(57)【要約】【課題】  屋根改修工事において、既設スレート屋根をそのままにするとともに、屋根上での作業時に必要となる仮設足場，安全ネット張り等の段取施工を最小限とし、且つ改修屋根の施工を簡易且つ迅速に行うことができる改修屋根及びその改修工法とすること。【解決手段】  断面波形状の既設スレート屋根Ａと、断面略門形状で長手方向に沿って連続する屋根板受部８と，載置部６と，被係止部７とからなる通し下地材Ｂと、取付ピースＣと、新設屋根Ｃとからなること。既設スレート屋根Ａ上に通し下地材Ｂが載置され、該通し下地材Ｂの被係止部に前記取付ピースＣの係止部１２が係止されるとともに前記取付ピースＣが前記フックボルト５を介して既設スレート屋根Ａに固定され、これが順次繰り返され、前記屋根板受部８に新設屋根が葺成されること。【選択図】      図１
2005180046.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
断面波形状の既設スレート屋根と、通し下地材と、前記既設スレート屋根のフックボルトを介して固定される取付ピースと、前記屋根板受部に葺成される新設屋根とからなり、前記既設スレート屋根上に前記通し下地材が載置され、該通し下地材が前記取付ピースにて前記既設スレート屋根に固定され、これが順次繰り返され、前記通し下地材に前記新設屋根が葺成されてなることを特徴とする改修屋根。
【請求項２】
断面波形状の既設スレート屋根と、断面略門形状で長手方向に沿って連続する屋根板受部と，該屋根板受部の幅方向一方側下端箇所に形成された略平坦状の載置部と，前記屋根板受部の幅方向他方側下端箇所に形成された被係止部とからなる通し下地材と、前記被係止部に係止する係止部が形成され，且つ前記既設スレート屋根のフックボルトを介して固定される取付ピースと、前記屋根板受部に葺成される新設屋根とからなり、既設スレート屋根上に通し下地材が載置され、該通し下地材の被係止部に前記取付ピースの係止部が係止されるとともに前記取付ピースが前記フックボルトを介して既設スレート屋根に固定され、これが順次繰り返され、前記屋根板受部に新設屋根が葺成されてなることを特徴とする改修屋根。
【請求項３】
請求項１又は２において、幅方向の両端側に被係合部が形成された渡し板材が具備され、該渡し板材の一方側の被係合部が前記通し下地材間の載置部先端箇所に形成された係合部に係合され、前記渡し板材の他方側の被係合部が前記取付ピースに形成された係合部に係合され、前記渡し板材が長手方向に摺動自在且つ撤去可能に装着されてなることを特徴とする改修屋根。
【請求項４】
請求項３において、前記渡し板材には長手方向に沿って略溝状の補強部が形成されてなることを特徴とする改修屋根。
【請求項５】
請求項１，２，３又は４において、前記新設屋根を構成する新設屋根板は山形部が所定間隔に連続する折板屋根板とし、その隣接する折板屋根板の山形部同士が重合連結され、前記山形部の頂片箇所と通し下地材とが固着具を介して固定されてなることを特徴とする改修屋根。
【請求項６】
既設スレート屋根の弧状山形部の長手方向に通し下地材の長手方向を直交させて載置し、取付ピースの係止部を前記通し下地材の被係止部に係止させつつ、前記取付ピースを前記既設スレート屋根の弧状山形部箇所から突出するフックボルトの突出部位置に合わせて締付固定するとともに、前記通し下地材を既設スレート屋根に固定し、前記通し下地材の長手方向に沿って形成された屋根板受部に直交するようにして新設屋根板を配置固定して新設屋根を葺成してなることを特徴とする改修屋根の改修工法。
【請求項７】
請求項６において、隣接する通し下地材間に渡し板材を配置し、該渡し板材の幅方向一端側を前記通し下地材の係合部に係合し、前記渡し板材の他端側を前記既設スレート屋根のフックボルト箇所に固定する取付ピースの係合部に係合させ、前記渡し板材を前記通し下地材の長手方向に沿って移動自在とし、前記渡し板材を新設屋根の葺成方向に沿って移動させ、新設屋根の葺成完了に伴って撤去してなることを特徴とする改修屋根の改修工法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、屋根改修工事において、既設スレート屋根をそのままにするとともに、屋根上での作業時に必要となる仮設足場，安全ネット張り等の段取施工を最小限とし、且つ改修屋根の施工を簡易且つ迅速に行うことができる改修屋根及びその改修工法に関する。
【背景技術】
【０００２】
屋根の改修において、工場，会社，駐車場等では、撤去時に粉塵等が立ち込めたり、取り外した屋根板材等の部品が落下したり、また、雨天の場合には設備、製品，自動車等に保護のためテント，天幕，カバー等の仮設家屋を設営しなければならない。さらに、最悪の場合には会社、工場等の操業及び使用を一時，中断することもあり、その間に生じる物的，金銭的な損失，損害は極めて甚大である。このため、最近では改修屋根の葺成において、既設スレート屋根はなるべく、そのまま残して、該既設スレート屋根上に新たなる屋根を施工することが一般的となっている。
【０００３】
このように、老朽化した既設スレート屋根を改修して新設屋根板を葺成する場合には、以下の点に注意を要するものである。すなわち、改修時には、既設スレート屋根は、すでに劣化してもろくなって、比較的簡単に割れやすくなっている。このような既設スレート屋根の上に作業員が載って作業を行おうとすると、スレートが簡単に割れ、作業員にとっては極めて危険な作業環境である。また、建築物の内部で作業を行っている作業員も、落下物が当たる危険性がある。
【０００４】
したがって、高所での既設スレート屋根の改修工事は、作業員が既設スレート上に載っても落下しないように、十分な安全対策が講じられなければ工事に着手することができない。この為、既設スレート屋根上に工事用足場を作り、或いはネット張りを行い、且つ既設スレート屋根上を歩行するための歩行床（板）が必要である。その歩行床（板）は、図１８に示すように、既設スレート屋根の突出したボルト軸を利用して設置し、その設置された歩行床（板）上にネット張りが行われる。
【０００５】
また、前述したように、建築物の内部で作業を行っているので、作業員及び設備，製造物等に落下物が当たらないようにするために、なるべく部品点数が少ないものであることが好ましい。さらに、屋根板材や壁板材を支持するための部品である受金具は、下記特許文献１に記載されたものが、従来より使用されているが、このような受金具は構造材に溶接等にて固着することが多く、そのために工程が多くなりがちであった。
【特許文献１】特開平８−３０２９１６号
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
このように、既設スレート屋根を残したままの状態で新設屋根を葺成する場合には既設スレート屋根の母屋，胴縁等の構造材及び既設スレート屋根を固定しているフックボルトをなるべく利用している。まず、新設屋根の施工にあたり、仮設足場を組む場合の問題点として、改修工事業者とは別に専門業者がその施工に当たるものであった。そのため、仮設足場を施工する間は本来の新設屋根の改修工事は行うことができず、その分長い工期を必要とせざるを得なくなる。
【０００７】
このような仮設足場は極めて専門的な技術が必要で、改修工事業者が行うには余りにも負担がかかるものである。また、作業者は足場から２０〜４０cm下にある既設スレート屋根に向い作業することになり、その作業性は非常に劣る。仮設足場の施工及び改修工事を行っている間は、既設スレート屋根上に作業員が載ってしまうこともあり、スレートが割れて建築物内に落下する危険性も十分にあるので、このような危険性を防止するためにも室内側にも防護策が必要となる。次に、ネットを張る場合の問題点としては、前述の仮設足場の施工と同様に改修工事業者とは別の専門業者が行うことになり、前述した仮設足場の施工とネット張り作業により、屋根改修工事の工期は、さらに長くなるものであった。
【０００８】
改修工事において、作業員は、たとえネットがあるとはいえ、スレート上に載ることは極めて危険であるため、ネット上の流れ方向及びその直角方向に歩行床（板）の設置が必要である。そして、その部分の工事が終了すると、設置していた歩行床（板）を取り外し、また次の工事場所に歩行床を設置する必要がある。また、ネット張り作業中又は改修工事中に、スレートに作業員の足が載り、スレートが割れて落下するのを防止するため、建築物の室内側にも防護策が必要となり、この工事もまた、専門業者を必要とする。
【０００９】
また、改修屋根の施工として、旧スレート屋根（既設スレート屋根）から突き出たフックボルトを利用して新設屋根を葺く為に、図１８に示す従来技術のように、予め通し下地材に貫通孔を設け、それにフックボルトを通す工法が存在する。しかし、実際には、既設スレート屋根においてフックボルトが規則正しく配列されていないことが多く、通し下地材に予め穿孔された貫通孔とフックボルトの位置が合わず、事前にフックボルト位置を実測し、手作業中心によって貫通孔を設けるが、更にそれだけでは不十分であることが多く、施工現場では貫通孔を大きくして孔位置を拡げる等の追加作業を行うことが多々あり、施工能率が極めて悪いものである。
【００１０】
また、新設屋根は、一般には受金具を通して通し下地材にボルト締めをするものが多いが、この受金具の数は多数であり、現場でこれら受金具をセットするのは大変な時間を要することになる。しかし、この受金具を使用しないと、新設屋根を施工するときにボルト締め時に、新設屋根の山部頂部が僅かに潰れてしまうことがある。また、断面強度を大きくすれば、コストアップになることになる。
【００１１】
特許文献１（特開平８−３０２９１６号）には、上記のような欠点が含まれている。すなわち、山部３ａの止着具５を利用して吊子体２が形成された帯板６をスレート屋根材上に装着している。このときに、帯板には、前記止着具５のための穴６ａが形成されているが、この穴６ａのピッチと、前記止着具５の装着ピッチが現場にて一致しないことが多い。しかも、このような止着具５，５，…は、大面積の屋根には多数存在することが多く、ピッチの不一致による穴６ａの修正作業は大変な追加工事となり、施工効率が低下するものであった。本発明の課題（技術的課題又は目的）は、既設スレート屋根の改修工事を行うにおいて、屋根改修工事業者以外の仮設足場及びネット張り等の段取施工を最小限に抑え、屋根改修工事を極めて簡単なものとし、迅速且つ効率的に行うようにし、ひいては工期を短くすることにある。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
そこで発明者は、前記課題を解決すべく、鋭意，研究を重ねた結果、その発明を、断面波形状の既設スレート屋根と、通し下地材と、前記既設スレート屋根のフックボルトを介して固定される取付ピースと、前記屋根板受部に葺成される新設屋根とからなり、前記既設スレート屋根上に前記通し下地材が載置され、該通し下地材が前記取付ピースにて前記既設スレート屋根に固定され、これが順次繰り返され、前記通し下地材に前記新設屋根が葺成されてなる改修屋根としたことにより、上記課題を解決したものである。
【００１３】
次に、断面波形状の既設スレート屋根と、断面略門形状で長手方向に沿って連続する屋根板受部と，該屋根板受部の幅方向一方側下端箇所に形成された略平坦状の載置部と，前記屋根板受部の幅方向他方側下端箇所に形成された被係止部とからなる通し下地材と、前記被係止部に係止する係止部が形成され，且つ前記既設スレート屋根のフックボルトを介して固定される取付ピースと、前記屋根板受部に葺成される新設屋根とからなり、既設スレート屋根上に通し下地材が載置され、該通し下地材の被係止部に前記取付ピースの係止部が係止されるとともに前記取付ピースが前記フックボルトを介して既設スレート屋根に固定され、これが順次繰り返され、前記屋根板受部に新設屋根が葺成されてなる改修屋根としたことにより、上記課題を解決したものである。
【００１４】
次に前述の構成において、幅方向の両端側に被係合部が形成された渡し板材が具備され、該渡し板材の一方側の被係合部が前記通し下地材間の載置部先端箇所に形成された係合部に係合され、前記渡し板材の他方側の被係合部が前記取付ピースに形成された係合部に係合され、前記渡し板材が長手方向に摺動自在且つ撤去可能に装着されてなる改修屋根としたことにより、上記課題を解決したものである。
【００１５】
次に、前述の構成において、前記渡し板材には長手方向に沿って略溝状の補強部が形成されてなる改修屋根としたことにより、上記課題を解決したものである。また、前記新設屋根を構成する新設屋根板は山形部が所定間隔に連続する折板屋根板とし、その隣接する折板屋根板の山形部同士が重合連結され、前記山形部の頂片箇所と通し下地材とが固着具を介して固定されてなる改修屋根としたことにより上記課題を解決したものである。
【００１６】
次に、既設スレート屋根の弧状山形部の長手方向に通し下地材の長手方向を直交させて載置し、取付ピースの係止部を前記通し下地材の被係止部に係止させつつ、前記取付ピースを前記既設スレート屋根の弧状山形部箇所から突出するフックボルトの突出部位置に合わせて締付固定するとともに、前記通し下地材を既設スレート屋根に固定し、前記通し下地材の長手方向に沿って形成された屋根板受部に直交するようにして新設屋根板を配置固定して新設屋根を葺成してなる改修屋根の改修工法としたことにより、上記課題を解決したものである。
【００１７】
次に、前述の改修工法において、隣接する通し下地材間に渡し板材を配置し、該渡し板材の幅方向一端側を前記通し下地材の係合部に係合し、前記渡し板材の他端側を前記既設スレート屋根のフックボルト箇所に固定する取付ピースの係合部に係合させ、前記渡し板材を前記通し下地材の長手方向に沿って移動自在とし、前記渡し板材を新設屋根の葺成方向に、沿って移動させ新設屋根の葺成完了に伴って撤去してなる改修屋根の改修工法としたことにより、上記課題を解決したものである。
【発明の効果】
【００１８】
請求項１の発明によれば、既設スレート屋根に新設屋根を簡易且つ迅速に葺成することができる。また、請求項２の発明によれば、足場、ネット等を必要とせずに、工事現場にてほとんど加工作業をすることなく、既設スレート屋根に新設屋根を簡易且つ迅速に葺成することができる。また、請求項３の発明によれば、新設屋根の施工時においては、前記渡し板材が作業員のための作業用通路としたり、或いは道具のストックヤード（置き場所）にすることができる。請求項４の発明によれば、渡し板材の力学的強度が向上し、より一層，作業の安全をはかることができる。請求項５の発明によれば、新設屋根の施工をより一層簡易且つ迅速に行うことができる。請求項６の発明によれば、施工作業を極めて効率的に行うことができる。請求項７の発明によれば、より一層作業の安全性を確保することができるものである。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】
以下、本発明の実施例を図面に基づいて説明する。まず、改修屋根の構造を説明する。図１乃至図４は、本発明における改修屋根の構造を示している。その既設スレート屋根Ａは、スレート等でその断面形状が、図２，図３等に示すように、略サインカーブ状の波形に形成されており、実際には複数のスレート屋根材Ａ1 ，Ａ1 ，…より構成されている。ここで、前記既設スレート屋根Ａは、その高さ方向の中央より上方側を弧状山形部１とし、また下方側を弧状谷部２と称する。その既設スレート屋根Ａは、図３に示すように、弧状谷部２箇所が母屋等の構造材４上に固定されたフックボルト５，５，…にて固定されている。
【００２０】
前記構造材４は、具体的には、図２，図４等に示すように、アングル鋼等の略「Ｌ」字形状の形鋼材が使用されているが、その他に断面略「Ｃ」字形状のリップ溝形鋼等が使用されている。そして、フックボルト５は、図４に示すように、略Ｊ字形状であり、ボルト軸部５ａ，フック部５ｂ及び既設ナット５ｃから構成されている。そして、アングル形鋼等とした構造材４の下縁箇所に前記フック部５ｂが引掛けられ、ボルト軸部５ａの軸上端箇所が前記既設スレート屋根Ａの弧状山形部１の頂部を貫通し、該弧状山形部１の頂部側から前記既設ナット５ｃにより締め付けられて、前記スレート屋根材Ａ1 が構造材４に固定される。
【００２１】
次に、通し下地材Ｂは、図１乃至図４等に示すように、前記既設スレート屋根Ａの上方に新設屋根Ｄを葺成するための支持部材としての役目をなす。その通し下地材Ｂは、金属薄板材から形成され、その長手方向に沿って長尺となる部材であり、主に載置部６と，被係止部７，屋根板受部８及び係合部９とから構成されている。その屋根板受部８は、上方に膨出形成され、且つ断面略門形且つ長手方向に連続するものであり、後述する新設屋根Ｄを構成する新設屋根板Ｄ1 を支持する母屋的な役目をなす部位である。前記屋根板受部８の長手方向に直交する方向の断面形状は、略台形門形状に形成され、その頂部８ａの幅方向一方の立上り側面８ｂが略垂直状であり、前記頂部８ａの幅方向他方の立上り側面８ｂは対向する前記立上り側面８ｂに対して下方に向かうに従い拡開するように傾斜状に形成され、断面係数が大きくなるような形状としている。
【００２２】
前記屋根板受部８の一方側の立上り側面８ｂの下端より水平方向に載置部６が連続形成され、他方側の立上り側面８ｂの下端から水平方向に被係止部７が形成されている。前記載置部６は、略平坦状に形成されたものであり、後述する新設屋根Ｄの葺成作業を行う場合に、足の踏み台の役目や、作業通路としての役目をなすことがある。また、前記載置部６の外端には、図５（Ａ）に示すように、係合部９が形成されており、後述する渡し板材１０の被係合部と係合する部位となっている。その係合部９の形状は、前記載置部６の外端箇所より上方に断面略円弧状に折り返し形成された部位である。
【００２３】
前記被係止部７は、前記立上り側面８ｂの下端より水平方向に平坦状に形成された下部面７ａと、被係止突起条７ｂとから構成される。前記下部面７ａは、前記載置部６と略同一面となる位置に形成され、被係止突起条７ｂはその下部面７ａより上方に向かって膨出形成されたものである。その被係止突起条７ｂは、具体的には断面略平行四辺形状に形成されたものであり、被係止頂部７ｂ1 と被係止立上り面７ｂ2 及び端部傾斜面７ｂ3 から構成され、その被係止立上り面７ｂ2 は、図５（Ａ）に示すように、前記屋根板受部８側に向かって傾斜するように形成されている。この被係止部７は、後述する取付ピースＣの係止部１２によって係止される部位である。
【００２４】
その通し下地材Ｂは、その長手方向が前記既設スレート屋根Ａの各弧状山形部１の長手方向と直交（略直交も含む）するようにして、既設スレート屋根Ａ上に配置される。このとき、通し下地材Ｂの長手方向は、既設スレート屋根Ａの複数の弧状山形部１，１，…に亘り載置される。このようにして、複数の通し下地材Ｂ，Ｂ，…は、前記既設スレート屋根Ａ上に所定間隔をおいて並設されるものである。
【００２５】
次に、取付ピースＣは、図１０に示すように、取付基部１１の長手方向一端側に係止部１２が形成され、長手方向他端側に係合部１３が形成されている。前記取付基部１１は、略平板状に形成されており、平面より見てその中央箇所には、取付孔１４が形成されている。該取付孔１４は、前記既設スレート屋根Ａのフックボルト５の先端が貫通する部位であり、取付基部１１の長手方向に沿って延長する長孔状に形成されることが好ましく、取付ピースＣの長手方向に沿って位置の微調整ができるようになっている。
【００２６】
また、取付基部１１及び係止部１２の幅方向両側箇所には、補強用リブ１５ａが形成され、さらに幅方向両端には、補強用立上り部１５ｂが形成されている。前記補強用リブ１５ａは、断面略半円状に形成されたものであり取付基部１１の幅方向両側に、２本形成されている。また補強用立上り部１５ｂは、取付基部１１及び係止部１２に亘って幅方向両端から上方に向かって屈曲形成されたものである。前記係止部１２は、前記取付基部１１の長手方向の端部より略円弧状の係止段片１２ａが屈曲形成され、その外方に向かって平坦状の係止上面１２ｂが形成され、該係止上面１２ｂの外端から下向き且つ前記取付基部１１側に向かって係止端縁１２ｃが形成されている。そして、前記係止段片１２ａ，係止上面１２ｂ及び係止端縁１２ｃによって断面略平行四辺形状に形成され、図４（Ａ），（Ｂ）に示すように、前記通し下地材Ｂの被係止部７を覆うように係止することができる形状となっている。
【００２７】
さらに、前記係合部１３は、前記取付基部１１の長手方向端部から一段下がるようにして係合段部１３ａが形成され、該係合段部１３ａの下端から係合底面１３ｂが形成され、該係合底面１３ｂから上方に係合立上り片１３ｃが形成されている。さらに、該係合底面１３ｂの上端より内方側に向かって水平状に係合端縁１３ｄが形成されている。該係合部１３には、後述する渡し板材１０の被係合部１０ｂが係合する部位となっている。
【００２８】
次に、渡し板材１０は、前記既設スレート屋根Ａ上に並設された通し下地材Ｂに隣接して配置されるものである。その渡し板材１０は、図９（Ｂ）に示すように、渡し主板１０ａの幅方向両側に前記通し下地材Ｂの載置部６の先端に形成された係合部に係合することができる被係合部１０ｂ，１０ｂが形成されている。また、前記渡し主板１０ａには、長手方向に沿って複数の補強部１０ｃ，１０ｃ，…が形成されて補強され、渡し板材１０の力学的強度を向上させるものである。その補強部１０ｃは、断面略逆門形状に形成され、渡し板材１０の幅方向寸法に応じて適正な数だけ形成される。
【００２９】
前記両被係合部１０ｂ，１０ｂは、断面略コ字形状及び逆コ字形状に形成され、前記通し下地材Ｂの載置部６の先端に形成された係合部９と、前記取付ピースＣに形成された係合部１３とにそれぞれ係合連結される。なお、通し下地材Ｂと渡し板材１０とのその他の係合構造としては、上記タイプに限定されるものではなく、馳折り係合タイプ，嵌合タイプ，差込み係合タイプ等の種々の形状が存在する。
【００３０】
また、その渡し板材１０は、前記通し下地材Ｂに対して長手方向に沿って移動自在となっており、且つ新設屋根Ｄの葺成が完了するとともに既設スレート屋根Ａ及び新設屋根Ｄの施工完了箇所から随時，隣の新たな新設屋根施工部位へ移動させるものである。この移動自在となる構造では、渡し板材１０の両被係合部１０ｂ，１０ｂと前記通し下地材Ｂの係合部９及び取付ピースＣの係合部１３との係合箇所で相互に摺動することができるように接触している。そして、前記通し下地材Ｂ上に施工される新設屋根Ｄの葺成方向とともに渡し板材１０が移動することができるようにしたものである。このような構造としているので、新設屋根Ｄの葺成作業の最終位置で、その渡し板材１０が通し下地材Ｂ及び取付ピースＣから取り外される。すなわち、新設屋根Ｄの葺成完了時には、渡し板材１０は、改修屋根に存在しない。しかし、この渡し板材１０が新設屋根Ｄの葺成完了とともに取り外されず、そのまま新設屋根Ｄとともに残しておいてもかまわない。
【００３１】
次に、新設屋根Ｄは、複数の新設屋根板Ｄ1 ，Ｄ1 ，…から構成されている。ここで、新設屋根とは、改修屋根において既設スレート屋根Ａに対して新たに施工される屋根のことをいう。その新設屋根板Ｄ1 は、薄板金属材から形成されたものであり、山形部１６と底部１７とからなり、この山形部１６と底部１７とが交互に連続している。そして、隣接する新設屋根板Ｄ1 ，Ｄ1 の山形部１６同士を重合して連結する重合タイプとしたものである。その山形部１６の断面形状は、略台形状に形成されたものであり、頂片１６ａの幅方向両側より傾斜片１６ｂ，１６ｂが形成されている。具体的には、一つの新設屋根板Ｄ1 には、４個の山形部１６，１６，…が形成され、一つの山形部１６の底部１７からの高さは、約２０mm乃至３０mm程度であり、好ましくは２５mmである。
【００３２】
また、頂片１６ａの幅方向寸法は、２５mm乃至３０mm程度であり、好ましくは２８mmである。さらに、傾斜片１６ｂ，１６ｂの立上り角度θ（すなわち、台形状とした山形部１６の両傾斜片１６ｂ，１６ｂの下端箇所における両内角）は、５５度乃至６０度程度である。このように新設屋根板Ｄ1 は、山形部１６が従来のこの種の折板屋根板の山形部に比較して前記両傾斜片１６ｂ，１６ｂの立上り角度θが大きく形成され、且つ前記頂片１６ａの幅方向寸法が山形部１６の高さ寸法よりも大きく形成されたものである。すなわち、山形部１６において、傾斜片１６ｂの立上り角度θを約５０度以上として十分に確保するとともに、（頂片１６ａの幅方向寸法）＞（山形部１６の高さ寸法）なる関係とする。この条件に応じた新設屋根板Ｄ1 を使用されることが好ましい。
【００３３】
これに対して、従来タイプの屋根板材は、（山高寸法３８mm），（山幅寸法３５mm），（山形部の両辺立上り角度４５度）である。このような従来タイプの屋根板材に対して本発明における新設屋根板Ｄ1 の山形部１６は、座屈荷重が１５％向上している。これによって本発明における新設屋根板Ｄ1 は、金属板の肉厚を薄くすることが可能となり、その板厚は０．５mm，０．６mm程度にすることができるものである。なお、その新設屋根板Ｄ1 は、必ずしも上記条件を満たさなければならないものではなく、多少の条件が満たされていなくても構わない。これによって、山形部１６は、前記通し下地材Ｂの屋根板受部８に受金具等の支持部材を一切，使用することなく、直接，ドリルビス等の固着具１８を介して固定することができる。そして、その重合された山形部１６，１６同士の連結箇所及び単独の山形部１６箇所と前記通し下地材Ｂとの固着具１８による固定箇所では、座屈荷重等の種々の荷重に十分に対応することができる極めて強固な構造とし、且つ十分な耐久強度を得ることができるものである。
【００３４】
そして、隣接する新設屋根板Ｄ1 ，Ｄ1 の最も外側に位置する山形部１６，１６同士が重合されて、隣接する新設屋根板Ｄ1 ，Ｄ1 同士が幅方向に連結される。その重合連結された山形部１６，１６及びその他の山形部１６，１６，…がドリルビス等の固着具１８にて前記頂片１６ａを貫通して前記通し下地材Ｂの屋根板受部８にねじ込まれ、山形部１６，１６，…が屋根板受部８に固定されることにより新設屋根板Ｄ1 が屋根板受部８上に施工されてゆく。前記固着具１８は、前述したようにドリルビスとしたものであるが、その他に鉄板ビス，タッピングビス等のように相手側に内螺子を形成しつつ螺子止めできるタイプのものや、ボルト等が固着具１８として使用されるものである。
【００３５】
また、重合する山形部１６，１６同士の上側に位置する山形部１６の外側傾斜片には外方に断面略円弧状に膨出する膨出条１６ｃが形成されている。該膨出条１６ｃは、重合する山形部１６，１６同士の下側に位置する山形部１６の傾斜片１６ｂとの間に空隙部Ｓを構成するように構成され、毛管現象による雨水を遮断し、雨水の浸入を防止することができる。また、新設屋根板Ｄ1 の他のタイプとしては、馳締タイプ，山形部１６，１６同士の連結に嵌合キャップ材が使用されるものである。
【００３６】
次に、改修屋根の施工について、図５，図６及び図１１乃至図１４に基づいて説明する。まず、図５（Ａ），図１１（Ａ）に示すように、既設スレート屋根Ａの弧状山形部１の長手方向に、通し下地材Ｂの長手方向を直交させて、その載置部６が弧状山形部１の頂部に当接するようにして載置する。次に、図６（Ａ）に示すように、取付ピースＣの係止部１２を前記通し下地材Ｂの被係止部７に係止しつつ、その取付ピースＣを前記フックボルト５，５，…のボルト軸部５ａ，５ａ，…箇所に取付ピースＣを配置し、その取付孔１４にボルト軸部５ａを貫通させ、固定用ナット１９，１９，…で締付固定する。このようにして、取付ピースＣを前記通し下地材Ｂの長手方向に沿って、既設のフックボルト５，５，…の適宜の間隔にしたがって配置固定し、通し下地材Ｂを既設スレート屋根Ａ上に固定する。
【００３７】
次に、前記既設スレート屋根Ａ上に固定された通し下地材Ｂの載置部６の先端に形成された係合部９に渡し板材１０の一方側の被係合部１０ｂが係合されつつ、渡し板材１０が既設スレート屋根Ａ上に配置される〔図７，図１１（Ｂ）参照〕。このとき、被係合部１０ｂは載置部６のいずれの位置に配置しておいてもかまわないが、被係合部１０ｂが屋根板受部８に近接又は当接する状態に配置しておくことが好ましい。そして、図７，図１２（Ａ）に示すように、次位のフックボルト５箇所に、新たな通し下地材Ｂを取付ピースＣにて固定する。このときには、渡し板材１０の他方側の被係合部１０ｂは、取付ピースＣの係合部１３には届いておらず、まだ係合していない状態である。
【００３８】
次いで、図１２（Ｂ）に示すように、前記渡し板材１０を既設スレート屋根Ａの弧状山形部１の長手方向（通し下地材Ｂの長手方向に直交する方向でもある）に沿って少しずらすように移動させ、図１２（Ｃ）に示すように、前記渡し板材１０の他方側の被係合部１０ｂ箇所を上方に少し持ち上げながら前記取付ピースＣの係合部１３に係合させる。このようにして、前記渡し板材１０は、図７に示すように、長手方向（前記既設スレート屋根Ａの弧状山形部１に直交する方向）に沿って摺動状態で移動自在となっている。図１，図４，図７は、渡し板材１０が通し下地材Ｂと取付ピースＣによって配置された状態を示している。これを図１２（Ａ），（Ｂ），図１３（Ａ）等に示すように、順次、繰り返して既設スレート屋根Ａ上に通し下地材Ｂ及び渡し板材１０を交互に複数並設する。前記通し下地材Ｂ及び渡し板材１０は、既設スレート屋根Ａの弧状山形部１の長手方向に沿って所定間隔又は等間隔に配置されることになる。なお、図１３（Ａ）に示されるように、通し下地材Ｂ及び渡し板材１０には後述する新設屋根板Ｄ1 の施工の位置決めのために割付墨が記されることがある。
【００３９】
次に、図６（Ａ）に示すように、並設した通し下地材Ｂ，Ｂ，…上に新設屋根板Ｄ1 を葺成する。新設屋根板Ｄ1 は、その長手方向が前記通し下地材Ｂの屋根板受部８の長手方向に対して直交するように配置されるものであって、その新設屋根板Ｄ1 の葺成方向は、図１３（Ｂ）及び図１４（Ａ）に示すように、屋根板受部８の長手方向に沿って行われるものである。前記渡し板材１０は、図１４（Ｂ）に示すように、前記通し下地材Ｂの長手方向に沿って移動自在とし、新設屋根Ｄの葺成方向にしたがって、前記渡し板材１０を移動させることができる。すなわち、新設屋根Ｄの所定の施工が完了した領域から、図１４（Ｂ）に示す矢印方向に前記渡し板材１０を引き出すようにして、該渡し板材１０を新たな未施工領域に配置させるものである。このとき、既設スレート屋根Ａ上に予め通し下地材Ｂを渡し板材１０の移動方向に設置しておく。このようにして、各渡し板材１０，１０，…を次の新設屋根Ｄの施工領域に移動させてゆくものであり、所定の範囲に新設屋根板Ｄ1 が配置されてゆくとともに、渡し板材１０も移動してゆくことになる。
【００４０】
この渡し板材１０と前記通し下地材Ｂの載置部６は、作業員の歩行用通路として利用する等、種々の作業ができる。また前記渡し板材１０は、道具のストックヤード（置き場）として利用できる。これらにより、作業効率を向上させることができる。また、新設屋根Ｄの葺成完了にともない、渡し板材１０は撤去され、他の改修屋根工事で繰り返し利用することができる。
【００４１】
図１５及び図１６は、改修屋根の施工において、新設屋根Ｄの施工完了箇所から前記渡し板材１０が移動することにより撤去された状態を示すものである。該渡し板材１０は、前述したように通し下地材Ｂ及び取付ピースＣに対して摺動させ、新設屋根Ｄの完了した箇所から随時移動されてゆくものであり、改修屋根の全体の施工が完了することによって撤去されてゆくものである。また、図１７は、改修屋根の施工において、前記渡し板材１０を使用しないものである。この場合には、通し下地材Ｂの載置部６は、通常より長く形成され、隣接する通し下地材Ｂ，Ｂとの間隔を狭くするものである。また、ここで使用される通し下地材Ｂでは、２つの屋根板受部８，８が平行に形成されたものである。
【００４２】
本発明においては、断面波形状の既設スレート屋根Ａと、断面略門形状で長手方向に沿って連続する屋根板受部８と，該屋根板受部８の幅方向一方側下端箇所に形成された略平坦状の載置部６と，前記屋根板受部８の幅方向他方側下端箇所に形成された被係止部７とからなる通し下地材Ｂと、前記被係止部７に係止する係止部が形成され，且つ前記既設スレート屋根Ａのフックボルト５を介して固定される取付ピースＣと、前記屋根板受部８に葺成される新設屋根Ｄとからなり、既設スレート屋根Ａ上に複数の通し下地材Ｂが所定間隔をおいて載置され、該通し下地材Ｂの被係止部７に前記取付ピースＣの係止部１２が係止されるとともに前記取付ピースＣが前記フックボルト５を介して既設スレート屋根Ａに固定され、前記屋根板受部８に新設屋根Ｄが葺成されてなる改修屋根としたことにより、足場、ネット等を必要とせずに、既設スレート屋根Ａに新設屋根Ｄを葺成することができ、既設スレート屋根Ａのフックボルト５の配列ピッチ寸法がたとえ不揃いであっても、現場にて十分に対応することができ、引いては特別な熟練を要することがない等の効果を有する。
【００４３】
上記効果は、通し下地材Ｂを既設スレート屋根Ａ上に取付ピースＣを介して固定するものであり、既設スレート屋根Ａのスレート屋根材Ａ1 を構造材４に固定するためのフックボルト５のピッチ寸法が不揃いであったとしても、このようなことに係わりなく、取付ピースＣのみを既設スレート屋根Ａのフックボルト５を介して固定し、取付ピースＣの係止部１２と、通し下地材Ｂの被係止部７との係止によってのみ、前記通し下地材Ｂが既設スレート屋根Ａ上に固定される構造としたものである。したがって、たとえ前記フックボルト５がどのようなピッチ寸法であろうとも、また不揃いであったとしても、通し下地材Ｂを既設スレート屋根Ａに簡易且つ迅速に固定することができる。
【００４４】
このように、フックボルト５が貫通する取付孔１４が形成された取付ピースＣが構成部材として付加されていることにより、前記通し下地材Ｂ側には、現場のフックボルト５のピッチ寸法に対応した貫通孔を穿孔することなく、該フックボルト５を利用し、取付ピースＣによって通し下地材Ｂを固定することができるものであり、この改修屋根の施工に熟練した技術や、熟練した作業員を必要としないものであり、ひいては低価格にて施工することができる。
【００４５】
また、前述の構成において、幅方向の両端側に被係合部１０ｂ，１０ｂが形成された平板状の渡し板材１０が具備され、該渡し板材１０の一方側の被係合部１０ｂが前記通し下地材Ｂ間の載置部６先端箇所に形成された係合部９に係合され、前記渡し板材１０の他方側の被係合部１０ｂが前記取付ピースＣに形成された係合部１３に係合され、前記渡し板材１０が長手方向に摺動自在且つ撤去可能に装着されてなる改修屋根としたことにより、新設屋根Ｄの施工時においては、前記渡し板材１０を作業員のための作業用通路としたり、或いは道具のストックヤード（置き場所）にすることができる。すなわち、渡し板材１０を両通し下地材Ｂ，Ｂに長手方向に移動自在に載置することで、両通し下地材Ｂ，Ｂ間を往来する場合に作業員の安全を確保したり、或いは道具類の落下をその渡し板材１０にて受け止め、既設スレート屋根Ａを損傷することを防止できる。
【００４６】
さらに、その渡し板材１０を両通し下地材Ｂ，Ｂの長手方向に沿って移動自在であるため、新設屋根板Ｄ1 ，Ｄ1 を葺成作業にともなって移動させることで、作業の安全を図り、且つ作業効率を向上させることができる。また、渡し板材１０を設けることにより、既設スレート屋根Ａ上の不安定な空きスペースも少なくすることができる。さらに新設屋根Ｄが葺成されて改修屋根の施工が完了した後には、前記渡し板材１０は、撤去するものであり、渡し板材１０を別の改修屋根工事にて何度でも繰り返し使用することができるものである。
【００４７】
次に前記渡し板材１０には長手方向に沿って略溝状の補強部１０ｃ，１０ｃ，…が形成されることにより、渡し板材１０の断面係数を大きくし、力学的強度を向上させることができる。また、補強部１０ｃ，１０ｃ，…が形成されることにより、渡し板材１０の板厚を薄くし、軽量化を実現することができる。具体的には、渡し板材１０の板厚は、０．５mmとすることができ、軽量化を実現でき、作業員の負担を減少させることができる。
【００４８】
次に、前述の構成において、前記新設屋根Ｄを構成する新設屋根板Ｄ1 ，Ｄ1 ，…は、山形部１６，１６，…が所定間隔に連続する折板屋根板とし、その隣接する折板屋根板の山形部１６，１６，…同士が重合連結され、前記山形部１６の頂片１６ａ箇所と通し下地材Ｂとが固着具１８を介して固定されてなる改修屋根としたことにより、新設屋根板Ｄ1 の施工がより一層，効率的にできるものである。なお、新設屋根板Ｄ1 において、その山形部１６の両傾斜片１６ｂ，１６ｂの立上り角度θが大きく形成され、且つ前記頂片１６ａの幅方向寸法が山形部１６の高さ寸法よりも大きく形成されたものとする。すなわち、山形部１６において、傾斜片１６ｂの立上り角度θを約５０度以上とし、且つ（頂片１６ａの幅方向寸法）＞（山形部１６の高さ寸法）なる関係とする。これによって、新設屋根板Ｄ1 は、力学的強度が大きくなり、前記通し下地材Ｂの屋根板受部８上に施工するときに、山形部１６の頂片１６ａ箇所と通し下地材Ｂとをドリルビス等の固着具１８を介して固定することで、受金具等の支持具を設けなくとも十分に耐久性のあるものにできる。
【００４９】
次に、既設スレート屋根Ａの弧状山形部１の長手方向に通し下地材Ｂの長手方向を直交させて載置し、前記既設スレート屋根Ａの弧状山形部１箇所から突出するフックボルト５の突出部位置に合わせて取付ピースＣを締付固定するとともに、該取付ピースＣの係止部１２にて前記通し下地材Ｂの被係止部７と係止させつつ通し下地材Ｂを既設スレート屋根Ａに固定し、前記通し下地材Ｂの長手方向に沿って形成された屋根板受部８の長手方向に直交するようにして新設屋根板Ｄ1 を配置固定してなる改修屋根の改修工法としたことにより、特別な熟練技術を要することがなく、また足場、ネット張り等を必要とせずに、既設スレート屋根Ａに新設屋根Ｄを葺成することができる。また、その作業も簡易且つ迅速にでき、作業効率を向上させることができる。
【００５０】
次に、上記工法において前記通し下地材の長手方向に沿って移動自在な渡し板材１０を設け、新設屋根Ｄの葺成方向に沿って、前記渡し板材１０を移動させてなる改修屋根の改修工法としたことにより、渡し板材１０を新設屋根Ｄの葺成方向とともに、移動させることで、葺成作業をより一層効率的にできる。すなわち、新設屋根Ｄの葺成方向に伴って、渡し板材１０が移動できるので、その渡し板材１０を介して隣接する通し下地材Ｂ，Ｂ間を往来でき、またその渡し板材１０上に道具等を置いておくことができるので、葺成作業を効率的にすることができるとともに、作業員の安全性の確保、及び道具類等の落下防止ができるものである。新設屋根Ｄを折板屋根とした場合に好適であり、折板屋根の葺成を極めて効率的に行うことができる。また、通し下地材Ｂは、弧状山形部１箇所から突出するフックボルト５によって、既設スレート屋根Ａ上に極めて強固に固定することができ、ひいては新設屋根板Ｄ1 を強固に支持することができるものである。
【図面の簡単な説明】
【００５１】
【図１】本発明の施工過程における要部斜視図である。
【図２】本発明の施工過程における要部拡大斜視図である。
【図３】（Ａ）は本発明の縦断正面図、（Ｂ）は（Ａ）の要部拡大図である。
【図４】（Ａ）は本発明の施工過程における縦断側面図、（Ｂ）は（Ａ）の要部拡大図である。
【図５】（Ａ）は既設スレート屋根に通し下地材を配置する工程図、（Ｂ）は通し下地材の被係止部に取付ピースの係止部を係止しようとする工程図である。
【図６】（Ａ）は通し下地材上に新設屋根板を配置する工程図、（Ｂ）は新設屋根板を屋根板受部に固着具にて固着しようとする工程図である。
【図７】渡し板材が通し下地材に対して摺動する状態を示す平面図である。
【図８】（Ａ）は新設屋根板の正面略示図、（Ｂ）は（Ａ）の左外側の山形部の拡大図、（Ｃ）は（Ａ）の右外側の山形部の拡大図、（Ｄ）は山形部同士を重合して固着具にて固定する工程図である。
【図９】（Ａ）は通し下地材の斜視図、（Ｂ）は渡し板材の斜視図である。
【図１０】（Ａ）は取付ピースの斜視図、（Ｂ）は平面図、（Ｃ）は縦断側面図である。
【図１１】（Ａ）は既設スレート屋根に通し下地材を配置して取付ピースにて既設スレート屋根に固定した工程斜視図、（Ｂ）は通し下地材に渡し板材を係合する工程斜視図である。
【図１２】（Ａ）は渡し板材を取付ピースをにて取付る工程斜視図、（Ｂ）は渡し板材の位置を取付ピース側にずらしてに係合する工程斜視図、（Ｃ）は（Ｂ）の要部拡大側面図である。
【図１３】（Ａ）は既設スレート屋根上に通し下地材，取付ピース及び渡し板材を所定範囲に亘って施工した工程斜視図、（Ｂ）は通し下地材に新設屋根板を葺成する工程斜視図である。
【図１４】（Ａ）は施工完了した所定範囲の新設屋根に次いで既設スレート屋根に新たに通し下地材を配置した工程斜視図、（Ｂ）は通し下地材と取付ピースに対して新たな施工領域に渡し板材を移動した工程斜視図である。
【図１５】改修屋根の新設屋根の施工完了した箇所から渡し板材が移動撤去された状態の斜視図である。
【図１６】（Ａ）は改修屋根の新設屋根の施工箇所から渡し板材が撤去されて施工完了した状態の縦断側面図、（Ｂ）は（Ａ）の要部拡大図である。
【図１７】（Ａ）は本発明の改修屋根において渡し板材を使用しないタイプの縦断側面図、（Ｂ）は（Ａ）の要部拡大図である。
【図１８】（Ａ）は従来の施工工法であり既設スレート屋根上に配置された工事用足場にネット張りが行われている工程の略示斜視図、（Ｂ）はさらにネット上に工事用足場が設置されている工程の略示斜視図である。
【符号の説明】
【００５２】
Ａ…既設スレート屋根
Ｂ…通し下地材
Ｃ…取付ピース
Ｄ…新設屋根
Ｄ1 …新設屋根板
１…弧状山形部
５…フックボルト、
６…載置部
７…被係止部
８…屋根板受部
９…係合部
１０…渡し板材
１０ｂ…被係合部
１０ｃ…補強部、
１２…係止部
１６…山形部、
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
2005180046.tif 000017
【図１６】
2005180046.tif 000018
【図１７】
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【図１８】
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