(57)【要約】  【課題】  無機多孔質調湿材によって環境改善機能を果たす塗材において、マイナスイオン放出機能などの環境改善機能を、より効率的に発揮させる。  【解決手段】  建築部材の表面に塗工されて硬化層を形成し、建築部材を施工した空間の環境改善を果たす塗材であって、無機多孔質調湿材と放射性材料と無機バインダーとを含み、前記無機多孔質調湿材と放射性材料とが、無機多孔質調湿材：放射性材料＝７５：２５〜９９．５：０．５の重量割合で配合されてなる。【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
建築部材の表面に塗工されて硬化層を形成し、建築部材を施工した空間の環境改善を果たす塗材であって、
無機多孔質調湿材と放射性材料と無機バインダーとを含み、
前記無機多孔質調湿材と放射性材料とが、無機多孔質調湿材：放射性材料＝７５：２５〜９９．５：０．５の重量割合で配合されてなる
環境改善機能塗材。
【請求項２】
前記無機多孔質調湿材が、珪質頁岩、アロフェン、イモゴライト、セピオライト、シリカゲルからなる群から選ばれる材料を含み、
前記放射性材料が、モナザイト、パイロクロア、ゼニタイムからなる群から選ばれる放射性鉱物を含み、
前記無機バインダーが、消石灰、セメント、半水石膏からなる群から選ばれる材料を含む
請求項１に記載の環境改善機能塗材。
【請求項３】
前記無機多孔質調湿材が、平均細孔半径２０〜８０Å、比表面積５０〜２００ｍ２／ｇである
請求項１または２に記載の環境改善機能塗材。
【請求項４】
環境改善機能塗材の固形分全量に対して、
前記無機多孔質調湿材が、１０〜６５重量％、
前記放射性材料が、ＴｈＯ２換算量で０．３〜２．０重量％、
前記無機バインダーが、５〜５０重量％含まれる
請求項１〜３の何れかに記載の環境改善機能塗材。
【請求項５】
チタン、燐酸チタニウム、鉄系化合物からなる群から選ばれる常温触媒を、環境改善機能塗材の固形分全量に対して、０．１〜２０重量％の割合でさらに含有する
請求項１〜４の何れかに記載の環境改善機能塗材。
【請求項６】
前記無機多孔質調湿材および放射性材料が、放射性物質を含有する放射性鉱物と無機多孔質調湿材とを混合粉砕したあと造粒した造粒物として含まれる
請求項１〜５の何れかに記載の環境改善機能塗材。
【請求項７】
前記硬化層が、吸湿量５０ｇ／ｍ２以上である
請求項１〜６の何れかに記載の環境改善機能塗材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、環境改善機能塗材に関し、詳しくは、建築物を構成する建築部材の表面に塗工されて硬化層を形成し、建築部材を施工した空間の湿度調整や揮発性ガスの吸着除去、脱臭などの環境改善機能を果たす環境改善機能塗材を対象にしている。
【背景技術】
【０００２】
珪藻土などの無機多孔質調湿材を配合した塗り壁材が、住宅などの設置環境における環境改善機能に優れていることが知られている。具体的には、無機多孔質調湿材が配合された塗材を住宅の室内壁面などに施工しておくと、室内の湿度を一定範囲に調整する調湿機能がある。不快な臭いを吸着除去する脱臭機能がある。ホルムアルデヒドなどシックホーム症候群やアレルギー疾患の原因とされる揮発性ガスを吸着除去する機能がある。
無機多孔質調湿材に加えて二酸化チタンや燐酸チタニウムなどを配合しておくと、無機多孔質調湿材に吸着された臭い成分や有害物質を、二酸化チタンなどの触媒作用によって分解することができるとされている。
【０００３】
特許文献１〜３には、調湿材が配合された塗壁材の製造技術が種々示されている。
これとは別に、ジルコンなどの遠赤外線放射性材料に、モナザイトなどの放射性鉱物を添加することで、遠赤外線放射率が向上し、遠赤外線放射による植物の生育促進や水の浄化などの機能が増進することが知られている（特許文献４参照）。
放射性鉱物がマイナスイオン生成機能を有することも知られている（特許文献５参照）。
【特許文献１】特開２００１−１９３２５３号公報
【特許文献２】特開２００２−４７０３９号公報
【特許文献３】特開２００２−１１４５５７号公報
【特許文献４】特許第３０８５１８２号公報
【特許文献５】特開２００１−１９１３１８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
塗材に無機多孔質調湿材を配合して、調湿機能などを向上させようとしても、その性能向上には限界があった。
塗り壁材などの塗材には、無機多孔質調湿材のほかにバインダーや着色材などの添加材料が必要であり、無機多孔質調湿材の配合量は制限される。バインダーなどの添加材が無機多孔質調湿材の機能を損なうこともある。成形や焼成などの加工処理によって、無機多孔質調湿材の機能が低下することもある。
前記した二酸化チタンなどの添加は、無機多孔質調湿材による有害物質の除去機能を向上できるが、二酸化チタンの光触媒作用を利用するには紫外線の照射が必要であるなど、使用条件に制限を受けることが多い。
【０００５】
放射性鉱物のマイナスイオン生成機能はそれほど高くはなく、実用的に十分な性能が発揮できない。
本発明の課題は、無機多孔質調湿材によって環境改善機能を果たす塗材において、マイナスイオン放出機能などの環境改善機能を、より効率的に発揮させることである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明にかかる環境改善機能塗材は、建築部材の表面に塗工されて硬化層を形成し、建築部材を施工した空間の環境改善を果たす塗材である。無機多孔質調湿材と放射性材料と無機バインダーとを含む。無機多孔質調湿材と放射性材料とが、無機多孔質調湿材：放射性材料＝７５：２５〜９９．５：０．５の重量割合で配合されてなる。
【発明の効果】
【０００７】
本発明では、無機多孔質調湿材が有する各種の機能を、放射性材料の存在によって、格段に向上させ得る。具体的には、調湿機能、ガス吸着分解機能、抗菌機能などが向上する。
特に、マイナスイオン発生機能が重要である。無機多孔質調湿材は、吸湿した水分を放湿する際にマイナスイオンを発生する。また、放射性材料にもマイナスイオン発生機能がある。ところが、本発明の環境改善機能材料では、無機多孔質調湿材だけでのマイナスイオン発生量と放射性材料だけでのマイナスイオン発生量とを足し合わせた量をはるかに上回る大幅なマイナスイオン発生量の増加が達成できる。
【０００８】
その詳細なメカニズムは不明であるが、おそらく、放射性材料の作用で、無機多孔質調湿材に吸着された水分が蒸発して放出される際の水のクラスターが非常に小さくなる結果、大量のマイナスイオンが発生するのではないかと考えられる。
その結果、無機多孔質調湿材が本来有している調湿機能や有害ガス除去機能、マイナスイオン発生機能などが、格段に向上する。従来の無機多孔質調湿材では限界があると思われていた各種機能を、従来の限界を超えてさらに向上させることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】
〔環境改善機能塗材〕
基本的には、通常の建築技術分野で利用されている塗材の製造技術が適用できる。
塗材は、建築部材の表面に塗工されて硬化層を形成する。建築部材とは、建築物に施工する前の建築資材の段階での建築部材と、建築物に施工されて建築物の一部を構成している段階の建築部材とを含む。塗材は、建築物の壁面、天井面、床面など、屋外あるいは屋内に露出する面に塗工されて硬化層を形成することができる。
塗材の配合成分や製造方法などは、従来の塗材と共通する技術が適用できる。
塗材が果たす環境改善機能には、調湿機能がある。脱臭機能、揮発性ガス吸着機能、マイナスイオン発生機能もある。これらの機能のうち、少なくとも一つ、好ましくは複数の機能を果たすことが望ましい。
【００１０】
塗材は、無機多孔質調湿材と放射性材料と無機バインダーとを含む。無機多孔質調湿材と放射性材料とが、無機多孔質調湿材：放射性材料＝７５：２５〜９９．５：０．５の重量割合で配合されてなる。
〔無機多孔質調湿材〕
環境改善機能を果たす主成分である。通常の建材などに利用されている無機多孔質調湿材が使用できる。
無機多孔質調湿材の具体例として、珪藻泥岩、珪質頁岩、アロフェン、イモゴライト、セピオライト、白土、大谷石、ゼオライト、シリカゲルが挙げられる。
【００１１】
無機多孔質調湿材は、粉粒体で使用できる。
無機多孔質調湿材は、不焼成物あるいは焼成物の何れの形態でも使用できる。焼成物の場合、焼成温度が、１０００℃以上になると多孔質材料の空隙が極端に少なくなり、その効果が大幅に低下する。１０００℃以下で焼成することが望ましい。無機多孔質調湿材の耐熱性によって適切な焼成温度は異なる。珪質頁岩の場合、９５０℃以下の焼成であれば、殆ど空隙が消滅せず、調湿機能などを有効に発揮できる。
平均細孔径が２０〜２００Åの範囲のもので、比表面積が２０〜２００ｍ２／ｇの無機多孔質調湿材は、吸放湿性に優れる。それに伴い、マイナスイオン発生も多量となる。比表面積が５０ｍ２／ｇ以上で、平均細孔半径が８０Å以下のものがより好ましい。細孔径が小さ過ぎると、吸湿した水分の放湿が行われ難くなり、放湿に伴うマイナスイオン発生量が少なくなる。細孔径が大き過ぎると、吸湿量が少なくなり、それに伴って放湿量も少なく、マイナスイオン発生量も低下する。
【００１２】
無機多孔質調湿材として、吸湿率１％以上のものが有効である。特に、吸湿率５％以上のものが好ましい。吸湿率５％以上の材料として、珪質頁岩、アロフェン、大谷石、セピオライト、シリカゲルなどが挙げられる。
無機多孔質調湿材は、環境改善機能塗材の固形分全量に対して、１０〜６５重量％の範囲で配合しておけば、目的とする環境改善機能が良好に発揮できる。
〔放射性材料〕
放射線を放出する放射能を示す放射性元素（核種）を含む材料である。
半減期の長い自然放射性元素（核種）が好ましい。鉱物中に安定な形で含有されている放射性元素が好ましい。例えば、トリウム（２３２Ｔｈ、半減期：１．４×１０１０年）やウラン（主に２３８Ｕ、半減期：４．５×１０９年）が挙げられる。複数の放射性元素を組み合わせることもできる。
【００１３】
実用的には、放射性元素あるいは放射性物質を含有する放射性鉱物が使用される。原子力燃料として利用されているウラン含有鉱物が入手容易である。
具体的には、モナザイト[（Ｃｅ、Ｌａ、Ｔｈ）ＰＯ４、ＴｈＯ２：６％、Ｕ３Ｏ８：０．３％]、パイロクロア[（Ｎａ、Ｃａ）（Ｎｂ、Ｔａ、Ｔｉ）２Ｏ６（Ｏ，ＯＨ、Ｆ）、ＴｈＯ２：０．５％、Ｕ３Ｏ８：１％]、ゼニタイム[ＹＰＯ４ｅｔｃ、ＴｈＯ２：１％、Ｕ３Ｏ８：１％]などが好ましい。これらの中でも特に、世界的に広く算出し、トリウムを比較的に多く含有する点で、モナザイトが好ましい。放射性鉱物としては、これらの鉱物の精錬工程で得られるトリウム、ウランを含む中間鉱物も有利に利用できる。複数の放射性鉱物を組み合わせて使用することもできる。
【００１４】
放射性材料とは、ＴｈＯ２等の単体の放射性元素あるいは放射性物質と、この放射性物質を１種または複数種含む放射性鉱物とを包含する技術概念である。
放射性材料の配合割合は、用途や要求性能によって変更できる。放射性鉱物あるいは放射性物質と、そこに占める放射性元素の存在量とは異なる場合がある。そこで、放射性物質の配合量を、自然放射性元素として代表的な放射性元素である酸化トリウムＴｈＯ２の含有量に換算して評価することができる。例えば、放射性元素が酸化ウラン（Ｕ３Ｏ８）の場合は、半減期がＴｈＯ２に比べて約１／３であるので、酸化ウラン配合量の３倍がＴｈＯ２換算量である。
【００１５】
通常は、環境改善機能塗材の固形分全量に対して、ＴｈＯ２換算量が０．１重量％以上になるように放射性材料の配合量を設定する。好ましくは、ＴｈＯ２換算量０．３重量％以上、さらに好ましくはＴｈＯ２換算量０．５重量％以上である。ＴｈＯ２換算量の上限は２．０重量％に設定できる。好ましくは１．８重量％である。配合量が少な過ぎれば、マイナスイオン発生などの目的の機能が十分に発揮できない。配合量が多過ぎると、環境汚染や安全性の問題が生じ、取扱いが面倒になる。例えば、２００３年１月現在における我が国の放射性物質に関する法律規制では、３７０ベクトル／ｇ（現行規制では、トリウム含有％＋ウラン含有％×３で１．８重量％になる）以上の場合には、届出が必要になる。
【００１６】
放射性材料の粒度として、平均粒子径５〜１００μｍに設定しておくことができる。適切な粒度範囲に設定することで、無機多孔質調湿材との混合が均一になり易く、放射性物質と無機多孔質調湿材との相互作用が効率的に発揮される。
放射性物質を含む放射性鉱物などの放射性材料が、環境改善材料の全体に占める割合を、０．５〜２５重量％に設定することができる。好ましくは０．５〜２０重量％である。
＜無機多孔質調湿材に対する割合＞
放射性材料は、無機多孔質調湿材に作用して、無機多孔質調湿材が本来有している調湿機能や有害ガス除去機能、マイナスイオン発生機能などを向上させる。
【００１７】
そのためには、無機多孔質調湿材に対する放射性材料の配合割合が重要である。そこで、無機多孔質調湿材：放射性材料＝７５：２５〜９９．５：０．５の重量割合で配合される。好ましくは、無機多孔質調湿材：放射性材料＝９０：１０〜９９：１である。
〔無機バインダー〕
無機バインダーは、無機多孔質調湿材や放射性材料を結合一体化させたり、塗材に製膜性を与えたりする機能を果たす。
基本的には、通常の塗り壁材などの塗材と共通する無機バインダーの材料が使用できる。具体的には、消石灰、セメント、半水石膏があげられる。
【００１８】
無機バインダーは、環境改善機能塗材の固形分全量に対して、５〜５０重量％の範囲で配合しておけば、目的とするバインダー機能が良好に発揮でき、無機多孔質調湿材の機能を損なうこともない。
〔その他の材料〕
通常の塗材に配合される各種の添加材を配合することができる。
例えば、骨材、フィラー、混和剤、樹脂、繊維、糊などが挙げられる。ビニロン、ポリエチレン、テトロンなどの合成繊維、わら、スサ、麻などの天然繊維など繊維材が、粘性、たれ防止、クラック防止に有効である。粘土、糊材、セメントも挙げられる。顔料などの着色剤も配合できる。減水剤を配合すると、更に安定した機能性塗材ができる。アクリル樹脂、エチレン酢酸ビニル樹脂などの粉末樹脂を配合すれば、クラック防止に有効である。メチルセルロース、エチルセルロース、ポリビニルアルコール、ＣＭＣなどの増粘剤を配合しておくと、ロール塗装が行い易い。次に説明する常温触媒も挙げられる。
【００１９】
〔常温触媒〕
環境改善機能塗材の施工環境である常温において、有機物や高分子物質を分解して環境改善を果たす機能を有する物質である。
具体的には、チタン、燐酸チタニウム、鉄化合物が挙げられる。チタンは二酸化チタンが使用できる。チタンは、紫外線を含む光の照射で良好な光触媒作用を生じるので、光の当たる個所に使用するのが好ましい。燐酸チタニウムや鉄化合物は、光がなくても触媒作用を発揮する。
但し、これらの常温触媒は、触媒作用すなわち物質の分解作用が弱く、無機多孔質調湿材に吸着された有害物質を、常温触媒だけで分解するのは難しい。前記したチタンの場合、十分な光が当たらない用途では、分解作用は生じない。
【００２０】
しかし、放射性物質が存在していると、放射性物質が放出する放射線エネルギーの作用によって、常温触媒の触媒作用あるいは分解能力が大幅に向上する。実用的に十分に有効な吸着ガス分解機能を果たすことができる。
常温触媒は、環境改善機能塗材の固形分全量に対して、０．１〜２０重量％の割合で含有させるのが、好ましい。
〔環境改善機能塗材の製造〕
環境改善機能塗材は、前記した各配合成分を所定の配合割合で配合して調製される。基本的には、通常の塗材と同様の製造装置、製造方法が適用できる。
【００２１】
配合成分のうち、粉粒体成分は、機械的に混合すればよい。原料を粉砕しながら混合してもよい。各成分の粒度を十分に小さくしておくことで、各材料が均一に分散した混合物が得られ易い。液状の材料を滴下したり噴霧したりして混合することもできる。
環境改善機能塗材は、製造および保管運搬時は粉粒体状で、塗工作業時に水を加えて流動状にしてもよいし、製造時点で流動状に調製しておくこともできる。固形分を多いスラリー状あるいは練状で製造して、塗工時に希釈して使用することもできる。
＜造粒物＞
造粒物は、環境改善機能塗材の構成成分である粉体、液体などからなる複数の材料が配合された原料を、所定の粒度に造粒したものである。基本的な造粒物の材料や製造方法は、通常の造粒技術が適用できる。
【００２２】
環境改善機能塗材の構成成分を、造粒物の形態にしておくことで、取扱いが容易になったり、環境改善機能塗材の調製が容易になったりする。環境改善機能塗材中の構成成分の偏りが生じ難く、安定した性能を発揮できるようになる。特に、無機多孔質調湿材と放射性材料とを造粒物にしておけば、両者の両者の相乗的作用が有効に発揮できる。
造粒物の原料に造粒用バインダーを含有しておくと造粒が容易である。具体的には、粘土、ベントナイト、メチルセルロースなどが使用できる。造粒用バインダーは、塗工時に機能する無機バインダーと兼用させることもできる。造粒用バインダーの配合量は、環境改善機能材料の固形分全量に対して０〜５０重量％、好ましくは、０．５〜３０重量％である。
【００２３】
造粒物には、無機多孔質調湿材、放射性材料のほか、常温触媒、着色材など、その他の配合成分を配合しておくこともできる。
具体的な造粒方法として、造粒原料を湿式混合粉砕後、スプレー乾燥造粒し、顆粒状の造粒物を得る方法が適用できる。この方式では、原料粉体の粒径として、平均粒径１０μｍ程度の細かい粉体を使用して、０．１〜０．５ｍｍの顆粒状に凝集した造粒物を得ることができる。湿式混合粉砕後、フイルタープレスにて、塊を作り、更に、真空土練機にて押出し成型後、マルメライザーにて造粒する方法も採用できる。乾燥後粉砕する方法、パン型造粒方法なども採用できる。
【００２４】
無機多孔質調湿材と放射性材料とバインダーとを混合する際に、放射性材料とバインダーとを混合粉砕したあと、得られた粉粒混合物と無機多孔質調湿材の粉粒物とを混合することができる。これによって、無機多孔質調湿材と放射性材料との均一混合状態が得られやすい。
造粒物の粒径は０．１〜３０ｍｍに設定できる。
造粒物は、造粒後にさらに乾燥させたり、焼成したりすることもできる。焼成造粒物は、粒強度、耐水性などを向上させることができる。
造粒物に、別の材料からなる粉粒物や液状物を混合して、環境改善機能材料を調製することもできる。
【００２５】
〔環境改善機能塗材の使用〕
環境改善機能塗材は、通常の建築用塗材などと同様に、塗工可能な流動状態にして、コテ塗りやロール塗装などによって塗工し、乾燥硬化させて硬化層を形成させる。
塗材の塗工厚みは、目的や施工条件によっても異なるが、通常は、乾燥硬化後の硬化厚みが０．５〜５ｍｍになるように塗工する。
塗工後の硬化層は、施工環境の空気と接触して、空気中の湿度を調節したり、空気中の臭いを除去したり、空気中にマイナスイオンを放出したりして、環境改善機能を果たす。
吸湿量が５０ｇ／ｍ２以上であれば、調湿機能が良好に発揮できる。
【実施例】
【００２６】
以下、本発明を実施例により更に詳細に説明する。
具体的に環境改善機能塗材を製造し、その性能を評価した。
〔塗材の製造〕
表１に示す配合で塗材を調製した。粉末アクリル樹脂は、平均粒径１μｍであった。
〔塗材の使用〕
塗材１００重量部に水６０重量部を加えて均一に撹拌混合した。得られた塗材流動物を、下地材（石膏ボード板）の表面に厚み２ｍｍで塗工した。自然乾燥によって硬化させた。
【００２７】
〔性能評価試験〕
得られた塗面に対して、以下の性能試験を行い、その結果を表１に示す。
＜吸湿量＞
以下の手順で試験を行なった。
１）試験体の裏面及び側面をアルミ箔テープでマスキングした。
２）４０℃の乾燥機の中に２４時間静置して乾燥させた。
３）乾燥後、前処理として、２５℃、５０％ＲＨで２４時間養生させた後、重量（Ｗ０）を測定した。
【００２８】
４）その後、２５℃、９０％ＲＨで２４時間静置した後、重量（Ｗ１）を測定した。
５）下式により、吸湿率を算出した。
吸湿量（ｇ／ｍ２）＝（Ｗ１−Ｗ０）／試験体表面積（ｍ２）
＜ＨＡ（ホルムアルデヒド）除去率＞
ホルムアルデヒドの初期濃度５０ｐｐｍに設定したガスバック中に、試験体を設置し、初期の濃度と２時間後の濃度とを検知管で測定し、下式で算出した。
ＨＡ除去率（％）＝１００−｛（２時間後の濃度）／（初期濃度）｝×１００
＜マイナスイオン放出量＞
市販のマイナスイオン測定器（エコホリスティック社製：ＥＢ−１２Ａ）を用いて測定した。具体的な測定手順は、当該測定器の取扱い説明書にしたがった。
【００２９】
【表１】
2005248557.tif 000002
【００３０】
＜評価＞
（１）  無機多孔質調湿材（硅質頁岩、シリカゲル）に加えて、放射性材料（モナザイトまたはゼニタイム）を配合した各実施例は、放射性材料を配合しない比較例１に比べて、マイナスイオン放出量が格段に増加していることが判る。
（２）  無機多孔質調湿材に同じ硅質頁岩を使用した実施例１と比較例１とを対比すると、マイナスイオン放出量に加えて吸湿量の点でも、実施例１のほうが優れていることが判る。
（３）  比較例２のように、放射性材料は配合しても、無機多孔質調湿材が使用されていないと、吸湿量、ＨＡ除去率およびマイナスイオン放出量の何れも充分な性能が発揮できない。
【００３１】
〔放射性材料の配合量／常温触媒／含水率〕
放射性材料の配合量、常温触媒の有無、含水率などの条件を変えることで、性能に違いが出ることを確認した。
＜塗材の製造＞
硅質頁岩造粒物（直径０．１〜０．６ｍｍ）５０重量部、漆喰５０重量部、ＣＭＣ０．３重量部、アクリル粉末樹脂３重量部を均一に混合した。
上記混合物に、モナザイト鉱石粉砕物を下記表２の割合で配合し、均一に混合して、塗材を製造した。さらに、光触媒性チタンを添加した塗材も製造した。
【００３２】
モナザイト鉱石粉砕物は、レア・アース酸化物６１．３３重量％、５酸化りん２６．２８重量％などとともに、自然放射性元素である酸化トリウム６．５５重量％、酸化ウラン０．３４％を含有している。したがって、モナザイト鉱石粉砕物のＴｈＯ２換算量は、モナザイト鉱石粉砕物の重量×０．０７５７（＝０．０６５５＋０．００３４×３）となる。
＜マイナスイオン発生量測定＞
塗材に水を加えた後、所定の厚みで塗工した塗膜について、マイナスイオン発生量を測定した。塗材の含水量を３重量％にしたものと、２０重量％にしたものを調製して、塗工に用いた。
【００３３】
測定装置：ＡＩＲ  ＩＯＮ  ＣＯＵＮＴＥＲ  ＩＣ−１０００
〔アルファ・ＬＡＢ社（ＵＳＡ）製〕
測定条件：室温２０℃±１℃、湿度５０±３％ＲＨ。
室内広さ５ｍ×７ｍ×４ｍ、測定時間２０秒、吸引量１２Ｌ／分。
測定の結果を表２、３に示す。
【００３４】
【表２】
2005248557.tif 000003
【００３５】
【表３】
2005248557.tif 000004
【００３６】
〔考察〕
（１）  表２、３の何れでも、モナザイトの配合量が増えるにつれて、マイナスイオンの発生量も増えている。光触媒性チタンを配合することで、さらにマイナスイオン発生量が増える。塗材の含水率を増やすことで、さらにマイナスイオン発生量が増える。
【産業上の利用可能性】
【００３７】
本発明の環境改善機能塗材は、例えば、住宅の室内壁面の仕上げ塗工に有用である。