(57)【要約】【課題】  被加熱温度の検出精度の向上を図りながら、コンパクト化を図り得るコンロ用の温度検出装置を提供する。【解決手段】  被加熱物の底部に当接させる当接体１を上端部に支持する筒状支持体３が、環状の加熱手段の内部に配設され、当接体１の温度を検出する温度検出手段２が設けられたコンロ用の温度検出装置であって、当接体１が、筒状支持体３との熱伝導が抑制される断熱状態で筒状支持体３に支持されている。  又、当接体１に、筒状支持体３の上端部に挿入される円筒状の挿入部１ｂが下向きに備えられ、その挿入部１ｂと筒状支持体３との間に筒状断熱材１３が設けられて、当接体１が断熱状態で筒状支持体３に支持されている。【選択図】        図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
被加熱物の底部に当接させる当接体を上端部に支持する筒状支持体が、環状の加熱手段の内部に配設され、
前記当接体の温度を検出する温度検出手段が設けられたコンロ用の温度検出装置であって、
前記当接体が、前記筒状支持体との熱伝導が抑制される断熱状態で前記筒状支持体に支持されているコンロ用の温度検出装置。
【請求項２】
前記当接体に、前記筒状支持体の上端部に挿入される円筒状の挿入部が下向きに備えられ、
その挿入部と前記筒状支持体との間に筒状断熱材が設けられて、前記当接体が前記断熱状態で前記筒状支持体に支持されている請求項１記載のコンロ用の温度検出装置。
【請求項３】
前記筒状断熱材が、フッ素樹脂製である請求項２記載のコンロ用の温度検出装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、被加熱物の底部に当接させる当接体を上端部に支持する筒状支持体が、環状の加熱手段の内部に配設され、
前記当接体の温度を検出する温度検出手段が設けられたコンロ用の温度検出装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
かかるコンロ用の温度検出装置（以下、単に温度検出装置と略記する場合がある）は、ガスバーナ等の環状の加熱手段を備えたコンロにおいて、その加熱手段にて加熱される鍋等の被加熱物の底部の温度（以下、単に被加熱温度と称する場合がある）を検出するために用いるものであり、例えば五徳に載置される被加熱物の底部に当接体を当接させることが可能なように、筒状支持体を環状の加熱手段の内部に配設して、温度検出手段にて当接体の温度を被加熱温度として検出するようになっている。
【０００３】
このような温度検出装置において、従来は、図１１に示すように、当接体１を筒状支持体３の上端部に内嵌し、筒状支持体３に、その外周部を囲むように大径の防熱筒３１を取り付けていた（例えば、特許文献１参照。）。
【０００４】
つまり、上述のように当接体１が筒状支持体３の上端部に内嵌状に設けられて、それら当接体１と筒状支持体３とが互いに接触していることから、当接体１と筒状支持体３との間では、熱伝導が良好に行われることになる。
そして、環状の加熱手段（図示省略）の内部に配設されている筒状支持体３は、加熱手段からの熱の影響を受け易く、そのように筒状支持体３が加熱手段からの熱の影響を受けて昇温すると、その筒状支持体３からの熱伝導が良好な当接体１は、筒状支持体３からの熱伝導により加熱され易くて、温度検出手段２にて被加熱物（図示省略）の被加熱温度を検出するに当たってその検出精度が悪くなることから、上述のように筒状支持体３に防熱筒３１を設けて、加熱手段からの熱による筒状支持体３の昇温を抑制して、被加熱温度の検出精度が低下するのを抑制するようにしているのである。
【０００５】
【特許文献１】特開２０００−２８３４６８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
従って、従来では、筒状支持体にその外周部を囲むように大径の防熱筒を取り付けていたことから、温度検出装置が大型化する問題があった。
【０００７】
本発明は、かかる実情に鑑みてなされたものであり、その目的は、被加熱温度の検出精度の向上を図りながら、コンパクト化を図り得るコンロ用の温度検出装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明のコンロ用の温度検出装置は、被加熱物の底部に当接させる当接体を上端部に支持する筒状支持体が、環状の加熱手段の内部に配設され、
前記当接体の温度を検出する温度検出手段が設けられたものであって、
第１特徴構成は、前記当接体が、前記筒状支持体との熱伝導が抑制される断熱状態で前記筒状支持体に支持されている点を特徴とする。
【０００９】
即ち、当接体が、筒状支持体との熱伝導が抑制される断熱状態で筒状支持体に支持されていて、筒状支持体から当接体への熱伝導が抑制されるので、その筒状支持体からの熱伝導による当接体の温度変動が抑制される。
そして、このように筒状支持体から当接体への熱伝導が抑制されて、その筒状支持体からの熱伝導による当接体の温度変動が抑制されることから、筒状支持体が加熱手段からの熱の影響により昇温しても、その筒状支持体からの熱伝導による当接体の温度変動が抑制されるものとなり、被加熱温度の検出精度を向上することが可能となる。
そして、筒状支持体と当接体との間を断熱する構成であることから、筒状支持体の大径化を抑制することが可能となる。
従って、被加熱温度の検出精度の向上を図りながら、コンパクト化を図り得るコンロ用の温度検出装置を提供することができるようになった。
【００１０】
第２特徴構成は、上記第１特徴構成に加えて、
前記当接体に、前記筒状支持体の上端部に挿入される円筒状の挿入部が下向きに備えられ、
その挿入部と前記筒状支持体との間に筒状断熱材が設けられて、前記当接体が前記断熱状態で前記筒状支持体に支持されている点を特徴とする。
【００１１】
即ち、当接体の円筒状の挿入部を、それと筒状支持体との間に筒状断熱材を介在させた状態で筒状支持体の上端部に嵌入することにより、当接体が、それと筒状支持体との間の熱伝導が筒状断熱材により抑制される状態で筒状支持体に支持されることとなって、当接体が断熱状態で筒状支持体に支持されることになる。
つまり、挿入部は当接体を筒状支持体に支持するために必要なものであり、その挿入部を利用して、その挿入部と筒状支持体との間に筒状断熱材を設けるという簡素な構成により、当接体を断熱状態で筒状支持体に支持するようにしているのである。
従って、当接体を断熱状態で筒状支持体に支持するための構成の簡略化により、コンロ用の温度検出装置の低廉化を図ることができるようになった。
【００１２】
第３特徴構成は、上記第２特徴構成に加えて、
前記筒状断熱材が、フッ素樹脂製である点を特徴とする。
【００１３】
即ち、当接体の挿入部を、それと筒状支持体との間にフッ素樹脂製の筒状断熱材を介在させた状態で筒状支持体の上端部に嵌入することにより、当接体が断熱状態で筒状支持体に支持される。
つまり、筒状断熱材として、フッ素樹脂製のものを用いることにより、フッ素樹脂は加熱手段にて加熱される被加熱物の温度に対して十分な耐熱性を有しながら、衝撃に対して強いので、使用時において被加熱物の底部が当接体に当接する際の衝撃による筒状断熱材の破損を防止することができ、耐久性を向上することができる。
又、フッ素樹脂は、セラミックス等の断熱材に比べて断熱性に優れているので、筒状断熱材としてフッ素樹脂製のものを用いることにより、筒状支持体から当接体への熱伝導が一層抑制されて、被加熱温度の検出精度を一層向上することが可能となる。
従って、耐久性の向上を図りながら、被加熱温度の検出精度の更なる向上を図ることができるようになった。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
以下、図面に基づいて、本発明の実施の形態を説明する。
図１及び図２に示すように、温度検出装置は、被加熱物の底部に当接させる当接体１を上端部に支持する円筒状の筒状支持体３、その筒状支持体３を上下動自在に支持する基台４、当接体１の温度を検出する温度検出手段としてのサーミスタ２、及び、筒状支持体３を上向きに復帰付勢するコイルバネ５等を備えて構成してある。
そして、本発明では、当接体１を、筒状支持体３との熱伝導が抑制される断熱状態で筒状支持体３に支持してある。
【００１５】
前記基台４は、平面視で概ね矩形状の台部分６に、上方側が小径となる２段円筒状のケーシング部７を立設し、更に、そのケーシング７の小径部に、内径が筒状支持体３の下端部の外径よりもやや大径な円筒状の案内筒部８を内嵌状に取り付けて構成してある。
【００１６】
前記案内筒部８の上端側に、径方向外方に突出する突起部８ａを周方向に沿って環状に設けると共に、その案内筒部８の上端に鍔部８ｂを備え、周方向の一部分を切り欠いた形状のリング状体９をそれら環状の突起部８ａと鍔部８ｂとの間に嵌め込む状態で案内筒部８の外周部に取り付けてある。
前記リング状体９には、詳細は後述するが、筒状支持体３の周り止め用の凹溝９ａを上下方向に沿わせて形成してある。
【００１７】
図１ないし図３に示すように、前記筒状支持体３は、上端側に、下方側の部分よりも大径の大径部３ａを備え、その大径部３ａの上端には、その上端の開口縁を径方向内方側に絞ることにより環状の内向き突起部３ｂを備えてある。
更に、筒状支持体３の長手方向の中間部には、径方向外方側に突出する外向き突起部３ｃを周方向に沿って環状に設けてある。
尚、この筒状支持体３は、ステンレス（ＳＵＳ３０４）製である。
【００１８】
図１ないし図３に示すように、前記当接体１は、上端を鍔部１ｃを備えさせる状態で閉じた形態の円筒状に形成して、平坦状の上面を被加熱物の底部に当接させる当接面１ａとすると共に、前記筒状支持体の上端部の大径部３ａに挿入する円筒状の挿入部１ｂを下向きに備えさせ、その挿入部１ｂの下端には、尖鋭状に径方向外方側に突出する外向き突起部１ｄを周方向に沿って環状に設けてある。
この当接体１の挿入部１ｂの長さは、前記筒状支持体３の上端部の大径部３ａの長さよりも短く設定してある。
尚、この当接体１は銅製である。
【００１９】
そして、前記サーミスタ２を、前記当接体１の挿入部１ｂに下向き開口状に形成した収納空間内にその底部に当接させて配設した状態で、且つ、サーミスタ２のリード線１０を挿通したリード線被覆チューブ１１を耐熱性の樹脂１２にて前記挿入部１ｂの開口下端に固定した状態で設けてある。
【００２０】
図１ないし図４に示すように、サーミスタ２のリード線１０を筒状支持体３にその上端から挿通した状態で、上述のようにサーミスタ２を保持した当接体１の挿入部１ｂを、それと筒状支持体３との間にフッ素樹脂製の筒状断熱材１３を介在させた状態で筒状支持体３の上端部の大径部３ａに嵌入することにより、当接体１を、それと筒状支持体３との間の熱伝導が筒状断熱材１３により抑制される状態で筒状支持体３に支持させて、当接体１を断熱状態で筒状支持体３に支持するようにしてある。
つまり、当接体１の挿入部１ｂと筒状支持体３との間に筒状断熱材１３が設けられて、当接体１が前記断熱状態で筒状支持体３に支持される構成としてある。
【００２１】
筒状断熱材１３の長さは、筒状支持体３の大径部３ａの長さよりも長く設定して、その筒状断熱材１３を筒状支持体３の大径部３ａにその上方に突出する状態で内嵌し、その筒状断熱材１３に当接体１の挿入部１ｂを内嵌することにより、当接体１を断熱状態で筒状支持体３に支持する構成として、筒状支持体３の上端と当接体１の鍔部１ｃとを離間させて、筒状支持体３と当接体１とを確実に断熱するようにしてある。
【００２２】
又、このように筒状支持体３の上端と当接体１の鍔部１ｃとを離間させながらも、当接体１の挿入部１ｂにおける筒状支持体３の上端からの突出部分を、筒状断熱材１３にて覆って断熱するようにして、後述する環状のガスバーナＢ（図５参照）からの熱により当接体１が昇温するのを抑制するようにしてある。
【００２３】
又、上述のように当接体１の挿入部１ｂをそれと筒状支持体３との間に筒状断熱材１３を介在させた状態で筒状支持体３の大径部３ａに嵌入した状態で、筒状支持体３の上端の内向き突起部３ｂを筒状断熱材１３の外周面に係止させ、且つ、挿入部１ｂの下端の外向き突起部１ｄを筒状断熱材１３の内周面に係止させるようにして、当接体１を筒状支持体３に対して抜け止めするようにしてある。
更に、図示は省略するが、筒状支持体３の大径部３ａにおける当接体１の挿入部１ｂと重なる部分を、周方向に分散する複数箇所において、径方向内方側に凹入させるように変形させて、当接体１の筒状支持体３からの抜け止めを強化してある。
【００２４】
この実施形態では、フッ素樹脂製の筒状断熱材１３として、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）樹脂製の筒状断熱材１３を用いている。
【００２５】
ちなみに、ポリテトラフルオロエチレン樹脂の熱伝導率は、約０．３５（Ｗ／ｍ・Ｋ）である。一方、当接体１を形成する銅の熱伝導率、筒状支持体３を形成するステンレス（ＳＵＳ３０４）の熱伝導率は、夫々、約５１２（Ｗ／ｍ・Ｋ）、約２０（Ｗ／ｍ・Ｋ）である。又、断熱材料として用いられるガラスの熱伝導率は、約１．９８（Ｗ／ｍ・Ｋ）として用いられる。
つまり、ポリテトラフルオロエチレン樹脂の熱伝導率は、当接体１を形成する銅や筒状支持体３を形成するステンレスに比べて極めて小さく、又、断熱材料として用いられるガラスよりも十分に小さいことから、筒状断熱材１３をポリテトラフルオロエチレン樹脂製とすることにより、当接体１と筒状支持体３との間の熱伝導を十分に抑制して、当接体１と筒状支持体３との間を断熱状態にすることができる。
【００２６】
次に、図１及び図２に基づいて、前記筒状支持体３を前記コイルバネ５にて上向きに復帰付勢する状態で上下動自在に前記基台４に支持するための構成について、説明を加える。
下方側の小径部１４ａの内径が前記案内筒部８の外径よりも大径で且つ前記リング状体９の外径よりも小径であり、上方側の大径部１４ｂの内径がリング状体９の外径よりもやや大径な２段円筒状の外筒１４を、その小径部１４ａが案内筒部８におけるリング状体９よりも下方側に位置する状態で、案内筒部８の外周部に上下動自在に設けてある。
この外筒１４の大径部１４ｂには、内方側に突出して前記リング状体９の前記凹溝９ａに係合可能な突条１４ｃを大径部１４ｂの長手方向に延びる状態で形成してある。
そして、外筒１４を上述のように案内筒部８の外周部に上下動自在に設けるに当たっては、その大径部１４ｂの突条１４ｃをリング状体９の凹溝９ａに係合させた状態で設けるようにして、案内筒部８に対する外筒１４の回転を規制して、外筒１４を周り止めするようにしてある。
【００２７】
又、上方側が小径部１５ａであり、下方側が大径部１５ｂである２段円筒状の蓋体１５を、小径部１５ａを筒状支持体３の前記外向き突起部３ｃに下方側から当接させて筒状支持体３に外嵌させた状態で、筒状支持体３に支持させてある。
【００２８】
そして、前記コイルバネ５を前記案内筒部８の上端の鍔部８ｂにて受け止めた状態で外筒１４の内部に配設し、筒状支持体３の下端部を案内筒部８の上端から挿入して、外筒１４の大径部１４ｂの上端部を蓋体１５の大径部１５ｂに内嵌させて、それら外筒１４の大径部１４ｂと蓋体１５の大径部１５ｂ同士を固定することにより、筒状支持体３を案内筒部８の案内にて上下動自在に基台４に支持させてある。
そのように筒状支持体３を上下動自在に基台４に支持させた状態では、外筒１４の小径部１４ａと大径部１４ｂとの間の段部１４ｄが前記リング状体９に下方側から当接することにより、筒状支持体３が抜け止めされ、又、外筒１４の大径部１４ｂの突条１４ｃとリング状体８の凹溝９ａとの係合により、筒状支持体３が周り止めされる。
【００２９】
又、前記コイルバネ５を、２段円筒状の蓋体１５の段部１５ｃと案内筒部８の上端の鍔部８ｂとの間に圧縮状態で保持するようにして、そのコイルバネ５により、筒状支持体３を基台４に対して上向きに付勢するようにしてある。
このようにして、筒状支持体３をコイルバネ５にて上向きに復帰付勢する状態で上下動自在に基台４に支持してある。
【００３０】
前記サーミスタ２のリード線１０は、筒状支持体３の上下動を許容するように前記ケーシング７内にて弛ませた状態で、ケーシング７の外部に導出させてある。リード線１０におけるケーシング７からの導出部分は、耐熱性の樹脂１６にて固定してある。
【００３１】
上述のように構成した温度検出装置Ｓを例えばガスコンロにて用いる場合、図５に示すように、筒状支持体３が環状のガスバーナＢの内部の略中央に立ち姿勢状態で配設されるように、基台４によりガスコンロ内に固定する。
図示は省略するが、このガスコンロは、横方向に並ぶ２台のガスバーナ、それら２台のガスバーナＢの間に配設されたグリル等を備えて構成してある。
【００３２】
前記ガスバーナＢは周知であるので、詳細な説明を省略して、以下、図５に基づいて、簡単に説明する。
ガスバーナＢは、混合管２１とその混合管２１の先端に連設された環状のバーナベース２２とを備えたバーナ本体Ｂｍ、及び、バーナベース２２に載置させた載置状態に組み付けられる環状のバーナキャップ２３等を備えて構成してある。
【００３３】
バーナキャップ２３をバーナベース２２に対して載置状態に組み付けた状態で、バーナベース２２とバーナキャップ２３との間に、混合ガス分配室２４が区画形成され、並びに、その混合ガス分配室２４に連通して、外方に向けて炎を形成する複数の炎口２５が周方向に沿って間隔を隔てて並ぶ状態で形成されるように構成してある。
【００３４】
そして、ガスバーナＢを、トッププレート２６に形成したバーナ用開口部２７内にバーナベース２２を位置させた状態で、トッププレート２６の下方に設けてある。
又、環状の汁受皿２８をその孔内にバーナベース２２を挿通させた状態で、トッププレート２６のバーナ用開口部２７の開口縁部に載置し、五徳リング３０と一体の五徳２９をトッププレート２６上に載置するようにしてある。
【００３５】
そして、温度検出装置Ｓを、前記当接体１が五徳２９の上端よりも上方に突出する状態で、前記筒状支持体３が上述のように組み付けられた環状のバーナベース２２及びバーナキャップ２３の内部の略中央で立ち姿勢となるように、コンロ内に固定する。
【００３６】
つまり、鍋等の被加熱物（図示省略）を五徳２９上に載置すると、前記コイルバネ５の付勢力により当接体１が被加熱物の底部に当接する状態となり、そのように被加熱物の底部に当接した当接体１の温度を被加熱温度として前記サーミスタ２により検出することになる。
【００３７】
以下、温度検出装置において、上述のように、当接体１を筒状支持体３との熱伝導が抑制される断熱状態で筒状支持体３に支持するようにすることにより、被加熱温度の検出精度を向上することができることを検証した結果を説明する。
この検証試験では、水を入れた被加熱物としての鍋をガスバーナＢにて加熱する状態で、鍋内の水の温度を実加熱温度として別の温度計測器にて測定すると共に、当接体１の温度をサーミスタ２にて検出して、そのサーミスタ２にて検出した当接体１の温度（被加熱温度に相当する）と温度計測器にて測定した実加熱温度との温度差により、被加熱温度の検出精度を評価した。
そして、温度検出装置としては、上述のように当接体１と筒状支持体３とを断熱したもの（以下、当接体断熱タイプの温度検出装置と称する）と、上述した当接体１と筒状支持３との熱伝導が良好な従来構成において図１１に示す如き防熱筒３１を取り外したもの（以下、当接体非断熱タイプの温度検出装置と称する）を用いて、それらの間で被加熱温度の検出精度を比較した。
【００３８】
検証試験の結果を図６ないし図９に示す。図６ないし図９の各図は、バーナＢを点火した後の当接体１の温度及び実加熱温度夫々の経時変化の測定結果を示すものである。
そして、図６及び図７は、グリルを消火した状態で、当接体１の温度及び実加熱温度夫々を測定した結果を示すものであり、図６は、当接体断熱タイプの温度検出装置を設けた状態での測定結果であり、図７は、当接体非断熱タイプの温度検出装置を設けた状態での測定結果である。尚、これら図６及び図７には、温度検出装置の筒状支持体３の温度の経時変化も示してある。
又、図８及び図９は、グリルを燃焼する状態で、当接体１の温度及び実加熱温度夫々を測定した結果を示すものであり、図８は、当接体断熱タイプの温度検出装置を設けた状態での測定結果であり、図９は、当接体非断熱タイプの温度検出装置を設けた状態での測定結果である。
【００３９】
図６及び図７に示すように、グリルを消火した状態においては、水が沸騰して実加熱温度が１００°Ｃに達した以降は、筒状支持体３の温度は、当接体断熱タイプ及び当接体非断熱タイプのいずれも略１７０°Ｃであり、当接体１の温度は、当接体断熱タイプでは１１０°Ｃであり、当接体非断熱タイプでは１２８．５°Ｃである。つまり、当接体１の温度と実加熱温度との温度差は、当接体断熱タイプでは１０°Ｃであり、当接体非断熱タイプでは２８．５°Ｃであり、当接体断熱タイプの方が当接体１の温度と実加熱温度との温度差が小さい。
【００４０】
又、図８及び図９に示すように、グリルを燃焼する状態においては、水が沸騰して実加熱温度が１００°Ｃに達した以降は、当接体１の温度は、当接体断熱タイプでは１１５°Ｃであり、当接体非断熱タイプでは１４７．５°Ｃである。つまり、当接体１の温度と実加熱温度との温度差は、当接体断熱タイプでは１５°Ｃであり、当接体非断熱タイプでは４７．５°Ｃであり、当接体断熱タイプの方が当接体１の温度と実加熱温度との温度差が小さい。
【００４１】
以上の検証試験により、当接体１を断熱状態で筒状支持体３に設けることにより、筒状支持体３がガスバーナＢからの熱の影響により昇温しても、その筒状支持体３から当接体１への熱伝導が抑制されるので、筒状支持体３からの熱伝導による当接体１の昇温が抑制されて、当接体１の温度と実加熱温度との温度差が小さくなり、もって、被加熱温度の検出精度を向上できることを検証することができた。
【００４２】
〔別実施形態〕
次に別実施形態を説明する。
（イ）  当接体１を筒状支持体３との熱伝導が抑制される断熱状態で筒状支持体３に支持するための構造は、上記の実施形態において例示した構造に限定されるものではない。
例えば、図１０に示すように、当接体１に概ね円板状の当接部１ｅを備えさせ、その当接部１ｅをそれと筒状支持体３の上端との間に環状断熱材１７を介在させた状態で筒状支持体３の上端に載置状態で取り付けることにより、当接体１を前記断熱状態で筒状支持体３に支持する構成としても良い。ちなみに、環状断熱材１７と筒状支持体３の上端及び当接部１ｅの裏面夫々との間は耐熱性の接着剤により接続する。又、環状断熱材１７及び筒状支持体３夫々の互いに対向する部分は互いに係合可能な段状に形成してある。前記環状断熱材１７は、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）樹脂等のフッ素樹脂製である。
【００４３】
図１０中の１ｆは、当接部１ｅの裏面側に突設したサーミスタ埋設部である。そして、このサーミスタ埋設部１ｆの凹部に前記サーミスタ２を配設した状態で、リード線１０を耐熱性の樹脂１８にて前記凹部の開口端部に固定することにより、サーミスタ２を当接体１に保持してある。尚、このサーミスタ埋設部１ｆは、筒状支持体３の内径よりも小径であり、上述のように当接体１を前記断熱状態で筒状支持体３に支持した状態では、サーミスタ埋設部１ｆは筒状支持体３と非接触状態となって、筒状支持体３と断熱状態となる。
【００４４】
（ロ）  筒状断熱材１３をフッ素樹脂製とする場合、そのフッ素樹脂としては、上記の実施形態において例示したポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）樹脂以外に、ポリ３フッ化クロルエチレン（ＰＣＴＦＥ）、フッ化エチレンプロピレン共重合体（ＦＥＰ）等、種々のフッ素樹脂を用いることができる。
又、筒状断熱材１３を形成する断熱材料としては、上記の実施形態において例示したフッ素樹脂以外に、セラミックス、グラスウール等、種々の断熱材料を用いることが可能である。
【００４５】
（ハ）  当接体１の温度を検出する温度検出手段としては、上記の実施形態において例示したサーミスタ２以外に、例えば熱電対を用いることが可能である。
【００４６】
（ニ）  本発明のコンロ用の温度検出装置は、上記の実施形態において例示したガスコンロ以外に、電気コンロ等、種々のコンロにて用いることが可能である。電気コンロにて用いる場合は、環状の加熱手段としての環状の電気ヒータの内部に筒状支持体３を配設することになる。
【図面の簡単な説明】
【００４７】
【図１】実施形態にかかるコンロ用の温度検出装置の縦断面図
【図２】実施形態にかかるコンロ用の温度検出装置の分解斜視図
【図３】実施形態にかかるコンロ用の温度検出装置の要部の縦断面図
【図４】実施形態にかかるコンロ用の温度検出装置の要部の横断平面図
【図５】実施形態にかかるコンロ用の温度検出装置を備えたガスコンロの要部の縦断面図
【図６】グリル消火状態での当接体の温度及び実加熱温度夫々の経時変化を示す図
【図７】グリル消火状態での当接体の温度及び実加熱温度夫々の経時変化を示す図
【図８】グリル燃焼状態での当接体の温度及び実加熱温度夫々の経時変化を示す図
【図９】グリル燃焼状態での当接体の温度及び実加熱温度夫々の経時変化を示す図
【図１０】別実施形態にかかるコンロ用の温度検出装置の要部の縦断面図
【図１１】従来のコンロ用の温度検出装置の要部の縦断面図
【符号の説明】
【００４８】
１    当接体
１ｂ  挿入部
２    温度検出手段
３    筒状支持体
１３  筒状断熱材
Ｂ    環状の加熱手段
【図１】
2005331205.tif 000003
【図２】
2005331205.tif 000004
【図３】
2005331205.tif 000005
【図４】
2005331205.tif 000006
【図５】
2005331205.tif 000007
【図６】
2005331205.tif 000008
【図７】
2005331205.tif 000009
【図８】
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【図９】
2005331205.tif 000011
【図１０】
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【図１１】
2005331205.tif 000013