(57)【要約】      （修正有）【課題】発光色の色純度や蛍光量子収率に優れ、安定なアモルファス膜を形成することができ、且つ短い反応経路で収率よく容易に合成でき、コストの低い青色発光材料とその製造方法、及びこれを用いた高輝度な有機電界発光素子を提供する。【解決手段】一般式［I］で表わされる9,10−ビス（5,6,7,8−テトラヒドロ−2−ナフチル）アントラセン化合物と、これを発光材料として用いた有機電界発光素子。この化合物は、5,6,7,8−テトラヒドロ−2−ナフトール化合物からアリールボロン酸又はそのエステルを合成し、これと9,10−ジハロアントラセン化合物とを反応させて製造する。2005008600.tif 000053[但し、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ３及びＲ4は、それぞれ独立に、水素原子、フッ素原子、トリフルオロメチル基、シアノ基、或いは置換若しくは未置換のアルキル基、アルコキシ基、アリ−ル基又はアリ−ルオキシ基等である。]【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式［Ｉ］で示される９，１０−ビス（５，６，７，８−テトラヒドロ−２−ナフチル）アントラセン化合物。
【化１】
一般式［Ｉ］：
2005008600.tif 000035
［但し、前記一般式［Ｉ］において、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３  及びＲ４  は、それぞれ独立に、水素原子、フッ素原子、トリフルオロメチル基、シアノ基、置換若しくは未置換のアルキル基、置換若しくは未置換のアルコキシ基、或いは下記一般式（１）、（２）、（３）、（４）、（５）又は（６）で表わされる、置換若しくは未置換のアリ−ル基又はアリ−ルオキシ基であり、またシクロヘキセン部に置換基が導入されていてもよい。
【化２】
一般式（１）：
2005008600.tif 000036
【化３】
一般式（２）：
2005008600.tif 000037
【化４】
一般式（３）：
2005008600.tif 000038
【化５】
一般式（４）：
2005008600.tif 000039
【化６】
一般式（５）：
2005008600.tif 000040
【化７】
一般式（６）：
2005008600.tif 000041
（但し、前記一般式（１）、（２）、（３）、（４）、（５）又は（６）において、Ｒ５  〜Ｒ４２  は、同一又は異種の基であって、水素原子、フッ素原子、トリフルオロメチル基、シアノ基、飽和又は不飽和の炭化水素基、飽和又は不飽和の炭化水素オキシ基、或いは、飽和又は不飽和の炭化水素アミノ基である。）］
【請求項２】
下記一般式［ＩＩ］で示される、請求項１に記載した９，１０−ビス（５，６，７，８−テトラヒドロ−２−ナフチル）アントラセン化合物。
【化８】
一般式［ＩＩ］：
2005008600.tif 000042
（但し、前記一般式［ＩＩ］において、Ｒ１  及びＲ２    は前記したものと同じものである。）
【請求項３】
下記一般式［ＩＩＩ］で表わされる５，６，７，８−テトラヒドロ−２−ナフトール化合物から下記一般式［ＩＶ］で表わされるアリールボロン酸又はそのエステルを合成し、これと下記一般式［Ｖ］で表わされる９，１０−ジハロアントラセン化合物とを反応させ、一般式［Ｉ］で表わされる９，１０−ビス（５，６，７，８−テトラヒドロ−２−ナフチル）アントラセン化合物を得る、９，１０−ビス（５，６，７，８−テトラヒドロ−２−ナフチル）アントラセン化合物の製造方法。
【化９】
一般式［ＩＩＩ］：
2005008600.tif 000043
【化１０】
一般式［ＩＶ］：
2005008600.tif 000044
【化１１】
一般式［Ｖ］：
2005008600.tif 000045
【化１２】
一般式［Ｉ］：
2005008600.tif 000046
［但し、前記一般式［Ｉ］、［ＩＩＩ］、［ＩＶ］及び［Ｖ］において、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３及びＲ４  は、それぞれ独立に、水素原子、フッ素原子、トリフルオロメチル基、シアノ基、置換若しくは未置換のアルキル基、置換若しくは未置換のアルコキシ基、或いは下記一般式（１）、（２）、（３）、（４）、（５）又は（６）で表わされる、置換若しくは未置換のアリ−ル基又はアリ−ルオキシ基であり、またシクロヘキセン部に置換基が導入されていてもよい。
【化１３】
一般式（１）：
2005008600.tif 000047
【化１４】
一般式（２）：
2005008600.tif 000048
【化１５】
一般式（３）：
2005008600.tif 000049
【化１６】
一般式（４）：
2005008600.tif 000050
【化１７】
一般式（５）：
2005008600.tif 000051
【化１８】
一般式（６）：
2005008600.tif 000052
（但し、前記一般式（１）、（２）、（３）、（４）、（５）又は（６）において、Ｒ５  〜Ｒ４２  は、同一又は異種の基であって、水素原子、フッ素原子、トリフルオロメチル基、シアノ基、飽和又は不飽和の炭化水素基、飽和又は不飽和の炭化水素オキシ基、或いは、飽和又は不飽和の炭化水素アミノ基である。）］
【請求項４】
請求項２に記載した９，１０−ビス（５，６，７，８−テトラヒドロ−２−ナフチル）アントラセン化合物を製造する、請求項３に記載した９，１０−ビス（５，６，７，８−テトラヒドロ−２−ナフチル）アントラセン化合物の製造方法。
【請求項５】
発光領域を有する有機物層が陽極と陰極との間に設けられている有機電界発光素子であって、請求項１又は２に記載した９，１０−ビス（５，６，７，８−テトラヒドロ−２−ナフチル）アントラセン化合物の少なくとも１種が、前記有機物層に含有されている、有機電界発光素子。
【請求項６】
前記有機物層が、正孔輸送層と電子輸送層とが積層された構造を有し、前記正孔輸送層の形成材料として前記９，１０−ビス（５，６，７，８−テトラヒドロ−２−ナフチル）アントラセン化合物が用いられている、請求項５に記載した有機電界発光素子。
【請求項７】
前記有機物層が、正孔輸送層と電子輸送層とが順次積層された構造を有し、前記正孔輸送層の形成材料として前記９，１０−ビス（５，６，７，８−テトラヒドロ−２−ナフチル）アントラセン化合物が用いられている、請求項５に記載した有機電界発光素子。
【請求項８】
前記有機物層が、正孔輸送層と発光層と電子輸送層とが積層された構造を有し、前記発光層の形成材料として前記９，１０−ビス（５，６，７，８−テトラヒドロ−２−ナフチル）アントラセン化合物が用いられている、請求項５に記載した有機電界発光素子。
【請求項９】
蛍光性のドーパントが、前記９，１０−ビス（５，６，７，８−テトラヒドロ−２−ナフチル）アントラセン化合物と共に前記有機物層に含まれる、請求項５に記載した有機電界発光素子。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、有機電界発光素子の構成材料等として好適なビス（テトラヒドロナフチル）アントラセン化合物とその製造方法、及びこれを含有する有機電界発光素子に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
近年、自発光であって、応答速度が高速であり、視野角依存性のないフラットパネルディスプレイの候補として、有機電界発光素子（エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）素子）等が注目されており、その構成材料として有機蛍光材料への関心が高まっている。有機蛍光材料の第１の利点は、分子設計によって材料の蛍光特性をある程度コントロールできるところにあり、これによって、それぞれ、赤、緑及び青の３原色光を発光する各材料をそろえて、フルカラー表示の有機電界発光素子を作製することが可能である。
【０００３】
有機電界発光素子の開発において、発光材料の選択は、素子の信頼性を確保する上で最重要の課題である。有機電界発光素子における発光材料は、発光色が色純度に優れていると共に、蛍光量子収率が高く、且つ安定なアモルファス薄膜を形成しうるものでなければならず、これら全ての条件をみたす材料は少ない。特に安定な青色発光層を形成しうる有機蛍光材料は少なく、青色発光層の形成に好適な材料を見いだすことは、フルカラー表示の有機電界発光素子を実現する上で不可欠の課題となっている。
【０００４】
例えば、９，１０−ジフェニルアントラセンは、青色領域に発光を呈する蛍光材料として古くから知られ、色素レーザ等に好適な蛍光材料として用いられていて、発光色の色純度や蛍光量子収率の上で最も好ましい青色発光材料の１つである。また、特開２０００−０７６０４号公報では、９，１０−ジフェニルアントラセンが、電子輸送性の基と正孔輸送性の基とを同一分子内に有する化合物によって電子輸送を行い得る材料として有望であることが記され、特開２０００−１８２７７６号公報では、９，１０−ジフェニルアントラセンをアリールアミン系化合物に代わる正孔輸送材料として用いることが提案されている。
【０００５】
しかしながら、９，１０−ジフェニルアントラセンは、結晶性が高く、このため、アモルファス薄膜を形成する性質が極めて低く、真空蒸着法で９，１０−ジフェニルアントラセンの安定な薄膜を形成することはできない。即ち、９，１０−ジフェニルアントラセンの薄膜は、電圧が印加されると電気的短絡を起こす多結晶体を作りやすく、この点から有機電界発光素子の構成材料として好適な材料ではない。
【０００６】
そこで、９，１０−ジフェニルアントラセンの誘導体を合成し、誘導体化によって熱特性などの改善を目指す例が多数提案されている。
【０００７】
例えば、初期の報告の特開平８−１２６００号公報では、フェニルアントラセンの２量体又は３量体の化合物を用いた有機電界発光素子が開示されている。この場合、アントラセン間を共役基で連結したため青色発光の色純度が低下し、不純物が多いという問題があった。同様の試みは、特開平１１−３３９９６３号公報、特開平１１−３２９７３２号公報及び特開２０００−３４４６９１号公報でも続けられ、特開２０００−３４４６９１号公報では、９，１０−ジフェニルアントラセン骨格の２量体化によりガラス転移温度として１６６℃が得られたことが報告されている。
【０００８】
また、特開２０００−１９１５６０号公報では、９，１０−ジフェニルアントラセン骨格とスチリル基とが結合した化合物を用いることにより、また特開２０００−５３６７７号公報では、更に硫黄を含有する複素環を導入した化合物を用いることにより、素子の低電圧駆動が可能になるとしている。
【０００９】
また、特開平１０−２９４１７９号公報では、９，１０−ジフェニルアントラセンのアントラセン部を更にアリール基で置換した化合物を用いることにより、有機物発光層の安定化に効果があるとされ、特開２００２−７５６５１号公報及び特開２０００−２７３０５６号公報では、９，１０−ジフェニルアントラセンのアントラセン部をアリール基で置換した化合物を用いることにより、発光効率が向上することが示された。また、特開２００２−２６０８６１号公報では、比較的単純な９，１０−ジフェニルアントラセン誘導体と発光材料の混合により、発光効率の高い有機電界発光素子を実現できることが示されている。
【００１０】
後述の特許文献１では、９，１０−ジフェニルアントラセンのフェニル基にある２つのメタ位を更にフェニル基で置換した化合物群を用いることにより、熱安定性が高く、発光効率の高い有機電界発光素子を実現できることが示されている。後述の特許文献２でも、９，１０−ジフェニルアントラセンのフェニル基を更にアリール基で終端する置換基で置換した化合物を用いることにより、発光効率が向上することが示されている。
【００１１】
【特許文献１】
特開平１１−３１２５８８号公報（第３及び４頁、構造式（１））
【特許文献２】
特開２００１−３３５５１６号公報（第５頁、一般式〔Ａ〕）
【００１２】
【発明が解決しようとする課題】
上記のように、特許文献１及び２では、９，１０−ジフェニルアントラセンのフェニル基にアリール基を導入した誘導体によって、安定なアモルファス膜が形成され、発光効率の高い、青色発光素子が実現されている。しかし、これらの誘導体を合成するには、カップリング反応を少なくとも２回繰り返してアリール基同士を連結することが必要であり、合成の経路が長く、その結果、収率が低くなり、コスト高になる。
【００１３】
本発明の目的は、上記のような事情に鑑み、発光色の色純度や蛍光量子収率に優れ、安定なアモルファス膜を形成することができ、且つ短い反応経路で収率よく容易に合成でき、コストの低い青色発光材料とその製造方法、及びこれを用いた高輝度な有機電界発光素子を提供することにある。
【００１４】
【課題を解決するための手段】
本発明者は、上記課題を解決するために鋭意検討した結果、フェニル基に縮合したシクロヘキセン環を立体障害部として導入した新規化合物によって上記課題を解決できることを見いだし、本発明を完成したものである。
【００１５】
即ち、本発明は、まず、下記一般式［Ｉ］で示される９，１０−ビス（５，６，７，８−テトラヒドロ−２−ナフチル）アントラセン化合物（以下、本発明の化合物と称する。）に係わるものである。
【化１９】
一般式［Ｉ］：
2005008600.tif 000002
［但し、前記一般式［Ｉ］において、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３  及びＲ４  は、それぞれ独立に、水素原子、フッ素原子、トリフルオロメチル基、シアノ基、置換若しくは未置換のアルキル基、置換若しくは未置換のアルコキシ基、或いは下記一般式（１）、（２）、（３）、（４）、（５）又は（６）で表わされる、置換若しくは未置換のアリ−ル基又はアリ−ルオキシ基であり、またシクロヘキセン部に置換基が導入されていてもよい。
【化２０】
一般式（１）：
2005008600.tif 000003
【化２１】
一般式（２）：
2005008600.tif 000004
【化２２】
一般式（３）：
2005008600.tif 000005
【化２３】
一般式（４）：
2005008600.tif 000006
【化２４】
一般式（５）：
2005008600.tif 000007
【化２５】
一般式（６）：
2005008600.tif 000008
（但し、前記一般式（１）、（２）、（３）、（４）、（５）又は（６）において、Ｒ５  〜Ｒ４２  は、同一又は異種の基であって、水素原子、フッ素原子、トリフルオロメチル基、シアノ基、飽和又は不飽和の炭化水素基、飽和又は不飽和の炭化水素オキシ基、或いは、飽和又は不飽和の炭化水素アミノ基である。）なお、本明細書では、９，１０−ビス（５，６，７，８−テトラヒドロ−２−ナフチル）アントラセンを母体とし、上記のような置換基Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３  及びＲ４  の導入によって生み出される一群の化合物群を、９，１０−ビス（５，６，７，８−テトラヒドロ−２−ナフチル）アントラセン化合物と呼ぶ。以下、他の化合物についても同様である。］
【００１６】
また、本発明の化合物の製造方法は、下記一般式［ＩＩＩ］で表わされる５，６，７，８−テトラヒドロ−２−ナフトール化合物から下記一般式［ＩＶ］で表わされるアリールボロン酸又はそのエステルを合成し、これと下記一般式［Ｖ］で表わされる９，１０−ジハロアントラセン化合物とを反応させ、前記一般式［Ｉ］で表わされる９，１０−ビス（５，６，７，８−テトラヒドロ−２−ナフチル）アントラセン化合物を得る、９，１０−ビス（５，６，７，８−テトラヒドロ−２−ナフチル）アントラセン化合物の製造方法に係わるものである。
【化２６】
一般式［ＩＩＩ］：
2005008600.tif 000009
【化２７】
一般式［ＩＶ］：
2005008600.tif 000010
【化２８】
一般式［Ｖ］：
2005008600.tif 000011
［但し、前記一般式［ＩＩＩ］、［ＩＶ］及び［Ｖ］において、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３及びＲ４  は、前記したものと同じものである。］
【００１７】
更に、本発明の有機電界発光素子は、発光領域を有する有機物層が陽極と陰極との間に設けられている有機電界発光素子であって、前記一般式［Ｉ］で示される９，１０−ビス（５，６，７，８−テトラヒドロ−２−ナフチル）アントラセン化合物の少なくとも１種が、前記有機物層に含有されている、有機電界発光素子に係わるものである。
【００１８】
本発明の化合物は、青色発光を示す有機発光材料として、９，１０−ジフェニルアントラセンと同様、発光色の色純度や蛍光量子収率に優れた化合物である。一方、熱特性等は９，１０−ジフェニルアントラセンと異なり、高い融点を有している上に、フェニル基に縮合したシクロヘキセン環が立体障害を形成するため結晶性が低下し、絶縁性に優れたアモルファス膜を蒸着等によって形成することができる。しかも、１段階のカップリング反応で、収率よく低コストで合成できる。
【００１９】
また、本発明の化合物は、分子内に電子輸送性能を担う部分と正孔輸送性能を担う部分との両方を併せ持つため、他の蛍光材料に対して有効なホスト材料でもある。
【００２０】
本発明の化合物の製造方法では、下記の反応スキームのように、入手の容易な５，６，７，８−テトラヒドロ−２−ナフトール化合物［ＩＩＩ］を原料の１つとし、これから例えばトリフルオロメタンスルホン酸のエステル［ＶＩ］を経てアリールボロン酸エステル［ＩＶ］を合成し、これと、入手容易な９，１０−ジハロアントラセン化合物［Ｖ］とのクロスカップリング反応により、９，１０−ビス（５，６，７，８−テトラヒドロ−２−ナフチル）アントラセン化合物［Ｉ］を合成する。
【００２１】
【化２９】
2005008600.tif 000012
2005008600.tif 000013
2005008600.tif 000014
【００２２】
本発明の化合物の製造方法によれば、用いられる反応はいずれも高収率の反応であるので、市販のフェノール類から短い反応経路により収率よく低コストで、９，１０−ビス（５，６，７，８−テトラヒドロ−２−ナフチル）アントラセン化合物を合成することができる。
【００２３】
そして、前記クロスカップリング反応はホモカップリング体などの副生が少ないことや、前記ボロン酸は多くの化学反応に不活性なので前記アリールボロン酸に置換基を導入するのも比較的容易であること等の利点がある。
【００２４】
更に、本発明の有機電界発光素子によれば、前記９，１０−ビス（５，６，７，８−テトラヒドロ−２−ナフチル）アントラセン化合物の少なくとも１種が、前記有機物層に含有されているので、高輝度の青色発光が効率よく得られると共に、熱的にも電気的にも安定な有機電界発光素子が低コストで提供できる。
【００２５】
【発明の実施の形態】
本発明において、９，１０−ビス（５，６，７，８−テトラヒドロ−２−ナフチル）アントラセン化合物は、下記一般式［ＩＩ］で示される化合物であるのがよい。アントラセン環に置換基を導入することによって、熱特性を改善することができる。
【化３０】
一般式［ＩＩ］：
2005008600.tif 000015
（但し、前記一般式［ＩＩ］において、Ｒ１  及びＲ２    は前記したものと同じものである。）
【００２６】
具体的には、９，１０−ビス（５，６，７，８−テトラヒドロ−２−ナフチル）アントラセン化合物として、下記構造式（７）−１〜（７）−９、又は（８）−１〜（８）−２８で示される化合物を挙げることができる。これらの化合物は、後述する本発明の好ましい実施の形態に基づく製造方法によって製造するのがよい。
【００２７】
【化３１】
2005008600.tif 000016
2005008600.tif 000017
2005008600.tif 000018
2005008600.tif 000019
2005008600.tif 000020
【化３２】
2005008600.tif 000021
2005008600.tif 000022
2005008600.tif 000023
2005008600.tif 000024
2005008600.tif 000025
【００２８】
以下、本発明の化合物の製造方法を、工程順に詳しく説明する。
【００２９】
クロスカップリング反応の一方の反応物質であるアリールボロン酸エステルは、下記の反応によって、市販のフェノール類から合成するのがよい。
【００３０】
即ち、まず、下記の式のように、フェノール類と無水トリフルオロメチルスルホン酸との反応で芳香族トリフラート（トリフルオロメチルスルホン酸のエステル）を合成する。この反応の収率は、ほぼ１００％である。但し、Ｙは置換基を表すものとする。
【化３３】
2005008600.tif 000026
【００３１】
次に、下記の式のように、上記の芳香族トリフラートと（アルコキシ）ジボロンとの反応により、アリールボロン酸エステルを合成する。
【化３４】
2005008600.tif 000027
ここで、触媒としてジクロロ（１，１’−ビス（ジフェニルホスフィノ）フェロセン）パラジウム（ＩＩ）ＰｄＣｌ２（ｄｐｐｆ）を用いると、１００％近い収率が達成される。反応は直接的であり、官能基に対する制約も少ないことから、置換ボロン酸誘導体の合成に簡便である。
【００３２】
上記の芳香族トリフラートに対応するハロゲン化アリ−ルが容易に入手できる場合には、下記の式のように、このハロゲン化アリ−ルと（アルコキシ）ジボロンとの反応により、アリールボロン酸エステルを合成してもよい。ここでも、触媒としてジクロロ（１，１’−ビス（ジフェニルホスフィノ）フェロセン）パラジウム（ＩＩ）ＰｄＣｌ２（ｄｐｐｆ）を用い、ハロゲン化アリールとして臭化物やヨウ化物を用いるのがよい。
2005008600.tif 000028
【００３３】
クロスカップリング反応の反応物質として、エステルではなくアリールボロン酸を用いる場合には、アリールリチウム又はグリニヤール試薬とホウ酸エステルとを反応させた後、加水分解してアリールボロン酸を生成させるのがよい。
ＡｒＬｉ  又は  ＡｒＭｇＸ  →  ＡｒＢ（ＯＨ）２  （但し、Ａｒはアリール基を表す。）
【００３４】
次に、下記の式のように、クロスカップリング反応によってビアリールを合成する。他方の反応物質であるハロゲン化アリールとしては、臭化物やヨウ化物が好適であるが、塩化物を用いたり、ハロゲン化アリールに代えて芳香族のトリフラートやメシラート（メタンスルホン酸エステル）等も用いることができる。但し、Ｚは置換基を表すものとする。
【化３５】
2005008600.tif 000029
【００３５】
上記の反応は、反応物質をベンゼン又は１，２−ジメトキシエタン等に溶解し、炭酸ナトリウム水溶液とテトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）Ｐｄ（ＰＰｈ３  ）４  触媒を加えて８０℃で行うのが一般的であり、７０％程度の反応収率を容易に達成できる。
【００３６】
上記のように、本発明の好ましい実施の形態に基づき、市販のフェノール類から短い反応経路で収率よく低コストで９，１０−ビス（５，６，７，８−テトラヒドロ−２−ナフチル）アントラセン化合物を合成することができる。
【００３７】
本発明の有機電界発光素子においては、前記有機物層が、正孔輸送層と電子輸送層とが積層された構造、例えば正孔輸送層と電子輸送層とが順次積層された構造を有し、前記正孔輸送層の形成材料として前記９，１０−ビス（５，６，７，８−テトラヒドロ−２−ナフチル）アントラセン化合物が用いられているのがよい。
【００３８】
また、前記有機物層が、正孔輸送層と発光層と電子輸送層とが積層された構造を有し、前記発光層の形成材料として前記９，１０−ビス（５，６，７，８−テトラヒドロ−２−ナフチル）アントラセン化合物が用いられているのがよい。
【００３９】
また、蛍光性のドーパントが、前記９，１０−ビス（５，６，７，８−テトラヒドロ−２−ナフチル）アントラセン化合物と共に前記有機物層に含まれるのがよい。
【００４０】
次に、本発明の好ましい実施の形態に基づく有機電界発光素子（ＥＬ素子）を図面参照下に具体的に説明する。
【００４１】
図３〜図６は、本発明の化合物を有機発光材料として用いる有機電界発光素子の例を示すものである。
【００４２】
図３は、発生した光２０が陽極２を透過する透過型有機電界発光素子Ａであって、発光２０は保護層４の側からも観測できる。図４は陽極２での反射光も発光２０として得る反射型有機電界発光素子Ｂを示す。
【００４３】
図中、１は有機電界発光素子を形成するための基板であり、ガラス、プラスチック及び他の適宜の材料を用いることができる。また、有機電界発光素子を他の表示素子と組み合わせて用いる場合には、基板を共有することもでき、例えばアクティブマトリックス駆動する場合には、ＴＦＴ（Ｔｈｉｎ  Ｆｉｌｍ  Ｔｒａｎｓｉｓｔｏｒ：薄膜トランジスタ）を共通の基板上に形成することも可能である。
【００４４】
図３の透過型有機電界発光素子Ａでは、陽極２は透明電極であり、構成材料として、例えば、ＩＴＯ（Ｉｎｄｉｕｍ  ｔｉｎ  ｏｘｉｄｅ）、ＩＺＯ（Ｉｎｄｉｕｍ  ｚｉｎｃ  ｏｘｉｄｅ）、ＳｎＯ２等を用いる。一方、図４の反射型有機電界発光素子Ｂでは、陽極２ＢはＣｒ、Ｆｅ、Ｃｏ、Ｎｉ、Ｃｕ、Ｔａ、Ｗ、Ｐｔ、Ｍｏ、Ａｕ又はこれらの合金等を用いて形成され、光反射層として機能する。
【００４５】
また、図３及び図４の５は有機物発光層であり、本発明の化合物を発光材料として含有している。この発光層５について、有機電界発光２０を得る層構成としては、従来公知の種々の構成を用いることができる。後述するように、例えば、正孔輸送層と電子輸送層のいずれかを構成する材料が発光性を有する場合、これらの薄膜を積層した構造を使用できる。更に本発明の目的を満たす範囲で電荷輸送性能を上げるために、正孔輸送層と電子輸送層のいずれか若しくは両方が、複数種の材料の薄膜を積層した構造、または、複数種の材料を混合した組成からなる薄膜を使用するのを妨げない。また、発光性能を上げるために、少なくとも１種以上の蛍光性の材料を用いて、この薄膜を正孔輸送層と電子輸送層の間に挟持した構造、更に少なくとも１種以上の蛍光性の材料を正孔輸送層若しくは電子輸送層、またはこれらの両方に含ませた構造を使用してもよい。これらの場合には、発光効率を改善するために、正孔または電子の輸送を制御するための薄膜をその層構成に含ませることも可能である。
【００４６】
本発明の化合物は、電子輸送性能と正孔輸送性能の両方を持つため、素子構成中、電子輸送性材料との混合発光層としても、或いは正孔輸送性材料との混合発光層としても用いることが可能である。また該化合物を含む混合層を電子輸送層と正孔輸送層に挟み込んだ構成で発光材料として用いることも可能である。
【００４７】
また、図３及び図４の３は陰極であり、電極材料としては、Ｌｉ、Ｍｇ、Ｃａ等の活性な金属とＡｇ、Ａｌ、Ｉｎ等の金属との合金、ＬｉＦ、ＬｉＯ２、或いはこれらを積層した構造を使用できる。反射型の有機電界発光素子Ｂにおいては、陰極３の厚さを調節することにより、用途に合った光透過率を得ることができる。例えば、陰極３の厚さを薄くして高い透過率を保持し、なおかつ陽極２Ｂを光反射率の高い材料で構成することによって、有機電界発光２０を陰極３の側に効率よく取り出すことができる。
【００４８】
また、図中の４は封止・保護層であり、有機電界発光素子全体を覆う構造とすることにより、その効果が上がる。気密性が保たれれば、適宜の材料を使用することができる。また、８は電流注入用の駆動電源である。
【００４９】
本発明に基づく有機電界発光素子において、有機物層が、正孔輸送層と電子輸送層とが積層された有機積層構造（シングルへテロ構造）を有しており、正孔輸送層又は電子輸送層の形成材料として本発明の化合物が用いられてよい。或いは、有機物層が、正孔輸送層と発光層と電子輸送層とが順次積層された有機物積層構造（ダブルへテロ構造）を有しており、発光層の形成材料として本発明の化合物が用いられてよい。
【００５０】
このような有機物積層構造を有する有機電界発光素子の例を示すと、図５は、透光性の基板１の上に、透光性の陽極２と、正孔輸送層６と電子輸送層７とからなる有機物層５Ｃと、陰極３とが順次積層された積層構造を有し、この積層構造が保護層４によって封止されてなる、シングルへテロ構造の有機電界発光素子Ｃである。
【００５１】
このような発光層を省略した層構成の場合には、正孔輸送層６と電子輸送層７の界面から所定波長の発光２０が発生する。これらの発光は基板１の側から観測される。
【００５２】
また、図６は、透光性の基板１の上に、透光性の陽極２と、正孔輸送層１０と発光層１１と電子輸送層１２とからなる有機物層５Ｄと、陰極３とが順次積層された積層構造を有し、この積層構造が保護層４によって封止されてなる、ダブルへテロ構造の有機電界発光素子Ｄである。
【００５３】
このような有機電界発光素子Ｄにおいては、陽極２と陰極３の間に直流電圧を印加することにより、陽極２から注入された正孔が正孔輸送層１０を経て、また陰極３から注入された電子が電子輸送層１２を経て、それぞれ発光層１１に到達する。この結果、発光層１１においては電子／正孔の再結合が生じて一重項励起子が生成し、この一重項励起子から所定波長の発光が発生する。
【００５４】
上述した各有機電界発光素子Ｃ及びＤにおいて、基板１は、例えば、ガラス、プラスチック等の光透過性の材料を適宜用いることができる。また、他の表示素子と組み合わせて用いる場合や、図５及び図６に示した積層構造をマトリックス状に配置する場合等は、各素子間で基板を共用してもよい。また、素子Ｃ及びＤはいずれも、透過型及び反射型のいずれの構造もとり得る。
【００５５】
また、陽極２は、透明電極であり、ＩＴＯ（ｉｎｄｉｕｍ  ｔｉｎ  ｏｘｉｄｅ）やＳｎＯ２等が使用できる。この陽極２と正孔輸送層６（又は正孔輸送層１０）との間には、電荷の注入効率を改善する目的で、有機物若しくは有機金属化合物からなる薄膜を設けてもよい。なお、保護層４が金属等の導電性材料で形成されている場合は、陽極２の側面に図示を省略した絶縁層が設けられていてもよい。
【００５６】
また、有機電界発光素子Ｃにおける有機物層５Ｃは、正孔輸送層６と電子輸送層７とが積層された有機物層であり、これらのいずれか又は双方に本発明の化合物を含有させ、発光性の正孔輸送層６又は電子輸送層７とするのがよい。有機電界発光素子Ｄにおける有機物層５Ｄは、正孔輸送層１０と本発明の化合物を含有する発光層１１と電子輸送層１２とが積層された有機物層であるが、その他、種々の積層構造を取ることができる。例えば、正孔輸送層と電子輸送層のいずれか若しくは両方が発光性を有していてもよい。
【００５７】
また、特に、正孔輸送層６又は電子輸送層７や発光層１１が本発明の化合物からなる層であることが望ましいが、これらの層を本発明の化合物のみで形成してもよく、或いは、本発明の化合物と他の正孔又は電子輸送材料（例えば、芳香族アミン類やピラゾリン類等）又は発光材料との共蒸着によって形成してもよい。さらに、正孔輸送層において、正孔輸送性能を向上させるために、複数種の正孔輸送材料を積層した正孔輸送層を形成してもよい。
【００５８】
また、有機電界発光素子Ｃにおいて、発光層は電子輸送性発光層７であってよいが、電源８から印加される電圧によっては、正孔輸送層６やその界面で発光される場合がある。同様に、有機電界発光素子Ｄにおいて、発光層は層１１以外に、電子輸送層１２であってもよく、正孔輸送層１０であってもよい。発光性能を向上させるために、少なくとも１種の蛍光性材料を用いた発光層１１を正孔輸送層と電子輸送層との間に挟持させた構造であるのがよい。または、この蛍光性材料を正孔輸送層又は電子輸送層、或いはこれら両層に含有させた構造を構成してよい。このような場合、発光効率を改善するために、正孔又は電子の輸送を制御するための薄膜（ホールブロッキング層やエキシトン生成層など）をその層構成に含ませることも可能である。
【００５９】
また、陰極３に用いる材料としては、Ｌｉ、Ｍｇ、Ｃａ等の活性な金属とＡｇ、Ａｌ、Ｉｎ等の金属との合金を使用でき、これらの金属層が積層した構造であってもよい。なお、陰極の厚みや材質を適宜選択することによって、用途に見合った有機電界発光素子を作製できる。
【００６０】
また、保護層４は、封止膜として機能するものであり、有機電界発光素子全体を覆う構造とすることで、電荷注入効率や発光効率を向上できる。なお、その気密性が保たれれば、アルミニウム、金、クロム等の単金属又は合金など、適宜その材料を選択できる。
【００６１】
上記した各有機電界発光素子に印加する電流は通常、直流であるが、パルス電流や交流を用いてもよい。電流値、電圧値は、素子を破壊しない範囲内であれば特に制限はないが、有機電界発光素子の消費電力や寿命を考慮すると、なるべく小さい電気エネルギーで効率良く発光させることが望ましい。
【００６２】
次に、図７は、本発明の有機電界発光素子を用いた平面ディスプレイの構成例である。図示の如く、例えばフルカラーディスプレイの場合は、赤（Ｒ）、緑（Ｇ）及び青（Ｂ）の各３原色光をそれぞれ発光可能な３種類の有機物層５ａ、５ｂ及び５ｃが、陽極２と陰極３との間に配されている。陽極２及び陰極３は、互いに交差するストライプ状に設けることができ、輝度信号回路１４及びシフトレジスタ内蔵の制御回路１５により選択されて、それぞれに信号電圧が印加され、これによって、選択された陽極２及び陰極３が交差する位置（画素）の有機物層が発光するように構成される。この駆動方法としては、単純マトリックス方式又はアクティブマトリックス方式等を用いることができる。
【００６３】
図７は、１例として８×３ＲＧＢ単純マトリックスの構造を例示するものである。正孔輸送層と、発光層及び電子輸送層のいずれか少なくとも一方とからなる積層体５、５Ｃ又は５Ｄを陰極３と陽極２の間に配置したものである（図５又は図６参照）。陰極と陽極は、ともにストライプ状にパターニングするとともに、互いにマトリックス状に直交させ、シフトレジスタ内蔵の制御回路１５及び１４により時系列的に信号電圧を印加し、その交叉位置で発光するように構成されたものである。かかる構成のＥＬ素子は、文字・信号等のディスプレイとしては勿論、画像再生装置としても使用できる。また陰極３と陽極２のストライプ状パターンを赤（Ｒ）、緑（Ｇ）、青（Ｂ）の各色毎に配し、マルチカラーあるいはフルカラーの全固体型フラットパネルディスプレイを構成することが可能となる。
【００６４】
【実施例】
以下に本発明の好ましい実施例について具体的に説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。
【００６５】
実施例１
５，６，７，８−テトラヒドロ−２−ナフトール（Ａ）からトリフルオロメチルスルホン酸とのエステル（Ｂ）を経てアリールボロン酸エステル（Ｃ）を合成し、これと９，１０−ジブロモアントラセン（Ｄ）とを反応させ、９，１０−ビス（５，６，７，８−テトラヒドロ−２−ナフチル）アントラセン（Ｅ）を合成した。
【００６６】
＜トリフルオロメチルスルホン酸エステル（Ｂ）の合成＞
【化３６】
2005008600.tif 000030
【００６７】
氷冷した２００ｍＬのピリジン中に化合物（１）２０．０ｇ（１３５ｍｍｏｌ）（ランカスター社製）を溶解した後、攪拌しながら無水トリフルオロメチルスルホン酸  ４６．４ｇ（１６４ｍｍｏｌ）を添加し、窒素雰囲気下で３時間攪拌した。反応の終了を確認後、ピリジンを留去し、反応生成物を酢酸エチルで抽出し、水、続いて飽和食塩水にて洗い、残渣をフロリジール（和光純薬製、エチルベンゼン）にて精製して無色オイル状物質３７．３ｇを得た。１Ｈ  ＮＭＲ測定及びＭＳ測定（ＥＩ（電子衝撃イオン化）法）により、目的物と同定した。収率は９９％であった。
【００６８】
１Ｈ  ＮＭＲ（４００  ＭＨｚ，  ＣＤＣｌ３）δ（ｐｐｍ）：１．７８−１．７９（ｍ，  ４Ｈ），  ２．７６−２．７５（ｍ，  ４Ｈ），                                                                        ６．９５−６．９７  （ｍ，  ２Ｈ），  ７．１０  （ｄ，  ２Ｈ）
【００６９】
＜ホウ酸エステル（Ｃ）の合成＞
【化３７】
2005008600.tif 000031
【００７０】
３００ｍＬのジメチルスルホキシド中にトリフルオロスルホン酸エステル（Ｂ）１５．０ｇ（５３．５ｍｍｏｌ）、ビス（カテコラト）ジボロン（シグマアルドリッチ社製）１５．０ｇ（５９．１ｍｍｏｌ）を溶解した後、ＰｄＣｌ２（ｄｐｐｆ）・ＣＨ２Ｃｌ２  ２．１９ｇ（２．６８ｍｍｏｌ）、ｄｐｐｆ  １．４９ｇ（２．６８ｍｍｏｌ）（ｄｐｐｆは、１，１’−ビス（ジフェニルホスフィノ）フェロセンの略。）、酢酸カリウム  １５．０ｇ（１５３ｍｍｏｌ）を懸濁させ、窒素雰囲気下で３時間１００℃にて加熱攪拌した。反応混合液を室温まで放冷し、不溶物をろ別して、ろ液をエーテルにて抽出し、飽和食塩水で２度洗浄し、残渣をシリカゲルクロマトグラフィー（担体：Ｗａｋｏ  Ｃ−３００、展開溶媒：エチルベンゼンとシクロヘキサンとを９：１の体積比で混合した混合溶媒）にて精製し、白色ロウ状物質１４．１ｇを得た。１Ｈ  ＮＭＲ測定及びＭＳ測定（ＥＩ法）により、目的物と同定した。収率は９６％であった。
【００７１】
１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，  ＣＤＣｌ３）δ（ｐｐｍ）：１．３３（ｓ，  １２Ｈ），  １．７９（ｍ，  ４Ｈ），
２．７８（ｍ，  ４Ｈ），  ７．０７（ｄ，  １Ｈ），  ７．５１−７．５３（ｍ，  ２Ｈ）
【００７２】
＜９，１０−ビス（５，６，７，８−テトラヒドロ−２−ナフチル）アントラセン（Ｅ）の合成＞
【化３８】
2005008600.tif 000032
【００７３】
６００ｍＬのテトラヒドロフランおよび１５０ｍＬの飽和炭酸水素ナトリウム溶液化合物中にアリールボロン酸エステル（Ｃ）１６．８ｇ（３６．０ｍｍｏｌ）と９，１０−ジブロモアントラセン（Ｄ）１７．５４ｇ（２２．４ｍｍｏｌ）を懸濁させ、窒素雰囲気下で攪拌しつつテトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）Ｐｄ（ＰＰｈ３  ）４  触媒２．０８ｇ（１．８０ｍｍｏｌ）を添加して１０時間環流した。続いて、反応混合液を室温まで放冷し、不溶物をろ別し、ろ液を濃縮することにより生じた沈殿をエチルベンゼンとエタノールから再結晶した後、昇華精製して白色粉末  ６．６７ｇを得た。１Ｈ  ＮＭＲ測定及びＭＳ測定（ＥＩ法）により、目的物と同定した。図２は、その１Ｈ  ＮＭＲスペクトルである。収率は６８％であった。
【００７４】
１Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，  ＣＤＣｌ３）δ（ｐｐｍ）：１．９３（ｍ，  ８Ｈ），  ２．８７（ｍ，  ４Ｈ），  ２．９５（ｍ，  ４Ｈ），
７．１７−７．１９（ｍ，２Ｈ），  ７．２６−７．３３（ｍ，  ５Ｈ），  ７．７５−７．７８（ｍ，  ４Ｈ）
【００７５】
実施例２
蛍光特性や熱特性等の測定から、合成された９，１０−ビス（５，６，７，８−テトラヒドロ−２−ナフチル）アントラセンの、有機電界発光素子の構成材料としての性能を検討した。
【００７６】
９，１０−ビス（５，６，７，８−テトラヒドロ−２−ナフチル）アントラセンをジオキサンに溶解した溶液の可視吸収スペクトルの極大波長は３９９ｎｍ、蛍光スペクトルの極大波長は４４１ｎｍであった。ジオキサン中での９，１０−ビス（５，６，７，８−テトラヒドロ−２−ナフチル）アントラセンの相対蛍光量子収率は０．９９と非常に高かった。以上から、合成された９，１０−ビス（５，６，７，８−テトラヒドロ−２−ナフチル）アントラセンが、青色発光を示す有機発光材料として、９，１０−ジフェニルアントラセンと同様、発光色の色純度や蛍光量子収率に優れた化合物であることが判明した。
【００７７】
そこで、真空蒸着法によって１０−４Ｐａ以下の真空下で９，１０−ビス（５，６，７，８−テトラヒドロ−２−ナフチル）アントラセンをガラス基板上に蒸着し、１００ｎｍの厚さの薄膜を作製したところ、この薄膜は４４０ｎｍに極大を有する蛍光スペクトルを与えた（図１）。この薄膜をアルゴン置換したグローブボックス中で放置したところ、１ヶ月間経過しても表面に白濁などの変化は見られなかった。
【００７８】
また、ＤＳＣ（示差走査熱量測定：ｄｉｆｆｅｒｅｎｔｉａｌ  ｓｃａｎｎｉｎｇ  ｃａｌｏｒｉｍｅｔｒｙ）による熱分析の結果、９，１０−ビス（５，６，７，８−テトラヒドロ−２−ナフチル）アントラセンでは、融点は３８９℃でガラス転移点が９０℃に観測されるという結果を得た。
【００７９】
比較例１
材料として９，１０−ジフェニルアントラセンを用いた以外は実施例１と同様にして薄膜を作製したところ、グローブボックス中で１日経過したところで表面に白色粒状物質が生じた。これは、多結晶化が進行したためである。また、ＤＳＣによる熱分析の結果、９，１０−ジフェニルアントラセンでは、融点は２４４℃でガラス転移点は観測されなかった。
【００８０】
以上の比較例１との比較は、融点が低く、ガラス転移点の観測されない９，１０−ジフェニルアントラセンに対して、フェニル基に縮合したシクロヘキセン環を導入することにより、熱特性が向上し、特にシクロヘキセン環による立体障害によって結晶性が低下し、ガラス転移点が観測できるような材料に材料特性が改善されたことを示している。この結果、９，１０−ビス（５，６，７，８−テトラヒドロ−２−ナフチル）アントラセンでは、安定なアモルファス膜を蒸着によって形成することができた。
【００８１】
実施例３
本実施例は、下記の構造式で示される４，４’−ビス［Ｎ，Ｎ’−ジ（１−ナフチル）−Ｎ，Ｎ’−ジフェニル］ビフェニルジアミン（α−ＮＰＤ）を正孔輸送材料として用い、９，１０−ビス（５，６，７，８−テトラヒドロ−２−ナフチル）アントラセンを発光材料として用い、下記の構造式で示されるトリス（８−キノリノール）アルミニウム（Ａｌｑ３）を電子輸送材料として用いて、ダブルヘテロ構造透過型有機電界発光素子（図６に示した有機電界発光素子Ｄ参照。）を作製した例である。
【００８２】
【化３９】
α−ＮＰＤ：                          Ａｌｑ３：
2005008600.tif 000033
【００８３】
まず、真空蒸着装置中に、一方の表面に厚さ１００ｎｍのＩＴＯ膜からなる陽極が形成された３０ｍｍ×３０ｍｍのガラス基板を設置した。蒸着マスクとして複数の２．０ｍｍ×２．０ｍｍの単位開口を有する金属マスクを基板に近接して配置し、真空蒸着法により１０−４Ｐａ以下の真空下でα−ＮＰＤを１４０ｎｍの厚さに蒸着し、正孔輸送層を形成した。次に、９，１０−ビス（５，６，７，８−テトラヒドロ−２−ナフチル）アントラセンを正孔輸送層に接してその上に４０ｎｍの厚さに蒸着し、発光層を形成した。更に、トリス（８−キノリノール）アルミニウム（Ａｌｑ３）を発光層に接してその上に５０ｎｍの厚さに蒸着し、電子輸送層を形成した。蒸着レートは各々０．２ｎｍ／秒であった。
【００８４】
陰極材料としてはＭｇとＡｇの積層膜を採用し、蒸着により、蒸着レート１ｎｍ／秒として５０ｎｍ（Ｍｇ膜）及び１５０ｎｍ（Ａｇ膜）の厚さに形成し、図６に示した有機電界発光素子Ｄの如き有機電界発光素子を作製した。
【００８５】
このように作製した有機電界発光素子に、窒素雰囲気下で順バイアス直流電圧を加えて発光特性を評価した。発光色は純青色であり、分光測定を行った結果、実施例２の図１と同様の発光スペクトルを得た。分光測定は、大塚電子社製のフォトダイオードアレイを検出器とした分光器を用いて行った。また、電圧−輝度測定を行ったところ、８Ｖで２００ｃｄ／ｍ２の輝度の青色発光が得られた。
【００８６】
この有機電界発光素子を作製後、窒素雰囲気下に１カ月間放置したが、素子劣化は観察されなかった。
【００８７】
比較例２
発光材料として９，１０−ジフェニルアントラセンを用いた以外は実施例３と同様にして、α−ＮＰＤを正孔輸送材料として用い、Ａｌｑ３を電子輸送材料として用いるダブルヘテロ構造の透過型有機電界発光素子を作製した。
【００８８】
まず、真空蒸着装置中に、一方の表面に厚さ１００ｎｍのＩＴＯ膜からなる陽極が形成された３０ｍｍ×３０ｍｍのガラス基板を設置した。蒸着マスクとして複数の２．０ｍｍ×２．０ｍｍの単位開口を有する金属マスクを基板に近接して配置し、１０−４Ｐａ以下の真空下で、まずα−ＮＰＤを１４０ｎｍの厚さに蒸着し、次に９，１０−ジフェニルアントラセンを４０ｎｍの厚さに蒸着し、更にＡｌｑ３を５０ｎｍの厚さに蒸着した。蒸着レートは各々０．２ｎｍ／秒であった。
【００８９】
陰極材料としてはＭｇとＡｇの積層膜を、蒸着レート１ｎｍ／秒で５０ｎｍ（Ｍｇ膜）及び１５０ｎｍ（Ａｇ膜）の厚さに形成し、有機電界発光素子を作製した。
【００９０】
作製した有機電界発光素子に、窒素雰囲気下で順バイアス直流電圧を加えて発光特性を評価した。発光色は純青色であり、分光測定を行った結果、実施例３と比較して５ｎｍ短波長側にシフトした発光スペクトルを得た。しかしながら、電圧−輝度測定を行ったところ、８Ｖで青色発光を呈したが、絶縁破壊した。
【００９１】
上記の違いは、安定なアモルファス膜を形成できない９，１０−ジフェニルアントラセンに対して、９，１０−ビス（５，６，７，８−テトラヒドロ−２−ナフチル）アントラセンでは、フェニル基に縮合したシクロヘキセン環を導入することにより、絶縁性に優れた、安定なアモルファス膜を形成できるように特性が改善された効果が現れたものである。
【００９２】
実施例４
本実施例は、９，１０−ビス（５，６，７，８−テトラヒドロ−２−ナフチル）アントラセンとクマリン６との共蒸着によって発光層を形成し、主な発光を生じる下記の構造式で示されるクマリン６のホストとして９，１０−ビス（５，６，７，８−テトラヒドロ−２−ナフチル）アントラセンを用いて有機電界発光素子を作製した例である。α−ＮＰＤを正孔輸送材料として用い、Ａｌｑ３を電子輸送材料として用いる点は、実施例３と同様である。
【００９３】
【化４０】
クマリン６：
2005008600.tif 000034
【００９４】
まず、真空蒸着装置中に、一方の表面に厚さ１００ｎｍのＩＴＯ膜からなる陽極が形成された３０ｍｍ×３０ｍｍのガラス基板を設置した。蒸着マスクとして複数の２．０ｍｍ×２．０ｍｍの単位開口を有する金属マスクを基板に近接して配置し、１０−４Ｐａ以下の真空下で、まずα−ＮＰＤを１４０ｎｍの厚さに蒸着し、正孔輸送層を形成した。次に、９，１０−ビス（５，６，７，８−テトラヒドロ−２−ナフチル）アントラセンとクマリン６とを９８：２の質量比で正孔輸送層に接してその上に４０ｎｍの厚さに共蒸着し、発光層を形成した。更に、Ａｌｑ３を発光層に接してその上に５０ｎｍの厚さに蒸着し、電子輸送層を形成した。蒸着レートは各々０．２ｎｍ／秒であった。
【００９５】
陰極材料としてはＭｇとＡｇの積層膜を、蒸着レート１ｎｍ／秒で５０ｎｍ（Ｍｇ膜）及び１５０ｎｍ（Ａｇ膜）の厚さに形成し、有機電界発光素子を作製した。
【００９６】
このように作製した有機電界発光素子に、窒素雰囲気下で順バイアス直流電圧を加えて発光特性を評価した。発光色は緑色であり、分光測定を行った結果、４８０および５１０ｎｍに極大を有する発光スペクトルを得た。分光測定は、大塚電子社製のフォトダイオードアレイを検出器とした分光器を用いた。また、電圧−輝度測定を行ったところ、８Ｖで１３０００ｃｄ／ｍ２の輝度の緑色発光が得られた。これは極めて高効率で高輝度な有機電界発光素子を作製できたことを示している。
【００９７】
この有機電界発光素子を作製後、窒素雰囲気下に１カ月間放置したが、素子劣化は観察されなかった。
【００９８】
このように、９，１０−ビス（５，６，７，８−テトラヒドロ−２−ナフチル）アントラセンは、ゲスト色素に対する極めて有効なホスト材料でもあることが判明した。このような９，１０−ビス（５，６，７，８−テトラヒドロ−２−ナフチル）アントラセンの作用は、この分子が分子内に電子輸送性能を担う部分と正孔輸送性能を担う部分との両方を併せ持つためと考えられる。
【００９９】
以上に説明した本発明の実施の形態及び実施例は、発明の主旨を逸脱しない範囲で適宜変更可能であることは言うまでもない。
【０１００】
【発明の作用効果】
本発明の９，１０−ビス（５，６，７，８−テトラヒドロ−２−ナフチル）アントラセン化合物は、青色発光を示す有機発光材料として、９，１０−ジフェニルアントラセンと同様、発光色の色純度や蛍光量子収率に優れた化合物である。一方、熱特性等は９，１０−ジフェニルアントラセンと異なり、高い融点を有している上に、フェニル基に縮合したシクロヘキセン環が立体障害を形成するため結晶性が低下し、絶縁性に優れたアモルファス膜を蒸着等によって形成することができる。しかも、１段階のクロスカップリング反応で、収率よく低コストで合成できる化合物である。
【０１０１】
また、本発明の化合物は、分子内に電子輸送性能を担う部分と正孔輸送性能を担う部分との両方を併せ持つため、他の蛍光材料に対して有効なホスト材料でもある。
【０１０２】
本発明の化合物の製造方法によれば、用いられる反応はいずれも高収率の反応であるので、市販のフェノール類から短い反応経路により収率よく低コストで、９，１０−ビス（５，６，７，８−テトラヒドロ−２−ナフチル）アントラセン化合物を合成することができる。
【０１０３】
そして、前記クロスカップリング反応はホモカップリング体などの副生が少ないことや、前記ボロン酸は多くの化学反応に不活性なので前記アリールボロン酸に置換基を導入するのも比較的容易であること等の利点がある。
【０１０４】
更に、本発明の有機電界発光素子によれば、９，１０−ビス（５，６，７，８−テトラヒドロ−２−ナフチル）アントラセン化合物の少なくとも１種が、有機物層に含有されているので、高輝度の青色発光が効率よく得られると共に、熱的にも電気的にも安定な有機電界発光素子が低コストで提供できる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の実施例２による化合物の蛍光スペクトルである。
【図２】本発明の実施例２による化合物の１Ｈ  ＮＭＲスペクトルである。
【図３】本発明の好ましい実施の形態に基づく有機電界発光素子の要部概略断面図である。
【図４】同、他の有機電界発光素子の要部概略断面図である。
【図５】同、他の有機電界発光素子の要部概略断面図である。
【図６】同、更に他の有機電界発光素子の要部概略断面図である。
【図７】同、有機電界発光素子を用いたフルカラーの平面ディスプレイの構成図である。
【符号の説明】
１…透明基板、１Ｂ…基板、２…透明電極（陽極）、２Ｂ…陽極、３…陰極、
４…保護膜、５、５Ｃ、５Ｄ…有機物層、５ａ…Ｒ（赤）用有機物層、
５ｂ…Ｇ（緑）用有機物層、５ｃ…Ｂ（青）用有機物層、６…正孔輸送層、
７…電子輸送層、８…電源、１０…正孔輸送層、１１…発光層、
１２…電子輸送層、１４…輝度信号回路、１５…制御回路、
２０…発光（発生した光）、Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄ…有機電界発光素子
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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