(57)【要約】【課題】  適度な反発感と底付き感のないクッション性を有するとともにホールド性に優れ、さらに幅入りしない安定した座り心地を有する見栄えの良い立体編物を有する座席を提供すること。【解決手段】  タテ方向あるいはヨコ方向のいずれかの方向の５％伸長時の大きい方の応力Ａが３０〜３００Ｎ／４ｃｍ幅であり、他方の伸長時の応力Ｂとの比Ａ／Ｂが１．１〜１５．０であるシート状部材を、少なくとも２つのサイドフレーム１１，２１を有し略方形に形成されたフレーム材１０，２０に金属ばねを含むばね機構６０を介して取り付けた。また、ばね機構６０は１０〜５０Ｎ／ｍｍのばね定数を持つ。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
タテ方向あるいはヨコ方向のいずれかの方向の５％伸長時の大きい方の応力Ａが３０〜３００Ｎ／４ｃｍ幅であり、他方の伸長時の応力Ｂとの比Ａ／Ｂが１．１〜１５．０であるシート状部材が、少なくとも２つのサイドフレームを有し略方形に形成されたフレーム材に金属ばねを含むばね機構を介して取り付けられ、該ばね機構が１０〜５０Ｎ／ｍｍのばね定数を有することを特徴とする座席。
【請求項２】
前記シート状部材が背部用クッション材であって、所定値以上の衝撃荷重が加わると前記２つのサイドフレームが内方に変形して前記シート状部材の張力を低下させるようにしたことを特徴とする請求項１に記載の座席。
【請求項３】
前記金属ばねがトーションバーであり、該トーションバーに連結された可動部に前記シート状部材の一部が係止されていることを特徴とする請求項２に記載の座席。
【請求項４】
前記可動部が前記トーションバーにより下方に付勢されていることを特徴とする請求項２あるいは３に記載の座席。
【請求項５】
前記シート状部材が表裏二層の編地と、該二層の編地を連結するモノフィラメントの連結糸とを有する立体編物であることを特徴とする請求項１乃至４のいずれか１項に記載の座席。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、クッション性とホールド性に優れ、安定した座り心地を有する座席に関し、特に、立体編物がフレームに張設されて座部および／または背部を形成するハンモック式の座席構造のクッション材として、自動車、鉄道車両、航空機、チャイルドシート、ベビーカー、車椅子、家具、事務用椅子等の座席に好適に用いられる立体編物を用いた座席に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来からクッション材としては発泡ウレタンを表皮材で覆ったウレタンクッション材が用いられているが、近年、表裏二層の編地と該二層の編地を連結する連結糸から構成された立体編物が、リサイクル性、通気性、振動吸収性等の機能を有するクッション材として、座席等に応用されつつある。
【０００３】
例えば、上部メッシュ層と下部メッシュ層を連結糸で結合した立体編物をシートフレームに張設した座席が提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【０００４】
しかしながら、この座席は、特に立体編物を弾性的に支持し、かつ、着座時のストロークを補うため、ばね機構を介して立体編物をフレームに張設したものである。立体編物の初期のタテおよびヨコの引張り応力特性や表裏の編地の伸長バランス及びばね機構のばね定数を考慮していないため、例えば、立体編物を２辺の張設固定で使用する場合には、着座時において固定されていない方向での幅入りによる形態変化が起こり、違和感（例えば、尻の割れ目に編地が盛り上がって異物上に座ったような感覚）が生じ、また体の沈み込みが大きくなり、座り心地を損なうという問題点があった。
【０００５】
また、立体構造編物の表裏面に挿入糸を直線状に挿入して、ほぼ垂直方向に働く荷重により立体構造編物が撓んでも荷重解放後の回復性を向上させるとともに、繰り返し荷重が掛かっても反発感の変化の少ない座席シート用立体構造編物が提案されている（例えば、特許文献２参照）。
【０００６】
【特許文献１】特開２００３−１８２４２７号公報
【特許文献２】特開２００３−００３３５４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、この立体編物は、反発感のあるクッション性と回復性は向上するものの、立体編物を２辺の張設固定で使用する場合に、初期のタテおよびヨコの引張り応力特性や、表裏の編地の伸長バランス等が考慮されていないため、連結糸のクッション感が不足することによる底付き感が解消できず、またホールド性が不十分なために安定した座り心地が得られないという問題があった。さらに挿入組織や糸使い等の編み設計が十分考慮されていないため、立体編物によこしわが発生し易く、見栄えの悪いものであった。
【０００８】
本発明は、従来技術の有するこのような問題点に鑑みてなされたものであり、適度な反発感と底付き感のないクッション性を有するとともにホールド性に優れ、さらに幅入りしない安定した座り心地を有する見栄えの良い立体編物がフレームに張設されて座部および／または背部を形成する座席を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明者等は、上記課題に鑑み、鋭意検討した結果、立体編物の引張り特性、さらに立体編物を表裏分離させた時の表側編地と裏側編地の面伸長率バランス、張設圧縮特性、立体編物に用いる繊維素材および繊維形態、立体編物の編成方法、置敷圧縮特性等を特定し、かつ、フレームに取り付ける際のばね機構のばね定数を最適にすることにより、上記課題を解決できることを見いだし、本発明に到達したものである。
【００１０】
すなわち、上記目的を達成するために、本発明のうちで請求項１に記載の発明は、タテ方向あるいはヨコ方向のいずれかの方向の５％伸長時の大きい方の応力Ａが３０〜３００Ｎ／４ｃｍ幅であり、他方の伸長時の応力Ｂとの比Ａ／Ｂが１．１〜１５．０であるシート状部材が、少なくとも２つのサイドフレームを有し略方形に形成されたフレーム材に金属ばねを含むばね機構を介して取り付けられ、該ばね機構が１０〜５０Ｎ／ｍｍのばね定数を有することを特徴とする座席である。
【００１１】
また、請求項２に記載の発明は、前記シート状部材が背部用クッション材であって、所定値以上の衝撃荷重が加わると前記２つのサイドフレームが内方に変形して前記シート状部材の張力を低下させるようにしたことを特徴とする。
【００１２】
更に、請求項３に記載の発明は、前記金属ばねがトーションバーであり、該トーションバーに連結された可動部に前記シート状部材の一部が係止されていることを特徴とする。
【００１３】
また、請求項４に記載の発明は、前記可動部が前記トーションバーにより下方に付勢されていることを特徴とする。
【００１４】
また、請求項５に記載の発明は、前記シート状部材が表裏二層の編地と、該二層の編地を連結するモノフィラメントの連結糸とを有する立体編物であることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１５】
本発明は、以上説明したように構成されているので、以下に記載されるような効果を奏する。
本発明の座席に用いるシート状物は、タテまたはヨコ方向の５％伸長時の応力およびその応力比が適切に設定されているため、よこしわが発生しにくく見栄えがよく、また、これをクッション材として座席に使用した場合、着座後の底付き感がなく、反発性のある良好なクッション性が得られ、人体とのホールド性に優れる。特にこのシート状物を２辺固定式のフレームに張設されて座部および／または背部を形成する座席に使用することにより、幅入りによる形態変化のない安定した座り心地を付与することができる。
【００１６】
なお、本発明でいうシート状物とは、２次元あるいは３次元の編物あるいは織物のことをいい、２次元であれば、弾性回復性の良好な糸（ポリエステル系エラストマー繊維、ポリトリメチレンテレフタレート繊維）を用いて得られる織物やラッセル編地が好ましく用いられる。
【００１７】
また、例えば３次元の立体編物で構成されるシート状部材はタテ方向あるいはヨコ方向のいずれかの方向の５％伸長時の大きい方の応力Ａが３０〜３００Ｎ／４ｃｍ幅であり、他方の伸長時の応力Ｂとの比Ａ／Ｂが１．１〜１５．０であり、Ａ方向の両端２辺をフレームに固定することにより、この方向には硬いばね特性を示す一方、直交する方向には柔らかいばね特性を示しことになる。すなわち、硬すぎたり柔らかすぎるということがなく、長時間着座しても疲労感のない座席を提供することができる。さらに、シート状部材とフレームとの間に介在するばね機構が１０〜５０Ｎ／ｍｍのばね定数を有することで、座り心地がさらに向上する。
【００１８】
また、トーションバーに連結された可動部にシート状部材の一部を係止するようにしたので、大きな衝撃荷重が背部用クッション材に加わった場合に、トーションバーの復元力によりフレーム材の偏った変形を抑制することができる。
【００１９】
さらに、シート状部材に立体編物を用いると、通気性及び安全性に優れた軽量で安価な薄型シートを提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】
以下、本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。
実施の形態１．
本発明における立体編物は、表裏二層の編地（表側編地および裏側編地）と該二層の編地を連結するモノフィラメントの連結糸とを有し、該立体編物のタテ方向またはヨコ方向のいずれか大きい方向（Ａ方向）の５％伸長時の応力（Ａ）が３０〜３００Ｎ／４ｃｍ幅、好ましくは４０〜２７０Ｎ／４ｃｍ幅、より好ましくは５０〜２５０Ｎ／４ｃｍ幅であり、かつ他の方向（Ｂ方向）の５％伸長時の応力（Ｂ）との比（Ａ／Ｂ）が１．１〜１５．０、好ましくは１．５〜１０．０、より好ましくは２．０〜８．０であることが必要である。なお、ここで、Ａ方向とは、５％伸長時のタテ方向またはヨコ方向の応力の大きい方向を言う。
【００２１】
立体編物のＡ方向の５％伸長時の応力が、３００Ｎ／４ｃｍを超えると、人が座った際の沈み込みが少なく、立体編物によるシート面が人体にフィットし難くなり、風合いが硬く、座り心地が悪くなる。またＡ方向の５％伸長時の応力が、３０Ｎ／４ｃｍ幅未満では、着座時の沈み込みが大きく、着座した瞬間からの反発感が低下し、底付き感を感じ易く、回復性が悪く、クッション性が低下する。また２辺固定で張設される座席での幅入りが大きくなり、臀部での違和感（例えば、尻の割れ目に編地が盛り上がって異物上に座ったような感覚）が生じ、安定した座り心地が得られない。また上記Ａ方向とＢ方向の５％伸長時の応力比（Ａ／Ｂ）が１．１〜１５．０の範囲外では、人体とのホールド性に劣り、座り心地が低下する。立体編物を２辺固定で張設して座席シートとする場合にはＡ方向の両端２辺を固定し、この方向に０．５％以上伸長されているのが好ましい。
ここで、応力Ａの生じる方向に０．５％以上の伸長とは、フレームに取り付ける前の無張力状態における立体編物表面の応力Ａが生じる方向に並ぶ編目５０個分の長さ（ｍｍ）に対し、フレームに取り付けた後の編目５０個分の長さ（ｍｍ）が０．５％以上に伸長している状態をいい、下記算出によって設定できる。
Ｋ≧（０．５／１００×Ｍ）＋Ｍ
Ｋ：フレームに固定後の編目５０個分の長さ（ｍｍ）
Ｍ：応力Ａ方向に並ぶ無張力時の編目５０個分の長さ（ｍｍ）
なお、応力Ｂの生じる方向については緊張状態あるいは弛ませた状態のどちらであってもよい。応力Ａの生じる方向での伸長は５％以下が好ましく、この値を超えると取り付けが困難となる場合がある。伸長は更に好ましくは０．５％以上、４％以下であり、最も好ましくは０．８％以上、３％以下である。
【００２２】
本発明において、立体編物の２辺固定による張設圧縮時の幅入り率（Ｈ）は、着座時におけるホールド性の向上と臀部への違和感をなくす点から、０〜１５％であるのが好ましく、より好ましくは０〜１０％、さらに好ましいのは０〜５％であり、０％に近いほど安定した座り心地が得られる。
【００２３】
また、立体編物の表側編地の面伸長率（Ｆ）は、立体編物をハンモック式の座席シートとして用いた場合にも連結糸による厚み方向のクッション感を良好な状態で保持させる点から、４．５〜１５％であるのが好ましく、かつ表側編地の面伸長率（Ｆ）と裏側編地の面伸長率（Ｂ）のと比（Ｆ／Ｂ）は３．６〜１０．０であるのが好ましく、より好ましくは３．６〜９．０、さらに好ましくは４．０〜８．０である。ここで、立体編物の表側編地とは、最終製品で表側に使われる側を意味するが、最終製品が明瞭でない場合は、立体編物のどちら側を表とみなしてもよい。また面伸長率とは、立体編物を表側編地と裏側編地に分離し、それぞれの編地を枠に張設した状態で、編地面を直角方向に直径１００ｍｍの圧縮治具で２４５Ｎの荷重を掛けた時に編地が面方向にどの程度伸長するかを示す値を言う。
【００２４】
表側編地の面伸長率（Ｆ）が４．５％未満では、フレームに張設した座席において、表側編地が主体で人の体重を支えるものとなり、立体編物の連結糸のクッション感が発揮され難くなり、クッション性およびホールド性が低下し易くなる。また表側編地の面伸長率が１５％を超えると、フレームに張設した座席において、表側編地が伸長し易く、連結糸が不安定な状態となるため、連結糸倒れによるクッション性の低下で底付き感が生じ易くなり、座り心地が低下し易くなる。また表側編地（Ｆ）と裏側編地（Ｂ）の面伸長率の比（Ｆ／Ｂ）が３．６〜１０．０内の面伸長バランスであれば、連結糸によるクッション性が発揮され易く、座り心地が良好となる。このような面伸長率の比は、例えば表側編地と裏側編地の組織を同一にせずに異なる編組織とし、それぞれの編組織と糸使いを適宜選定することにより得ることができる。また糸素材の乾熱収縮率の影響を受けやすいため、乾熱収縮率と編組織を十分に考慮して表裏の編地の面伸長率比を適正範囲に導くことが好ましい。
【００２５】
裏側編地としては、比較的低伸長で形態安定性の良好な編地とするために、少なくとも１枚の筬に鎖編を用い、かつ２枚以上の筬で形成される編組織にすることが好ましい。特に、少なくとも１枚の筬に鎖編を用い、もう一方の筬にアンダーラップが３〜８針振のトリコット編を用いて、かつ２枚以上の筬で形成される編組織にすることが好ましい。また表側編地としては、伸長率が過大となるメッシュ組織や比較的細繊度の糸使いによるルーズな編組織は避け、例えば鎖編を用いずにアンダーラップが２針以下のトリコット編、アトラス編、または６コースリピート以下のメッシュ編を中心とした若干の伸長率を有する編組織とすることが好ましい。
【００２６】
また、立体編物のタテ伸長応力およびヨコ伸長応力を適正な範囲とするためには、表裏二層の編地、特に裏面編地の構成を適切に選定して初期の引張り弾性率を向上させるのが好ましい。初期の引張り弾性率を向上させるためには、特に裏側編地のタテ方向またはヨコ方向に、挿入糸を直線状またはジグザグ状に挿入させるのが好ましい。タテ方向の場合、鎖編やトリコット編等の組織で編まれる地糸のニードルループとシンカーループの間に１コース当り３針振り以下の振り幅で挿入された状態、または立体編物の長さ方向に連なる地糸のシンカーループの間を上下しながら挿入された状態で、立体編物の全長に渡り挿入糸をジグザグに近い形態で挿入するのが好ましい。ヨコ方向の場合は、鎖編やトリコット編等の組織で編まれる地糸のニードルループとシンカーループの間に、立体編物の全幅に渡るように挿入糸を直線に近い形態で挿入するのが好ましい。挿入糸に用いる繊維はポリトリメチレンテレフタレート繊維、ポリブチレンテレフタレート繊維、ポリエチレンテレフタレート繊維、ポリアミド繊維、ポリエステル系エラストマー繊維等任意の素材を用いることができるが、ポリトリメチレンテレフタレート繊維やポリエステル系エラストマー繊維等の弾性回復性の良好な繊維を用いることが、立体編物の伸長回復性を良好にする上で好ましい。さらに、挿入糸がモノフィラメントであると、繊維間の摩擦抵抗によって立体編物の伸長回復性が阻害されることが少なくなり、又、人の体重を支える適度な面剛性を立体編物に付与できるため好ましい。又、挿入糸のモノフィラメントの表層を熱融着ポリマーで構成する等の方法により、地糸と挿入糸を熱融着や樹脂接着すると、立体編物が変形した後の永久歪が低減される方向となり好ましい。
【００２７】
挿入糸の挿入方法は、タテ方向の挿入であれば編組織によって挿入することができ、地組織のトリコット編のアンダーラップ方向に対して特に異方向に挿入するのが好ましく、振り幅は生機に発生するよこしわの軽減から、１コース当たり３針振り以下とするのが好ましく、１針振りよりも２針振りまたは３針振がより好ましい。またヨコ方向の挿入であれば、緯糸挿入装置を装備したダブルラッセル編機を用いて緯糸挿入することができる。
【００２８】
さらに裏側編地に用いる糸の乾熱収縮率は、初期の引張り弾性率を向上させる点から、５〜２０％が好ましく、より好ましくは１０〜２０％である。また裏側編地に用いる糸の少なくとも１種類に乾熱収縮率が５〜２０％である原糸（未加工糸）を用いることがより好ましい。
【００２９】
また立体編物は、表裏一体でヒートセット等の仕上加工が施されるため、加工時のオーバーフィード率や幅出し状態を考慮して表裏の編組織を選定するのが好ましい。
【００３０】
裏側編地は、特に立体編物がフレームに張設されて座部および／または背部を形成される座席において、人の体重を支える最も重要な役割を果たす。立体編物が周囲または少なくとも２辺を背部または座席のフレームに緊張状態で張られて用いられる場合、裏側編地のタテおよびヨコ方向の破断強度は１４０Ｎ／ｃｍ以上が好ましく、より好ましくは１５０Ｎ／ｃｍ以上、さらに好ましくは１７０Ｎ／ｃｍ以上である。１４０Ｎ／ｃｍ未満では、例えば立体編物の２辺をフレームに張設した座席の場合に、高温環境下で勢いよく膝をつく行為など、高負荷が加わる際に立体編物が破断または塑性変形し易くなる。
【００３１】
裏側編地のタテおよびヨコ方向の破断強度を１４０Ｎ／ｃｍ以上とするには、好ましくは４ｃＮ／ｄｔｅｘ以上、より好ましくは５ｃＮ／ｄｔｅｘ以上の高強度で、トータル繊度が３００デシテックス以上の繊維を少なくとも２０重量％用いることが好ましい。
【００３２】
本発明の立体編物には、表裏二層の編地を連結する連結糸として、モノフィラメント糸が用いられる。ダブルラッセル編機、ダブル丸編機、横編機等を用いて立体編物を編成する場合、表裏の編地を連結する連結糸は、必ずどちらかの方向に湾曲した状態で編み込まれ、その連結糸に厚み方向から力を加えると、すでに湾曲している状態がさらに湾曲し、力を取り除くと元の状態に戻る。この際に生じる連結糸の曲げと回復の挙動が、立体編物の反発感のあるクッション性に大きく影響するため、連結糸には、曲げ剛性の高いモノフィラメントを用いることが好ましい。このクッション性は、立体編物をハンモック式の座席シートとして使用した場合にも反映される。したがって、立体編物の連結糸は全てモノフィラメントであることが好ましいが、必要に応じて、モノフィラメント以外の繊維を編成時に交編させてもよい。その場合のモノフィラメント以外の繊維は、連結糸における重量混率が５０％以下であることが好ましく、より好ましくは４０％以下である。例えば、マルチフィラメントの仮撚糸を交編すると、圧縮時にモノフィラメント同士が擦れて発生する耳障りな音の発生を低減できる。
【００３３】
連結糸に用いられるモノフィラメントには、ポリトリメチレンテレフタレート繊維、ポリブチレンテレフタレート繊維、ポリエチレンテレフタレート繊維、ポリアミド繊維、ポリプロピレン繊維、ポリ塩化ビニル繊維、ポリエステル系エラストマー繊維等、任意の素材を用いることができるが、ポリトリメチレンテレフタレート繊維の使用は、弾力感のあるクッション性が得られ、繰り返しまたは長時間圧縮後のクッション性の耐久性が良好となるので好ましい。
【００３４】
また、立体編物の表裏二層の編地または挿入糸に用いられる繊維としては、ポリエチレンテレフタレート繊維、ポリトリメチレンテレフタレート繊維、ポリブチレンテレフタレート繊維、ポリエステル系エラストマー繊維、ポリアミド系繊維、ポリアクリル系繊維、ポリプロピレン系繊維等の合成繊維、綿、麻、ウール等の天然繊維、キュプラレーヨン、ビスコースレーヨン、リヨセル等の再生繊維その他、任意の繊維が挙げられる。
【００３５】
繊維の断面形状は、丸型、三角、Ｌ型、Ｔ型、Ｙ型、Ｗ型、八葉型、偏平、ドッグボーン型等の多角形型、多葉型、中空型や不定形なものでもよい。繊維の形態も、未加工糸、紡績糸、撚糸、仮撚加工糸、流体噴射加工糸等いずれのものを採用してもよい。連結糸のモノフィラメントが編地表面に露出しないように被覆率を上げるには、立体編物の少なくとも片側面にマルチフィラメントの仮撚加工糸、紡績糸等の嵩高糸を用いることが好ましい。またサイドバイサイド等の複合糸を用いると、ストレッチ性と回復性がより一層向上するので好ましい。
【００３６】
立体編物は、表裏糸および連結糸をポリエステル系繊維１００％で構成すると、廃棄の際に解重合によりモノマーに戻すリサイクルが可能となり、また、焼却しても有害ガスの発生が防止できるのでより好ましい。
【００３７】
本発明の立体編物に好ましく用いられるポリトリメチレンテレフタレート繊維は、トリメチレンテレフタレート単位を主たる繰り返し単位とするポリエステル繊維であり、トリメチレンテレフタレート単位を約５０モル％以上、好ましくは７０モル％以上、さらには８０モル％以上、さらに好ましくは９０モル％以上含むものをいう。従って、第三成分として他の酸成分および／またはグリコール成分の合計量が、約５０モル％以下、好ましくは３０モル％以下、さらには２０モル％以下、さらに好ましくは１０モル％以下の範囲で含有されたポリトリメチレンテレフタレートを包含する。
【００３８】
ポリトリメチレンテレフタレート繊維の強度は２〜５ｃＮ／ｄｔｅｘ、好ましくは２．５〜４．５ｃＮ／ｄｔｅｘ、さらには３〜４．５ｃＮ／ｄｔｅｘが好ましい。また伸度は３０〜６０％、好ましくは３５〜５５％、さらには４０〜５５％が好ましい。弾性率は３０ｃＮ／ｄｔｅｘ以下、好ましくは１０〜３０ｃＮ／ｄｔｅｘ、さらには１２〜２８ｃＮ／ｄｔｅｘ、特に１５〜２５ｃＮ／ｄｔｅｘが好ましい。さらに１０％伸長時の弾性回復率は７０％以上、好ましくは８０％以上、さらには９０％以上、最も好ましくは９５％以上である。
【００３９】
ポリトリメチレンテレフタレートは、テレフタル酸またはその機能的誘導体と、トリメチレングリコールまたはその機能的誘導体とを、触媒の存在下で、適当な反応条件下に結合せしめることにより合成される。この合成過程において、適当な一種または二種以上の第三成分を添加して共重合ポリエステルとしてもよいし、また、ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート等のポリトリメチレンテレフタレート以外のポリエステル、ナイロンとポリトリメチレンテレフタレートを別個に合成した後、ブレンドしたり、複合紡糸（鞘芯、サイドバイサイド等）してもよい。
【００４０】
複合紡糸に関しては、特公昭４３−１９１０８号公報、特開平１１−１８９９２３号公報、特開２０００−２３９９２７号公報、特開２０００−２５６９１８号公報等に例示されるような、第一成分がポリトリメチレンテレフタレートであり、第二成分がポリトリメチレンテレフタレート、ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート等のポリエステル、ナイロンを並列的または偏芯的に配置したサイドバイサイド型または偏芯シースコア型に複合紡糸したものが挙げられる。特にポリトリメチレンテレフタレートと共重合ポリトリメチレンテレフタレートの組み合わせや、極限粘度の異なる二種類のポリトリメチレンテレフタレートの組み合わせが好ましく、特に、特開２０００−２３９９２７号公報に例示されるような極限粘度の異なる二種類のポリトリメチレンテレフタレートを用い、低粘度側が高粘度側を包み込むように接合面形状が湾曲しているサイドバイサイド型に複合紡糸したものが、高度のストレッチ性と嵩高性を兼備するものであり特に好ましい。
【００４１】
添加する第三成分としては、脂肪族ジカルボン酸（シュウ酸、アジピン酸等）、脂環族ジカルボン酸（シクロヘキサンジカルボン酸等）、芳香族ジカルボン酸（イソフタル酸、ソジウムスルホイソフタル酸等）、脂肪族グリコール（エチレングリコール、１，２−プロピレングリコール、テトラメチレングリコール等）、脂環族グリコール（シクロヘキサンジメタノール等）、芳香族を含む脂肪族グリコール（１，４−ビス（β−ヒドロキシエトキシ）ベンゼン等）、ポリエーテルグリコール（ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール等）、脂肪族オキシカルボン酸（ω−オキシカプロン酸等）、芳香族オキシカルボン酸（Ｐ−オキシ安息香酸等）等がある。また１個または３個以上のエステル形成性官能基を有する化合物（安息香酸等またはグリセリン等）も重合体が実質的に線状である範囲内で使用できる。
【００４２】
さらに二酸化チタン等の艶消剤、リン酸等の安定剤、ヒドロキシベンゾフェノン誘導体等の紫外線吸収剤、タルク等の結晶化核剤、アエロジル等の易滑剤、ヒンダードフェノール誘導体等の抗酸化剤、難燃剤、制電剤、顔料、蛍光増白剤、赤外線吸収剤、消泡剤等が含有されていてもよい。
【００４３】
ポリトリメチレンテレフタレート繊維の紡糸については、例えば国際公開第９９／２７１６８号パンフレットに記載されており、１５００ｍ／分程度の巻き取り速度で未延伸糸を得た後、２〜３．５倍程度で延撚する方法、紡糸−延伸工程を直結した直延法（スピンドロー法）、巻き取り速度５０００ｍ／分以上の高速紡糸法（スピンテイクアップ法）の何れを採用してもよい。
【００４４】
また、ポリトリメチレンテレフタレート繊維のモノフィラメントは、例えば、国際公開第０１／７５２００号パンフレットに記載された方法により製造することができる。すなわち、ポリトリメチレンテレフタレートを紡口から吐出し、冷却浴中で急冷した後第１ロールで巻き取り、次いで、温水中または乾熱雰囲気下で延伸しながら第２ロールで巻き取った後、乾熱雰囲気下または湿熱雰囲気下において、オーバーフィードでリラックス処理し、第３ロールで巻き取る方法等で製造することができる。
【００４５】
繊維の形態は、長繊維でも短繊維でもよく、長さ方向に均一なものや太細のあるものでもよい。繊維断面においては丸型が立体編物のクッション性の耐久性を向上させる上で好ましい。
【００４６】
表裏二層の編地および連結糸に用いる繊維は、チーズ、コーン、パーンからの解舒性、糸条同士の摩擦性、糸条と編機等のガイドとの摩耗性、糸条と編機の編針との摩耗性を向上させる原糸油剤を付着していることが好ましいが、難燃化を行うためには原糸油剤の付着量は２％ｏｍｆ以下の付着量であることが好ましい。また、原糸油剤中のシリコーン系化合物は燃えやすいので、使用する原糸油剤には含まれないことが好ましい。
【００４７】
特に、本発明の立体編物を精練や染色等の熱水処理を施さない場合にはヒートセットでの熱エネルギーのみで蒸発させる必要があり、原糸油剤の付着量が多い場合やシリコーン系化合物が含まれると難燃効果が低下する場合がある。
【００４８】
表裏二層の編地または連結糸に用いる繊維は、着色されたものを使用してもよい。着色方法としては、未着色の糸をかせやチーズ状で糸染めする方法（先染め）、紡糸前の原液に顔料、染料等を混ぜて着色する方法（原液着色）、立体編物状で染色したりプリントする方法等が用いられるが、立体編物状で染色すると立体形状を維持するのが困難であったり、加工性が悪い場合があるため、先染めまたはマスターバッチによる原着方式が好ましい。
【００４９】
連結糸に用いるモノフィラメントの繊度は、限定されるものではないが、通常、２０〜２０００ｄｔｅｘである。立体編物に弾力感のあるより優れたクッション性を付与する上からモノフィラメントの太さは２５０〜７００ｄｔｅｘが好ましく、より好ましくは２８０〜５００ｄｔｅｘである。表裏の編地に用いるマルチフィラメント等の繊維には、通常、５０〜２０００ｄｔｅｘの太さのものを用いることができ、所定の表裏の編地以外で用いる繊維の単糸繊度は任意に設定できる。
【００５０】
連結糸の密度については、立体編物２．５４ｃｍ平方（６．４５ｃｍ２）の面積中にある連結糸の本数をＮ（本／６．４５ｃｍ２）、連結糸のｄｔｅｘをＴ（ｇ／１×１０6ｃｍ）、連結糸の比重をρ０（ｇ／ｃｍ３）とした時、立体編物２．５４ｃｍ平方の面積中にある連結糸の総断面積（Ｎ・Ｔ／１×１０６・ρ０）が０．０３〜０．３５ｃｍ２であることが好ましく、より好ましくは０．０５〜０．２５ｃｍ２である。この範囲に設定することによって、立体編物がより適度な剛性による良好なクッション性を有するものとなる。
【００５１】
連結糸は、表裏の編地中にループ状の編目を形成してもよく、表裏編地に挿入組織状に引っかけた構造でもよいが、少なくとも２本の連結糸が表裏の編地を互いに逆方向に斜めに傾斜して、クロス状（Ｘ状）やトラス状に連結することが、立体編物の形態安定性を向上させる上で好ましい。
【００５２】
本発明の立体編物は、フレームに張設して座部および／または背部を形成する座席に好適に用いられるが、立体編物をフレームに張設した状態は限定されるものではなく、立体編物の周囲または少なくとも２辺を背部または座席のフレームに緊張状態で張ることにより、立体編物が座席の座部や背部を形成すればよい。
【００５３】
フレームへの立体編物の固定方法は任意の方法を用いることができ、例えば、特開２００２−２１９９８５号公報に記載のように、立体編物の末端部に断面略Ｕ字状で溝部を有するプレート部材を固着し、該プレート部材の溝部を適宜のフレーム材に係合する方法、立体編物の末端部にさらにトリム布を連結し、このトリム布に上記のプレート部材を固着して適宜のフレーム材に係合する方法、立体編物の末端部を溶着、縫製、樹脂加工等により処理した後、端部を押さえ部材で押さえてボルト止め等でフレームに固定する方法等を用いることができる。
【００５４】
本発明の立体編物が、張設式の座席においてソフトな弾力感を有するためには、立体編物の置敷圧縮弾性率が２０〜１５０Ｎ／ｍｍであることが好ましく、より好ましくは２５〜１００Ｎ／ｍｍ、最も好ましくは２５〜８０Ｎ／ｍｍである。圧縮弾性率が１５０Ｎ／ｍｍを超えるとソフトな弾力感が得られなくなり、２０Ｎ／ｍｍ未満であると着座時に底付き感が発生しやすくなる。立体編物の圧縮弾性率は、立体編物を構成する連結糸の繊度、単位面積当たりの連結糸の本数、連結糸の傾斜角度、立体編物の厚み、仕上げ加工時のヒートセット温度等の要因によって調整されるものであり、これらを十分考慮して設定する必要がある。
【００５５】
本発明の立体編物は、相対する２列の針床を有するダブルラッセル編機、ダブル丸編機、Ｖベッドを有する横編機等で編成できるが、寸法安定性のよい立体編物を得るには、ダブルラッセル編機を用いるのが好ましい。編機のゲージは９ゲージから２８ゲージまでが好ましく用いられる。
【００５６】
立体編物の厚みや目付は、本発明の編地密度を達成できれば目的に応じて任意に設定できるが、厚みは３〜３０ｍｍが好ましく用いられる。３ｍｍ未満であると圧縮量が少なくクッション性に劣り、３０ｍｍを超えると立体編物の仕上げ加工が難しくなる。目付は、好ましくは５００〜２０００ｇ／ｍ２、より好ましくは６００〜１５００ｇ／ｍ２である。
【００５７】
立体編物の仕上げ加工方法としては、生機を精練、染色、ヒートセット等の工程を通して仕上げることができるが、先染め糸や原液着色糸を使用した立体編物の場合は、精練や染色工程を省いて生機をすぐにヒートセットのみで仕上げることもできる。生機をヒートセットのみで仕上げた場合、原糸油剤等が残存するために滑り性が増して編目の回復性が向上し、張設圧縮撓み時のヒステリシスロス率と残留歪量が低減できるので好ましい。
【００５８】
また仕上げセット時には本発明の目的を損なわなければ、通常、繊維加工に用いられている樹脂加工、吸水加工、制電加工、抗菌加工、撥水加工、難燃加工などの仕上げ加工が適用できる。特に風合いの柔軟化に用いるアルキルポリシロキサン、アミノ変性シリコーン、カルボキシ変性シリコーン、エポキシ変性シリコーン等からなるシリコーン系の柔軟剤で仕上げ加工すると張設圧縮撓み時のヒステリシスロス率と残留歪量が低減できる。
【００５９】
仕上げセットで用いる熱処理機としては、ピンテンター、クリップテンター、ショートループドライヤー、シュリンクサーファードライヤー、ドラムドライヤー、連続およびバッチ式タンブラー等が使用できる。
【００６０】
仕上げ加工後の立体編物は、融着、縫製、樹脂加工等の手段で端部を処理したり、熱成形等により所望の形状に加工して、座席シートに用いることができる。
【実施例】
【００６１】
以下、本発明を実施例により具体的に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。なお、例中の各特性の評価および測定は下記の方法で行った。また、例中で使用したポリトリメチレンテレフタレート繊維のモノフィラメントの製造方法を参考例に示した。
【００６２】
１）５％伸長時の応力評価
仕上げした立体編物を２０ｃｍ×４ｃｍ（幅）の短冊状にカットした試験片をタテ方向（ウエール列に沿った方向）とヨコ方向（コース列に沿った方向）のものをそれぞれ５枚ずつ採取する。島津オートグラフＡＧ−Ｂ型（島津製作所製）を用い、つかみ幅４ｃｍ、つかみ間隔１０ｃｍ、引張り速度５０ｍｍ／ｍｉｎの条件で、５％まで伸長させた時の引張り応力を求める。タテ方向とヨコ方向を各５回測定し、それぞれの平均値を５％時のタテとヨコの引張り応力とする。この時、５％伸長時の応力の高い方向をＡ方向とする。
【００６３】
２）面伸長率（Ｆ）および面伸長率（Ｂ）の測定
仕上げした立体編物（４０ｃｍ角）の連結糸をほぼ中央部でカットし、表側と裏側の編地をそれぞれ分離する。
４隅に高さ１５ｃｍの足を取付けた下側の金属枠（内側が１辺３０ｃｍの四角形に刳り貫いた外側が１辺４１ｃｍの四角形で、厚み５ｍｍの金属板）の上面に４０番のサンドペーパーを貼りつけて滑り止めを付与させたものと、上側の金属枠（下側の金属枠と同様で高さ１５ｃｍの足がないもの）の下面に４０番のサンドペーパーを貼りつけて滑り止めを付与させたものとの間に、立体編物の表側および裏側の編地を弛まない様に連結糸側を下にして挟み、周囲を万力で固定する。
島津オートグラフＡＧ−Ｂ型（島津製作所製）を用い、直径１００ｍｍの円盤状圧縮治具により、張設した表側編地の中央部を５０ｍｍ／分の速度で圧縮し、２４５Ｎの荷重時の変位を測定して圧縮撓み量（Ｍ）（ｍｍ）とする。
次式により表側編地の面伸長率（Ｆ）と裏側編地の面伸長率（Ｂ）を求める。
Ｆ（％）＝｛（１５０２＋Ｍ２）０．５−１５０｝×１００／１５０
Ｂ（％）＝｛（１５０２＋Ｍ２）０．５−１５０｝×１００／１５０
【００６４】
３）２辺固定による張設圧縮時の幅入り率（Ｈ）の測定
上記、面伸長率（Ｆ）と（Ｂ）の測定に用いた４辺固定式の金属枠と同じ物の２辺（向かい合う側）を取り除いた２辺固定式の金属枠を作製し、立体編物（４０ｃｍ角）を弛まない様に挟み、２辺を万力で固定する。予め、試料の表面に固定されない両端から５０ｍｍの位置にそれぞれ印線を書き込んでおく。
島津オートグラフＡＧ−Ｂ型（島津製作所製）を用い、直径１００ｍｍの円盤状圧縮治具により、張設した表側編地の中央部を５０ｍｍ／分の速度で圧縮し、２４５Ｎの荷重で保持させる。この時、図１に示す幅入り後の変化量（Ｈ1 ）を測定し、次式により幅入り率（Ｈ）を算出する。
Ｈ（％）＝（Ｈ0 −Ｈ1 ）／３００×１００
【００６５】
４）圧縮弾性率（Ｅ）の測定
島津オートグラフＡＧ−Ｂ型（島津製作所製）を用い、直径１００ｍｍの円盤状の圧縮治具により、剛体面に置いた４０ｃｍ角、厚みＴ0 （ｍｍ）の立体編物を、１０ｍｍ／ｍｉｎの速度で２４５Ｎの荷重になるまで圧縮し、直ぐに１０ｍｍ／ｍｉｎの速度で開放する。この際に得られる図２に示す荷重−変位曲線のうち、行き（圧縮）の曲線の立ち上がり部分の略直線領域の傾きを、｛荷重Ｐ（Ｎ）／変位ε（ｍｍ）｝の式により算出し、圧縮弾性率Ｅ（Ｎ／ｍｍ）とする。
【００６６】
５）表裏糸の乾熱収縮率の測定
ＪＩＳ−Ｌ−１０１３の乾熱収縮率試験方法（Ｂ法）に準じて測定を行う。この際の乾燥機の温度は１５０℃とする。
【００６７】
６）シワの評価
仕上げした立体編物（４０ｃｍ角）の外観観察により、◎：シワが全くない、○：薄い筋状の跡は見られるが、シワと感じない、△：凹凸感があり、凹みの浅いシワがある、×：凹みが厚みの半分以上であり、深いシワがある、の４段階で相対評価する。表裏どちらの面も評価する。
【００６８】
７）張設座席でのクッション性（座った瞬間の反発感、着座後の底付き感）と座り心地（幅入りによる違和感、ホールド性）
座部が幅５２ｃｍ、奥行き４７ｃｍ、高さ３２ｃｍの口型金属パイプ材からなる座席フレーム（背もたれなし）を作製し、幅５０ｃｍ×奥行き５７ｃｍの立体編物（（２）の５％伸長時の応力の測定で得たＡ方向を奥行き方向で使用する）を０．８％伸長させて、座席フレームの前後となる立体編物の２辺をフレームの外側で直角に折り返し、立体編物の折り返した２辺を金属板からなる押さえ部材によりフレームに押さえつけて、１辺に対し４箇所ボルト止めした２辺固定式の座席を作製する。なお、押さえ部材の内側および座席フレームの２辺には、立体編物がスリップしないように４０番のサンドペーパーをそれぞれ貼付しておき、ボルトの位置には立体編物に穴を開けておく。その上に体重６５Ｋｇの男性が５分間座った後、１分間退席することを１０回繰り返す。
【００６９】
座った瞬間（立体編物に接した瞬間）の反発感を官能評価により、◎：反発感がある、○：反発感がややある、△：反発感がやや少ない、×：反発感が少ない、の４段階で相対評価する。同時に着座後の底付き感を官能評価により、◎：底付き感を感じない、○：底付き感を殆ど感じない、△：底付き感をやや感じる、×：底付き感を激しく感じる、の４段階で相対評価する。
【００７０】
同時に座り心地の評価として、違和感（尻の割れ目に編地が盛り上がって異物上に座ったような感覚）または痛みを官能評価によって、◎：違和感または痛みがない、○：違和感または痛みが殆どない、△：違和感または痛みがややある、×：違和感または痛みが激しい、の４段階で相対評価する。
【００７１】
さらにホールド性を官能評価により、◎：フィット感が高く、安定して座れる、○：フィット感がやや高く、安定して座れる、△：フィット感がやや低く、やや不安定である、×：フィット感が低く、不安定である、の４段階で相対評価する。
【００７２】
〔参考例〕
＜ポリトリメチレンテレフタレート繊維のモノフィラメントの製造＞
実施例において使用したポリトリメチレンテレフタレートモノフィラメントは以下の方法により製造した。
【００７３】
固有粘度［η］＝０．９のポリトリメチレンテレフタレートを紡糸温度２６５℃で紡口から吐出し、４０℃の冷却浴中に導いて冷却しつつ１６．０ｍ／分の速度の第１ロール群で引張り細化して未延伸モノフィラメントを製造した。次いで、温度５５℃の延伸浴中で５倍に延伸しながら８０．０ｍ／分の第２ロール群によって引張り、その後、１２０℃のスチーム浴中で弛緩熱処理を施しながら、７２．０ｍ／分の第３ロール群を経た後、第３ロール群と同速の巻取機で巻き取り、３９０ｄｔｅｘの延伸モノフィラメントを製造した。同様にして８８０ｄｔｅｘの延伸モノフィラメントを製造した。
【００７４】
得られた延伸糸の強度、伸度、弾性率並びに１０％伸長時の弾性回復率は、各々２．７ｃＮ／ｄｔｅｘ、４９％、２７ｃＮ／ｄｔｅｘ並びに９８％であった。
【００７５】
固有粘度［η］（ｄｌ／ｇ）は、次式の定義に基づいて求められる値である。
［η］＝ｌｉｍ（ηｒ−１）／Ｃ
Ｃ→０
定義中のηｒは、純度９８％以上のｏ−クロロフェノール溶媒で溶解したポリトリメチレンテレフタレート糸またはポリエチレンテレフタレート糸の稀釈溶液の３５℃での粘度を、同一温度で測定した上記溶媒の粘度で除した値であり、相対粘度と定義されているものである。Ｃはｇ／１００ｍｌで表されるポリマー濃度である。
【００７６】
［実施例１］
６枚筬を装備した１４ゲージ、釜間１３ｍｍのダブルラッセル編機を用い、表側の編地を形成する筬（Ｌ1 、Ｌ2 ）から５００デシテックス／１４４フィラメント、乾熱収縮率３．３％のポリエチレンテレフタレート繊維の仮撚加工糸をオールインの配列で供給し、連結部を形成する筬（Ｌ3 ）から参考例で製造した３９０デシテックスのポリトリメチレンテレフタレート繊維のモノフィラメントをオールインの配列で供給し、さらに裏側の編地を形成する筬（Ｌ4 、Ｌ5 ）から５００デシテックス／１４４フィラメント、乾熱収縮率５．７％のポリエチレンテレフタレート繊維の仮撚加工糸をオールインの配列で供給した。
【００７７】
以下に示す編組織で、裏側の編地にタテ方向に挿入糸（参考例で製造した８８０デシテックスのポリトリメチレンテレフタレート繊維のモノフィラメント）をオールインの配列で筬（Ｌ6 ）にて挿入し、打ち込み１２．７コース／２．５４ｃｍの密度で立体編物の生機を編成した。得られた生機を１％幅出しして１５０℃×３分で乾熱ヒートセットし、表裏の編地が平坦な立体編物を得た。得られた立体編物の諸物性を表１に示す。
（編組織）
Ｌ1 ：１２１１／１０１１／（オールイン）
Ｌ2 ：０１１１／２１１１／（オールイン）
Ｌ3 ：３４１０／４３６７／（オールイン）
Ｌ4 ：１１１０／０００１／（オールイン）
Ｌ5 ：５５１０／１１５６／（オールイン）
Ｌ6 ：２２２２／００００／（オールイン）
得られた立体編物を２％伸長して張設した座席は、クッション性とホールド性に優れ、着座後の幅入りによる違和感がなく安定した座り心地とよこしわが目立たない見栄えの良いものであった。
【００７８】
［実施例２]
実施例１において、裏側の編地を形成する筬（Ｌ4 、Ｌ5 ）から５００デシテックス／１４４フィラメント、乾熱収縮率１３．８％のポリエチレンテレフタレート繊維の原糸に、挿入糸（Ｌ6 ）を参考例で製造した３９０デシテックスのポリトリメチレンテレフタレート繊維のモノフィラメントを２本引き揃えてタテ方向に挿入した以外は、実施例１と同様にした立体編物を得た。得られた立体編物の諸物性を表１に示す。
得られた立体編物を１％伸長して張設した座席は、クッション性とホールド性に優れ、着座後の幅入りによる違和感がなく安定した座り心地とよこしわが目立たない見栄えの良いものであった。
【００７９】
［実施例３]
実施例２において、以下の編組織に変更した以外は実施例２と同様にした立体編物を得た。得られた立体編物の諸物性を表１に示す。
（編組織）
Ｌ1 ：１２１１／１０１１／（オールイン）
Ｌ2 ：０１１１／２１１１／（オールイン）
Ｌ3 ：３４１０／４３６７／（オールイン）
Ｌ4 ：１１１０／０００１／（オールイン）
Ｌ5 ：７７１０／１１７８／（オールイン）
Ｌ6 ：２２２２／００００／（オールイン）
得られた立体編物を１％伸長して張設した座席は、クッション性とホールド性に優れ、着座後の幅入りによる違和感がなく安定した座り心地とよこしわが目立たない見栄えの良いものであった。
【００８０】
［実施例４]
実施例２において、表側の編地を形成する筬（Ｌ1 ）の配列を２イン×２アウトになるように２本ずつ引き揃えで供給し、同様に筬（Ｌ2 ）の配列を２アウト２インで供給し、以下の編組織に変更した以外は実施例２と同様にした表面メッシュ調の立体編物を得た。得られた立体編物の諸物性を表１に示す。
（編組織）
Ｌ1 ：０１１１／３２３３／４５４４／３２２２／（２イン×２アウト）
Ｌ2 ：４５４４／３２２２／０１１１／３２３３／（２アウト×２イン）
Ｌ3 ：３４１０／４３６７／（オールイン）
Ｌ4 ：１１１０／０００１／（オールイン）
Ｌ5 ：７７１０／１１７８／（オールイン）
Ｌ6 ：２２２２／００００／（オールイン）
得られた立体編物を０．８％伸長して張設した座席は、クッション性とホールド性に優れ、着座後の幅入りによる違和感がなく安定した座り心地とよこしわが目立たない見栄えの良いものであった。
【００８１】
［実施例５]
実施例４において、表裏の編地を形成する筬（Ｌ1 、Ｌ2 、Ｌ4 、Ｌ5 ）から５００デシテックス／１４４フィラメント、乾熱収縮率５．３％の難燃ポリエチレンテレフタレート繊維の仮撚加工糸（１６７デシテックス／４８フィラメント（東洋紡績（株）ハイム）の３本引き揃えインターレース加工糸）に変更した以外は実施例４と同様にした立体編物を得た。得られた立体編物の諸物性を表１に示す。
得られた立体編物を３％伸長して張設した座席は、クッション性とホールド性に優れ、着座後の幅入りによる違和感がなく安定した座り心地とよこしわが目立たない見栄えの良いものであった。
【００８２】
［実施例６]
緯糸挿入装置を装備した１０枚筬、１４ゲージ、釜間１２ｍｍのダブルラッセル編機を用い、表側の編地を形成する筬（Ｌ3 、Ｌ4 ）から５００デシテックス／９０フィラメント、乾熱収縮率１．８％のポリエチレンテレフタレート繊維の先染め仮撚加工糸（１６７デシテックス／３０フィラメントの３本引き揃えインターレース加工糸：黒色）をオールインの配列で供給し、連結部を形成する筬（Ｌ5 ）から参考例で製造した３９０デシテックスのポリトリメチレンテレフタレート繊維のモノフィラメントをオールインの配列で供給し、さらに裏側の編地を形成する筬（Ｌ7 、Ｌ8 ）から５００デシテックス／９０フィラメント、乾熱収縮率１．８％のポリエチレンテレフタレート繊維の先染め仮撚加工糸（１６７デシテックス／３０フィラメントの３本引き揃えインターレース加工糸：黒色）をオールインの配列で供給した。
【００８３】
以下に示す編組織で、裏側の編地の毎コースに１３３６デシテックス／３８４フィラメントのポリトリメチレンテレフタレート繊維の合燃糸（１６７デシテックス／４８フィラメント８本をＺ撚１２５Ｔ／Ｍの条件でリング撚糸させたもの）を緯糸挿入して、打ち込み１２．０コース／２．５４ｃｍの密度で立体編物の生機を編成した。得られた生機を１％幅出しして１７０℃×３分で乾熱ヒートセットし、表裏の編地が平坦な立体編物を得た。得られた立体編物の諸物性を表１に示す。
（編組織）
Ｌ3 ：１２１１／１０１１／（オールイン）
Ｌ4 ：０１１１／２１１１／（オールイン）
Ｌ5 ：３４１０／４３６７／（オールイン）
Ｌ7 ：１１１０／０００１／（オールイン）
Ｌ8 ：３３１０／１１３４／（オールイン）
得られた立体編物を１．５％伸長して張設した座席は、クッション性とホールド性に優れ、着座後の幅入りによる違和感がなく安定した座り心地とよこしわが目立たない見栄えの良いものであった。
【００８４】
［実施例７]
実施例６において、表側の編地を形成する筬（Ｌ3 ）の配列を２イン×２アウトになるように２本ずつ引き揃えで供給し、同様に筬（Ｌ4 ）の配列を２アウト２インで供給し、裏側の編地を形成する筬（Ｌ7 、Ｌ8 ）から５００デシテックス／１４４フィラメント、乾熱収縮率１３．８％のポリエチレンテレフタレート繊維の原糸に変更し、緯糸挿入糸を２０１６デシテックス／５７６フィラメントのポリトリメチレンテレフタレート繊維の合燃糸（１６７デシテックス／４８フィラメント１２本をＺ撚１２５Ｔ／Ｍの条件でリング撚糸させたもの）を挿入して以下の編組織に変更した以外は実施例６と同様にした表面メッシュ調の立体編物を得た。得られた立体編物の諸物性を表１に示す。
（編組織）
Ｌ3 ：０１１１／３２３３／４５４４／３２２２／（２イン×２アウト）
Ｌ4 ：４５４４／３２２２／０１１１／３２３３／（２アウト×２イン）
Ｌ6 ：３４１０／４３６７／（オールイン）
Ｌ7 ：１１１０／０００１／（オールイン）
Ｌ8 ：６６１０／１１６７／（オールイン）
得られた立体編物を０．８％伸長して張設した座席は、クッション性とホールド性に優れ、着座後の幅入りによる違和感がなく安定した座り心地とよこしわが目立たない見栄えの良いものであった。
【００８５】
［比較例１]
実施例１において、裏側の編地に挿入されるタテ方向の挿入糸を取り除き、生機の仕上げ時の幅出し率を１５％にした以外は実施例１と同様にした立体編物を得た。得られた立体編物の諸物性を表２に示す。
得られた立体編物を２％伸長して張設した座席は、クッション性とホールド性に乏しく、着座後の幅入りによる違和感が高いため、座り心地の悪いものであった。
【００８６】
［比較例２]
実施例６において、表側の編地を形成する筬（Ｌ3 、Ｌ4 ）から５００デシテックス／１４４フィラメント、乾熱収縮率３．３％のポリエチレンテレフタレート繊維の仮撚加工糸を、裏側の編地を形成する筬（Ｌ7 、Ｌ8 ）から５００デシテックス／１４４フィラメント、乾熱収縮率５．７％のポリエチレンテレフタレート繊維の仮撚加工糸を供給し、裏側の編地の毎コースに１６７デシテックス／４８フィラメントのポリトリメチレンテレフタレート繊維を緯糸挿入した以外は実施例６と同様にした立体編物を得た。得られた立体編物の諸物性を表２に示す。
得られた立体編物を１．５％伸長して張設した座席は、クッション性とホールド性に乏しく、着座後の幅入りによる違和感があるため、座り心地の悪いものであった。
【００８７】
［比較例３]
実施例１において、裏側の編地に挿入されるタテ方向の挿入糸を取り除き、以下の組織に変更した以外は実施例１と同様にした立体編物を得た。得られた立体編物の諸物性を表２に示す。
（編組織）
Ｌ1 ：１２１１／１０１１／（オールイン）
Ｌ2 ：０１１１／２１１１／（オールイン）
Ｌ3 ：３４１０／４３６７／（オールイン）
Ｌ4 ：１１１０／０００１／（オールイン）
Ｌ5 ：３３１０／１１３４／（オールイン）
Ｌ6 ：２２２２／００００／（オールイン）
得られた立体編物を３％伸長して張設した座席は、クッション性とホールド性に乏しく、着座後の幅入りによる違和感が高いため、座り心地の悪いものであった。
【００８８】
［比較例４]
実施例６において、表側の編地を形成する筬（Ｌ3 、Ｌ4 ）から５００デシテックス／１４４フィラメント、乾熱収縮率３．３％のポリエチレンテレフタレート繊維の仮撚加工糸を、裏側の編地を形成する筬（Ｌ7 、Ｌ8 ）から５００デシテックス／１４４フィラメント、乾熱収縮率１３．８％のポリエチレンテレフタレート繊維の原糸を供給し、以下に示す編組織で、緯糸挿入として裏側の編地の毎コースに２０１６デシテックス／５７６フィラメントのポリエチレンテレフタレート繊維の合燃糸（１６７デシテックス／４８フィラメント１２本をＺ撚１２５Ｔ／Ｍの条件でリング撚糸させたもの）に変更した以外は実施例６と同様にした立体編物を得た。得られた立体編物の諸物性を表２に示す。
（編組織）
Ｌ3 ：２３２２／１０１１／（オールイン）
Ｌ4 ：０１１１／３２２２／（オールイン）
Ｌ5 ：３４１０／４３６７／（オールイン）
Ｌ7 ：１１１０／０００１／（オールイン）
Ｌ8 ：６６１０／１１６７／（オールイン）
得られた立体編物を０．５％伸長して張設した座席は、クッション性とホールド性に乏しく、着座後の幅入りは小さいものの表面が固くて痛みを感じるため、座り心地の悪いものであった。
【００８９】
［比較例５]
比較例４において、裏側の編地を形成する筬（Ｌ7 、Ｌ8 ）から５００デシテックス／１４４フィラメント、乾熱収縮率３．３％のポリエチレンテレフタレート繊維の仮撚加工糸に変更した以外は比較例４と同様にした立体編物を得た。得られた立体編物の諸物性を表２に示す。
得られた立体編物を０．５％伸長して張設した座席は、クッション性とホールド性に乏しく、着座後の幅入りは小さいものの表面が固くて痛みを感じるため、座り心地の悪いものであった。
【００９０】
［比較例６]
緯糸挿入装置を装備した１０枚筬、１４ゲージ、釜間１２ｍｍのダブルラッセル編機を用い、表裏の編地を形成する筬（Ｌ3 、Ｌ4 、Ｌ6 、Ｌ7 ）から５００デシテックス／１４４フィラメント、乾熱収縮率３．３％のポリエチレンテレフタレート繊維の仮撚加工糸をオールインの配列で供給し、連結部を形成する筬（Ｌ5 ）から参考例で製造した３９０デシテックスのポリトリメチレンテレフタレート繊維のモノフィラメントをオールインの配列で供給した。
【００９１】
以下に示す編組織で、裏側の編地にタテ方向に挿入糸（参考例で製造した８８０デシテックスのポリトリメチレンテレフタレート繊維のモノフィラメント）をオールインの配列で筬（Ｌ8 ）にて挿入し、さらに表側の編地の毎コースに８３５デシテックス／２４０フィラメントのポリトリメチレンテレフタレート繊維の合燃糸（１６７デシテックス／４８フィラメント５本をＺ撚１２５Ｔ／Ｍの条件でリング撚糸させたもの）を緯糸挿入して、打ち込み１２．０コース／２．５４ｃｍの密度で立体編物の生機を編成した。得られた生機を１％幅出しして１７０℃×３分で乾熱ヒートセットし、表裏の編地が平坦な立体編物を得た。得られた立体編物の諸物性を表２に示す。
（編組織）
Ｌ3 ：５６５５／１０１１／（オールイン）
Ｌ4 ：０１１１／１０００／（オールイン）
Ｌ5 ：３４１０／４３６７／（オールイン）
Ｌ7 ：１１１０／０００１／（オールイン）
Ｌ8 ：５５１０／１１５６／（オールイン）
得られた立体編物を１．２％伸長して張設した座席は、クッション性とホールド性に乏しく、着座後の幅入りは小さいものの表面が固くて若干の痛みを感じるため、座り心地の悪いものであった。
【００９２】
［比較例７]
６枚筬を装備した１４ゲージ、釜間１３ｍｍのダブルラッセル編機を用い、表側の編地を形成する筬（Ｌ2 、Ｌ3 ）から５００デシテックス／１４４フィラメント、乾熱収縮率５．７％のポリエチレンテレフタレート繊維の仮撚加工糸をオールインの配列で供給し、連結部を形成する筬（Ｌ4 ）から参考例で製造した３９０デシテックスのポリトリメチレンテレフタレート繊維のモノフィラメントをオールインの配列で供給し、さらに裏側の編地を形成する筬（Ｌ5 、Ｌ6 ）から１０００デシテックス／２８８フィラメント（５００デシテックス／１４４フィラメントの２本引き揃え）、乾熱収縮率３．３％のポリエチレンテレフタレート繊維の仮撚加工糸を２アウト×２イン（Ｌ5 ）、２イン×２アウト（Ｌ6 ）の配列で供給した。
【００９３】
以下に示す編組織で、表側の編地にタテ方向に挿入糸（参考例で製造した８８０デシテックスのポリトリメチレンテレフタレート繊維のモノフィラメント）をオールインの配列で筬（Ｌ1 ）にて挿入し、打ち込み１２．７コース／２．５４ｃｍの密度で立体編物の生機を編成した。得られた生機を５％幅出しして１５０℃×３分で乾熱ヒートセットし、片面がメッシュ調の立体編物を得た。得られた立体編物の諸物性を表２に示す。
（編組織）
Ｌ1 ：１１１１／００００／（オールイン）
Ｌ2 ：１０１１／３４３３／（オールイン）
Ｌ3 ：１０００／０１１１／（オールイン）
Ｌ4 ：４３６７／３４１０／（オールイン）
Ｌ5 ：３３４５／４４３２／２２０１／１１３２／（２アウト×２イン）
Ｌ6 ：２２０１／１１３２／３３４５／４４３２／（２イン×２アウト）
得られた立体編物を１．５％伸長して張設した座席は、反発感のあるクッション性はあるものの、着座時の底付き感と幅入りまたはよこしわによる違和感があり、ホールド性に乏しく、座り心地の悪いものであった。更によこしわが残るため、見栄えも悪いものであった。
【００９４】
【表１】
2005334142.tif 000003
【表２】
2005334142.tif 000004
【００９５】
実施の形態２．
上述した本発明の実施の形態１にかかる立体編物を適用した座席構造を図３を参照しながら説明する。
図３に示される座席構造１は、座部用フレーム材１０、背部用フレーム材２０、座部用アーム部材３１、背部用アーム部材３２、リクライニングアジャスタ４０、スライドアジャスタ５０を備えている。
【００９６】
座部用フレーム材１０は、座部用クッション材として用いられる上述の立体編物を支持するものであり、２つのサイドフレーム部１１、前部フレーム部１２及び後部フレーム部１３から略方形の枠状に形成されている。また、背部用フレーム材２０は、背部用クッション材として用いられる立体編物を支持するものであり、２つのサイドフレーム部２１、下部フレーム部２２及び上部フレーム部２３とから略方形の枠状に形成されている。そして、本実施の形態においては、これら背部用フレーム材２０及び座部用フレーム材１０は、それぞれ溶接又はかしめ加工により形成されている。また、背部用フレーム材２０のサイドフレーム部２１，２１には、それぞれ、背部用クッション材を形成する立体編物を、人体をホールドし易い形状で張設するための形状出しフレーム部２１ａ，２１ａが設けられているが、この形状出しフレーム部２１ａ，２１ａもサイドフレーム部に対して、溶接又はかしめにより取り付けられている。なお、本明細書において、背部用クッション材を支持又は張設する「サイドフレーム部」には、このような形状出しフレーム部を設けた場合、これらも含んだ意味である。
【００９７】
また、座部用フレーム材１０には、その後部に座部用アーム部材３１が連結されており、背部用フレーム部材２０には、その下部に背部用アーム部材３２が連結されている。座部用アーム部材３１と背部用アーム部材３２とは、リクライニングアジャスタ４０を介して回動可能に連結されており、これにより、背部用フレーム材２０が座部用フレーム材１０に対して前後にリクライニング可能となっている。
【００９８】
そして、本実施の形態では、座部用フレーム材１０及び座部用アーム部材３１が溶接又はかしめ加工により連結されており、また、背部用フレーム材２０及び背部用アーム部材３２も溶接又はかしめ加工により連結されている。また、リンクライニングアジャスタ４０も、座部用アーム部材３１及び背部用アーム部材３２のそれぞれに、溶接又はかしめ加工により取り付けられている。
【００９９】
本実施の形態においては、さらに、座部用フレーム材１０を、支持床面上に固定される左右一対のレール部材５１に沿って前後動させるスライドアジャスタ５０が設けられている。そして、このスライドアジャスタ５０も、座部用フレーム材１０に、溶接又はかしめ加工により取り付けられている。
【０１００】
立体編物は、座部用フレーム材１０及び背部用フレーム材２０を構成する上記した各フレーム部に張設されることにより、所定形状の張力場を備えた張力構造体となって、座部用クッション材、背部用クッション材として用いられる。なお、このような張力構造体として設けられる立体編物は、座部用フレーム材、背部用フレーム材に対して伸び率３０％以下で張設することが好ましい。
【０１０１】
上記したように、本実施の形態においては、背部用フレーム材２０及び座部用フレーム材１０を、それぞれ溶接又はかしめ加工により形成し、背部用フレーム材２０と座部用フレーム材１０とを連結する各アーム部材３１，３２を、背部用フレーム材２０及び座部用フレーム材１０に対してそれぞれ溶接又はかしめ加工により取り付けるようにしている。このため、背部用フレーム材２０及び座部用フレーム材１０がボルトを用いることなく形成され、また、背部用フレーム材２０及び座部用フレーム材１０が各アーム部材３１，３２に対してボルトを用いることなく連結された構造である。
【０１０２】
従って、これらを組み立てるに当たって、ボルト締め工程等が不要となる。また、ボルトを用いていないため、大きな衝撃荷重が背部用クッション材に加わった場合に、ボルト連結部に変形が偏ることなく、背部用フレーム材２０の変形の仕方がより安定し、立体編物から構成された張力場を有する張力構造体となっている背部用クッション材の張力の低下によってその減衰特性をより確実に作用させることができ、人体の跳ね返りを抑えることができる。
【０１０３】
また、背部用フレーム材２０を形成する一対のサイドフレーム部２１，２１の下部付近間には、上記のように下部フレーム部２２が配設されている。この結果、所定以上の衝撃性振動や衝撃力などの大きな衝撃荷重を受けると、張力構造体を形成している背部用クッション材が後方に押し出されるように変形することによって、サイドフレーム部２１，２１が内倒れするように変形するが、この際に、該サイドフレーム部２１，２１の下部付近のみが偏って変形することを防止でき、背部用クッション材の張力の低下による減衰特性をより確実に作用させることができる。また、下部フレーム部２２の上方には、上部フレーム部２３とサイドフレーム部２１，２１に取り囲まれた空間部２５が形成されており、これにより、上記した大きな衝撃荷重を受けた際の背部用クッション材の後方への突出変位ないしは変形が許容される。
【０１０４】
すなわち、本実施の形態によれば、前後方向に大きな衝撃が加わることによって、着座者の背が後方に相対移動した場合には、その際の大きな荷重により立体編物からなる背部用クッション材の略中央部が下部フレーム部２２上を滑るようにして、背部後方に押し込まれ、これに伴い背部用フレーム材２０が、背部用クッション材に入力される荷重を分散して受け、下部フレーム部２２によって上記のように偏った変形が防止されつつ、サイドフレーム部２１，２１（及び形状出しフレーム部２１ａ，２１ａ）が内倒れ変形する。この結果、対向配置したサイドフレーム部２１，２１（及び形状出しフレーム部２１ａ，２１ａ）間の間隙（空間部２５）が狭くなるため、サイドフレーム２１，２１（及び形状出しフレーム部２１ａ，２１ａ）間に所定の張力で張設されていた立体編物（背部用クッション材）が一気に緩む。立体編物（背部用クッション材）の張力が緩むと、この立体編物（背部用クッション材）は、張力構造体でなくなり、新たに変位を生じながら衝撃を受けていく。このため、衝撃力を受ける時間が長く、衝撃エネルギーを効率よく吸収できる。この際、立体編物自体の有する高い減衰特性も作用し、減衰比１以上の臨界減衰系あるいは超過減衰系が形成される。このため、反力によって人体を跳ね返すことが少なくなる。
【０１０５】
また、この実施の形態では、リクライニングアジャスタ４０を、各アーム部材３１，３２に、それぞれ溶接又はかしめ加工により取り付け、スライドアジャスタ５０を、座部用フレーム材１０に、溶接又はかしめ加工により取り付けるようにしている。すなわち、リクライニングアジャスタ４０又はスライドアジャスタ５０もボルトを用いることなく取り付けられている。このため、組み付け作業をさらに容易化できる構造となっている。
【０１０６】
なお、座部用フレーム材１０に支持させる座部用クッション材（図示せず）、背部用フレーム材２０に支持させる背部用クッション材（図示せず）は、それぞれ、別々に形成して、独立して取り付けることもできるが、別々に形成した各クッション材を縫合により一体化したり、あるいは、一体的に編み上げたものを使用することが好ましい。これにより、各フレーム材１０，２０への取り付け作業が容易化すると共に、座部用クッション材と背部用クッション材との境界付近を後方に引っ張る引っ張り部分を設け、この引っ張り部分を背部用フレーム材２０の下方に設けた補助フレーム材７１に係合させることにより、人体の腰部付近から臀部付近にかけての部位の着座時の安定性を高めることができる。この点は、後述する各実施の形態においても同様であるが、クッション材をトーションバーを使用して張設するのが好ましく、後述の各実施の形態では、クッション材の引っ張り部分をトーションバーの可動部に連結している。
【０１０７】
実施の形態３．
次に、図４を参照しながら本発明の実施の形態３にかかる座席構造１を説明する。
図４に示したように、本実施の形態の座席構造は、上述した立体編物を弾性的に支持し、クッション材における着座時のストロークを補い、入力となる励振力を除振する機能を果たすばね機構６０が設けられている。
【０１０８】
ばね機構６０は、トーションバー６１とリンク部６２とを有してなり、該リンク部６２は、棒状部材からなる可動部６３と一対のアーム部６４とからなる。トーションバー６１に連結された可動部６３は、座部用フレーム材１０の幅方向に沿って設けられ、これに連結しているトーションバー６１は、この可動部６３よりもさらに後方に位置する座部用フレーム材１０に連結されたアーム部材３１に幅方向に沿って配置されて支持されている。
【０１０９】
そして、座部用クッション材と背部用クッション材との境界付近に設けた後方への引っ張り部分７０が可動部６３に連結されてトーションバー６１のばね性が付与されており、可動部６３は例えば１０〜５０Ｎ／ｍｍのばね定数を有している。
【０１１０】
なお、本実施の形態においても、背部用フレーム材２０及び座部用フレーム材１０を、それぞれ溶接又はかしめ加工により形成し、各アーム部材３１，３２を、背部用フレーム材２０及び座部用フレーム材１０に対して溶接又はかしめ加工により取り付けてあると共に、リクライニングアジャスタ４０を、各アーム部材３１，３２に、それぞれ溶接又はかしめ加工により取り付けている。また、スライドアジャスタ５０も、座部用フレーム材１０に、溶接又はかしめ加工により取り付けている。
【０１１１】
かかる実施の形態においては、トーションバー６１に連結された可動部６３に対して立体編物からなるクッション材を支持させることができる。この結果、背部用フレーム材２０、座部用フレーム材１０及びトーションバー６１等の各部材の組み付け作業を全て行った後、座席前方より、これらを覆うように立体編物をかぶせて、その端末部を所定のフレーム部に係止するだけで済み、組み立て作業がさらに容易化する。
【０１１２】
また、座部の幅方向に沿ってトーションバー６１及びそれに連結された可動部６３が配設されているため、大きな衝撃荷重が背部用クッション材に加わった場合に、その復元力によって背部用フレーム材２０下部の偏った変形を抑制することができ、背部用フレーム材２０の変形の仕方がより安定し、立体編物からなる背部用クッション材の張力が緩むことによって、その減衰特性をより確実に作用させることができ、衝撃を減衰して人体の飛び出しを防ぐことができる。
【０１１３】
さらに、本実施の形態においても、ボルトレス構造であるため、組み立て作業の容易化、衝撃荷重を受けた際の背部用クッション材２０の安定した変形による高い減衰特性の発揮によって、人体の跳ね返りを抑える機能を高めることができる。また、屈曲作用部を任意に設定し易い構造であるため、上記実施の形態２と同様に人体の跳ね返りを抑える機能をさらに高めることができる。
【０１１４】
また、本実施の形態においては、トーションバー６１により、．６３が下方向に付勢されるように設けている。これにより、座部用クッション材と背部用クッション材との境界付近に設けた後方への引っ張り部分７０が常態において下方に引き込まれるように付勢されており、座部用クッション材と背部用クッション材は、上端位置が固定された背部用クッション材自体の有するばね性により、上記トーションバー６１の復元力とのバランスが図られた構造となっている。従って、通常レベルの励振力は、この背部用クッション材自体の有するばね性とトーションバー６１の復元力とにより吸収される構造である。
【０１１５】
一方、所定以上の大きな衝撃性振動や衝撃力が入力され、上記のように、背部用クッション材を支持しているサイドフレーム部２１（形状出しフレーム部２１ａを含む）が内倒れ変形して背部用クッション材の張力が低下すると、トーションバー６１の復元力によって、引っ張り部分７０が引き込まれ、これと共に座部用クッション材が下方に引き込まれる。この結果、人体の臀部付近が下方に引き込まれるため、膝部付近が相対的に高くなる回転力が生じ、かかる作用によっても、人体の跳ね返りを抑えることができる。
【０１１６】
実施の形態４．
次に、図５を参照しながら本発明の実施の形態４にかかる座席構造１を説明する。この実施の形態においても、実施の形態３と同様に、ばね機構８０が設けられている。ばね機構８０は、トーションバー８１とリンク部８２とを有してなり、該リンク部８２は、可動部８３とこれに一体に形成された一対のアーム部８４からなる。そして、その可動部８３が、座部用フレーム材１０の幅方向に沿って設けられている。
【０１１７】
本実施の形態においては、トーションバー８１に連結された可動部８３を、座部用クッション材の後部下方ないしは座部用クッション材と背部用クッション材との境界部後方に幅方向に沿って配置する一方で、アーム部８４の長さを上記実施の形態よりも長くして、トーションバー８１を、座部用クッション材の前縁部下方付近に位置する座部用フレーム材１０に支持させている。これは、座部用フレーム材１０の前縁部付近における幅方向剛性をもトーションバー８１により高めるためであり、可動部８３へのばね性は、リンク部８２を介してトーションバー８１により付与される。
【０１１８】
なお、本実施の形態においても、背部用フレーム材２０及び座部用フレーム材１０を、それぞれ溶接又はかしめ加工により形成し、各アーム部材３１，３２を、背部用フレーム材２０及び座部用フレーム材１０に対して溶接又はかしめ加工により取り付けてあると共に、リクライニングアジャスタ４０を、各アーム部材３１，３２に、それぞれ溶接又はかしめ加工により取り付けている。また、スライドアジャスタ５０も、座部用フレーム材１０に、溶接又はかしめ加工により取り付けている。
【０１１９】
また、符号８５は、座部用クッション材における座面の過剰な跳ね上がりを防止するため、座部用フレーム材１０の両側部の内方にそれぞれ下方に向けて張り出すように形成した一対のテンションバンド受け部である。この各テンションバンド受け部８５には、座部用クッション材に連結されたテンションバンド８６が係合される。
【０１２０】
かかる実施の形態においても、トーションバー８１に連結された可動部８３により立体編物からなる座部用クッション材を弾性的に支持させることができるため、コイルスプリングを用いる必要がなく、組み立て作業がさらに容易化する。また、背部用クッション材及び座部用クッション材において、人体の腰部付近から臀部付近にかけての範囲に相当する部位の後方に可動部８３が幅方向に配置されているため、トーションバー８１及びこれに連結された可動部８３の復元力により、背部用フレーム材２０の変形の仕方が安定し、この変形により張力が低下した立体編物からなる背部用クッション材の減衰特性により、人体の跳ね返りを抑えることができる。また、トーションバー８１の可動部８３が座部後方に位置しているため、大腿部、臀部側部の異物感を軽減することができる。
【０１２１】
また、実施の形態３と同様に、トーションバー８１により、可動部８３が下方向に付勢されるように設けており、背部用クッション材自体の有するばね性により、トーションバー８１の復元力とのバランスが図られた構造となっている。従って、通常レベルの励振力は、この背部用クッション材自体の有するばね性とトーションバー８１の復元力とにより吸収される構造である。その一方、所定以上の大きな衝撃性振動や衝撃力が入力され、背部用クッション材を支持しているサイドフレーム部２１（形状出しフレーム部２１ａを含む）が内倒れ変形して背部用クッション材の張力が低下すると、トーションバー８１の復元力によって、引っ張り部分が引き込まれ、これと共に座部用クッション材が下方に引き込まれる。この結果、人体の臀部付近が下方に引き込まれるため、膝部付近が相対的に高くなる回転力が生じ、かかる作用によっても、人体の跳ね返りを抑えることができる。
【０１２２】
さらに、この実施の形態においても、実施の形態３と同様に、ボルトレス構造であるため、組み立て作業の容易化、衝撃荷重を受けた際の背部用クッション材の安定した変形による人体の跳ね返りを抑える機能を高めることができる。また、屈曲作用部を任意に設定することにより、さらに人体の跳ね返りを抑える機能を高めることができることも上記した各実施の形態と同様である。
【０１２３】
実施の形態５．
次に、図６を参照しながら本発明の実施の形態５にかかる座席構造１を説明する。
背部用フレーム材２０及び座部用フレーム材１０を、それぞれ溶接又はかしめ加工により形成し、各アーム部材３１，３２を、背部用フレーム材２０及び座部用フレーム材１０に対して溶接又はかしめ加工により取り付けていると共に、リクライニングアジャスタ４０を、各アーム部材３１，３２に、それぞれ溶接又はかしめ加工により取り付けていることは上記した各実施の形態と同様である。また、スライドアジャスタ５０を、座部用フレーム材１０に、溶接又はかしめ加工により取り付けていることも上記した各実施の形態と同様である。
【０１２４】
本実施の形態においては、ばね機構９０の配設位置が実施の形態３及び４と異なる。このばね機構９０は、トーションバー９１と、このトーションバー９１に連結されたリンク部９２とを有し、さらに、該リンク部９２は、一対のアーム部９４と、この一対のアーム部９４間に配置された可動部９３とを有してなるが、棒状部材からなる可動部９３は、人体の腰部付近から臀部付近にかけての範囲の中で、背部用クッション材の下部後方に配置されている。
【０１２５】
また、可動部９３にばね性を付与するトーションバー９１は、背部用フレーム材２０の下部付近であって、可動部９３よりもやや上方に幅方向に沿って配置されている。そして、背部用クッション材と座部用クッション材の境界付近における後方への引っ張り部分７０は、可動部９３に連結される。
【０１２６】
引っ張り部分７０が可動部９３に連結される結果、実施の形態３及び４と同様に、背部用クッション材と座部用クッション材のうち、人体の腰部付近から臀部付近にかけての部位を弾性的に支持でき、コイルスプリングを配設する必要がなくなり、組み立て作業の容易化を図れる。
【０１２７】
但し、本実施の形態によれば、トーションバー９１と可動部９３が背部用フレーム材２０の下部付近に位置しているため、背部用フレーム材２０の下部付近における幅方向剛性が高くなり、大きな衝撃を受けた際の背部用フレーム材下部付近の偏った変形の防止機能が高くなる。この結果、背部用フレーム材２０の、背部用クッション材の張力を緩める方向への変形の仕方がより安定し、背部用クッション材の減衰特性による人体の跳ね返りを抑える機能をさらに高めることができる。
【０１２８】
また、本実施の形態においては、トーションバー９１の配設位置の下方に可動部９３を位置させており、トーションバー９１によって可動部９３を後方に付勢し、すなわち引っ張り部分７０を後方に引き込む方向に付勢している。このため、所定以上の衝撃性振動や衝撃力が付加されることにより、背部用クッション材の張力が低下すると、引っ張り部分７０を介して背部用クッション材が後方に速やかに引き込まれる。この結果、背部用クッション材によって人体を跳ね返す力が極めて小さい。また、人体が後方に移動することにより、背部用クッション材がさらに変位すると、可動部９３がさらに後方に回転移動してトーションバー９１の復元力により新たに張力場が生じる。すなわち、背部用クッション材は、一旦張力場が失われ、その際の減衰特性により衝撃を減衰しつつ、再度張力場が生じることにより、減衰した後の衝撃力を、さらに弾性エネルギーに変換して吸収することができ、人体に加わる衝撃を分散させる機能が高い。
【０１２９】
なお、上記した実施の形態３〜５においても、図４〜図６に示したように、背部用フレーム材２０のサイドフレーム部２１，２１の下部付近間に下部フレーム部２２を配設している。従って、実施の形態２と同様に、大きな衝撃荷重が加わった際には、この下部フレーム部２２によってもサイドフレーム部２１，２１の下部付近のみが偏って変形することを防止でき、背部用クッション材の張力の低下による減衰特性をより確実に作用させることができる構造となっている。
【０１３０】
（試験例）
図３に示した実施の形態１にかかるフレーム材に三次元立体編物を張設した座席構造について、重さ１００ｋｇのダミー人形をシートベルトを装着した上で着座させて後突試験を行った。なお、試験は、最大加速度１７１．１ｍ／ｓ２、最終速度７．１ｍ／ｓで、台車を、座席構造を搭載した車体フレームの後方から衝突させ、ダミー人形の胸部及び腰部の各加速度を測定することにより行った。
【０１３１】
結果を図７に示す。（ａ）が胸部加速度を、（ｂ）が腰部加速度をそれぞれ示す。なお、図においてＸが左右方向（ＢＬ方向）の加速度を、Ｙが前後方向（ＴＬ方向）の加速度を、Ｚが上下方向（ＷＬ方向）の加速度を示す。また、試験中、ダミー人形の挙動変化を連続撮影し、図８に時間との関係でその挙動の様子を示した。
【０１３２】
まず、図７（ａ）から明らかなように、胸部が、衝突後約５０ｍｓｅｃの時点まで後方に押しつけられた後、背部用フレーム材の変形により後方に押しつけられ、約７０ｍｓｅｃ〜８０ｍｓｅｃ付近で最大の加速度を示し、約１１０ｍｓｅｃになるまで加速度が収束していく。これらの現象は、張力構造体となっている三次元立体編物が中央方向に引っ張られることにより背部用フレーム材に変形が生じ、一気に三次元立体編物の張力が低下していることによるものである。実際、ダミー人形の頭部は、この間において前後方向への大きなリバウンドがなかった（図８（ａ），（ｂ）参照）。次いで、約１１０ｍｓｅｃでフレームの変形により加速度が小さく上昇した後、約１５０ｍｓｅｃに至るまでフレームの変形が続き、その後もう一度小さく加速度が上昇する挙動を示している。
【０１３３】
約１５０ｍｓｅｃ近辺では加速度の上昇が生じているが、体幹の移動により回転方向に発生するモーメントが背部用クッション材の反力により生じる頭部の前方へ移動しようとする力を相殺し、シートで頭部が固定された状態での加速度上昇であるため、頭部の前後方向の移動量は小さい（図８（ｃ），（ｄ）参照）。従って、この加速度上昇は、フレーム材の復元力によるものと考えられる。
【０１３４】
また、図７（ａ）から明らかなように、最初に胸部が背部用クッション材に押しつけられる５０〜６０ｍｓｅｃにおいて、水平方向加速度の値を上下方向加速度が上回っておらず、ダミー人形の跳ね上がりが少ないことがわかる。
【０１３５】
また、図７（ｂ）の上下方向の腰部加速度を見ると、加速度が上昇した後、速やかに収束しており、加速度変化が少なく、腰部の跳ね上がりが少ないことがわかる。
【０１３６】
また、図８（ａ）〜（ｆ）を参照すると、０ｍｓｅｃ〜１８０ｍｓｅｃまでの挙動変化が上記したとおりであることが分かる。さらに、図８（ｄ）の１８０ｍｓｅｃと（ｅ）の２４０ｍｓｅｃと比較すると、頭部の位置の差が小さく、跳ね上がりが小さいことが分かる。これは、体幹が背部用クッション材に押しつけられることにより、頭部の前方への飛び出しを抑制しているものである。同様に、（ｅ）の２４０ｍｓｅｃにおける頭部の位置と（ｆ）の２８０ｍｓｅｃにおける頭部の位置との差も少ないことがわかる。
【０１３７】
以上のことから、試験例のネットシートでは、張力構造体である三次元立体編物の張力が大きな衝撃性振動や衝撃力を受けた場合に、張力が低下することによって、高い減衰特性を示すことが分かった。すなわち、衝撃吸収特性の評価としては、頭部と胴体の前後方向の相対変位が小さくて、上下方向加速度が小さいことが望ましいが、本発明によれば、このような好ましい特性に極めて近い特性を発揮できる構造を備えている。
【産業上の利用可能性】
【０１３８】
本発明の座席に用いた立体編物は通気性及び安全性に優れ、人の体重を十分に支持しうる強度を有するとともに座り心地がよいので、乗り物用座席等に有用である。
【図面の簡単な説明】
【０１３９】
【図１】本発明にかかる座席に用いた立体編物の２辺固定による張設圧縮時の幅入り率（Ｈ）の測定の説明図である。
【図２】立体編物の圧縮弾性率（Ｅ）の測定に用いられる圧縮時の荷重−変位曲線を示すグラフである。
【図３】本発明にかかる立体編物を適用した座席構造の斜視図である。
【図４】本発明にかかる立体編物を適用した別の座席構造の斜視図である。
【図５】本発明にかかる立体編物を適用したさらに別の座席構造の斜視図である。
【図６】本発明にかかる立体編物を適用したさらに別の座席構造の斜視図である。
【図７】図３に示したフレーム材に立体編物を張設した座席構造についての後突試験結果を示すグラフであり、（ａ）は胸部加速度を、（ｂ）は腰部加速度をそれぞれ示している。
【図８】（ａ）〜（ｆ）は後突試験において着座させたダミー人形の特徴的な挙動の様子を時間との関係で示した図である。
【符号の説明】
【０１４０】
１    座席構造、
１０  座部用フレーム材、
２０  背部用フレーム材、
３１  座部用アーム部材、
３２  背部用アーム部材
４０  リクライニングアジャスタ、
５０  スライドアジャスタ、
６０  バネ機構、
６１  トーションバー、
６２  リンク部、
６３  可動部、
６４  アーム部、
８０  バネ機構、
８１  トーションバー、
８２  リンク部、
８３  可動部、
８４  アーム部、
９０  バネ機構、
９１  トーションバー、
９２  リンク部、
９３  可動部、
９４  アーム部。
【図１】
2005334142.tif 000005
【図２】
2005334142.tif 000006
【図３】
2005334142.tif 000007
【図４】
2005334142.tif 000008
【図５】
2005334142.tif 000009
【図６】
2005334142.tif 000010
【図７】
2005334142.tif 000011
【図８】
2005334142.tif 000012