(57)【要約】【課題】  連結型給湯装置を構成するコントローラに自己の役割を認識させるための通信接続線等に断線等の異常が生じたとしても、不都合の発生を回避し得る連結型給湯装置を提供する。【解決手段】  取得判定処理部３２において、通信ライン１１の接続により各コントローラ３に簡易２連結型であることを識別させ、リモコン３１の接続によりマスタ機であることを識別させ、各不揮発性メモリ３６に記憶保持させ、コントローラ３ａではマスタ制御部３４を、コントローラ３ｂではスレーブ制御部３５を起動させる。通信ラインの異常発生時には各コントローラで不揮発性メモリの記憶内容に基づきマスタ機のコントローラ３ａでは缶体流量制御弁２３２・バイパス流量制御弁２４１を開にし、スレーブ機のコントローラ３ｂでは両制御弁２３２，２４１を全閉状態に切換える。【選択図】      図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
それぞれ作動制御用のコントローラを備えた２台以上の給湯器の各入水側が共通の給水路に、各出湯側が共通の給湯路にそれぞれ接続されて並列に連結された連結型給湯装置であって、
上記各給湯器のコントローラは、
自己が果たす可能性のある複数の制御上の役割に対応する複数の制御部と、自己が果たす制御上の役割を識別する識別情報を取得したときその識別情報を記憶保持する不揮発性メモリとを備え、この不揮発性メモリに記憶された識別情報により識別される役割に対応する制御部に基づき作動制御を実行するように構成されている
ことを特徴とする連結型給湯装置。
【請求項２】
請求項１記載の連結型給湯装置であって、
上記制御上の役割として主・従の両役割が設定され、
上記複数の制御部として、自己以外のコントローラに対し通信により作動制御信号を送出する主制御部と、自己以外のコントローラから通信により受けた作動制御信号に基づき自己の作動制御を実行する従制御部とを備えている、連結型給湯装置。
【請求項３】
請求項２に記載の連結型給湯装置であって、
上記主制御部及び従制御部はそれぞれ通信異常を検知したときに実行する作動制御内容を予め備え、その作動制御の内容として上記主制御部は少なくとも上記給水路と給湯路と互いに連通状態に維持するように給湯器の作動制御を行うように構成されている、連結型給湯装置。
【請求項４】
請求項１に記載の連結型給湯装置であって、
上記コントローラは、自己の制御上の役割を少なくとも制御開始毎に識別情報の取得の有無により判定する取得判定処理部を備え、上記取得の有無についての判定結果を不揮発性メモリに記憶・更新し、判定結果として非取得判定が出力されたとき、上記不揮発性メモリに前回記憶された識別情報に基づき作動制御を実行するように構成されている、連結型給湯装置。
【請求項５】
請求項４に記載の連結型給湯装置であって、
上記識別情報は、通信接続ラインの接続による導通検知の有無により取得するように構成されている、連結型給湯装置。
【請求項６】
それぞれ作動制御用のコントローラを備えた２台以上の給湯器の各入水側が共通の給水路に、各出湯側が共通の給湯路にそれぞれ接続されて並列に連結され、上記全給湯器の各コントローラがシステムコントローラから通信される制御信号に基づき作動制御を実行するように構成された連結型給湯装置であって、
上記システムコントローラは、複数種類の使用形態に対応する複数の制御部と、使用形態についての識別情報を取得したときその識別情報を記憶保持する不揮発性メモリとを備え、上記取得した識別情報により識別される役割に対応する制御部に基づき作動制御を実行する一方、上記取得した識別情報を上記各給湯器のコントローラに通信により送信するように構成され、
上記各給湯器のコントローラは、上記システムコントローラから送信される識別情報を記憶保持する不揮発性メモリを備え、通信異常時には不揮発性メモリの記憶情報に対応する使用形態毎に予め設定された作動制御を実行するように構成されている
ことを特徴とする連結型給湯装置。
【請求項７】
請求項６に記載の連結型給湯装置であって、
上記システムコントローラに対し使用形態に関する識別情報を外部操作により入力設定する外部設定手段を備えている、連結型給湯装置。
【請求項８】
請求項７に記載の連結型給湯装置であって、
上記外部設定手段は、リモコン、設定用スイッチ及び設定用接続端子の内の１又は２以上の組み合わせにより構成されている、連結型給湯装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複数の給湯器を連結し各給湯器のコントローラを通信接続する場合に、通信異常や停電等が発生した場合にも不都合発生を回避し得るようにした連結型給湯装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、それぞれコントローラを備えた給湯器を複数台並列に連結して連結型給湯装置を構成したものが知られている（例えば特許文献１参照）。そして、このものでは、複数台の給湯器の各コントローラをシステムコントローラに接続しこのシステムコントローラから各コントローラへの制御信号によって全給湯器の作動制御を統括して行うようにする一方、各給湯器のコントローラはシステムコントローラからの制御信号を所定時間以上受信しない場合には、各給湯器に接続されたリモコンからの制御信号を受け付けるようにしている。
【０００３】
【特許文献１】特開平６−２９２２６８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、複数台の給湯器を連結して連結型給湯装置を構成するとはいっても、多数台の給湯器を連結する場合には上記のシステムコントローラによる統括制御を実行させる方が便宜とはなるものの、あまり多くない台数の給湯器を連結した場合にも上記の如きシステムコントローラを用いた統括制御を採用すると、システムコントローラを付設する分、コストやスペースが必要となって却って煩雑になる場合がある。
【０００５】
そこで、給湯器が本来備えているコントローラを活用してそのコントローラに上記のシステムコントローラの役割を果たさせることが考えられる。つまり、複数台連結した連結型の場合の制御部分を予めそれぞれに搭載しておくことが考えられる。この場合、複数台の給湯器の内のどの給湯器のコントローラにその役割を果たさせるかを認識させる手段として、リモコンを１台だけとし、この１台のリモコンが接続されたコントローラに自己が主制御を実行する主コントローラであることを認識させ、リモコン接続のない他のコントローラに自己が主コントローラからの制御信号を受けて従制御を実行する従コントローラであることを認識させることが考えられる。このようにすることで、給湯待機時には従コントローラ側の給湯器は上記給水路と給湯路との間を遮断状態にしておく一方、主コントローラ側の給湯器は給水路と給湯路との間を連通状態にしておき、給湯栓が開かれると主コントローラ側の給湯器に給水が入水して先に燃焼開始させるという連結型の制御が可能になる。
【０００６】
ところが、上記のリモコンと主コントローラとの間の通信接続線の断線もしくは抜けが発生すると、上記のリモコン接続による主コントローラであることの認識が不能となり、この結果、全給湯器のコントローラが共に従コントローラであると誤認識してしまうことになる。このなると、給湯待機時に全ての給湯器において給水路と給湯路との間が遮断状態に制御されてしまい、給湯栓がたとえ開かれたとしても入水が不能であるため燃焼作動されず給湯が行われないばかりか、水すらも出ないという事態が発生してしまうことになる。一般に、連結型給湯装置は業務用に用いられることが多いため、故障や異常が生じたとしても給湯栓からせめて水は出るようにする必要があり、水すら出ない事態の発生は少なくとも回避する必要がある。
【０００７】
また、たとえ上記リモコンの通信接続線が正常であったとしても、主コントローラと他の従コントローラとを双方向通信可能に接続する通信接続線に断線もしくは抜けが発生すると、その断線等が発生する直前まで主コントローラが搭載された給湯器と、従コントローラが搭載された他の給湯器とが共に燃焼作動されて出湯していた場合には、上記断線等の発生により従コントローラには燃焼指令の信号が届かなくなってその従コントローラが搭載された給湯器の燃焼は停止されて給水が非加熱のままに給湯栓側に流れることになる。この結果、給湯設定温度での給湯は不能になってしまう。
【０００８】
以上の不都合が発生した場合の対策として、リモコンの通信接続線が断線等したとしても給湯栓での水使用を可能にするためには少なくとも１台の給湯器を給水路と給湯路とに対し連通状態に切換える必要がある一方、主・従の両コントローラ間の通信接続線が断線等したとしても設定給湯温度の給湯にするためには上記の従コントローラが搭載された給湯器を給水路と給湯路とに対し遮断状態に切換える必要がある。しかしながら、上記の２種類のいずれの断線等が発生したとしても、従コントローラの側では、その断線等が上記のリモコンの通信接続線に発生したのか、自己と主コントローラとの間の通信接続線に発生したのかの別を認識することはできない。このため、断線等発生時の対策制御を搭載しようとしても、連通状態に切換制御させればよいのか、あるいは、遮断状態に切換制御させればよいのかの判断が不能となる。
【０００９】
さらに、上記のリモコン接続により一旦は自己が主コントローラであると認識したとしても、その後にリモコンとの通信接続線に断線等が生じた状態で停電が発生すると上記の認識記憶は消去され、その停電が復帰して再通電されても上記の認識は不能になる。このため、全ての給湯器のコントローラが自己は従コントローラであると誤認識してしまい、上記の如く全ての給湯器が遮断状態に制御されて給湯栓を開いても水すら出ない事態に陥る。
【００１０】
一方、連結型給湯器からの給湯は、給湯栓への給湯のためだけではなくて種々の用途に利用されたり、上記連結型給湯装置に種々の機能が追加されることがある。例えば、用途としては、ろ過昇温システムのろ過ユニットに循環給湯させてろ過ユニットの昇温のための熱源として用いられたり、貯湯給湯システムの貯湯槽に循環給湯させて貯湯槽内の湯水を昇温させるための熱源として用いられたりする場合がある。また、追加機能としては、循環保温運転が可能なように循環路を形成して即湯機能を追加する場合がある。
【００１１】
このような用途もしくは機能追加の場合に、たとえシステムコントローラを用いて各給湯器のコントローラを統括制御したとしても、循環ポンプが作動されて連結型給湯装置との間で循環させるものであるため、連結型給湯装置においてたとえ上記の如き断線等の異常が発生したとしても、循環だけは確保したいという要請がある。しかし、上述のリモコンの通信接続線の断線等の異常や、一旦停電した後の再通電時の異常の如く、連結型給湯装置を構成する全給湯器のコントローラが従コントローラであると認識すると、全給湯器が遮断状態に制御されてしまい、循環流が強制停止されてしまうことになる。特に循環ポンプが別システムにより作動制御されて作動停止制御が連結型給湯装置側からは不能に構成されている場合には不都合が生じる。
【００１２】
本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、自己の役割を認識させた上でその役割に対応する制御を実行させるように構成されたコントローラを用いて制御が行われる連結型給湯装置において、自己の役割を認識させるための通信接続線等に断線等の異常が生じたとしても、不都合の発生を回避し得る連結型給湯装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
上記目的を達成するために、第１の発明では、それぞれ作動制御用のコントローラを備えた２台以上の給湯器の各入水側が共通の給水路に、各出湯側が共通の給湯路にそれぞれ接続されて並列に連結された連結型給湯装置を対象として次の特定事項を備えるようにした。すなわち、上記各給湯器のコントローラとして、自己が果たす可能性のある複数の制御上の役割に対応する複数の制御部と、自己が果たす制御上の役割を識別する識別情報を取得したときその識別情報を記憶保持する不揮発性メモリとを備え、この不揮発性メモリに記憶された識別情報により識別される役割に対応する制御部に基づき作動制御を実行する構成とした（請求項１）。
【００１４】
この第１の発明の場合、同一仕様の給湯器を連結して連結型給湯装置を構成し、各給湯器が備えているコントローラにより連結型としての作動制御の実行が可能になる一方、各コントローラ間の通信異常等や停電発生後の再通電時においても不揮発性メモリに自己の役割についての識別情報が記憶保持されているため、その記憶情報に基づき所定の作動制御を実行させることが可能になる。
【００１５】
上記第１の発明においては、上記制御上の役割として主・従の両役割を設定し、上記複数の制御部として、自己以外のコントローラに対し通信により作動制御信号を送出する主制御部と、自己以外のコントローラから通信により受けた作動制御信号に基づき自己の作動制御を実行する従制御部とを備えるようにすることができる（請求項２）。この場合には同一仕様の複数の給湯器を用いた連結型給湯装置を、その内のいずれかの給湯器のコントローラの主制御部により他の給湯器のコントローラの従制御部に作動制御信号を送出して給湯器全体を作動制御させることが可能になる。この場合、上記主制御部及び従制御部にそれぞれ通信異常を検知したときに実行する作動制御内容を予め備え、その作動制御の内容として上記主制御部に少なくとも上記給水路と給湯路と互いに連通状態に維持するように給湯器の作動制御を行なわせる構成とすることができる（請求項３）。これにより、通信異常等が発生したとしても、給湯路側に給水路側からの水を流すことが可能になり、最悪の場合であっても水使用が可能となる。
【００１６】
また、上記第１の発明においては、上記コントローラとして、自己の制御上の役割を少なくとも制御開始毎に識別情報の取得の有無により判定する取得判定処理部をさらに備え、上記取得の有無についての判定結果を不揮発性メモリに記憶・更新し、判定結果として非取得判定が出力されたとき、上記不揮発性メモリに前回記憶された識別情報に基づき作動制御を実行する構成とすることができる（請求項４）。この場合には、上記の異常発生時の作動制御の内容をより具体的に特定し得る。すなわち、上記取得判定処理部により自己の役割について取得した識別情報を不揮発性メモリに一旦記憶保持させた後に、通信異常等により非取得判定が出力されたときには、前回までに記憶保持された記憶情報に基づき自己の役割を特定し、この役割に対応する作動制御の実行が可能になる。この場合、上記識別情報を、通信接続ラインの接続による導通検知の有無により取得する構成とすることができる（請求項５）。これにより、識別情報の取得が簡易にかつ確実に行われる。
【００１７】
第２の発明では、それぞれ作動制御用のコントローラを備えた２台以上の給湯器の各入水側が共通の給水路に、各出湯側が共通の給湯路にそれぞれ接続されて並列に連結され、上記全給湯器の各コントローラがシステムコントローラから通信される制御信号に基づき作動制御を実行するように構成された連結型給湯装置を対象として、次の特定事項を備えることとした。すなわち、上記システムコントローラとして、複数種類の使用形態に対応する複数の制御部と、使用形態についての識別情報を取得したときその識別情報を記憶保持する不揮発性メモリとを備え、上記取得した識別情報により識別される役割に対応する制御部に基づき作動制御を実行する一方、上記取得した識別情報を上記各給湯器のコントローラに通信により送信する構成とする。一方、上記各給湯器のコントローラとして、上記システムコントローラから送信される識別情報を記憶保持する不揮発性メモリを備え、通信異常時には不揮発性メモリの記憶情報に対応する使用形態毎に予め設定された作動制御を実行する構成とする（請求項６）。
【００１８】
この第２の発明の場合、各給湯器のコントローラをシステムコントローラにより統括的に制御するように構成された連結型給湯装置が、種々の使用形態に用いられるとしても、同一仕様の連結型給湯装置を用いて適用し得る一方、実際に適用される使用形態が何であるかを識別情報により取得してシステムコントローラ及び各コントローラ共に不揮発性メモリに記憶保持されるため、通信異常等が生じたとしても、その不揮発性メモリに記憶保持された使用形態に基づきその使用形態に対応した作動制御を実行させることが可能になる。
【００１９】
上記第２の発明においては、上記システムコントローラに対し使用形態に関する識別情報を外部操作により入力設定する外部設定手段を備えるようにすることができる（請求項７）。これにより、適用される使用形態に応じて簡易にかつ容易にその使用形態に関する識別情報をシステムコントローラに入力設定させることが可能になる。この場合、上記外部設定手段として、リモコン、設定用スイッチ及び設定用接続端子の内の１又は２以上の組み合わせにより構成することができる（請求項８）。これにより、外部設定手段を具体的に特定し得る。すなわち、リモコンの場合には例えばリモコンからの入力設定操作により使用形態に関する識別情報の入力設定操作が可能になり、設定用スイッチの場合には使用形態毎に設けられた内から選択してスイッチ操作すれば上記識別情報の入力設定操作が可能になり、設定用接続端子の場合には複数種類の使用形態毎の情報が予め設定された複数の雄雌一側の端子の内から選択した端子に対し雄雌他側の端子を接続操作することで所望の使用形態に関する識別情報の入力設定操作が可能になる。
【発明の効果】
【００２０】
以上、説明したように、請求項１〜請求項５のいずれかの連結型給湯装置によれば、
同一仕様の給湯器を連結して連結型給湯装置を構成しても、各給湯器が備えているコントローラにより連結型としての作動制御の実行を行うことができる一方、各コントローラ間の通信異常等や停電発生後の再通電時においても不揮発性メモリに自己の役割についての識別情報が記憶保持されているため、その記憶情報に基づき所定の作動制御を実行させることができる。
【００２１】
特に、請求項２によれば、同一仕様の複数の給湯器を用いた連結型給湯装置を、その内のいずれかの給湯器のコントローラの主制御部により給湯器全体を作動制御させることができる。請求項３によれば、通信異常等が発生したとしても、給湯路側に給水路側からの水を流すことができ、最悪の場合であっても水使用を確保させることができる。
【００２２】
請求項４によれば、異常発生時には不揮発性メモリに記憶保持された記憶情報に基づき自己の役割を認識した上で異常発生時用の作動制御を実行させ得る点をより具体的に特定することができる。請求項５によれば、識別情報を、通信接続ラインの接続による導通検知の有無により簡易にかつ確実に取得することができる。
【００２３】
請求項６〜請求項８のいずれかの連結型給湯装置によれば、各給湯器のコントローラをシステムコントローラにより統括的に制御するように構成された連結型給湯装置を種々の使用形態に適用するに際し同一仕様の連結型給湯装置を用いて適用させることができる一方、実際に適用される使用形態が何であるかを識別情報により取得してシステムコントローラ及び各コントローラ共に不揮発性メモリに記憶保持されるため、通信異常等が生じたとしても、その不揮発性メモリに記憶保持された使用形態に基づきその使用形態に対応した作動制御を実行させることができる。
【００２４】
特に請求項７によれば、外部設定手段の入力設定操作によって適用される使用形態に応じて簡易にかつ容易にその使用形態に関する識別情報をシステムコントローラに入力設定させることができる。また、請求項８によれば、そのような外部設定手段を具体的に特定することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２５】
以下、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。
【００２６】
＜第１実施形態＞
図１は、本発明の第１実施形態に係る連結型給湯装置を示す。この第１実施形態は、同じ構成の給湯器２（同図では区別のために符号２ａ，２ｂを付している）を給水路４と給湯路５との間に並列に２台連結したいわゆる簡易２連結型に構成したものである。この簡易２連結型の連結型給湯装置の場合、いずれか１台がマスタ機（符号２ａ参照）としての役割を果たし、他の１台がスレーブ機（符号２ｂ参照）としての役割を果たすようになっている。
【００２７】
すなわち、両給湯器２ａ，２ｂは互いの通信接続口２９１，２９１間が所定の通信接続ライン１１により接続されて両オイル給湯器２ａ，２ｂの両コントローラ３，３（同図では区別のために符号３ａ，３ｂを付している）が双方向通信可能に接続されている。上記通信接続ライン１１は送信用、受信用及び簡易２連結型であることを各コントローラ３に認識させるための識別信号用の３つのライン（図３参照）を備えたものである。そして、この通信接続ライン１１が接続されることにより両コントローラ３，３は簡易２連結型であることを認識するようになっている。また、上記マスタ機となるオイル給湯器２ａにはそのリモコン接続口２９０に報知手段を兼ねる外部操作手段としてのリモコン３１が通信接続ライン１２を介して接続される。このリモコン３１の接続に基づく導通検知を受けることによりオイル給湯器２ａのコントローラ３ａが自己の制御上の役割はマスタ機であるとの識別情報を得、この識別情報の取得に基づき、自己が簡易２連結型の内のマスタ機であると識別し認識するようになっている。
【００２８】
上記識別に基づき、マスタ機のコントローラ３ａは、予め搭載された種々の役割に対応する各種制御部の内から主制御部としての後述のマスタ制御部３４を選択しこのマスタ制御部３４による作動制御を実行する一方、リモコン３１が非接続で上記導通検知のない他の給湯器２ｂのコントローラ３ｂに対し役割はスレーブ機であるとの識別情報を送出するようになっている。そして、上記のコントローラ３ｂは、マスタ機からの識別情報の送出を受信することにより、自己の制御上の役割は簡易２連結型の内のスレーブ機であると識別し認識し、上記と同様に予め搭載された種々の役割に対応する各種制御部の内から従制御部としての後述のスレーブ制御部３５を選択しこのスレーブ制御部３５による作動制御を実行するようになっている。
【００２９】
以下、このような簡易２連結型給湯装置の構成及び制御を詳細に説明する。まず、各給湯器２（符号２ａ，２ｂの総称として符号２を用いる）について説明する。図２には、上記給湯器２の例として石油類（例えば灯油）を燃料として燃焼せさるオイル給湯器を示している。なお、図２に例示する給湯器２は灯油を燃焼バーナ２５で燃焼させてその燃焼熱により入水口２２０からの入水を加熱し、加熱後の湯を出湯口２３０から出湯させるようになっており、このような機能を有するものであれば後述の熱交換器２１を用いない他のタイプのものも用いることができる。
【００３０】
上記給湯器２は、燃焼缶体２０に配設された熱交換器２１と、給水路４（図１参照）からの水を入水口２２０から上記熱交換器２１に入水させる入水管２２と、上記熱交換器２１で加熱された湯を出湯口２３０から給湯路５（図１参照）に出湯する出湯管２３と、上記熱交換器２１から出湯された湯に対し水を混合するためのバイパス管２４と、上記熱交換器２１を燃焼熱により加熱する燃焼部としての燃焼バーナ２５と、この燃焼バーナ２５に燃料タンク２６からの燃料オイル（灯油）を供給する燃料供給配管２６１及び燃料供給管２６２を備えている。上記燃料供給配管２６１は現場に設置された燃料タンク２６から給湯器２まで現場にて配管されるものであり、また、上記燃料供給管２６２は給湯器２を構成する一部として予め設けられたものである。
【００３１】
上記入水管２２には入水温度センサ２２１及び入水流量センサ２２２が設けられる一方、上記出湯管２３には上記バイパス管２４の下流端との合流位置よりも上流側位置において燃焼缶体２０で加熱された直後の出湯温度を検出する缶体温度センサ２３１及び出湯流量を調整する缶体流量制御弁２３２が設けられ、上記合流位置よりも下流側位置において給湯温度センサ２３３が設けられている。また、上記バイパス管２４には出湯管２３からの出湯に対し入水管２２からの水を所定の混合比で混合するためのバイパス流量制御弁２４１及びバイパス流量センサ２２３が介装されている。上記缶体流量制御弁２３２及びバイパス流量制御弁２４１は所定の開弁量範囲で開度調整し得る通常機能の他、後述のコントローラ３からの指令に基づき開弁量がゼロの全閉状態に閉止し得る全閉機能を有している。これにより、給湯器２を複数台連結して連結型にして使用する場合には、台数制御等による使用・不使用の切換えを上記缶体流量制御弁２３２及びバイパス流量制御弁２４１を通常機能の作動状態にするか、全閉機能による全閉切換状態にするかによって行ない、外部の個別の電磁開閉弁の付設を不要にしている。
【００３２】
上記燃焼バーナ２５はその火炎を下向きに噴射するように配設され、例えばリターン式噴霧ノズルを有するガンタイプバーナにより構成されている。この燃焼バーナ２５は、電磁開閉弁２５１及び燃料供給ポンプとしての電磁供給ポンプ２５２が介装された燃料供給管２６２により供給された灯油を噴霧して燃焼させ、供給された一部の灯油をリターン管２５３を通して上記電磁開閉弁２５１と電磁供給ポンプ２５２との間の燃料供給管２６２に対し戻すようになっている。上記リターン管２５３には、リターン油の油温を検出する油温検出センサ２５４、リターン油の流量を比例制御する流量制御弁２５５、及び、リターン油をリターン側にのみ流す逆止弁が介装されている。そして、上記流量制御弁２５５によるリターン油の流量を出湯号数に応じて変更調整することにより上記燃焼バーナ２５からの噴霧量の変更調整が行われ、これにより、燃焼量が比例制御されるようになっている。上記の燃焼は、燃焼バーナ２５から噴霧された灯油に対し点火手段（例えばイグナイタ）２５０からの点火動作により着火され、以上の燃焼バーナ２５、電磁開閉弁２５１及び電磁供給ポンプ２５２等により燃焼系２７が構成され、この燃焼系２７が後述のコントローラ３により燃焼作動制御されるようになっている。
【００３３】
上記コントローラ３はリモコン３１の通信接続ライン１２が接続されるリモコン接続口２９０と、通信接続ライン１１が接続される通信接続口２９１とを備えている。上記コントローラ３は、図３に示すように、識別情報等の取得の有無やその取得された識別情報の内容を判定する取得判定処理部３２と、単独設置の場合に上記の燃焼作動制御を主とする給湯制御を実行する単独制御部３３と、マスタ機として給湯制御等に係る作動制御を実行する主制御部としてのマスタ制御部３４と、スレーブ機として給湯制御等に係る作動制御を実行する従制御部としてのスレーブ制御部３５と、不揮発性メモリ（ＥＥＰＲＯＭ）３６とを備えている。つまり、同じ構成の製品として製造された給湯器２を用いて単独使用に供したり、簡易２連結型のマスタ機もしくはスレーブ機のいずれの使用に供したりすることが可能になっている。
【００３４】
上記単独制御部３３による給湯制御や、他のマスタ制御部３４又はスレーブ制御部３５による基本の給湯制御について簡単に説明すると、上記の缶体流量制御弁２３２が開状態であれば、給湯栓５１が開かれることにより入水口２３０を通して給水路（例えば水道管）４から入水管２２に入水されてこの入水流量が最低作動流量以上の通水を検出（入水流量センサ２２２あるいはバイパス流量センサ２２３による検出）すると、上記燃焼系２７の作動制御が実行されて燃焼バーナ２５が燃焼作動され、熱交換器２１で加熱された所定温度の湯が出湯管２３，開状態の缶体流量制御弁２３２及び出湯口２３０を通して給湯路５に給湯されて上記給湯栓５１等に給湯されることになる。この際、バイパス流量制御弁２４１による混水調整により給湯路への給湯温度がリモコン３１に入力設定された設定給湯温度になるようにされる。そして、上記入水流量が最低作動流量未満になると、上記燃焼系２７の作動制御により燃焼バーナ２５の燃焼が停止される。なお、バイパス流量センサ２２３のみが上記通水を検出した場合には、一旦、缶体流量制御弁２３２を幾分開作動させ、それに伴い入水流量センサ２２２が上記通水を検出すれば、上記の通水を検出したと判断して燃焼作動させるようにしてもよい。
【００３５】
各コントローラ３ａ，３ｂの取得判定処理部３２は、接続通信ライン１１の接続に基づき給湯器２の使用形態が簡易２連結型であるとの識別情報を取得する。一方、コントローラ３ａは、上記簡易２連結型であるとの識別情報に加えて、リモコン３１の通信接続ライン１２が接続されることによる導通検知に基づき自己がマスタ機であるとの識別情報を取得するようになっている。そして、上記コントローラ３ａの取得判定処理部３２は、上記の両識別情報に基づき自己がマスタ機であると判定すると、識別情報を取得したこと及び自己がマスタ機であることを不揮発性メモリ３６に記憶保持すると共に、他のコントローラ３ｂに対し通信接続ラインを介してコントローラ３ａがマスタ機であることの識別情報を送信する。この送信により取得した識別情報と、上記の簡易２連結型であることの識別情報との取得によりコントローラ３ｂの取得判定処理部３２は自己がスレーブ機であると確定判定し、その識別情報を受けたこと及び自己がスレーブ機であることを不揮発性メモリ３６に記憶保持する。
【００３６】
また、各コントローラ３ａ，３ｂの上記マスタ制御部３４は自己がマスタ機であるときに選択されてマスタ機としての作動制御を実行するものであり、簡易２連結型給湯装置の両給湯器２ａ，２ｂを統括的に作動制御するものである。これに対し、上記スレーブ制御部３５は自己がスレーブ機であるときに選択されてスレーブ機としての作動制御を実行するものであり、マスタ機である他の給湯器２のコントローラ３からの制御信号によりスレーブ機の給湯使用が許可されたときにのみスレーブ機の燃焼作動等の作動制御を実行するものである。
【００３７】
そして、上記マスタ機のコントローラ３ａでは自己がマスタ機であるとの上記判定に基づきマスタ制御部３４による作動制御が選択され、以後、このマスタ制御部３４による作動制御が実行される。一方、上記スレーブ機のコントローラ３ｂでは自己がスレーブ機であるとの上記判定に基づきスレーブ制御部３５による作動制御か選択され、以後、このスレーブ機による作動制御が実行される。換言すると、上記コントローラ３ａでは上記判定結果に基づき単独制御部３３及びスレーブ制御部３５による作動制御の実行が禁止され、マスタ制御部３４による作動制御の実行が許可されることになり、一方、上記コントローラ３ｂでは上記判定結果に基づき単独制御部３３及びマスタ制御部３４による作動制御の実行が禁止され、スレーブ制御部３５による作動制御の実行が許可されることになる。
【００３８】
次に、各コントローラ３ａ，３ｂによる簡易２連結型給湯装置の作動制御について図４を参照しつつ説明する。なお、図４のフローチャートはマスタ機２ａのコントローラ３ａ及びスレーブ機２ｂのコントローラ３ｂの双方でそれぞれ実行される制御内容として図示している。
【００３９】
まず、電源コンセントの接続により電源投入され例えばリモコン３１の運転スイッチがＯＮされると、まず、各コントローラ３ａ，３ｂの取得判定処理部３２，３２でのマスタ・スレーブ判定が行われる（ステップＳ１）。このマスタ・スレーブ判定は次のようにして行われる。すなわち、リモコン３１の通信接続ライン１２の導通検知出力があるか否か、通信接続ライン１１の導通検知出力があるか否か、及び、通信接続ライン１１を介して識別情報の入力があるか否かに基づいて判定が行われる。上記通信接続ライン１２によるリモコン３１の接続及び通信接続ライン１１による両給湯器２ａ，２ｂ（両コントローラ３ａ，３ｂの接続）が設置施工時に正常に行われていれば、コントローラ３ａでは、その取得判定処理部３２において、リモコン３１の通信接続ライン１２の導通検知出力及びコントローラ３ｂとの間の通信接続ライン１１の導通検知出力があることの条件が成立するため自己がマスタ機であると判定される。そして、この判定結果に基づいてマスタ機の役割に対応するマスタ制御部３４を起動させる。一方、コントローラ３ｂでは、その取得判定処理部３２において、上記コントローラ３ａから自己がマスタ機であるとの判定結果の送信出力及びコントローラ３ａとの間の通信接続ライン１１の導通検知出力があることの条件が成立するため自己がスレーブ機であると判定される。そして、この判定結果に基づいてスレーブ機の役割に対応するスレーブ制御部３５を起動させる。
【００４０】
次に、上記のマスタ・スレーブ判定は正常に完了したか否かを判定する（ステップＳ２）。この判定は上記の条件成立があったか否かによって判定する。条件成立があれば、つまり、正常に導通検知出力等があれば（ステップＳ２でＹＥＳ）、スレーブ機（給湯器２ｂ；以下「スレーブ機２ｂ」ともいう）のコントローラ３ｂでは上記条件成立の履歴と、自己がスレーブ機であることとを不揮発性メモリ３６に記憶保持させる一方、マスタ機（給湯器２ａ；以下「マスタ機２ａ」ともいう）のコントローラ３ａでは上記条件成立と、自己がマスタ機であることとを不揮発性メモリ３６に記憶保持させる（ステップＳ３）。この際、各不揮発性メモリ３６に旧履歴が記憶されているときにはその内容を消去した上で、記憶更新する。
【００４１】
併せて、マスタ機２ａ及びスレーブ機２ｂを各コントローラ３ａ，３ｂにより給湯待機状態にする。すなわち、マスタ機２ａではそのマスタ制御部３４によりバイパス流量制御弁２４１を全開にし、缶体流量制御弁２３２を最低作動流量以上の比較的小開度（例えば５Ｌ／min）に設定する。一方、スレーブ機２ｂではそのスレーブ制御部３５により缶体流量制御弁２３２及びバイパス流量制御弁２４１を共に全閉状態に切換える（ステップＳ４）。つまり、マスタ機２ａは給水路４と給湯路５との間を連通状態にし、給湯栓５１が開かれれば燃焼開始条件を満たす入水が可能な状態にしておく一方、スレーブ機２ｂは給水路４と給湯路５との間を遮断状態にし、上記給湯栓５１が開かれても入水しないようにする。この状態で給湯栓５１が開かれるまで待機する（ステップＳ５でＮＯ，ステップＳ４）。
【００４２】
上記給湯栓５１が開かれると、マスタ機２ａの入水管２２に給水路４から入水し、この入水流量が最低作動流量（ＭＯＱ）以上になったことが入水流量センサ２２２もしくはバイパス流量センサ２２３により検出されると（ステップＳ５でＹＥＳ）、マスタ制御部３４による簡易２連結型での通常の給湯制御が開始される（ステップＳ６）。なお、上記の入水はマスタ機２ａのみであり、スレーブ機２ｂには入水しない。上記の通常の給湯制御は次のようにして行われる。まず、マスタ機２ａの燃焼系２７を作動制御して燃焼バーナ２５を燃焼作動させる。これにより、熱交換器２１で所定温度まで加熱された湯が出湯される。この際、給湯路５に出湯される給湯温度がリモコン３１にユーザが入力設定した設定給湯温度になるように缶体流量制御弁の開度制御や、バイパス流量制御弁の開度制御による混水調整によって温調される。そして、給湯栓５１での給湯要求がマスタ機２ａの給湯能力を超えると、スレーブ機２ｂのコントローラ３ｂに燃焼開始指令及び上記設定給湯温度に関する情報を通信接続ライン１１を介して送信し、コントローラ３ｂのスレーブ制御部３５によりスレーブ機２ｂも燃焼作動させる。以後、スレーブ制御部２ｂによりスレーブ機２ｂからも設定給湯温度の湯を給湯路５に出湯させる。この場合、上記給湯要求がマスタ機２ａの給湯能力範囲まで低くなると、スレーブ機２ｂのコントローラ３ｂに燃焼停止指令を送信し、そのスレーブ制御部３５によりスレーブ機２ｂの燃焼作動を停止させ、缶体流量制御弁２３２及びバイパス流量制御弁２４１を共に全閉状態に切換えさせることになる。
【００４３】
そして、通信接続ライン１１は正常か否か、つまり通信接続ライン１１を介して各種指令等の制御信号の送受信が正常に行われているか否かの判定を行い（ステップＳ７）、制御信号の送受信が所定時間以上途切れていなければ正常と判定し、ステップＳ５の最低作動流量以上の入水が継続していることを確認した上で上記のマスタ制御部３５による通常の給湯制御を継続する（ステップＳ７でＹＥＳ，ステップＳ５でＹＥＳ，ステップＳ６）。この継続の過程で入水流量が最低作動流量未満になれば（ステップＳ５でＮＯ）、全ての燃焼作動を停止させて上記の給湯待機状態に移行して次回の最低作動流量以上の給湯使用開始を待つ（ステップＳ４，ステップＳ５の判定）。
【００４４】
以上は通信接続ライン１１及び／又は通信接続ライン１２が正常に接続されている、つまり断線もしくは抜け等の異常が発生していない状態の作動制御であるが、このような異常が発生した場合には次のような作動制御が実行される。
【００４５】
すなわち、上記のステップＳ７で通信接続ライン１１を介した制御信号の送受信が所定時間以上途切れた場合には通信接続ライン１１に異常が発生したと判定して（ステップＳ７でＮＯ）、異常発生時用に予めマスタ制御部３４やスレーブ制御部３５に搭載された作動制御を実行する（ステップＳ８）。すなわち、マスタ機２ａのマスタ制御部３４はマスタ機２ａ自身の給湯制御の継続を許可して上記の如きリモコン３１からの設定給湯温度に基づく燃焼作動や開度制御等を実行する一方、リモコン３１に通信接続ライン１１が異常である旨の故障報知のための表示もしくは音声案内を出力する。一方、スレーブ機２ｂのスレーブ制御部３５は燃焼作動中であればその燃焼作動を停止して缶体流量制御弁２３２及びバイパス流量制御弁２４１を共に全閉状態に切換えるように作動制御する。以上により、給湯要求（給湯栓５１の開操作）があれば、マスタ機２ａだけでも設定給湯温度の湯を給湯させることができるようになる上に、マスタ機２ａの燃焼系２７等に重ねて異常が万一生じた場合であっても、給湯栓５１を開けば水だけは使用できるようにすることができる。
【００４６】
あるいは、運転スイッチＯＮにより制御が開始されたとき上記のステップＳ２でのマスタ・スレーブ判定が正常に完了したか否かの判定において、導通検知出力が正常に得られず未完了の判定になるときにはコントローラ３ａ，３ｂにおいて次のような異常発生時用に予め搭載された作動制御を実行する（ステップＳ２でＮＯ，ステップＳ９及びＳ１０）。なお、簡易２連結給湯装置が初めて通常使用開始されたときに導通検知出力が異常で未完了と判定されるのは設置施工作業の不良以外には考えられず、通常は、一旦導通検知出力が正常に得られステップＳ３の各不揮発性メモリ３６への記憶保持が正常に行われた後の使用中に通信接続線１１又は１２に断線もしくは抜け等の異常が発生したか、そのような異常が発生した状態で停電が発生した後に復帰して再通電によりステップＳ１及びＳ２に進んだときのいずれかに上記の未完了の判定になる。
【００４７】
このため、上記の異常発生時用の作動制御として、ステップＳ９では各コントローラ３ａ，３ｂではそれぞれの不揮発性メモリ３６の記憶内容を読み出し、ステップＳ１０では読み出した自己の役割（マスタ機かスレーブ機かの役割）についての記憶情報に基づきマスタ機であると特定されたコントローラ３ａではマスタ制御部３４の異常時用制御を、スレーブ機であると特定されたコントローラ３ｂではスレーブ制御部３５の異常時用制御をそれぞれ実行させる。具体的には、ステップＳ４と同様に、マスタ機２ａではバイパス流量制御弁２４１を全開、缶体流量制御弁２３２を設定開度で開にし、スレーブ機２ｂでは缶体流量制御弁２３２及びバイパス流量制御弁２４１を共に全閉状態に切換える。この際、通信接続ライン１１の異常だけで通信制御ライン１２は正常に導通検知が出力されていれば、リモコン３１により上記の同様に通信接続ラインに異常が発生した旨の報知を行いつつも、給湯栓５１が開かれればマスタ機２ａの燃焼作動を開始せさて設定給湯温度の湯の給湯を行うことができる。一方、上記通信接続ライン１２が異常であって上記の異常発生の報知が不能であっても、給湯栓５１が開かれれば連通状態のマスタ機２ａを介して水だけは給湯栓５１に流すことができる。従って、最悪のケースでも給湯栓５１から水の使用を確保することができる上、水が給湯栓５１から出てくるためユーザに異常発生を気づかせることができる。なお、各コントローラ３ａ，３ｂに異常時用の設定給湯温度を固定値として予め設定し、異常発生時にはリモコン３１に設定された設定給湯温度ではなくて上記の異常時用の設定給湯温度を用いて給湯制御を実行させるようにしておけば、ユーザ設定の設定給湯温度ではなくても給湯自体は実現させることができる。
【００４８】
なお、以上のフローチャートの説明では、マスタ機２ａが最初に燃焼作動されるメイン給湯器として設定され、スレーブ機２ｂがメイン機だけでは給湯要求を満たせない場合に燃焼作動されるサブ給湯器として設定された場合について説明したが、所定時間の経過毎にメイン給湯器及びサブ給湯器としての作動役割を切換えるようになっている。つまり、マスタ機２ａは所定時間の経過まではメイン給湯器として作動され、所定時間の経過後はサブ給湯機として作動され、さらに所定時間経過後は再びメイン給湯器として作動されるようになっており、逆にスレーブ機２ｂは所定時間の経過まではサブ給湯器として作動され、所定時間の経過後はメイン給湯器として作動され、さらに所定時間経過後は再びサブ給湯器として作動されるようになっている。これにより、燃焼耐久性の平均化が図られるようになっている。なお、メイン給湯器とサブ給湯器との切換えは、所定時間の経過により行う他に、実際の燃焼時間を積算しその燃焼積算時間が所定時間（例えば２４時間）に達することで切換えるようにしてもよい。このようにすれば実際の燃焼時間という点で燃焼耐久性のより均一化を図ることができる。
【００４９】
＜第２実施形態＞
図５〜図８は本発明の第２実施形態に係る連結型給湯装置をどのような使用形態に用いるかの例を示しており、図５は通常の単なる連結用、図６は即湯機能付きの給湯用（以下単に「即湯用」という）、図７はろ過用、図８は貯湯式給湯用（以下単に「貯湯用」という）に連結型給湯装置を用いた場合の各使用形態を示している。この第２実施形態は各給湯器２のコントローラ３をシステムコントローラ６により統括的に制御するものにおいて、どのような使用形態に用いられるかを使用開始時に取得して、連結型給湯装置がいずれの使用形態に使用されるのかを不揮発性メモリに予め記憶保持させるおくものである。なお、図５〜図８には給湯器２を３台連結した場合を図示しているが、２台連結してもあるいは４台以上連結してもいずれでもよい。本第２実施形態はシステムコントローラ６により統括的に作動制御するものの場合であり、システムコントローラ６も各給湯器２とは別に設けても、いずれかの給湯器２に内蔵させてもいずれでもよい。以下の説明においては、上記第１実施形態と同様構成要素には第１実施形態と同一符号を付してその詳細な説明は省略する。
【００５０】
まず、上記の各使用形態について簡単に説明すると、図５は連結型給湯装置の給湯路５を単に給湯栓５１，５１，…に接続して給湯させる通常の単なる連結用の場合である。同じ構成の給湯器２を３台以上（図５には区別のために順に符号２ａ，２ｂ，２ｃを付している）用い、それぞれの入水口２２０及び出湯口２３０を水道管等から給水を受ける給水経路３と、給湯栓５１に続く給湯路５に対し並列に連結している。そして、この場合には、各給湯器２ａ，２ｂ，２ｃのコントローラ３（図５には区別のために順に符号３ａ，３ｂ，３ｃを付している）とは別に台数制御等の制御を統括するシステムコントローラ６を設置し、このシステムコントローラ６に対し各給湯器２ａ，２ｂ，２ｃのコントローラ３を通信接続ライン１３，１３，１３により個別に通信可能に接続するようになっている。つまり、各コントローラ３は個別にシステムコントローラ６と通信接続ライン１３により双方向通信可能に接続されることにより、連結台数を認識するようになっている。また、この場合には、上記システムコントローラ６に対し報知手段を兼ねるメインリモコン６１が通信接続ライン１２を介して接続される。なお、図５中の符号４１は給水上流側への逆流防止用の逆止弁である。
【００５１】
図６の即湯用の場合には、図５の連結用の構成における給湯路５の給湯栓５１側を戻し路５ａにより給水路４に合流するように接続し、循環ポンプ７の作動により給湯器２からの出湯が給湯栓５１側を経て戻し路５ａ及び給水路４を通して給湯器２の入水側に戻るように循環されるようになっている。なお、同図の符号５２は給水路４から戻し路５ａ側への逆流を阻止する逆止弁である。この場合の循環ポンプ７は給湯使用時は停止され、給湯待機時になると循環保温するためにシステムコントローラ６により作動される。
【００５２】
図７のろ過用の場合には、ろ過ユニットＦに設けられた浴槽内湯水の昇温加熱用熱交換器Ｈに対し連結型給湯装置から熱源として加熱した湯を循環供給するように、連結型給湯装置が使用される。すなわち、上記昇温加熱用熱交換器Ｈと連結型給湯装置との間の循環経路８ａの戻り路８１と往き路８２との間に各給湯器２を並列に接続し、循環経路８ａに介装された循環ポンプ７ａの作動により閉鎖回路である循環経路８ａ内の湯水を各給湯器２において加熱しつつ上記熱交換器Ｈに高温湯を循環供給し得るようにする。一方、上記熱交換器Ｈには浴槽Ｙ内の湯水が循環ポンプ７ｂの作動により循環経路９ａにより循環供給されており、この浴槽内湯水が上記循環経路８ａにより循環供給される連結型給湯装置からの湯水により昇温加熱されるようになっている。上記ろ過ユニットＦの詳細は図示を省略しているが、上記両循環ポンプ７ａ，７ｂはろ過ユニットＦでの浴槽内湯水の熱交換加熱のためのものであるため、ろ過ユニットＦにより作動制御が行われるようになっている。
【００５３】
図８の貯湯用の場合は、給湯栓５１に対し貯湯槽１０内の湯水が給湯され、しかも、貯湯槽１０と給湯栓５１とを循環経路９ｂ及び循環ポンプ７ｄにより給湯待機時には循環可能として即湯機能が付与されている。そして、各給湯器２は上記貯湯槽１０内を昇温させるための循環経路８ｂの途中に並列に介装されている。すなわち、循環ポンプ７ｃの作動により貯湯槽１０の底部の低温湯水が取り出される取り出し路８３と、加熱された湯を貯湯槽１０の頂部に供給する供給路８４との間に並列に各給湯器２が介装されている。この場合も、連結型給湯装置は貯湯槽１０内の湯水の昇温用として用いられる。
【００５４】
以上の使用形態に用いられる連結型給湯装置は各使用形態毎に特別に構成されるのではなくて、同じ構成の給湯器２と、同じ構成のシステムコントローラ６とを備えた同じ構成の連結型給湯装置を用いて構成されるようになっている。つまり、いずれの使用形態（用途）に連結型給湯装置が用いられたとしても、システムコントローラ６は各使用形態に対応した作動制御が実行可能なように予め構成されている。
【００５５】
上記システムコントローラ６は、図９に示すように取得判定処理部６２と、不揮発性メモリ（例えばＥＥＰＲＯＭ）６３と、単なる連結型用の台数制御部６４と、即湯用制御部６５と、ろ過用制御部６６と、貯湯用制御部６７とを備える他、図１０に示すような外部設定手段１４が付設されている。上記の即湯用制御部６５、ろ過用制御部６６及び貯湯用制御部６７は、上記の台数制御部６４による台数制御を基本として備える他、それぞれの使用形態に特有な作動制御を備えている。
【００５６】
上記外部設定手段１４は、連結型給湯装置がいずれの使用形態に用いられるかの情報を入力設定するものであり、図１０は設定用接続端子により構成された例を示している。すなわち、連結型給湯装置が使用されると想定される使用形態（用途）に対応する複数の例えば雌端子１４１〜１４４と、この雌端子１４１〜１４４に対し選択的に接続される雄端子１４５とを備えている。例えば雌端子１４１に雄端子１４５が接続されると上記取得判定処理部６２に対し使用形態は単なる連結型用であるとの情報が入力設定され、以下同様に、雌端子１４２に接続されると使用形態は即湯用であるとの情報が入力設定され、雌端子１４３に接続されると使用形態はろ過用であるとの情報が入力設定され、雌端子１４４に接続されると使用形態は貯湯用であるとの情報が入力設定されるようになっている。このような選択的な接続操作（外部操作）は、設置施工した者又は試運転を行う作業員等により行われる。
【００５７】
上記取得判定処理部６２は、連結型給湯装置がいずれの使用形態に用いられるかの使用形態に関する判定と、メインリモコン６１との間の通信接続ライン１２又は各コントローラ３との間の通信接続ライン１３，１３，…の断線もしくは抜け等の異常発生か否かの判定とを行うようになっている。使用形態に関する判定は、上記外部設定手段１４による入力設定により使用形態に関する情報を取得したか否か、及び、取得した情報に対応する使用形態は何かを判定するようになっている。そして、システムコントローラ６は、判定された使用形態を不揮発性メモリ６３に記憶保持させると共に、通信接続ライン１３，１３，…を介して上記使用形態に関する情報を送信し各コントローラ３に内蔵された不揮発性メモリ（図示省略）に記憶保持させる。併せて、上記システムコントローラ６は、判定された使用形態に対応する制御部を選択して起動させるようになっている。例えば上記外部設定手段１４から使用形態は単なる連結型用であるとの情報が取得されると台数制御部６４を起動させ、以下同様に即湯用であるとの情報が取得されると即湯用制御部６５を起動させ、ろ過用であるとの情報が取得されるとろ過用制御部６６を起動させ、貯湯用であるとの情報が取得されると貯湯用制御部６７を起動させるようになっている。そして、台数制御部６４、即湯用制御部６５、ろ過用制御部又は貯湯用制御部６７により使用形態に対応した作動制御が実行される。この際、いずれかの制御部６４，６５，６６又は６７により実行される台数制御により各給湯器２に対し割り付けられるメイン給湯器かサブ給湯器かの別に関する情報を、各コントローラ３は自己の不揮発性メモリにその都度記憶保持して更新させるようになっている。
【００５８】
一方、上記システムコントローラ６では、上記取得判定処理部６２によりいずれか又は全ての通信接続ライン１２，１３に異常が発生したと判定されたときには、起動されている上記の台数制御部６４、即湯用制御部６５、ろ過用制御部６６又は貯湯用制御部６７に出力し、各制御部６４，６５，６６又は６７に予め搭載されている異常発生時用の作動制御を実行させる他、各コントローラ３も予め搭載されている異常発生時用の作動制御を個別に実行する。
【００５９】
通信接続ライン１３の異常発生時用の作動制御を次に説明する。この場合にはシステムコントローラ６からの制御信号が受信不能になるため、その受信不能になったコントローラ３はその受信不能の検知に基づき自己の不揮発性メモリに記憶されている使用形態に関する情報を読み出し、その使用形態に対応する異常発生時の作動制御を独自に実行する。
【００６０】
単なる連結型用（図５を併せて参照）の場合であると、上記コントローラ３では自己の不揮発性メモリからその時点で記憶されているメイン給湯器かサブ給湯機かの別を読み出し、メイン給湯器であれば缶体流量制御弁２３２及びバイパス流量制御弁２４１を開状態に維持する一方、サブ給湯器であれば缶体流量制御弁２３２及びバイパス流量制御弁２４１を全閉状態に切換える。つまり、メイン給湯器であれば給水路４と給湯路５とを連通状態に維持して給湯栓５１が開かれれば最悪でも水が流れるようにする。
【００６１】
即湯用（図６を併せて参照）の場合においても、その受信不能になったコントローラ３により上記の単なる連結型用の場合と同様の異常発生時用の作動制御が実行される。これにより、たとえメイン給湯器が上記の受信不能に陥ったとしても、そのメイン給湯器は給水路４と給湯路５とを連通状態に維持するため、循環ポンプ７が作動されている場合であっても、その循環流を止めることはない。また、例えば、図６に示すシステムコントローラ６接続時の即湯機能付きの連結型給湯装置において、メイン給湯器とサブ給湯機との識別を最後まで通信が正常に行われていた給湯器をメイン給湯器とするようにしても、通信が正常に行われている給湯器が残っていないときにはいずれか予め定めておいた給湯器を仮のメイン給湯器として機能させるようにしてもよい。
【００６２】
ろ過用（図７）及び貯湯用（図８）の場合であると、受信不能になったコントローラ３はメイン給湯器又はサブ給湯機の別を問わずにバイパス流量制御弁２４１を全閉状態に切換える一方、缶体流量制御弁２３２を最低作動流量以上の所定の小開度（例えば５Ｌ／min）に維持させる。これにより、最悪の場合であっても、循環経路８ａ又は８ｂでの循環を可能として循環流自体が阻止されることはない。
【００６３】
＜他の実施形態＞
なお、本発明は上記第１及び第２実施形態に限定されるものではなく、その他種々の実施形態を包含するものである。すなわち、上記第１及び第２実施形態では、連結型給湯装置を構成する給湯器として液体燃料（石油類）を燃料として燃焼させるオイル給湯器を用いた場合を示したが、これに限らず、上記給湯器として気体燃料（ガス類）を燃料として燃焼させるガス給湯器を用いてもよう。
【００６４】
上記第２実施形態では、外部設定手段として設定用接続端子を示したが、これに限らず、リモコン６１又はディップスイッチ等により上記外部設定手段を構成してもよい。リモコン６１の場合にはその表示部に表示された使用形態の内からスイッチ操作により選択して入力設定し、上記ディップスイッチの場合には使用形態の種類に対応した数だけ設け、その内から選択したディップスイッチをＯＮ切換するようにすればよい。
【図面の簡単な説明】
【００６５】
【図１】本発明の第１実施形態を示す模式図である。
【図２】図１の給湯器の例を示す模式図である。
【図３】図１の各コントローラの内容を示すブロック図である。
【図４】図３の各コントローラでの制御内容を示すフローチャートである。
【図５】使用形態が単なる給湯用の連結型用である場合の構成例を示す模式図である。
【図６】使用形態が即湯機能付きの給湯用である場合の構成例を示す模式図である。
【図７】使用形態がろ過用である場合の構成例を示す模式図である。
【図８】使用形態が貯湯用である場合の構成例を示す模式図である。
【図９】図５〜図９に適用されるシステムコントローラ等の内容を示すブロック図である。
【図１０】外部設定手段の例を示す模式図である。
【符号の説明】
【００６６】
２，２ａ，２ｂ，２ｃ    給湯器
３，３ａ，３ｂ，３ｃ    コントローラ
４                      給水路
５                      給湯路
１１，１２，１３        通信接続ライン
３１                    リモコン（外部操作手段）
１４                    外部設定手段
３２，６２              取得判定処理部
３４                    マスタ制御部（主制御部）
３５                    スレーブ制御部（従制御部）
３６，６３              不揮発性メモリ
【図１】
2005106357.tif 000003
【図２】
2005106357.tif 000004
【図３】
2005106357.tif 000005
【図４】
2005106357.tif 000006
【図５】
2005106357.tif 000007
【図６】
2005106357.tif 000008
【図７】
2005106357.tif 000009
【図８】
2005106357.tif 000010
【図９】
2005106357.tif 000011
【図１０】
2005106357.tif 000012