(57)【要約】【課題】生体内での病原因子の不活化及び／又は除去を効率的に行いうる病原因子の中和剤及び病原因子の中和方法を提供すること。【解決手段】（１）病原因子産生能を有する細胞の細胞表面吸着性物質、及び（２）病原因子分解性及び／又は吸着性を有する物質を少なくとも担持してなる担体を含んでなる病原因子の中和剤、並びに前記中和剤を生体に投与する病原因子の中和方法。【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
（１）病原因子産生能を有する細胞の細胞表面吸着性物質、及び（２）病原因子分解性及び／又は吸着性を有する物質を少なくとも担持してなる担体を含んでなる病原因子の中和剤。
【請求項２】
担体が水不溶性である請求項１記載の中和剤。
【請求項３】
細胞が病原性微生物又は病変細胞である請求項１又は２記載の中和剤。
【請求項４】
請求項１〜３いずれかに記載の中和剤を生体に投与する病原因子の中和方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、病原因子の中和剤及び病原因子の中和方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
病原因子を産生する細胞による生体への病変症状を抑制する方法として、産生された病原因子を分解又は吸着することにより中和しうる（すなわち、病原因子を不活化及び／又は除去しうる）物質（中和剤）を投与する方法が広く用いられている（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
例えば、腸炎ビブリオ属の産生する耐熱性ヘモリジン（ＴＤＨ）やベロ毒素産生性大腸菌の産生するベロトキシン（ＶＴ）に対しては、これらの毒素に対する抗体を中和剤として投与することにより、或いは毒素が認識する細胞レセプター又はそのアナログ体を中和剤として投与することにより、生体での中毒症の発症を予防することができる。同様に、腫瘍細胞などの病変細胞の場合は転移又は増殖に関与する因子を除去する物質を中和剤として投与することで、生体内における病変細胞の増殖を抑制することが可能である。
【０００４】
しかし、上記の投与による抑制方法では、病原性微生物や病変細胞が産生する病原因子の中和に該因子と中和剤との衝突確率の大小が大きく影響するため、中和剤による該因子の中和は非効率的であり、従って、生体内で放出、拡散された病原因子を効率的に不活化及び／又は除去することは困難である。
【０００５】
【特許文献１】
米国特許第６，３１０，０４３  号明細書（要約）
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
本発明は、生体内での病原因子の不活化及び／又は除去を効率的に行いうる病原因子の中和剤及び病原因子の中和方法を提供することを課題とする。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
すなわち、本発明は、
〔１〕  （１）病原因子産生能を有する細胞の細胞表面吸着性物質、及び（２）病原因子分解性及び／又は吸着性を有する物質を少なくとも担持してなる担体を含んでなる病原因子の中和剤、
〔２〕  担体が水不溶性である前記〔１〕記載の中和剤、
〔３〕  細胞が病原性微生物又は病変細胞である前記〔１〕又は〔２〕記載の中和剤、並びに
〔４〕  前記〔１〕〜〔３〕いずれかに記載の中和剤を生体に投与する病原因子の中和方法、
に関する。
【０００８】
【発明の実施の形態】
前記毒素などの病原因子を高効率で中和すべく鋭意検討した結果、病原因子を産生する細胞近傍（細胞に接触する場合を含む）に病原因子の中和能を有する物質を誘導することで、既に生体内に放出・拡散された病原因子に加え、細胞から産生される新たな病原因子をも効率的に不活化及び／又は除去できることを見出した。更なる検討の結果、病原因子を産生する細胞の細胞表面に吸着性を有する物質と、病原因子に吸着性を有する、及び／又は病原因子の分解性を有する物質とを所定の担体に担持させてなる中和剤が、特に高効率で病原因子の中和能を発揮しうることを認めた。すなわち、本発明の病原因子の中和剤は、（１）病原因子産生能を有する細胞の細胞表面吸着性物質、及び（２）病原因子吸着性及び／又は分解性を有する物質〔以下、前記（１）及び前記（２）の物質をまとめて特異的結合物質という場合がある〕を少なくとも担持してなる担体を含んでなる中和剤である。ここで、前記（２）の物質における「病原因子」とは、前記（１）の物質における細胞が産生する病原因子である。
【０００９】
なお、本明細書において、「生体内」とは、生体を構成する個体の内部をいい、例えば、消化管内をも意図する。
【００１０】
「病原因子の中和」とは、病原因子を分解及び／又は吸着することにより、該病原因子を不活化及び／又は除去することをいう。また、「除去」とは、病原因子の作用を除去することをいうが、生体内から病原因子そのものを排除することをも意図する。
【００１１】
本発明の中和剤の中和対象である病原因子としては、その産生細胞から細胞外に放出され、生体にとって何らかの病変を生じさせうる物質であれば特に限定されるものではない。また、病原因子産生能を有する細胞としては、かかる病原因子を産生しうる細胞であれば特に限定されるものではない。病原因子産生能を有する細胞及び該細胞が産生する病原因子の例としては、病原性細菌及び該細胞が産生する毒素、例えば、腸炎ビブリオ菌及びそれが産生するＴＤＨ、ベロ毒素産生大腸菌及びそれが産生するＶＴ、放線菌、酵母、かび、ウイルスなど及びそれぞれが産生する毒素、或いは腫瘍細胞など及び該細胞が産生する転移又は増殖因子などが挙げられる。
【００１２】
本発明に用いられる（１）病原因子産生能を有する細胞の細胞表面吸着性物質としては、病原因子産生能を有する細胞（常時、病原因子を産生するもの、何らかの刺激等により病原因子を産生するもの等を含む）の細胞表面に対して特異的な吸着性を有する物質であれば特に限定されるものではない。該物質が特異的な吸着性を示しうる細胞表面の部位は特に限定されるものではない。細胞表面吸着性物質としては、例えば、抗体、ハプテン、レセプター、酵素、オリゴヌクレオチド、それらと同等の機能を有するアナログ体等が挙げられる。これらは単独で若しくは２種以上で用いられる。
【００１３】
また、本発明に用いられる（２）病原因子分解性及び／又は吸着性を有する物質としては、病原因子を分解及び／又は吸着することにより、該病原因子を不活化及び／又は除去しうる物質であれば特に限定されるものではない。該物質としては、例えば、抗体、ハプテン、レセプター、酵素、オリゴヌクレオチド、それらと同等の機能を有するアナログ体等が挙げられる。これらは単独で若しくは２種以上で用いられる。
【００１４】
本発明の中和剤は、少なくとも前記特異的結合物質を担体に担持させてなるものを含んでなるものであるが、本発明の所望の効果の発現を阻害しない範囲であれば、該担体には、さらに、例えば、蛍光物質や発色物質、ラジオアイソトープ等のその他の成分を担持させてもよい。例えば、上記その他の成分を担持させた場合、検出用途にも利用できるという利点がある。
【００１５】
本発明に用いる担体としては、前記特異的結合物質を担持させうる物質であれば特に限定されるものではない。本明細書において「担持」とは、本発明の中和剤を生体に投与した際に、本発明の所望の効果が発現されうる程度には前記物質が担体に固定化されていることをいう。また、前記物質の「担持」は担体表面であるのが好ましいが、特に限定されるものではなく、本発明の所望の効果が発現されうるのであれば、前記物質は、担体中に練り込まれたような状態で固定化されていてもよい。
【００１６】
担体としては、水溶性又は水不溶性のものを特に限定なく用いることができる。生体内での拡散を防止したり、複数の特異的結合物質を担持させうるという観点から、担体としては水不溶性のものが好ましい。
【００１７】
水溶性の担体としては、例えば、ポリビニルアルコールやデキストラン類等が挙げられる。
【００１８】
水不溶性の担体としては、例えば、高分子重合体、金コロイドなどの金属粒子、シリカ粒子、リポソームなどの脂質性粒子、微結晶性セルロース等が挙げられる。
【００１９】
なお、担体としては、生体内分解性のポリ乳酸やゼラチンなどを用いることもできる。
【００２０】
前記高分子重合体は、例えば、不飽和二重結合を有する少なくとも１種の単量体を公知の方法に従って適宜重合することにより調製することができる。かかる単量体としては、例えば、エチレン、プロピレンなどのオレフィン系単量体、酢酸ビニル、塩化ビニルなどのビニル系単量体、スチレン、メチルスチレンなどのスチレン系単量体、アクリル酸メチルなどのメタクリル酸エステル系単量体、ブタジエンなどのジエン系単量体が挙げられる。すなわち、該高分子重合体は、これらの単量体を単独で若しくは２種以上混合して用いることにより、単独重合体として、又は共重合体として調製される。
【００２１】
また、前記高分子重合体の調製には、前記単量体の他、担体表面の改質、担持用の官能基の導入などの観点から、改質用単量体を用いてもよい。かかる改質用単量体としては、例えば、アクリル酸、メタクリル酸、２，２，２  −トリフルオロエチルメチルメタクリレートなどのフッ素化メタクリル酸エステル、アクリロニトリル、メタクリロニトリル、アクリルアミド、スチレンスルホン酸ナトリウム、スルホプロピル（メタ）アクリレートナトリウム塩、Ｎ−ビニル−２−ピロリドン、２−ヒドロキシエチルアクリレート、２−ヒドロキシエチルメタクリレート、グリシジルメタクリレート、トリエチレングリコールジメタクリレートなどが挙げられる。これらは単独で若しくは２種以上混合して用いることができる。
【００２２】
担体の形状としては、前記特異的結合物質を担持させうるものであれば特に限定されるものではないが、使用の簡便性より、粒子状やゲル状などが好適である。
【００２３】
担体の平均粒径としては、中和剤の水性媒体中における良好な分散性及び細胞への高い吸着性の発現の観点から、好ましくは５μｍ以下、より好ましくは２μｍ以下であり、前記特異的結合物質の良好な固定化を達成する観点から、好ましくは０．０１μｍ以上、より好ましくは０．１μｍ以上である。すなわち、該担体の平均粒径としては、好ましくは０．０１〜５μｍ、より好ましくは０．１〜２μｍである。平均粒径は、例えば、動的光散乱式粒径分布測定装置により測定することができる。
【００２４】
なお、これらの条件を満たしうる物質が市販されているので、担体として、それらの物質を任意に使用してもよい。
【００２５】
担体への前記特異的結合物質の担持方法としては特に限定されるものではないが、例えば、疎水結合、イオン結合、共有結合等の物理的及び／又は化学的結合力を利用する公知の物質間の結合方法を利用することができる。それらの結合方法に従って、前記特異的結合物質を所望の形状を有する担体に（好ましくは表面に）直接担持させることにより、本発明の中和剤を調製することができる。また、その際、同時に前記その他の成分を同様にして担体に担持させてもよい。担持の安定性の観点から、共有結合を利用する結合方法が好適に用いられる。
【００２６】
担体に前記特異的結合物質を共有結合により結合する場合、所望により、該物質の担体上での自由度を高める観点から、スペーサー基を介在させてもよい。スペーサー基の存在は、例えば、病原因子分解性及び／又は吸着性を有する物質が酵素である場合、その病原因子に対する作用性をより高めることができる場合があり好ましい。
【００２７】
担体と前記特異的結合物質との間へのスペーサー基の導入は、予めスペーサー基と担体とを結合させ、前記特異的結合物質を該スペーサー基と結合することにより、予めスペーサー基と前記特異的結合物質とを結合させ、担体を該スペーサー基と結合することにより、或いは予め担体及び前記特異的結合物質の各々とスペーサー基とを結合させ、これらを相互に結合させることにより、行うことができる。
【００２８】
担体をスペーサー基を介在させて前記特異的結合物質と結合させる方法は特に限定されるものではなく、慣用の方法を利用すればよいが、例えば、結合試薬として水溶性カルボジイミドを用いる方法が好適に利用される。
【００２９】
一方、前記特異的結合物質を担体中に練り込んで固定化し、担持させる場合、例えば、前記高分子重合体と前記特異的結合物質とを混練し、所望の形状となるように適宜調整すればよい。
【００３０】
担体には、１種又はそれ以上の前記細胞表面吸着性物質と１種又はそれ以上の病原因子分解性及び／又は吸着性を有する物質、並びに所望により１種又はそれ以上のその他の成分が任意に担持されうる。
【００３１】
担体への前記特異的結合物質の担持量は、使用する物質の種類、活性、細胞表面又は病原因子への吸着能などを考慮して、本発明の所望の効果の発現が得られうるように適宜決定すればよい。該担持量の限定的でない一例を挙げると、前記特異的結合物質がいずれも抗体であり、担体が高分子重合体粒子（平均粒径：０．２μｍ）の場合、担体の乾燥重量１ｇ当たり、前記特異的結合物質の担持量の合計量で、好ましくは５００ｍｇ  以下、より好ましくは２００ｍｇ  以下である。担持効率の観点から、好ましくは０．１ｍｇ  以上、より好ましくは１ｍｇ  以上である。すなわち、本態様においては、担体への前記特異的結合物質の担持量としては、担体の乾燥重量１ｇ当たり、前記特異的結合物質の担持量の合計量で、好ましくは０．１  〜５００ｍｇ  、より好ましくは１  〜２００ｍｇ  である。
【００３２】
担体に担持する前記細胞表面吸着性物質と前記病原因子分解性及び／又は吸着性を有する物質との量比〔（細胞表面吸着性物質）／（病原因子分解性及び／又は吸着性を有する物質）〕も使用する物質の種類、活性、細胞表面又は病原因子への吸着能などを考慮して、本発明の所望の効果の発現が得られうるように適宜決定すればよい。
【００３３】
本発明の中和剤は、前記特異的結合物質を少なくとも担持してなる担体のみからなるものであってもよいが、該担体を安定に保持しうる種々の助剤との混合物であってもよい。該助剤としては、該担体が送達対象である部位に到達するまでの間に安定に保持させうる、例えば、薬学的に許容されうる賦形剤、結合剤、安定剤、緩衝剤、等張剤等が挙げられる。該混合物中における該担体の含有量は、該混合物を生体に投与した際に、本発明の所望の効果の発現が得られうるように適宜調整すればよい。
【００３４】
なお、本発明の中和剤の薬理学的な評価は、例えば、病原因子産生能を有する細胞を本発明の中和剤の存在下に培養し、該細胞が産生する病原因子の中和を観察する中和試験により行うことができる。
【００３５】
さらに本発明は、本発明の前記中和剤を生体に投与する病原因子の中和方法を提供する。
【００３６】
前記生体としては、該生体にとって病原となりうる病原因子の中和を所望する動物であれば特に限定されるものではないが、特に哺乳動物、中でもヒトが挙げられる。
【００３７】
中和剤としては、中和しようとする病原因子及び該病原因子を産生する細胞に応じて選択される、細胞表面吸着性物質、病原因子分解性及び／又は吸着性を有する物質等を有してなるものが使用される。また、本発明の中和剤の投与形態は、中和剤の形状、投与対象の生体、該生体の年齢、体重等に応じて適宜選択されうる。投与形態としては経口投与又は非経口投与のいずれであってもよい。該中和剤は、例えば、カプセル化した腸溶剤や胃溶剤、タブレット、注射剤、経腸剤などとして投与されうる。
【００３８】
また、本発明の中和剤の投与量も、中和剤の形状、投与対象の生体、該生体の年齢、体重等に応じて適宜選択されうる。該中和剤の投与は、１日につき、１回若しくは複数回投与する態様が挙げられる。該中和剤は、所望により、単回で、又は間欠的に若しくは連続的に投与することができる。
【００３９】
本発明の中和方法によれば、本発明の中和剤が発揮する病原因子の優れた中和効果により、種々の疾患の予防又は治療を行うことができる。例えば、病原性微生物による生体での中毒症の発症を予防又は治療することができる。本発明の中和剤の中和効果は、生体内、すなわち、生体を構成する個体内部及び／又は消化管内等で発揮されうる。それゆえ、病原性微生物などが産生する毒素、例えば、ベロ毒素産生大腸菌が産生するベロ毒素は腸管上皮細胞との結合を第一段階として症状を惹起することが知られているが、かかる毒素が生体内に取り込まれる前に該毒素を効率的に中和することにより、症状の予防又は治療を行うことができる。また、腫瘍細胞などの病変細胞に対しては、その転移又は増殖に関与する因子を中和して、生体内における病変細胞の増殖を抑制することが可能である。
【００４０】
本発明の中和方法は、以上のような、病原因子により発症する生体における疾患の予防又は治療を主たる目的とした用途に適用することができる。
【００４１】
【実施例】
以下、実施例により本発明をより詳細に説明するが、本発明はかかる実施例のみに限定されるものではない。
【００４２】
実施例１  中和剤の作製
（担体の作製）
スチレン５０ｇ  、アクリル酸０．５ｇ、トリエチレングリコールジメタクリレート０．２ｇ、蒸留水４４０ｇからなる混合液を窒素ガス雰囲気下で７５℃に維持し、攪拌しながら、重合開始剤として過硫酸カリウム０．２５ｇ  を蒸留水１０ｇ  に溶解した水溶液を加え、１０時間重合を行った。その結果、カルボキシル化された高分子粒子としてカルボキシル化ポリスチレンラテックス粒子（平均粒径は０．２  μｍ  ）を得た。得られたカルボキシル化ポリスチレンラテックス粒子を０．０１Ｍ  −ホウ酸緩衝液（ｐＨ８．２  ）に固形分濃度が５  重量％  になるように分散させ、カルボキシル化ポリスチレンラテックス粒子（Ｌｘ）分散液を得た。
【００４３】
（特異的結合物質の担体への固定化）
前記カルボキシル化ポリスチレンラテックス粒子分散液３ｍＬ  に、水溶性カルボジイミド（０．０１Ｍ  −ホウ酸緩衝液ｐＨ８．２  中、１０ｍｇ／ｍＬ  濃度）１ｍＬ  、抗ビブリオ  パラヘモリティカス菌体表面抗体（Ｖｐ−Ａｂｓ：ウサギＩｇＧ  ポリクローナル抗体、１ｍｇ／ｍＬ、０．０１Ｍ  −ホウ酸緩衝液ｐＨ８．２  ）１ｍＬ  、並びに抗ＴＤＨ  抗体（ＴＤＨ  −Ａｂｓ：マウスＩｇＧ  モノクローナル抗体、１ｍｇ／ｍＬ、０．０１Ｍ  −ホウ酸緩衝液ｐＨ８．２  ）１ｍＬ  を加えて１０℃で３  時間維持して反応させた後、洗浄液として０．０１Ｍ  −ホウ酸緩衝液（ｐＨ８．２）  を用いて遠心分離洗浄を行い、抗ビブリオ  パラヘモリティカス菌体表面抗体・抗ＴＤＨ  抗体固定化担体（Ｖｐ＋ＴＤＨ−Ｌｘ）を作製した。該担体を０．０１Ｍ  −ホウ酸緩衝液（ｐＨ８．２  ）に固形分濃度が２  重量％  になるように分散させ、Ｖｐ＋ＴＤＨ−Ｌｘ分散液を得た。
【００４４】
比較例１  対照剤の作製１
前記カルボキシル化ポリスチレンラテックス粒子分散液３ｍＬ  に、前記水溶性カルボジイミド１ｍＬ  及び抗ビブリオ  パラヘモリティカス菌体表面抗体（Ｖｐ  −Ａｂｓ：ウサギＩｇＧ  ポリクローナル抗体、０．５ｍｇ／ｍＬ、０．０１Ｍ  −ホウ酸緩衝液ｐＨ８．２）２ｍＬ  を加えて１０℃で３  時間維持して反応させた後、洗浄液として０．０１Ｍ  −ホウ酸緩衝液（ｐＨ８．２）  を用いて遠心分離洗浄を行い、抗ビブリオ  パラヘモリティカス菌体表面抗体固定化担体（Ｖｐ  −Ｌｘ）  を作製した。該担体を０．０１Ｍ  −ホウ酸緩衝液（ｐＨ８．２  ）に固形分濃度が２  重量％  になるように分散させ、Ｖｐ−Ｌｘ分散液を得た。
【００４５】
比較例２  対照剤の作製２
前記カルボキシル化ポリスチレンラテックス粒子分散液３ｍＬ  に、前記水溶性カルボジイミド１ｍＬ  及び抗ＴＤＨ  抗体（ＴＤＨ−Ａｂｓ：マウスＩｇＧ  モノクローナル抗体、０．５ｍｇ／ｍＬ、０．０１Ｍ  −ホウ酸緩衝液ｐＨ８．２）２ｍＬ  を加えて１０℃で３  時間維持して反応させた後、洗浄液として０．０１Ｍ  −ホウ酸緩衝液（ｐＨ８．２）  を用いて遠心分離洗浄を行い、抗ＴＤＨ  抗体固定化担体（ＴＤＨ−Ｌｘ）  を作製した。該担体を０．０１Ｍ  −ホウ酸緩衝液（ｐＨ８．２  ）に固形分濃度が２  重量％  になるように分散させ、ＴＤＨ  −Ｌｘ分散液を得た。
【００４６】
比較例３  対照剤の作製３
前記カルボキシル化ポリスチレンラテックス粒子分散液３ｍＬ  に、前記水溶性カルボジイミド１ｍＬ  及びウサギＩｇＧ  （未免疫ウサギ血清中より精製、０．５ｍｇ／ｍＬ、０．０１Ｍ  −ホウ酸緩衝液ｐＨ８．２  ）２ｍＬ  を加えて１０℃で３  時間維持して反応させた後、洗浄液として０．０１Ｍ  −ホウ酸緩衝液（ｐＨ８．２）  を用いて遠心分離洗浄を行い、ウサギＩｇＧ  固定化担体（Ｃｏｎｔｒｏｌ−Ｌｘ）  を作製した。該担体を０．０１Ｍ  −ホウ酸緩衝液（ｐＨ８．２  ）に固形分濃度が２  重量％  になるように分散させ、Ｃｏｎｔｒｏｌ  −Ｌｘ分散液を得た。
【００４７】
試験例１  菌体への特異的吸着性
ビブリオ  パラヘモリティカス（０３：Ｋ６  株）をＬＢ培地（トリプトン１０ｇ  、酵母エキス５ｇ、ＮａＣｌ  １０ｇ、蒸留水  １Ｌ  、ｐＨ７．５  ）中で３７℃にて１６時間回転培養（５５ｒｐｍ  ）により前培養した。その前培養液をＬＢ培地で２００  倍希釈し、２ｍＬ  を２  時間回転培養（５５ｒｐｍ  ）した。得られた培養液から、遠心分離（３０００ｒｐｍ）  により菌体を集め、１０ｍＭリン酸緩衝液（ｐＨ７．５  ）で３  回洗浄し、同緩衝液で約１０４  ｃｅｌｌｓ／ｍＬの菌濃度に調整した。
【００４８】
得られた菌液１０μＬ  をスライドガラスに乗せ、火で加熱して菌を固定化した。その後、蒸留水で３  回洗浄を行い、次いでスライドガラス上の固定化菌にメタノールを滴下して５  分間静置した後、次いで蒸留水で３  回洗浄した。
【００４９】
次に、実施例１のＶｐ＋ＴＤＨ−Ｌｘ分散液及び比較例３のＣｏｎｔｒｏｌ  −Ｌｘ分散液それぞれを１０ｍＭリン酸緩衝液（ｐＨ７．５  ）で５０倍希釈し、５０μＬ  を上記のスライドガラスに滴下して３７℃で１０分間維持して反応を行った。反応後、蒸留水で３  回洗浄した後に光学顕微鏡で観察を行った。
【００５０】
Ｖｐ＋ＴＤＨ−Ｌｘは菌体周囲への吸着が観察されたが、Ｃｏｎｔｒｏｌ  −Ｌｘでは菌体周囲への吸着は観察されなかった。これらの結果より、Ｖｐ＋ＴＤＨ−Ｌｘの菌体周囲への吸着は、ウサギＩｇＧ  によるものではなく、抗ビブリオ  パラヘモリティカス菌体表面抗体によるものであることが分かる。
【００５１】
試験例２  毒素ＴＤＨ  中和能
ビブリオ  パラヘモリティカス（０３：Ｋ６株）  をＬＢ培地中で３７℃にて１６時間回転培養（５５ｒｐｍ）  により培養した。その培養液をＬＢ培地で１００  倍希釈し、５００  μＬ  （菌濃度約１０７ｃｅｌｌｓ／ｍＬ  ）を試験管に入れ、次いで、実施例１のＶｐ＋ＴＤＨ−Ｌｘ分散液、比較例１のＶｐ−Ｌｘ分散液、比較例２のＴＤＨ  −Ｌｘ分散液、及び比較例３のＣｏｎｔｒｏｌ  −Ｌｘ分散液のそれぞれをそれぞれの試験管に１００  μＬ  加え、総量が１ｍＬ  となるようにＬＢ培地を添加した。なお、分散液の代わりに同量のＬＢ培地を添加したものを無処理とした。これらを３７℃にて４  時間往復振とう培養（１６５ｒｐｍ）した。得られた培養液から、２  回の遠心分離（３０００ｒｐｍ  ）により培養上清を回収した。この上清中の毒素ＴＤＨ  量を腸炎ビブリオ耐熱性溶血毒（ＴＤＨ  ）検出用キット（ＫＡＰ−ＲＰＬＡ、デンカ生研製）  により定量した。
【００５２】
測定結果を図１に示す。抗ＴＤＨ  抗体を固定化していない対照剤（Ｖｐ−Ｌｘ及びＣｏｎｔｒｏｌ  −Ｌｘ）  では、上清中の毒素ＴＤＨ  量は無処理と同等であり、ＴＤＨ  の吸着は認められない。従って、該対照剤は中和能を有さないことが分かる。
【００５３】
一方、抗ＴＤＨ  抗体を固定化した対照剤（ＴＤＨ  −Ｌｘ）及び本発明の中和剤（Ｖｐ＋ＴＤＨ  −Ｌｘ）では、上清中の毒素ＴＤＨ  量が低下しており、ＴＤＨ  の吸着が認められる。中でも、本発明の中和剤で、より高い吸着が認められる。従って、該対照剤（ＴＤＨ  −Ｌｘ）及び該中和剤はいずれも中和能を有するが、本発明の中和剤は、より高い中和能を有することが分かる。
【００５４】
【発明の効果】
本発明の中和剤によれば、病原因子を分解及び／又は吸着することにより、生体内での病原因子の不活化及び／又は除去を効率的に行うことができ、病原因子が効果的に中和されうる。本発明の中和剤が発揮する、かかる病原因子の優れた中和効果により、例えば、種々の疾患の予防又は治療を行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】図１は、無処理と比較した、本発明の中和剤（Ｖｐ＋ＴＤＨ  −Ｌｘ）及び対照剤（Ｃｏｎｔｒｏｌ  −Ｌｘ、ＴＤＨ  −Ｌｘ及びＶｐ−Ｌｘ）  の毒素ＴＤＨ  中和能を示すグラフである。
【図１】
2005002011.tif 000002