(57)【要約】【課題】機関弁に常時連動、連結される駆動ロッカアームならびに該駆動ロッカアームとの連結および連結解除を切換可能とした自由ロッカアームを揺動可能に支承するロッカシャフトが、シリンダヘッドに固定されたロッカシャフトホルダのシャフト支持部で支持され、ロッカシャフトホルダには、自由ロッカアームを動弁カム側に付勢するロストモーション機構が設けられる多気筒内燃機関機関の動弁装置において、ロストモーション機構および自由ロッカアームの摺接部に潤滑油を効果的に供給し、ロストモーション機構および自由ロッカアームの摺接部の磨耗抑制による耐久性向上を図る。【解決手段】ロッカシャフトホルダ４４の上面に油溜まり１００が形成され、ロストモーション機構８９および自由ロッカアーム４２の摺接部に油溜まり１００からの潤滑油を導く潤滑油路１０５がロッカシャフトホルダ４４に設けられる。【選択図】        図１２
2005002971.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
気筒配列方向に間隔をあけて配置される複数のシャフト支持部（４４ａ）が一体に連結されて成るロッカシャフトホルダ（４４）がシリンダヘッド（１６）に固定され、閉弁方向に付勢された機関弁（ＶＥ）に常時連動、連結される駆動ロッカアーム（４１）ならびに該駆動ロッカアーム（４１）との連結および連結解除を切換可能とした自由ロッカアーム（４２）を揺動可能に支承するロッカシャフト（３７）が前記各シャフト支持部（４４ａ）で支持され、前記ロッカシャフトホルダ（４４）には、前記自由ロッカアーム（４２）を動弁カム（６３）側に付勢するロストモーション機構（８９）が設けられる多気筒内燃機関の動弁装置において、前記ロッカシャフトホルダ（４４）の上面に油溜まり（１００）が形成され、前記ロストモーション機構（８９）および前記自由ロッカアーム（４２）の摺接部に前記油溜まり（１００）からの潤滑油を導く潤滑油路（１０５）が前記ロッカシャフトホルダ（４４）に設けられることを特徴とする多気筒内燃機関の動弁装置。
【請求項２】
前記気筒配列方向の左、右一側に傾斜したシリンダヘッド（１６）に固定される前記ロッカシャフトホルダ（４４）の上面に、気筒配列方向に延びる溝部（１０１）を有する前記油溜まり（１００）が形成され、前記溝部（１０１）の下方側側面に連なって前記気筒配列方向に沿って延びるリブ（１０２）が前記ロッカシャフトホルダ（４４）の上面に突設され、前記リブ（１０２）よりも下方で前記ロッカシャフトホルダ（４４）に配設されるロストモーション機構（８９）および前記リブ（１０２）間が、相互間に前記潤滑油路（１０５）を形成する一対の連結リブ（１０４）で連結されることを特徴とする請求項１記載の多気筒内燃機関の動弁装置。
【請求項３】
前記ロストモーション機構（８９）は、クランクシャフト（２１）の軸線に直交する平面への投影図上でシリンダ軸線に関して前記溝部（１０１）と反対側から該シリンダ軸線と斜めに交差する軸線を有して前記ロッカシャフトホルダ（４４）に一体に設けられる有底円筒部（８８）と、前記自由ロッカアーム（４２）を前記動弁カム（６３）側に付勢するばね力を発揮するようにして前記有底円筒部（８８）に一部が収容されるロストモーションばね（８７）とを備え、前記有底円筒部（８８）および前記リブ（１０２）間を結ぶ一対の前記連結リブ（１０５）間に形成される潤滑油路（１０４）に通じる潤滑孔（１０６）が、前記有底円筒部（８８）の軸線と斜めに交差する軸線を有して該有底円筒部（８８）に設けられることを特徴とする請求項２記載の多気筒内燃機関の動弁装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、多気筒内燃機関の動弁装置に関し、特に、気筒配列方向に間隔をあけて配置される複数のシャフト支持部が一体に連結されて成るロッカシャフトホルダがシリンダヘッドに固定され、閉弁方向に付勢された機関弁に常時連動、連結される駆動ロッカアームならびに該駆動ロッカアームとの連結および連結解除を切換可能とした自由ロッカアームを揺動可能に支承するロッカシャフトが前記各シャフト支持部で支持され、前記ロッカシャフトホルダには、前記自由ロッカアームを動弁カム側に付勢するロストモーション機構が設けられる多気筒内燃機関機関の動弁装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、かかる動弁装置において、複数のロッカアームを揺動可能に支承するようにしてシリンダヘッドに固定されるロッカシャフトホルダの上面に油溜めが形成され、該油溜めに溜まった潤滑油を各ロッカアームの摺動部に供給するようにしたものが、たとえば特許文献１等で既に知られている。
【０００３】
【特許文献１】
特開２００２−１５５７１９号公報
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
ところで、自由ロッカアームを動弁カム側に付勢するロストモーション機構が、自由ロッカアームの上方に配置される場合があり、このような場合、ロストモーション機構に動弁室内の飛沫オイルを導くことは難しく、ロストモーション機構および自由ロッカアームの摺接部の磨耗抑制による耐久性向上を図ることが難しい。
【０００５】
本発明は、かかる事情に鑑みてなされたものであり、ロッカシャフトホルダに設けられたロストモーション機構および自由ロッカアームの摺接部に潤滑油を効果的に供給し、ロストモーション機構および自由ロッカアームの摺接部の磨耗抑制による耐久性向上を図ることを容易とした多気筒内燃機関の動弁装置を提供することを目的とする。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
上記目的を達成するために、請求項１記載の発明は、気筒配列方向に間隔をあけて配置される複数のシャフト支持部が一体に連結されて成るロッカシャフトホルダがシリンダヘッドに固定され、閉弁方向に付勢された機関弁に常時連動、連結される駆動ロッカアームならびに該駆動ロッカアームとの連結および連結解除を切換可能とした自由ロッカアームを揺動可能に支承するロッカシャフトが前記各シャフト支持部で支持され、前記ロッカシャフトホルダには、前記自由ロッカアームを動弁カム側に付勢するロストモーション機構が設けられる多気筒内燃機関の動弁装置において、前記ロッカシャフトホルダの上面に油溜まりが形成され、前記ロストモーション機構および前記自由ロッカアームの摺接部に前記油溜まりからの潤滑油を導く潤滑油路が前記ロッカシャフトホルダに設けられることを特徴とする。
【０００７】
このような請求項１記載の発明の構成によれば、ロッカシャフトホルダの上面の油溜まりに溜まった潤滑油が潤滑油路を経てロストモーション機構側に導かれることになり、ロストモーション機構および自由ロッカアームの摺接部に潤滑油を効果的に供給して、前記摺接部の磨耗を抑制し、耐久性向上を容易に図ることができる。
【０００８】
また請求項２記載の発明は、上記請求項１記載の発明の構成に加えて、前記気筒配列方向の左、右一側に傾斜したシリンダヘッドに固定される前記ロッカシャフトホルダの上面に、気筒配列方向に延びる溝部を有する前記油溜まりが形成され、前記溝部の下方側側面に連なって前記気筒配列方向に沿って延びるリブが前記ロッカシャフトホルダの上面に突設され、前記リブよりも下方で前記ロッカシャフトホルダに配設されるロストモーション機構および前記リブ間が、相互間に前記潤滑油路を形成する一対の連結リブで連結されることを特徴とし、かかる構成によれば、油溜まりの溝部により各気筒に潤滑油を供給することを可能とするとともに、該溝部が設けられることによるロッカシャフトホルダの剛性低下を、リブおよび連結リブにより抑制することが可能であり、しかも一対の連結リブ間を潤滑油路として用いるので、特別に潤滑油路を形成することが不要となる。
【０００９】
さらに請求項３記載の発明は、上記請求項２記載の発明の構成に加えて、前記ロストモーション機構は、クランクシャフトの軸線に直交する平面への投影図上でシリンダ軸線に関して前記溝部と反対側から該シリンダ軸線と斜めに交差する軸線を有して前記ロッカシャフトホルダに一体に設けられる有底円筒部と、前記自由ロッカアームを前記動弁カム側に付勢するばね力を発揮するようにして前記有底円筒部に一部が収容されるロストモーションばねとを備え、前記有底円筒部および前記リブ間を結ぶ一対の前記連結リブ間に形成される潤滑油路に通じる潤滑孔が、前記有底円筒部の軸線と斜めに交差する軸線を有して該有底円筒部に設けられることを特徴とし、かかる構成によれば、潤滑油路から潤滑孔を経て有底円筒部内に導かれた潤滑油が、ロストモーションばねを経てロストモーション機構および自由ロッカアームの摺接部に供給されることになり、ロストモーションばねおよび有底円筒部間の磨耗低減を図りつつロストモーション機構および自由ロッカアームの摺接部に潤滑油を有効に供給することができ、しかも潤滑孔は有底円筒部の軸線と斜めに交差する軸線を有するものであるので、潤滑孔の開口面積を比較的大きくし、潤滑油路から潤滑孔を経て有底円筒部内に導かれる潤滑油量を増大し、潤滑性能の向上を図ることができる。
【００１０】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施の形態を、添付の図面に示した本発明の一実施例に基づいて説明する。
【００１１】
図１〜図１２は本発明の一実施例を示すものであり、図１は本発明を適用したＶ型多気筒内燃機関の正面図、図２はヘッドカバーを外して図１の２−２線矢視方向から見た平面図、図３はロッカシャフトホルダおよびカムシャフトの一部を切り欠いた状態での図２に対応した平面図、図４は図２の４−４線断面図、図５は図２の５−５線断面図、図６は図２の６−６線断面図、図７は図６の７−７線拡大断面図、図８は図４の８−８線拡大断面図、図９は図８の９−９線断面図、図１０は図２の１０−１０線拡大断面図、図１１は通路形成部材を図１０の１１矢視方向から見た図、図１２はロストモーション機構付近のロッカシャフトホルダの縦断面図である。
【００１２】
先ず図１において、車両に搭載されるＶ型多気筒内燃機関Ｅは、相互にＶ字形をなすように配置される第１および第２シリンダ列部１４Ａ，１４Ｂを有するエンジンブロック１５と、第１および第２シリンダ列部１４Ａ，１４Ｂの上端にそれぞれ結合されるシリンダヘッド１６，１６と、それらのシリンダヘッド１６，１６にそれぞれ結合されるヘッドカバー１７，１７とを備え、第１および第２シリンダ列部１４Ａ，１４Ｂには、図１の紙面に垂直な方向に並ぶシリンダボア１８…が３気筒ずつそれぞれ設けられ、各シリンダボア１８…にそれぞれ摺動可能に嵌合されるピストン１９…が、単一のクランクシャフト２１にコンロッド２０…を介して共通に連結される。
【００１３】
図２〜図６を併せて参照して、第１シリンダ列部１４Ａ側の機関Ｅの構成について説明すると、シリンダヘッド１６と、シリンダボア１８…内のピストン１９…との間には燃焼室２２…が形成される。各燃焼室２２…に対応する部分でシリンダヘッド１６には、燃焼室２２に通じ得る一対の吸気弁口２３…と、それらの吸気弁口２３…に共通に通じてシリンダヘッド１６の一側面に開口する吸気ポート２４と、燃焼室２２に通じ得る一対の排気弁口２５…と、それらの排気弁口２５…に共通に通じてシリンダヘッド１６の他側面に開口する排気ポート２６とが設けられており、第１および第２シリンダ列部１４Ａ，１４Ｂが互にＶ字形をなすことに基づき、シリンダヘッド１６は、気筒配列方向の左、右一側に傾斜して、すなわち排気ポート２６が吸気ポート２４よりも下方位置となるように傾斜して配置される。
【００１４】
吸気弁口２３…を個別に開閉可能である吸気弁ＶＩ，ＶＩのステムは、シリンダヘッド１６に設けられたガイド筒２８…に摺動可能に嵌合され、吸気弁ＶＩ，ＶＩの上端部に設けられたリテーナ２９…と、シリンダヘッド１６との間に吸気弁ＶＩ，ＶＩを閉弁方向に付勢する弁ばね３０…が設けられる。また排気弁口２５…を個別に開閉可能である機関弁としての排気弁ＶＥ，ＶＥのステムは、シリンダヘッド１６に設けられたガイド筒３１…に摺動可能に嵌合され、排気弁ＶＥ，ＶＥの上端部に設けられたリテーナ３２…と、シリンダヘッド１６との間に排気弁ＶＥ，ＶＥを閉弁方向に付勢する弁ばね３３…が設けられる。
【００１５】
各気筒毎の吸気弁ＶＩ，ＶＩ…および排気弁ＶＥ，ＶＥ…は、動弁装置３４Ａにより開閉駆動されるものであり、該動弁装置３４Ａは、気筒配列方向に沿って延びる軸線を有するカムシャフト３５と、該カムシャフト３５と平行な軸線を有する吸気側および排気側ロッカシャフト３６，３７と、各気筒毎に吸気側ロッカシャフト３６に揺動可能に支承される吸気側駆動ロッカアーム３８，３９および吸気側自由ロッカアーム４０と、各気筒毎に排気側ロッカシャフト３７に揺動可能に支承される排気側駆動ロッカアーム４１，４１および排気側自由ロッカアーム４２，４２とを備える。
【００１６】
シリンダヘッド１６には、各燃焼室２２…を相互間に挟むようにして複数（この実施例では４つ）の軸受部４３…が気筒配列方向に間隔をあけて一体に突設されており、カムシャフト３５は、それらの軸受部４３…で回転自在に支承される。しかもカムシャフト３５は、クランクシャフト２１に１／２の減速比で連動、連結される。
【００１７】
吸気側および排気側ロッカシャフト３６，３７は、カムシャフト３５の上方で固定配置されるものであり、これらのロッカシャフト３６，３７を支持するロッカシャフトホルダ４４が、前記各軸受部４３…の上面に締結、固定される。
【００１８】
図７を併せて参照して、ロッカシャフトホルダ４４は、複数の前記軸受部４３…にそれぞれ対応したシャフト支持部４４ａ…と、それらのシャフト支持部４４ａ…を一体に連結する連結部４４ｂとを備えるものであり、各シャフト支持部４４ａ…は、カムシャフト３５よりも吸気弁ＶＩ…側では複数のボルト４５…により、また前記カムシャフト３５よりも排気弁ＶＥ…側では複数のボルト４５′により、軸受部４３…にそれぞれ締結される。
【００１９】
吸気側および排気側ロッカシャフト３６，３７は、それらのロッカシャフト３６，３７間の下方にカムシャフト３５が配置される位置でロッカシャフトホルダ４４の各シャフト支持部４４ａ…に支持されるものであり、シャフト支持部４４ａ…を軸受部４３…に締結させるボルト４５…，４５′…が吸気側および排気側ロッカシャフト３６，３７の外面の一部に係合することで吸気側および排気側ロッカシャフト３６，３７の軸線まわりの回転が阻止され、それにより吸気側および排気側ロッカシャフト３６，３７がロッカシャフトホルダ４４に固定的に支持されることになる。
【００２０】
ところで各軸受部４３…には、カムシャフト３５を回転自在に支持する部分の両側にロッカシャフトホルダ４４を締結するための平坦な締結座４６，４７が形成されているのであるが、両締結座４６，４７間で軸受部４３…は、締結座４６，４７よりも上方に隆起するように形成される。
【００２１】
一方、ロッカシャフトホルダ４４における各シャフト支持部４４ａ…の下面には、前記軸受部４３における中央隆起部の一部を突入させる収容凹部４８…が、吸気側および排気側ロッカシャフト３６，３７間に位置するようにして設けられ、軸受部４３における中央隆起部の一部は、ロッカシャフトホルダ４４との接触を回避するようにして、すなわち収容凹部４８および軸受部４３間に間隙４９が形成されようにして、収容凹部４８内に突入される。
【００２２】
しかもロッカシャフトホルダ４４のうち各シャフト支持部４４ａ…間を連結する連結部４４ｂは、各シャフト支持部４４ａ…の少なくとも前記収容凹部４８に対応する部分間を相互に一体に連結するように形成されている。
【００２３】
また吸気側および排気側ロッカシャフト３６，３７は、ロッカシャフトホルダ４４の各シャフト支持部４４ａ…で支持されるのであるが、排気側ロッカシャフト３７は、前記シャフト支持部４４ａ…間に配置されて連結部４４ｂに一体に設けられるシャフト中間支持部４４ｃ…でも支持される。
【００２４】
図８において、吸気側ロッカシャフト３６に揺動可能に支承される吸気側駆動ロッカアーム３８，３９および吸気側自由ロッカアーム４０は、吸気側自由ロッカアーム４０を吸気側駆動ロッカアーム３８，３９間に挟むようにして配置されており、両吸気側駆動ロッカアーム３８，３９は、それらのロッカアーム３８，３９に進退位置を調節可能として螺合されるタペットねじ５４，５４を吸気弁ＶＩ，ＶＩの上端に当接させることにより吸気弁ＶＩ，ＶＩに常時連動、連結される。
【００２５】
また排気側ロッカシャフト３７に揺動可能に支承される排気側駆動ロッカアーム４１，４１および排気側自由ロッカアーム４２，４２は、排気側ロッカシャフト３７の軸線方向に間隔をあけた位置で相互に対をなすように配置されるものであり、排気側駆動ロッカアーム４１，４１は、それらの排気側ロッカアーム４１，４１に進退位置を調節可能として螺合されるタペットねじ５５，５５を排気弁ＶＥ，ＶＥの上端に当接させることにより排気弁ＶＥ，ＶＥに常時連動、連結される。
【００２６】
しかもロッカシャフトホルダ４４のシャフト中間支持部４４ｃ…は、両排気側駆動ロッカアーム４１，４１間に配置されるものであり、排気側駆動ロッカアーム４１，４１が、排気側ロッカシャフト３７の軸線方向でシャフト中間支持部４４ｃ…の両側に隣接して配置されることになる。
【００２７】
また両排気側駆動ロッカアーム４１，４１間に配置されるようにしてシリンダヘッド１６にプラグ挿入筒５６…が取付けられており、該プラグ挿入筒５６…に挿入される点火プラグ５７…が各燃焼室２２…に臨むようにしてシリンダヘッド１６に螺合される。
【００２８】
図９を併せて参照して、カムシャフト３５には、吸気側自由ロッカアーム４０に軸支されたローラ５８をころがり接触させる吸気側動弁カム６２と、排気側自由ロッカアーム４２，４２に軸支されたローラ５９，５９をそれぞれころがり接触させる排気側動弁カム６３，６３と、吸気側駆動ロッカアーム３８，３９に設けられたカムスリッパ６０，６０ならびに排気側駆動ロッカアーム４１，４１に設けられたカムスリッパ６１，６１を摺接させる一対の隆起部６４，６４とが設けられ、カムシャフト３５の軸線方向に沿う中央部の吸気側動弁カム６２と、カムシャフト３５の軸線方向に沿う両側の排気側動弁カム６３，６３との間に隆起部６４，６４を挟むようにして各動弁カム６２，６３，６３および隆起部６４，６４が配置される。
【００２９】
しかも吸気側動弁カム６２…は、ロッカシャフトホルダ４４のシャフト中間支持部４４ｃ…に対応する位置でカムシャフト３５に設けられるものであり、吸気側自由ロッカアーム４０…には、吸気側動弁カム６２…にころがり接触するローラ５８…が、シャフト中間支持部４４ｃ…に対向するようにして軸支されている。一方、シャフト中間支持部４４ｃ…にはローラ５８…との干渉を回避する切欠き５３…が設けられ、これにより各シャフト中間支持部４４ｃ…は略Ｊ字形に形成される。
【００３０】
吸気側動弁カム６２は、吸気弁ＶＩ，ＶＩを開閉するカムプロフィルを有するように形成され、排気側動弁カム６３，６３は、排気弁ＶＥ，ＶＥを開閉するカムプロフィルを有するように形成されるのであるが、隆起部６４，６４は、吸気弁ＶＩ，ＶＩおよび排気弁ＶＥ，ＶＥを実質的に閉弁休止せしめるように形成される。したがって吸気弁ＶＩ，ＶＩは、吸気側自由ロッカアーム４０に両吸気側駆動ロッカアーム３８，３９が連結された状態では開閉作動するのであるが、吸気側自由ロッカアーム４０への両吸気側駆動ロッカアーム３８，３９の連結が解除されたときには実質的に閉弁休止状態となる。また排気弁ＶＥ，ＶＥは、排気側自由ロッカアーム４２，４２に排気側駆動ロッカアーム４１，４１が連結された状態では開閉作動するのであるが、排気側自由ロッカアーム４２，４２への排気側駆動ロッカアーム４１，４１の連結が解除されたときには実質的に閉弁休止状態となる。
【００３１】
吸気側駆動ロッカアーム３８，３９および吸気側自由ロッカアーム４０には、吸気側自由ロッカアーム４０への吸気側駆動ロッカアーム３８，３９の連結および連結解除を油圧で切換える吸気側弁作動特性変更機構６５が設けられる。
【００３２】
この吸気側弁作動特性変更機構６５は、吸気側駆動ロッカアーム３８内に形成される第１油圧室６６に一端を臨ませて吸気側駆動ロッカアーム３８および吸気側自由ロッカアーム４０に摺動可能に嵌合される連結ピン６７と、該連結ピン６７の他端に一端を摺接させて吸気側自由ロッカアーム４０および吸気側駆動ロッカアーム３９に摺動可能に嵌合される連結ピン６８と、該連結ピン６８の他端に一端を摺接させるとともに吸気側駆動ロッカアーム３９内に形成される第２油圧室７０に他端を臨ませたピン６９と、第１油圧室６６に収容されて吸気側駆動ロッカアーム３８および連結ピン６７間に設けられる戻しばね７１とを備える。
【００３３】
この吸気側弁作動特性変更機構６５では、第１油圧室６６に油圧を作用せしめたときには、図８で示すように、相互に連接された連結ピン６７，６８およびピン６９が第２油圧室７０の容積を最小とする位置に移動し、連結ピン６７で吸気側駆動ロッカアーム３８および吸気側自由ロッカアーム４０が連結され、連結ピン６８で吸気側自由ロッカアーム４０および吸気側駆動ロッカアーム３９が連結される。また第２油圧室７０に油圧を作用せしめたときには、相互に連接された連結ピン６７，６８およびピン６９が第１油圧室６６の容積を最小とする位置に移動し、連結ピン６７，６８の接触面が吸気側駆動ロッカアーム３８および吸気側自由ロッカアーム４０間に在ることにより吸気側駆動ロッカアーム３８および吸気側自由ロッカアーム４０の連結が解除され、連結ピン６８およびピン６９の接触面が吸気側自由ロッカアーム４０および吸気側駆動ロッカアーム３９間に在ることにより吸気側自由ロッカアーム４０および吸気側駆動ロッカアーム３８の連結が解除される。
【００３４】
このようにして吸気側弁作動特性変更機構６５は、第１および第２油圧室６６，７０への択一的な油圧の作用によって吸気側駆動ロッカアーム３８，３９への吸気側自由ロッカアーム４０の連結および連結解除を切り換えて吸気弁ＶＩ，ＶＩの作動特性を変更するものであり、戻しばね７１は、エンジンＥの運転停止に応じて第１および第２油圧室６６，７０のいずれにも油圧が作用しない状態で各ピン６７，６８，６９ががたつくのを回避し得る程度のばね力を発揮すればよい。
【００３５】
吸気側ロッカシャフト３６内には、該吸気側ロッカシャフト３６内を２つに分割する分割部材７２が嵌入されており、この分割部材７２により吸気側ロッカシャフト３６内には、第１油圧室６６に通じる第１作動油通路７３と、第２油圧室７０に通じる第２作動油通路７４とが相互に独立して形成される。
【００３６】
また排気弁ＶＥ，ＶＥ側でそれぞれ対をなして隣接配置される排気側駆動ロッカアーム４１，４１および排気側自由ロッカアーム４２，４２には、排気側自由ロッカアーム４２，４２への排気側駆動ロッカアーム４１，４１の連結および連結解除を油圧で切換える排気側弁作動特性変更機構７５，７５が設けられる。
【００３７】
排気側弁作動特性変更機構７５は、排気側駆動ロッカアーム４１内に形成される第１油圧室７６に一端を臨ませて排気側駆動ロッカアーム４１および排気側自由ロッカアーム４２に摺動可能に嵌合される連結ピン７７と、該連結ピン７７の他端に一端を摺接させて排気側自由ロッカアーム４２に摺動可能に嵌合されるとともに排気側自由ロッカアーム４２内に形成される第２油圧室７９に他端を臨ませたピン７８と、第１油圧室７６に収容されて排気側駆動ロッカアーム４１および排気側連結ピン７７間に設けられる戻しばね８０とを備える。
【００３８】
この排気側弁作動特性変更機構７５では、第１油圧室７６に油圧を作用せしめたときには、図８で示すように、相互に連接された連結ピン７７およびピン７８が第２油圧室７９の容積を最小とする位置に移動し、連結ピン７７で排気側駆動ロッカアーム４１および排気側自由ロッカアーム４２が連結される。また第２油圧室７９に油圧を作用せしめたときには、相互に連接された連結ピン７７およびピン７８が第１油圧室７６の容積を最小とする位置に移動し、連結ピン７７およびピン７８の接触面が排気側自由ロッカアーム４２および排気側駆動ロッカアーム４１間に在ることにより排気側自由ロッカアーム４２および排気側駆動ロッカアーム４１の連結が解除される。
【００３９】
このようにして排気側弁作動特性変更機構７５は、第１および第２油圧室７６，７９への択一的な油圧の作用によって排気側駆動ロッカアーム４１および排気側自由ロッカアーム４２の連結および連結解除を切り換えて排気弁ＶＥ，ＶＥの作動特性を変更するものであり、戻しばね８０は、エンジンＥの運転停止に応じて第１および第２油圧室７６，７９のいずれにも油圧が作用しない状態で各ピン７７，７８ががたつくのを回避し得る程度のばね力を発揮すればよい。
【００４０】
排気側ロッカシャフト３７内には、該排気側ロッカシャフト３７内を２つに分割する分割部材８２が嵌入されており、この分割部材８２により排気側ロッカシャフト３７内には、第１油圧室７６に通じる第１作動油通路８３と、第２油圧室７９に通じる第２作動油通路８４とが相互に独立して形成される。
【００４１】
ところで吸気側弁作動特性変更機構６５が吸気側自由ロッカアーム４０の吸気側駆動ロッカアーム３８，３９への連結を解除した状態で吸気側自由ロッカアーム４０をカムシャフト３５の吸気側動弁カム６２に押しつけるばね力を発揮するロストモーションばね８５…が、シリンダヘッド１６および自由ロッカアーム４０…間に設けられ、該ばね８５…の一部はシリンダヘッド１６の上面に設けられた有底穴８６…に収納される。
【００４２】
また排気側弁作動特性変更機構７５が排気側自由ロッカアーム４２，４２の排気側駆動ロッカアーム４１，４１への連結を解除した状態で排気側自由ロッカアーム４２，４２をカムシャフト３５の排気側動弁カム６３，６３に付勢するロストモーション機構８９，８９がロッカシャフトホルダ４４に設けられており、ロストモーション機構８９は、上方に突出するようにしてロッカシャフトホルダ４４の連結部４４ｂに一体に設けられるとともに閉塞端には開放孔８８ａが設けられる有底円筒部８８と、前記排気側駆動ロッカアーム４１を排気側動弁カム６３側に付勢するばね力を発揮して一部が前記有底円筒部８８に収容されるロストモーションばね８７とで構成される。
【００４３】
而して排気側駆動ロッカアーム４１，４１…および排気側自由ロッカアーム４２，４２…を揺動可能に支承する排気側ロッカシャフト３７をロッカシャフトホルダ４４に支持した状態で、前記有底円筒部８８，８８…に一部を収容せしめたロストモーションばね８７，８７…がロッカシャフトホルダ４４から脱落することはなく、有底円筒部８８，８８…に一部を収容するだけの極めて簡単な構造でロストモーションばね８７，８７…をロッカシャフトホルダ４４に保持することができる。
【００４４】
しかも前記有底円筒部８８，８８…は、各シャフト支持部４４ａ…に連なるようにしてロッカシャフトホルダ４４に一体に突設されるものであり、これらの有底円筒部８８，８８…により、各シャフト支持部４４ａ…ひいてはロッカシャフトホルダ４４全体の剛性を増大することができる。
【００４５】
図１０を併せて参照して、気筒配列方向に沿う一端側でシリンダヘッド１６には、吸気側および排気側ロッカシャフト３６，３７内に形成される第１作動油通路７３，８３および第２作動油通路７４，８４に供給される作動油の油圧を制御する油圧制御弁９０が取付けられる。
【００４６】
油圧制御弁９０は、たとえばシリンダヘッド１６に取付けられるスプール弁９１と、該スプール弁９０の切換作動を制御するようにしてスプール弁９１に取付けられる電磁弁９２とから成るものであり、スプール弁９１と、ロッカシャフトホルダ４４との間でシリンダヘッド１６上には、吸気側および排気側ロッカシャフト３６，３７の一端を嵌合せしめる通路形成部材９３が取付けられる。
【００４７】
図１１を併せて参照して、通路形成部材９３には、吸気側および排気側ロッカシャフト３６，３７の第１作動油通路７３，８３およびスプール弁９１間を結ぶ第１連絡油路９４と、吸気側および排気側ロッカシャフト３６，３７の第２作動油通路７４，８４およびスプール弁９１間を結ぶ一対の第２連絡油路９５，９５と、図示しない油圧源に通じる油圧源油路９６とが設けられており、スプール弁９１は、油圧源油路９６を第１連絡油路９４すなわち第１作動油通路７３，８３に通じさせる第１の状態と、前記油圧源油路９６を第２連絡油路９５，９５すなわち第２作動油通路７４，８４に通じさせる第２の状態とを切換可能である。
【００４８】
しかもスプール弁９１は、第１および第２の状態の切換時にドレン油を排出するように構成されており、そのドレン油を導くドレン油路９７が通路形成部材９３の上部に設けられる。
【００４９】
一方、ロッカシャフトホルダ４４の上面には、シリンダヘッド１６およびヘッドカバー１７間の動弁室内で飛散しているオイルを溜め得る油溜まり１００が形成される。
【００５０】
この油溜まり１００は、気筒配列方向に沿って延びる溝部１０１を備え、溝部１０１の下方側側面に連なる第１リブ１０２が気筒配列方向に沿って延びるようにしてロッカシャフトホルダ４４に突設される。また相互に対をなすロストモーション機構８９，８９における有底円筒部８８，８８のうちシリンダヘッド１６が傾斜していることに伴ってその傾斜方向下方側に位置する部分を連結する第２リブ１０２が気筒配列方向に沿って延びるようにしてロッカシャフトホルダ４４に一体に突設される。
【００５１】
図１２を併せて参照して、気筒配列方の左、右一側に傾斜したシリンダヘッドに固定される前記ロッカシャフトホルダ４４の上面には、ロストモーション機構８９および排気側自由ロッカアーム４２の摺接部に前記油溜まり１００から潤滑油を導く潤滑油路１０６が、複数の前記ロストモーション機構８９…に個別に対応して設けられており、各潤滑油路１０６…は、第１リブ１０２よりも下方でロッカシャフトホルダ４４に配設されるロストモーション機構８９…および第１リブ１０２間を結ぶ一対ずつの連結リブ１０５，１０５…間にそれぞれ形成される。
【００５２】
しかもロストモーション機構８９の有底円筒部８８は、クランクシャフト２１の軸線に直交する平面への投影図上でシリンダ軸線Ｃ１に関して溝部１０１と反対側から該シリンダ軸線Ｃ１と斜めに交差する軸線Ｃ２を有してロッカシャフトホルダ４４に一体に設けられており、前記両連結リブ１０４，１０４間に形成される潤滑油路１０５に通じる潤滑孔１０６が、有底円筒部８８の軸線Ｃ２と斜めに交差する軸線Ｃ３を有して該有底円筒部８８に設けられる。
【００５３】
ところでカムシャフト３５よりも排気弁ＶＥ…側でロッカシャフトホルダ４４のシャフト支持部４４ａ…を軸受部４３…に締結するためのボルト４５′は、気筒配列方向から見たときには前記ロストモーション機構８９…の有底円筒部８８…に一部が重なるものの、前記気筒配列方向と直角な側方から見たときには、前記有底円筒部８の軸線Ｃ２とは重ならないように配置されるものであり、このようなボルト４５′…の配置により、ロストモーション機構８９…の軸線Ｃ２をシリンダ軸線Ｃ１に対して傾斜させても、ボルト４５′…がロストモーション機構８９…と干渉することを回避しつつ、ロッカシャフトホルダ４４ひいてはシリンダヘッド１６を、カムシャフト３５の軸線に直交する幅方向にコンパクトに構成することができる。
【００５４】
またロッカシャフトホルダ４４の上面には前記油溜まり１００の溝部１０１を第１リブ１０２との間に挟む第３リブ１０７が、気筒配列方向に沿って延びるようにして突設される。しかもリブ１０２，１０７は、ロッカシャフトホルダ４４の長手方向全長にわたって設けられるものであり、ロッカシャフトホルダ４４の各シャフト支持部４４ａ…および各シャフト中間支持部４４ｃ…間が前記各リブ１０２，１０７で結ばれる。
【００５５】
ところで、油圧制御弁９０から排出されるドレン油も油溜まり１００に導かれるものであり、油圧制御弁９０およびロッカシャフトホルダ４４間に介設される通路形成部材９３には、前記ドレン油路９７に通じる排出孔９８が開口されており、その排出孔９８から流出したドレン油を油溜まり１００に受け渡すことを可能として、通路形成部材９３が形成される。
【００５６】
すなわち、通路形成部材９３の上部には、排出孔９８から流出するドレン油を油溜まり１００側に導くようにして上方に開いた略Ｕ字状のガイド部９９が設けられており、このガイド部９９は、油溜まり１００における溝部１０１の一端上方まで通路形成部材９３から延出される。
【００５７】
また第３リブ１０７の各気筒に対応する部分には、突部１０７ａ…が第３リブ１０７の長手方向に間隔をあけて一体に突設される。このような複数の突部１０７ａ…は、第３リブ１０７に付着したオイルを油溜まり１００側に流す整流作用を備えた整流壁（あるいはオイル落としリブ）として機能するものであり、各気筒に対応して設けられているので、排出孔９８からガイド部９９を経て流出したオイルが第３リブ１０７を勢いよく伝わったとしても、排気側の各気筒のロストモーション機構８９…側にオイルを導くことができる。
【００５８】
前記ガイド部９９から油溜まり１００側に流れたドレン油を、前記溝部１０１側にガイドするさらに第２リブ１０３よりも下方でロッカシャフトホルダ４４の上面には、各排気弁ＶＥに連動、連結された排気側駆動ロッカアーム４１…側に開口した三角形状の凹部１０８…がロッカシャフトホルダ４４の上面からわずかに凹むようにして形成されており、これらの凹部１０８…により、第３リブ１０３を乗り越えたオイルは各排気側駆動ロッカアーム４１…側に案内されることになる。
【００５９】
第２シリンダ列部１４Ｂ側の構成も、上述した第１シリンダ列部１４Ａ側の構成と基本的に同一であるが、第２シリンダ列部１４Ｂ側のシリンダヘッド１６に設けられている吸気弁ＶＩ…および排気弁ＶＥ…を駆動する動弁装置３４Ｂは、第１シリンダ列部１４Ａ側の動弁装置３４Ａとは異なり、機関Ｅの運転中に吸気弁ＶＩ…および排気弁ＶＥ…を閉弁休止することはない。
【００６０】
次にこの実施例の作用について説明すると、第１シリンダ列部１４Ａ側の動弁装置３４Ａでは、閉弁方向に付勢された排気弁ＶＥ…常時連動、連結される排気側駆動ロッカアーム４１と、該排気側駆動ロッカアーム４１との連結および連結解除を切換可能とした排気側自由ロッカアーム４２とを揺動可能に支承する排気側ロッカシャフト３７が、シリンダヘッド１６に固定されたロッカシャフトホルダ４４が一体に備える複数のシャフト支持部４４ａ…で支持され、ロッカシャフトホルダ４４には、排気側自由ロッカアーム４２を排気側動弁カム６３側に付勢するロストモーション機構８９が設けられており、ロッカシャフトホルダ４４の上面には油溜まり１００が形成され、ロストモーション機構８９および排気側自由ロッカアーム４２の摺接部に前記油溜まり１００からの潤滑油を導く潤滑油路１０５がロッカシャフトホルダ４４に設けられている。
【００６１】
したがってロッカシャフトホルダ４４の上面の油溜まり１００に溜まった潤滑油が潤滑油路１０５を経てロストモーション機構８９側に導かれることになり、ロストモーション機構８９および排気側自由ロッカアーム４２の摺接部に潤滑油を効果的に供給して、前記摺接部の磨耗を抑制し、耐久性向上を容易に図ることができる。
【００６２】
また気筒配列方の左、右一側に傾斜したシリンダヘッド１６に固定されるロッカシャフトホルダ４４の上面に、気筒配列方向に延びる溝部１０１を有する油溜まり１００が形成されており、溝部１０１の下方側側面に連なって前記気筒配列方向に沿って延びる第１リブ１０２がロッカシャフトホルダ４４の上面に突設され、第１リブ１０２よりも下方でロッカシャフトホルダ４４に配設されるロストモーション機構８９および第１リブ１０２間が、相互間に前記潤滑油路１０５を形成する一対の連結リブ１０４，１０４で連結されているので、油溜まり１００の溝部１０１により各気筒にわたって潤滑油を供給することを可能とするとともに、溝部１０１が設けられることによるロッカシャフトホルダ４４の剛性低下を、第１リブ１０２および連結リブ１０４，１０４により抑制することが可能であり、しかも一対の連結リブ１０４，１０４間を潤滑油路１０５として用いるので、特別に潤滑油路を形成することが不要となる。
【００６３】
さらにロストモーション機構８９は、クランクシャフト２１の軸線に直交する平面への投影図上でシリンダ軸線Ｃ１に関して溝部１０１と反対側から該シリンダ軸線Ｃ１と斜めに交差する軸線Ｃ２を有してロッカシャフトホルダ４４に一体に設けられる有底円筒部８８と、排気側自由ロッカアーム４２を排気側動弁カム６３側に付勢するばね力を発揮するようにして有底円筒部８８に一部が収容されるロストモーションばね８７とを備えるものであり、有底円筒部８８および第１リブ１０２間を結ぶ一対の前記連結リブ１０４，１０４間に形成される潤滑油路１０５に通じる潤滑孔１０６が、有底円筒部８８の軸線Ｃ２と斜めに交差する軸線Ｃ３を有して該有底円筒部８８に設けられている。したがって潤滑油路１０５から潤滑孔１０６を経て有底円筒部８８内に導かれた潤滑油が、ロストモーションばね８７を経てロストモーション機構８９および排気側自由ロッカアーム４２の摺接部に供給されることになり、ロストモーションばね８７および有底円筒部８８間の磨耗低減を図りつつロストモーション機構８９および排気側自由ロッカアーム４２の摺接部に潤滑油を有効に供給することができ、しかも潤滑孔１０６は有底円筒部８８の軸線Ｃ２と斜めに交差する軸線Ｃ３を有するものであるので、潤滑孔１０６の開口面積を比較的大きくし、潤滑油路１０５から潤滑孔１０６を経て有底円筒部８８内に導かれる潤滑油量を増大し、潤滑性能の向上を図ることができる。
【００６４】
以上、本発明の実施例を説明したが、本発明は上記実施例に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載された本発明を逸脱することなく種々の設計変更を行うことが可能である。
【００６５】
【発明の効果】
以上のように請求項１記載の発明によれば、ロストモーション機構および自由ロッカアームの摺接部に潤滑油を効果的に供給して、前記摺接部の磨耗を抑制し、耐久性向上を容易に図ることができる。
【００６６】
また請求項２記載の発明によれば、油溜まりの溝部により各気筒に潤滑油を供給することを可能とするとともに、該溝部が設けられることによるロッカシャフトホルダの剛性低下を、リブおよび連結リブにより抑制することが可能であり、しかも一対の連結リブ間を潤滑油路として用いるので、特別に潤滑油路を形成することが不要となる。
【００６７】
さらに請求項３記載の発明によれば、ロストモーションばねおよび有底円筒部間の磨耗低減を図りつつロストモーション機構および自由ロッカアームの摺接部に潤滑油を有効に供給することができ、しかも潤滑油路から潤滑孔を経て有底円筒部内に導かれる潤滑油量を増大し、潤滑性能の向上を図ることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】Ｖ型多気筒内燃機関の正面図である。
【図２】ヘッドカバーを外して図１の２−２線矢視方向から見た平面図である。
【図３】ロッカシャフトホルダおよびカムシャフトの一部を切り欠いた状態での図２に対応した平面図である。
【図４】図２の４−４線断面図である。
【図５】図２の５−５線断面図である。
【図６】図２の６−６線断面図である。
【図７】図６の７−７線拡大断面図である。
【図８】図４の８−８線拡大断面図である。
【図９】図８の９−９線断面図である。
【図１０】図２の１０−１０線拡大断面図である。
【図１１】通路形成部材を図１０の１１矢視方向から見た図である。
【図１２】ロストモーション機構付近のロッカシャフトホルダの縦断面図である。
【符号の説明】
１６・・・シリンダヘッド
３７・・・ロッカシャフト
４１・・・駆動ロッカアーム
４２・・・自由ロッカアーム
４４・・・ロッカシャフトホルダ
４４ａ・・・シャフト支持部
６３・・・動弁カム
８７・・・ロストモーションばね
８９・・・ロストモーション機構
１００・・・油溜まり
１０１・・・溝部
１０２・・・リブ
１０４・・・連結リブ
８８・・・有底円筒部
１０５・・・潤滑油路
１０６・・・潤滑孔
ＶＥ・・・機関弁としての排気弁
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
2005002971.tif 000008
【図７】
2005002971.tif 000009
【図８】
2005002971.tif 000010
【図９】
2005002971.tif 000011
【図１０】
2005002971.tif 000012
【図１１】
2005002971.tif 000013
【図１２】
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