(57)【要約】 【課題】  スピーカシステムの組立てを簡単化するうえ、容易に運搬することができるスピーカシステムを提供する。【解決手段】  係合部材７と協働して位置切替え可能なロック機構６であって、スタンド部３に対して、スピーカ部２が軸線まわりに回動規制されるとともにスピーカ部２が離脱不可能に配設されるロック位置と、スタンド部３に対して、スピーカ部２の回動が許容されるとともにスピーカ部２が離脱可能に配設される非ロック位置とにわたって位置切替え可能なロック機構６を備える。【選択図】      図１
2005039629.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
略柱状のスピーカ本体と、
このスピーカ本体の長手方向一端部に設けられるスピーカスタンドと、
スピーカ本体をスピーカスタンドに着脱可能に連結する連結機構とを備え、
前記連結機構は、
スピーカ本体をスピーカスタンドに対して長手方向に平行な軸線まわりに相対的に回動可能に係合する係合部材であって、スピーカ本体またはスピーカスタンドの一方に設けられる係合凸部と、係合凸部に係合可能でかつ係合凸部を含むスピーカスタンドまたはスピーカ本体の他方に設けられる係合凹所とを有する係合部材と、
前記係合部材と協働して位置切替え可能なロック機構であって、スピーカスタンドに対して、スピーカ本体が軸線まわりに回動規制されるとともにスピーカ本体が離脱不可能に配設されるロック位置と、スピーカスタンドに対して、スピーカ本体の回動が許容されるとともにスピーカ本体が離脱可能に配設される非ロック位置とにわたって位置切替え可能なロック機構とを備えるスピーカシステム。
【請求項２】
前記係合部材は、係合凸部および係合凹所の少なくともいずれか一方に設けられる弾性部材を含み、この弾性部材は、スピーカスタンドに対して相対的にスピーカ本体を離隔する方向へ弾発する弾発性を有することを特徴とする請求項１に記載のスピーカシステム。
【請求項３】
係合部材のうち、係合凸部および係合凹所の少なくともいずれか一方に、スピーカスタンドに対してスピーカ本体を軸線まわりに相対的に回動させる際の摩擦抵抗を軽減する突起片を付設することを特徴とする請求項１または２に記載のスピーカシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、スピーカシステムに関し、たとえばトールボーイ形のスピーカシステムに好適に適用される技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
家庭内において、たとえば音響設備の整った映画館と略同様の臨場感、および一体感を得ることができるスピーカシステムが開発されつつある。図５は、従来のスピーカシステム３０の一部を破断して示す正面図である。このスピーカシステム３０（特許文献１参照）は、キャビネット３１と、スピーカユニット３２とを備えている。キャビネット３１は中空直方体状に形成され、このキャビネット３１には、いわゆるコーンユニットなどのスピーカユニット３２が内蔵されている。
【０００３】
【特許文献１】特開平５−７３０６８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
前述のスピーカユニット３２では、キャビネット３１とスピーカユニット３２とが略一体化された構造であるので、全体のスピーカシステム３０が大形化する。それ故、スピーカシステム３０の輸送および運搬が困難となる。また前述のスピーカユニット３２では、ユーザ自身でスピーカユニット３２をキャビネット３１に組立て得る構造になっていない。換言すれば、前述のスピーカユニット３２では、ユーザ自身での組立ておよび取扱いが困難である。
【０００５】
本発明の目的は、スピーカシステムの組立てを簡単化するうえ、容易に運搬することができるスピーカシステムを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、略柱状のスピーカ本体と、
このスピーカ本体の長手方向一端部に設けられるスピーカスタンドと、
スピーカ本体をスピーカスタンドに着脱可能に連結する連結機構とを備え、
前記連結機構は、
スピーカ本体をスピーカスタンドに対して長手方向に平行な軸線まわりに相対的に回動可能に係合する係合部材であって、スピーカ本体またはスピーカスタンドの一方に設けられる係合凸部と、係合凸部に係合可能でかつ係合凸部を含むスピーカスタンドまたはスピーカ本体の他方に設けられる係合凹所とを有する係合部材と、
前記係合部材と協働して位置切替え可能なロック機構であって、スピーカスタンドに対して、スピーカ本体が軸線まわりに回動規制されるとともにスピーカ本体が離脱不可能に配設されるロック位置と、スピーカスタンドに対して、スピーカ本体の回動が許容されるとともにスピーカ本体が離脱可能に配設される非ロック位置とにわたって位置切替え可能なロック機構とを備えるスピーカシステムである。
【０００７】
また本発明は、前記係合部材は、係合凸部および係合凹所の少なくともいずれか一方に設けられる弾性部材を含み、この弾性部材は、スピーカスタンドに対して相対的にスピーカ本体を離隔する方向へ弾発する弾発性を有することを特徴とする。
【０００８】
また本発明は、係合部材のうち、係合凸部および係合凹所の少なくともいずれか一方に、スピーカスタンドに対してスピーカ本体を軸線まわりに相対的に回動させる際の摩擦抵抗を軽減する突起片を付設することを特徴とする。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、略柱状のスピーカ本体の長手方向一端部には、連結機構を介してスピーカスタンドが設けられる。この連結機構は、係合部材とロック機構とを備えている。これらのうち係合部材は、スピーカ本体をスピーカスタンドに対して長手方向に平行な軸線まわりに相対的に回動可能に係合する。前記係合部材は、係合凸部とこの係合凸部に係合可能な係合凹所とを有する。
【００１０】
ロック機構は、前述の係合部材と協働して、スピーカ本体およびスピーカスタンドを、ロック位置と非ロック位置とにわたって位置切替え可能になっている。前記ロック位置においてスピーカ本体は、スピーカスタンドに対して軸線まわりに回動規制されるとともに離脱不可能に配設される。前記非ロック位置においてスピーカ本体は、スピーカスタンドに対して軸線まわりの回動が許容されるとともに離脱可能に配設される。
【００１１】
このようにスピーカ本体とスピーカスタンドとを分離し得る構造にしたうえ、スピーカ本体を、連結機構を介してスピーカスタンドに簡単に着脱することができる。つまり前記非ロック位置の状態で、係合凹所に係合凸部を係合させる。その後スピーカスタンドに対して、相対的にスピーカ本体を軸線まわりに回動させてロック位置に位置切替えする。これによってスピーカ本体をスピーカスタンドに簡単に連結することができる。連結後、逆にスピーカ本体をスピーカスタンドから離脱させる場合には、スピーカスタンドに対して回動規制されたスピーカ本体を、強制的に軸線まわり反対向きに回動させて非ロック位置に位置切替えする。これによってスピーカ本体をスピーカスタンドから簡単に離脱させることができる。
【００１２】
このようにスピーカ本体を、連結機構を介してスピーカスタンドに簡単に着脱することができる。したがってスピーカ本体とスピーカスタンドとを簡単に分離したうえで、所望の運搬先まで従来のものよりも容易に運搬することができる。前記運搬先に到着後、スピーカスタンドにスピーカ本体を従来のものよりも簡単に組み立てることができる。
【００１３】
また本発明によれば、係合部材は、係合凸部および係合凹所の少なくともいずれか一方に設けられる弾性部材を含む。この弾性部材は、スピーカスタンドに対してスピーカ本体を離隔する方向へ弾発する弾発性を有するので、係合凹所に係合凸部を係合させる際のクッション特性が良好になる。しかも弾性部材が前記弾発性を有することによって、ロック位置において、スピーカスタンドに対してスピーカ本体をより回動規制することが可能となる。
【００１４】
また本発明によれば、係合凸部および係合凹所の少なくともいずれか一方には、摩擦抵抗を軽減する突起片が付設されるので、スピーカスタンドに対してスピーカ本体を軸線まわりに回動させる際の摩擦抵抗を確実に軽減することができる。したがってスピーカ本体をスピーカスタンドに確実にかつ簡単に着脱することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
図１は、本発明の実施の形態に係るスピーカシステム１の要部を示す斜視図である。図２は、スピーカシステム１の外観を示す斜視図である。本実施形態は、トールボーイ形のスピーカシステムに本発明のスピーカシステムを適用させた場合の一例を示す。本スピーカシステム１は、スピーカ本体であるスピーカ部２と、スピーカスタンドであるスタンド部３と、連結機構４とを有する。
【００１６】
スピーカ部２は略柱状に構成される。このスピーカ部２の一側壁部から音を出力する構造になっている。スピーカ部２の長手方向一端部２ａには、後述する連結機構４を介してスタンド部３の長手方向一端部３ａが連結される。スタンド部３の長手方向他端部には、フランジ５が付設されている。フランジ５は、スタンド部３の大部分よりも半径方向外方に所定長さ延びるように形成されている。たとえば床面にこのフランジ５が設置される。したがってスピーカ部２およびスタンド部３を略上下方向に設置することができる。前記「略上下方向」は上下方向を含む。
【００１７】
図３は、ロック機構６を拡大して示す斜視図である。図４は、係合部材７を、軸線Ｌ１を含む仮想平面で切断して、弾性部材８および突起片９などを部分的に見て示す断面図である。図１も参照しつつ説明する。連結機構４は、主に、係合部材７と、ロック機構６とを備えている。係合部材７は、係合凸部１０と係合凹所１１と弾性部材８と後述する突起片９とを備えている。スピーカ部２の長手方向一端部２ａに、前記係合凸部１０が所定小距離突出するように付設されている。この係合凸部１０は、円柱状に形成されるとともに、その中心軸線がスピーカ部２の中心軸線と同軸となるように形成されている。
【００１８】
スタンド部３の長手方向一端部３ａには、前記係合凹所１１が凹設されている。このスタンド部３の係合凹所１１は、係合凸部１０に係合可能に形成されている。スタンド部３は、係合凹所１１の中心軸線が、スタンド部３の中心軸線と同軸となるように形成されている。このように係合凸部１０の中心軸線が、スピーカ部２の中心軸線と同軸となるように形成されるうえ、係合凹所１１の中心軸線が、スタンド部３の中心軸線と同軸となるように形成されるので、スピーカ部２の中心軸線とスタンド部３の中心軸線とが確実に一致するようになっている。これら中心軸線を単に、軸線Ｌ１とよぶ場合がある。
【００１９】
係合凹所１１の底面１１ａに臨む係合凸部１０の先端部分には、前記弾性部材８が固着されている。弾性部材８は、スタンド部３に対して相対的にスピーカ部２を離隔する方向へ弾発する弾発性を有する。この弾性部材８によって、スタンド部３にスピーカ部２を装着するときのクッション特性が良好になる。しかも弾性部材８が前記弾発性を有することによって、後述するが、スタンド部３に対してスピーカ部２をより回動規制することができる。
【００２０】
ロック機構６は、係合部材７と協働して、スピーカ部２およびスタンド部３を、後述するロック位置と非ロック位置とにわたって位置切替え可能になっている。図２および図４に示すロック位置では、スタンド部３に対して、スピーカ部２が軸線Ｌ１まわりに回動規制されるとともにスピーカ部２が離脱不可能に配設される。非ロック位置では、スタンド部３に対して、スピーカ部２の軸線Ｌ１まわりの回動が許容されるとともに、スピーカ部２が離脱可能に配設される。
【００２１】
前記ロック機構６は、第１，第２，および第３の溝部１２，１３，１４にそれぞれ着脱可能に設けられる複数の爪部１５を含む。スピーカ部２の長手方向一端部２ａには、複数の爪部１５が付設される。これら爪部１５は、係合凸部１０の半径方向外方で円周方向に予め定める角度おきに設けられている。各爪部１５を前記軸線Ｌ１を含む仮想平面で切断して見ると、爪部１５は略「Ｌ」字形状に形成される。つまり爪部１５は、突出部分１６と、拡径部分１７と、突起部分１８とを有する。突出部分１６は、スピーカ部２の長手方向一端部２ａよりも軸線方向一方に所定小距離突出するように形成される。
【００２２】
前記拡径部分１７は、突出部分１６の先端部から半径方向外方に予め定める長さ延びるように形成される。前記長手方向一端部２ａに臨む拡径部分１７の一表面部１７ａに、突起部分１８が一体形成されている。この突起部分１８は、半径方向に延びる突条片であり、かつ前記一表面部１７ａの幅方向中間付近に形成される。
【００２３】
スタンド部３の長手方向一端部３ａには、第１，第２，および第３の溝部１２，１３，１４が形成される。これら第１，第２，および第３の溝部１２，１３，１４から成る溝部を、単に、溝部Ｍという場合がある。複数の爪部１５に対応するスタンド部３の円周方向位置に、それぞれ溝部Ｍが形成される。各溝部Ｍのうち第１の溝部１２は、特に拡径部分１７および突出部分１６が挿入可能な大きさに形成されている。より具体的には、第１の溝部１２は、拡径部分１７の一表面部１７ａよりもやや大きく形成される。
【００２４】
第２の溝部１３は、前記第１の溝部１２の一側縁部１２ａおよび半径方向側の内周縁部１２ｂから延長するように形成されるとともに、特に突出部分１６が挿入可能な大きさに形成されている。より具体的には、第２の溝部１３は、突出部分１６を軸線Ｌ１に垂直な仮想平面で切断した断面よりもやや大きく形成される。このように第１および第２の溝部１２，１３を形成したので、爪部１５の拡径部分１７および突出部分１６を第１の溝部１２に挿入した後、突出部分１６が第２の溝部１３に嵌合するようにスピーカ部２を相対回動させることで、拡径部分１７がスタンド部３内に隠れるとともに、突出部分１６が第２の溝部１３に挿入するようになっている。したがって爪部１５が溝部Ｍから不所望に離脱するのを、防止することができる。
【００２５】
スタンド部３の長手方向一端部３ａのうち、スタンド部３内に臨む背面部分に、第３の溝部１４が凹設される。第３の溝部１４は、第２の溝部１３に隣接して半径方向外方に形成される。また第３の溝部１４は、特に前記突起部分１８がこの第３の溝部１４に嵌合するように形成される。換言すれば、第３の溝部１４は、突起部分１８に対応して半径方向に延びるように形成される。
【００２６】
このように第３の溝部１４が第２の溝部１３の半径方向外方に隣接して形成されるうえ、第３の溝部１４が爪部１５の突起部分１８に対応して形成される。しかも係合凸部１０の先端部分には、前記弾発性を有する弾性部材８が固着されるので、突起部分１８が第３の溝部１４に嵌合した状態では、前記弾発性によって第３の溝部１４に突起部分１８がやや強く圧接する。それ故、特に第３の溝部１４および突起部分１８と、弾性部材８とによって、スピーカ部２がスタンド部３から不所望に抜けることを確実に防止することができる。また弾性部材８は、スタンド部３に対して相対的にスピーカ部２を離隔する方向へ弾発する弾発性を有するので、スピーカ部２とスタンド部３とを、軸線方向にガタつくことなく連結することができる。
【００２７】
係合部材７のうち係合凹所１１に、突起片９が形成されている。この突起片９は、係合凹所１１の底面１１ａから軸線方向一方に小距離半球状に突出するように形成されている。前記突起片９は、スタンド部３に対してスピーカ部２を軸線Ｌ１まわりに相対的に回動させる際の摩擦抵抗を軽減する機能を有する。つまり係合凹所１１に突起片９を形成することによって、係合凹所１１の底面側に対する係合凸部１０の先端部分の接触面積を低減させることができる。換言すれば、係合凸部１０の先端部分と係合凹所１１とを、面接触から点接触にすることができる。これによってスタンド部３に対してスピーカ部２を軸線まわりに相対的に回動させる際の摩擦抵抗を、格段に軽減することができる。
【００２８】
本スピーカシステム１をユーザが組み立てる際には、以下のように組み立てることができる。先ずスピーカ部２とスタンド部３とが分離された状態となっている。ここでスタンド部３の係合凹所１１に、スピーカ部２の係合凸部１０を係合させる。これとともに各爪部１５の拡径部分１７および突出部分１６を、第１の溝部１２に挿入する。このときスタンド部３に対してスピーカ部２は非ロック位置の状態にある。この非ロック位置とは、スタンド部３に対して、スピーカ部２の軸線Ｌ１まわりの回動が許容されるとともにスピーカ部２が離脱可能に配設される位置と同義である。
【００２９】
次に各爪部１５の突出部分１６を、スタンド部３に対して軸線Ｌ１まわりに相対的に回動させる。つまり突出部分１６が第２の溝部１３に近接するようにスピーカ部２を相対回動させる。これによって挿入済みの拡径部分１７がスタンド部３内に隠れるとともに、突出部分１６が第２の溝部１３に挿入する。この状態では各爪部１５が溝部Ｍから不所望に離脱するのを、防止することができる。
【００３０】
その後スピーカ部２をさらに相対回動させることで、各爪部１５の突起部分１８が第３の溝部１４に嵌合する。このときスタンド部３に対して、スピーカ部２はロック位置の状態にある。このロック位置とは、スタンド部３に対して、スピーカ部２の軸線Ｌ１まわりの回動が規制されるとともにスピーカ部２が離脱不可能に配設される位置と同義である。
【００３１】
前記ロック位置の状態では、前記弾性部材８の弾発性によって、第３の溝部１４に突起部分１８がやや強く圧接する。したがってユーザによる外力が特に作用しない状態では、第３の溝部１４および突起部分１８と、弾性部材８とで協働して、スピーカ部２がスタンド部３から不所望に抜けることを確実に防止することができる。
【００３２】
以上説明したスピーカシステム１によれば、略柱状のスピーカ部２の長手方向一端部２ａには、連結機構４を介してスタンド部３が設けられる。この連結機構４のうち係合部材７によって、スピーカ部２はスタンド部３に対して軸線Ｌ１まわりに相対的に回動可能に係合される。ロック機構６は、係合部材７と協働して、スピーカ部２およびスタンド部３を、ロック位置と非ロック位置とにわたって位置切替え可能になっている。
【００３３】
このようにスピーカ部２とスタンド部３とを分離し得る構造にしたうえ、スピーカ部２を、連結機構４を介してスタンド部３に簡単に着脱することができる。つまり前記非ロック位置の状態で、係合凹所１１に係合凸部１０を係合させる。その後スタンド部３に対して、相対的にスピーカ部２を軸線Ｌ１まわりに回動させてロック位置に位置切替えする。これによってスピーカ部２をスタンド部３に簡単に連結することができる。
【００３４】
連結後、スピーカ部２をスタンド部３から離脱させる場合には、スタンド部３に対して回動規制されたスピーカ部２を、強制的に軸線Ｌ１まわり反対向きに回動させて非ロック位置に位置切替えする。これによってスピーカ部２をスタンド部３から簡単に離脱させることができる。
【００３５】
このようにスピーカ部２を、連結機構４を介してスタンド部３に簡単に着脱することができる。したがってスピーカ部２とスタンド部３とを簡単に分離したうえで、所望の運搬先まで従来のものよりも容易に運搬することができる。前記運搬先に到着後、スタンド部３にスピーカ部２を従来のものよりも簡単に組み立てることができる。
【００３６】
また係合部材７に含まれる弾性部材８は、スタンド部３に対してスピーカ部２を離隔する方向へ弾発する弾発性を有するので、係合凹所１１に係合凸部１０を係合させる際のクッション特性が良好になる。しかも弾性部材８が前記弾発性を有することによって、ロック位置において、スタンド部３に対してスピーカ部２をより回動規制することが可能となる。
【００３７】
また係合凹所１１の底面１１ａから軸線方向一方に小距離半球状に突出するように突起片９が形成されるので、スタンド部３に対してスピーカ部２を軸線Ｌ１まわりに回動させる際の摩擦抵抗を確実に軽減することができる。したがってスピーカ部２をスタンド部３に確実にかつ簡単に着脱することができる。
【００３８】
本実施の形態では、スピーカ部に係合凸部が付設され、スタンド部に係合凹所が形成されているが、必ずしもこの形態に限定されるものではない。たとえばスピーカ部に係合凹所が形成されるとともに、スタンド部に、前記係合凹所に係合可能な係合凸部が形成される形態であってもよい。この場合にも本実施の形態と同様の効果を奏する。本実施の形態では、係合凸部に弾性部材が付設されているが、弾性部材を係合凹所に底面に配設する構造であってもよい。
【００３９】
本実施の形態では、係合凸部を円柱状に形成したが、必ずしもこの形態に限定されるものではない。たとえば係合凸部を基端部から先端部に向かうに従って小径となるテーパ状に形成してもよい。これにとともに係合凹所を、このテーパ状の係合凸部に対応するように形成する。この場合には、スピーカ部とスタンド部とを、半径方向および軸線方向にガタつくことなく連結することができる。
【００４０】
突起部分は、突条片に限定されるものではなく、たとえば単に軸線方向に所定小距離突出する突部であってもよい。また前記複数の突部が拡径部分の半径方向に沿って適当間隔おきに形成される形態であってもよい。この場合にも本実施の形態と同様の効果を奏する。
【００４１】
本実施の形態では、突起片をスタンド部の係合凹所に形成しているが、必ずしもこの形態に限定されるものではない。たとえば突起片を、スピーカ部の係合凸部に係合凹所の底面に臨むように形成してもよい。この場合にもスタンド部に対してスピーカ部を軸線まわりに回動させる際の摩擦抵抗を確実に軽減することができる。またスタンド部のフランジを、たとえばボルトなどを介して天井または壁面に固着させてもよい。その他前記実施形態に、特許請求の範囲を逸脱しない範囲において種々の部分的変更を行う場合もある。
【図面の簡単な説明】
【００４２】
【図１】本発明の実施の形態に係るスピーカシステム１の要部を示す斜視図である。
【図２】スピーカシステム１の外観を示す斜視図である。
【図３】ロック機構６を拡大して示す斜視図である。
【図４】係合部材７を、軸線Ｌ１を含む仮想平面で切断して、弾性部材８および突起片９などを部分的に見て示す断面図である。
【図５】従来のスピーカシステム３０の一部を破断して示す正面図である。
【符号の説明】
【００４３】
１  スピーカシステム
２  スピーカ部
２ａ  長手方向一端部
３  スタンド部
４  連結機構
６  ロック機構
７  係合部材
８  弾性部材
９  突起片
１０  係合凸部
１１  係合凹所
Ｌ１  軸線
【図１】
2005039629.tif 000003
【図２】
2005039629.tif 000004
【図３】
2005039629.tif 000005
【図４】
2005039629.tif 000006
【図５】
2005039629.tif 000007