(57)【要約】【課題】体格や磁石使用量の増大や製造作業の複雑化を回避しつつＩＰＭロータの高速回転時出力の向上が可能な埋め込み磁石式回転電機の回転子を提供すること。【解決手段】磁石埋め込み式回転電機特に発電機において、磁石収容孔１１の周方向両側のバリア１３を磁石収容孔１１の周方向両側の側面の最深点である側端１６を通過する接線よりも径方向反ステータ側に深堀り部１３ａを設ける。これにより、高速回転時の出力を簡単に向上することができる。【選択図】図１
2005341655.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ステータコアに対面する周面よりも内部に位置して周方向所定ピッチで軸方向に形成された複数の磁石収容孔、並びに、前記磁石収容孔の周方向両端又はその近傍から前記周面近傍まで形成されて周方向への磁石磁束の貫通を低減するバリアをもつロータコアと、前記磁石収容孔に収容される永久磁石とを備える磁石埋め込み式回転電機のロータにおいて、
前記バリアは、前記ロータの軸心を中心点とし、前記永久磁石の側端面の最深点である側端を半径とする仮想円の接線よりも前記周面から遠ざかる向きに掘り込まれた深堀り部を有することを特徴とする磁石埋め込み式回転電機のロータ。
【請求項２】
請求項１記載の磁石埋め込み式回転電機のロータにおいて、
前記バリアは、
前記永久磁石の前記側端、前記磁石収容孔から離れた側にて略径方向に延在する前記バリアの側面と前記接線との交点である接点、及び、前記深堀り部の最深点をそれぞれ頂点とする略三角形の断面形状をもつことを特徴とする磁石埋め込み式回転電機のロータ。
【請求項３】
請求項２記載の磁石埋め込み式回転電機のロータにおいて、
前記深堀り部は、前記側端と前記接点とを結ぶ底辺から前記底辺と直角かつ反ステータコア向きに、前記深堀り部の深さが０である場合のｄ軸インダクタンス（Ｌｄ）の値をｄ０、ｄ軸インダクタンス（Ｌｄ）が最小となる値をｄｍｉｎとした場合、ｄ軸インダクタンス（Ｌｄ）が０．５（ｄ０＋ｄｍｉｎ）〜ｄｍｉｎの範囲の深さをもつことを特徴とする磁石埋め込み式回転電機のロータ。
【請求項４】
請求項３記載の磁石埋め込み式回転電機のロータにおいて、
前記接点と前記最深点とを結ぶ直線からなる外斜辺は、
前記側端と前記最深点とを結ぶ直線である内斜辺に比べて１〜２倍の長さを有し、前記最深点は前記接点よりも周方向前記磁石収容孔側に形成されることを特徴とする磁石埋め込み式回転電機のロータ。
【請求項５】
請求項２乃至４のいずれか記載の磁石埋め込み式回転電機のロータにおいて、
前記バリアは、
前記永久磁石の前記側端から前記接点に至る前記バリアの底辺の幅に対して、前記底辺から０．３〜０．８倍の深さをもつことを特徴とする磁石埋め込み式回転電機のロータ。
【請求項６】
請求項１乃至５のいずれか記載の磁石埋め込み式回転電機のロータにおいて、
前記ロータコアは、前記深堀り部を前記バリアから部分的又は完全に分離する帯状部分乃至突起状部分をもつことを特徴とする磁石埋め込み式回転電機のロータ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、埋め込み磁石式回転電機のロータに関し、特にロータコアの磁石収容孔の周方向両側に形成されて磁束通過を抑止する磁気障壁（以下、単にバリヤとも言う）の形状に関する。
【背景技術】
【０００２】
磁石が埋め込まれて界磁子すなわち回転磁束発生体として作用する回転子（以下ＩＰＭロータとも言うものとする）をもつ埋め込み式回転電機（ＩＰＭ）は、電動トルクが磁石磁束によるマグネットトルクの他に、回転子の周方向各部における磁気抵抗の差に起因するリラクタンストルクを利用できる利点を有している。
【０００３】
従来のこのＩＰＭロータにおいて、たとえば下記の提案がなされている。特許文献１は、単一磁極内で永久磁石を２個使用し、かつそれらを外周に向けて開くV字型に配置することにより、ｑ軸インダクタンス（Lq）をd軸インダクタンス（Ld）よりも増大することにより、インダクタンス変化に基づいて回転子角度を高精度に検出することを提案している。特許文献２は、上記特許文献１と同様の磁石配置を採用し、更に磁石間に∇形状の磁気障壁を設けることによりリラクタンストルクを増大することを提案している。特許文献３は、通常は磁石を用いないシンクロナスリラクタンスモータ（以下、ｓｙｎRモータとも言う）の磁気障壁内に永久磁石を追加することによりマグネットトルクとリラクタンストルクとの両方を利用する同期電動機を提案している。特許文献４は、リラクタンストルクを利用する埋め込み磁石式電動機のバリヤ形状を工夫することにより騒音や振動を低減することを提案している。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記したＩＰＭロータでは希土類などを用いた高性能磁石のコストが大きいために磁石量低減のためにリラクタンストルクの増大を図ることが要望されているが、上記したＩＰＭロータにおける種々の工夫では下記の問題があった。
【０００５】
すなわち、特許文献１および特許文献２が提案する１磁極あたり２個の磁石を利用する案は、１個の磁石を用いる通常のＩＰＭロータに比較して磁石コストの増加又はロータの製造作業が複雑となってしまう。特許文献３によれば、ｓｙｎRモータに比べマグネットトルクが加算される分だけトルク特性は向上するものの、ｑ軸磁束の流れを優先する為に磁石の形状（すなわち磁石挿入孔の形状）が磁気障壁の形状に規定されてしまい、十分なマグネットトルクを得ることができない。特許文献４は振動および騒音低減に適したバリヤ形状を提案するものの、発電出力の増大に適したバリヤ形状に関してはなんら言及していない。
【０００６】
結局、体格を増大したり、磁石使用量を増加したり、製造費用を増加したりすることなく、ＩＰＭロータの発電出力を向上することができれば、実用上非常に有益であるはずであるが、上記引用文献に示されるように、このような観点からのＩＰＭロータの構造の検討、特に出力飽和が生じる高速回転時の出力向上を簡素な形状変更で実現することについての検討は従来なされていなかった。
【０００７】
本発明は上記問題点に鑑みなされたものであり、体格や磁石使用量の増大や製造作業の複雑化を回避しつつＩＰＭロータの発電出力の向上特に高速回転時の出力向上が可能な埋め込み磁石式回転電機のロータ（回転子）を提供することをその目的としている。
【特許文献１】特開２０００−６００３８号公報
【特許文献２】特開２００１−３３９９２２号公報
【特許文献３】特開２００２−４４９２０号公報
【特許文献４】特開２００３−３２４８７５号公報
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の磁束量可変磁石型ロータのロータは、ステータコアに対面する周面よりも内部に位置して周方向所定ピッチで軸方向に形成された複数の磁石収容孔、並びに、前記磁石収容孔の周方向両端又はその近傍から前記周面近傍まで形成されて周方向への磁石磁束の貫通を低減するバリアをもつロータコアと、前記磁石収容孔に収容される永久磁石とを備える磁石埋め込み式回転電機のロータにおいて、前記バリアは、前記ロータの軸心を中心点とし、前記永久磁石の側端面の最深点である側端を半径とする仮想円の接線よりも前記周面から遠ざかる向きに掘り込まれた深堀り部を有することを特徴としている。このようにすれば、体格や磁石使用量の増大や製造作業の複雑化を回避しつつＩＰＭロータの発電出力の向上特に高速回転時の出力向上が可能な埋め込み磁石式回転電機のロータ（回転子）を実現することができることがわかった。
【０００９】
好適な態様において、前記バリアは、前記永久磁石の前記側端、前記磁石収容孔から離れた側にて略径方向に延在する前記バリアの側面と前記接線との交点である接点、及び、前記深堀り部の最深点をそれぞれ頂点とする略三角形の断面形状をもつ。このようにすれば、ｑ軸磁束量の減少やその早期の飽和を抑止しつつ上記効果を奏することができる。
【００１０】
好適な態様において、前記深堀り部は、前記側端と前記接点とを結ぶ底辺から前記底辺と直角かつ反ステータコア向きに、前記深堀り部の深さが０である場合のｄ軸インダクタンス（Ｌｄ）の値をｄ０、ｄ軸インダクタンス（Ｌｄ）が最小となる値をｄｍｉｎとした場合、ｄ軸インダクタンス（Ｌｄ）が０．５（ｄ０＋ｄｍｉｎ）〜ｄｍｉｎの範囲の深さをもつことを特徴としている。このようにすれば、ｄ軸インダクタンス（Ｌｄ）を良好に減少することができるので、高速回転時の出力を良好に向上することができる。
【００１１】
好適な態様において、前記接点と前記最深点とを結ぶ直線からなる外斜辺は、前記側端と前記最深点とを結ぶ直線である内斜辺に比べて１〜２倍の長さを有し、前記最深点は前記接点よりも周方向前記磁石収容孔側に形成されることを特徴としている。このようにすれば、ｑ軸磁束量の減少やその早期の飽和を良好に抑止しつつ上記効果を奏することができる。
【００１２】
好適な態様において、前記バリアは、前記側端から前記接点に至る前記バリアの底辺の幅に対して前記底辺から０．３〜０．８倍の深さをもつことを特徴としている。このようにすれば、上記各効果を良好に奏することができる。
【００１３】
好適な態様において、前記ロータコアは、前記深堀り部を前記バリアから部分的又は完全に分離する帯状部分乃至突起状部分をもつことを特徴としている。このようにすれば、ロータの剛性を向上することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
本発明のＩＰＭロータを以下の実施例により具体的に説明する。もちろん、本発明は下記の実施例に限定されるものではなく、本発明の技術思想を他の公知の技術要素又はそれに相当する技術要素を組み合わせて実現してもよいことは当然である。この実施例のＩＰＭロータすなわち回転子１の１磁極ピッチ分の径方向要部断面図を図１に示す。
【００１５】
１０は積層電磁鋼板からなるロータコア、１１は磁石収容孔、１２は永久磁石、１３はバリア、１４はｑ軸磁束用磁気障壁（スリット）、１５は回転子表面に形成された切欠きである。磁石収容孔１１、バリア１３およびスリット１４は打ち抜き加工により形成されている。
【００１６】
良く知られているように、ロータコア１０の外周から等しい深さに偶数個の磁石収容孔１１がその幅方向が接線方向となる姿勢にて軸方向に貫設され、各磁石収容孔１１にはそれぞれ永久磁石１２が周方向極性交互に挿入されている。永久磁石１２は平板形状を有しており、その厚さ方向に磁化されている。このＩＰＭロータは一般にブラシレスＤＣモータとして知られる同期機の回転子として採用されているが、この種類のＩＰＭはもはや周知であり、説明を省略する。
【００１７】
バリア１３は、磁石収容孔１１の両側端から径方向外側に向けてロータコア１０の外周面近傍まで大体において径方向（径方向±３０度程度）へ形成された孔であり、好適にはロータコア１０の外周面に向けて先細に形成されている。バリア１３は、磁石収容孔１１に収容された永久磁石１２の磁石磁束がロータコア１０内にて短絡を防ぐためのものであり、この実施例では磁石収容孔１１の側端に連通している。
【００１８】
スリット１４は、磁石収容孔１１の径方向外側にてステータコア側に開く凹レンズ状の湾曲断面を有する孔であり、ｑ軸磁束を誘導するためのものである。すなわち、スリット１４は、ｑ軸磁束の流れを妨害することなくｄ軸磁束の流れを阻害することにより、回転電機のｄ軸インダクタンスＬｄを小さくし、ｑ軸インダクタンスＬｑを増大させるための孔である。スリット１４の数、幅などの形状に公知の種々の変形を採用できる。切欠き１５は、スリット１４と径方向外側にてロータコア１０の外周面を凹設されてなり、スリット１４と同一作用を奏する。
【００１９】
この実施例では更に、バリア１３が、長方形の磁石収容孔１１の底面１１ａすなわち径方向内側の主面を延長した位置よりも径方向内側に深く凹設された深堀り部１３ａを有している。深堀り部１３ａの径方向断面は、磁石収容孔１１の底面１１ａの側端１６と、磁石収容孔１１の底面１１ａの延長線とバリア１３の側面１３ｂとの交点である接点１７とを結ぶ線を底辺とし、この底辺からこの底辺と直角に深さｄだけ最深点１８までＶ字状に掘り下げた三角形状を有している。以下、深堀り部１３ａの三角形状の径方向断面のうち、側端１６と最深点１８とを結ぶ辺を内斜辺、接点１７と最深点１８とを結ぶ辺を外斜辺と称するものとする。
【００２０】
このＩＰＭロータにおける磁束の流れを説明する。磁石磁束φｍは、従来同様に周方向に隣接する二つの永久磁石１２間を流れる。ｑ軸磁束は、磁石収容孔１１とスリット１４との間、スリット１４同士の間、スリット１４と切欠き１５との間、磁石収容孔１１の底面１１ａの径方向内側を周方向に流れる。更に、この磁石収容孔１１の底面１１ａの径方向内側を周方向に流れるｑ軸磁束（以下、磁石内側ｑ軸磁束とも呼ぶ）は、図１における磁石収容孔１１の右側のバリア１３と、磁石収容孔１１の右側の磁石収容孔（図示せず）に連通するバリア（図示せず）との間のｑ軸磁束通路１９を流れて磁石収容孔１１の径方向内側に達し、更に磁石収容孔１１の左側に同様に形成されたｑ軸磁束通路１９を通じて図示しないステータコアに流れる。
【００２１】
以下、図５から図６に示すバリアをもつＩＰＭロータに対するこの実施例のバリア１３のＩＰＭロータの作用効果を図３、図４を参照して説明する。図３、図４は、深堀り部１３ａの形状のみを種々変更してｑ軸インダクタンス（Ｌｑ）およびｄ軸インダクタンス（Ｌｄ）を有限要素法を用いて算出したものである。図３はｄ軸インダクタンス（Ｌｄ）と深堀り部１３ａの深さｄとの関係を示し、図４はｑ軸インダクタンス（Ｌｑ）と深堀り部１３ａの深さｄとの関係を示す。ただし、ｄは、磁石収容孔１１の底面１１ａを延長した延長線からそれと直角方向径方向内向きに測定した最深点１８までの径方向深さを示す。
【００２２】
１０１〜１０４は、深堀り部１３ａの深さｄを種々変更した場合のｑ軸インダクタンス（Ｌｑ）、ｄ軸インダクタンス（Ｌｄ）を示す。１０１は図５に示す従来のＩＰＭロータのｑ軸インダクタンス（Ｌｑ）、ｄ軸インダクタンス（Ｌｄ）を示す。１０２は図６に示すＩＰＭロータのｑ軸インダクタンス（Ｌｑ）、ｄ軸インダクタンス（Ｌｄ）を示す。１０３は図７に示すＩＰＭロータのｑ軸インダクタンス（Ｌｑ）、ｄ軸インダクタンス（Ｌｄ）を示す。１０４は図８に示すＩＰＭロータのｑ軸インダクタンス（Ｌｑ）、ｄ軸インダクタンス（Ｌｄ）を示す。図３、図４から、ｑ軸インダクタンス（Ｌｑ）もｄ軸インダクタンス（Ｌｄ）も、深堀り部１３ａの深さｄを増大するにつれて減少するが、深さｄが最小インダクタンス点を超えると逆に深さｄの増加につれて増大に転じることがわかる。
【００２３】
図３、図４から、深堀り部１３ａの深さｄの増大に対するインダクタンス値の減少量は、ｑ軸インダクタンス（Ｌｑ）よりｄ軸インダクタンス（Ｌｄ）の方が格段に大きいことがわかる。
【００２４】
永久磁石埋め込み式回転電機においては、高速時の出力はｄ軸インダクタンス（Ｌｄ）に反比例するので、図３を参照してｄ軸インダクタンス（Ｌｄ）が小さい範囲となるように深堀り部１３ａの深さｄを設定することにより高速時の出力特性を向上できる。好適には、１０３のｄ軸インダクタンス（Ｌｄ）を得るために、図６又は図７の形状に近似する深堀り部１３ａを形成すればよい。
【００２５】
しかし、図８に示すごとく、最深点１８を超えるほど深堀り部１３ａの深さｄを増大することはかえってｄ軸インダクタンス（Ｌｄ）の増大を招くうえ、ロータコア１０の剛性や耐遠心力性能を悪化させるため、不利益が大きくなってしまう。同じく、深堀り部１３ａの深さｄを図６よりも更に浅くすると、ｑ軸インダクタンス（Ｌｑ）は多少増加するものの、ｄ軸インダクタンス（Ｌｄ）が増大するためには高速出力が大幅に減少してしまう。結局、ロータコア１０の剛性や耐遠心力性能の悪化を抑止しつつ高速時の出力向上には、深堀り部１３ａの深さｄが０である場合のｄ軸インダクタンス（Ｌｄ）の値をｄ０、ｄ軸インダクタンス（Ｌｄ）が最小となる値をｄｍｉｎとした場合、ｄ軸インダクタンス（Ｌｄ）が０．５（ｄ０＋ｄｍｉｎ）〜ｄｍｉｎの範囲となる深堀り部１３ａの深さｄを選択することが好適である。
【００２６】
なお、上記した実施例では、磁石断面を長方形としたが、それに代えて公知の種々の磁石断面形状を採用してもよい。たとえば、図９に示すように円弧状断面の磁石を採用してもよい。また、ＩＰＭロータは、上記した実施例のインナーロータ形式の代わりに図１０に示すアウターロータ形式そしてもよく、この場合には、深堀り部１３ａは径方向外側に形成される。更に、バリア１３と深堀り部１３ａとを図１１に示すように別孔としてもよいことはもちろんであるが、深堀り部１３ａの作用を確保するために両孔の間の磁気通路はできるだけ狭くすることが好適である。また更に、上記実施例では、深堀り部１３ａの断面形状を三角形としたが、それに近似する多角形又は適当な丸みを追加した形状としてもよく、その他、図１２に示すように全体として略長方形の形状の深堀り部１３ａをもつバリア１３としてもよい。
【００２７】
ただし、図１に示す三角形形状、すなわち、磁石収容孔１１の底面１１ａの側端１６と、磁石収容孔１１の底面１１ａの延長線とバリア１３の側面１３ｂとの接点１７とを結ぶ線を底辺とし、この底辺から最深点１８まで略径方向内側にＶ字状に掘り下げ、側端１６と最深点１８とを結ぶ辺を内斜辺、接点１７と最深点１８とを結ぶ辺を外斜辺としたた三角形状を有することが好適である。このようにすれば、この外斜辺がバリア１３の側面ｓよりも磁石側に倒れているために、ｑ軸インダクタンス（Ｌｑ）の流れを良くすることができるため、深堀り部１３ａの深さｄの増大によるｑ軸インダクタンス（Ｌｑ）の減少を抑止することができる。
【００２８】
次に、高速時出力とｄ軸インダクタンス（Ｌｄ）との関係について、以下に説明する。数１は磁石式発電機の発電出力を示す式であり、数２は数１中の電流位相角βを規定する数式である。数１、数２中の各変数の定義を表１に示す。
【００２９】
【数１】
2005341655.tif 000003
【００３０】
【数２】
2005341655.tif 000004
【００３１】
【表１】
2005341655.tif 000005
高速となって出力電流Ｉが飽和する時（出力電圧は略一定と見なせるため出力電力が飽和する時と見なすことができる）における出力電流Ｉを最大電流値（Ｉｓａｔ）とすると、最大電流値（Ｉｓａｔ）は角速度ωを無限大と見なして数１を整理することにより数３で表すことができる。また、この時の電流位相角βを飽和時電流位相角βｓａｔとすると、数２のωに無限大を代入することにより飽和時電流位相角βｓａｔは数４となる。ただし、Ｎは１極当たりの電機子コイルのターン数、Φは１相当たりの磁束量（Ｗｂ）、Ｋｗは巻線係数、ｐは極対数である。
【００３２】
【数３】
2005341655.tif 000006
【００３３】
【数４】
2005341655.tif 000007
更に、数４を数３に代入することにより、最大電流値（Ｉｓａｔ）は以下の数５により表せることがわかる。
【００３４】
【数５】
2005341655.tif 000008
結局、高速域（飽和域）における発電出力は、磁束量Φに比例し、ｄ軸インダクタンス（Ｌｄ）に反比例することがわかる。ｄ軸インダクタンス（Ｌｄ）と深堀り部１３ａの深さｄとの関係については既述したが、たとえば図８に示すように深堀り部１３ａの深さｄをあまりに深くすることは磁束量Φも減少させるはずであるため、高速域（飽和域）における発電出力を上記した好適範囲に設定することが好ましいことがわかる。
【００３５】
図１における磁石内側ｑ軸磁束の流れを図１３に示す。トルクを発生するためのｑ軸磁束のうち磁石よりも径方向内側を通過する磁石内側ｑ軸磁束は、既に説明したようにかつ図１３に示すように磁石収容孔１１の右側のバリア１３と、磁石収容孔１１の右側の磁石収容孔（図示せず）に連通するバリア（図示せず）との間のｑ軸磁束通路１９を流れて磁石収容孔１１の径方向内側に達し、更に磁石収容孔１１の左側に同様に形成されたｑ軸磁束通路１９を通じて図示しないステータコアに流れる。この時、深堀り部１３ａを図７又は図８に示すように、かつ、深堀り部１３ａの三角形の２つの頂点である接点１７と最深点１８とを結ぶ外斜辺を、バリア１３の側面１３ｂを略径方向内側に延長した直線として深く形成すると、この磁石内側ｑ軸磁束は、長いｑ軸磁束通路１９を通過してロータコア１０中を径方向内側に深く侵入し、その後、周方向隣のこれまた深い深堀り部１３ａの外斜辺により区画形成されるｑ軸磁束通路１９の入り口（径方向内側）に達し、更に長いｑ軸磁束通路１９を通じてロータコア１０の外周面に戻る必要がある。
【００３６】
このことは、磁石内側ｑ軸磁束が流れる磁気回路の磁気抵抗の増加によるトルク又は出力の減少とともに、この磁気回路が磁気飽和しやすいことを意味するため、トルク又は出力の早い飽和を意味する。
【００３７】
このことを考慮すると、図７の形状よりも図６又は図１の形状の方が好適であることがわかる。すなわち、深堀り部１３ａを示す三角形の頂点である深堀り部１３ａの最深点１８をバリア１３の側面１３ｂよりも磁石収容孔１１側に設定することが好ましい。これにより、深堀り部１３ａの外斜辺が磁石収容孔１１側に倒れた形状となるので、バリア１３、１３の間のｑ軸磁束通路１９から径方向内側に出た磁石内側ｑ軸磁束は上記に比べて格段に短い経路で隣のｑ軸磁束通路１９に達することができるため、トルク（出力）の増加とトルク（出力）の飽和の遅延とを実現することができる。
【００３８】
上記効果を更に好適とするには、図１又は図６に示すように、深堀り部１３ａを示す三角形の外斜辺を内斜辺より長く設定することが好適である。しかし、外斜辺に比べて内斜辺が余りに短くなりすぎると深堀り部１３ａの最深点１８が浅くなって、深堀り部１３ａの深さｄが減少してしまい、ｄ軸インダクタンス（Ｌｄ）の減少効果による出力増大効果を期待できないことになってしまうため、自ずから内斜辺と外斜辺の比率の好適範囲があることがわかる。
【００３９】
なお、深堀り部１３ａの外斜辺及び内斜辺は直線でなく、丸みを帯びていてもよいことは当然であり、この場合には、磁石収容孔１１の側端１６と接点１７と最深点１８とを結ぶ三角形の底辺以外の２辺の直線比が、上記好適比率範囲にあればよい。更に、外斜辺や内斜辺を、側端１６又は接点１７と最深点１８とを結ぶ直線に近い複数の直線を組み合わせて形成してもよい。この場合には、深堀り部１３ａは四角形以上の多角形となる。この場合にも、上記外斜辺と内斜辺との好適範囲の定義は上記定義を用いて援用することができる。
（変形態様）
上記実施例ではスリット１４は切欠き１５を設けたが、それらが本発明の実施において必須要件でないことは当然である。また、バリア１３の形状についても、インナーロータ形式ではバリア１３の径方向外側の端がロータコア外周面近傍に達し、バリア１３の径方向内側の最深点１８が磁石収容孔１１の底面１１ａの延長線よりも径方向内側に達し、互いに隣接するバリア１３、１３の間にｑ軸磁束通路１９が形成されていればよいことは当然であり、バリア１３と磁石収容孔１１とは連通していなくてよいことも当然であり、この場合、バリア１３と深堀り部１３ａとは、ロータコア１０の帯状部分乃至突起状部分により完全に分離されるが、この帯状部分乃至突起状部分を短縮してバリア１３と深堀り部１３ａとを一部連通させてもよい。
（変形態様）
変形例として通常複数対すなわち偶数個設けられる磁石収容孔１１を半減し、それにしたがって、バリア１３も半減してもよい。
（追記）
上記した側端１６は、実質的に永久磁石１２の周方向両側の側端面の最深点を意味する。
【図面の簡単な説明】
【００４０】
【図１】実施例のロータの部分径方向断面図である。
【図２】従来のロータの部分径方向断面図である。
【図３】深堀り部の深さを種々変更した場合のｄ軸インダクタンス（Ｌｄ）の変化を示す特性図である。
【図４】深堀り部の深さを種々変更した場合のｑ軸インダクタンス（Ｌｑ）の変化を示す特性図である。実施例のロータの部分径方向断面図である。
【図５】図３、図４において、深堀り部の深さを最小としたロータの部分径方向断面図である。
【図６】図３、図４において、深堀り部の深さを二番目に浅くしたロータの部分径方向断面図である。
【図７】図３、図４において、深堀り部の深さを三番目に浅くしたロータの部分径方向断面図である。
【図８】図３、図４において、深堀り部の深さを最も深くしたロータの部分径方向断面図である。
【図９】変形態様を示す部分径方向断面図である。
【図１０】変形態様を示す部分径方向断面図である。
【図１１】変形態様を示す部分径方向断面図である。
【図１２】変形態様を示す部分径方向断面図である。
【図１３】図１におけるｑ軸磁束の流れを示す模式部分径方向断面図である。
【符号の説明】
【００４１】
Ｉ      出力電流
Ｌｄ      軸インダクタンス
Ｌｑ      軸インダクタンス
Φ      磁束量
β      電流位相角
βｓａｔ      飽和時電流位相角
φｍ      磁石磁束
ω      角速度
１      回転子
１０      ロータコア
１１      磁石収容孔
１１ａ      底面
１２      永久磁石
１３      バリア
１３ａ    深堀り部
１３ｂ    バリアの側面（連通する磁石収容孔から離れた側）
１４      スリット
１５      切り欠き
１６      側端
１７      接点
１８      最深点
１９      ｑ軸磁束通路
【図１】
2005341655.tif 000009
【図２】
2005341655.tif 000010
【図３】
2005341655.tif 000011
【図４】
2005341655.tif 000012
【図５】
2005341655.tif 000013
【図６】
2005341655.tif 000014
【図７】
2005341655.tif 000015
【図８】
2005341655.tif 000016
【図９】
2005341655.tif 000017
【図１０】
2005341655.tif 000018
【図１１】
2005341655.tif 000019
【図１２】
2005341655.tif 000020
【図１３】
2005341655.tif 000021