(57)【要約】【課題】小腸のように長大な消化管であっても、経口的あるいは経肛門的に体腔内の目的部位に容易に挿入することができ、術者の疲労及び患者の負担を軽減できる小腸内視鏡および小腸内視鏡システムを提供することにある。【解決手段】  硬度可変機構１１を有する小腸内視鏡１において、前記硬度可変機構１１を、小腸内視鏡１の挿入部２の近位端より遠位端に向って略１００ｃｍから略１５０ｃｍの範囲に設けたことを特徴とする。【選択図】      図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
硬度可変機構を有する小腸内視鏡において、
前記硬度可変機構を、小腸内視鏡の挿入部の近位端より遠位端に向って略１００ｃｍから略１５０ｃｍの範囲に設けたことを特徴とする小腸内視鏡。
【請求項２】
前記硬度可変機構は、小腸内視鏡の挿入部内にその長手軸方向に亘って配置され、先端部及び後端部が固定された螺旋状のコイルと、このコイル内に配置され引張り力により該コイルに圧縮力を付加して硬度を調整するワイヤとから構成されていることを特徴とする請求項１記載の小腸内視鏡。
【請求項３】
前記挿入部の遠位端に膨張・収縮自在なバルーンが設けられていることを特徴とする請求項１または２記載の小腸内視鏡。
【請求項４】
前記請求項１ないし３の小腸内視鏡において、前記挿入部に外挿されるオーバーチューブを更に備えたことを特徴とする小腸内視鏡システム。
【請求項５】
前記オーバーチューブへ遠位端に膨張・収縮自在なバルーンが設けられていることを特徴とする請求項４に記載の小腸内視鏡システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、経口的または経肛門的に体腔内に挿入して体腔内を観察する小腸内視鏡および小腸内視鏡システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
小腸内視鏡を体腔内の小腸に挿入する場合の手技として、経口的に挿入する場合と経肛門的に挿入する場合とがある。いずれにしても、腸管は複雑に屈曲をしているために、体腔外で内視鏡の挿入部を押し進めても、挿入部の先端部に力が伝わり難く、深部へ挿入することは困難である。
【０００３】
また、経口的に小腸へ挿入する場合には、胃内において内視鏡挿入部が撓むことにより深部への挿入は困難となる。
【０００４】
そこで、経口的アプローチの際に胃内での撓みを防止する手段として、小腸内視鏡挿入部入部に外挿するオーバーチューブ（内視鏡案内管）を用いたものが知られている（例えば、特許文献１参照。）。
【０００５】
さらに、内視鏡の挿入部を複雑に屈曲した腸管にスムーズに挿入できるように、内視鏡の先端部に内視鏡用バルーンを設けると共に、内視鏡挿入部に外挿したオーバーチューブ（スライディングチューブ）の先端部にオーバーチューブ用バルーンを設けたダブルバルーン式小腸内視鏡システムが知られている（例えば、特許文献２参照。）。
【０００６】
これは、内視鏡挿入部を深部に挿入する際のガイドとしての役目を果たすオーバーチューブを腸管に固定し、この状態で、オーバーチューブを後退させることにより、腸管の撓みをとって内視鏡挿入部をより深部に挿入するようになっている。
【特許文献１】特開２０００−２６２４６５号公報
【特許文献２】特開平１１−２９０２６３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
特許文献１は、胃内の撓みを防止する手段としてオーバーチューブを使用しているが、オーバーチューブは内視鏡に外挿されるためにその外径は太くならざるを得ず、患者に負担がかかってしまう。
【０００８】
また、特許文献１，２は、内視鏡を深部へ挿入する際、オーバーチューブを経由することにより内視鏡挿入部のルートを単純化し、深部への挿入性向上を図ることを目的としているが、オーバーチューブを用いても内視鏡挿入部の硬さ不足のために内視鏡挿入部を押し進めても伝達力が伝わらずに深部に挿入できない場合がある。
【０００９】
この発明は、前記事情に着目してなされたもので、その目的とするところは、小腸のように長大な消化管であっても、経口的あるいは経肛門的に体腔内の目的部位に容易に挿入することができ、術者の疲労及び患者の負担を軽減できる小腸内視鏡および小腸内視鏡システムを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
この発明は、前記目的を達成するために、請求項１は、硬度可変機構を有する小腸内視鏡において、前記硬度可変機構を、小腸内視鏡の挿入部の近位端より遠位端に向って略１００ｃｍから略１５０ｃｍの範囲に設けたことを特徴とする。
【００１１】
請求項２は、請求項１の前記硬度可変機構は、小腸内視鏡の挿入部内にその長手軸方向に亘って配置され、先端部及び後端部が固定された螺旋状のコイルと、このコイル内に配置され引張り力により該コイルに圧縮力を付加して硬度を調整するワイヤとから構成されていることを特徴とする。
【００１２】
請求項３は、請求項１または２記載の前記挿入部の遠位端に膨張・収縮自在なバルーンが設けられていることを特徴とする。
【００１３】
請求項４は、前記請求項３の小腸内視鏡において、前記挿入部に外挿されるオーバーチューブを更に備えたことを特徴とする。
【００１４】
請求項５は、前記請求項４のオーバーチューブにおいて、遠位端に膨張・収縮自在なバルーンが設けられていることを特徴とする。
【００１５】
前記構成によれば、経口的アプローチ用として主に胃及び十二指腸の撓みを防止するために挿入部の近位端から略１００ｃｍの範囲に硬度可変機構を設け、経肛門的アプローチ用として主に大腸の撓みを防止するために挿入部の近位端から略１５０ｃｍの範囲に硬度可変機構を設けたことにある。
【発明の効果】
【００１６】
この発明によれば、経口的あるいは経肛門アプローチにおいて、選択的に撓みを防止する硬度に挿入部を調整することにより小腸の目的部位に容易に挿入することができ、術者の疲労及び患者の負担を軽減できるという効果がある。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
以下、この発明の各実施の形態を図面に基づいて説明する。
【００１８】
図１〜図３は第１の実施形態であり、図１は小腸内視鏡の全体構成図、図２は小腸内視鏡の縦断側面図、図３は小腸内視鏡を経口的に小腸まで挿入した状態の概略図である。
【００１９】
図１及び図２は、小腸内視鏡１を示し、この小腸内視鏡１は細長い軟性の挿入部２を有しており、挿入部２の遠位端（先端側）には湾曲部３を介して先端構成部４が設けられている。挿入部２の近位端（基端側）にはグリップ部５を有する操作部６が設けられており、この操作部６には遠位端にコネクタ７を有するユニバーサルコード８が接続されている。
【００２０】
挿入部２には処置用チャンネル、先端構成部４には照明光学系、固体撮像素子等の観察光学系、処置用チャンネルと連通する鉗子口、体腔内に空気および観察レンズに水を供給するノズル（いずれも図示しない）が設けられ、処置用チャンネルは、操作部６の処置具挿入口９と連通している。操作部６には湾曲部３を湾曲操作するアングル操作ノブ１０が設けられ、アングルワイヤ（図示しない）を押し引きすることにより、湾曲部３を湾曲できるようになっている。
【００２１】
前記挿入部２の内部にはその長手軸方向に亘って硬度可変機構１１が内挿されている。この硬度可変機構１１は、螺旋状のコイル１２と、このコイル１２に内挿されたワイヤ１３とから構成されている。コイル１２は通常は線間に隙間を有する疎巻き状態で、湾曲方向に軟性を有しているが、ワイヤ１３の引張り力によってコイル１２が圧縮されると、湾曲方向に硬性があり、ワイヤ１３の引張り力によって硬度が任意に調整できるようになっている。
【００２２】
硬度可変機構１１は、その長さが挿入部２の近位端から遠位端に向って略１００ｃｍから略１５０ｃｍであり、遠位端（先端側）は挿入部２の湾曲部３より近位端側に固定部材１４によって固定されている。また、硬度可変機構１１のコイル１２は挿入部２の近位端（手元側）に固定され、ワイヤ１３の近位端は、操作部６に設けられた硬度調整ノブ１５に固定されている。
【００２３】
硬度調整ノブ１５は操作部６の環状溝１６に対して回転自在に嵌合されている。硬度調整ノブ１５の内側にはカム筒体１７がビス１７ａによって取付けられており、このカム筒体１７にはカム溝１８が設けられ、このカム溝１８にはカムピン１９が相対的に移動自在に係合されている。カムピン１９には硬度可変機構１１のワイヤ１３が連結されている。
【００２４】
従って、硬度調整ノブ１５と一体にカム筒体１７に回転力が付与されると、カム溝１８に係合するカムピン１９が挿入部２の軸方向に進退し、カムピン１９が手元側に引き寄せられると、ワイヤ１３に引張り力が加わってコイル１２に圧縮力を付与し、逆にカムピン１９が先端側に繰出されると、ワイヤ１３に引張り力が緩んでコイル１２が弾性復元力によって伸長する。
【００２５】
このように硬度調整ノブ１５の操作によってワイヤ１３を進退してコイル１２の硬度を任意に調整でき、このコイル１２の硬度によって挿入部２の可撓管部における硬度を調整することができる。コイル１２の長さは、挿入部２の全長に亘るものではなく、その長さが挿入部２の近位端から略１００ｃｍ〜１５０ｃｍの範囲Ｌであり、コイル１２の遠位端と湾曲部３との間Ｌ’は、挿入部２の可撓管部の本来の可撓性に保たれている。
【００２６】
次に、前述のように構成された小腸内視鏡の作用について説明する。
【００２７】
小腸内視鏡１を経口的に小腸に挿入して腸管の内壁を観察する場合、まず、硬度調整ノブ１５を回転操作してカム筒体１７のカム溝１８によってカムピン１９を先端側に繰出すと、ワイヤ１３の引張り力が緩んでコイル１２が弾性復元力によって伸長する。従って、コイル１２が軟性となって小腸内視鏡１の挿入部２は本来の可撓性を保つ。
【００２８】
この状態で、小腸内視鏡１の挿入部２の先端構成部４側から経口的に食道ａ、胃ｂ、十二指腸ｃの順に挿入する。十二指腸ｃから小腸ｄに挿入する際に、各消化官の屈曲によって挿入抵抗が大きくなり、挿入部２の途中が撓みやすい。そこで、小腸内視鏡１の操作部６の硬度調整ノブ１５と一体にカム筒体１７に回転力を付与し、カム溝１８に係合するカムピン１９を手元側に引き寄せると、ワイヤ１３に引張り力が加わってコイル１２に圧縮力が付与される。
【００２９】
従って、コイル１２に撓み方向の硬性が増し、挿入部２の硬度が増して腰が強くなり、小腸内視鏡１の挿入部２の近位端側からの押し進める力が挿入部２の遠位端側に加わって先端構成部４を小腸ｄの深部に押し進めることができる。また、コイル１２の長さは挿入部２の近位端から略１００ｃｍ〜１５０ｃｍの範囲Ｌであり、コイル１２の遠位端と湾曲部３との間Ｌ’は、挿入部２の可撓管部の本来の硬度であるため、挿入部２の可撓管部及び湾曲部３は小腸ｄの屈曲形状に倣って曲がるため、患者に与える苦痛を軽減できる。
【００３０】
なお、小腸内視鏡１を経口的に小腸に挿入する手技を示したが、小腸内視鏡１を経肛門的に大腸を経て小腸に挿入する場合においても基本的に同じである。
【００３１】
図４〜図６は第２の実施形態を示し、第１の実施形態と同一構成部分は同一番号を付して説明を省略する。図４はダブルバルーン式小腸内視鏡の縦断側面図、図５はダブルバルーン式小腸内視鏡を経口的に小腸まで挿入した状態の概略図、図６（ａ）（ｂ）は作用説明図である。図５に示すように、小腸内視鏡１の先端構成部４には内視鏡用バルーン２０が設けられている。小腸内視鏡１の挿入部２にはオーバーチューブ２１が外挿されている。このオーバーチューブ２１の遠位端には膨張・収縮自在なオーバーチューブ用バルーン２２が設けられている。オーバーチューブ用バルーン２２は、先端側がオーバーチューブ２１の先端部における内周面に固定され、基端側がオーバーチューブ２１の外周面に固定されている。そして、オーバーチューブ用バルーン２２は送気されたときに内周方向及び外周方向に膨張し、内周面が小腸内視鏡１の挿入部２の外周面に密着するようになっている。
【００３２】
内視鏡用バルーン２０は挿入部２に内挿された送気管路（図示しない）を介して送気供給源（図示しない）に接続されている。オーバーチューブ２１の外周面の一部には送気管路２３が添設されている。送気管路２３の一端部はオーバーチューブ用バルーン２２に連通され、他端部はオーバーチューブ２１の近位端に設けられた把持部２４まで延長されている。
【００３３】
把持部２４には第１の接続口２５と第２の接続口２６が設けられ、第１の接続口２５と送気管路２３とが連通し、第２の接続口２６とオーバーチューブ２１の内腔と連通している。第１の接続口２５は接続チューブ２７を介して送気供給源（図示しない）に接続され、第２の接続口２６は接続チューブ２８を介して吸引源（図示しない）に接続されている。オーバーチューブ２１の側壁には１個もしくは複数個の吸引口２９が設けられ、オーバーチューブ２１の内腔と連通している。
【００３４】
第２の実施形態によれば、小腸内視鏡１の挿入部２を十二指腸ｃを介して小腸ｄに挿入する過程において、送気供給源から送気管路２３を介してオーバーチューブ用バルーン２２に送気すると、オーバーチューブ用バルーン２２は内周方向及び外周方向に膨張し、内周面が小腸内視鏡１の挿入部２の外周面に密着すると共に、外周面が十二指腸ｃの内壁に密着する。すなわち、オーバーチューブ２１の遠位端が十二指腸ｃに固定された状態となり、この状態でオーバーチューブ２１を後退させることにより、腸管の撓みをとり、小腸内視鏡１の挿入部２を押し進めて小腸ｄの深部に挿入することができる。
【００３５】
この時、オーバーチューブ２１によって撓みが十分に防止できない場合においては、第１の実施形態と同様に、硬度調整ノブ１５の操作によって挿入部２の硬度を増加させることにより、深部への挿入が可能となる。
【００３６】
また、図６（ａ）に示すように、小腸内視鏡１の挿入部２を小腸ｄに挿入する過程で、小腸ｄに送気して小腸ｄを拡張させた状態で挿入部２を押し進めたり、オーバーチューブ２１の把持部２４を把持して手元側に引き込んで小腸ｄを縮めて真直ぐにする操作を繰り返す。このとき、小腸ｄに送気された空気によって小腸ｄが膨張して軸方向に収縮しない状況になることがあるが、オーバーチューブ２１の内腔は第２の接続口２６を介して吸引源（図示しない）に接続されているため、吸引操作によって小腸ｄ内の空気が吸引口２９から吸引され、図６（ｂ）に示すように、小腸ｄが軸方向に収縮して真直ぐに、しかも短縮される。
【００３７】
従って、小腸ｄ内に貯留した空気を強制的に吸引することにより、小腸内視鏡１の挿入部２を目的部位に容易に挿入することができる。また、オーバーチューブ用バルーン２２に送気すると、オーバーチューブ用バルーン２２は内周方向にも膨張して内周面が小腸内視鏡１の挿入部２の外周面に密着する。従って、挿入部を進退操作する時に粘膜を巻き込むのを防止することができる。また、オーバーチューブ用バルーン２２は内周方向にも膨張するようにしたことによって、オーバーチューブ２１の内腔を小腸内視鏡１の挿入部２の外径より十分に大きくすることが可能となり、小腸内視鏡１の挿入部２の先端構成部４に内視鏡用バルーン２０を備えていても容易にオーバーチューブ２１への挿入が可能となる。
【００３８】
図７は第３の実施形態を示し、第１，２の実施形態と同一構成部分は同一番号を付して説明を省略する。図７はトリプルバルーン式小腸内視鏡を経口的に小腸まで挿入した状態の概略図である。
【００３９】
本実施形態は、小腸内視鏡１の挿入部２に外挿される第１のオーバーチューブ３１の外周には第２のオーバーチューブ３２が外挿されている。第１のオーバーチューブ３１の遠位端には第１のバルーン３３が設けられ、第２のオーバーチューブ３２の遠位端には第２のバルーン３４が設けられている。第１及び第２のバルーン３３，３４はそれぞれ独立して設けられた送気管路（図示しない）を介して送気供給源（図示しない）に接続されている。
【００４０】
第２のオーバーチューブ３２の第２のバルーン３４の位置は、略十二指腸下行脚の位置であり、第１のオーバーチューブ３１、第２のオーバーチューブ３２および小腸内視鏡１の挿入部２のそれぞれの硬度により、胃内で撓まないような設定となっている。
【００４１】
本実施形態によれば、経口的に小腸内視鏡１の挿入部２を小腸ｄに挿入する過程で、第２のオーバーチューブ３２のバルーン３４が十二指腸ｃの下行結腸部に到達したとき、第２のバルーン３４に送気して膨張させることにより、第２のオーバーチューブ３２の遠位端を十二指腸ｃの下行結腸部に固定させることができる。従って、第２のオーバーチューブ３２を用いて胃内の撓みを防止することができる。
【００４２】
この状態で、第１のオーバーチューブ３１と小腸内視鏡１にそれぞれ設けられた第１のバルーン３３と内視鏡用バルーン２０の膨張・収縮および第１のオーバーチューブ３１と小腸内視鏡１の進退操作を組み合わせることにより、深部への挿入が容易となる。
【００４３】
この時、第２のオーバーチューブ３２によって撓みが十分に防止できない場合においては、第１の実施形態と同様に、硬度調整ノブ１５の操作によって挿入部２の硬度を増加させることにより、深部への挿入が可能となる。
【００４４】
図８は開示例を示し、小腸内視鏡１の挿入部２に外挿したオーバーチューブ２１に連通する接続チューブ３０にシリンジ３５を接続し、オーバーチューブ２１の内腔に潤滑剤を供給し、オーバーチューブ２１と挿入部２との間の摩擦抵抗を軽減することができるようにしたものにおいて、シリンジ３５を付勢ばね３６を有するシリンジホルダ３７に支持したものである。このように構成することにより、シリンジ３５に付勢ばね３６によって一定圧力を付加することができ、潤滑剤を一定量ずつ供給することができる。
【００４５】
なお、前記実施形態においては、第１のオーバーチューブ３１の外周に第２のオーバーチューブ３２を外挿したが、第２のオーバーチューブ３２に第１の実施形態と同様の硬度可変機構を設け、撓みやすい十二指腸ｃまでの間の撓み防止を行っても良い。
【００４６】
さらに、小腸ｄに空気を送気する場合について説明したが、空気に代って二酸化炭素ガスを送気するようにしてもよい。二酸化炭素ガスは腸に吸収されやすいため、患者に膨満感を与えないため、患者の苦痛を軽減できる。
【００４７】
また、上部検査と下部検査を同時に行う場合、上部内視鏡の検査時に内視鏡のチャンネルを介して腸管洗浄剤を流し込みことができる。従って、従来は下部検査の前処置として大量の腸管洗浄剤を服用する必要があったが、上部内視鏡の検査時に内視鏡のチャンネルを介して腸管洗浄剤を流し込みことにより、患者の負担を軽減できる。
【００４８】
また、前記実施形態におけるバルーンはゴム等の弾性体材料で形成されているのが一般的であるが、ゴム等の弾性体材料に造影剤を練り込むことにより、バルーンの位置をＸ線透視下で描出できるようにしても良い。
【００４９】
なお、この発明は、前記実施形態そのままに限定されるものではなく、実施段階ではその要旨を逸脱しない範囲で構成要素を変形して具体化できる。また、前記実施形態に開示されている複数の構成要素の適宜な組合せにより種々の発明を形成できる。例えば、実施形態に示される全構成要素から幾つかの構成要素を削除してもよい。さらに、異なる実施形態に亘る構成要素を適宜組合わせてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００５０】
【図１】この発明の第１の実施形態を示す小腸内視鏡の全体構成図。
【図２】同実施形態の小腸内視鏡の縦断側面図。
【図３】同実施形態の小腸内視鏡を経口的に小腸まで挿入した状態の概略図。
【図４】この発明の第２の実施形態のダブルバルーン式小腸内視鏡の縦断側面図。
【図５】同実施形態のダブルバルーン式小腸内視鏡を経口的に小腸まで挿入した状態の概略図。
【図６】同実施形態を示し、（ａ）（ｂ）は作用説明図。
【図７】この発明の第３の実施形態を示し、トリプルバルーン式小腸内視鏡を経口的に小腸まで挿入した状態の概略図。
【図８】開示例を示し、潤滑剤供給機構の縦断側面図。
【符号の説明】
【００５１】
１…内視鏡、２…挿入部、３…湾曲部、４…先端構成部、１１…硬度可変機構、１２…コイル、１３…ワイヤ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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