(57)【要約】【課題】ヒータ一時停止における調理性能の向上を図った加熱調理器を提供する。【解決手段】加熱室１に設けたヒータ２と、加熱室１内の温度を検知する温度検知手段３と、加熱室１の温度と時間の関係から加熱調理時間を決定し、決定された加熱調理時間、ヒータ２に通電を行うことにより加熱調理を行う制御手段４と、加熱調理中の加熱室１の温度が第一の所定温度以上になると一時的にヒータ通電を停止し、第二の所定温度以下になると再度ヒータ通電を行うヒータ通電停止手段５と、加熱室１内の調理温度状況に応じて、決定された加熱調理時間以降、加熱調理延長を行う加熱調理延長手段６とを備え、周囲温度や被加熱物の容量の差異による熱量の過不足を軽減し、ヒータ停止時における調理性能の向上を図った。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
被加熱物を収納して加熱調理する加熱室と、前記加熱室に設けたヒータと、前記加熱室内の温度を検知する温度検知手段と、前記加熱室の温度と時間の関係から加熱調理時間を決定し、前記決定された加熱調理時間、前記ヒータに通電を行うことにより加熱調理を行う制御手段と、加熱調理中の前記加熱室の温度が第一の所定温度以上になると一時的にヒータ通電を停止し、第二の所定温度以下になると再度ヒータ通電を行うヒータ通電停止手段と、前記加熱室内の調理温度状況に応じて、前記決定された加熱調理時間以降、加熱調理延長を行う加熱調理延長手段とを備えた加熱調理器。
【請求項２】
加熱調理延長手段は、ヒータ通電停止時間を計時し、決定された加熱調理時間とヒータ通電停止時間との比率に応じた時間分だけ加熱することにより加熱調理延長を行う構成とした請求項１に記載の加熱調理器。
【請求項３】
加熱調理延長手段は、ヒータ通電停止時間を計時し、決定された加熱調理時間とヒータ通電停止時間との比率に応じたヒータ通電率にて所定の時間だけ加熱することにより加熱調理延長を行う構成とした請求項１に記載の加熱調理器。
【請求項４】
加熱調理延長手段は、ヒータ通電停止時間を計時し、決定された加熱調理時間とヒータ通電停止時間との比率に応じた時間分だけ所定のヒータ通電率にて加熱することにより加熱調理延長を行う構成とした請求項１に記載の加熱調理器。
【請求項５】
ヒータ通電率は、決定された加熱調理時間とヒータ通電停止時間との比率に応じた構成とした請求項４に記載の加熱調理器。
【請求項６】
加熱調理延長手段は、ヒータ再通電時の所定時間内の上昇温度に応じた時間分だけ加熱することにより加熱調理延長を行う構成とした請求項１に記載の加熱調理器。
【請求項７】
加熱調理延長手段は、ヒータ再通電時の所定時間内の上昇温度に応じたヒータ通電率にて所定の時間加熱することにより加熱調理延長を行う構成とした請求項１に記載の加熱調理器。
【請求項８】
加熱調理延長手段は、ヒータ再通電時の所定時間内の上昇温度に応じた時間分だけ所定のヒータ通電率にて加熱することにより加熱調理延長を行う構成とした請求項１に記載の加熱調理器。
【請求項９】
ヒータ通電率は、ヒータ再通電時の所定時間内の上昇温度に応じた構成とした請求項８に記載の加熱調理器。
【請求項１０】
加熱調理延長手段は、加熱調理開始からヒータ通電一時停止までの時間を計時し、前記加熱調理開始からヒータ通電一時停止までの時間および加熱調理開始時の加熱室の温度に応じた時間分だけ加熱を行うことにより加熱調理延長を行う構成とした請求項１に記載の加熱調理器。
【請求項１１】
加熱調理延長手段は、加熱調理開始からヒータ通電一時停止までの時間を計時し、前記加熱調理開始からヒータ通電一時停止までの時間および加熱調理開始時の加熱室の温度に応じたヒータ通電率にて所定の時間加熱を行うことにより加熱調理延長を行う構成とした請求項１に記載の加熱調理器。
【請求項１２】
加熱調理延長手段は、加熱調理開始からヒータ通電一時停止までの時間を計時し、前記加熱調理開始からヒータ通電一時停止までの時間および加熱調理開始時の加熱室の温度に応じた時間分だけ所定のヒータ通電率により加熱を行うことにより加熱調理延長を行う構成とした請求項１に記載の加熱調理器。
【請求項１３】
ヒータ通電率は、加熱調理開始からヒータ通電一時停止までの時間および加熱室の温度に応じた構成とした請求項９に記載の加熱調理器。
【請求項１４】
加熱調理延長時、加熱調理延長中であることを報知する報知手段を備えた請求項１〜１３のいずれか１項に記載の加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、加熱室内の温度により自動的に調理を行うオーブントースターなどの加熱調理器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、この種の加熱調理器においては、調理時に加熱室が所定温度に達すると一時的にヒータ通電を停止し、加熱室内の温度が下がると再度ヒータへの通電を行い、一時的に停止した時間に応じた分だけ、予め設定された調理時間以降、加熱調理延長するように制御するようにしたものが知られている（例えば、特許文献１参照）。これは、パンなどを連続して焼く場合においては、加熱室内の温度が高温となっているため、ヒータ通電がすぐに停止して予め設定された調理時間では焼き色が付かないといったことがあるため、加熱調理延長するものである。
【特許文献１】特開２００１−５０５４６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、前記従来の構成では、調理延長は、一時的にヒータ通電を停止した時間に応じた分だけであるため、調理延長しても周囲温度や被加熱物の容量の差異により必要とする熱量の過不足があり、求める調理性能が得られない可能性があった。
【０００４】
本発明は、前記従来の課題を解決するもので、一時的にヒータ通電が停止した時の加熱調理延長において、周囲温度や被加熱物の容量の差異による熱量の過不足を軽減し、調理性能の向上を図った加熱調理器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
前記従来の課題を解決するために、本発明の加熱調理器は、加熱室内の調理温度状況に応じて、決定された加熱調理時間以降、加熱調理延長を行う加熱調理延長手段を備えたものである。
【０００６】
これによって、周囲温度や被加熱物の容量を加熱室内の調理温度状況から検知でき、周囲温度や被加熱物の容量に応じた熱量を加えることにより、調理性能の向上を図ることができる。
【発明の効果】
【０００７】
本発明の加熱調理器は、一時的にヒータ通電が停止した時の調理延長において、周囲温度や被加熱物の容量の差異による熱量の過不足を軽減し、調理性能の向上を図ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
第１の発明は、被加熱物を収納して加熱調理する加熱室と、前記加熱室に設けたヒータと、前記加熱室内の温度を検知する温度検知手段と、前記加熱室の温度と時間の関係から加熱調理時間を決定し、前記決定された加熱調理時間、前記ヒータに通電を行うことにより加熱調理を行う制御手段と、加熱調理中の前記加熱室の温度が第一の所定温度以上になると一時的にヒータ通電を停止し、第二の所定温度以下になると再度ヒータ通電を行うヒータ通電停止手段と、前記加熱室内の調理温度状況に応じて、前記決定された加熱調理時間以降、加熱調理延長を行う加熱調理延長手段とを備えた加熱調理器とすることにより、周囲温度や被加熱物の容量を加熱室内の調理温度状況から検知でき、周囲温度や被加熱物の容量に応じた熱量を加えることにより、調理性能の向上を図ることができる。
【０００９】
第２の発明は、特に、第１の発明において、加熱調理延長手段は、ヒータ通電停止時間を計時し、決定された加熱調理時間とヒータ通電停止時間との比率に応じた時間分だけ加熱することにより加熱調理延長を行う構成としたことにより、周囲温度や被加熱物の容量の状況を、決定された加熱調理時間とヒータ通電停止時間との比率により検知でき、その状況に応じた時間分だけ調理延長することにより、調理に必要な熱量を加えることが可能となり、調理性能の向上を図ることができる。
【００１０】
第３の発明は、特に、第１の発明において、加熱調理延長手段は、ヒータ通電停止時間を計時し、決定された加熱調理時間とヒータ通電停止時間との比率に応じたヒータ通電率にて所定の時間だけ加熱することにより加熱調理延長を行う構成としたことにより、調理に必要な熱量を加えることが可能となり、調理性能の向上を図ることができる。
【００１１】
第４の発明は、特に、第１の発明において、加熱調理延長手段は、ヒータ通電停止時間を計時し、決定された加熱調理時間とヒータ通電停止時間との比率に応じた時間分だけ所定のヒータ通電率にて加熱することにより加熱調理延長を行う構成としたことにより、調理に必要な熱量を加えることが可能となり、調理性能の向上を図ることができる。
【００１２】
第５の発明は、特に、第４の発明において、ヒータ通電率は、決定された加熱調理時間とヒータ通電停止時間との比率に応じた構成としたことにより、被加熱物への輻射熱を調整でき、被加熱物表面の焦げすぎを防ぎながら適量な熱量を加えることが可能となり、調理性能の向上を図ることができる。
【００１３】
第６の発明は、特に、第１の発明において、加熱調理延長手段は、ヒータ再通電時の所定時間内の上昇温度に応じた時間分だけ加熱することにより加熱調理延長を行う構成としたことにより、調理に必要な熱量を加えることが可能となり、調理性能の向上を図ることができる。
【００１４】
第７の発明は、特に、第１の発明において、加熱調理延長手段は、ヒータ再通電時の所定時間内の上昇温度に応じたヒータ通電率にて所定の時間加熱することにより加熱調理延長を行う構成としたことにより、調理に必要な熱量を加えることが可能となり、調理性能の向上を図ることができる。
【００１５】
第８の発明は、特に、第１の発明において、加熱調理延長手段は、ヒータ再通電時の所定時間内の上昇温度に応じた時間分だけ所定のヒータ通電率にて加熱することにより加熱調理延長を行う構成としたことにより、周囲温度や被加熱物の容量の状況を、ヒータ再通電時の所定時間内の上昇温度により検知でき、その状況に応じた時間分だけ所定のヒータ通電率にて調理延長し、調理に必要な熱量を加えることが可能となり、調理性能の向上を図ることができる。
【００１６】
第９の発明は、特に、第８の発明において、ヒータ通電率は、ヒータ再通電時の所定時間内の上昇温度に応じた構成としたことにより、被加熱物への輻射熱を調整でき、被加熱物表面の焦げすぎを防ぎながら適量な熱量を加えることが可能となり、調理性能の向上を図ることができる。
【００１７】
第１０の発明は、特に、第１の発明において、加熱調理延長手段は、加熱調理開始からヒータ通電一時停止までの時間を計時し、前記加熱調理開始からヒータ通電一時停止までの時間および加熱調理開始時の加熱室の温度に応じた時間分だけ加熱を行うことにより加熱調理延長を行う構成としたことにより、周囲温度や被加熱物の容量の状況を、加熱調理開始からヒータ通電一時停止までの時間および加熱調理開始の加熱室の温度により検知でき、その状況に応じた時間調理延長し、調理に必要な熱量を加えることが可能となり、調理性能の向上を図ることができる。
【００１８】
第１１の発明は、特に、第１の発明において、加熱調理延長手段は、加熱調理開始からヒータ通電一時停止までの時間を計時し、前記加熱調理開始からヒータ通電一時停止までの時間および加熱調理開始時の加熱室の温度に応じたヒータ通電率にて所定の時間加熱を行うことにより加熱調理延長を行う構成としたことにより、周囲温度や被加熱物の容量の状況を、加熱調理開始からヒータ通電一時停止までの時間および加熱調理開始の加熱室の温度により検知でき、その状況に応じたヒータ通電率にて所定時間調理延長し、調理に必要な熱量を加えることが可能となり、調理性能の向上を図ることができる。
【００１９】
第１２の発明は、特に、第１の発明において、加熱調理延長手段は、加熱調理開始からヒータ通電一時停止までの時間を計時し、前記加熱調理開始からヒータ通電一時停止までの時間および加熱調理開始時の加熱室の温度に応じた時間分だけ所定のヒータ通電率により加熱を行うことにより加熱調理延長を行う構成としたことにより、周囲温度や被加熱物の容量の状況を、加熱調理開始からヒータ通電一時停止までの時間および加熱調理開始の加熱室の温度により検知でき、その状況に応じた時間分だけ所定の通電率にて調理延長し、調理に必要な熱量を加えることが可能となり、調理性能の向上を図ることができる。
【００２０】
第１３の発明は、第１２の発明において、ヒータ通電率は、加熱調理開始からヒータ通電一時停止までの時間および加熱室の温度に応じた構成としたことにより、被加熱物への輻射熱を調整でき、被加熱物表面の焦げすぎを防ぎながら適量な熱量を加えることが可能となり、調理性能の向上を図ることができる。
【００２１】
第１４の発明は、特に、第１〜第１３の発明において、加熱調理延長時、加熱調理延長中であることを報知する報知手段を備えたことにより、使用者は加熱調理延長中であることを容易に知ることができ、待ち時間の苛々を軽減できる。
【００２２】
以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。なお、この実施の形態によって本発明が限定されるものではない。
【００２３】
（実施の形態１）
図１は、本発明の実施の形態１における加熱調理器の構成を示している。
【００２４】
図において、加熱室１は開閉自在の扉を有し、被加熱物を収納して加熱調理を行うものであり、この加熱室１内には、ヒータ２と、加熱室１内の温度を検知する温度検知手段３と、被加熱物を載せる焼き網７を設けている。制御手段４は、調理スタートＳＷ８が操作されると、その信号によりヒータ通電を行うことにより加熱調理を開始し、加熱調理開始時の加熱室１の温度と所定時間での上昇温度（逆に所定温度に対する時間変化でもよい）から加熱調理時間を決定し、この決定された加熱調理時間、前記ヒータ２に通電を行うことにより加熱調理を行う。そして、決定した加熱調理時間が経過すると加熱を停止し加熱調理を終了する。ヒータ通電停止手段５は、何回か連続的に調理繰り返された後に調理が行われて加熱室１内の温度が高温となり第一の所定温度以上になると制御手段４に信号を送り一時的にヒータ通電を停止し、加熱室１の温度が低下し第二の所定温度以下になると、制御手段４に信号を送り再度ヒータ通電を行う。加熱調理延長手段６は、加熱室１内の調理温度状況に応じて、前記決定された加熱調理時間以降、加熱調理延長を行うものである。この加熱調理延長手段６は、本実施の形態においては、ヒータ通電停止時間を計時し、決定された加熱調理時間とヒータ通電停止時間との比率に応じた時間分だけ加熱調理延長を行う構成としている。この加熱調理延長時には、制御手段４からの出力により、報知手段９が加熱調理延長中であることを報知するようになっている。
【００２５】
以上のように構成された加熱調理器について、以下、図２を参照してその動作、作用を説明する。
【００２６】
今、調理スタートＳＷ８が押されると、制御手段４はその信号を受け取り、ヒータ通電を開始する。図２（ａ）に示す調理開始時の加熱室１内の温度θ０と調理開始からＴ１時間経過したときの加熱室１内の温度θ１を温度検知手段３から読み込み、温度θ０とＴ１時間後の温度上昇値（θ１−θ０）より加熱調理時間を決定する。ここでは決定された加熱調理時間はＴ４とする。一般的に初期温度が同じである場合、温度上昇値が低いほど被加熱物の容量は大きいと判断できるので加熱調理時間Ｔ４は長く決定される。図２（ｂ）に示すように、加熱調理途中のＴ２時、加熱室１内の温度がθ４に達した時点で、ヒータ通電停止手段５は制御手段４にヒータ通電停止信号を出してヒータ通電を停止させる。その後、時間が経過し加熱室１内の温度が低下し、Ｔ３時に温度θ３になると再度ヒータ通電を行う。ここで、加熱調理延長手段６はＴ２からＴ３のヒータ通電停止時間Ｔｏｆｆを計時し、決定された加熱調理時間Ｔ４とヒータ通電停止時間Ｔｏｆｆの比率（Ｔｏｆｆ／Ｔ４）により加熱調理延長時間Ｔαを決定し、図２（ｃ）に示すように、加熱調理時間Ｔ４以降、Ｔ５まで加熱調理延長時間Ｔα時間分だけヒータ通電を行って調理延長を行う。同じ調理時間の場合、加熱調理延長時間Ｔαは前記比率が大きくなるほど長くなる。
【００２７】
以上のように、本実施の形態においては、加熱調理延長手段６にて決定された加熱調理時間とヒータ通電停止時間との比率によって、周囲温度や被加熱物の容量の状況を検知し、その状況に応じた時間分だけ、決定された加熱調理時間よりも延長する。これにより、周囲温度や被加熱物の容量違いに対しても必要な熱容量を与えることができ、調理性能を向上することができる。
【００２８】
また、加熱調理延長手段６を、決定された加熱調理時間Ｔ４とヒータ通電停止時間Ｔｏｆｆとの比率に応じたヒータ通電率（例えば、８０％  後記する図３（ｃ）参照）により、決定された加熱調理時間Ｔ４よりも所定時間調理延長することにより、前記と同様の効果と、ヒータ通電率を低下させ輻射熱を抑えることにより、被加熱物の焼き色の付き過ぎを防止できる。
【００２９】
なお、前記説明では、決定された加熱調理時間Ｔ４とヒータ通電停止時間Ｔｏｆｆとの比率に応じた時間またはヒータ通電率としたが、その複合したもの、すなわち、決定された加熱調理時間Ｔ４とヒータ通電停止時間Ｔｏｆｆとの比率に応じた時間分だけ所定のヒータ通電率（決定された加熱調理時間とヒータ通電停止時間との比率に応じたヒータ通電率）にて加熱することも同様の効果が得られる。
【００３０】
（実施の形態２）
次に、本発明の実施の形態２における加熱調理器について、図３に基づいて説明する。加熱調理器の構成については、実施の形態１と同様であるので、実施の形態１と異なる点についてのみ説明する。
【００３１】
本実施の形態における加熱調理延長手段６は、図３（ａ）に示すように、再度ヒータ２が通電された時間Ｔ３からＴｊ時間経過した上昇温度θｊ（θ５−θ３）を測定し、上昇温度θｊに応じて加熱調理延長時間Ｔαを決定し、Ｔ４以降、Ｔα時間だけヒータ通電を行ってＴ５まで調理延長を行う。θｊが小さくなるほど、被加熱物の容量が大きいかまたは周囲温度が低いと判断でき、加熱調理延長時間Ｔαは長くなる。
【００３２】
以上のように、本実施の形態においては、加熱調理延長手段６にてヒータ再通電時の所定時間内の上昇温度によって、周囲温度や被加熱物の容量の状況を検知し、その状況に応じた時間分だけ決定された加熱調理時間より調理延長されるので、被加熱物の容量違いやヒータ２が再通電される時点での周囲温度による違い対しても必要な熱容量を与えることができ、調理性能を向上することができる。
【００３３】
また、図３（ｃ）に示すように、加熱調理延長手段６を、ヒータ再通電時の所定時間Ｔ６内の上昇温度に応じたヒータ通電率（例えば、８０％）により、決定された加熱調理時間Ｔ４よりも所定時間調理延長することにより、前記と同様の効果と、ヒータ通電率を低下させ輻射熱を抑えることにより、被加熱物の焼き色の付き過ぎを防止できる。
【００３４】
なお、前記説明では、ヒータ再通電時の所定時間内の上昇温度に応じた時間またはヒータ通電率としたが、その複合したものも同様の効果が得られる。
【００３５】
（実施の形態３）
次に、本発明の実施の形態３における加熱調理器について、先に示した図２、図３に基づいて説明する。加熱調理器の構成については、実施の形態１と同様であるので、実施の形態１と異なる点についてのみ説明する。
【００３６】
本実施の形態における加熱調理延長手段６は、調理開始時からヒータ通電が停止されるまでの時間Ｔ２を計時し、計時された時間Ｔ２および調理開始時の加熱室１の温度θ０から加熱調理延長時間Ｔαを決定し、Ｔ４以降、図２（ｃ）に示すように、Ｔα時間だけヒータ通電を行って調理延長を行う。調理開始時の加熱室１の温度θ０が同じ場合は、Ｔ２時間が長いほど被加熱物の容量が大きいかまたは周囲温度が低いと判断し、加熱調理延長時間Ｔαは長く設定される。
【００３７】
以上のように、本実施の形態においては、加熱調理延長手段６にて加熱調理開始からヒータ停止までの時間および調理開始時の加熱室１の温度によって、周囲温度や被加熱物の容量の状況を検知し、その状況に応じた時間分だけ決定された加熱調理時間よりも加熱調理延長されるので、被加熱物の容量違いや周囲温度による違い対しても必要な熱容量を与えることができ、調理性能を向上することができる。
【００３８】
また、加熱調理延長手段６を、加熱調理開始からヒータ停止までの時間および調理開始時の加熱室１の温度に応じたヒータ通電率（例えば、８０％）により、決定された加熱調理時間Ｔ４よりも所定時間調理延長することにより、前記と同様の効果と、ヒータ通電率を低下させ輻射熱を抑えることにより、被加熱物の焼き色の付き過ぎを防止できる。
【００３９】
なお、前記説明では、加熱調理開始からヒータ停止までの時間および調理開始時の加熱室１の温度に応じた時間またはヒータ通電率としたが、その複合したものも同様の効果が得られる。
【産業上の利用可能性】
【００４０】
以上のように、本発明にかかる加熱調理器は、ヒータ通電停止時、加熱室内の温度上昇状況に応じて調理時間を延長する加熱調理延長手段を備えることにより、調理性能の向上を図ることができるので、オーブン、オーブントースター、一般の調理器などに適用できる。
【図面の簡単な説明】
【００４１】
【図１】本発明の実施の形態１〜３における加熱調理器を示す構成図
【図２】（ａ）本発明の実施の形態１、３における加熱調理器の加熱室内温度の変化を示す図（ｂ）同加熱調理器のヒータ動作を示す図（ｃ）同加熱調理器の調理延長時のヒータ動作を示す図
【図３】（ａ）本発明の実施の形態２における加熱調理器の加熱室内温度の変化を示す図（ｂ）同加熱調理器のヒータ動作を示す図（ｃ）同加熱調理器のヒータ通電率を示す図
【符号の説明】
【００４２】
１  加熱室
２  ヒータ
３  温度検知手段
４  制御手段
５  ヒータ通電停止手段
６  加熱調理延長手段
【図１】
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【図２】
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【図３】
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