(57)【要約】【課題】  転倒しにくくより小型でありながら、十分に熱エネルギーを供給することができる温水器、及び熱交換面積を増加できる流体輸送用配管を提供する。【解決手段】  温水器1は、給水口4aより導入された水を蓄熱体3にて加熱して、給湯口4bから湯水を排出するものであり、発熱体2と、発熱体2の発熱により加熱されて蓄熱可能な蓄熱体3と、給水口4aより導入された水を給湯口4bに輸送する輸送管4とを具える。この温水器1は、水の加熱源として蓄熱体3を利用することで、十分な熱エネルギーを保持しながら貯湯量を低減するため、加熱源として電熱ヒータを利用した従来の温水器と比較して、温水器自体の容積を小さくすると共に、高さも低くすることができる。【選択図】          図1
2005331152.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
給水口より導入された水を加熱して給湯口から湯水を排出する温水器であって、
発熱体と、
前記発熱体の発熱により加熱されて蓄熱可能な蓄熱体とを具え、
前記蓄熱体にて導入された水の加熱を行うことを特徴とする温水器。
【請求項２】
給水口より導入された水を給湯口に輸送すると共に、導入された水を蓄熱体にて加熱する加熱部を有する輸送管と、
給水口より導入された水を蓄熱体にて加熱されることなく給湯口側に輸送する分岐配管と、
前記輸送管の加熱部を経た湯水と分岐配管を経た水とを混合して温度の調整を行う混合部とを具えることを特徴とする請求項1に記載の温水器。
【請求項３】
給水口より導入された水を給湯口に輸送する輸送管と、
温熱機器に給湯する湯水の循環輸送を行う循環配管とを具え、
前記輸送管及び循環配管はそれぞれ、蓄熱体にて湯水を加熱する加熱部を有することを特徴とする請求項1に記載の温水器。
【請求項４】
輸送管及び循環配管の少なくとも一方の加熱部の給水口側には、加熱部内への流量を制御する調整弁を具えることを特徴とする請求項2又は3に記載の温水器。
【請求項５】
前記輸送管及び循環配管の少なくとも一方の加熱部内には、発泡金属を収納していることを特徴とする請求項2〜4のいずれかに記載の温水器。
【請求項６】
更に、蓄熱体の外周に空間を設けて配置される断熱材と、
前記蓄熱体と断熱材間の空間に外気を取り込む取入口と、
取り込まれた外気を蓄熱体にて加熱し、加熱された熱風を吹き出す吹出口とを具えることを特徴とする請求項1に記載の温水器。
【請求項７】
蓄熱体は、蓄熱レンガであることを特徴とする請求項1〜6のいずれかに記載の温水器。
【請求項８】
蓄熱体は、熱容量が3.3J/cm3/℃以上であることを請求項1〜6のいずれかに記載の温水器。
【請求項９】
流体を輸送する流体輸送用配管であって、
前記配管内部には、発泡金属が収納されていることを特徴とする流体輸送用配管。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、湯水の供給を行う温水器に関するものである。特に、十分な熱エネルギーを保持しながら、よりコンパクトで転倒しにくい温水器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、台所や洗面所で洗い物や手洗いを行う際、浴室で風呂やシャワーを利用する際に湯水の供給を行う温水器として、電気温水器が知られている(例えば、非特許文献1参照)。この温水器は、給水口から導入された水を貯留する貯湯槽と、貯湯槽内に配置されて導入された水を加熱する電熱ヒータとを具え、ヒータにより加熱された湯水を給湯口から排出する。貯湯槽には、通常、満水状態になるまで水が導入され、電熱ヒータで加熱されて湯水がつくられ、導入された水のうち、一定量は湯水の状態で貯留される。そして、一定量の湯水が排出されたら、再び満水状態になるまで貯湯槽に水が導入されて電熱ヒータにて加熱して湯水をつくる。電気温水器では、このような動作が繰り返し行われ、所定量の湯水を常に保持している。
【０００３】
一方、深夜電力などの安価な電力を利用して電熱ヒータの発熱により蓄熱レンガを加熱して蓄熱レンガに熱を蓄え、この熱により外気を温めて、温風を吹き出す蓄熱暖房器が知られている(例えば、特許文献1参照)。この暖房器では、電熱ヒータに通電して、ヒータの発熱により蓄熱レンガを600〜700℃程度まで加熱して、レンガに蓄熱させ、この蓄熱された熱を暖房に利用する。
【０００４】
【特許文献１】特開2001-4160号公報
【非特許文献１】東芝電気株式会社  ホームページ、[平成16年3月24日検索]、インターネット＜URL:http://www.toshiba-kiki.co.jp＞
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、従来の電気温水器では、貯湯槽に大量の温水を保持する構成であるため、機器自体の容積が大きくなるという問題がある。
【０００６】
上記のように従来の電気温水器は、貯湯槽内に所定量の温水を保持する構成であるため、貯留する湯水量に伴って機器自体が大型化する。例えば、風呂やシャワーなどの給湯に利用される貯湯量が約300〜600リットルの電気温水器では、容量が約1000リットルもある。従って、設置スペースが小さくても配置することができるように、より小型な温水器が望まれている。
【０００７】
また、上記従来の電気温水器は、一般に縦長構造であるため転倒し易いという問題がある。
【０００８】
従来の電気温水器は、高さ約2mの縦長構造のものが一般的であり、重心が高い。そのため、壁面や床面などに十分に固定しないと、地震などで転倒する恐れがある。
【０００９】
上記転倒問題に対し、横長構造として重心を低くすることが考えられる。しかし、横長構造では、貯湯槽内において温度が高い湯水が存在する割合が小さくなり易く、熱的ロスが増加するという別の問題が生じる。また、横長構造において貯湯槽内の湯水の割合を大きくしようとすると、貯水槽を大型化する必要があり、機器自体の容積をより大きくしてしまう。
【００１０】
そこで、本発明の主目的は、転倒しにくくより小型でありながら、十分な熱エネルギーを供給することができる温水器を提供することにある。また、本発明の他の目的は、熱交換面積を増加できる流体輸送用配管を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明は、水の加熱源として、蓄熱体を利用することで上記目的を達成する。
【００１２】
即ち、本発明は、給水口より導入された水を加熱して給湯口から湯水を排出する温水器であって、発熱体と、前記発熱体の発熱により加熱されて蓄熱可能な蓄熱体とを具え、この蓄熱体にて導入された水の加熱を行うことを特徴とする。
【００１３】
従来の電気温水器では、例えば、貯湯量が470リットルのタイプを例にとると、90℃の湯水を貯留している際に貯湯槽に蓄えられている熱エネルギーは、20℃の水の比熱を1kcal/リットル/℃(約4.2kJ/リットル/K)とすると、1kcal/リットル/℃×(90℃-20℃)×470リットル＝32900kcal(約138180kJ)である。これに対し、加熱源として蓄熱暖房器に使用されている蓄熱レンガを利用すると、熱エネルギーが同じで、貯湯量を少なくすることができるとの知見を得た。例えば、酸化鉄系材料からなる蓄熱レンガを利用して湯水をつくる場合、上記と同じ熱エネルギー(32900kcal)を有する湯水の量は、蓄熱レンガの温度を600℃、蓄熱レンガの比熱を約1.1kcal/リットル/℃(約4.6kJ/リットル/K)とすると、32900kcal/(1.1kcal/リットル/℃)/(600℃-20℃)≒52リットルとなる。即ち、従来と同等の熱エネルギーを保持しながら、貯湯量を大幅に低減することができる。従って、蓄熱レンガなどの蓄熱体を水の加熱源として利用することで、電熱ヒータを加熱源とした場合と同等の熱エネルギーを保持しながら、温水器自体の容積を小さくすることができるため、小型化を実現する。また、高さ方向にも小さくすることができるため、地震などにより転倒する恐れが少ない。
【００１４】
以下、本発明をより詳しく説明する。
本発明において後述する蓄熱体の加熱を行う発熱体としては、通電により発熱する電熱ヒータなどが挙げられる。具体的には、例えば、ニッケル合金からなるシーズヒータなどが挙げられる。発熱体は、後述する蓄熱体を効率よく加熱することができるように、蓄熱体に接して配置することが好ましい。例えば、蓄熱体の外周面に沿わせたり、蓄熱体の内部に収納することが挙げられる。蓄熱体内に収納する場合は、蓄熱体を分割片にて形成し、分割片間で発熱体を挟むようにする構成が挙げられる。
【００１５】
水の加熱源となる蓄熱体としては、熱伝導率が高く、蓄熱能力が高い材料からなるものが挙げられる。例えば、熱容量が3.3J/cm3/℃以上のものが挙げられる。このような熱容量を具える蓄熱体としては、例えば、マグネシア、酸化鉄、かんらん岩などの酸化鉄系材料から形成される蓄熱レンガなどが挙げられる。
【００１６】
蓄熱体の熱を外部に漏らさないようにすると共に、外部から侵入した低温の外気などが蓄熱体に接触しにくいようにするために、蓄熱体の外周には、蓄熱体を囲むように断熱材を配置することが好ましい。断熱材を配置することで、断熱効果を高めることができる。断熱材としては、例えば、シリカ・アルミナ系断熱材などが挙げられる。
【００１７】
そして、本発明では、給水口より導入された水を上記蓄熱体にて加熱するべく、給水口から給湯口に連なる水路を設けておく。水路は、例えば、給水口より導入された水を給湯口に輸送する輸送管にて構成することが挙げられる。輸送管は、例えば、強度に優れる材料、例えば、金属材料にて形成されたパイプを利用するとよい。そして、輸送管のうち、蓄熱体による加熱が行われる箇所を水の加熱部として利用する。従って、輸送管内の水を加熱できるように、輸送管の少なくとも一部(加熱部)を蓄熱体の熱が与えられるように配置することが好ましい。加熱部は、蓄熱体に接触するように配置すると、水の加熱を効果的に行うことができる。従って、例えば、蓄熱体の外周面に沿わせたり、蓄熱体の外周に巻回したり、蓄熱体内に収納することが挙げられる。蓄熱体内に加熱部を収納する場合は、蓄熱体を分割片にて形成し、分割片間で加熱部を挟む構成が挙げられる。蓄熱体内に上記発熱体を収納している場合、発熱体に沿って加熱部を配置してもよい。
【００１８】
上記輸送管において加熱部の給水口側には、加熱部内への流量を制御できるように調整弁を設けることが好ましい。輸送管の加熱部内に導入される水の量が少ない場合、加熱部内を流通する湯水が沸騰することも考えられる。そして、沸騰により大量に水蒸気が発生すると、輸送管が破裂するなどの事故が生じる恐れがある。そこで、加熱部内に十分な流量を確保して、沸騰や沸騰による事故を防止するべく、加熱部内への流量を制御する調整弁を設けることを提案する。調整弁は、例えば、所定の水圧以上のとき、即ち加熱部に十分な流量を導入できるときに開き、所定の水圧未満のとき、即ち加熱部への流量が少ないとき閉じる、といった水圧によって開閉動作を行う圧力弁が挙げられる。
【００１９】
更に、給湯側に排出される湯水を所望の温度に調整可能な構成を具えることが好ましい。例えば、蓄熱体にて加熱された湯水に蓄熱体にて加熱されていない水を混合させる構成を構築することが挙げられる。具体的には、例えば、輸送管とは別に、給水口より導入された水を蓄熱体にて加熱されることなく給湯口側に輸送する分岐配管を設けると共に、この分岐配管を経た水と加熱部を経た湯水とを混合して温度の調整を行う混合部とを具えることが挙げられる。分岐配管は、蓄熱体に接しないように配置するとよい。例えば、断熱材の外周に配置することが挙げられる。混合部には、所望の温度となるように湯水の量と水の量を調整可能な調節機構を具えておく。また、混合されて所望の温度となった湯水が加熱部側に逆流しないように、加熱部と混合部との間には、逆流防止弁を具えてもよい。
【００２０】
上記のように蓄熱体の熱を洗い物や風呂などでの給湯に利用することに加え、暖房にも利用できる構成としてもよい。例えば、別途水路を設けて、この水路で湯水をつくり、湯水を利用する暖房用温熱器具に給湯する構成を構築することが挙げられる。具体的には、温熱機器に給湯する湯水の循環輸送を行う循環配管を具え、この循環配管にも蓄熱体にて湯水を加熱する加熱部を有するように構成することが挙げられる。即ち、循環配管の少なくとも一部を蓄熱体からの熱が与えられるように配置して、この部分を湯水の加熱部とする。湯水の加熱部の配置は、上記輸送管と同様に蓄熱体の外周に接するように配置したり、蓄熱体内に収納すると、熱効率がよく好ましい。温熱機器としては、パネルヒータや床暖房機器などが挙げられる。循環配管も強度に優れる金属材料にて形成されたものを利用するとよい。また、循環配管にも、湯水の加熱部の給水口側に流量を制御する調整弁を設けたり、温度調節ができるように循環配管を加熱部を有する配管及び蓄熱体にて加熱されない湯水が輸送される配管で構成すると共に、この加熱されない湯水と加熱された湯水とを混合する混合部を設けてもよい。その他、加熱部と混合部間に混合した湯水が逆流しないように逆流防止弁を設けてもよい。更に、湯水が循環配管内を流通し易いようにポンプを具えてもよい。
【００２１】
暖房機能としては、上記のように別途暖房用水路を設けず、蓄熱体と断熱材間に空間を設けて断熱材を蓄熱体の外周に配置し、この断熱材で囲まれる空間に外気を導入して、この外気を蓄熱体で暖め、暖めた熱風を送り出す構成としてもよい。このとき、上記給湯用の水路(輸送管の加熱部)は、蓄熱体に収納させておくと、導入された外気により冷却される恐れが少なく好ましい。具体的な構成としては、発熱体及び蓄熱体に加えて、外気を取り込む取入口と、温められた熱風を吹き出す吹出口とを設けておく。その他、ファンなどの気体送出手段を具えて、熱風の送り出しを強制的に行ってもよいし、自然対流により熱風の送り出しを行う構成としてもよい。また、吹出口から吹き出す熱風の温度調整機構を具えてもよい。具体的には、例えば、蓄熱体に接触させる外気の量と、蓄熱体に接触させずそのまま吹出口に送る外気の量との割合を調節可能な構成や、温められた高温の気体を通風路から送り出す量を調節可能な構成が挙げられる。このような調整機構は、例えば、バイメタルから構成されるものが挙げられる。
【００２２】
上記輸送管の加熱部や循環配管の加熱部には、熱交換面積を効果的に増加させるために、発泡金属を収納してもよい。発泡金属は、気孔率90％以上の金属多孔体である。発泡金属を収納することで、熱交換面積が増大して、加熱効率を向上することができる。発泡金属は、ニッケルや強度・耐熱性に優れるニッケルクロムからなるものが挙げられる。発泡金属を輸送管や循環配管に収納するには、例えば、シート状の発泡金属を柱状に形成して挿入することが挙げられる。また、発泡金属は、上記のように熱交換面積を増加させることができるため、水などの液体のほか、気体などの流体を輸送する流体輸送用配管に収納し、温水器、給湯器、湯沸器、冷水器、冷暖房器などの流体を熱したり、冷やしたりして利用する機器の配管に用いてもよい。
【発明の効果】
【００２３】
上記構成を具える本発明温水器は、水の加熱源として蓄熱体を利用することで、十分な熱エネルギーを保持しながら貯湯量を低減するため、加熱源として電熱ヒータを利用し温水の状態で熱エネルギーを蓄える従来の温水器と比較して、温水器自体の容積を小さくすることができる。また、容積が小さいことから、従来と比較して高さも1/2以下、特に1/3程度に小さくすることができるため、地震などでも転倒の恐れを低減する、或いは全くなくすることができる。
【００２４】
また、本発明流体輸送用配管は、発泡金属を具えることで熱交換面積を増やすことができるため、この配管を利用して物体の加熱や冷却を効果的に行うことができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２５】
以下、本発明の実施の形態を説明する。
【実施例１】
【００２６】
図1(A)は、本発明温水器の概略構成図、図1(B)は、蓄熱体部分の縦断面における概略図、図1(C)は、発泡金属を収納した輸送管の断面模式図である。本発明温水器1は、給水口4aより導入された水を蓄熱体3にて加熱して、給湯口4bから湯水を排出するものである。具体的な構成は、発熱体2と、発熱体2の発熱により加熱されて蓄熱可能な蓄熱体3と、給水口4aより導入された水を給湯口4bに輸送する輸送管4とを具える。本例に示す温水器1は、図1(B)に示すように蓄熱体3の内部に発熱体2を収納させており、蓄熱体3の外周面に接するように断熱材5を配置している。本例では、発熱体2として電熱ヒータ、蓄熱体3として酸化鉄系材料からなる蓄熱レンガ(熱容量3.3J/cm3/℃)、断熱材5としてシリカ・アルミナ系断熱材を利用した。また、本例では、蓄熱体3は、三つのブロック体からなり、各ブロック体は、一対の分割片からなり、分割片間に発熱体2を挟むようにして蓄熱体3内に発熱体2を収納している。そして、上記発熱体2に沿わせて蓄熱体3内に輸送管4の一部を蓄熱体3に接するように収納させている。輸送管4のうち、この蓄熱体3内に収納された部分が給水口4aより導入された水の加熱部となる。本例において輸送管4は、金属材料からなるパイプを利用した。
【００２７】
上記構成を具える本発明温水器1は、従来の電気温水器のように湯水を90℃程度といった高温にして貯湯槽内に大量に貯留して、必要な熱エネルギーを保持するのでなく、蓄熱体の蓄熱量を利用して、必要な熱エネルギーを保持する。従って、本発明温水器1は、従来の電気温水器と同様に必要な熱エネルギーを十分に維持しながら、従来の電気温水器と比較して貯湯量を大幅に低減することができるため、温水器自体を小型化する。例えば、貯湯量470リットルの従来の電気温水器が蓄える熱エネルギー(32900kcal(約138180kJ))と同等の熱エネルギーを本発明温水器で蓄える場合、貯湯量は52リットル程度となる。容積を比較すると、従来の電気温水器では、貯湯量470リットルの場合、幅700mm×奥行800mm×高さ2100mm程度であるのに対して、本発明温水器では、幅1100mm×奥行250mm×高さ600mm程度となり、容積を大幅に低減すると共に、高さを1/3以下として重心を下げることができるため、地震の際などにおいて転倒を効果的に防止する。
【００２８】
本発明温水器1の使用方法を説明する。本発明温水器1は、まず、発熱体2である電熱ヒータに通電してヒータを発熱させ、この発熱により蓄熱体3に蓄熱させ、所定時間経過後、蓄熱体3が所定の蓄熱量を蓄えたら通電を停止する。次に、給水口4aより輸送管4に給水を行い、輸送管4の加熱部に水を輸送して、蓄熱体3にて加熱部内の水を加熱する。このとき、蓄熱体3の外周には、蓄熱体3を囲むように断熱材5が配置されているため、加熱部内の加熱された湯水の温度はほとんど冷めない。そして、使用者は、給湯口4bを適宜開閉することで、所望の湯水を得ることができる。輸送管4の加熱部内に貯留される湯水が一定量なくなったら、給水口4aより輸送管4に水を導入して、同様に蓄熱体3にて加熱することで、給湯可能とする。なお、使用者は、給湯口4bから排出された湯水に適宜加熱されていない水を加えることで温度を調整することができる。
【００２９】
上記輸送管4の加熱部の給水口側には、加熱部内に十分な流量を確保するべく、流量を制御する調整弁6を具えてもよい。本例において調整弁6は、所定の水圧以上のとき開き、所定の水圧未満のとき閉じる、といった水圧に応じて開閉動作を行う圧力弁を用いた。この調整弁6は、加熱部に導入する流量が多い場合、即ち、水圧が所定の値以上の場合に開いて加熱部に水を導入し、加熱部に導入する流量が少ない場合、即ち、水圧が所定の値よりも低い場合に閉じて加熱部内に水が導入されないようにする。この構成により、加熱部内に流通される湯水が沸騰されたり、沸騰に伴う不具合が生じるのを防止する。以下の実施例についても同様である。
【００３０】
上記輸送管4において、少なくとも加熱部の内部には、図1(C)に示すように発泡金属7を収納してもよい。発泡金属7を収納することで熱交換面積を増加させることができ、水の加熱をより効果的に行うことができる。以下の実施例についても同様である。本例において発泡金属7は、ニッケルからなる住友電気工業株式会社製セルメット(登録商標)を利用した。また、本例では、シート状の発泡金属を柱状に形成して輸送管4に挿入することで、輸送管4内に収納した。
【実施例２】
【００３１】
図2は、蓄熱体の外周面に沿って輸送管を配置した本発明温水器の概略構成図である。以下、図において同一符号は同一物を示す。上記実施例1では、輸送管4を蓄熱体3内に収納した構成を示したが、図2に示す本発明温水器10のように蓄熱体3の外周面に沿って輸送管4の加熱部を接するように配置してもよい。本例では、貯湯量を増加するべく、加熱部を蛇行させて配置した。なお、図2では、発熱体2を省略しているが、発熱体2も輸送管4と同様に蓄熱体3の外周面に沿って配置してもよい。
【実施例３】
【００３２】
次に、湯水の温度調整をより簡単に行うことができる構成を具える例を説明する。図3は、温度調整機構を具える本発明温水器の概略構成図である。上記実施例1及び2では、給湯口から排出された湯水に、別途加熱されていない水を適宜加えることで湯水の温度を所望の温度にできることを説明した。これに対し、図3に示す本発明温水器20は、輸送管4内で蓄熱体3にて加熱された湯水と加熱していない水とを混合させて給湯口4bから排出する構成である。具体的には、輸送管4と並列に、給水口4aより導入された水を蓄熱体3にて加熱されることなく給湯口4b側に輸送する分岐配管23を具える。輸送管4には、上記分岐配管23の給水口側を接続する分岐部21と、分岐配管23の給湯口側を接続すると共に、分岐配管23を経た水と、輸送管4の加熱部を経た湯水とを混合して温度の調整を行う混合部22とを具える。この構成により、給水口4aから導入された水は、分岐部21で輸送管4と分岐配管23とに分配され、輸送管4に導入された水は、加熱部で蓄熱体3にて加熱されて高温の湯水となり、給湯口側に輸送される。分岐配管23に導入された水は、蓄熱体3にて加熱されることなくそのまま給湯口側に輸送される。そして、加熱部から給湯口側に輸送された高温の湯水と、分岐配管23から給湯口側に輸送された低温の水とは、輸送管4の混合部22にて混合されて適切な温度にされて給湯口4bより排出される。混合部22に導入される高温の湯水量と、低温の水量とは、給湯口4bにて調整可能な構成を具えて行う。このような構成を具える本発明温水器は、簡単に所望の温度の湯水を得ることができる。
【００３３】
本例に示す温水器20の輸送管4の給水口側には、実施例1と同様に圧力弁24を設けており、輸送管4の加熱部に導入される水の圧力を調整できるようにしている。また、輸送管4の給湯口側には、混合部22にて混合されて所望の温度となった湯水が加熱部側に逆流しないように、加熱部と混合部22間に逆流防止弁25を設けている。
【実施例４】
【００３４】
次に、給湯機能に加えて暖房機能を具える本発明温水器を説明する。図4は、暖房機能を有する本発明温水器の概略構成図である。図4に示す本発明温水器30は、実施例3に示す温度調整機構に加えて、湯水を利用する暖房用温熱機器に給湯する水路を具えるものである。温度調整機構については、上記実施例3と同様であるためここでは説明を省略し、暖房機能について詳しく説明する。
【００３５】
温水器30は、輸送管4及び分岐配管23に加えて、暖房用の温熱機器31(本例ではパネルヒータ)に給湯を行う循環配管32を具える。循環配管32は、輸送管4と同様に、その一部を蓄熱体3にて加熱される加熱部としている。本例において循環配管32は、温熱機器31に導入する湯水、及び温熱機器31から排出される湯水が輸送され、加熱部を有していない第一配管33と、第一配管33と並列に配置されて、温熱機器31から排出される湯水を蓄熱体3にて加熱する加熱部を有する第二配管34とを具える。第一配管33と第二配管34とは、分岐部35及び混合部36を介して接続される。この構成により、温熱機器31から排出された温度が低い湯水は、分岐部35で第一配管33と第二配管34に分配され、第二配管34に導入された湯水は、加熱部で蓄熱体3にて加熱されて高温の湯水となり、混合部36に輸送される。第二配管34に導入された湯水は、蓄熱体3にて加熱されることなくそのまま混合部36に輸送される。そして、加熱部から混合部36に輸送された高温の湯水と、分岐部35から混合部36に輸送された低温の湯水とは、混合部36にて混合されて適切な温度の湯水となって第一配管33を介して温熱機器31に輸送される。このように温熱機器31には、常時適切な温度の湯水が供給されて、この湯水により暖房機能を発揮する。なお、図4において、第一配管33及び第二配管34内の矢印は、湯水の流れを示す。また、本例において第二配管34の加熱部は、輸送管4の加熱部と同様に、蓄熱体3内に収納した構成としたが、蓄熱体3の外周に配置してもよい。更に、本例では、第二配管34の分岐部側に圧力弁37、加熱部と混合部36間に逆流防止弁38を具える構成としたほか、第一配管33において、温熱機器31への湯水の供給が行い易いように温熱機器31の湯水導入側にポンプ39を配置した。
【００３６】
上記構成を具える本発明温水器は、よりコンパクトで必要な熱エネルギーを保持することができながら、給湯機能に加えて暖房機能をも有することができる。
【実施例５】
【００３７】
上記実施例4とは別の暖房機能を具える本発明温水器を説明する。図5は、温風を吹き出す暖房機能を有する本発明温水器の概略構成図である。図5に示す本発明温水器40は、実施例1と同様に蓄熱体3内に給湯用の輸送管4を具えると共に、蓄熱体3の外周に配置した断熱材5内に外気を取り込み、この外気を蓄熱体3にて加熱して熱風として吹き出す暖房機能を有するものである。給湯機能については、上記実施例1と同様であるためここでは説明を省略し、暖房機能について詳しく説明する。
【００３８】
温水器40は、実施例1と同様に輸送管4を蓄熱体3内に収納し、蓄熱体3と断熱材5間に空間ができるように蓄熱体3の外周に断熱材5を配置し、蓄熱体3と断熱材5間の空間を通風路41とする。この通風路41には、取入口42からファン43によって外気を送る。そして、外気が通風路41を通過する際、発熱体2によって加熱した蓄熱体3に外気を接触させて熱交換を行うことで外気を温めて熱風とする。通風路41から出た熱風は、強制的に吹出口44から吹き出す。ここで、熱風をそのまま吹き出させると、温度が高過ぎる恐れがある。そこで、熱風と、蓄熱体3に接触させずそのまま吹出口44側に送る外気とを吹出口44付近で混合させて適切な温度の温風とするべく、温度調節機構45を具える。本例に示す温度調節機構45は、通風路41に送る外気の量と、通風路41を通過させずそのまま吹出口44側に送る外気の量との割合を調節可能なものであり、調節機構45の開閉により、通風路41を経た熱風と、蓄熱体3にて温められていない低温の外気との混合割合を制御して、混合気体を適切な温度に調節する。本例において温度調節機構45は、バイメタルからなるダンパを利用し、外気の温度に応じてバイメタルの変位量を変化させることで、通風路41に送る外気と吹出口側にそのまま送る外気との割合を調節する構成とした。また、吹出口45近傍には、補助ヒータ46を具えており、蓄熱体3の蓄熱量が不足して吹き出される温風が所望の温度とならないといった場合に外気を加熱するのに用いる。この例では、輸送管4の加熱部を蓄熱体3内に収納した構成としたため、低温の外気が加熱部に接触することがなく、外気によって加熱部が冷却されることを防止する。
【産業上の利用可能性】
【００３９】
本発明温水器は、台所や洗面所で洗い物や手洗いを行う際、浴室で風呂やシャワーを利用する際に湯水の供給を行ったり、床暖房機器やパネルヒータなどの湯水の熱を利用した温熱機器に湯水の供給を行うのに好適である。特に、本発明温水器は、より小型でありながら十分な熱エネルギーを保持することができるため、設置スペースが小さいところでも設置可能である。また、従来と比較して高さが小さいため、地震の際などで転倒しにくい。
【図面の簡単な説明】
【００４０】
【図１】(A)は、本発明温水器の概略構成図、(B)は、蓄熱体部分の縦断面における概略図、(C)は、発泡金属を収納した輸送管の断面図である。
【図２】蓄熱体の外周面に沿って輸送管を配置した本発明温水器の概略構成図である。
【図３】温度調整機構を具える本発明温水器の概略構成図である。
【図４】暖房機能を有する本発明温水器の概略構成図である。
【図５】温風を吹き出す暖房機能を有する本発明温水器の概略構成図である。
【符号の説明】
【００４１】
1,10,20,30,40  温水器  2  発熱体  3  蓄熱体  4  輸送管  4a  給水口
4b  給湯口  5  断熱材  6,24,37  調整弁  7  発泡金属
21,35  分岐部  22,36  混合部  23  分岐配管  25,38  逆流防止弁
31  温熱機器  32  循環配管  33  第一配管  34  第二配管  39  ポンプ
41  通風路  42  取入口  43  ファン  44  吹出口  45  温度調節機構
46  補助ヒータ
【図１】
2005331152.tif 000003
【図２】
2005331152.tif 000004
【図３】
2005331152.tif 000005
【図４】
2005331152.tif 000006
【図５】
2005331152.tif 000007