(57)【要約】【課題】  クローポール型モータにおいてステータの径方向寸法を大型化することなく出力の増加を図る。【解決手段】  ステータ１９の軸線Ｌ方向に積層された複数のステータリング３１，３２，３３の各々のティース３１ｂ，３２ｂ，３３ｂの径方向内端から軸線Ｌ方向に向かって径方向高さが次第に減少する楔状の突起３１ｃ，３２ｃ，３３ｃを突設したクローポール型モータの出力を増加させるために、ステータ１９の複数のステータリング３１，３２，３３の積層順序を変更せずに複数のステータ１９を所定の間隔４１を介して軸線Ｌ方向に積層する。個々の突起３１ｃ，３２ｃ，３３ｃの軸方Ｌ向長さが増加することがないため、突起３１ｃ，３２ｃ，３３ｃがティース３１ｂ，３２ｂ，３３ｂに連なる部分の径方向高さは変化せず、これによりステータ１９の径方向寸法の大型化が回避される。【選択図】      図６
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ロータを囲むステータを構成する複数のステータリングを軸線方向に積層し、各相のステータリングのティースの径方向内端から軸線方向に向かって径方向高さが次第に減少する楔状の突起を突設し、これらの突起の内周面でロータの外周面を覆ったクローポール型モータであって、
ステータの複数のステータリングの積層順序を変更せずに、複数のステータを所定の間隔を介して軸線方向に積層したことを特徴とするクローポール型モータ。
【請求項２】
ロータを囲むステータを構成する複数のステータリングを軸線方向に積層し、各相のステータリングのティースの径方向内端から軸線方向に向かって径方向高さが次第に減少する楔状の突起を突設し、これらの突起の内周面でロータの外周面を覆ったクローポール型モータであって、
隣接するステータの複数のステータリングの積層順序が逆転するように、複数のステータを軸線方向に積層したことを特徴とするクローポール型モータ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ロータを囲むステータを構成する複数のステータリングを軸線方向に積層し、各相のステータリングのティースの径方向内端から軸線方向に向かって径方向高さが次第に減少する楔状の突起を突設し、これらの突起の内周面でロータの外周面を覆ったクローポール型モータに関する。
【背景技術】
【０００２】
下記特許文献１に記載されたクローポール型モータは、Ｕ相、Ｖ相およびＷ相の各相に対応して３個の単位ステータを備えており、各々の単位ステータは軸線方向に離間した２個のティースと、それらのティースを径方向外端で接続するリターンパスとを有して断面コ字状に形成されている。そして断面コ字状の単位ステータの内部に収納した環状の巻線に通電して独立した磁路を構成することで、その２個のティースの径方向内端にロータに対向するように突設した極性の異なる２種類の突起を磁化するようになっている。
【０００３】
ところで上記従来のものは、Ｕ相、Ｖ相およびＷ相の３個の単位ステータを軸線方向に積み重ねてステータを構成しているが、各々の単位ステータが、その内部に巻線を収納する環状スロットを備え、かつ２個のティースおよび２種類の突起を備えているために軸線方向の厚さが厚くなり、それらの単位ステータを３個積み重ねたステータの軸線方向の寸法が大型化する問題があった。
【０００４】
そこで本出願人は、軸線方向に複数のティースを並置し、隣接するティース間に形成された環状スロットに巻線を収納し、各ティースの径方向内端に軸線方向に延びてロータの外周面に対向する突起を設けたクローポール型モータを、特願２００３−３０２０１７号により既に提案している。
【特許文献１】特開平７−２２７０７５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、図１０に示すように、ロータＲを囲むステータＳが複数のステータリング０１を積層してなり、各ステータリング０１のティース０２の径方向内端にロータＲの外周面に対向する突起０３を備えたクローポール型モータは、その突起０３がティース０２に連なる基端側から先端側に厚さを減少させながら軸線方向に楔状に延びている。突起０３はロータＲからの磁束をティース０２に受け渡す役割を持っており、ティース０２に近い基端側ほど多くの磁束が流れるために磁路の断面積を大きくする必要があり、そのために突起０３は楔角θを有する楔状に形成される。この楔角θは磁束の飽和を防止するために最小値が規定されている。
【０００６】
突起０３がロータＲに対向する面積を増加させてモータの出力を増加させるべくステータリング０１の厚さＷを図１０（Ａ）の状態から図１０（Ｂ）の状態に増加させると、突起０３の楔角θが一定であることから、突起０３の基端部の径方向高さＨが増加してしまい、ステータＳの径方向寸法が増加してモータの外径が大型化してしまう問題がある。
【０００７】
本発明は前述の事情に鑑みてなされたもので、クローポール型モータにおいてステータの径方向寸法を大型化することなく出力の増加を図ることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記目的を達成するために、請求項１に記載された発明によれば、ロータを囲むステータを構成する複数のステータリングを軸線方向に積層し、各相のステータリングのティースの径方向内端から軸線方向に向かって径方向高さが次第に減少する楔状の突起を突設し、これらの突起の内周面でロータの外周面を覆ったクローポール型モータであって、ステータの複数のステータリングの積層順序を変更せずに、複数のステータを所定の間隔を介して軸線方向に積層したことを特徴とするクローポール型モータが提案される。
【０００９】
また請求項２に記載された発明によれば、ロータを囲むステータを構成する複数のステータリングを軸線方向に積層し、各相のステータリングのティースの径方向内端から軸線方向に向かって径方向高さが次第に減少する楔状の突起を突設し、これらの突起の内周面でロータの外周面を覆ったクローポール型モータであって、隣接するステータの複数のステータリングの積層順序が逆転するように、複数のステータを軸線方向に積層したことを特徴とするクローポール型モータが提案される。
【発明の効果】
【００１０】
請求項１の構成によれば、ロータを囲むステータの軸線方向に積層された複数のステータリングの各々のティースの径方向内端から軸線方向に向かって径方向高さが次第に減少する楔状の突起を突設し、これらの突起の内周面でロータの外周面を覆ったクローポール型モータの出力を増加させるために、ステータの複数のステータリングの積層順序を変更せずに複数のステータを所定の間隔を介して軸線方向に積層したので、前記所定の間隔を介して対向する異なる相のステータリング間の磁束の短絡を抑制して磁気効率の低下を防止しながら、複数のステータを積層した分だけモータ全体の出力を増加させることができる。しかも、個々のステータリングの突起の軸方向長さが増加することがないため、楔状の突起の基端部、つまり突起がティースに連なる部分の径方向高さは変化せず、これによりステータの径方向寸法の大型化を回避することができる。
【００１１】
請求項２の構成によれば、ロータを囲むステータの軸線方向に積層された複数のステータリングの各々のティースの径方向内端から軸線方向に向かって径方向高さが次第に減少する楔状の突起を突設し、これらの突起の内周面でロータの外周面を覆ったクローポール型モータの出力を増加させるために、ステータの複数のステータリングの積層順序が逆転するように複数のステータを軸線方向に積層したので、前記所定の間隔を介して対向する異なる相のステータリング間の磁束の短絡を抑制して磁気効率の低下を防止しながら、複数のステータを積層した分だけモータ全体の出力を増加させることができる。しかも、個々のステータリングの突起の軸方向長さが増加することがないため、楔状の突起の基端部、つまり突起がティースに連なる部分の径方向高さは変化せず、これによりステータの径方向寸法の大型化を回避することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
以下、本発明の実施の形態を、添付の図面に示した本発明の実施例に基づいて説明する。
【００１３】
図１〜図８は本発明の第１実施例を示すもので、図１はクローポール型モータを備えたハイブリッド車両のパワーユニットを示す図、図２は図１の２−２線拡大断面図、図３は図２の３−３線断面図、図４は図２の４−４線断面図、図５は図２の５−５線断面図、図６はステータの一部破断斜視図、図７はステータの分解斜視図、図８は３相交流の波形を示す図である。
【００１４】
図１に示すように、ハイブリッド車両のパワーユニットは、エンジンＥおよびトランスミッションＴ間に配置されたクローポール型のモータＭを備えており、モータＭは同一構造の第１モータ半体ＭＡおよび第２モータ半体ＭＢを直列に積層して構成される。エンジンＥのシリンダブロック１１およびクランクケース１２の右側面にモータケース１３、トルクコンバータケース１４およびミッションケース１５が結合されており、シリンダブロック１１およびクランクケース１２間に支持されたクランクシャフト１６の軸端にモータＭのロータ１７が固定される。モータＭのロータ１７は、第１モータ半体ＭＡおよび第２モータ半体ＭＢに対して共用される。ロータ１７の外周に固定した複数の永久磁石１８…に環状のステータ１９が所定のエアギャップを介して対向しており、ステータ１９を支持するステータホルダ２０がシリンダブロック１１およびクランクケース１２とモータケース１３との割り面に挟まれて固定される。
【００１５】
トルクコンバータケース１４に収納されたトルクコンバータ２１は、タービンランナー２２とポンプインペラ２３とを備えており、タービンランナー２２に結合されてポンプインペラ２３を覆うサイドカバー２４がドライブプレート２５を介してモータＭのロータ１７に接続される。トルクコンバータ１４のポンプインペラ２３は、ミッションケース１５に支持されたメインシャフト２６の左端に結合される。
【００１６】
次に、図２〜図７を参照して三相交流で作動するモータＭのステータ１９の構造を説明する。尚、モータＭを構成する第１モータ半体ＭＡおよび第２モータ半体ＭＢは実質的に同一構造であるため、その代表として第１モータ半体ＭＡのステータ１９の構造を説明する。
【００１７】
図７から明らかなように、ステータ１９は圧粉材で一体成形されたＵ相ステータリング３１、Ｖ相ステータリング３２およびＷ相ステータリング３３と、１個のＵ相巻線３４と、２個のＶ相巻線３５Ａ，３５Ｂと、１個のＷ相巻線３６とを備える。Ｕ相ステータリング３１、Ｖ相ステータリング３２およびＷ相ステータリング３３は軸線Ｌ方向に重ね合わされる。
【００１８】
図３、図６および図７から明らかなように、Ｕ相ステータリング３１は、環状に形成されたリターンパス３１ａと、このリターンパス３１ａの周方向等間隔位置から径方向内向きに延びる９個のティース３１ｂ…と、これらのティース３１ｂ…の径方向内端から更に径方向内向きに延びる９個の突起３１ｃ…とを備える。そして各々の突起３１ｃの径方向内端は、Ｌ字状に屈曲して径方向の高さが基端側から先端側に向かって楔角θでテーパー状に減少しながら軸線Ｌ方向片側に延びている。ティース３１ｂは巻線３４，３５Ａ，３５Ｂ，３６の径方向の高さに対応する部分であり、それよりも径方向内側の部分は突起３１ｃとなる。
【００１９】
図４、図６および図７から明らかなように、Ｖ相ステータリング３２は、環状に形成されたリターンパス３２ａと、このリターンパス３２ａの周方向等間隔位置から径方向内向きに延びる９個のティース３２ｂ…と、これらのティース３２ｂ…の径方向内端から更に径方向内向きに延びる９個の突起３２ｃ…とを備える。そして各々の突起３２ｃの径方向内端は、Ｔ字状に屈曲して径方向の高さが基端側から先端側に向かって楔角θでテーパー状に減少しながら軸線Ｌ方向両側に延びている。ティース３２ｂは巻線３４，３５Ａ，３５Ｂ，３６の径方向の高さに対応する部分であり、それよりも径方向内側の部分は突起３２ｃとなる。
【００２０】
図５、図６および図７から明らかなように、Ｗ相ステータリング３３はＶ相ステータリング３２に関してＵ相ステータリング３１と鏡面対称な部材であり、かつ裏返すことでＵ相ステータリング３１と互換可能な同一形状を有している。Ｗ相ステータリング３３の各部の符号は、Ｕ相ステータリング３１の各部の符号の「３１」を「３３」に変更したものである。
【００２１】
本実施例のモータＭは三相交流で作動するものであり、Ｕ相、Ｖ相およびＷ相の突起３１ｃ…，３２ｃ…，３３ｃ…は電気角で３６０°／３＝１２０°ずつ周方向にずれて配置される。それに対してロータ１７の各永久磁石１８はＵ相、Ｖ相およびＷ相の突起３１ｃ…，３２ｃ…，３３ｃ…に対して共用されていて同一位相の磁束を発生する。これにより各相の突起３１ｃ…，３２ｃ…，３３ｃ…はロータ１７に均一なトルクを発生させることができる。
【００２２】
図６から明らかなように、ステータ１９の内周面に沿って順番に配置されるＵ相の９個の突起３１ｃ…、Ｖ相の９個の突起３２ｃ…およびＷ相の９個の突起３３ｃ…の軸線Ｌ方向の幅は、ロータ１７の永久磁石１８…の軸線Ｌ方向の幅に略等しくなっており、ステータ１９およびロータ１７間の鎖交磁束を最大限に増加させてロータ１７の出力トルクを増加させることができる。しかも各永久磁石１８はＵ相、Ｖ相およびＷ相の突起３１ｃ…，３２ｃ…，３３ｃ…に対して共用されるので、各相の突起３１ｃ…，３２ｃ…，３３ｃ…に対応して永久磁石１８…を軸線Ｌ方向に分割する必要をなくし、永久磁石１８…の個数を削減することができる。
【００２３】
尚、本実施例ではロータ１７の永久磁石１８…は第１、第２モータ半体ＭＡ，ＭＢの両方に対して共用されており、これにより永久磁石１８…の個数が更に削減されている。但し、永久磁石１８…を軸線Ｌ方向に２分割し、第１モータ半体ＭＡのステータ１９に対向する永久磁石１８…と、第２モータ半体ＭＢのステータ１９に対向する永久磁石１８…とを別部材としても良い。
【００２４】
図３および図６から明らかなように、Ｕ相ステータリング３１のティース３１ｂ…とＶ相ステータリング３２のティース３２ｂ…との間に環状スロット３７が形成されており、この環状スロット３７に予め巻回されたＵ相巻線３４と一方のＶ相巻線３５Ａとが収納される。またＷ相ステータリング３３のティース３３ｂ…とＶ相ステータリング３２のティース３２ｂ…との間に環状スロット３８が形成されており、この環状スロット３８に予め巻回されたＷ相巻線３６と他方のＶ相巻線３５Ｂとが収納される。
【００２５】
即ち、実施例の３相のモータＭでは、環状スロット３７，３８の数は相数の３から１を減算した２個であり、一方の環状スロット３７には１相目（Ｕ相）および２相目（Ｖ相）の巻線３４，３５Ａが収納され、他方の環状スロット３８には２相目（Ｖ相）および３相目（Ｗ相）の巻線３５Ｂ，３６が収納されることになる。
【００２６】
このように、Ｕ相ステータリング３１のティース３１ｂ…とＶ相ステータリング３２のティース３２ｂ…とでＵ相巻線３４および一方のＶ相巻線３５Ａを挟んで固定し、かつＷ相ステータリング３３のティース３３ｂ…とＶ相ステータリング３２のティース３２ｂ…とでＷ相巻線３６および他方のＶ相巻線３５Ｂとを挟んで固定したので、各巻線３４，３５Ａ，３５Ｂ，３６を固定するための特別の固定部材が不要になる。しかも各巻線３４，３５Ａ，３５Ｂ，３６は環状スロット３７，３８の内部に収納されて外部部品と干渉する虞がないため、外部部品の寸法管理が容易になる。
【００２７】
各々の巻線３４，３５Ａ，３５Ｂ，３６は長方形断面の平角線を導線とするもので、径方向に９層に巻回され、軸線Ｌ方向に２層に巻回される。そして一方の環状スロット３７に収納されたＵ相巻線３４および一方のＶ相巻線３５Ａの起磁力の方向は逆になるように設定され、かつ他方の環状スロット３８に収納されたＷ相巻線３６および他方のＶ相巻線３５Ｂの起磁力の方向は逆になるように設定され、更に、一方および他方の環状スロット３７，３８に収納された一方および他方のＶ相巻線３５Ａ，３５Ｂの起磁力の方向は逆になるように設定される。つまり、軸線Ｌ方向に順次配列された４個の巻線３４，３５Ａ，３５Ｂ，３６の起磁力の方向は交互に反転するように設定される。
【００２８】
そしてＵ相巻線３４、Ｖ相巻線３５Ａ，３５ＢおよびＷ相巻線３６をスター結線あるいはデルタ結線して３相交流電流を供給することで、ステータ１９の内周面に順番に配置されたＵ相の突起３１ｃ…、Ｖ相の突起３２ｃ…およびＷ相の突起３３ｃ…に回転磁界を形成し、永久磁石１８…との間に発生する電磁力でロータ１７を回転駆動することができる。
【００２９】
ところで、各相の巻線をそれぞれ独立した結線とすると、巻線を双方向に励磁するために４個のスイッチング素子を組み合わせたＨブリッジ回路が必要となり、Ｎ相の巻線に対して合計４Ｎ個のスイッチング素子が必要になる。しかしながら、スター結線あるいはデルタ結線を採用することにより、一部の回路を共用して半分の２Ｎ個のスイッチング素子だけで済ますことができ、回路の簡素化が可能になる。
【００３０】
以上のように、軸線Ｌ方向に並置したＵ相、Ｖ相、Ｗ相のティース３１ｂ…，３２ｂ…，３３ｂ…間に形成された２個の環状スロット３７，３８にＵ相、Ｖ相、Ｗ相の巻線３４，３５Ａ，３５Ｂ，３６を収納したので、Ｕ相、Ｖ相、Ｗ相の３相に対して３個のティース３１ｂ…，３２ｂ…，３３ｂ…と２個の環状スロット３７，３８とを設ければ良く、上記特許文献に記載された６個のティースと３個の環状スロットとを必要とするものに比べて、ステータ１９の軸線Ｌ方向の厚さを薄くして第１モータ半体ＭＡおよび第２モータ半体ＭＢを薄型化し、エンジンＥおよびトランスミッションＴ間の狭い空間にモータＭを容易に配置することができる。
【００３１】
図３〜図６に示すように、上記構造を備えた第１モータ半体ＭＡと、それと同じ構造の第２モータ半体ＭＢとが軸線Ｌ方向に重ね合わされてモータＭが構成される。このとき、第１モータ半体ＭＡのＵ相、Ｖ相およびＷ相ステータリング３１，３２，３３の積層方向と、第２モータ半体ＭＢのＵ相、Ｖ相およびＷ相ステータリング３１，３２，３３の積層方向とは同一に設定される。従って、第１モータ半体ＭＡを軸線Ｌ方向に平行移動すると、そのまま第２モータ半体ＭＢに重なることになる。
【００３２】
第１、第２モータ半体ＭＡ，ＭＢを上述したように重ね合わせると、第１モータ半体ＭＡのＵ相ステータリング３１と第２モータ半体ＭＢのＷ相ステータリング３３とが相互に接触することになる。この場合、例えば図８に示す３相交流の波形のＡ部において、第１モータ半体ＭＡのＵ相ステータリング３１に発生するＵ相の磁束と、第２モータ半体ＭＢのＷ相ステータリング３３に発生するＷ相の磁束とが相互に短絡してしまい、モータＭの出力が低下する問題がある。
【００３３】
そこで本実施例では、第１モータ半体ＭＡと第２モータ半体ＭＢとの間に隙間αを形成することで、上述した磁束の短絡を抑制してモータＭの出力低下を防止している。隙間αはエアギャップでもよいが、本実施例では空気と同様に磁束が透過し難い材料（例えばアルミニウム板）で形成したスペーサ４１を挟んで隙間αを確保している。
【００３４】
以上のように、同一構造の第１モータ半体ＭＡおよび第２モータ半体ＭＢを軸線Ｌ方向に重ね合わせてモータＭを構成したので、図１０で説明したようにＵ相の突起３１ｃ…、Ｖ相の突起３２ｃ…およびＷ相の突起３３ｃ…の基端部の径方向の高さＨが増加するのを防止してモータＭの径方向寸法の大型化を回避しながら、その出力を２倍に増加させることができる。
【００３５】
また本実施例のＵ相ステータリング３１、Ｖ相ステータリング３２およびＷ相ステータリング３３は圧粉磁性材により構成される。即ち、ヘガネス社製の鉄系合金の磁性材粉末の表面を無機質材の皮膜で覆った圧粉材を金型で所定の形状にプレス成形し、それにサイジング処理を施して形状を整えた後に熱硬化処理することでＵ相ステータリング３１、Ｖ相ステータリング３２およびＷ相ステータリング３３を製造する。このように、圧粉磁性材を用いることで、複雑な形状のＵ相ステータリング３１、Ｖ相ステータリング３２およびＷ相ステータリング３３を容易に製造することができる。
【００３６】
ステータ１９のＵ相ステータリング３１、Ｖ相ステータリング３２およびＷ相ステータリング３３の各々の外周部には、その圧粉成形時に中子を用いて環状の冷媒通路Ｊ…が形成されており、これらの冷媒通路Ｊ…に冷媒としての冷却水や冷却風を流通させることにより、Ｕ相巻線３４、Ｖ相巻線３５Ａ，３５ＢおよびＷ相巻線３６の発熱による温度上昇を抑制している。ステータ１９のＵ相ステータリング３１、Ｖ相ステータリング３２およびＷ相ステータリング３３の内部に冷媒通路Ｊ…を設けたのでステータ１９の外形に影響がなく、ステータホルダ２０によるステータ１９の保持に支障を来すことがない。またステータ１９の内部に直接冷媒通路Ｊ…を設けたので、冷媒による冷却効果が充分に確保されるとともに冷媒の漏れが防止され、しかもステータ１９の保持方法の自由度を増加させることができる。
【００３７】
次に、図９に基づいて本発明の第２実施例を説明する。
【００３８】
上述した第１実施例では第１モータ半体ＭＡおよび第２モータ半体ＭＢのＵ相、Ｖ相およびＷ相ステータリング３１，３２，３３の積層方向が同一であるが、第２実施例では第１モータ半体ＭＡおよび第２モータ半体ＭＢのＵ相、Ｖ相およびＷ相ステータリング３１，３２，３３の積層方向が逆転している。即ち、図９において、実線で示す第１モータ半体ＭＡのステータ１９は右側から左側にＵ相、Ｖ相およびＷ相ステータリング３１，３２，３３が積層されているのに対し、鎖線で示す第２モータ半体ＭＢのステータ１９は左側から右側にＵ相、Ｖ相およびＷ相ステータリング３１，３２，３３が積層されている。従って、第１モータ半体ＭＡのステータ１９と第２モータ半体ＭＢのステータ１９とは鏡面対称の配置となり、両ステータ１９，１９の結合部において同じＵ相ステータリング３１，３１どうしが対向することになる。
【００３９】
このように、両ステータ１９，１９の結合部において同じＵ相ステータリング３１，３１どうしが対向すると、第１実施例において問題となった磁束の短絡が発生する虞がないため、第１実施例で必要であった隙間αが不要になり、２個のＵ相ステータリング３１，３１を直接接触させることでモータＭの軸線Ｌ方向の寸法を更に小型化することが可能となる。
【００４０】
以上、本発明の実施例を説明したが、本発明はその要旨を逸脱しない範囲で種々の設計変更を行うことが可能である。
【００４１】
例えば、実施例では２個のステータ１９，１９を積層しているが、３個以上のステータを積層しても良い。
【００４２】
また実施例では３相のクローポール型のモータＭを例示したが、本発明は２相あるいは４相以上のクローポール型のモータに対して適用することができる。
【００４３】
また実施例ではクローポール型のモータＭをハイブリッド車両の走行用モータとして使用しているが、その用途は任意である。
【００４４】
また実施例では各相のステータリング３１，３２，３３を圧粉材で構成しているが、その他の種々の材質を採用することができる。即ち、ステータリング３１，３２，３３を無垢の磁性体、焼結材および圧粉材の何れかで構成すれば、それらを積層鋼板で構成する場合に比べて成形が容易になり、無垢の磁性体あるいは焼結材で構成すればコストを削減することができ、圧粉材で構成すれば磁束の損失を低減することができる。
【００４５】
また実施例では各相のステータリング３１，３２，３３をそれぞれ一体成形しているが、必要に応じてリターンパス３１ａ，３２ａ，３３ａ、ティース３１ｂ…，３２ｂ…，３３ｂ…および突起３１ｃ…，３２ｃ…，３３ｃ…を分割して構成すれば、それらの設計自由度を高めることができる。
【００４６】
また実施例では各相の巻線３４，３５Ａ，３５Ｂ，３６の導線に長方形断面の平角線を採用しているが、正方形や正六角形等の正多角形断面あるいは円形断面の導線を採用することができる。長方形断面あるいは正多角形断面の導線を採用すれば巻線３４，３５Ａ，３５Ｂ，３６の占積率を増加させることができ、円形断面の導線を採用すればコストダウンに寄与することができる。
【００４７】
また実施例ではステータ１９を冷却する冷媒として最も低コストな冷却水および冷却風を例示したが、他の任意の冷媒を使用することができる。
【図面の簡単な説明】
【００４８】
【図１】クローポール型モータを備えたハイブリッド車両のパワーユニットを示す図
【図２】図１の２−２線拡大断面図
【図３】図２の３−３線断面図
【図４】図２の４−４線断面図
【図５】図２の５−５線断面図
【図６】ステータの一部破断斜視図
【図７】ステータの分解斜視図
【図８】３相交流の波形を示す図
【図９】第２実施例に係る、前記図６に対応する図
【図１０】モータの軸線方向の幅を拡大した場合の問題点を説明する図
【符号の説明】
【００４９】
１７        ロータ
１９        ステータ
３１        Ｕ相ステータリング（ステータリング）
３１ｂ      ティース
３１ｃ      突起
３２        Ｖ相ステータリング（ステータリング）
３２ｂ      ティース
３２ｃ      突起
３３        Ｗ相ステータリング（ステータリング）
３３ｂ      ティース
３３ｃ      突起
Ｌ          軸線
【図１】
2005117745.tif 000003
【図２】
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【図３】
2005117745.tif 000005
【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2005117745.tif 000009
【図８】
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【図９】
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【図１０】
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