(57)【要約】   【課題】  加圧部位に簡単に固定できる加圧筋力トレーニング方法用の筋力増強器具を提供する。  【解決手段】  筋力増強器具は、主ベルト１０、固定用ベルト２０を備えている。主ベルト１０の一端にはリング１１Ａが、他端にはループ状にされたベルト１２Ａが固定されている。主ベルト１０と固定用ベルト２０には、固定用の面ファスナ１６、２１がそれぞれ設けられている。この筋力増強器具を加圧部位に固定するには、まず、主ベルト１０の一端をベルト１２Ａにくぐらせて形成した主ベルト１０による輪の中に加圧部位を通す。次いで、固定用ベルト２０の先端をリング１１Ａに通してから折り返す。次いで、固定用ベルト２０を引っ張り、固定用ベルト２０を主ベルト１０に固定する。  【選択図】  図１
2005065874.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定の加圧力を使用者の四肢の少なくとも１つに設定された所定の加圧部位に与えることで当該四肢に流れる血流を阻害することにより筋肉を増強するために用いられる筋力増強器具であって、
その先端に第１孔を有している帯状の第１帯と、
前記第１帯の基端とその基端を固定されており、且つ前記第１帯の先端をくぐらせることのできる第２孔をその先端近辺に有している帯状の第２帯と、
前記第２孔に前記第１帯の先端をくぐらせることによって前記第１帯と前記第２帯によって形成された輪に前記加圧部位を通した際に前記加圧部位に面しない側である前記第１帯の基端の外側面にその基端を固定されており、且つ前記第１孔にその先端をくぐらせられるようになっている帯状の第３帯と、
を備えているとともに、
前記第１帯、及び前記第２帯のうち、少なくとも前記第１帯には、その長さ方向に沿うようにして、外部からその内部へ気体を送り込めるようにされた、気密な中空のチューブが設けられており、
且つ、前記第１帯と前記第３帯は、その先端を前記第１孔にくぐらせてから折り返した第３帯を、前記第１帯の外側面に固定できるようにされている、
筋力増強器具。
【請求項２】
前記第１帯と、前記第２帯は、一連の一体物とされている、
請求項１記載の筋力増強器具。
【請求項３】
前記第１帯は、中空の袋状に形成されており、前記チューブは、前記第１帯の内部に設けられている、
請求項１記載の筋力増強器具。
【請求項４】
前記第１帯、前記第２帯はともに、中空の袋状に形成されており、前記チューブは、前記第１帯、前記第２帯のうちの少なくとも前記第１帯の内部に設けられている、
請求項１記載の筋力増強器具。
【請求項５】
前記第２孔は、前記第２帯の先端に、柔軟な、紐状乃至ベルト状の素材でループを形成することによって形成されている、
請求項１記載の筋力増強器具。
【請求項６】
前記第２孔は、前記第２帯の先端に、孔を開けることによって形成されている、
請求項１記載の筋力増強器具。
【請求項７】
前記チューブは、前記第３帯が前記第１帯の外側面に固定された状態でその内部に気体を入れられた場合に、前記加圧部位に面する方向に強制的に膨張するようにされている、
請求項１記載の筋力増強器具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、筋力増強のために用いる筋力増強器具に関する。より詳細には、健常者のみならず運動機能に障害を有する者でも効率よく筋力増強を図れるようにする加圧筋力トレーニング方法を実行するのに適した筋力増強器具に関する。
【背景技術】
【０００２】
本願発明者は、筋肉の増強を、容易に、安全に、且つ効率よく行えるようにする筋力トレーニング方法を開発すべく、兼ねてから研究を行っており、その成果として平成５年特許願第３１３９４９号の特許出願を行い、特許第２６７０４２１号を受けるに至っている。
【０００３】
この特許に係る筋力トレーニング方法は、加圧筋力トレーニング方法と呼ばれるものであり、加圧を用いて行う従来にはない特徴的なものである。この筋力トレーニング方法は、以下のような理論に基づいている。
筋肉には、遅筋と速筋とがあるが、遅筋はほとんど大きくなることがないため、筋肉を増強するには、遅筋と速筋のうち、速筋を活動させる必要がある。速筋が活動することによって生じる乳酸の筋肉への蓄積がきっかけとなって脳下垂体から分泌される成長ホルモンには、筋肉をつくり、体脂肪を分解する等の効果があるから、速筋を活動させてやれば速筋の、ひいては筋肉の増強が行われることになる。
ところで、遅筋と速筋には、前者が、酸素を消費して活動するものであり、また、軽い負荷の運動を行えば活動を開始するのに対し、後者が、酸素がなくても活動するものであり、また、かなり大きな負荷をかけた場合に遅筋に遅れて活動を開始するという違いがある。したがって、速筋を活動させるには、先に活動する遅筋を早く疲労させる必要がある。
従来の筋力トレーニング方法では、バーベルなどを用いた運動を行わせることによって遅筋をまず疲労させ、次いで速筋を活動させることとしている。これには、大きな運動量が必要であるから、長い時間がかかり、また、筋肉及び関節への負担が大きくなりがちである。
他方、加圧することによってそこに流れる血流を制限した状態で筋肉に運動を行わせると、その筋肉に供給される酸素が少なくなるので、活動のために酸素を必要とする遅筋がすぐに疲労する。したがって、加圧により血流を制限した状態で筋肉に運動を行わせると、大きな運動量を必要とせずに、速筋を活動させることができる。
また、加圧によって血流が制限されていることで、筋肉内で生成された乳酸が筋肉の外に出にくくなるため、血流が制限されていない場合に比べて、乳酸値が上昇しやすく、成長ホルモンの分泌量が格段に上昇する。
このような理論により、筋肉における血流を阻害することによって、筋肉の飛躍的な増強を図ることができるようになる。
【０００４】
上記特許に係る加圧筋力トレーニング方法は、この血流阻害による筋力増強の理論を応用したものであり、より詳細に言えば、増強を図ろうとする筋肉に対して近接する心臓に近い部位、即ちその筋肉に対して近接する上位部位に、血流を阻害させる締め付け力を与え、その締め付け力を調整することによって筋肉に血流阻害による適切な負荷を与え、それによって筋肉に疲労を生じさせ、もって筋肉の効率のよい増強を図るというものである。
この筋力トレーニング方法は、血流阻害による負荷を筋肉に与えることにより筋肉の増強を行うものであるため、筋肉を増強するにあたって、運動を行わなくてもよくなるという大きな特徴を有している。つまり、この筋力トレーニング方法は、運動のできない老人や、怪我などからの回復のためのリハビリテーションに応用することで、大きな効果を奏する。
また、この筋力トレーニング方法は、血流阻害による負荷を筋肉に与えることにより筋肉に与える負荷の総量を補償することができるので、運動と組合せる場合には、運動による負荷を従来よりも減らせるという特徴をもっている。この利点は、筋肉に行わせる運動量を減少させることにより、関節や筋肉の損傷のおそれを減少させられる、トレーニング期間を短縮できるようになるといった効果を生む。
【０００５】
本願発明者は、このような筋肉に流れる血流を阻害することにより筋肉に負荷を与え、もって筋肉の増強を行うことが可能な器具として、本発明者が先述の平成５年特許願第３１３９４９号の明細書で開示した、ベルトの締め付け力で血流を阻害する緊締帯を発明している。かかる緊締帯は、加圧が行われるべき使用者の四肢の少なくとも１つに設定された所定の加圧部位に巻き付け、その加圧部位を加圧することで、当該四肢に流れる血流を阻害することにより筋肉を増強するものである。
しかしながら、かかる筋力増強器具にも改良すべき点がないわけではない。
すなわち、上述の緊締帯は、加圧部位に二重に巻き付けて用いるものとなっているが、加圧部位の周囲を一回転させたベルトを更に一回転させようとすると、ベルト全体が加圧部位の周りで滑りながら回転してしまうため、加圧部位に対する固定を一人では簡単には行えない場合がある。
特に、加圧筋力トレーニング方法は、健常者でない者に向いているため、加圧部位に対する固定を一人で簡単に行えないようでは、加圧筋力トレーニング方法の普及を妨げることにも繋がりかねない。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本願発明は、加圧部位に対する固定を一人でも簡単に行えるような筋力増強器具を提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上述の目的を達成する本願に係る発明は、以下のようなものである。
本願発明は、所定の加圧力を使用者の四肢の少なくとも１つに設定された所定の加圧部位に与えることで当該四肢に流れる血流を阻害することにより筋肉を増強するために用いられる筋力増強器具である。そして、この筋力増強器具は、その先端に第１孔を有している帯状の第１帯と、前記第１帯の基端とその基端を固定されており、且つ前記第１帯の先端をくぐらせることのできる第２孔をその先端近辺に有している帯状の第２帯と、前記第２孔に前記第１帯の先端をくぐらせることによって前記第１帯と前記第２帯によって形成された輪に前記加圧部位を通した際に前記加圧部位に面しない側である前記第１帯の基端の外側面にその基端を固定されており、且つ前記第１孔にその先端をくぐらせられるようになっている帯状の第３帯と、を備えている。また、前記第１帯、及び前記第２帯のうち、少なくとも前記第１帯には、その長さ方向に沿うようにして、外部からその内部へ気体を送り込めるようにされた、気密な中空のチューブが設けられており、且つ前記第１帯、及び前記第３帯は、その先端を前記第１孔にくぐらせてから折り返した第３帯を、前記第１帯の外側面（加圧部位に巻き付けられた状態の第１帯のうち加圧部位から遠い側の面）に固定できるようにされている。
この筋力増強器具は、第２帯の第２孔に第１帯の先端をくぐらせることによって第１帯と第２帯によってまず輪を形成し、その状態で第１帯の第１孔に第３帯の先端をくぐらせてから第３帯の先端を引っ張ることにより、第１帯と第２帯によって形成された上述の輪の径を縮め、そして折り返した第３帯を第１帯に固定することで、加圧部位の周囲に固定することができる。この場合、第１帯と第２帯によって形成された輪の大きさ（長さ）を加圧部位の周囲径よりも若干大きい程度にしておくことで、第１帯と第２帯によって形成された輪に加圧部位を通したときに、第１帯と第２帯によって形成された輪が加圧部位に対して回転しづらくすることができ、その状態で第３帯を片手で引っ張るだけで、加圧部位に対する固定ができる。つまり、この筋力増強器具は、第１帯と第２帯によって形成された上述の輪が加圧部位の周囲で回転しづらいので、加圧部位に対する固定を一人でも簡単に行えるものとなる。
また、この筋力増強器具は、更なる利点を持つ。例えば寝たきりの者の脚に筋力増強器具を固定しようとする場合、先に予め作った第１帯と第２帯による上述のごとき輪に、加圧部位を有する脚を通すのは難しい。この筋力増強器具は、当初から輪になっているものではないから、例えば第１帯を加圧部位の下に通すなどし、次いで上述の手順で輪を形成し、第３帯を引っ張ることで、加圧部位に対する固定を行える。つまり、この筋力増強器具は、寝たきりなどの下半身の不自由な者に対して加圧筋力トレーニングを行う場合にも、加圧部位に対する固定を行い易いものとなっているのである。
なお、本発明の筋力増強器具は、加圧部位に対して固定を行った状態でチューブに気体を送り込んでチューブを膨張させることにより、加圧部位に対して加圧を行う。なお、チューブは、前記第１帯から前記第２帯にわたるようにして設けられていてもよい。
【０００８】
第１帯、第２帯、第３帯はそれぞれ、上述のようなものであり、その詳細は不問である。例えば、それらの素材は伸縮性のあるものでも、ないものでもよい。また、第１帯、第２帯、第３帯は、それらすべてが同素材でできていてもよいし、異なる素材でできていてもよい。また、それらの幅、長さは、加圧部位を有する四肢の別（腕か脚かの別）や、加圧筋力トレーニングを行う者の四肢の太さなどに応じて適宜決定すればよい。
この筋力増強器具の第１帯、第２帯、第３帯は、すべて別体となっていても構わない。また、これらのうちの２つの帯、例えば、前記第１帯と、前記第２帯が、一連の一体物とされていても構わない。特に、第１帯と第２帯は、上述の輪を作るという同一の役割を持っているので、これらを一体化することで、筋力増強器具全体の構成を簡略化できる。
また、前記第１帯は、中空の袋状に形成されていてもよい。この場合、前記チューブは、前記第１帯の内部に設けることができる。
また、前記第１帯、前記第２帯が一連の一体物である場合、前記第１帯、前記第２帯はともに、中空の袋状に形成されていてもよい。この場合、前記チューブは、前記第１帯、前記第２帯のうちの少なくとも前記第１帯の内部に設けられている。前記第１帯の内部から前記第２帯の内部にわたるようにしてチューブが設けられていてもよい。
【０００９】
上述の第１孔、第２孔はどのようにして形成されていてもよい。
例えば、第１孔、第２孔を形成するために、第１帯、第２帯の先端（或いは、先端付近）に、例えば金属製のリングを取付けることができる。この場合には、このリングの内側が第１孔、又は第２孔となる。
ところで、第２孔は、加圧部位に直に面するところに位置する。したがって、第２孔を形成するために硬い素材を用いると、加圧筋力トレーニングを行う者に痛みを与えてしまうおそれがある。そこで、第２孔を形成するにあたっては、硬い素材を用いないのが好ましい。例えば、前記第２孔は、前記第２帯の先端に、柔軟な、紐状乃至ベルト状の素材でループを形成することによって形成することができる。かかる素材の持つ柔軟性は、加圧筋力トレーニングを行う者が痛みを感じない程度のものであればよい。或いは、第２帯の先端に切込みを入れるなどして、孔を設けることによって第２孔を形成することができる。この場合には、第２帯を、加圧筋力トレーニングを行う者の肌にそれが接触しても、加圧筋力トレーニングを行う者に痛みを与えないようなものとする必要がある。もっとも、第２帯は、加圧筋力トレーニングを行う者の肌に接触することが当初から予定されているから、上述の条件は、一般的には満たされている。
【００１０】
上述のチューブは、上述のようなものであればその詳細を問わない。例えば、気密性が保たれる限り、伸縮性のある素材でできていてもよいし、伸縮性のない素材でできていてもよい。
本発明の筋力増強器具におけるチューブは、前記第３帯が前記第１帯の外側面に固定された状態でその内部に気体を入れられた場合に、前記加圧部位に面する方向に強制的に膨張するようにされていてもよい。チューブが加圧部位に向かって膨張するようにすることで、加圧部位に対する適切な加圧を行えるようになる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
以下、図面を参照して、本発明の好ましい一実施形態について説明する。
【００１２】
図１は、本発明の第１実施形態による筋力増強器具を示す斜視図、図２は、同筋力増強器具の主ベルトの断面図である。
筋力増強器具は、主ベルト１０と、これに固定された固定用ベルト２０を備えている。
【００１３】
主ベルト１０は、本発明における第１帯と、第２帯を含むものであり、第１帯と、第２帯を一連で一体にしたものに相当する。なお、この主ベルト１０のうち、固定用ベルト２０と固定された部分を境として長い方１１が本発明の第１帯に、固定用ベルト２０と固定された部分を境として短い方１２が本発明の第２帯にそれぞれ相当する。
【００１４】
主ベルト１０は、帯状であり、図２に示したように、この実施形態では、中空に形成されている。この実施形態では、２枚の長尺の帯状布の幅方向の両端部分を、縫合、接着などによって接合することによって、中空に形成されている。主ベルト１０は、また、所定の伸縮性を持つようにされている。上述の長尺の帯状布は、主ベルト１０の伸縮を可能とするような素材とされている。主ベルト１０の長さは、この筋力増強器具によって加圧が行われる加圧部位の周囲の長さと同じか、それよりも若干長い程度の長さになっている。加圧部位が腕であるか、脚であるかにより、或いは、加圧筋力トレーニングを実行する者の体型により、主ベルト１０の長さは適宜決定される。他方、主ベルト１０の幅は、その筋力増強器具で加圧を行う加圧部位の別により、つまり加圧部位が腕であるか、脚であるかの別により決定される。一般に、加圧部位が脚である場合には、主ベルト１０の幅は、加圧部位が腕である場合よりも太くされる。前者の場合であれば主ベルト１０の幅は５〜６ｃｍ程度、後者の場合であれば主ベルト１０の幅は３〜４ｃｍ程度にすることができる。
【００１５】
この主ベルト１０のうち、固定用ベルト２０と固定された部分を境として長い方１１の端部には、角形のリング１１Ａが設けられている。このリング１１Ａは、この実施形態では、金属製とされている。このリング１１Ａは、主ベルト１０の上述の端部を、リング１１Ａの内側を通して折り返してから主ベルト１０のやや他端よりに縫合などによって接合することで、主ベルト１０に取付けられている。このリング１１Ａの内側の孔は、本発明の第１孔に相当するものであり、そこに固定用ベルト２０をくぐらせることができるようになっている。
【００１６】
この主ベルト１０のうち、固定用ベルト２０と固定された部分を境として短い方１２の端部には、図３（ａ）に示すような、幅の狭い（この実施形態では、１ｃｍ程度）ベルト１２Ａが取付けられている。このベルト１２Ａは、柔軟で、伸縮性のある素材によって構成されている。ベルト１２Ａは、その両端を、主ベルト１０のうち、固定用ベルト２０と固定された部分を境として短い方１２の端部に縫合するなどすることで、主ベルト１０の端部に、ループ状に成形されて、固定されている。このベルト１２Ａの内側に形成される孔は、本発明の第２孔に相当するものであり、そこにこの主ベルト１０のうち、固定用ベルト２０と固定された部分を境として長い方１１の端部をくぐらせることができるようになっている。
なお、ベルト１２Ａの断面は、図示したようなものに限られず、例えば円形であってもよい。この場合、ベルト１２Ａは、紐状と呼べるものとなる。
なお、このようなベルト１２Ａを用いる代わりに、主ベルト１０のうち、固定用ベルト２０と固定された部分を境として短い方１２の端部に、図３（ｂ）に示すような切込み状の孔１２Ｂを設けておいてもよい。この場合、この孔１２Ｂは、主ベルト１０のうち、固定用ベルト２０と固定された部分を境として長い方１１の端部をくぐらせることができるようにされる。この場合における孔１２Ｂは、ベルト１２Ａのループの内側部分と同じように、本発明の第２孔に相当するものとなる。
【００１７】
中空とされた主ベルト１０の内部には、図２に示したように、チューブ１３が配されている。このチューブ１３は、気密であり、外部から気体を送り込めるようになっている。チューブ１３は、主ベルト１０の長さと略一致しており、主ベルト１０の長さ方向の略すべてにわたるようにして配されている。チューブ１３は、例えばゴム製であり、３００ｍｍＨｇ程度の空気圧に耐えられるものとされ、伸縮性が与えられている。チューブ１３には、接続口１３Ａが設けられており、これに、例えばゴム管である気体送り込み用の接続管３０の一端を接続できるようになっている。この接続管３０は、その他端を図外のポンプなどに接続され、チューブ１３に気体を送り込むために使用されるものである。つまり、チューブ１３には、接続管３０を介して気体を送り込めるようになっている。なお、この実施形態におけるチューブ１３に送り込まれる気体は、空気である。
なお、必ずしもこうなっている必要はないが、この実施形態における接続管３０の途中には、接続具３１が設けられている。接続管３０は、この接続具３１の部分で、分離可能となっているが、接続具３１には弁が設けられているので、接続具３１の部分で接続管３０を分離しても、チューブ１３内の気体は抜けないようになっている。他方、接続具３１の部分で接続管３０が接続された場合には、上述の弁は自動的に開いて、チューブ１３内に上述のポンプなどから気体を送り込めるようになっている。
また、この実施形態におけるチューブ１３は、主ベルト１０には固定されておらず、接続管３０を露出させるために主ベルト１０に設けられた孔から引き出すことが可能となっている。これは、チューブ１３が破損した際などにチューブ１３を交換できるようにするとともに、図４（ａ）に示すクリップ１４を使用できるようにするためである。クリップ１４は、チューブ１３内の空気の入る部分（長さ）を規制するためのものである。このクリップ１４は、二つの平行な直線部分と、この二つの直線部分の対応する一端を結ぶ部分と、を有し、ヘアピンのような形状とされている。このクリップ１４の直線部分の長さは、チューブ１３の幅よりも若干長くされており、直線部分と直線部分の間の距離は、チューブ１３の厚みよりもやや狭くされている。このクリップ１４は、図４（ｂ）のようにチューブ１３を挟み込むようにして、チューブ１３の幅方向に取付けて用いる。これにより、チューブ１３の長さ方向で、気体の送り込まれる範囲（空気が送り込まれて膨張する範囲）を制限することができる。クリップ１４を用いると、チューブ１３のうち、接続口１３Ａを含まない部分（図４（ｂ）の場合であれば、チューブ１３の左端の折り返された部分）を除く部分に、気体の送り込まれる範囲が制限されることになる。
このクリップ１４は、以下のような利点を生む。チューブ１３の長さが四肢における締め付け部位の外周よりも長い場合には、チューブ１３の一端側から主ベルト１０を腕に巻付けたときに、チューブ１３の他端側が一端側の上に乗り上げてしまう。このようにチューブ１３が重なり合うと、チューブ１３と筋肉との間に隙間ができるため、主ベルト１０によって筋肉に与えられる加圧力が適切でなくなるという不都合が生じかねない。そこで、チューブ１３の長さ方向の任意の位置にクリップ１４を取り付け、チューブ１３内の空気の入る部分の長さを規制することで、上述の如き不具合を防止するのである。
【００１８】
主ベルト１０の外側（主ベルト１０が加圧部位に固定されたときに、加圧部位に面しない側）部分には、図２に示すように、チューブ１３の外側面に沿うようにして、規制片１５Ａが配されている。規制片１５Ａは、チューブ１３よりも若干幅が狭くされ、チューブ１３と略同じ長さとされた板状体であり、ポリプロピレン樹脂製とされている。
この規制片１５Ａは、チューブ１３の膨張方向を主ベルト１０の内側方向に規制するものである。規制片１５Ａが強制的にチューブ１３を内側方向に膨張させることにより、この筋力増強器具は、加圧部位に対して適切な加圧を行えるようになっている。
【００１９】
尚、主ベルト１０の規制片１５Ａの代わりに、図５に示すような線状体１５Ｂを使うことも可能である。
この場合、主ベルト１０の外側の生地の内部に、図５（ａ）、（ｂ）に示すように、主ベルト１０の幅方向と略平行に配された、一定の硬さを持つ線状体１５Ｂが、主ベルト１０の長さ方向に、所定の間隔を開けて配される。このようにしても、筋力増強器具は、加圧部位に対して適切な加圧を行えるようになる。
上述の線状体１５Ｂは、金属製や、樹脂製とすることができる。また、線状体１５Ｂの間隔は、例えば、５ｍｍ〜１ｃｍとすることができる。なお、図５に示した複数の線状体１５Ｂは、主ベルト１０の幅方向と略平行に配置するものとして記載したが、線状体１５Ｂは、主ベルト１０の長さ方向と平行でない方向に、複数本配されていれば足りる。
なお、これら複数の線状体１５Ｂは、主ベルト１０の内部に設けられているものとして図示しているが、これに限られず、主ベルト１０の内側に配されてもよい。この場合、線状体１５Ｂは、チューブ１３の外側に固定されていてもよい。例えば、外側に位置する主ベルト１０の内側面に、主ベルト１０の幅方向と略平行に並べた複数の線状体１５Ｂを、片面に粘着剤の塗布された伸縮性を有するテープなどにより貼付けることが可能である。これと同様に粘着剤の塗布されたテープを用い、チューブ１３の外側面に複数の線状体１５Ｂを貼り付けることもできる。
線状体１５Ｂを用いた場合には、規制片１５Ａを用いる場合とは異なり、隣り合う線状体１５Ｂの間に柔軟な部分ができるため、主ベルト１０を加圧部位に巻き付けたときに、主ベルト１０が筋肉の凹凸によく追随できるようになる。
更に、規制片１５Ａの代わりに主ベルト１０に用いる線状体１５Ｂは、図６に示すような構成にすることもできる。図６は主ベルト１０の外側部分の断面図である。この場合における線状体１５Ｂは、一本の線状体を折り曲げて成形されている。すなわち、この場合の線状体１５Ｂは、所定の間隔をあけて、主ベルト１０の幅方向と略平行な部分ができるように、一本の線状体を折り曲げて構成されている。なお、線状体１５Ｂは、主ベルト１０の長さ方向と平行でない部分を有するように折り曲げられていればよい。例えば、Ｖ字形が連なる形状に連続して折り曲げられていてもよい。なお、線状体１５Ｂは、主ベルト１０の外側部分の内部に設けられる他、主ベルト１０の内側であって、かつ、チューブ１３の外側に位置するように設けられていてもよい。一本の線状体を折り曲げた線状体１５Ｂを用いれば、線状体１５Ｂの主ベルト１０への取り付けが容易となる。
また、規制片１５Ａ、線状体１５Ｂを用いる代わりに、主ベルト１０のチューブ１３自体を、図７、図８、及び図９に示したように、その膨張方向が内側に向かう方向になるような構成としたものとすることも可能である。つまり、チューブ１３は、内側部分の伸縮率が、外側部分の伸縮率よりも大きくなっており、主ベルト１０を筋肉に巻き付けた状態でチューブ１３に空気を入れると、内側方向により膨張するように構成されている。
図７に示したチューブ１３は、チューブ１３の厚さを変化させることで、チューブ１３の内側部分と外側部分の伸縮率に変化をつけた例である。チューブ１３はゴムでできており、内側部分の厚みが、外側部分の厚みよりも薄くなるように成形されている。
更に、図８に示すように、主ベルト１０のチューブ１３を異なる素材を組合せたものとすることで、チューブ１３の内側部分と外側部分の伸縮率に変化を持たせることもできる。この場合におけるチューブ１３は、異なる伸縮率を有する二枚の帯状の弾性体１３ａ、１３ｂの周縁部を張り合わせて成形されており、内側部分の伸縮率が外側部分の伸縮率よりも大きくなるようにされている。これにより、主ベルト１０を筋肉に巻き付けた状態でチューブ１３に空気を入れると、チューブ１３は、内側方向により膨張することになる。
また、図９のように、チューブ１３にチューブ１３よりも伸縮率の小さい素材を組合せることで、チューブ１３の内側部分と外側部分の伸縮率に変化をつけることもできる。この場合のチューブ１３はそれ自体でいえばすべての部分で同一の伸縮率を有しているが、その外側にチューブ１３よりも小さな伸縮性を有するシームテープ１３ｃが貼り付けられている。これにより、主ベルト１０を筋肉に巻き付けた状態でチューブ１３に空気を入れると、チューブ１３は、内側方向により膨張することになる。
【００２０】
主ベルト１０の外側面には、例えば、面ファスナ１６が設けられている。この面ファスナ１６は、この実施形態ではベロクロテープである。この面ファスナ１６は、後述するような固定用ベルト２０の主ベルト１０への固定を行うためのものであり、それが可能である限り、他の手段に置換することができる。
【００２１】
固定用ベルト２０は、本発明における第３帯に相当するものであり、その基端を、主ベルト１０に固定されている。この実施形態では、縫い付けることで、固定用ベルト２０は、主ベルト１０に固定されている。
固定用ベルト２０の一方の面には、図１に示したように面ファスナ２１が設けられている。この面ファスナ２１は、この実施形態ではベロクロテープである。この面ファスナ２１は、主ベルト１０に設けられた上述の面ファスナ１６との固定を行うためのものであり、それが可能である限り、他の手段に置換することができる。
固定用ベルト２０の幅は、この実施形態では主ベルト１０の幅よりも若干狭くなっている。固定用ベルト２０の長さは、固定用ベルト２０をリング１１Ａにくぐらせ、折り返し、固定用ベルト２０に所定のテンションがかかった状態で、面ファスナ２１の主ベルト１０の面ファスナ１６への固定を行えるような長さとされている。
【００２２】
次に、この筋力増強器具の使用方法を、図１０を参照して説明する。
まず、筋力増強器具を加圧部位に巻き付け、固定するに先立って、この実施形態では、チューブ１３の長さ方向の適当な位置にクリップ１４を取付ける。加圧部位の周の長さをまず計測し、チューブ１３のうち、加圧部位の周の長さと略同じ長さにだけ気体が入るような位置に、クリップ１４を取付ける。クリップ１４を取付けたら、チューブ１３を主ベルト１０内に戻す。この状態の筋力増強器具を図１０（ａ）に示す。
次いで、主ベルト１０のうち、固定用ベルト２０と固定された部分を境として長い方１１の端部を、ベルト１２Ａの内側の孔にくぐらせる。この状態の筋力増強器具を図１０（ｂ）に示す。このとき、主ベルト１０によって輪が形成される。この輪の周の長さは、筋力増強器具の固定が行われる加圧部位の周の長さよりも若干大きい程度にしておく。
次いで、固定用ベルト２０の端部を、リング１１Ａの内側の孔にくぐらせ、折り返す。この状態の筋力増強器具を図１０（ｃ）に示す。
なお、図１０（ｂ）又は図１０（ｃ）に示した状態で、主ベルト１０によって形成された輪の内側に加圧部位が位置するように、加圧筋力トレーニングを行う者の腕、又は脚を通す。
その状態で、固定用ベルト２０の先端を引っ張ると、ベルト１２Ａが移動して、主ベルト１０が作る輪の周の長さが縮まり、加圧部位の周囲に隙間なく配される。この状態の筋力増強器具を図１０（ｄ）に示す。
そのまま、固定用ベルト２０を引っ張り、固定用ベルト２０の面ファスナ２１を主ベルト１０の面ファスナ１６に固定することで、筋力増強器具は加圧部位に固定されることになる。この状態の筋力増強器具を図１０（ｅ）に示す。
この筋力増強器具は、主ベルト１０によって形成された輪の内側に加圧部位が位置するように、加圧筋力トレーニングを行う者の腕、又は脚を通した後に必要とされる作業は、固定用ベルト２０を引っ張って固定するだけなので、片手でも行える。また、このとき、筋力増強器具が加圧部位の周囲で回転することもない。したがって、この筋力増強器具は、加圧部位への固定が容易である。
この状態で、チューブ１３内に、図示せぬポンプなどを用いて気体を送り込むと、チューブ１３が膨張して、加圧部位に適度な加圧がなされることになる。
加圧筋力トレーニングを行う者は、その状態で運動する、或いは安静を保つことで、加圧筋力トレーニングを行える。
【００２３】
なお、寝たきりであるなどの理由で自分で筋力増強器具の加圧部位への固定ができない者にこの筋力増強器具を取付ける場合には、図１０（ａ）の状態の筋力増強器具の主ベルト１０を、直接加圧部位の周囲に巻き付けてから、上述した通りの手順を実行することによって、加圧部位への筋力増強器具の固定を行える。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】好ましい一実施形態による筋力増強器具の斜視図。
【図２】図１に示した筋力増強器具が有する主ベルトの断面図。
【図３】（ａ）は、図１に示した筋力増強器具が有する主ベルトの先端を拡大して示す図、（ｂ）は、図１に示した筋力増強器具が有する主ベルトの先端の変形例を示す図。
【図４】（ａ）は、図１に示した筋力増強器具に含まれるクリップを示した図、（ｂ）は、図４（ａ）に示したクリップの取付け方を示した図。
【図５】（ａ）は、図１に示した筋力増強器具の規制片の代わりに線状体を用いた、変形例に係る主ベルトの外側の生地を、主ベルトの長さ方向の面と平行な面により切断した場合の断面図、（ｂ）は、同主ベルトの外側の生地を、主ベルトの長さ方向の面と垂直な面により切断した場合の断面図。
【図６】図１に示した筋力増強器具で規制片の代わりに線状体を用いた変形例の、更に他の例に係る主ベルトの断面図。
【図７】他の変形例に係る主ベルトの断面図。
【図８】他の変形例に係る主ベルトの断面図。
【図９】他の変形例に係る主ベルトの断面図。
【図１０】図１に示した筋力増強器具の使用方法を示す図。
【符号の説明】
【００２５】
１０  主ベルト
１１Ａ  リング
１２Ａ  ベルト
１３  チューブ
１４  クリップ
１５Ａ  規制片
２０  固定用ベルト
３０  接続管
【図１】
2005065874.tif 000003
【図２】
2005065874.tif 000004
【図３】
2005065874.tif 000005
【図４】
2005065874.tif 000006
【図５】
2005065874.tif 000007
【図６】
2005065874.tif 000008
【図７】
2005065874.tif 000009
【図８】
2005065874.tif 000010
【図９】
2005065874.tif 000011
【図１０】
2005065874.tif 000012