(57)【要約】【課題】駆動回路系を多分割した維持ブロック駆動において、動作安定性の高い画像表示を可能とするＡＣ型プラズマディスプレイパネルの駆動方法を実現することを目的とする。【解決手段】複数個の放電セル群から構成されるマトリクス構造パネルを有し、表示領域をブロックに分割して部分領域毎に駆動するＡＣ型プラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、前記部分領域の各々に属するブロックはそれぞれＮ個のパルス信号を有し、複数の前記ブロック間での対応するパルス信号同士を、振幅値で重み付け加算しパルス多重信号を生成することを特徴とするものである。【選択図】図８
2005331816.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数個の放電セル群から構成されるマトリクス構造パネルを有し、表示領域をブロックに分割して部分領域毎に駆動するＡＣ型プラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、前記部分領域の各々に属するブロックはそれぞれＮ個のパルス信号を有し、複数の前記ブロック間での対応するパルス信号同士を、振幅値で重み付け加算しパルス多重信号を生成することを特徴とするＡＣ型プラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項２】
時間方向に対し振幅値を昇順あるいは降順させて加算することを特徴とする請求項１に記載のＡＣ型プラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項３】
複数の前記ブロック間での対応するパルス信号同士の振幅値が全て同じ値であることを特徴とする請求項１に記載のＡＣ型プラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項４】
前記パルス信号の振幅を前記ブロック単位で任意の値に変換することを特徴とする請求項１に記載のＡＣ型プラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項５】
前記パルス多重信号からパルス幅を検出して個々のパルス波形に復元することを特徴とする請求項１に記載のＡＣ型プラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項６】
前記パルス多重信号からパルス波形の立ち上がり及び立ち下がり位置を検出して、個々のパルス波形に復元することを特徴とする請求項１に記載のＡＣ型プラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電極結線（マトリクス）構造によるＡＣ型プラズマディスプレイパネルの駆動方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
図１は、従来のＡＣ型プラズマディスプレイパネル（ＡＣ型ＰＤＰ）の概略構成を示す図である。複数個のスキャン電極１１、複数個のサステイン電極１２及び複数個のアドレス電極１３を含む。複数個のアドレス電極１３は画面垂直方向に配列され、複数個のスキャン電極１１及び複数個のサステイン電極１２は画面水平方向に対になって配列されている。複数個のサステイン電極１２はすべて同電位になるよう共通化されている。スキャン電極１１、サステイン電極１２及びアドレス電極１３の各交点に放電セル１００が形成され、表示画面上の画素として機能する。スキャン回路１０１は複数個のスキャン電極１１を順に駆動し、サステイン回路１０２は複数個のサステイン電極１２を共通に駆動する。アドレス回路１０３は映像データに応じて複数個のアドレス電極１３を１ライン分同時に駆動する。
【０００３】
次に、ＡＣ型ＰＤＰを駆動するアドレス・発光分離（Ａｄｄｒｅｓｓ  Ｄｉｓｐｌａｙ−ｐｅｒｉｏｄ  Ｓｅｐａｒａｔｅｄ：ＡＤＳ）駆動方式を説明する。一般にＴＶ信号は１秒間に６０枚の画像を重ね合わせて映像を表示しており、約１６．６ｍｓｅｃに１回の割合で画像を形成している。その１６．６ｍｓｅｃに相当する時間を１フィールドとする。１フィールドは、複数のサブフィールドに分割されており、各サブフィールドはアドレス期間とそれぞれ維持発光期間から構成される。アドレス期間では、表示させるライン数分に相当する個数のスキャンパルスを順にスキャンする。
【０００４】
アドレス電極１３は、アドレス期間において、各ラインに表示するデータを各ライン選択時にＨレベルもしくはＬレベルを設定する。アドレス電極１３によりＨレベルの電圧を印加した各ライン上の各画素空間には、壁電荷が蓄積されている。Ｌレベルの場合には壁電荷は蓄積されていない。壁電荷が蓄積されている画素は、各維持発光期間では放電が開始・維持発光されることとなる。各サブフィールドの維持発光期間では、例えば、重み付け比率がサブフィールド毎に２の累乗（１、２、４、〜２N-1）になるよう設定する。各サブフィールドの維持発光時間を選択的に組み合わせることで、維持パルス数の合計で輝度レベルが確定し、２N段階の多階調表示を行う。例えば、Ｎ＝８の場合、１フィールドは８個のサブフィールドで構成され、２8＝２５６階調表示が可能となる。先述の重み付け率の場合、１００階調を表示するには、第３サブフィールド、第６サブフィールド、第７サブフィールド（＝４＋３２＋６４＝１００）を点灯させるとよい。このように、維持パルス数を変化させることで輝度レベルを調整することができる。
【０００５】
ＡＤＳ駆動方式では、一定のアドレス期間を各サブフィールドにて確保する必要があり、少なくとも（サブフィールド数×アドレス期間）は非発光期間となる。サブフィールド数を増やした高階調表示またはハイビジョン映像のような高解像度表示の場合には非発光期間が多くなり、１フィールド内における維持発光期間の割合は小さくなり輝度を確保できない。
【０００６】
ここで、表示領域を多分割するブロック分割駆動方式について考える。図２は、ブロック分割駆動を行うプラズマディスプレイ駆動装置の一例である。図２に示すプラズマディスプレイ駆動装置は、スキャン電極１１及びサステイン電極１２とアドレス電極１３を含むＰＤＰと、縦方向に多分割したスキャン電極群及びサステイン電極群をそれぞれ駆動する複数のスキャン回路Ｉ〜IV（符号２１ａ〜２１ｄ）及びサステイン回路Ｉ〜IV（符号２２ａ〜２２ｄ）、及びアドレス電極１３を駆動するアドレス回路２３を有する。１対のスキャン回路Ｉ〜IV及びサステイン回路Ｉ〜IVと各分割表示領域及びそれに属する各電極を含め、それぞれ維持ブロックＩ〜IVと称する。この各維持ブロックＩ〜IVの動作タイミングを一定の間隔を空けて順にシフトさせることで、サブフィールド数を増加させあるいは高輝度を確保する。
【０００７】
そのタイミングチャートの一例を図３に示す。維持ブロックＩ〜IVの各々にて、従来のＡＤＳ駆動と同じく初期化期間、アドレス期間、維持発光期間の順にサブフィールド駆動する。まず、維持ブロックＩの第１サブフィールドＳＦ１において初期化が行われた後、維持ブロックＩのアドレス期間が開始され、その後維持発光期間が実行される。次に、維持ブロックＩのアドレス期間が終了した時点以降に維持ブロックIIのアドレス期間が開始され、維持ブロックIIのアドレス期間が終了した後、維持ブロックIIの維持発光期間が開始される。以降維持ブロックＩ、IIと同様に維持ブロックIII、IVのアドレス期間及び維持発光期間が開始される。第２サブフィールドＳＦ２以降も同様に、維持ブロックＩ〜IVの動作タイミングがシフトされた形で初期化期間、アドレス期間、維持発光期間が順に実行される。但し、ＰＤＰの縦方向への画素列はアドレス電極を共有するため、２つ以上の画素を同時にはアドレス（書き込み）出来ない。すなわち、各維持ブロックＩ〜IVのアドレス期間は重ねることが出来ない。そこで、維持ブロックIVのアドレス時間終了以降に維持ブロックＩにおけるＳＦ２のアドレス期間が開始される（例えば特許文献１参照）。
【特許文献１】特開２００１−２６５２８１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
表示領域を維持ブロックＩ〜IVに分割して駆動を行う場合、個々の維持ブロックのスキャン回路とサステイン回路に対し、その回路を制御する各放電パルス制御信号が少なくとも２０〜３０本以上必要になり、装置全体では２０〜３０本×維持ブロック数と、かなり多数の制御信号線を要する。それら全ての信号線が１つ乃至複数の放電制御パルス出力回路から供給されるが、高圧制御を行うスキャン回路及びサステイン回路へ多数の制御信号を送信することとなり、配線パターンの引き回しが増加し、複雑かつ総配線長も長くなる。すると、高圧回路と共存することに起因する干渉ノイズや、互いの信号線間のクロストークが発生する場合がある。または配線抵抗や浮遊容量による配線遅延が発生する可能性がある。
【０００９】
本発明は上述したような状況に鑑みてなされたもので、動作安定性の高い画像表示を可能とするＡＣ型プラズマディスプレイパネルの駆動方法を実現することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記目的を実現するために本発明のＡＣ型ＰＤＰの駆動方法は、複数個の放電セル群から構成されるマトリクス構造パネルを有し、表示領域をブロックに分割して部分領域毎に駆動するＡＣ型プラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、前記部分領域の各々に属するブロックはそれぞれＮ個のパルス信号を有し、複数の前記ブロック間での対応するパルス信号同士を、振幅値で重み付け加算しパルス多重信号を生成することを特徴とするものである。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、回路構成の簡素化ができ、もって動作安定性の高いＡＣ型ＰＤＰの駆動方法を実現することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
以下、本発明の実施の形態について図面を用いて説明する。
【００１３】
ＡＤＳ駆動方式では、一定のアドレス期間を各サブフィールドにて確保する必要があり、少なくとも（サブフィールド数×アドレス期間）は非発光期間となる。サブフィールド数を増やした高階調表示またはハイビジョン映像のような高解像度表示の場合には非発光期間が多くなり、１フィールド内における維持発光期間の割合は小さくなり輝度を確保できない。
【００１４】
例えば、上下２分割駆動するライン数７６８のプラズマディスプレイ駆動装置では、１ラインをスキャンする期間を２μｓｅｃとすると、１サブフィールドのアドレス期間は７６８μｓｅｃとなる。１２ｂｉｔで多階調表示するには、全アドレス期間として７６８μｓｅｃ×１２＝９．２ｍｓｅｃが必要となり、初期化期間４００μｓｅｃ、消去期間１５０μｓｅｃを考慮すると、１フィールド（１６．６ｍｓｅｃ）における維持発光期間の占める割合は（１６．６−９．２−０．４−０．１５×１２）／１６．６＝約３１％となる。サブフィールド数を１４に増やすと、全アドレス期間は１０．８ｍｓｅｃとなり、１フィールド内の維持発光期間の比率は約２０％に低下する。また、ライン数を１０２４に増加させた場合は、全アドレス期間は１２．２ｍｓｅｃになり１フィールド内の維持発光期間の比率は約１３％に低下する。
【００１５】
ここで、表示領域を多分割するブロック分割駆動方式の場合を考える。図２のように、維持ブロックに分割して駆動する特徴は、個々の維持ブロックの表示領域をスキャンする時間が、全表示領域をスキャンする時間を維持ブロック数で割った値になることである。例えば、全４維持ブロック構成では、個々の維持ブロックのアドレス期間は全ラインのアドレス時間の１／４となる。ライン数７６８、１ラインをスキャンする期間２μｓｅｃ、１２サブフィールド駆動、全４維持ブロック（上下各２維持ブロック）の場合、維持発光期間の比率は約５９％に向上する。また、ライン数１０２４の場合でも５０％近くの維持発光期間が確保される。
【００１６】
このように、各維持ブロックにおけるアドレス時間を短縮し、１フィールドにおけるサブフィールド数を増やすことで高階調を実現しあるいは各サブフィールドの維持発光期間を延長して輝度向上を実現することが可能となる。
【００１７】
また、電源から見た維持ブロックＩ〜IVのスキャン回路Ｉ〜IV（符号２１ａ〜２１ｄ）またはサステイン回路Ｉ〜IV（符号２２ａ〜２２ｄ）の、表示画像の変化に対する回路負荷すなわち動的な回路インピーダンスが分割されることで、インピーダンスの変化に伴う表示輝度の変動が低減されるという利点もある。
【００１８】
注意すべき点は、図２に示すように、維持ブロックＩ〜IVのいずれにおいてもアドレス電極１３を共用するため、維持ブロックIVの第１サブフィールドＳＦ１における最終ラインのアドレス動作を完了するよりも、維持ブロックＩの最初のラインにて第２サブフィールドＳＦ２のアドレス動作を早く開始することが不可能になることである。つまり、維持ブロックIVで最終ラインのアドレス動作が終了する時刻より、維持ブロックＩにて最初のラインのアドレス動作を開始する時刻が先行するような駆動を行う場合は、個々の維持ブロックＩ〜IVにおいてＡＤＳ駆動方式を用いることができない。
【００１９】
維持ブロック駆動において、各維持ブロックＩ〜IVのスキャン回路Ｉ〜IV（符号２１ａ〜２１ｄ）を駆動させる放電制御パルス信号は、初期化期間選択信号３１、アドレス期間選択信号３２、維持発光期間選択信号３３に代表される、複数の制御信号から構成されている。初期化期間選択信号３１、アドレス期間選択信号３２、維持発光期間選択信号３３は、図３に示したサブフィールド内の初期化期間、アドレス期間、維持発光期間をそれぞれ選択するパルス信号である。
【００２０】
図４は、スキャン回路Ｉ〜IV（符号２１ａ〜２１ｄ）の各々の内部概略構成及び放電制御パルスの種類の一例について図示するものである。スキャン回路Ｉ〜IV（符号２１ａ〜２１ｄ）は、初期化回路４１、スキャン制御回路４２、維持発光回路４３を有する。初期化回路４１は、図３において初期化期間選択信号３１にて選択される初期化期間に初期化パルス５１を発生させ、前フィールドで表示画像に応じて選択的に維持放電した各々の放電セルの壁電荷を均一にする。スキャン制御回路４２は、図３においてアドレス期間選択信号３２にて選択されるアドレス期間に、複数のスキャン電極１１に対し、時系列にスキャンパルス５２を順に印加する。スキャンパルス５２が印加されているラインにおいて、図２のアドレス回路２３がアドレス電極１３に対し、表示する映像に対応した選択的データパルスを印加することで、所望の放電セルに放電用の壁電荷を蓄積させ、アドレス動作を行う。維持発光回路４３は、図３において維持発光期間選択信号３３にて維持発光期間に一定周波数の維持発光パルス５３を発生させ、スキャン電極１１に印加する。そのとき、スキャン制御回路４２によって放電用の壁電荷が蓄積されている放電セルは、維持発光パルス５３が印加されている間維持発光を続ける。図３に示す初期化期間、アドレス期間、維持発光期間では、初期化回路４１、スキャン制御回路４２、維持発光回路４３がそれぞれ単一で動作し、スキャン電極１１へは、時系列に初期化パルス５１のみ、スキャンパルス５２のみ、維持発光パルス５３のみを出力する。本実施の形態ではスキャン回路Ｉ〜IVはどれも図４に示す構成をもつとする。
【００２１】
サステイン回路Ｉ〜IV（符号２２ａ〜２２ｄ）の場合は、属する放電制御パルス信号がスキャン回路Ｉ〜IV（符号２１ａ〜２１ｄ）と比べ、スキャン制御回路を除いてほぼ同様であるため、本実施の形態では説明を省略する。実際には、維持発光期間において、スキャン回路Ｉ〜IVとサステイン回路Ｉ〜IVからの維持発光パルスが交互に印加されることで維持発光を持続する。
【００２２】
図４に示す構成を持つスキャン回路を維持ブロック分、配置した構成を図５に模式的に示す。図５のように、スキャン回路Ｉ〜IV（符号２１ａ〜２１ｄ）に対し、それぞれ初期化期間選択信号３１ａ〜３１ｄ、アドレス期間選択信号３２ａ〜３２ｄ、維持発光期間選択信号３３ａ〜３３ｄを保持する。図２に示す維持ブロックＩ〜IVが、それぞれ図５に示すスキャン回路Ｉ〜IV（符号２１ａ〜２１ｄ）を所有する。サステイン回路Ｉ〜IVに関しても同様であるため、ここでは説明を省略する。アドレス電極１３は各維持ブロックＩ〜IVに対し共通電極であるため、維持ブロックＩ〜IVにおけるそれぞれのアドレス動作は同時に実行できない。そのため、図３のように、維持ブロックＩ〜IV毎にＡＤＳ駆動を維持しながら、それぞれのＡＤＳ駆動の位相を一定時間間隔でシフトさせ、全ラインのアドレス動作を行う。それに従い、初期化期間選択信号３１ａ〜３１ｄ、アドレス期間選択信号３２ａ〜３２ｄ及び維持発光期間選択信号３３ａ〜３３ｄは一定時間間隔で位相をシフトすることになる。また、維持ブロックＩ〜IV毎にＡＤＳ駆動を維持するということは、初期化期間選択信号３１ａ〜３１ｄ、アドレス期間選択信号３２ａ〜３２ｄ、維持発光期間選択信号３３ａ〜３３ｄは、それぞれ位相は異なるが同じパルス数、同じ時間幅を保持することを意味する。また、各維持ブロックＩ〜IVのアドレス期間は、定められたライン数分だけをアドレス動作する絶対時間が必要でかつ各アドレス期間は重なることがないため、シフトする一定時間間隔は、アドレス期間より長い場合を考える。
【００２３】
図６に、初期化期間選択信号３１ａ〜３１ｄ、アドレス期間選択信号３２ａ〜３２ｄ、維持発光期間選択信号３３ａ〜３３ｄを示す。実際には、ＡＤＳ駆動方式における初期化、アドレス動作、維持発光動作にはそれぞれ複数の制御信号線が必要であるが、本実施の形態では、初期化期間選択信号３１ａ〜３１ｄ、アドレス期間選択信号３２ａ〜３２ｄ、維持発光期間選択信号３３ａ〜３３ｄを例として挙げる。なお、図中のΔＳは、後述するが位相シフト量である。初期化期間選択信号３１ａ〜３１ｄがオンする期間に、初期化パルス５１がスキャン電極１１に印加される。同様に、アドレス期間選択信号３２ａ〜３２ｄがオンする期間に、各維持ブロックにおいてラインスキャンによるアドレス動作が行われる。その後、維持発光信号を増幅して生成された維持発光パルス５３をスキャン電極１１に印加して維持発光が行われる。
【００２４】
このように、表示領域を分割して維持ブロックＩ〜IVを形成し、部分領域毎にＡＤＳ駆動を行う。しかし、維持ブロックＩ〜IV毎にＡＤＳ駆動を行う場合、実際には、各維持ブロックＩ〜IVのスキャン回路とサステイン回路に対し制御する各放電制御パルス信号が少なくとも２０〜３０本以上、装置全体では（２０〜３０本×維持ブロック数）になり、かなり多数の放電制御パルス信号が必要となる。すると、高圧制御を行うスキャン回路及びサステイン回路へ多数の放電制御パルス信号を送信することとなり、配線パターンの引き回しが増加し複雑かつ総配線長も長くなる。その際、高圧回路との共存に起因する干渉ノイズや、信号線間のクロストークが発生し易くなる。また、配線抵抗や浮遊容量による配線遅延のばらつきが発生するという課題が発生する可能性もある。
【００２５】
ここで、本発明の一実施の形態によるＡＣ型プラズマディスプレイパネルの駆動方法においては、図６に示した各維持ブロックＩ〜IVに属する初期化期間選択信号３１ａ〜３１ｄ、アドレス期間選択信号３２ａ〜３２ｄ及び維持発光期間選択信号３３ａ〜３３ｄの各信号を、図７に示す位相関係となるように並び替える。維持ブロック駆動は、前述の通り、維持ブロックＩ〜IV毎にＡＤＳ駆動が完結しているので、初期化期間選択信号３１ａ〜３１ｄは一定の時間間隔ΔＳだけ位相をシフトさせた相関関係となっている。アドレス期間選択信号３２ａ〜３２ｄ、維持発光期間選択信号３３ａ〜３３ｄも同様である。以後、このΔＳを位相シフト量と称する。また、維持ブロック駆動をする初期化期間選択信号３１ａ〜３１ｄのパルス幅は同じである。アドレス期間選択信号３２ａ〜３２ｄ、維持発光期間選択信号３３ａ〜３３ｄも同様である。
【００２６】
このように、維持ブロック駆動の特性から、各維持ブロックＩ〜IVにそれぞれ同じ機能を有する波形同士は、位相シフト量ΔＳだけ時間間隔を保って送信される。元々波形同士の位相がシフトされていることが予め判明しているため、初期化期間選択信号３１ａ〜３１ｄの各波形を１つの放電制御パルス信号として多重すると、信号線が４本から１本に削減され、また復元時に検出位置により属する維持ブロックを容易に識別することができる。その様子を図８を用いて説明する。
【００２７】
初期化期間選択信号３１ａ〜３１ｄのパルス幅をＷｉ、各パルス波形の振幅値をＰａ＜Ｐｂ＜Ｐｃ＜Ｐｄとする。初期化期間選択信号３１ａ〜３１ｄの各振幅値を位相順に単調増加させて加算すると、図８（ｂ）に示すような初期化期間選択多重信号６１が形成される。この初期化期間選択多重信号６１を復元し、各維持ブロックＩ〜IVのどの維持ブロックに所属するかを検出判別する方法の一例を図８（ａ）に示す。
【００２８】
まず、加算する前の各初期化期間選択信号３１ａ〜３１ｄの波形を検出するために、閾値を設ける。各閾値を、Ｐａ／２、（Ｐｂ＋Ｐａ）／２、（Ｐｃ＋Ｐｂ）／２、（Ｐｄ＋Ｐｃ）／２とすると、閾値Ｐａ／２ではＩ〜IVの４つの位置にてパルス信号が検出され、閾値（Ｐｂ＋Ｐａ）／２では、II〜IVの３つの位置にてパルス信号が検出されるので、初期化期間選択信号３１ａは、それぞれの閾値で検出されるパルス波形の差から復元できる。初期化期間選択信号３１ｂは、先述の閾値（Ｐｂ＋Ｐａ）／２で位置III、IVにて検出されるパルス信号と閾値（Ｐｃ＋Ｐｂ）／２で検出されるパルス信号との差から復元できる。初期化期間選択信号３１ｃは、先述の閾値（Ｐｃ＋Ｐｂ）／２で検出されるパルス信号と、閾値（Ｐｄ＋Ｐｃ）／２で位置IVにて検出されるパルス信号との差から復元できる。初期化期間選択信号３１ｄは、先述の閾値（Ｐｄ＋Ｐｃ）／２で検出されるパルス信号である。このように、同形かつ位相をシフトさせた制御信号を位相順に振幅値を単調増加させて多重した初期化期間選択多重信号６１は、比較的簡単な構成の復元方法で復元することができる。
【００２９】
反対に、位相順に振幅値Ｐａ＞Ｐｂ＞Ｐｃ＞Ｐｄを単調減少させて加算する場合には、閾値（Ｐａ＋Ｐｂ）／２、（Ｐｂ＋Ｐｃ）／２、（Ｐｃ＋Ｐｄ）／２、Ｐｄ／２とし、閾値（Ｐａ＋Ｐｂ）／２での検出結果そのものは初期化期間選択信号３１ａとなり、閾値（Ｐａ＋Ｐｂ）／２と閾値（Ｐｂ＋Ｐｃ）／２の検出結果の差から初期化期間選択信号３１ｂを復元する。
【００３０】
また、閾値（Ｐｂ＋Ｐｃ）／２と閾値（Ｐｃ＋Ｐｄ）／２の検出結果から初期化期間選択信号３１ｂを復元し、閾値（Ｐｃ＋Ｐｄ）／２と閾値Ｐｄ／２の検出結果から初期化期間選択信号３１ｄを復元することができる。
【００３１】
以上のように、閾値による検出位置の違いで、初期化期間選択信号が属する維持ブロックを容易に識別することができる。
【００３２】
また、アドレス期間選択信号３２ａ〜３２ｄに関しても同様のことが言える。図９は、アドレス期間選択信号３２ａ〜３２ｄを図８と同様に多重させた様子を示す。アドレス期間選択多重信号６２は、図９のように、パルス幅Ｗｓをもつアドレス期間選択信号３２ａ〜３２ｄを位相順に振幅Ｐａ、Ｐｂ、Ｐｃ、Ｐｄに単調増加させて多重した信号である。そしてこれらも同様に、図８（ａ）に示す方法で、アドレス期間選択信号３２ａ〜３２ｄに復元することができる。振幅値を位相順に単調減少させた場合も同様である。
【００３３】
ここで、多値を用いて信号を多重する方法は数多いが、上述した本発明の一実施の形態は、維持ブロック駆動の各維持ブロックに属し一定時間間隔をもって互いにシフトしている信号同士の振幅を変えて多重すると多重信号は図８のように時間方向に一定間隔をおいて振幅値が異なることとなるため、その多重信号を復元する際に検出位置によって属する維持ブロックが予め判明するということを利用したものである。
【００３４】
なお、維持ブロック駆動の特性として、各維持ブロックＩ〜IVはアドレス電極１３を共有するため、如何なる場合でも各維持ブロックＩ〜IVのアドレス時間は重ねることはできない。よって、位相シフト量ΔＳはアドレス時間より長い必要がある。本実施の形態におけるアドレス期間選択信号３２ａ〜３２ｄのパルス幅Ｗｓはアドレス期間と同じとみなすと、位相シフト量ΔＳとの関係はＷｓ＜ΔＳとなる。また、初期化期間選択信号３１ａ〜３１ｄのパルス幅Ｗｉは、一般的にアドレス期間Ｗｓより短いので、Ｗｉ＜ΔＳとなる。Ｗｓ＜ΔＳまたはＷｉ＜ΔＳ、すなわち、"位相シフト量ΔＳ＞パルス幅"の関係が成り立つとき、先述の多重方法または復元方法を用いて制御本数を削減することができる。
【００３５】
一方、維持発光期間は１フィールドまたは１サブフィールドの占有率が高く、アドレス期間よりも長い。図３でも、各維持ブロックＩ〜IVの維持発光期間は時間的に重複しているのがわかる。各サブフィールドにおける維持発光パルス数にも関連するが、維持発光期間選択信号３３ａ〜３３ｄのパルス幅をＷｄとすると、図７のように、Ｗｄ＞位相シフト量ΔＳになる場合が多々ある。つまり、"位相シフト量ΔＳ＞パルス幅"となる場合が存在する。
【００３６】
次に、"位相シフト量ΔＳ＞パルス幅"の場合の信号多重方法及び復元方法の一例を説明する。維持発光期間選択信号３３ａ〜３３ｄの振幅値を位相順にＰａ＜Ｐｂ＜Ｐｃ＜Ｐｄと単調増加させて加算すると、図１０のような維持発光期間選択多重信号６３となる。Ｗｄ＞ΔＳであるため、Ｗｄの時間幅と次の維持ブロックのパルス幅Ｗｄとの重複期間Ｃ１、Ｃ２、Ｃ３が存在する。その重複期間Ｃ１では、ＰａとＰｂの加算分（Ｐａ＋Ｐｂ）が振幅として現れる。同様に、重複期間Ｃ２、Ｃ３ではそれぞれ振幅Ｐｂ＋Ｐｃ＝Ｐｅ、Ｐｃ＋Ｐｄ＝Ｐｆが現れる。
【００３７】
まず所定の位置での立ち上がりエッジを検出する。閾値Ｐａ／２、（Ｐｂ＋Ｐａ）／２、（Ｐｃ＋Ｐｂ）／２、（Ｐｄ＋Ｐｃ）／２にて、それぞれ検出信号Ｕ１、Ｕ２、Ｕ３、Ｕ４を検知する。同時に、所定の位置での立ち下がりエッジを検出する。閾値（Ｐｃ＋Ｐｂ）／２、（Ｐｄ＋Ｐｃ）／２、（Ｐｅ＋Ｐｄ）／２、Ｐａ／２にて、それぞれ検出信号Ｄ１、Ｄ２、Ｄ３、Ｄ４を検出する。次に、図１１に示すような復元方法にて各維持発光期間選択信号３３ａ〜３３ｄを復元する。検出信号Ｕ１、Ｕ２は、それぞれ維持発光期間選択信号３３ａ、３３ｂの立ち上がり位置を示しており、それぞれ立ち上がり信号３３ａ＿Ｕ、３３ｂ＿Ｕとする。立ち上がり信号３３ｃ＿Ｕは、検出信号Ｕ３とＵ２の差から得られ、立ち上がり信号３３ｄ＿Ｕは、検出信号Ｕ４と立ち上がり信号３３ｃ＿Ｕとの差から得られる。一方、検出信号Ｄ４は維持発光期間選択信号３３ｄの立ち下がり位置を示しており、立ち下がり信号３３ｄ＿Ｄとする。立ち下がり信号３３ｃ＿Ｄは、検出信号Ｄ３とＤ４の差から得られる。同様に、立ち下がり信号３３ｂ＿Ｄ、３３ａ＿Ｄは、それぞれ検出信号Ｄ２とＤ４、Ｄ１とＤ４の差から得られる。
【００３８】
ここで、立ち上がり信号３３ａ＿Ｕと立ち下がり信号３３ａ＿Ｄのパルス間隔は、維持発光期間選択信号３３ａのパルス幅に相当するので、例えばＳＲフリップフロップで、セット信号を立ち上がり信号３３ａ＿Ｕとし、リセット信号を立ち下がり信号３３ａ＿Ｄとすると、ＳＲ−フリップフロップから、維持発光期間選択信号３３ａが出力される。同様に、立ち上がり信号３３ｂ＿Ｕと立ち下がり信号３３ｂ＿Ｄ、立ち上がり信号３３ｃ＿Ｕと立ち下がり信号３３ｃ＿Ｄ、立ち上がり信号３３ｄ＿Ｕと立ち下がり信号３３ｄ＿Ｄから、それぞれ維持発光期間選択信号３３ｂ、３３ｃ、３３ｄを復元することができる。このような方法を用いて維持発光期間選択多重信号６３から維持発光期間選択信号３３ａ〜３３ｄを復元することができる。
【００３９】
このように、加算前の各パルス波形が同形でしかも位相がシフトしていることが予め判明しているため、"位相シフト量ΔＳ＜パルス幅"の関係でパルス波形が一部重複していても、加算前の各パルス波形を復元することができ、しかも属する維持ブロックを識別することができる。重複期間において互いの振幅値を加算することで、復元時に立ち上がり及び加算前の各パルス波形の立ち下がりエッジ位置を検出することができ、その両エッジ位置から加算前の各パルス波形を復元する有効な手段となる。先述の検出信号Ｕ１〜Ｕ４、Ｄ１〜Ｄ４及び様々な閾値はこの限りではなく、加算前の各パルス波形の立ち上がり及び立ち下がりエッジがそれぞれ検出できるものであればよい。この復元方法は、"位相シフト量ΔＳ＞パルス幅"の場合にも有用である。
【００４０】
また、本実施の形態では、各パルス波形の振幅値を位相順に単調増加あるいは単調減少させて加算したが、加算前の各パルス波形の立ち上がり及び立ち下がりエッジがそれぞれ検出できるものであれば、各パルス波形の振幅値は任意の値でよい。また、本実施の形態では、位相シフト量ΔＳがアドレス期間Ｗｓより大きい場合を想定して説明したが、ΔＳ＝０の場合にも、各パルス波形の振幅を加算した分の合算振幅値から閾値を用いて立ち上がり及び立ち下がりエッジをそれぞれ検出することで、加算前の各パルス波形を個々に復元できる。
【００４１】
以上に述べた本発明の一実施の形態においては、維持ブロックの数は４としたが、４に限定するものではなく２以上の維持ブロックの場合にも適用できる。維持ブロックの数を増やすと、サブフィールド数を多く確保でき、より高画質な表示を得ることができる。または維持発光期間を拡大し維持パルス数を増やすことができるので、より高輝度な表示を実現できる。しかし、維持ブロック数が多いと、維持ブロック毎にスキャン回路及びサステイン回路が必要になり、制御が困難かつ回路のコストアップに繋がる。よって、実用的には、２〜４ブロックが妥当である。
【００４２】
このように、表示領域を分割駆動する維持ブロック駆動において、部分表示領域を個々に点灯させる制御信号群の各々に属していてかつ同一動作を行い、互いに位相がシフトしている個々の制御信号波形をそれぞれ任意の振幅値に変換して加算し制御多重信号波形を生成することで、出力制御信号の本数を低減し、復元時に維持ブロックを識別することも容易となる。また、高圧回路を含むブロック駆動回路からの干渉ノイズや出力制御信号間クロストークといった装置の誤動作を防ぎ、維持ブロック駆動の動作安定性を向上させることが可能になる。その他例示はしないが、本発明はその主旨を逸脱しない範囲で種々変更を加え得るものとする。
【産業上の利用可能性】
【００４３】
本発明のＡＣ型プラズマディスプレイパネル駆動方法は、逐次変動する表示画像の画質品位を保ち駆動回路を最適化する効果を有し、高画質化を図るためのものとして有用である。
【図面の簡単な説明】
【００４４】
【図１】従来のＰＤＰの概略構成を示す図
【図２】ブロック分割駆動を行うプラズマディスプレイ駆動装置の概略構成を示す図
【図３】各維持ブロックの動作タイミングチャート
【図４】スキャン回路Ｉ〜IVの内部の概略構成及び放電制御パルスの種類の一例を示す図
【図５】スキャン回路Ｉ〜IVの出力構成を模式的に示す図
【図６】各維持ブロックに属する初期化期間選択信号、アドレス期間選択信号、維持発光期間選択信号を示す図
【図７】本発明の一実施の形態によるＡＣ型プラズマディスプレイパネルの駆動方法における初期化期間選択信号、アドレス期間選択信号、維持発光期間選択信号の位相関係を示す図
【図８】本発明の一実施の形態によるＡＣ型プラズマディスプレイパネルの駆動方法における初期化期間選択信号の多重方法及び復元方法を説明するための図
【図９】本発明の一実施の形態によるＡＣ型プラズマディスプレイパネルの駆動方法におけるアドレス期間選択信号の多重方法及び復元方法を説明するための図
【図１０】本発明の一実施の形態によるＡＣ型プラズマディスプレイパネルの駆動方法における維持発光期間選択信号の多重方法及び復元方法を説明するための図
【図１１】本発明の一実施の形態によるＡＣ型プラズマディスプレイパネルの駆動方法における維持発光期間選択信号の多重方法及び復元方法を説明するための図
【符号の説明】
【００４５】
１１  スキャン電極
１２  サステイン電極
１３  アドレス電極
２１  スキャン回路
２１ａ〜２１ｄ  スキャン回路
２２  サステイン回路
２２ａ〜２２ｄ  サステイン回路
２３  アドレス回路
３１  初期化期間選択信号
３２  アドレス期間選択信号
３３  維持発光期間選択信号
３３ａ＿Ｕ〜３３ｄ＿Ｕ  立ち上がり信号
３３ａ＿Ｄ〜３３ｄ＿Ｄ  立ち下がり信号
４１  初期化回路
４２  スキャン制御回路
４３  維持発光回路
５１  初期化パルス
５２  スキャンパルス
５３  維持発光パルス
６１  初期化期間選択多重信号
６２  アドレス期間選択多重信号
６３  維持発光期間選択多重信号
１００  放電セル
１０１  スキャン回路
１０２  サステイン回路
１０３  アドレス回路
【図１】
2005331816.tif 000003
【図２】
2005331816.tif 000004
【図３】
2005331816.tif 000005
【図４】
2005331816.tif 000006
【図５】
2005331816.tif 000007
【図６】
2005331816.tif 000008
【図７】
2005331816.tif 000009
【図８】
2005331816.tif 000010
【図９】
2005331816.tif 000011
【図１０】
2005331816.tif 000012
【図１１】
2005331816.tif 000013