−ヘキシル−Ｎ−メチルピロリジニウム−ジシアノアミド、Ｎ−ペンチル−Ｎ，Ｎ，Ｎ−トリエチルアンモニウム−ジシアノアミド、Ｎ−ヘキシル−Ｎ，Ｎ，Ｎ−トリエチルアンモニウム−ジシアノアミド、Ｎ−ペンチル−Ｎ，Ｎ，Ｎ−トリブチルアンモニウム−ジシアノアミド等が挙げられる。
この種のイオン性液体の合成方法は、ナトリウムジシアノアミド、銀ジシアノアミドなどのジシアノアミド金属塩を用いた四級化窒素原子含有カチオンの塩類のアニオン交換による方法を用いることができる。アニオン交換による合成方法は、例えば、グリーン・ケミストリー誌（Green Chemistry）、２００２年、第４号、４４４〜４４８頁に記載されている。
【０００９】
本発明の電解質組成物には、必須の成分ではないが、酸化還元対（レドックス対）を添加することができる。酸化還元対は、電解質組成物が色素増感太陽電池などに適用される場合、添加することが好ましい。
酸化還元対としては、特に限定されることはないが、ヨウ化物イオン（Ｉ−）、臭化物イオン（Ｂｒ−）、塩化物イオン（Ｃｌ−）などのハロゲン化物イオンと、Ｂｒ３−、Ｉ３−、Ｉ５−、Ｉ７−、Ｃｌ２Ｉ−、ＣｌＩ２−、Ｂｒ２Ｉ−、ＢｒＩ２−などのポリハロゲン化物イオンとからなる含ハロゲン系酸化還元対を用いることが好ましい。
含ハロゲン系酸化還元対は、Ｃｌ−、Ｂｒ−、Ｉ−などのハロゲン化物イオンに、ハロゲン分子を反応させることによって得ることができる。ハロゲン分子としては、Ｃｌ2、Ｂｒ2、Ｉ2などの単体ハロゲン分子および／またはＣｌＩ、ＢｒＩ、ＢｒＣｌなどのハロゲン間化合物（インターハロゲン化合物）を用いることができる。具体的には、ヨウ素／ヨウ化物イオンや、臭素／臭化物イオンを例示することができる。
ハロゲン化物イオンに対するハロゲン分子の比は、特に制限はないが、より好ましくはモル比で０％〜１００％である。ハロゲン分子の添加は、特に必須ではないが、ポリハロゲン化物イオンが介在すると、ハロゲン化物イオンとポリハロゲン化物イオンとが酸化還元対を形成し、光電変換特性など特性を向上できることから、ハロゲン分子を添加することが好ましい。
ハロゲンイオンの供給源としては、リチウム塩、四級化イミダゾリウム塩、テトラブチルアンモニウム塩などを単独または複合して用いることができる。
本発明の電解質組成物は、適当なゲル化剤を用いて、物理的、化学的にゲル化したものを用いることもできる。
【００１０】
本発明の電解質組成物には、必要に応じて、４−tert−ブチルピリジン、２−ビニルピリジン、Ｎ−ビニル−２−ピロリドンなどの有機窒素化合物；リチウム塩、ナトリウム塩、マグネシウム塩、ヨウ化物塩、チオシアン酸塩、水などの各種添加物を、電解質組成物の性状や特性を損ねない範囲内で添加することができる。
【００１１】
上記成分から本発明の電解質組成物を製造する方法は特に限定されるものではないが、例えば、まず、イオン性液体に酸化還元対などの添加物を添加して均一に混合する方法がある。
本発明の電解質組成物は、例えば色素増感太陽電池などの光電変換素子に好ましく用いることができる。ジシアノアミドアニオンをアニオンとして有するイオン性液体は、従来のイオン性液体に比較して粘性が低いため、電解質内での電荷輸送速度を向上させるなどの効果が期待できる。また、この電解質組成物を色素増感太陽電池に用いた場合、他のイオン性液体を用いた場合に比較して、高い起電力（開放電圧）が得られる点も大きな特徴である。
この他、光電変換素子以外の分野においても、従来の電解液や電解質に代えて、種々の用途に利用することが考えられる。
【００１２】
次に、上記電解質組成物を用いた光電変換素子の実施の形態例について説明する。図１は、本発明の光電変換素子の一実施の形態として、色素増感太陽電池の概略構成例を示す断面図である。
この色素増感太陽電池１は、透明電極基板２上に、酸化チタンなどの酸化物半導体微粒子からなり、光増感色素が担持された酸化物半導体多孔質膜５を有する作用極６と、この作用極６に対向して設けられた対極８とを備えている。そして、これらの作用極６と対極８との間には、上記電解質組成物からなる電解質層７が形成されている。
【００１３】
透明電極基板２は、ガラス板やプラスチックシートなどの透明基材４の上に、導電材料からなる導電層３を形成したものである。
透明基材４の材料としては、用途上、光透過性の高いものが好ましく、ガラスの他、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリエチレンナフタレート（ＰＥＮ）、ポリカーボネート（ＰＣ）、ポリエーテルスルホン（ＰＥＳ）などの透明プラスチックシート、酸化チタン、アルミナなどのセラミックスの研磨板などを用いることができる。
【００１４】
導電層３としては、透明電極基板２の光透過率の観点から、スズ添加酸化インジウム（ＩＴＯ）、酸化スズ（ＳｎＯ2）、フッ素添加酸化スズ（ＦＴＯ）などの透明な酸化物半導体を単独で、もしくは複数種類を複合化して用いることが好ましい。しかしながら、特にこれらに限定されるものではなく、光透過率および導電性の観点で、使用目的に適合する適当な材料を選択して用いればよい。また、酸化物半導体多孔質膜５や電解質層７からの集電効率を向上するため、透明電極基板２の光透過率を著しく損ねない範囲の面積率で、金、銀、白金、アルミニウム、ニッケル、チタンなどからなる金属配線層を併用してもよい。金属配線層を用いる場合、格子状、縞状、櫛状などのパターンとして、透明電極基板２になるべく均一に光が透過するように配設するとよい。
導電層３を形成する方法としては、導電層３の材料に応じた公知の適切な方法を用いればよいが、例えば、ＩＴＯなどの酸化物半導体から導電層３を形成する場合、スパッタ法、ＣＶＤ法、ＳＰＤ法（スプレー熱分解堆積法）、蒸着法などの薄膜形成法が挙げられる。そして、光透過性と導電性を考慮して、通常、０．０５μｍ〜２．０μｍ程度の膜厚に形成される。
【００１５】
酸化物半導体多孔質膜５は、酸化チタン（ＴｉＯ2）、酸化スズ（ＳｎＯ2）、酸化タングステン（ＷＯ3）、酸化亜鉛（ＺｎＯ）、酸化ニオブ（Ｎｂ2Ｏ5）などの１種または２種以上を複合させた平均粒径１〜１０００ｎｍの酸化物半導体微粒子を主成分とし、厚さが０．５〜５０μｍ程度の多孔質の薄膜である。
酸化物半導体多孔質膜５を形成する方法としては、例えば、市販の酸化物半導体微粒子を所望の分散媒に分散させた分散液、あるいは、ゾル−ゲル法により調整できるコロイド溶液を、必要に応じて所望の添加剤を添加した後、スクリーンプリント法、インクジェットプリント法、ロールコート法、ドクターブレード法、スピンコート法、スプレー塗布法など公知の塗布により塗布するほか、コロイド溶液中に電極基板２を浸漬して電気泳動により酸化物半導体微粒子を電極基板２上に付着させる泳動電着法、コロイド溶液や分散液に発泡剤を混合して塗布した後、焼結して多孔質化する方法、ポリマーマイクロビーズを混合して塗布した後、このポリマーマイクロビーズを加熱処理や化学処理により除去して空隙を形成させて多孔質化する方法などを適用することができる。
【００１６】
酸化物半導体多孔質膜５に担持される増感色素は、特に制限されるものではなく、例えば、ビピリジン構造、ターピリジン構造などを含む配位子を有するルテニウム錯体や鉄錯体、ポルフィリン系やフタロシアニン系の金属錯体をはじめ、エオシン、ローダミン、メロシアニン、クマリンなどの有機色素などから、用途や酸化物半導体多孔質膜の材料に応じて適宜選択して用いることができる。
【００１７】
対極８としては、例えば、ガラスなどの非導電性材料からなる基板上に、ＩＴＯやＦＴＯ等の導電性酸化物半導体からなる薄膜を形成したもの、あるいは、基板上に、金、白金、炭素系材料などの導電性材料を蒸着、塗布などすることにより電極を形成したものを用いることができる。また、ＩＴＯやＦＴＯ等の導電性酸化物半導体の薄膜上に白金、カーボンなどの層を形成したものとすることもできる。
このような対極８を作製する方法としては、例えば、塩化白金酸の塗布後に熱処理することにより、白金層を形成する方法が挙げられる。または、蒸着法やスパッタ法によって電極を基板上に形成する方法でもよい。
作用極６と対極８との間には、アニオンとしてジシアノアミドアニオンを有するイオン性液体を含有する電解質組成物が充填されることにより、電解質層７が形成されている。
【００１８】
本形態の光電変換素子によれば、電解質組成物の主成分が、アニオンとしてジシアノアミドアニオンを有するイオン性液体であるので、従来のイオン性液体と比較して、高い電流特性と電圧特性とを同時に達成して、良好な光電変換特性を実現することができる。
【実施例】
【００１９】
＜イオン性液体の合成＞
１．  １−エチル−３−メチルイミダゾリウム−ジシアノアミドの合成；
１−メチルイミダゾールと臭化エチルとを常法により反応させ、１−エチル−３−メチルイミダゾリウム−臭化物を得た。これを再結晶により精製したのち、アセトン中にてナトリウムジシアノアミドと混合してアニオン交換することにより、下記［化１］に記載のイオン性液体を合成した。得られた１−エチル−３−メチルイミダゾリウム−ジシアノアミドは、シリカカラムを用いて精製した上で、電解液の調製に用いた。
【００２０】
【化１】
2005085587.tif 000002
【００２１】
２．  １−ブチルピリジニウム−ジシアノアミドの合成；
ピリジンと臭化ブチルとを常法により反応させ、１−ブチルピリジニウム臭化物を得た。これを再結晶により精製したのち、アセトン中にてナトリウムジシアノアミドと混合してアニオン交換することにより、下記［化２］に記載のイオン性液体を合成した。得られた１−ブチルピリジニウム−ジシアノアミドは、シリカカラムを用いて精製した上で、電解液の調製に用いた。
【００２２】
【化２】
2005085587.tif 000003
【００２３】
３．  １−エチル−３−メチルイミダゾリウム−ビストリフルオロメチルスルホニルイミドの合成；
１−メチルイミダゾールと臭化エチルとを常法により反応させ、１−エチル−３−メチルイミダゾリウム−臭化物を得た。これを再結晶により精製したのち、水中にてビストリフルオロメチルスルホニルイミド−リチウム塩と混合してアニオン交換することにより、下記［化３］に記載のイオン性液体を合成した。得られた１−エチル−３−メチルイミダゾリウム−ビストリフルオロメチルスルホニルイミドは、純水にて十分に洗浄して精製した上で、電解液の調製に用いた。
【００２４】
【化３】
2005085587.tif 000004
【００２５】
４．  １−ヘキシル−３−メチルイミダゾリウム−ヨウ化物；
下記［化４］に記載の１−ヘキシル−３−メチルイミダゾリウム−ヨウ化物は、市販品を購入して用いた。
【００２６】
【化４】
2005085587.tif 000005
【００２７】
＜電解質組成物の調製＞
表１に記載の配合により、イオン性液体、酸化還元対、および必要に応じてその他の添加剤を混合することにより、番号１〜７に係る電解質組成物を調製した。
表１において、用いた略号の意味は、以下のとおりである。
ＥＭＩｍ−ＤＣＡ：    １−エチル−３−メチルイミダゾリウム−ジシアノアミド
ＢＰｙ−ＤＣＡ：      １−ブチルピリジニウム−ジシアノアミド
ＥＭＩｍ−ＴＦＳＩ：  １−エチル−３−メチルイミダゾリウム−ビストリフルオロメチルスルホニルイミド
ＨＭＩｍ−I：        １−ヘキシル−３−メチルイミダゾリウム−ヨウ化物
ＥＭＩｍ−I：        １−エチル−３−メチルイミダゾリウム−ヨウ化物
ＴＢＰ：              ４−tert―ブチルピリジン
ＬｉＩ：              ヨウ化リチウム
また、番号２の電解質組成物において、ゲル化剤としては、フッ化ビニリデン−六フッ化プロピレン共重合体を用いた。
【００２８】
【表１】
2005085587.tif 000006
【００２９】
＜試験セルの作製＞
ＦＴＯ膜付きガラス基板上に、粒子径１３〜２０ｎｍの酸化チタンナノ粒子を含有するスラリーを塗布し、乾燥後、４５０℃で１時間焼成して酸化物半導体多孔質膜を形成した。これを色素液中に一晩浸漬して、酸化物半導体多孔質膜に色素を担持させ、光電極とした。色素としては、ルテニウムビピリジン錯体（Ｎ３色素）を用いた。
上記色素担持電極を作用極として用い、この作用極と対向する対極としては、ＦＴＯ膜付きガラス基板上に白金層をスパッタ法によって形成したものを用いた。
作用極と対極とを重ね合わせ、これら両電極間に上記電解質組成物を充填して、試験セルとなる色素増感太陽電池を作製した。
【００３０】
＜試験セルの評価＞
エアマス（ＡＭ）１．５、放射照度１００ｍＷ／ｃｍ2の光照射条件により、試験セルの光電変換特性を評価した。評価結果を表２に示す。表２において、本発明の電解質組成物を用いた実施例の試験セルは、番号１〜４であり、従来の電解質組成物を用いた比較例の試験セルは、番号５〜７である。
【００３１】
【表２】
2005085587.tif 000007
【００３２】
表２に示すように、実施例の試験セル（番号１〜４）では、比較例の試験セル（番号５〜７）と比較して、高い変換効率が得られた。
以上の比較結果から、本発明によれば、従来に比べて、出力特性の優れた光電変換素子を得ることができることが明らかになった。
【産業上の利用可能性】
【００３３】
本発明の電解質組成物は、優れた特性を有するものであるので、光電変換素子の電解液の他、種々の用途への利用が期待できる。
本発明の光電変換素子は、光電変換効率に優れている。従って、かかる光電変換素子を用いた色素増感太陽電池などの太陽電池は、極めて有効である。
【図面の簡単な説明】
【００３４】
【図１】本発明の光電変換素子の一例を示す断面図である。
【符号の説明】
【００３５】
１…光電変換素子（色素増感太陽電池）。
【図１】
2005085587.tif 000008