(57)【要約】【課題】磁気制動装置を備えた魚釣用リールの小型化・コンパクト化を図りながら糸巻量を確保すること【解決手段】リール本体１２に回転自在に支持したスプール１６の一側に、導電体４０を変位可能に支持し、スプール１６の回転速度に応じて導電体４０をリール本体１２に設けた磁石３０，３２の磁界内に進退させ、スプール１６に作用する磁気制動力を増減する磁気制動装置２８を備えた魚釣用リールにおいて、スプール１６と一体回転する支持部材５６と、この支持部材５６の端部５６ａで支えられ、スプール１６の回転によって径方向に移動する径方向移動部材５４とを備え、支持部材の端部５６ａと、導電体４０と径方向移動部材５４との間とのそれぞれに、径方向移動部材５４の径方向移動を導電体４０の軸方向移動に変換する変換手段が形成される魚釣用リール。【選択図】      図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
リール本体に回転自在に支持したスプールの一側に、導電体を変位可能に支持し、前記スプールの回転速度に応じて前記導電体をリール本体に設けた磁石の磁界内に進退させ、前記スプールに作用する磁気制動力を増減する磁気制動装置を備えた魚釣用リールにおいて、前記スプールと一体回転する支持部材と、この支持部材の案内支持部で支えられ、前記スプールの回転によって径方向に移動する径方向移動部材とを備え、前記案内支持部と、前記導電体と径方向移動部材との間とのそれぞれに、該径方向移動部材の径方向移動を前記導電体の軸方向移動に変換する変換手段が形成されることを特徴とする魚釣用リール。
【請求項２】
前記変換手段が、スプールの糸巻胴部の軸方向外側に設けられている請求項１に記載の魚釣用リール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、魚釣用リールに関し、特に、釣糸放出操作時におけるスプールの過回転を防止する磁気制動装置を備えた魚釣用リールに関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に、リール本体の側板間に回転自在に支えられたスプールの一側に、このスプールと一体的に回転する筒状またはリング状の導電体を磁石に対向配置させた磁気制動装置を備える魚釣用リールが知られている。このような魚釣用リールの磁気制動装置は、スプールの軸方向一端側の側部と、リール本体の外側板との間に配置されており、スプールが高速回転したときに、磁石の磁界内で回転する導電体に発生する渦電流の大きさによって、スプールの回転方向とは逆方向の力が、制動力としてスプールに作用する。
【０００３】
このような磁気制動装置を備えた魚釣用リールとして、スプールの釣糸巻回胴部内側にテーパ面を形成し、スプール回転による遠心力の作用で半径方向に移動する半径方向移動部材をスプール軸上に軸方向にも移動可能に装着し、スプールが回転したときの遠心力による半径方向移動部材の半径方向移動を、釣糸巻回胴部内側のテーパ面を介して軸方向移動に変換し、半径方向移動部材を支える支持部材と共に、この支持部材に設けた導電体を磁気制動装置の磁界内に進退移動させ、スプール回転速度の増減に応じて制動力を自動調整するものがある（例えば特許文献１参照）。
【０００４】
また、スプールフランジの一側の外方のスプール軸上に、導電体を軸方向移動可能に設け、この導電体のスプール側対向部にテーパ面を形成し、スプール回転時に半径方向に移動する半径方向移動部材をこのテーパ面に係合させ、この半径方向移動部材の半径方向移動を導電体の軸方向移動に変換するものがある（例えば特許文献２参照）。
【特許文献１】特開平１０−２６２５１８号公報
【特許文献２】特開平１０−３０９１５８号公報、図１１
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、特許文献１の各実施例で示される魚釣用リールのように、スプールの釣糸巻回胴部の内側に形成したテーパ面により、半径方向移動部材の移動方向を軸方向に移動変換する構成の場合には、スプールの径方向寸法を変更して糸巻容量を多くするには、スプールの外径を大きくせざるを得ず、スプールが大型化する。これにより、魚釣用リールの全体も大型化する。  
また、特許文献２のように、導電体のスプール側対向部に形成したテーパ面により、半径方向移動部材の動きを導電体の軸方向移動に変換する場合には、スプール形状を深溝状として糸巻容量を多くすることはできるものの、スプールフランジの一側のスプール軸上に設けられ、スプール側対向部にテーパ面を形成した導電体の軸方向配置寸法が大きくなり、リール本体の軸方向が大型化する。これにより、魚釣用リール全体も大型化する。  
つまり、従来の魚釣用リールは、いずれも１つの部材に形成された一方向に連続する傾斜面からなる変換部を利用して半径方向移動部材の径方向移動を導電体の軸方向移動に変換させる構成のため、変換部の所要の軸方向スペースが必要であり、更に、スプールの糸巻胴部内に収容して糸巻容量を多くするスプール形態とする場合、スプール全体が大型化してしまう等、糸巻容量を確保しながら魚釣用リールの小型コンパクト化が図れない問題がある。  
本発明はこのような事情に基づいてなされたもので、磁気制動装置を備えた魚釣用リールの小型化・コンパクト化を図りながら糸巻量を確保することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成する本発明の魚釣用リールは、リール本体に回転自在に支持したスプールの一側に、導電体を変位可能に支持し、前記スプールの回転速度に応じて前記導電体をリール本体に設けた磁石の磁界内に進退させ、前記スプールに作用する磁気制動力を増減する磁気制動装置を備えた魚釣用リールにおいて、前記スプールと一体回転する支持部材と、この支持部材の案内支持部で支えられ、前記スプールの回転によって径方向に移動する径方向移動部材とを備え、前記案内支持部と、前記導電体と径方向移動部材との間とのそれぞれに、該径方向移動部材の径方向移動を前記導電体の軸方向移動に変換する変換手段が形成されることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によると、スプール軸上に軸方向移動可能に設けた導電体を、径方向移動部材をスプール回転時に径方向に移動案内する案内支持部に形成された変換手段と、この径方向移動部材と導電体との間に形成された変換手段との両方の変換手段を介してリール本体に設けた磁石の磁界内に進退可能としたため、スプール軸方向の狭いスペース内においても、これらの変換手段の相乗作用によって導電体の所要の移動量を確保することが可能となり、磁気制動装置を備えたリール全体の小型化・コンパクト化が可能となる。
【０００８】
変換手段をスプールの糸巻胴部の軸方向外側に設ける場合には、リール全体の大型化の防止を図りながら、糸巻き容量の多いスプール深溝形状化が可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】
図１から図７は、本発明の好ましい実施形態による魚釣用リール１０を示す。  
図１に示すように、本実施形態の魚釣用リール１０は、両軸受け型手巻きリールとして形成してあり、このリール本体１２の一対の外側板１４ａ，１４ｂに、本実施形態では、一対の鍔部１６ａ，１６ａ間に糸巻容量の大きな胴部１６ｂを形成した深溝状形状のスプール１６を具備するスプール軸１８の両端部が、例えば図示のようなボール軸受１５ａ，１５ｂを介して回転自在に支持されている。このスプール軸１８の右端側には、図示しない駆動歯車を介して、ハンドル２０で回転駆動されるピニオン２２がこのスプール軸１８と同軸上に配置されている。
【００１０】
このピニオン２２は、図示しない公知の伝達機構を介して、外側板１４ａ，１４ｂ間に配置したクラッチレバー２４と連動しており、このクラッチレバー２４を下方に押圧作動することにより、軸方向に沿って移動することができる。例えば、図１に示すスプール軸１８の右端部にピニオン２２が嵌合した位置すなわち巻取状態から、クラッチレバー２４を押し下げると、右外側板１４ｂ内に配置した適宜の伝達機構により、ピニオン２２が右方に移動される。これにより、スプール軸１８の右端部からピニオン２２を分離した状態（スプールフリー状態）とすることができる。又、ピニオン２２が分離した状態で、ハンドル２０を回転させると、図示しない公知の復帰機構を介して、ピニオン２２がスプール軸１８の右端部に嵌合して元の状態（巻取状態）に復帰し、スプール軸１８と一体化されているスプール１６と、ピニオン２２とが一体的に回転する。符号２６は、スプール１６の両側に形成された一対の鍔部１６ａ，１６ａ間に位置する円筒状の釣糸巻回胴部１６ｂ上に釣糸（図示しない）を均等に巻回するため、ハンドル２０の釣糸巻取り回転に連動して、一対の外側板１４ａ，１４ｂ間を往復動する公知の釣糸案内装置を示す。
【００１１】
ハンドル２０の反対側に位置する一側には、スプール１６の過回転を防止する磁気制動装置２８を配置してある。この磁気制動装置２８は、磁場を径方向に配向させるＮ極とＳ極とを周方向に沿って複数対を交互に逆向きに着磁させた内側リング磁石３０と、この内側リング磁石３０と逆方向に着磁された外側リング磁石３２とを備える。これらの内側リング磁石３０と外側リング磁石３２とは、それぞれリング状の内側保持板３４と外側保持板３６とを介して左外側板１４ａに装着され、その間に配置される環状間隙３８に磁界を形成する。このような磁石は、希土類磁石（ネオジム系、サマリウム系、セリウム系）、フェライト磁石等で形成することができ、最大エネルギ積、保持力、残留磁束密度等の磁気特性より、ネオジム系磁石とすることが最も好ましい。  
尚、外側リング磁石３２は、左側板１４ａに装着したツマミＡを回転操作することにより回転し、以下に説明する導電体４０に作用する磁気を調節可能に構成されている。一方、内側リング磁石３０を移動するようにすることも可能である。
【００１２】
この磁気制動装置２８の導電体４０は、スプール１６と一体的に回転し、環状間隙３８内に形成される磁界内に、スプールの回転速度に応じて進退される円筒状に形成してある。この円筒状の導電体４０は、例えばアルミニウムあるいは銅等の非磁性の導電性材料で形成される。特に、図２に詳細に示すように、本実施形態の導電体４０は、スプール軸１８に軸方向移動が可能でかつ回転不能に装着されるボス部４２と、このボス部４２の左外側板１４ａに近接する端部付近から半径方向外方に延びるディスク状部４４とを有する導電体支持部４６に取付けられており、このディスク状部４４の外周縁部からハンドル２０と反対側すなわち左外側板１４ａの方向に突出させて固定されている。この導電体支持部４６は、導電体４０に作用する制動力をスプール軸１８に伝達できる強さを持つものであれば、適宜の樹脂または金属材料で形成することができる。尚、軽量化の面で樹脂材が好ましい。
【００１３】
図２から図７に詳細に示すように、この導電体４０をスプール軸１８に対して回転不能としつつ軸方向移動を可能とするため、導電体支持部４６のボス部４２には、それぞれハンドル２０側の開口端から中間部位まで延びる一対の長孔４８を径方向に対向させて形成し、スプール軸１８を径方向に貫通して固定された支持ピン５０の両端部をこの長孔４８内に配置してある。また、このボス部４２は、左外側板１４ａ側に対向する端部の内周部に浅い底部４２ｂを有する凹部４２ａを形成し、スプール軸１８の外周に巻装された押圧ばね５２は、周溝１８ａに係止された保持リング１９と凹部４２ａの底部４２ｂとの間に配置されて、導電体支持部４６、つまり導電体４０をスプール１６側に向けて付勢している。この押圧ばね５２で付勢された導電体４０は、後述する径方向移動部材５４およびこの径方向移動部材５４を支える支持部材５６を介して、スプール１６方向への移動が規制される。なお、ボス部４２の長孔４８の軸方向長さを所定値に設定することにより、この長孔４８の閉鎖端に支持ピン５０を当接させ、導電体支持部４６および導電体４０の軸方向移動を規制させることも可能である。
【００１４】
本実施形態では、この導電体４０のボス部４２の外周部上、すなわち、スプール１６の糸巻胴部１６ｂの軸方向外側で、径方向に対向配置された一対の径方向移動部材５４が、固定部５６ｂをスプール軸１８に径方向に貫通させかつ両端部５６ａ，５６ａを左側板１４ａ側に傾斜させてスプール軸１８と一体回転するピン状の支持部材５６に装着されている。  
この径方向移動部材５４は、図２から図４に示すように軟質又は硬質の合成樹脂材料でスプール１６の軸方向に長辺部を沿わせた上部の角部が面取りされた矩形の略直方体状に形成され、上部すなわちスプール軸１８から離隔した側の略中央部に一端が開口し、下部すなわちボス部４２に近接した側でかつスプール１６に近接した角部に他端が開口する傾斜孔５４ａが形成されている。径方向移動部材５４は、この傾斜孔５４ａに支持部材５６の傾斜した端部５６ａを受入れ、上述の押圧ばね５２でスプール１６側に押圧されつつ、この端部５６ａに沿って移動することができる。この傾斜孔５４ａのボス部４２に近接する下部開口部は、特にボス部４２に近接する縁部を湾曲させて形成され、径方向移動部材５４の支持部材５６上での径方向移動を引っかかりなく、スムーズに行えるようになっている。
【００１５】
径方向移動部材５４が、このように傾斜孔５４ａを介して支持部材５６の傾斜した端部上に移動可能に支えられることにより、径方向移動部材５４がスプール１６の半径方向外方に移動するにつれて、この傾斜した端部５６ａに沿って、左側板１４ａ側に設けられた磁気制動装置２８のリング磁石３０，３２側に移動する。逆に、径方向移動部材５４が半径方向内方に移動すると、傾斜した端部５６ａに沿ってスプール１６側に移動する。したがって、この支持部材５６の傾斜した端部５６ａは、径方向移動部材５４を案内する案内支持部を形成すると共に、この径方向移動部材５４の傾斜孔５４ａを通して径方向移動部材５４の径方向移動を導電体４０の軸方向移動に変換する第１の変換手段を形成する。
【００１６】
この径方向移動部材５４を支える支持部材５６は、図２および図３に示すように、固定部５６ｂの長さがボス部４２の径とほぼ等しいかあるいはこれよりも僅かに大きく形成してあり、導電体４０が最もスプール１６側に移動したとき、すなわち、径方向移動部材５４の下部がボス部４２に当接したときに、ボス部４２の長孔４８内に収容される。この場合には、案内支持部である端部５６ａの全体が径方向移動部材５４の移動案内に利用でき、支持部材５６のスプール軸１８に沿う寸法を短くすることができる。これに代え、導電体４０が最もスプール１６側に移動したときに、支持部材５６の固定部５６ｂがボス部４２の長孔４８の外側に位置するようにしてもよい。また、この支持部材５６は、横断面形状が円形のピン構造でもよく、あるいは、その一部あるいはその全体の横断面形状が楕円状あるいは角形状等の非円形形状とすることができる。いずれの場合も、径方向移動部材５４の傾斜孔５４ａの横断面形状を、この案内支持部として機能する端部５６ａに対応した形状を有することが好ましい。組立てる場合は、スプール軸１８を径方向に貫通する装着孔１８ｂに圧入して固定した後、両端部５６ａを左側板１４ａ側に曲げ加工する。スプール軸１８の軸線に対するこれらの端部５６ａの傾斜角度は、３０度から７０度が許容範囲であるが、径方向移動部材５４の移動変換量とスムーズ性、確実性の面より、４０度〜６０度の範囲であるのが好ましい。
【００１７】
更に、この径方向移動部材５４が支持部材５６の端部５６ａ上で回転しないように、この径方向移動部材５４のスプール径方向移動を案内するために一対のガイド壁５８（図７参照）を、導電体支持部４６のボス部４２とディスク状部４４との径方向移動部材５４が当接する部分から、スプール１６の方向に向けて軸方向に突出形成してある。  
尚、支持部材５６の断面形状を非円形に形成し、非円形に形成した傾斜孔５４ａに回り止め嵌合して径方向移動部材５４を径方向に案内させるようにして、ガイド壁５８を省略してもよい。
【００１８】
更に、このような径方向移動部材５４と導電体支持部４６との間には、この径方向移動部材５４の径方向移動を導電体４０の軸方向移動に変換する第２の変換手段が形成されている。  
本実施形態では、導電体４０のディスク状部４４に径方向移動部材５４の上部角部が当接する部位、すなわちディスク状部４４の外周側の一対のガイド壁５８で囲まれた部位に形成した傾斜面６０が、この第２の変換手段を形成する。この傾斜面６０は、スプール軸１８との間に鋭角を形成し、第１の変換手段である支持部材５６の端部５６ａとの軸方向対向距離が径方向外方に向けて順次縮小する。この傾斜面６０は、径方向移動部材５４の径方向移動を導電体４０の軸方向移動に変換できるものであれば、図２および図３に示すように縦断面が直線部を形成するものでなくても、例えば内側に凸状あるいは凹状の湾曲部を形成してもよい。
【００１９】
この傾斜面６０に当接する径方向移動部材５４の角部は、この傾斜面６０に沿って滑らかに移動するように傾斜面を形成しておくことが好ましい。また、このような傾斜面に代え、傾斜面６０に沿って滑らかに移動できるものであれば、小面取り形状、Ｒ形状や湾曲面であってもよい。
【００２０】
なお、このような第２の変換手段を形成する傾斜面６０は、ディスク状部４４に代えて、径方向移動部材５４に形成してもよい。この場合には、ディスク状部４４に、径方向移動部材５４に形成した第２の変換手段すなわち傾斜面に係合する突起を形成するのが好ましい。
【００２１】
次に、上述の第１，第２の変換手段による作用について説明する。
【００２２】
図２に示すように、スプール１６が回転してないときは、導電体支持部４６は押圧ばね５２の付勢力でスプール１６側に押圧されているため、傾斜面６０で形成した第２の変換手段は径方向移動部材５４をスプール１６側に向けかつ径方向内方に付勢する。そして、第１の変換手段である支持部材５６の端部５６ａは、この付勢力を受け、径方向移動部材５４を径方向内方に付勢し、ボス部４２に当接させた状態に保持する。導電体４０は、間隙３８の外側（スプール１６側）に位置し、したがって内側リング磁石３０および外側リング磁石３２による磁界の影響を殆ど受けない非制動状態に維持される。導電体支持部４６および径方向移動部材５４は確実に保持され、ガタ付きが防止される。このとき、支持ピン５０がボス部４２の長孔４８の閉鎖端に当接することが好ましい。
【００２３】
図３は、スプール１６が高速で回転したときの磁気制動状態を示す。  
径方向移動部材５４は、遠心力により、支持部材５６の端部５６ａに沿って半径方向外方に移動する。この端部５６ａが左側板１４ａ側に傾斜して第１の変換手段として、径方向移動部材５４の径方向移動を軸方向移動に変換し、これにより、導電体支持部４６および導電体４０が左外側板１４ａ側に移動し、導電体４０が間隙３８内に移動する。すなわち、第１の変換手段である支持部材５６の端部５６ａは、この径方向移動部材５４の径方向及び軸方向移動を、径方向移動部材５４を介して間接的に導電体４０の軸方向移動に変換させる。一方、第２の変換手段としての傾斜面６０も、径方向移動部材５４の径方向外方への移動を左側板１４ａに向けた軸方向移動に直接変換し、押圧ばね５２の付勢力に抗して導電体支持部４６および導電体４０を左外側板１４ａに向けて軸方向移動する。これにより、径方向移動部材５４が径方向に移動すると、第１の変換手段である支持部材５６の端部５６ａによる導電体４０の軸方向移動量と、第２の変換手段である導電体支持部４６の傾斜面６０による導電体４０の移動量との双方の変換手段による軸方向移動量により、導電体４０が軸方向に大きく移動される。
【００２４】
そして、スプール１６の回転が低下して径方向移動部材５４に作用する遠心力が低下し、押圧ばね５２の付勢力が優勢となると、第１，第２の変換手段により、押圧ばね５２の軸方向に作用する付勢力が、径方向内方の付勢力に変換され、この変換された径方向内方の力で、ボス部４２側したがってスプール軸１８側に移動される。これにより、導電体４０が間隙３８から退出する方向に移動する。
【００２５】
したがって、本実施形態では、スプール１６の回転によって径方向移動部材５４が径方向に移動すると、この径方向移動部材５４を支える支持部材５６の端部５６ａで形成される第１の変換手段と導電体支持部４６の傾斜面６０で形成された第２の変換手段との双方の変換手段が、径方向移動部材５４の径方向移動を導電体４０の軸方向移動に変換する。すなわち、導電体４０は、導電体支持部４６の傾斜面６０に当接する径方向移動部材５４により直接軸方向に変換移動されると共に、径方向移動部材５４を支える支持部材５６の端部５６ａにより径方向移動部材５４を介して間接的にも軸方向に移動され、径方向移動部材５４の僅かな径方向移動で導電体４０を内側リング磁石３０および外側リング磁石３２の磁界内に進退させることができ、リール１０の全体の小型化・コンパクト化が可能となる。換言すると、径方向移動部材５４が従来の魚釣用リールと同じ距離だけ径方向に移動する場合には、従来のものの２倍の軸方向ストロークを確保することができる。
【００２６】
更に、上述の第１，第２の変換手段を形成する支持部材５６の端部５６ａおよび導電体支持部４６の傾斜面６０がスプール１６の糸巻胴部１６ｂの外側に配置可能であるため、魚釣用リール１０の全体の大型化の防止を図りながら、糸巻き容量の多いスプール深溝形状化が可能となる。
【００２７】
図８は、他の実施形態を示す。  
なお、以下に説明する種々の変形例あるいは実施形態は、基本的には上述の実施形態と同様であるため、同様な部分には同様な符号を付して詳細な説明を省略する。  
この実施形態では、上述の実施形態における支持ピン５０に代えて、スプール軸１８の左側板１４ａに近接する端部の外周部に一対の非円形部５１ａを径方向に対向させて形成し、ボス部４２の内周部には、これらの非円形部５１ａに対応する非円形部５１ｂを軸方向に沿う全長にたわって形成してある。このような非円形部は、平坦面の他、例えばキーとキー溝等の種々の手段で形成することも可能である。
【００２８】
図９は、更に他の実施形態を示す。  
この実施形態では、スプール１６を上述の実施形態とは異なる浅溝状形状に形成し、この糸巻胴部１６ｂの内側に径方向移動部材５４を配置してある。また、第１の変換手段である支持部材５６の端部５６ａおよび第２の変換手段である導電体支持部４６の傾斜面６０も、スプール１６の内側に配置されている。これにより、魚釣用リール１０のスプール軸方向の寸法を短くすることができる。
【００２９】
このように、いずれの場合も、導電体４０が、径方向移動部材５４を、スプール軸１８と一体回転する支持部材５６の端部５６ａで形成された第１の変換手段と、この径方向移動部材５４が係合する導電体支持部４６の傾斜面６０で形成された第２の変換手段との両方の変換手段を介して、内側リング磁石３０と外側リング磁石３２とが磁界を形成する間隙３８内に進退可能としたため、スプール軸１８の軸方向に沿う狭いスペース内においても、これらの第１，第２の変換手段の相乗作用によって、従来のものの半分の径方向移動量で従来と同様の軸方向ストロークを確保し、従来のものと同じ径方向移動量とした場合には、従来のものの２倍の軸方向ストロークを確保することが可能である。これにより、これらのテーパ面が形成する内部スペース、すなわち、径方向移動部材５４の移動を確保するためのスペースは従来のものよりも極めて小さく、径方向移動部材５４の移動距離も少なくてすみ、魚釣用リール１０の内部スペースを最小として有効活用することができる。
【００３０】
なお、本発明は、上述の実施形態あるいは種々の変形例に限るのものではなく、これらの実施形態および変形例を様々に組合せ、あるいは変更するこも可能である。例えば、図９に示す実施形態に図８に示す実施形態を組合せることも可能である。
【図面の簡単な説明】
【００３１】
【図１】本発明の好ましい実施形態による魚釣用リールを示す部分断面図。
【図２】図１に示す魚釣用リールの符号ＩＩで囲む磁気制動装置の部位を、スプールが停止した状態で示す部分拡大図。
【図３】スプールが高速回転したときの図２と同様な部分拡大図。
【図４】図２の矢印ＩＶの方向から見た図。
【図５】図４から径方向移動部材を除去した状態を示す説明図。
【図６】図４のＶＩ−ＶＩ線に沿う図。
【図７】図６のＶＩＩ−ＶＩＩ線に沿う断面図。
【図８】他の実施形態を示す図７と同様な断面図。
【図９】更に他の実施形態を示す磁気制動装置の部位の部分断面図。
【符号の説明】
【００３２】
１０…魚釣用リール、１２…リール本体、１６…スプール、１８…スプール軸、２８…磁気制動装置、３０，３２…リング磁石、４０…導電体、４６…導電体支持部、５４…径方向移動部材、５６…支持部材、５６ａ…端部、６０…傾斜面。
【図１】
2005065524.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
2005065524.tif 000007
【図６】
2005065524.tif 000008
【図７】
2005065524.tif 000009
【図８】
2005065524.tif 000010
【図９】
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