(57)【要約】【課題】  相変化型光記録媒体、特に高速対応の書き換え型ＤＶＤ媒体に対してＣＡＶ記録する場合に、記録特性の向上、均一性の向上を図ることができる光記録方法とこれを用いる光記録媒体及び光記録装置の提供。【解決手段】  相変化型光記録媒体への記録に際し、記録光が加熱パルスと冷却パルスのパルス列及び消去のための光からなり、ピークパワー（Ｐｐ）、ボトムパワー（Ｐｂ）、消去パワー（Ｐｅ）の３値で照射パワーを制御し、該光記録媒体において可能な最低記録線速と最高記録線速の範囲内で、Ｐｅ／Ｐｐ、Ｐｐ、Ｐｂを可変とし、更に各パルス照射時間を記録線速に対応したクロックＴに比例して変える記録方法において、ジッターが急激に劣化し極大値を示す記録線速を特異線速として、該特異線速より遅い特定記録線速から、少なくともＰｅ／Ｐｐを変えて記録を行う光記録方法とこれを用いる光記録媒体及び光記録装置。【選択図】        図６
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
非晶質相と結晶相の可逆的相変化を伴う記録層を有する光記録媒体に対して記録を行なう際に、媒体に照射する光が加熱パルスと冷却パルスのパルス列及び消去のための光からなり、加熱パルスの照射パワーであるピークパワー（Ｐｐ）、冷却パルスの照射パワーであるボトムパワー（Ｐｂ）、非晶質相からなる記録マークを消去するための消去パワー（Ｐｅ）の３値で照射パワーを制御し、該光記録媒体において可能な最低記録線速と最高記録線速の範囲内で、Ｐｅ／Ｐｐ、Ｐｐ、Ｐｂを可変とし、更に各パルス照射時間を記録線速に対応したクロックＴに比例して変える記録方法において、ジッターが急激に劣化し極大値を示す記録線速を特異線速として、該特異線速より遅い特定記録線速から、少なくともＰｅ／Ｐｐを変えて記録を行うことを特徴とする光記録方法。
【請求項２】
光記録媒体に対して行う記録がＣＡＶ記録であることを特徴とする請求項１記載の光記録方法。
【請求項３】
少なくともＰｅを変えて記録を行うことを特徴とする請求項１又は２記載の光記録方法。
【請求項４】
特定記録線速でのＰｅ／Ｐｐ又はＰｅが、最高記録線速時のＰｅ／Ｐｐ又はＰｅと同じかそれより大きくなるようにすることを特徴とする請求項１〜３の何れかに記載の光記録方法。
【請求項５】
異なるＰｅ／Ｐｐ又はＰｅが与えられている二つの記録線速間でのＰｅ／Ｐｐ又はＰｅを、一定の割合又は一定の間隔で変化させることを特徴とする請求項１〜３の何れかに記載の光記録方法。
【請求項６】
最低記録線速、最高記録線速、特定記録線速、及びこれらの各記録線速におけるＰｅ／Ｐｐ又はＰｅ及び記録条件が、予め情報として記録されていることを特徴とする請求項１〜５の何れかに記載の光記録方法により記録が可能な相変化型光記録媒体。
【請求項７】
特異線速及び該線速での最適記録条件が予め情報として記録された相変化型光記録媒体に対し、この情報を検出し、ユーザーが使用するデータ領域より内側又は外側に予め設定された記録装置が使用できるテストゾーンにおいて、特異線速に対し、最大±２ｍ／ｓの線速範囲でテスト記録を行う機能を有することを特徴とする光記録装置。
【請求項８】
請求項１〜５の何れかに記載の光記録方法により、３ｍ／ｓ〜５６ｍ／ｓの記録線速範囲で記録を行う機能を有することを特徴とする光記録装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、相変化型光記録媒体に対し広い記録線速範囲で記録が可能な光記録方法と、該記録方法が適用される相変化型光記録媒体及び光記録装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
本出願人の出願に係る特許文献１には、一定の角速度で媒体を回転させ、内周から外周に向かって記録線速が速くなるＣＡＶ記録方法において、媒体に照射するレーザー光を、加熱パルス、冷却パルスに相当するパワーと、消去パワーの３値で制御し、加熱パルスと冷却パルスからなるパルス列における加熱パルスの幅及び冷却パルスの最終パルス部のデューティー比を記録線速に応じて変化させ、更に記録パワー（Ｐｗ）と消去パワー（Ｐｅ）の比Ｐｅ／Ｐｗを所定の間隔で変化させ記録することにより、内周から外周にかけて均一で良好な特性が得られる記録方法が開示されている。
また、特許文献２には、媒体の内周から外周に向けて記録線速が速くなるＣＡＶ記録のうち、ある半径領域毎に複数のゾーンに分けたＺＣＡＶ法において、照射光のパルス列の記録パワー照射時間、バイアスパワー照射時間と、記録パワー、消去パワーと記録パワーの比、バイアスパワーをゾーン毎に可変とし、少なくとも記録パワー照射時間を内周から外周に向けて単調に減少させる発明が開示されている。
また、非特許文献１では、ＣＡＶ／ＣＬＶ記録方法を採用しており、ＣＡＶ記録方法においては、１．６５ｘ−４ｘ、１ｘ−２．４ｘの各記録線速範囲において、最小記録線速、最大記録線速、その半分の中間線速の３線速に対して、各々、最適な記録条件（光パルス制御パラメータ及びＰｅ／Ｐｗ比）を付与することを規定している。
しかしながら、上記文献には、高速記録を行う際の特異線速に関する知見及びその解決手段については全く記載されていない。
【０００３】
【特許文献１】特開２００１−１１８２４５号公報
【特許文献２】特開２００３−０１９８６８号公報
【非特許文献１】『ＤＶＤ＋ＲＷ  ４．７ＧＢ  Ｂａｓｉｃ  Ｆｏｒｍａｔ  Ｓｐｅｃｉｆｉｃａｔｉｏｎｓ  ｖｅｒｓｉｏｎ  １．２』（１ｘ−４ｘ  ＤＶＤ＋ＲＷ  規格書）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明は、相変化型光記録媒体、特に高速対応の書き換え型ＤＶＤ媒体に対してＣＡＶ記録する場合の記録方法を工夫することにより、記録特性の向上、均一性の向上を図ることを目的とする。
相変化型光記録媒体は、ＣＤ、ＤＶＤ、更に波長４００ｎｍのＬＤ（レーザダイオード）を用いた容量が２０ＧＢ以上の高密度、大容量光記録媒体にまで応用されている。特に、ＣＤ、ＤＶＤは書き換え型光記録媒体として、より高速に記録する技術が求められている。ＣＤ系はかなり高速化が進んでおり、現在は書き換え型ＤＶＤに対してその要求が高くなっている。中でも書き換え型ＤＶＤ系の一つであるＤＶＤ＋ＲＷ媒体は、既に２．４倍速が実用化されているが、４倍速、更にはこの先８倍速以上の記録線速が求められる状況にある。
【０００５】
この場合、光記録媒体が高速記録に対する実用可能性があっても、市場に出てくる記録装置がどこまで高速化に対応できるかが問題になってくる。高速記録を行うためには、装置における媒体を回すためのスピンドルモーターの回転数が益々高くなり、一万回転（ｒｐｍ）以上にもなる。従って、より安定な回転制御を行い、媒体に対しては面ぶれ、偏心、反りをより小さくすることが必要である。また、記録すべき溝に安定にフォーカスしたりトラッキングするためのピックアップのサーボ制御の向上などが要求される。
しかしながら、現状ではこれらの性能について限界があり、特に媒体の内周側の回転数を高速記録のために必要以上に上げることはできない。従って、高速記録を行う場合には、一定角速度で回転させることにより外周側を最高記録線速で記録するいわゆるＣＡＶ記録方式を採用せざるを得ない。このＣＡＶ記録においては記録線速が同一媒体中の記録位置により変化するため、良好な記録特性でしかも均一に記録できることが必要になる。
【０００６】
記録線速が１０倍速を超え１６倍速のように更に高速になってくると、連続的に線速が増えていくＣＡＶ記録は難しくなってくる。高速のどの線速でも相変化型光記録媒体の最適記録条件は見出せるが、最適記録条件を連続的に変えて記録することは、記録装置におけるレーザー駆動回路のパルスの制御が益々難しくなってくるため容易でない。このため、高速記録ではむしろ一定線速で記録するＣＬＶ記録の方が信頼性が高くなる。しかしＣＬＶ記録を採用すると、記録装置としては、あるアドレスの情報を記録しようとする場合、位置によって回転数を変える負担が増える。従って、超高速になると、ＣＡＶでもＣＬＶでもなく、媒体の幾つかのゾーン毎に一定線速にするＺＣＬＶ方式を用いることも考えられる。何れにしても、各記録線速で良好な記録特性を持ち、均一に記録することが必要になる。
【０００７】
一方、これら高速記録を可能にするためには光記録媒体側の最適化も必要である。上記のような広い記録線速に対応させるためには、記録層材料として、高い記録線速、低い記録線速の何れにおいてもマーク形成が容易で、しかもオーバーライト特性を良くするため消去比が良いものを用いる必要がある。しかし、記録層を最高記録線速で特性がでるように調整した場合、繰り返しオーバーライト特性も損なわないようにするためには、消去即ち速い記録線速で結晶化速度が高い材料、組成の記録層を用いなければならない。
また、最低記録線速でマーク形成をする場合、記録パワーを印加する光パルスの幅をより狭くするため、高い記録パワーが必要になる。また、最高記録線速では結晶化速度が速いこと、記録層の温度が上昇し難いことから、やはり高い記録パワーを照射してマーク形成をする必要がある。
【０００８】
本発明は、高速対応の相変化型光記録媒体に対し、より低い記録パワーで記録できる低記録線速対応の媒体を記録するための光記録装置でも記録できるようにする、即ち下位ドライブ互換を可能にすることも目指している。
最高記録線速における特性を優先した設計の光記録媒体では低記録線速における感度が悪くなり実用不可能になってしまう。そこで、記録層材料として、最低記録線速から中間線速（最高記録線速と最低記録線速の和の１／２）までの範囲で消去比が高くなるような材料を選ぶことにより低速から高速まで感度良く記録できるようにする。更に、記録層材料としては、融点付近かそれ以上まで一度記録層を加熱し、一旦溶融してから再結晶化すると高速に結晶化できるものを用いることが望ましい。
【０００９】
しかし、この場合、最高記録線速に近づくにつれて、消去パワーが高いままで光照射するとマーク形成優先になってしまい消去し難くなる。そこでこの範囲では、消去パワーを低くし記録層が十分溶融状態にならない状態から結晶化させる必要がある。そのため、中間線速付近から最高記録線速までの範囲内で、消去パワーの値によって二つの結晶化モードが存在する記録線速の付近（後述する特異線速の付近）で、特性が急に劣化する現象が見られる（図６参照）。
そこで、本発明では、高速対応の相変化型光記録媒体のＣＡＶ記録において、感度よく、しかも下位ドライブで記録する際に特異線速の付近で記録特性が大きく劣化することなく、記録位置に依らずに均一に記録することができる方法の提供も目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記課題は、次の１）〜８）の発明によって解決される。
１）  非晶質相と結晶相の可逆的相変化を伴う記録層を有する光記録媒体に対して記録を行なう際に、媒体に照射する光が加熱パルスと冷却パルスのパルス列及び消去のための光からなり、加熱パルスの照射パワーであるピークパワー（Ｐｐ）、冷却パルスの照射パワーであるボトムパワー（Ｐｂ）、非晶質相からなる記録マークを消去するための消去パワー（Ｐｅ）の３値で照射パワーを制御し、該光記録媒体において可能な最低記録線速と最高記録線速の範囲内で、Ｐｅ／Ｐｐ、Ｐｐ、Ｐｂを可変とし、更に各パルス照射時間を記録線速に対応したクロックＴに比例して変える記録方法において、ジッターが急激に劣化し極大値を示す記録線速を特異線速として、該特異線速より遅い特定記録線速から、少なくともＰｅ／Ｐｐを変えて記録を行うことを特徴とする光記録方法。
２）  光記録媒体に対して行う記録がＣＡＶ記録であることを特徴とする１）記載の光記録方法。
３）  少なくともＰｅを変えて記録を行うことを特徴とする１）又は２）記載の光記録方法。
４）  特定記録線速でのＰｅ／Ｐｐ又はＰｅが、最高記録線速時のＰｅ／Ｐｐ又はＰｅと同じかそれより大きくなるようにすることを特徴とする１）〜３）の何れかに記載の光記録方法。
５）  異なるＰｅ／Ｐｐ又はＰｅが与えられている二つの記録線速間でのＰｅ／Ｐｐ又はＰｅを、一定の割合又は一定の間隔で変化させることを特徴とする１）〜３）の何れかに記載の光記録方法。
６）  最低記録線速、最高記録線速、特定記録線速、及びこれらの各記録線速におけるＰｅ／Ｐｐ又はＰｅ及び記録条件が、予め情報として記録されていることを特徴とする１）〜５）の何れかに記載の光記録方法により記録が可能な相変化型光記録媒体。
７）  特異線速及び該線速での最適記録条件が予め情報として記録された相変化型光記録媒体に対し、この情報を検出し、ユーザーが使用するデータ領域より内側又は外側に予め設定された記録装置が使用できるテストゾーンにおいて、特異線速に対し、最大±２ｍ／ｓの線速範囲でテスト記録を行う機能を有することを特徴とする光記録装置。
８）  １）〜５）の何れかに記載の光記録方法により、３ｍ／ｓ〜５６ｍ／ｓの記録線速範囲で記録を行う機能を有することを特徴とする光記録装置。
【００１１】
以下、上記本発明について詳しく説明する。
相変化型光記録媒体は、ＣＤ−ＲＷ、ＤＶＤ−ＲＷ、ＤＶＤ＋ＲＷ、ＤＶＤ−ＲＡＭから波長４００ｎｍのＬＤを用いて記録再生する次世代大容量記録媒体まで書き換え型光ディスクの主流となっている。有機色素を用いたＣＤ−ＲとＣＤ−ＲＷは、既に２．４倍速以上の高速記録媒体が実用化されており、最近大きな市場を形成しつつある書き換え型ＤＶＤでも既に更なる高速化の検討が始まっている。その一つであるＤＶＤ＋ＲＷ媒体は、２．４倍速を既に達成しており実用化されている。更に、４倍速〜８倍速まで視野に入れた検討がなされつつある。
【００１２】
現在、ＣＤ−ＲＷ、ＤＶＤ＋ＲＷ等で用いられている記録方法は、図１に示すように、媒体に照射する光が加熱パルスと冷却パルスのパルス列及び消去のための光からなり、加熱パルスの照射パワーをピークパワー（Ｐｐ）、冷却パルスの照射パワーをボトムパワー（Ｐｂ）、これらパルス列の間の記録マークを消去するための消去パワー（Ｐｅ）の３値でパワーを制御して記録する。更に、加熱パルス部と冷却パルス部の数は記録マーク長に応じて決まる。
例えば、ＤＶＤにおいて、基準クロック（以下ウィンドウ幅と言う）Ｔに対し、最短マーク長が３Ｔ（マーク長で０．４μｍ）〜１１Ｔ及び１４Ｔの１０種のマークが記録される。各マーク長をｎＴ（ｎは自然数）とした場合、加熱パルスの数ｍ（ｍは自然数）は、ｍ＝ｎ−１又はｎ−２個である。加熱パルス部は更に先頭部と中間部でパルス幅を独立に制御する。また、最後の冷却パルス部はそれより前の冷却パルスと独立に幅を制御する。
【００１３】
即ち、先頭部加熱パルス幅ＯＰ１、それ以降の加熱パルス幅（ＯＰｉ，ｉ＝２〜ｎ−１）、先頭冷却パルス幅（ＦＰ１）、中間冷却パルス幅（ＦＰｊ，３Ｔの場合は除く）、最後の冷却パルス幅（ＦＰｍ）、ピークパワー（Ｐｐ）、消去パワー（Ｐｅ）、ボトムパワー（Ｐｂ）の各条件を最適化する。原則として、中間部の加熱パルスと冷却パルスの幅の和はＴとする。
４倍速即ち記録線速１４ｍ／ｓ以上において、レーザーの最高出力パワーが低く、パルスの立ち上がり時間、立下り時間が遅い場合は、記録感度不足を補うためにパルス時間をより長くとり、その分パルス数を減らしたり、マーク毎にパルス数、パルス幅を調整する等の方法を採用する。
ＣＡＶ記録に対応するためには、各記録線速毎に設定されるウィンドウ幅Ｔに比例する部分と固定された部分からなる時間で加熱パルス幅を調整する。冷却パルス幅もウィンドウ幅Ｔに比例させて制御する。消去パワーは、ピークパワーとその比Ｐｅ／Ｐｐから決まる。
従来は、最低記録線速、最高記録線速及び中間線速毎にＰｅ／Ｐｐを変えているが、この値は全て同じにしても良い。
【００１４】
案内溝が設けられた透明基板の上に、少なくとも下部保護層、相変化型記録層、上部保護層、反射層を順に積層した光記録媒体に、連続的に媒体の最適消去パワー以上の消去パワーを照射しながら記録線速を変えていくと、ある記録線速から媒体の反射信号（反射率）が下がり始め、それ以上では記録線速が増加すると共に更に下がっていく。消去パワーの上限は、記録装置で出せる最大記録パワーの５０％程度で、この範囲の消去パワーを連続的に照射する。
１１ｍＷのパワーの光を照射しながら、記録線速を３．５〜１４ｍ／ｓの範囲で徐々に増やし、媒体の反射率をモニターしていくと、記録線速１０．５ｍ／ｓで反射率が減少するか、又は溝の中心部から非晶質相が形成され、反射率が下がる部分と下がらない部分が混在し反射信号が幅を持つ状態になる。更に、これより記録線速を速くしていくと、反射率が顕著に下がっていく。この反射信号が減少し始める状態になった時の記録線速を転移線速と呼ぶ。
【００１５】
ＤＶＤの１倍速〜４倍速（３．５ｍ／ｓ〜１４ｍ／ｓ）の広い範囲で記録が可能な光記録媒体をＣＡＶ記録する場合、最内周が１倍速（３．５ｍ／ｓ）、最外周が２．４倍速（８．４ｍ／ｓ）の場合と、最内周が１．６５倍速（５．８ｍ／ｓ）、最外周が４倍速（１４ｍ／ｓ）の場合とに分けて記録する。ここで、最内周とは半径位置２４ｍｍ、最外周は５８ｍｍを指す。
特に、１倍速〜２．４倍速について、従来の２．４倍速に最適化された光記録媒体と同じ上限記録パワーで記録する場合には、盤面１５ｍＷ〜１６ｍＷで記録することが要求される。
一方、４倍速は上限記録パワーが２２ｍＷである。１倍速〜４倍速までを２２ｍＷまでの記録パワーで記録する場合は、転移線速が最高記録線速より１〜２ｍ／ｓ遅い線速になるような媒体とする。この場合は転移線速を１２〜１３ｍ／ｓとする。
【００１６】
２．４倍速記録対応の従来のドライブと下位互換がとれるＤＶＤ＋ＲＷ４倍速光記録媒体の転移線速は１０ｍ／ｓ〜１１．０ｍ／ｓ程度の範囲内にすることが好ましい。最低記録線速（ここでは５．８ｍ／ｓ）から中間線速までの範囲では、消去パワーを記録層が溶融されるレベルまで照射する場合の最適ピークパワーに対するＰｅ／Ｐｐは０．３〜０．６の範囲であり、好ましくは０．４０〜０．５５である。特にこの記録線速範囲では、オーバーライト回数を増やしても一回記録時と同等の記録特性が得られるようにするため、記録層の融点付近まで温度を上昇させ結晶成長速度が最も速くなる状態を利用すると消し残りのない良好な特性を得ることができる。
一方、最高記録線速である４倍速又はそれ以上の記録線速では、好ましいＰｅ／Ｐｐは、０．２〜０．４、更に好ましくは０．２５〜０．３５である。
【００１７】
中間線速（ここでは９．９ｍ／ｓ）のＰｅ／Ｐｐを０．５（Ｐｐ：１９ｍＷ、Ｐｅ：８．５ｍＷ）、最高記録線速のＰｅ／Ｐｐを０．３（Ｐｐ：１９．０ｍＷ、Ｐｅ：５．７ｍＷ）とした時に、この記録線速間のＰｅ／Ｐｐを単調に減少させてＣＡＶ記録を行なうと、記録線速１２．９ｍ／ｓ付近で記録特性の一つであるジッターが急に劣化する現象が起こる（図６参照）。本発明ではこの劣化現象が起こりジッタが極大値を示す記録線速を特異線速と呼ぶことにする。この特異線速付近では最悪の場合、エラー訂正してもデータが再生できなくなってしまう。ここで言うジッターとは、記録マーク及びマーク間をレーザー光で走査し再生した場合に、記録マークとマーク間の各反射信号をあるスライスレベルで２値化することにより、再生信号を「１」、「０」のデジタル信号に変え、この時、記録マークの先頭及び後端部の「１」から「０」及び「０」から「１」に変化する境界の時間を検出しエッジ信号とした時に、このエッジ信号と再生信号の基準クロックＴの時間の偏差のことである。具体的には、中心時間がＴ／２であり、その標準偏差σ（時間）を基準クロックＴで割った値を１００倍したもの〔即ち、ジッター（％）≡σ×１００／Ｔ〕である。
なお、ＤＶＤの場合、記録線速３．４９ｍ／ｓ（１倍速）で、Ｔは３８．１２ｎｓｅｃ（ナノ秒）である。
【００１８】
本発明の記録方法が適用される相変化型光記録媒体は、通常、透明基板、下部保護層、相変化記録層、上部保護層、反射層を基本構成とする。
透明基板には、深さ１５〜４５ｎｍ、幅０．２〜０．４μｍ、中心間距離０．７４μｍの案内溝がスパイラル状に設けられている。更に溝部は約８２０ｋＨｚ以上の周期で蛇行させており、アドレス情報、記録条件が、この蛇行溝の周波数の位相を変調させることにより記録されている。情報再生は、この位相変化部分を検出し、２値化信号に変換して行なう。この蛇行部の振幅は、１０〜５０ｎｍの範囲である。
下部保護層には、光学的に透明な誘電体材料であるＺｎＳ・ＳｉＯ２を用い、ＺｎＳとＳｉＯ２のモル比は５０：５０〜９０：１０とし、特に８０：２０が好ましい。これ以外に他の酸化物、窒化物、炭化物或いはそれらの混合物を用いても良い。
【００１９】
高速記録可能でしかも繰り返しオーバーライト特性に優れる記録材料としては、Ａｇ−Ｉｎ−Ｓｂ−Ｔｅ、Ｇｅ−Ａｇ−Ｉｎ−Ｓｂ−Ｔｅ、Ｇｅ−Ｉｎ−Ｓｂ−Ｔｅ、Ｇｅ−Ｇａ−Ｓｂ−Ｔｅ、Ｇｅ−Ｍｎ−Ｓｂ−Ｔｅ、Ｇｅ−Ｇａ−Ｉｎ−Ｓｂ−Ｔｅ、Ｇｅ−Ｇａ−Ｍｎ−Ｓｂ−Ｔｅ、Ｇａ−Ｓｂ−Ｔｅ、Ｇａ−Ｓｂ−Ｚｎ、Ｇａ−Ｇｅ−Ｓｂ、Ｇａ−Ｓｂ−Ｓｎ、Ｇａ−Ｓｎ−Ｓｂ−Ｔｅ、Ｇｅ−Ｓｎ−Ｓｂ−Ｔｅ、Ｇａ−Ｍｎ−Ｓｂ、Ｉｎ−Ｓｂ−Ｔｅ、Ｇａ−Ｇｅ−Ｓｎ−Ｓｂ、Ｚｎ−Ｓｎ−Ｓｂ、Ｇｅ−Ｉｎ−Ｓｂ等が挙げられる。
ＤＶＤ４倍速記録には、Ａｇ、Ｉｎ、Ｓｂ、Ｔｅ、Ｇｅからなる材料が適している。特に０＜Ａｇ＜３、０＜Ｉｎ＜７、６０＜Ｓｂ＜８０、１５＜Ｔｅ＜３０、０＜Ｇｅ＜１０（何れも原子％）という組成範囲のものが好ましい。
４倍速以上１６倍速には、Ｇｅ−Ｓｎ−Ｓｂ、Ｇａ−Ｇｅ−Ｓｎ−Ｓｂ、Ｉｎ−Ｓｂ−Ｇｅが適している。更にＡｇ、Ｚｎ、Ｔｅ、Ｉｎ、Ｍｎ及び希土類元素から選ばれた少なくとも１種を１０原子％以下の割合で添加しても良い。Ｇｅ、Ｇａ、Ｓｂ、Ｓｎの組成範囲（原子％）は、５≦Ｇｅ＜２０、０＜Ｇａ＜１５、５５＜Ｓｂ＜９０、５＜Ｓｎ＜２５が良い。
【００２０】
上部保護層には、下部保護層と基本的に同じものを用いるが、必ずしも同じである必要はない。
反射層には、金属単体又はその合金を用いるが、好ましくはＡｌ、Ａｇ、Ａｕ、Ｃｕ、Ｐｄ、Ａｇ−Ｃｕ、Ａｇ−Ｐｄ、Ａｇ−Ｐｄ−Ｃｕ、Ａｇ−Ｎｄ−Ｃｕ、Ａｇ−Ｂｉである。
媒体構成としては、上記した層以外に、上部保護層がＺｎＳ・ＳｉＯ２で反射層がＡｇの場合に、高温環境下においてＡｇとＳの反応生成物ができて記録特性を劣化させることがあるため、両層の間にＳｉＣ、Ｓｉ、ＳｉＯ２、ＳｉＮ、Ａｌ２Ｏ３、ＺｒＯ２、ＴｉＯ２、ＺｎＯ、Ｉｎ２Ｏ３、Ｔａ２Ｏ５、Ｎｂ２Ｏ５等の炭化物、窒化物、酸化物からなる硫化防止層を設けて劣化を抑えることが望ましい。
また、高速記録における繰り返しオーバーライト特性を向上させるため、下部保護層と記録層の間及び／又は記録層と上部保護層の間に界面層を設ける。界面層の材料としては、酸化物、複合酸化物、窒化物が透過性が良いので好ましい。中でもＺｒＯ２、ＴｉＯ２、Ｙ２Ｏ３及びこれらの複合酸化物、Ａｌ２Ｏ３等が良く、膜厚は１〜５ｎｍが好ましい。
【００２１】
記録方法は、ＤＶＤの場合、ＬＤ波長６５０ｎｍ、対物レンズのＮＡが０．６〜０．６５の光ピックアップを用いる。記録線密度は、０．２６７μｍ／ｂｉｔで、〔８−１６〕変調方法で記録する。マークの記録、消去は媒体に照射するレーザー光を記録に必要なピークパワーＰｐを照射し媒体を加熱するための加熱パルス部とマーク形成するためにより低いパワーを照射するボトムパワーを照射する冷却パルス部を交互に組み合わせ、各パルスの時間幅を制御する。
媒体のユーザーが使用するデータ記録領域の最内周の半径位置が２４ｍｍで、ここでの記録線速が５．８ｍ／ｓ、最外周の半径位置が５８ｍｍで、ここでの記録線速が１４ｍ／ｓ、最内周と最外周の間の記録領域では記録線速が連続的に増加していく場合の記録は以下のように行なう。
一個ないし複数の加熱パルス幅を記録線速に対応したクロックＴに比例した時間で制御するか、又はクロックＴに比例した時間と固定した時間の和の時間で制御する。更に、加熱パルス部の先頭部とそれ以降のパルス部を独立に制御して所定のマーク長になるように制御する。また、冷却パルス部についても同様に制御するが、先頭部、中間部及び最後部パルスをそれぞれ制御して、より精密にマーク長を制御する。オーバーライトを行なう場合は、これらパルス時間、ピークパワー、ボトムパワー、更に消去パワーの大きさを最適化することで、より良い特性が確保できる。
【００２２】
パルス幅を記録線速に対応したクロックＴに比例した時間で制御する際の精度は、光記録装置に装着されるレーザー及びその駆動回路の性能に依存するが、パルス時間の比例部分即ちパルス時間分解能をａとした場合に、ｋ×Ｔ／ａ（ｋは０以上の整数）のように制御することになる。例えば、記録線速が１４ｍ／ｓの場合において、ａ＝１６、Ｔ＝９．６ｎｓｅｃ、ｋ＝８のパルス幅は、４．８ｎｓｅｃとなる。これに一定の時間ｂを付加して制御する場合は、ｋ×Ｔ／ａ＋ｂというようになる。特に一定時間を付加する場合は、最低記録線速と最高記録線速の最適パルス幅の差が大きい場合に、ｋ×Ｔ／ａで表記される方法に比べ、良好な記録特性が得られる。但し、記録線速が最大３５ｍ／ｓ（ＤＶＤの１０倍）のように、より高速になる場合は、各マーク長に対し共通の条件でパルスを制御するとは限らない。パルス幅はｋ×Ｔ／ａで制御し、レーザーの出力パワー能力によっては、融点付近まで記録層を加熱できない場合は、加熱パルスの数をマーク長毎に変えたり、各パルス時間をマーク長毎に独立に制御することも含まれる。
【００２３】
ＣＡＶ記録においては、これらパルスの制御以外に、更に重要なのが消去パワーＰｅの記録線速に対する制御方法である。高い繰り返しオーバーライト回数をより高い記録線速において確保しようとする場合、記録層材料の持つ結晶化速度が重要となる。最高の記録線速で、高速に結晶化ができるような記録材料には限界がある。更に光記録媒体のもう一つ重要な要素である記録データが長期間に亘り劣化しない高い保存性を確保することは相変化型光記録媒体にとって大きな課題となる。従って、高速記録可能でしかも広い記録線速をカバーするには、先に述べたように、光記録媒体の転移線速が最高記録線速と最低記録線速の間に来るように最適化することが必要になる。しかし、先に述べたように転移線速から最高記録線速までの間のある記録線速範囲（特異線速付近）でジッターが基準値を超える現象が現れる。そこで、特異線速より遅い特定記録線速において特異線速付近でもジッターが劣化しないか或いは基準値以下になるような最適Ｐｅ／Ｐｐ、或いはＰｅ及び他の最適記録条件を決める。ここで言う「特異線速より遅い特定記録線速」とは、特異線速より０．５ｍ／ｓ以上遅い記録線速のことであり、１ｍ／ｓ以上遅い記録線速を選択することが好ましい。この点について図７により説明すると、前記図６に示した記録条件でのジッター（図７の凡例ａ）に対して、各記録線速について、記録パワーを１ｍＷ高くして記録した場合のジッターの値は図７の凡例ｂのようになる。最適記録パワー付近で記録した場合は、特異線速より０．５ｍ／ｓ遅い線速でのＰｅ／Ｐｐを用いればジッターが９％以下となるが、記録パワーが１ｍＷ高くなると、特異線速より０．５ｍ／ｓ遅いところでは、ジッターが９％を超えてしまうため、１ｍ／ｓ以上遅くすることが好ましい。
【００２４】
最高線速度から中間線速度付近の間の線速では、消去パワーを照射した時に、一旦形成されたアモルファスマーク、或いは繰り返しオーバーライトした場合の前の記録マークにおいて再結晶化するモードが変わる領域が存在する。このモードが変わる領域では、溝中心部は比較的再結晶化が進むが、溝境界領域になるにつれ再結晶化速度が遅くなるため、オーバーライトした時に前のマークがマーク中央部しか消すことができない状態になり特に劣化がひどくなる。これを改善する方法として、本発明者等は、消去パワーを特異線速よりも１ｍ／ｓ遅い線速付近から低くすることが良いことを見出した。先に述べた記録媒体の転移線速が、その記録媒体で記録すべき最速の線速度よりも遅い場合には適用可能である。
【００２５】
記録材料は、高線速で記録するために結晶化速度をより高くすると、高温環境下に長期保管したとき記録マークの消失、劣化、或いは未記録状態である結晶相の変化によるオーバーライト記録特性の劣化が起き易い。例えば、８倍速を超え１２倍速以上になると転移線速を最高記録線速より高くできなくなってくる。即ち、記録線速度が速くなると、マークを形成するために記録層を融点付近まで加熱するのに高い記録パワーが必要になるし、しかも溶融後に急冷して十分な長さのマークを形成しておかないと、再結晶化速度が速いためにマークを所定の長さに制御するのが難かしくなる。また、低線速までの広い線速範囲をカバーする結果、低線速で記録する場合に、低線速ゆえに今度は冷却速度がとれなくなるので、記録パワー（ピークパワーＰｐ）の照射パルス時間（図１の記号ＯＰ）を短くして、その分冷却パルス時間（図１の記号ＦＰ）を長くする必要があり、結局、照射パルス時間が短くなる分、記録パワーを高くする必要がある。従って、転移線速を記録線速より高く設計すると、ますます高い記録パワーが必要になり、記録層を急冷するための媒体の熱設計が必要になるため、記録方法だけでは十分な特性を得難くなる。
ＣＬＶ記録の場合は、記録媒体の記録可能な最高線速のみで記録するとは限らない。また、最高線速が高くなるほど、媒体の内周側で記録装置のスピンドルモーターの回転数が高くなるため、内周側では比較的遅い線速でＣＬＶ記録し、外周側では最速の線速でＣＬＶ記録するというＺＣＬＶ記録を適用することもある。何れの場合も、ジッターが劣化する特異線速を持つ媒体がある以上、この現象を改善することが必要になる。この場合も基本的には消去パワーを制御して改善する。
【００２６】
４倍速までの書き換え型ＤＶＤ＋ＲＷの従来規格では、最低記録線速、中間線速、最高記録線速の３線速に対するＰｅ／Ｐｐ及び他の記録条件を予め媒体に与えている。具体的には、ユーザーがデータを記録する領域（２４．０ｍｍから５８．０ｍｍ）より内側に、ＡＤＩＰ（Ａｄｄｒｅｓｓｉｎ  ｐｒｅ−ｇｒｏｏｖｅ）と呼ばれる約８１８ｋＨｚの周期で正弦波状に溝が全面に振れていて、その正弦波の位相を１８０°反転させることで、これらの情報を予め記録する方法が取られている。記録装置は、この情報を読み取り、半径位置２３．９ｍｍ付近のコントロールデータゾーン（アドレス番号０２Ｆ２００）にこれらの条件を記録することになっている。
これら各記録線速の条件を全て同じにしても良い。３線速間で条件が異なる場合は、各記録線速間で条件を線形に減少又は増加させる。しかし、指定された３線速以外の記録線速については最適条件が与えられていないため、記録装置において最適条件を見出すことは現実的に困難である。従って、３線速の内、中間線速と最高記録線速でジッターの劣化が見られる場合は、中間線速で劣化が起こらないように最適条件を与えることも考えられる。
本発明者等は、具体的対策として、中間線速のＰｅ／Ｐｐ＝最高記録線速のＰｅ／Ｐｐとすること、或いは、中間線速時のＰｅ／Ｐｐ≧最高記録線速時のＰｅ／Ｐｐとすることが好ましいことを見出した。即ち、Ｐｅ／Ｐｐ≡εとして、中間線速時のＰｅ／Ｐｐをε１、最高記録線速時のＰｅ／Ｐｐをε２とした場合、ε１≧ε２であることが好ましい。更に、ε１＜０．５であることが好ましい。より好ましくは、１≦（ε１／ε２）＜２の範囲である。最適記録パワーＰｐが線速に依らず殆ど一定であり、Ｐｅ／ＰｐよりもむしろＰｅの大きさそのものが重要である場合は、Ｐｅの大きさを情報として記録媒体に与える場合もある。
【００２７】
本発明においては、Ｐｅ／Ｐｐ又はＰｅを含む最適な記録条件を与える方法の例として次の（ａ）（ｂ）が挙げられる。
（ａ）最低記録線速、中間線速、特異線速より遅い記録線速でかつ中間線速より速い特定記録線速、最高記録線速の各記録線速からなる場合
（ｂ）最低記録線速、準中間線速〔特異線速より遅い特定記録線速であって、単純な中間線速（最高記録線速と最低記録線速の半分）とは限らない〕、最高記録線速の各記録線速からなる場合
（ａ）は、（ｂ）で定めた条件では中間線速の記録特性が基準値を超えてしまうような場合に有効である。また、記録位置による記録特性の均一性を高めるために、更に上記各記録線速間に記録条件を追加設定しても良い。
更に、（ｃ）として、（ａ）（ｂ）以外に特異線速の情報を予め記録媒体に入れておき、記録装置がこれを読み取り、この線速に対して、±０．５ｍ／ｓから±１．０ｍ／ｓの線速範囲では記録しないようにする方法もある。また、この方法はＺＣＬＶ記録の時にも有効である。内周から外周に向けて、予め幾つかのゾーンに分けて決められた各ゾーンの線速に対して、特異線速がこの中の線速に含まれる場合には、あるゾーンの線速を、特異線速±１．０ｍ／ｓの線速で記録するように記録装置側で対応することができる。更に、ＺＣＬＶ記録も適用できる。
【００２８】
上記の説明は結晶相が未記録状態、非晶質相が記録状態である場合を中心に行ったが、本発明は、結晶相が記録状態、非晶質相が未記録状態の場合にも同様に適用可能である。但し、請求項２の発明に関しては状況が逆になるので、特定記録線速でのＰｅ／Ｐｐが、最高記録線速時のＰｅ／Ｐｐと同じかそれより小さくなるようにする必要がある。
【００２９】
本発明に用いる光情報記録装置の主要構成図を図８に示す。
光記録媒体１に情報を記録再生するためのＬＤ、対物レンズ、偏向ビームスプリッター、λ／４波長板、ＰＤ等からなる光学系と、媒体の所定の記録位置（アドレス位置）にフォーカス、トラッキングするため光学系を移動させるアクチュエーターからなるピックアップ部２、媒体を回転させるためのスピンドルモーター３により、ＣＬＶ又はＣＡＶ方式で、所定のアドレス位置に所定の記録線速で情報を記録再生することが可能になる。アドレスは、媒体の基板に予めウォブル（Ｗｏｂｂｌｅ）が入った溝が形成されており、位相の変調によりアドレス情報が入力されている。そのアドレスをデコード（ｄｅｃｏｒｄｅ）するためのデコーダ（ｄｅｃｏｒｄｅｒ）と、アドレスなどの情報以外は、一定の周期で変調しているウォブル部から基準クロックを生成するためのクロック発生回路が設けてある。コンピュータから送られてきた情報は、エンコーダ（ｅｎｃｏｒｄｅｒ）により（８−１７）変調方式等で変調された信号に変えられ、ＬＤ駆動回路から該信号を記録するための発光パルスが出力されて媒体に記録される。スピンドルモーターは、１００００ｒｐｍの能力をもっているが、最外周（半径５８ｍｍ）で最大３５ｍ／ｓで記録する場合は、最内周（半径２４ｍｍ）の記録線速を同じにすると回転数が能力以上となるため、ＣＡＶ方式とする。この場合、最内周が約１４ｍ／ｓの記録線速とし、回転数は約６０００ｒｐｍとなる。
【発明の効果】
【００３０】
本発明によれば、相変化型光記録媒体に対し、記録線速が内周から外周部に向けて連続的に増加するＣＡＶ記録を行なっても、記録半径位置に依らず均一で良好な記録特性が得られる。
【実施例】
【００３１】
以下、実施例及び比較例により本発明を更に具体的に説明するが、本発明はこれらの実施例により限定されるものではない。なお、表２〜６のεはＰｅ／Ｐｐである。
【００３２】
＜実施例１＞
基板上に、ＺｎＳ：ＳｉＯ２＝８０：２０（モル％）からなる膜厚５５ｎｍの下部保護層をスパッタ法で作成した。
次に、Ｇｅ３．８Ａｇ０．３Ｉｎ３．５Ｓｂ７２Ｔｅ２０．４からなる膜厚１２ｎｍの相変化記録層をスパッタ法で作成した。
次に、〔ＺｒＯ２・ＴｉＯ２（３モル％）〕：ＴｉＯ＝８０：２０（モル％）からなる膜厚３ｎｍの界面層をスパッタ法で作成した。
更に、ＺｎＳ：ＳｉＯ２＝８０：２０（モル％）からなる膜厚１１ｎｍの上部保護層、ＳｉＣからなる膜厚４ｎｍの硫化防止層、膜厚１４０ｎｍのＡｇ反射層をスパッタ法で作成した後、耐環境性を向上させるため紫外線硬化樹脂（大日本インキ社製ＳＤ３１８）からなる膜厚５μｍの耐環境保護膜を設けた。
最後に、前記基板と同じ（膜のない）もう一枚の基板を厚さ４０μｍの紫外線硬化樹脂（日本化薬製ＤＶＤ００３）を用いて貼り合わせ光記録媒体を得た。
次いで、初期化プロセスにより記録層を結晶化した。
【００３３】
この光記録媒体に対し、波長６６０ｎｍ、ＮＡ０．６５のＬＤを用いて、表１に示す記録条件で記録した。各マーク長のパルスの数は（ｎ−１）個；ｎ＝３〜１４であり、記録線速は、５．８ｍ／ｓ（ＤＶＤ１．６５倍速）〜１４ｍ／ｓ（ＤＶＤ４倍速）の範囲とした。
表１中の記号と図１の記号の関係は、ＯＰ１≡Ｔｔｏｐ、ＯＰｉ≡Ｔｍｐである。最後のパルス列を除く中間部パルス列は、ＯＰｉ＋ＦＰｊ＝Ｔとした。最後部冷却パルスＦＰｍは、図１のＢ位置からの時間Δ２と最後部加熱パルスＯＰｉで制御した。
ＦＰｍ＋ＯＰｉ＋Δ２＝Ｔの関係で制御する場合は、ＦＰｍ＝Ｔ−（ＯＰｉ＋Δ２）であり、Δ２の符号を（＋）とする。
ＦＰｍ＋ＯＰｉ＞Ｔの場合は、ＦＰｍ＝Ｔ−（ＯＰｉ＋Δ２）において、Δ２の符号が（−）となる。これは、Δ２がＢ位置よりも後方になり、最後部冷却パルスが長くなることを意味する。
更に、先頭加熱パルス開始部をＡ位置からＴ遅れた時間を基準として制御し、その時間をΔ１とする。基準位置より速く開始する場合は、Δ１の符号を（＋）、遅くする場合は（−）とする。ここで、表１のｄＴｔｏｐ、ｄＴｅｒａは、ｄＴｔｏｐ≡Δ１、ｄＴｅｒａ≡Δ２である。
【表１】
2005100581.tif 000003
【００３４】
各記録線速で記録し、特に特性の劣化が顕著になるジッターを調べた。
盤面パワー１１ｍＷでトラック１周を連続的に照射しつつ記録線速を変化させたところ、媒体の反射率に局所的な低下が見られた記録線速は１０．５ｍ／ｓであった。この記録線速は、中間線速（５．８＋１４）／２＝９．９ｍ／ｓよりも速い。
表２にその結果を示す。なお、５．８〜９．９ｍ／ｓの範囲については、線速５．８ｍ／ｓ、記録パワー１７．５ｍＷ、ε＝０．５０の条件で記録した場合のジッターが７．２％であり、９．９ｍ／ｓまでε＝０．５０に固定したが、ジッターは９％以下であった。
この光記録媒体の特異線速は図６に示すように１２．９ｍ／ｓであるが、図２に示すように、それより２．４ｍ／ｓ遅い１０．５ｍ／ｓの記録線速からεを変えた。１０．５ｍ／ｓから１２．９ｍ／までの間は、単調に減少するように変えた。最低記録線速（５．８ｍ／ｓ）から中間線速（９．９ｍ／ｓ）までのεは、０．５に固定した。オーバーライト１０回後のジッターは全ての記録線速で基準値９％以下になっている。なお、ジッターはタイムインタバルアナライザー（横河電機社製）を用いて測定し、記録再生は光ディスク評価システムＤＤＵ−１０００（パルステック社製）を用いて行なった。
【表２】
2005100581.tif 000004
【００３５】
＜比較例１＞
実施例１と同じ光記録媒体に対し、εを図３のように中間線速（９．９ｍ／ｓ）から最高記録線速（１４ｍ／ｓ）まで単調に減少させながら記録した場合の結果を表３に示す。表３から分るように、特異線速（１２．９ｍ／ｓ）において、オーバーライト１０回後のジッターが９．８％まで劣化した。
【表３】
2005100581.tif 000005
【００３６】
＜実施例２＞
実施例１と同じ光記録媒体に対し、εではなく消去パワーＰｅを、最低線速、中間線速、特定線速（１０．５ｍ／ｓ）、最高線速でそれぞれ指定し変化させて表４のようにした点以外は実施例１と同様にしてジッターの変化を測定した。
記録の結果を表４に示すが、各記録線速での最適記録パワーＰｐは、１８ｍＷ、１８ｍＷ、１８ｍＷ、１９．５ｍＷであった。
【表４】
2005100581.tif 000006
【００３７】
＜実施例３＞
最内周１１．５ｍ／ｓ、最外周２７．９ｍ／ｓ（８倍速）の記録線速で記録するための光記録媒体として、記録層材料を、Ｇａ１０Ｓｎ２Ｓｂ８８に変えた点以外は、実施例１と同様にして光記録媒体を作製した。
この光記録媒体に対し、１５ｍＷの大きさの消去パワーを連続で照射しつつ記録線速を変化させていったところ、反射率の局所的な低下が現われ始めた記録線速、即ち転移線速は１９．５ｍ／ｓであった。
最高記録線速の記録条件を表５に示す。ここでは、図１と同じ記録パラメータを用いているが、ＯＰｉ＋ＦＰｊ＝Ｔの関係は無く、Δ２というパラメータは用いない。先頭から順に各パルス（ＯＰ、ＦＰ）のパルス幅を示している。
最高記録線速２７．９ｍ／ｓでは、クロックＴは４．８ｎｓｅｃ．になる。最低記録線速は、最高記録線速に対して、各パルス幅は０．９倍とし、その間の記録線速はその間で最適化した。この場合、εは図４に示すとおりの記録線速依存性である。
この光記録媒体の特異線速は２３ｍ／ｓであった。そこで、中間線速からεを０．２２まで下げたところ、表６に示すように、オーバーライト１０回後のジッターが全ての記録線速で９％以下となった。
【表５】
2005100581.tif 000007
【表６】
2005100581.tif 000008
【００３８】
＜比較例２＞
実施例３と同じ光記録媒体に対し、表７のように最高記録線速（２７．９ｍ／ｓ）と最低記録線速（１１．５ｍ／ｓ）から決まるεを基にして、両線速間のεを線形に変化させた場合、中間線速と最高記録線速の間の記録線速（２３．０ｍ／ｓ）において、オーバーライト１０回後のジッターが１０％を超えた。
【表７】
2005100581.tif 000009
【００３９】
＜実施例４＞
実施例３で用いた光記録媒体及び記録条件を用いてＣＡＶ記録に対応するため媒体の基板に予め入れておく記録条件に関する情報には、最低記録線速（１１．５ｍ／ｓ）、特異線速より遅い特定記録線速（１９．９ｍ／ｓ）、最高記録線速（２７．９ｍ／ｓ）、及び各記録線速に対する記録条件（加熱、冷却パルス照射時間、最適ピークパワー、Ｐｅ／Ｐｐ、ボトムパワー、最適記録パワー）を記録装置で決めるために必要なパラメータがあるので、これらを決める。
各数値を、ユーザー使用領域（半径２４ｍｍ〜５８ｍｍ）より内側の半径位置２２ｍｍより外側の所定のアドレス範囲の溝部に形成された、一定周期で蛇行しているウォブル部の位相を変調させて（ＡＤＩＰ）記録する。蛇行溝は、正弦波状に溝幅が変化しており、フォトリソグラフィー法により溝を形成する時に同時に形成する。ウォブルの１周期は８１８ｋＨｚにし、位相を１８０°ずらした部分が変調部となる。更に、この位相変調部のウォブル振幅が（＋）、（−）の何れの側に変化するかにより、ウォブルの種類を分ける。これら（＋）、（−）のウォブルの数を決めることで「０」、「１」を定義する。例えば、一定の連続した範囲において順に（−）側へ変化した部分が１個、（＋）側へ変化した部分が５個、（−）側へ変化した部分が２個の組み合わせの場合を「０」とするというように定義する。
このように記録条件を光記録媒体毎に入力しておくことにより、光記録媒体毎に固有の特異線速があっても、記録装置に依らず良好な記録が可能になった。
【００４０】
＜実施例５＞
実施例１において、最低記録線速（５．８ｍ／ｓ）から中間線速（９．９ｍ／ｓ）の間のε（＝Ｐｅ／Ｐｐ）を記録線速に依らず一定とし、中間線速から特定記録線速（１０．５ｍ／ｓ）までの間は、記録線速が０．１ｍ／ｓ増える毎にεを０．０３階段状に減少させ、特異線速（１２．９ｍ／ｓ）から最高記録線速（１４ｍ／ｓ）までの間は、記録線速が０．９ｍ／ｓ増える毎にεを階段状に０．０１減少させる。また、記録線速が１０．５ｍ／ｓとなるアドレスから０．１ｍ／ｓ記録線速が変わる半径位置に最も近いアドレス間までは、一定のεから決まるピークパワーＰｐ、消去パワーＰｅを発光させ、更に０．１ｍ／ｓ記録線速が増加する記録領域も同様にして最適な記録条件で記録できるように、アドレスに応じて最適なパワーが媒体に照射されるようにレーザードライバーが制御された光記録装置を用いた。これによりＣＡＶ記録を行なっても記録線速に依らず良好な記録が可能になった。
【００４１】
＜実施例６＞
実施例１と同じ記録媒体に対し、１２．５ｍ／ｓを特異線速として予め記録媒体のＡＤＩＰに情報を入力した。最低記録線速、最高記録線速は５．８ｍ／ｓ、１４ｍ／ｓである。更に、これらの情報以外に各記録線速での最適記録条件に関する情報を記録した。特異線速の記録条件は、表１及び表２の１２．６ｍ／ｓの条件が入力されている。
情報を読み取りコントロールゾーンにこれらの情報を記録した。
次に、記録媒体の半径２３．４ｍｍ付近にあるドライブ用テストゾーンにおいて、１２．５ｍ／ｓよりも０．５ｍ／ｓ低い線速で１０００セクター記録し、この領域のエラーを測定したところ、ＤＶＤＲＯＭで規定されているエラー数が２８０個を超えた。
次に、１２．５ｍ／ｓよりも１ｍ／ｓ低い１１．５ｍ／ｓで同様に記録したところ、エラー数は２８０個以下になった。
次に、コントロールゾーンの特異線速の情報をこの１１．５ｍ／ｓに書き換えた。
予め記録媒体製造者が決定した情報に対して、ピークパワー、消去パワー、発光パルスの時間が記録装置によってばらつきを持っているため、特異線速付近では必ずしも媒体製造者が決定した条件と一致しない場合がある。しかし本実施例では、記録装置で良好な最適記録線速を求めることによって信頼性が向上した。
【図面の簡単な説明】
【００４２】
【図１】ＣＤ−ＲＷ、ＤＶＤ＋ＲＷ等で用いられている記録方法を示す図。
【図２】実施例１の記録線速とεの関係を示す図。
【図３】比較例１の記録線速とεの関係を示す図。
【図４】実施例３の記録線速とεの関係を示す図。
【図５】比較例２の記録線速とεの関係を示す図。
【図６】実施例１で作成した光記録媒体の記録線速とジッタの関係（特異線速）を示す図。
【図７】特異線速より遅い特定記録線速について説明するための図。
【図８】本発明に用いる光情報記録装置の主要構成を示す図。
【符号の説明】
【００４３】
Ｔ  基準クロック（ウィンドウ幅）
Ｐｐ  ピークパワー
Ｐｂ  ボトムパワー
Ｐｅ  消去パワー
ＯＰ１  先頭部加熱パルス幅
ＯＰｉ  先頭部以降の加熱パルス幅
ＦＰ１  先頭冷却パルス幅
ＦＰｊ  中間冷却パルス幅
ＦＰｍ  最後の冷却パルス幅
Ａ  信号開始位置
Ｂ  信号終了位置
Δ１  Ａ位置からＴ遅れた時間を基準とする先頭加熱パルス開始部までの時間
Δ２  最後部冷却パルス終了位置からＢ位置までの時間
１  光記録媒体
２  ピックアップ部
３  スピンドルモーター
【図１】
2005100581.tif 000010
【図２】
2005100581.tif 000011
【図３】
2005100581.tif 000012
【図４】
2005100581.tif 000013
【図５】
2005100581.tif 000014
【図６】
2005100581.tif 000015
【図７】
2005100581.tif 000016
【図８】
2005100581.tif 000017
【手続補正書】
【提出日】平成16年10月12日(2004.10.12)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】請求項７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【請求項７】
請求項１〜５の何れかに記載の光記録方法により記録を行なう装置であって、特異線速及び該線速での最適記録条件が予め情報として記録された相変化型光記録媒体に対し、この情報を検出し、ユーザーが使用するデータ領域より内側又は外側に予め設定された記録装置が使用できるテストゾーンにおいて、特異線速に対し、最大±２ｍ／ｓの線速範囲でテスト記録を行う機能を有することを特徴とする光記録装置。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００７】
一方、これら高速記録を可能にするためには光記録媒体側の最適化も必要である。上記のような広い記録線速に対応させるためには、記録層材料として、高い記録線速、低い記録線速の何れにおいてもマーク形成が容易で、しかもオーバーライト特性を良くするため消去比が良いものを用いる必要がある。しかし、記録層を最高記録線速で特性がでるように調整した場合、繰り返しオーバーライト特性も損なわないようにするためには、消去速度、即ち速い記録線速での結晶化速度が高い材料、組成の記録層を用いなければならない。
また、最低記録線速でマーク形成をする場合、記録パワーを印加する光パルスの幅をより狭くするため、高い記録パワーが必要になる。また、最高記録線速では結晶化速度が速いこと、記録層の温度が上昇し難いことから、やはり高い記録パワーを照射してマーク形成をする必要がある。
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１０
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１０】
上記課題は、次の１）〜８）の発明によって解決される。
１）  非晶質相と結晶相の可逆的相変化を伴う記録層を有する光記録媒体に対して記録を行なう際に、媒体に照射する光が加熱パルスと冷却パルスのパルス列及び消去のための光からなり、加熱パルスの照射パワーであるピークパワー（Ｐｐ）、冷却パルスの照射パワーであるボトムパワー（Ｐｂ）、非晶質相からなる記録マークを消去するための消去パワー（Ｐｅ）の３値で照射パワーを制御し、該光記録媒体において可能な最低記録線速と最高記録線速の範囲内で、Ｐｅ／Ｐｐ、Ｐｐ、Ｐｂを可変とし、更に各パルス照射時間を記録線速に対応したクロックＴに比例して変える記録方法において、ジッターが急激に劣化し極大値を示す記録線速を特異線速として、該特異線速より遅い特定記録線速から、少なくともＰｅ／Ｐｐを変えて記録を行うことを特徴とする光記録方法。
２）  光記録媒体に対して行う記録がＣＡＶ記録であることを特徴とする１）記載の光記録方法。
３）  少なくともＰｅを変えて記録を行うことを特徴とする１）又は２）記載の光記録方法。
４）  特定記録線速でのＰｅ／Ｐｐ又はＰｅが、最高記録線速時のＰｅ／Ｐｐ又はＰｅと同じかそれより大きくなるようにすることを特徴とする１）〜３）の何れかに記載の光記録方法。
５）  異なるＰｅ／Ｐｐ又はＰｅが与えられている二つの記録線速間でのＰｅ／Ｐｐ又はＰｅを、一定の割合又は一定の間隔で変化させることを特徴とする１）〜３）の何れかに記載の光記録方法。
６）  最低記録線速、最高記録線速、特定記録線速、及びこれらの各記録線速におけるＰｅ／Ｐｐ又はＰｅ及び記録条件が、予め情報として記録されていることを特徴とする１）〜５）の何れかに記載の光記録方法により記録が可能な相変化型光記録媒体。
７）  １）〜６）の何れかに記載の光記録方法により記録を行なう装置であって、特異線速及び該線速での最適記録条件が予め情報として記録された相変化型光記録媒体に対し、この情報を検出し、ユーザーが使用するデータ領域より内側又は外側に予め設定された記録装置が使用できるテストゾーンにおいて、特異線速に対し、最大±２ｍ／ｓの線速範囲でテスト記録を行う機能を有することを特徴とする光記録装置。
８）  １）〜５）の何れかに記載の光記録方法により、３ｍ／ｓ〜５６ｍ／ｓの記録線速範囲で記録を行う機能を有することを特徴とする光記録装置。
【手続補正４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１２】
現在、ＣＤ−ＲＷ、ＤＶＤ＋ＲＷ等で用いられている記録方法は、図１に示すように、媒体に照射する光が加熱パルスと冷却パルスのパルス列及び消去のための光からなり、加熱パルスの照射パワーをピークパワー（Ｐｐ）、冷却パルスの照射パワーをボトムパワー（Ｐｂ）、これらパルス列の間の記録マークを消去するための消去パワー（Ｐｅ）の３値でパワーを制御して記録する。更に、加熱パルス部と冷却パルス部の数は記録マーク長に応じて決まる。
例えば、ＤＶＤにおいて、基準クロック（以下ウィンドウ幅と言う）Ｔに対し、マーク長が３Ｔ（マーク長で０．４μｍ）〜１１Ｔ及び１４Ｔの１０種のマークが記録される。各マーク長をｎＴ（ｎは自然数）とした場合、加熱パルスの数ｍ（ｍは自然数）は、ｍ＝ｎ−１又はｎ−２個である。加熱パルス部は更に先頭部と中間部でパルス幅を独立に制御する。また、最後の冷却パルス部はそれより前の冷却パルスと独立に幅を制御する。
【手続補正５】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２９
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２９】
本発明に用いる光情報記録装置の主要構成図を図８に示す。
光記録媒体１に情報を記録再生するためのＬＤ、対物レンズ、偏光ビームスプリッター、λ／４波長板、ＰＤ等からなる光学系と、媒体の所定の記録位置（アドレス位置）にフォーカス、トラッキングするため光学系を移動させるアクチュエーターからなるピックアップ部２、媒体を回転させるためのスピンドルモーター３により、ＣＬＶ又はＣＡＶ方式で、所定のアドレス位置に所定の記録線速で情報を記録再生することが可能になる。アドレスは、媒体の基板に予めウォブル（Ｗｏｂｂｌｅ）が入った溝が形成されており、位相の変調によりアドレス情報が入力されている。そのアドレスをデコード（ｄｅｃｏｒｄｅ）するためのデコーダ（ｄｅｃｏｒｄｅｒ）と、アドレスなどの情報以外は、一定の周期で変調しているウォブル部から基準クロックを生成するためのクロック発生回路が設けてある。コンピュータから送られてきた情報は、エンコーダ（ｅｎｃｏｒｄｅｒ）により（８−１７）変調方式等で変調された信号に変えられ、ＬＤ駆動回路から該信号を記録するための発光パルスが出力されて媒体に記録される。スピンドルモーターは、１００００ｒｐｍの能力をもっているが、最外周（半径５８ｍｍ）で最大３５ｍ／ｓで記録する場合は、最内周（半径２４ｍｍ）の記録線速を同じにすると回転数が能力以上となるため、ＣＡＶ方式とする。この場合、最内周が約１４ｍ／ｓの記録線速とし、回転数は約６０００ｒｐｍとなる。
【手続補正書】
【提出日】平成16年12月9日(2004.12.9)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
非晶質相と結晶相の可逆的相変化を伴う記録層を有する光記録媒体に対して記録を行なう際に、媒体に照射する光が加熱パルスと冷却パルスのパルス列及び消去のための光からなり、加熱パルスの照射パワーであるピークパワー（Ｐｐ）、冷却パルスの照射パワーであるボトムパワー（Ｐｂ）、非晶質相からなる記録マークを消去するための消去パワー（Ｐｅ）の３値で照射パワーを制御し、該光記録媒体において可能な最低記録線速と最高記録線速の範囲内で、Ｐｅ／Ｐｐ、Ｐｐ、Ｐｂを可変とし、更に各パルス照射時間を記録線速に対応したクロックＴに比例して変える記録方法において、ジッターが急激に劣化し極大値を示す記録線速を特異線速として、該特異線速より遅い特定記録線速から、少なくともＰｅ／Ｐｐを変えると共に、特定記録線速でのＰｅ／Ｐｐ又はＰｅが、最高記録線速時のＰｅ／Ｐｐ又はＰｅと同じかそれより大きくなるようにして記録を行うことを特徴とする光記録方法。
【請求項２】
請求項１記載の光記録方法により記録を行う装置であって、特異線速及び該線速での最適記録条件が予め情報として記録された相変化型光記録媒体に対し、この情報を検出し、ユーザーが使用するデータ領域より内側又は外側に予め設定された記録装置が使用できるテストゾーンにおいて、特異線速に対し、最大±２ｍ／ｓの線速範囲でテスト記録を行う機能を有することを特徴とする光記録装置。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１０
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１０】
上記課題は、次の１）〜２）の発明によって解決される。
１）  非晶質相と結晶相の可逆的相変化を伴う記録層を有する光記録媒体に対して記録を行なう際に、媒体に照射する光が加熱パルスと冷却パルスのパルス列及び消去のための光からなり、加熱パルスの照射パワーであるピークパワー（Ｐｐ）、冷却パルスの照射パワーであるボトムパワー（Ｐｂ）、非晶質相からなる記録マークを消去するための消去パワー（Ｐｅ）の３値で照射パワーを制御し、該光記録媒体において可能な最低記録線速と最高記録線速の範囲内で、Ｐｅ／Ｐｐ、Ｐｐ、Ｐｂを可変とし、更に各パルス照射時間を記録線速に対応したクロックＴに比例して変える記録方法において、ジッターが急激に劣化し極大値を示す記録線速を特異線速として、該特異線速より遅い特定記録線速から、少なくともＰｅ／Ｐｐを変えると共に、特定記録線速でのＰｅ／Ｐｐ又はＰｅが、最高記録線速時のＰｅ／Ｐｐ又はＰｅと同じかそれより大きくなるようにして記録を行うことを特徴とする光記録方法。
２）  請求項１記載の光記録方法により記録を行う装置であって、特異線速及び該線速での最適記録条件が予め情報として記録された相変化型光記録媒体に対し、この情報を検出し、ユーザーが使用するデータ領域より内側又は外側に予め設定された記録装置が使用できるテストゾーンにおいて、特異線速に対し、最大±２ｍ／ｓの線速範囲でテスト記録を行う機能を有することを特徴とする光記録装置。