(57)【要約】【課題】  スループットの低下を伴わずに、伝搬環境推定誤差の影響を軽減する。【解決手段】  Ｍ個のアンテナ素子で受信された端末局から送信されたＭ個の受信信号を入力信号とし、このＭ個の受信信号に対して【数１６】2005130191.tif 000018の変換を行い、指向性制御装置は、ｒ1〜ｒMおよびｒ′1〜ｒ′Mに基づき指向性制御を行う。【選択図】  図１
2005130191.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
端末局への送信信号を入力信号とし、Ｋ個の出力信号を生成する符号化器と、
この符号化器の出力信号を入力信号とし、アンテナ素子数と同数のＭ個の信号を出力するＫ個の指向性形成装置と、
この指向性形成装置の指向性を制御する指向性制御装置と、
Ｋ個の前記指向性形成装置のｍ番目の信号を合成するＭ個の合成手段と、
この合成手段の出力信号を放射するＭ個のアンテナ素子と
を備えた適応アンテナ送信装置において、
前記Ｍ個のアンテナ素子は、等間隔リニアアレーアンテナにより構成され、
前記Ｍ個のアンテナ素子で受信された前記端末局から送信されたＭ個の受信信号を入力信号とし、このＭ個の受信信号に対して
【数１】
2005130191.tif 000014
の変換を行う信号系列変換手段を備え、
前記指向性制御装置は、前記ｒ1〜ｒMおよびｒ′1〜ｒ′Mに基づき指向性制御を行う手段を備えた
ことを特徴とする適応アンテナ送信装置。
【請求項２】
前記指向性形成装置は、
入力信号をＭ個に分岐する分岐手段と、
この分岐手段によって分岐されたＭ個の信号それぞれに重み付けを行うＭ個の重み付け手段と
を備え、
前記指向性制御装置は、
【数２】
2005130191.tif 000015
の演算によって求められた相関行列Ｒの固有ベクトルのうち固有値の大きい方からＫ個の固有ベクトルを選択し、この固有ベクトルを前記重み付け手段に重み付け値として与える手段を備えた
請求項１記載の適応アンテナ送信装置。
【請求項３】
前記固有値の閾値を予め設定し、この閾値を超えた前記固有値の数によって前記符号化器の出力の信号数Ｋおよび前記指向性形成装置の数Ｋを決定する手段と、
前記指向性形成装置における重み付け値を、前記閾値を超えた各固有値に対応した固有ベクトルとする手段と
を備えた請求項１または２記載の適応アンテナ送信装置。
【請求項４】
前記Ｍ個のアンテナ素子は、等間隔リニアアレーアンテナに代えて複数のアンテナから構成されたサブアレーアンテナにより構成され、この各サブアレーアンテナのアンテナ配置は同一とする請求項１ないし３のいずれかに記載の適応アンテナ送信装置。
【請求項５】
端末局への送信信号を入力信号とし、Ｋ個の出力信号を生成する符号化器と、
この符号化器の出力信号を入力信号とし、アンテナ素子数と同数のＭ個の信号を出力するＫ個の指向性形成装置と、
この指向性形成装置の指向性を制御する指向性制御装置と、
Ｋ個の前記指向性形成装置のｍ番目の信号を合成するＭ個の合成手段と、
この合成手段の出力信号を放射するＭ個のアンテナ素子と
を備えた適応アンテナ送信装置に適用される適応アンテナ送信方法において、
前記Ｍ個のアンテナ素子を等間隔リニアアレーアンテナにより構成し、
前記Ｍ個のアンテナ素子で受信された前記端末局から送信されたＭ個の受信信号を入力信号とし、このＭ個の受信信号に対して
【数３】
2005130191.tif 000016
の変換を行い、
前記指向性制御装置により、前記ｒ1〜ｒMおよびｒ′1〜ｒ′Mに基づき指向性制御を行う
ことを特徴とする適応アンテナ送信方法。
【請求項６】
前記指向性形成装置により、入力信号をＭ個に分岐し、この分岐されたＭ個の信号それぞれに重み付けを行い、
前記指向性制御装置により、
【数４】
2005130191.tif 000017
の演算によって求められた相関行列Ｒの固有ベクトルのうち固有値の大きい方からＫ個の固有ベクトルを選択し、この固有ベクトルを前記重み付けの際の重み付け値として与える
請求項５記載の適応アンテナ送信方法。
【請求項７】
前記固有値の閾値を予め設定し、この閾値を超えた前記固有値の数によって前記符号化器の出力の信号数Ｋおよび前記指向性形成装置の数Ｋを決定し、
前記指向性形成装置における重み付け値を、前記閾値を超えた各固有値に対応した固有ベクトルとする
請求項５または６記載の適応アンテナ送信方法。
【請求項８】
前記Ｍ個のアンテナ素子を等間隔リニアアレーアンテナに代えて複数のアンテナから構成されたサブアレーアンテナにより構成し、この各サブアレーアンテナのアンテナ配置は同一とする請求項５ないし７のいずれかに記載の適応アンテナ送信方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、適応アンテナを用いた無線通信システムに利用する。特に、適応アンテナの伝搬環境推定、フェージング補償用指向性制御に関する。
【背景技術】
【０００２】
適応アンテナは、希望する信号と相関の高い到来波を合波し、相関の低い到来波を抑圧するように指向性制御を行うアンテナである。以下に従来の適応アンテナ送信装置における指向性制御方法を示す。
【０００３】
図６に下り通信の伝搬環境の推定を行わない従来の適応アンテナ送信装置における指向性制御方法を示す（例えば、非特許文献１参照）。従来の適応アンテナ装置は複数のアンテナ素子４０１１〜４０１Ｎと、各アンテナ素子の接続された複素重みを課す重み付け手段４０２１〜４０２Ｎと、各重み付け手段４０２１〜４０２Ｎの重みを制御する重み制御装置４０２と、基準信号発生装置４０４と、受信時には各アンテナ素子４０１１〜４０１Ｎに接続された複素重み付けをされた信号を合成し、送信時には重み付け手段４０２１〜４０２Ｎに入力信号を分岐するための合成および分岐装置４０５から構成される。
【０００４】
一般に適応アンテナ装置の複数のアンテナ素子４０１１〜４０１Ｎで受信された信号をｘ１〜ｘＮとし、重み付け手段４０２１〜４０２Ｎに設定される重みの値をｗ１〜ｗＮとし、希望信号成分をｄと表すと、希望する信号との誤差の２乗が最小になるように指向性を形成する重みの値は、
【数５】
2005130191.tif 000003
で与えられる。ただし、
【数６】
2005130191.tif 000004
である。上り通信時の伝搬環境と下り通信時の伝搬環境がまったく同一とみなせる場合には、アンテナの相関行列Ｒxxおよび希望ユーザに対するステアリングベクトルｒxdに変化が生じないため、上り通信時の重みの値を下り通信にもそのまま適用すれば、通信路の２乗誤差を最小とする指向性を形成することができる。したがって、上り通信と下り通信の伝搬環境がほぼ等しい場合には、単に複数のアンテナ素子で構成するアレーアンテナで構成すればよい。
【０００５】
ところが上り通信と下り通信での周波数が異なるＦＤＤシステムや、環境変動の大きい環境では、（式４）で定義したアンテナ間の相関行列Ｒxxを推定することができず、適応アンテナ送信装置における指向性制御法が動作しないという問題がある。
【０００６】
下り通信において受信局で伝搬環境を推定し、伝搬環境の推定結果を送信局にフィードバックし、下り回線用の指向性形成を行う方法が提案されている（例えば、非特許文献２参照）。以下に、その動作を示す。
【０００７】
下り通信では情報信号の間にプロービング信号を周期的に挿入して信号を伝送する。プロービング信号は送信局の各アンテナと受信局との間の伝達関数の推定に用いる。プロービング信号を伝送する区間では、各アンテナから異なったプロービング信号系列を送信する。ここで、各アンテナから送信するプロービング信号は、全受信局が既知の信号系列とする。受信局では受信信号に対して、各アンテナから送信する各プロービング信号との相関演算を行い、各アンテナのプロービング信号毎に複素相関値を求める。この複素相関値を上り通信において送信局にフィードバックし、適応アンテナの指向性形成に反映させる。この方法では、各アンテナのプロービング信号との相関値を受信局において求めることによって、送信局の各アンテナと受信局との間の伝搬環境を推定することができる。
【０００８】
この方法を利用する場合には、各アンテナから異なった信号が送信されるため、ビーム形成を行うことができない。したがって、同一チャネルを利用する周辺セルに対して干渉を与えてしまうという問題がある。また、アンテナ素子数が増大すると、プロービング信号の信号系列長が長くなるため、スループットが低下するという問題が生じる。
【０００９】
上り通信時に到来波の到来方向を推定し、推定結果から伝達関数を推定し、指向性を形成する方法が提案されている（例えば、非特許文献３参照）。周波数が上下通信で異なるＦＤＤシステムにおいても到来波の到来方向は上下通信で変化しないことを利用し、到来方向情報のみから指向性形成を行っている。
【００１０】
ただし、この方法は、ＥＳＰＲＩＴアルゴリズムなどの高精度分解能アルゴリズムを用いて正確に伝搬環境が推定されることを前提としている。ただし、実環境においては多数のマルチパス波が存在し、到来方向を正確に推定することは困難である。この方法は到来方向情報のみに基づいた指向性制御であるため、到来方向推定に誤差が生じると、伝送品質が著しく劣化するという問題がある。
【非特許文献１】R.A.Monzingo andT.W.Miller,Introduction to Adaptive Arrays,John Wiley & Sons,Inc.1980
【非特許文献２】Derlek Gerlacha,ArlogyaswamiPaulraj,"Base Station Antenna Arrays with Mobile to BaseFeedback,"Conference Record of The Twenty-Seventh Asilomar Conferenceon,1993
【非特許文献３】B.Lindmark,M.Ahlberg,M.Nilsson,andC.Beckman,"Performance analysis of applying up-link estimates in down-linkbeamforming using a dual polarized array,"Vehicular Technology ConferenceProceedings,2000.VTC2000-Spring Tokyo.2000IEEE 51st,Page(s):690-694 vol.2,2000
【非特許文献４】Vahid Tarokh,et.al"Space-TimeCodes for High Data Rate Wireless Communication:Performance Criterion and CodeConstruction",IEEE Trans.Information Theory,Vol.44,No.2,MARCH,1998.
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
ディジタル無線伝送での下り通信における指向性制御では、送信局アンテナと受信局との間の伝達関数を推定する必要がある。ところが、伝達関数を推定するために、各アンテナから信号を送信すると、伝達関数推定時に指向性が形成できないため、伝送品質が劣化してしまうという問題があった。また、従来の伝達関数推定方法では送信局アンテナと受信局との間の伝達関数を推定するためには、予め定められた信号系列を送信する必要があるため、スループットが低下するという問題があった。また、到来方向を上り通信での受信信号から推定し、下り回線の伝達関数を推定する方法では、到来方向推定誤差が生じると伝送品質が著しく劣化するという問題があった。
【００１２】
本発明は、このような背景に行われたものであって、１サンプルのデータから複数のビームを形成することにより、スループットの低下を伴わずに、伝搬環境推定誤差の影響を軽減することができる適応アンテナ送信装置および適応アンテナ送信方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本発明の第一の観点は、端末局への送信信号を入力信号とし、Ｋ個の出力信号を生成する符号化器と、この符号化器の出力信号を入力信号とし、アンテナ素子数と同数のＭ個の信号を出力するＫ個の指向性形成装置と、この指向性形成装置の指向性を制御する指向性制御装置と、Ｋ個の前記指向性形成装置のｍ番目の信号を合成するＭ個の合成手段と、この合成手段の出力信号を放射するＭ個のアンテナ素子とを備えた適応アンテナ送信装置である。
【００１４】
ここで、本発明の特徴とするところは、前記Ｍ個のアンテナ素子は、等間隔リニアアレーアンテナにより構成され、前記Ｍ個のアンテナ素子で受信された前記端末局から送信されたＭ個の受信信号を入力信号とし、このＭ個の受信信号に対して
【数７】
2005130191.tif 000005
の変換を行う信号系列変換手段を備え、前記指向性制御装置は、前記ｒ1〜ｒMおよびｒ′1〜ｒ′Mに基づき指向性制御を行う手段を備えたところにある（請求項１）。
【００１５】
すなわち、Ｔシンボルの受信信号について（ｒ1′，ｒ2′，…，ｒM′）Tは（ｒ1，ｒ2，…，ｒM）Tに対して各到来波の位相がある変化をした場合の受信信号となる。したがって１サンプルの受信信号から、到来波の位相が変化した場合の２つの受信信号ベクトルを得ることができる。
【００１６】
これにより、これらのデータから複数のビームを形成することが可能となる。ビーム形成方法としては、例えば受信信号から到来方向推定のアルゴリズムを用いて到来方向推定を行い、推定結果の方向にピークを持つビームを形成し、信号系列変換手段の出力信号から到来方向推定のアルゴリズムを用いて到来方向推定を行い、推定結果の方向にピークを持つビームを形成する方法がある。
【００１７】
このように構成することによって、１サンプルのデータからも複数のビームを形成し、ダイバーシチ効果を得ることができる。この方法ではフィードバックを必要としないため、スループット特性は劣化しない。また、複数の異なる指向性パターン間で送信ダイバーシチを行うことができるため、到来方向推定がうまくいかないような多重波環境においても安定した伝送品質が得られる。送信ダイバーシチを行うための複数のビームを形成することができる。
【００１８】
前記指向性形成装置は、入力信号をＭ個に分岐する分岐手段と、この分岐手段によって分岐されたＭ個の信号それぞれに重み付けを行うＭ個の重み付け手段とを備え、前記指向性制御装置は、
【数８】
2005130191.tif 000006
の演算によって求められた相関行列Ｒの固有ベクトルのうち固有値の大きい方からＫ個の固有ベクトルを選択し、この固有ベクトルを前記重み付け手段に重み付け値として与える手段を備えることができる（請求項２）。
【００１９】
また、前記固有値の閾値を予め設定し、この閾値を超えた前記固有値の数によって前記符号化器の出力の信号数Ｋおよび前記指向性形成装置の数Ｋを決定する手段と、前記指向性形成装置における重み付け値を、前記閾値を超えた各固有値に対応した固有ベクトルとする手段とを備えることができる（請求項３）。
【００２０】
このように、閾値を超えた固有値に対する固有ベクトルのみを用いれば、不要な方向に電波を放射させずにダイバーシチ効果を得ることができる。
【００２１】
また、前記Ｍ個のアンテナ素子は、等間隔リニアアレーアンテナに代えて複数のアンテナから構成されたサブアレーアンテナにより構成され、この各サブアレーアンテナのアンテナ配置は同一とすることもできる（請求項４）。
【００２２】
本発明の第二の観点は、端末局への送信信号を入力信号とし、Ｋ個の出力信号を生成する符号化器と、この符号化器の出力信号を入力信号とし、アンテナ素子数と同数のＭ個の信号を出力するＫ個の指向性形成装置と、この指向性形成装置の指向性を制御する指向性制御装置と、Ｋ個の前記指向性形成装置のｍ番目の信号を合成するＭ個の合成手段と、この合成手段の出力信号を放射するＭ個のアンテナ素子とを備えた適応アンテナ送信装置に適用される適応アンテナ送信方法である。
【００２３】
ここで、本発明の特徴とするところは、前記Ｍ個のアンテナ素子を等間隔リニアアレーアンテナにより構成し、前記Ｍ個のアンテナ素子で受信された前記端末局から送信されたＭ個の受信信号を入力信号とし、このＭ個の受信信号に対して
【数９】
2005130191.tif 000007
の変換を行い、前記指向性制御装置により、前記ｒ1〜ｒMおよびｒ′1〜ｒ′Mに基づき指向性制御を行うところにある（請求項５）。
【００２４】
前記指向性形成装置により、入力信号をＭ個に分岐し、この分岐されたＭ個の信号それぞれに重み付けを行い、前記指向性制御装置により、
【数１０】
2005130191.tif 000008
の演算によって求められた相関行列Ｒの固有ベクトルのうち固有値の大きい方からＫ個の固有ベクトルを選択し、この固有ベクトルを前記重み付けの際の重み付け値として与えることができる（請求項６）。
【００２５】
前記固有値の閾値を予め設定し、この閾値を超えた前記固有値の数によって前記符号化器の出力の信号数Ｋおよび前記指向性形成装置の数Ｋを決定し、前記指向性形成装置における重み付け値を、前記閾値を超えた各固有値に対応した固有ベクトルとすることができる（請求項７）。
【００２６】
前記Ｍ個のアンテナ素子を等間隔リニアアレーアンテナに代えて複数のアンテナから構成されたサブアレーアンテナにより構成し、この各サブアレーアンテナのアンテナ配置は同一とすることもできる（請求項８）。
【発明の効果】
【００２７】
本発明によれば、１サンプルのデータから複数のビームを形成することにより、スループットの低下を伴わずに、伝搬環境推定誤差の影響を軽減することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２８】
以下、図面を参照して本発明の実施形態について説明する。
【００２９】
図１は、本発明第一の実施形態を示す図であり、入力信号系列と入力信号の複素共役値を用いて指向性制御を行う形態を示している。この図において符号１０１は符号化器、符号１０２１〜１０２Ｋは指向性形成装置、符号１０３は指向性制御装置、符号１０４１〜１０４Ｍは合成器、符号１０５１〜１０５Ｍはアンテナ素子、符号１０６は信号系列変換手段である。
【００３０】
端末局への送信信号はまず符号化器１０１にＴシンボル毎に入力される。符号化器ではＴシンボルの入力信号に対してＴ×Ｂシンボルの信号を生成する。ここでＢはビーム数である。信号の生成方法としては、例えばＳＴＣを用いることができる（例えば、非特許文献４参照）。符号化後の信号はシリアル−パラレル変換器によって、各ビームに対して送信信号が割り当てられ、各ビームから送信される。ここで各ビームは、指向性形成装置１０２１〜１０２Ｋによって形成される。以下に指向性形成装置で形成する指向性の決定方法を示す。
【００３１】
指向性制御装置１０３では各アンテナ素子１０５１〜１０５Ｍで受信された受信信号ｒ1〜ｒMと、符号１０６で受信信号を以下のように変換したｒ1′〜ｒM′を用いて制御が行われる。
【数１１】
2005130191.tif 000009
【００３２】
ここで等間隔のリニアアレーアンテナにＬ波の到来波が到来した場合には、アンテナｍでの受信信号ｒmは以下の式で表される。
【数１２】
2005130191.tif 000010
【００３３】
ここでＡlは到来波ｌの振幅、φlは到来波ｌの位相、θlは到来波ｌの到来方向を表す。このとき受信信号の複素共役値は以下のように表すことができる。
【数１３】
2005130191.tif 000011
【００３４】
ここでｍ′はｍ′＝Ｍ＋１−ｍとし、φl′は以下の式とした。
【数１４】
2005130191.tif 000012
（式６）と（式７）とを比較すると、到来方向に関する成分は等しく、到来位相の成分が変化していることが分かる。したがって（ｒ1′，ｒ2′，…，ｒM′）Tは（ｒ1，ｒ2，…，ｒM）Tに対して各到来波の位相がある変化をした場合の受信信号となる。したがって１サンプルの受信信号から、到来波の位相が変化した場合の２つの受信信号ベクトルを得ることができる（請求項１、５）。
【００３５】
したがって、これらのデータから複数のビームを形成することが可能となる。ビーム形成方法としては、例えば受信信号から到来方向推定のアルゴリズムを用いて到来方向推定を行い、推定結果の方向にピークを持つビーム１を形成し、信号系列変換手段１０６の出力信号から到来方向推定のアルゴリズムを用いて到来方向推定を行い、推定結果の方向にピークを持つビーム２を形成する方法がある。
【００３６】
このように構成することによって、１サンプルのデータからも複数のビームを形成し、ダイバーシチ効果を得ることができる。この方法ではフィードバックを必要としないため、スループット特性は劣化しない。また、複数の異なる指向性パターン間で送信ダイバーシチを行うことができるため、到来方向推定がうまくいかないような多重波環境においても安定した伝送品質が得られる。
【００３７】
図２は本発明第二の実施形態における指向性形成装置１０３Ｋを示す図である。本実施形態では指向性形成を各アンテナへの信号に対する複素重み付けにより実現し、各重みの値を受信信号系列と信号系列変換手段とによって変換された受信信号系列から得られる固有ベクトルビームによって形成する。図中符号２０ｋ１は入力信号をＭ個に分岐する分岐手段、符号２０２Ｋ１〜２０２ＫＭは複素重み付け手段である。指向性制御装置１０３では入力信号に対して以下の演算を行いアンテナ間の相関行列を求める。
【数１５】
2005130191.tif 000013
【００３８】
次に相関行列Ｒの固有ベクトルのうち固有値の大きい方からＫ個の固有ベクトルを選択し、固有ベクトルを上記重み付け手段の重みの値として用いれば複数のビームを形成することができる（請求項２、６）。
【００３９】
さらに、各固有値に対して閾値を設け、ある閾値以上の値となった数でＫを決定し、閾値以上の値となった固有値に対応する固有ベクトルのみを用いれば、不要な方向に電波を放射させずにダイバーシチ効果を得ることができる（請求項３、７）。Ｋを決定する手段は、図示を省略したが、指向性制御装置１０３に備えておき、指向性形成装置１０２１〜１０２Ｋに対し、Ｋの値に応じていずれかの指向性形成装置に対してその動作を休止させるように指示してもよいし、あるいは、Ｋを決定する手段を図外に別途設けておき、指向性形成装置１０２１〜１０２Ｋに対し、Ｋの値に応じていずれかの指向性形成装置に対してその動作を休止させるように指示してもよい。
【００４０】
また、図１に示した構成では、図３に示す等間隔リニアアレーアンテナ（４素子の例）を用いたが、これを図４に示すように、複数のアンテナから構成され、アンテナ配置が同一であるサブアレーアンテナ（３素子でサブアレーアンテナを構成した例）に置き換えることもできる（請求項４、８）。
【００４１】
図５に本発明の効果を示す。評価は以下のパラメータで行った。基地局のアンテナ素子数は８素子、提案方法でのビーム数は２ビーム、到来波は１００波、到来方向の中心方向は０度とし、伝搬環境はフラットフェージングとした。基地局での角度広がりはラプラシアン分布するものとし、広がり角はパラメータとした。
【００４２】
上り回線における各アンテナと基地局アンテナとの間の伝達関数は誤差なく推定できるものとし、上り回線と下り回線とでは角度広がりのみ同一とし、素波の到来方向、到来位相を独立に設定した。本発明の方法として、ここでは（式９）の相関行列の固有ベクトルのうち固有値の大きい方から２つ選択し、指向性を形成した。試行回数は１００００回とした。
【００４３】
従来方法は、各アンテナで受信した信号の位相傾きから到来方向を推定し、推定した方向に等利得合成の指向性を形成するものとした。評価は角度広がり（図３の横軸）に対する受信レベル１％値（図３の縦軸）の特性で行った。従来方法では、角度広がりが増大するにつれて、ビーム方向以外のパスの電力が増大するため、受信レベル特性が劣化している。これに対して本発明は角度広がりが広がるにしたがってダイバーシチ効果が増大し、受信レベル特性が改善されている。特に１０度の角度広がり環境で１０ｄＢの改善効果が得られている。
【００４４】
このように本発明では１サンプルデータからでもダイバーシチ効果の得られる複数のビームを形成することができる。したがってスループットの低下を伴わずに、伝搬環境推定誤差の影響を軽減し、良好な伝送品質を得ることができる。
【産業上の利用可能性】
【００４５】
本発明によれば、１サンプルのデータから複数のビームを形成することにより、スループットの低下を伴わずに、伝搬環境推定誤差の影響を軽減することができるので、通信品質の劣化を軽減することができるため、端末局ユーザに対するサービス品質を向上させ、ユーザ勧誘の機会拡大に資することができる。
【図面の簡単な説明】
【００４６】
【図１】本発明第一実施形態の適応アンテナ送信装置の構成図。
【図２】本発明第二実施形態の指向性形成装置の構成図。
【図３】等間隔リニアアレーアンテナの構成図。
【図４】サブアレーアンテナの構成図。
【図５】本発明の効果を説明するための図。
【図６】従来の適応アンテナ送信装置における指向性制御法を説明するための図。
【符号の説明】
【００４７】
１０１  符号化器
１０２１〜１０２Ｋ  指向性形成装置
１０３  指向性制御装置
１０４１〜１０４Ｍ  合成器
１０５１〜１０５Ｍ  アンテナ素子
１０６  信号系列変換手段
２０ｋ１  分岐手段
２０２ｋ１〜２０２ｋＭ  複素重み付け手段
３０１  伝搬環境推定誤差検出手段
４０１１〜４０１Ｎ  アンテナ素子
４０２１〜４０２Ｎ  重み付け装置
４０２  重み制御装置
４０４  基準信号発生装置
４０５  合成および分岐装置
【図１】
2005130191.tif 000019
【図２】
2005130191.tif 000020
【図３】
2005130191.tif 000021
【図４】
2005130191.tif 000022
【図５】
2005130191.tif 000023
【図６】
2005130191.tif 000024