(57)【要約】【課題】蛍光計測装置或いは燐光計測装置に於て、試料の時間分解蛍光測定手法による、或いは蛍光乃至燐光分析測定を行う時、ＬＥＤ光源を励起光光源として使用できるものとする。【解決手段】Ｒ１−（−Ｘ−ＣＯＣＨ２ＣＯＣｎＦ２ｎ＋１）ｍＲ１−Ｘ−（−ＣＯＣＨ２ＣＯＣｎＦ２ｎ＋１）ｍ（式中、Ｒ１  は水素，アルキル基，フェニル基、又はタンパク質，ペプチド，アミノ酸，核酸もしくは塩基に結合可能な基であり、Ｘは縮合多環芳香族炭素化合物であり、シアン基，硝酸基，硫酸基を官能基として有するものであってもよい。ｎは１から５までの整数であり、ｍは１，２又は３である。）で表される化合物。これら化合物は、波長３７０ｎｍ以上に吸収ピークを有する可能性があり、短波長光ＬＥＤによる光波長と十分に重なるピークを有する。その結果、ＬＥＤによる励起が可能となりＬＥＤを光源とし、希土類元素とその配位子とを蛍光物質とした時間分解蛍光測定システムが作製される。【選択図】  図１
2005008601.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
一般式
Ｒ１−（−Ｘ−ＣＯＣＨ２ＣＯＣｎＦ２ｎ＋１）ｍ
（式中、Ｒ１は水素，アルキル基，フェニル基、又はタンパク質，ペプチド，アミノ酸，核酸もしくは塩基に結合可能な基であり、Ｘは縮合多環芳香族炭素化合物である。ｎは１から５までの整数であり、ｍは１，２又は３である。）で表される蛍光性化合物。
【請求項２】
一般式
Ｒ１−Ｘ−（−ＣＯＣＨ２ＣＯＣｎＦ２ｎ＋１）ｍ
（式中、Ｒ１  は水素，アルキル基，フェニル基、又はタンパク質，ペプチド，アミノ酸，核酸もしくは塩基に結合可能な基であり、Ｘは縮合多環芳香族炭素化合物である。ｎは１から５までの整数であり、ｍは１，２又は３である。）で表される蛍光性化合物。
【請求項３】
請求項１または２記載の蛍光性化合物において、
前記Ｘは、シアン基，硝酸基，硫酸基を官能基として有するものであることを特徴とする蛍光性化合物。
【請求項４】
【化１】
2005008601.tif 000004
（式中、Ｒ１  は水素，アルキル基，フェニル基、又はタンパク質，ペプチド，アミノ酸，核酸もしくは塩基に結合可能な基であり、Ｙ１  からＹ６  で示される個所の１個所あるいは複数個所にシアン基，硝酸基，硫酸基を官能基として有するもの。ｎは１から５までの整数であり、ｍは１，２又は３である。）で表される蛍光性化合物。
【請求項５】
【化２】
2005008601.tif 000005
（式中、Ｒ１  は水素，アルキル基，フェニル基、又はタンパク質，ペプチド，アミノ酸，核酸もしくは塩基に結合可能な基であり、Ｙ１  からＹ８  で示される個所の１個所あるいは複数個所にシアン基，硝酸基，硫酸基を官能基として有するもの。ｎは１から５までの整数であり、ｍは１，２又は３である。）で表される蛍光性化合物。
【請求項６】
【化３】
2005008601.tif 000006
（式中、Ｒ１  は水素，アルキル基，フェニル基、又はタンパク質，ペプチド，アミノ酸，核酸もしくは塩基に結合可能な基であり、Ｙ１  からＹ８  で示される個所の１個所あるいは複数個所にシアン基，硝酸基，硫酸基を官能基として有するもの。ｎは１から５までの整数であり、ｍは１，２又は３である。）で表される蛍光性化合物。
【請求項７】
【化４】
2005008601.tif 000007
（式中、Ｒ１  は水素，アルキル基，フェニル基、又はタンパク質，ペプチド，アミノ酸，核酸もしくは塩基に結合可能な基であり、Ｙ１  からＹ１０で示される個所の１個所あるいは複数個所にシアン基，硝酸基，硫酸基を官能基として有するもの。ｎは１から５までの整数であり、ｍは１，２又は３である。）で表される蛍光性化合物。
【請求項８】
【化５】
2005008601.tif 000008
（式中、Ｒ１  は水素，アルキル基，フェニル基、又はタンパク質，ペプチド，アミノ酸，核酸もしくは塩基に結合可能な基であり、Ｙ１  からＹ８  で示される個所の１個所あるいは複数個所にシアン基，硝酸基，硫酸基を官能基として有するもの。ｎは１から５までの整数であり、ｍは１，２又は３である。）で表される蛍光性化合物。
【請求項９】
【化６】
2005008601.tif 000009
（式中、Ｒ１  は水素，アルキル基，フェニル基、又はタンパク質，ペプチド，アミノ酸，核酸もしくは塩基に結合可能な基であり、Ｙ１  からＹ１０で示される個所の１個所あるいは複数個所にシアン基，硝酸基，硫酸基を官能基として有するもの。ｎは１から５までの整数であり、ｍは１，２又は３である。）で表される蛍光性化合物。
【請求項１０】
請求項１または２に記載の蛍光性化合物と、希土類元素イオンとにより形成された錯体であって、３７０ｎｍ以上に最大吸収波長を有する錯体。
【請求項１１】
請求項１〜１０のいずれかに記載の蛍光性化合物または錯体を含む標識試薬。
【請求項１２】
発光ダイオードと、
該発光ダーオードを１０Ｈｚから１０００Ｈｚの点滅サイクルで発光させる発光制御回路と、
該発光ダイオードからの発光をサンプルを保持する保持手段に導く光学系と、
該サンプルからの発光を検出する検出手段と、
を備えた分析装置。
【請求項１３】
発光ダイオードと、
該発光ダイオードを連続的に発光させる発光制御回路と、
該発光ダイオードからの発光を１０Ｈｚから２０００Ｈｚの点滅サイクルで断続させるチョッパーと、
該発光ダイオードからの発光をサンプルを保持する保持手段に導く光学系と、
該サンプルからの発光を検出する検出手段と、
を備えた分析装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、核酸検出法，イムノアッセイ法，化学発光分析法において用いられる時間分解蛍光測定法，遅延燐光測定法あるいはエネルギートランスファー蛍光検出法の標識試薬に好適な化合物に係り、特に従来の励起光光源であるレーザ，キセノンフラッシュランプ等の発光波長より長波長側に吸収波長のピークを有する蛍光性化合物に関する。
【０００２】
また、励起光光源に従来の励起光光源であるレーザ，キセノンフラッシュランプ等の発光波長より長波長側に発光強度のピークを有するＬＥＤ（Ｌｉｇｈｔ  Ｅｍｉｓｓｉｏｎ  Ｄｉｏｄｅ／Ｌａｓｅｒ  Ｄｉｏｄｅ）を用いた計測システムに関する。
【０００３】
【従来の技術】
イムノアッセイあるいは核酸検出法は、可視的及び放射活性計測を含む数多くの手法によってその計測がなされているが、蛍光体あるいは蛍光色素で分析対象物を標識する蛍光強度測定法はその簡易さのため多く用いられている。この手法の有用性は、標識体に用いる蛍光性化合物が励起光波長とは異なる波長域に蛍光あるいは発光を発生するため、励起光に由来するバックグラウンドノイズを低減し得ることにある。従い、励起光の波長ピークと蛍光あるいは発光の波長ピークができるだけ離れており、かつ蛍光あるいは発光が比較的長時間発光するような物質を標識体として選択することが望ましい。
【０００４】
ローダミンあるいはフルオレセイン等の蛍光色素においては、蛍光の波長分布域が広く、ブロードな蛍光波形が得られる。複数の蛍光体あるいは蛍光色素を用いて複数物質の同時計測を行おうとする場合、蛍光波長域がオーバーラップし個々の物質の計測が難しいか、個々の物質の量を知るために換算式を適用しアルゴリズム解析する必要が生ずる。
【０００５】
近年、ユーロピウムあるいはサマリウム等の希土類元素とそれらの配位子とのコンプレックスから発せられる蛍光あるいは燐光消光時間が長いことを利用して、時間分解蛍光あるいは燐光測定法が優れた手法として開発されている。蛍光あるいは燐光の消光時間が長いこと、ストークスシフトが大きいこと、蛍光あるいは燐光ピーク波形がシャープであることにより、励起光によるノイズを含むことなく蛍光あるいは燐光のシグナルが検出され、高感度の分析手法を提供するとされる。この手法はキセノンフラッシュランプあるいはレーザ等により励起光をパルスで照射し、励起光による装置あるいは他の物質の蛍光が消失する時間が経過してから、目的の蛍光あるいは燐光を計測するものである。特許文献１はこの配位子の改良についての発明であり、４，７−ｂｉｓ（ｃｈｌｏｒｏｓｕｌｆｏｐｈｅｎｙｌ）−１，１０−ｐｈｅｎａｎｔｈｒｏｌｉｎｅ−２，９−ｄｉｃａｒｂｏｘｙｌｉｃ  ａｃｉｄ  （ＢＣＰＤＡ）あるいは４，４′−ｂｉｓ（１″，１″，１″，２″，２″，３″，３″−ｈｅｐｔａｆｌｕｏｒｏ−４″，６″−ｈｅｘａｎｅｄｉｏｎ−６″−ｙｌ）ｃｈｌｏｒｏｓｕｌｆｏ−ｏ−ｔｅｒｐｈｅｎｙｌ（ＢＨＨＣＴ）といった化合物を時間分解蛍光あるいは燐光測定手法に用いることが記載されている。
【０００６】
これらの化合物は３４０ｎｍ前後に吸収ピークがあるため、キセノンフラッシュランプあるいはレーザ等の３４０ｎｍ前後に発光ピークを有する励起光光源が用いられる。
【０００７】
具体的には、レーザにおいては、３３７ｎｍをピークとする光を発する窒素ガスレーザ、あるいは、３５５ｎｍの光のＮｄ：ＹＡＧレーザ第３高調波を用いることができる。
【０００８】
【特許文献１】
特開平９−２４１２３３号公報
【０００９】
【発明が解決しようとする課題】
これらの励起光光源は大掛かりでかつ高価なため、装置の大型化，高価格化の原因となっている。一方、近年、短波長ＬＥＤの開発進展は著しく、青色ＬＥＤあるいは紫外光ＬＥＤは、４０５ｎｍから３７０ｎｍ前後にピーク波長を有するものが開発されるようになってきている。ＬＥＤは小さく、かつ低コストであり、これを励起光光源として用いることができれば小型、かつ安価な分析装置が提供できると思われるが、従来の配位子あるいは錯体の光吸収ピークである３４０ｎｍからは遠く、照射光のエネルギーが配位子あるいは錯体により十分吸収されず、分析感度等の点で問題があることが容易に予想できる。
【００１０】
本発明の目的は、従来より長波長側に発光強度のピークを有するＬＥＤ等の励起光光源を用いて核酸検出法，イムノアッセイ法，化学発光分析法において用いられる時間分解蛍光測定法，遅延燐光測定法あるいはエネルギートランスファー蛍光検出法を行うための標識試薬に好適な蛍光性化合物を提供することにある。
【００１１】
また、ＬＥＤを励起光源として使用した低コストかつ簡易な計測システムを提供することにある。
【００１２】
【課題を解決するための手段】
前記目的を達成するための本発明の構成は以下の通りである。
【００１３】
一般式  Ｒ１−（−Ｘ−ＣＯＣＨ２ＣＯＣｎＦ２ｎ＋１）ｍ
または、Ｒ１−Ｘ−（−ＣＯＣＨ２ＣＯＣｎＦ２ｎ＋１）ｍ
（式中、Ｒ１は水素，アルキル基，フェニル基、又はタンパク質，ペプチド，アミノ酸，核酸もしくは塩基に結合可能な基であり、Ｘは縮合多環芳香族炭素化合物である。ｎは１から５までの整数であり、ｍは１，２又は３である。）で表される蛍光性化合物。
【００１４】
これら化合物は、短波長光ＬＥＤによる光波長と十分に重なる光吸収ピークを有する。その結果、ＬＥＤにより、分析が実施可能な程度に励起が可能となり、ＬＥＤを光源とし、希土類元素とその配位子とを蛍光物質とした時間分解蛍光測定システムが達成できる。
【００１５】
また、ＬＥＤは、キセノンフラッシュランプあるいは窒素ガスレーザーとは異なり連続点灯によっても光量を損なうことがない。このため、チョッパー等の光遮断システムと組み合わせ、連続光源を用いた時間分解蛍光測定装置の作製ができる。
【００１６】
【発明の実施の形態】
以下、本発明を具体的に説明する。
【００１７】
（実施例１）
縮合多環芳香族炭化水素をアントラセンとする本発明の化合物の合成方法を図１に示す。
【００１８】
化合物１の吸収スペクトルと励起スペクトルを図２に示す。
【００１９】
吸収スペクトルは分光光度計Ｕ−３３００（日立ハイテクノロジーズ）、励起スペクトルは蛍光光度計Ｆ−４０１０（日立ハイテクノロジーズ）により測定した。
【００２０】
図２から吸収ピークおよび励起ピークは４１５ｎｍ付近にあることがわかる。
【００２１】
縮合多環芳香族炭化水素の吸収ピークの一覧を表１に示す。対象としてベンゼンを示す。芳香環の数が多くなるにしたがい、吸収ピークは長波長側にあることがわかる。
【００２２】
【表１】
2005008601.tif 000003
【００２３】
有機化合物においては二重結合が一つおきに連なった共役二重結合の構造をもつものが多く存在する。モル吸光係数は、光を吸収する度合いを示す指標であり、これが大きいほど光を強く吸収する。共役系が大きくなればなるほど、吸収ピークが長波長側にずれ、かつ、光を吸収する度合いが大きくなることを示す。
【００２４】
これらの化合物を構成する炭素原子は、ｓｐ２  混成をしており、その結果、分子は平面構造となり炭素の２ｐｚ  原子軌道は互いに有効に重なり合って分子全体にわたり、π電子は非局在化している。
【００２５】
さらには、官能基を付加することにより、化合物の吸収ピークが移動することが知られている。図３に記載のように、ベンゼン，フェノール，ニトロフェノールと官能基が付加されるにしたがい、吸収ピークは２５５ｎｍ，２７０ｎｍ，
３１０ｎｍと長波長側に移動する。
【００２６】
紫外可視吸収は電子の運動状態の変化，遍移に関係する。光子の持つエネルギーはｈｃ／λ（ｈ：プランク定数，ｃ：光の速さ，λ：光の波長）で表されることが知られている。共役系にはπ電子が多数存在するが、このπ電子は分子の骨格を形作っているσ結合の電子より動きやすく、π電子に光子がぶつかれば電子の運動状態を容易に変えることになる。共役系が大きくなればなるほどπ電子は動きやすくなり、エネルギーの低い光子であっても遍移させることが可能となる。遍移は光子のエネルギーが電子の状態エネルギーに変換されたことを表す。光子のエネルギーが小さいことはｈｃ／λのλが大きいことになり、共役系が存在すれば長波長側に吸収ピークがでることを示す。
【００２７】
シアン基，硝酸基，硫酸基等の共役系を伸ばす官能基を縮合多環芳香族炭化水素に付加することで、吸収ピークの長波長側へのシフトがさらになされることになる。
【００２８】
（実施例２）
以下、本発明の化合物１を用いたイムノアッセイを例示する。
【００２９】
（１）抗ヒトＣＲＰ（Ｃ反応性タンパク）抗体のビオチン標識
抗ヒトＣＲＰ抗体１ｍｇをリン酸緩衝食塩水（ＰＢＳ，ｐＨ７．４）１ｍＬで溶解する。Ｓｕｌｆｏ−ＮＨＳ−ＬＣ−Ｂｉｏｔｉｎ  ０．０６２ｍｇ  を混合、氷浴中に２時間静置する。その後、ＰＤ−１０カラム（ファルマシア製）を用い、ＰＢＳにて抗体画分を溶出採取、未結合のＳｕｌｆｏ−ＮＨＳ−ＬＣ−Ｂｉｏｔｉｎ  を除く。ビオチン標識抗体液は０．１％にアジ化ナトリウムを加え、４℃に保存する。
【００３０】
（２）ＳＡ標識体の作製
実施例１の化合物１へのクロロスルホニル基の導入
化合物０．１ミリモルあたり０．２ｍＬのクロロ硫酸（和光純薬製）を加え、室温にて７時間攪拌した後、攪拌下の純水（氷浴中）４ｍＬに反応溶液を滴下する。生成する沈殿を遠心分離し、純水にて３回洗浄する。その後、沈殿を４５時間真空乾燥する。
【００３１】
ストレプトアビジン（ＳＡ，Ｃｈｅｍｉｃｏｎ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ製）１０−５ミリモルを０．１Ｍ炭酸緩衝液（ｐＨ９．１）４ｍＬに溶解する。前記の化合物１０−３ミリモルをエタノール４０μＬに溶解し、ＳＡ液中に滴下する。混合液を室温にて１時間攪拌した後、０．０５％アジ化ナトリウム加０．１ＭＮａＨＣＯ３  水溶液で十分に透析した。透析後、１Ｍ  ＨＣｌにてｐＨを６．８に調整し全量を６ｍＬとし、０．１％にＢＳＡを加える。これを１０−７Ｍ  ＥｕＣｌ３・６Ｈ２Ｏ，１％ＢＳＡ，０．１％アジ化ナトリウムを含む０．０５Ｍ  トリス塩酸緩衝液（ｐＨ７．８）にて３００倍に希釈し、５６℃２時間加温の後、反応に使用する。
【００３２】
（３）抗ヒトＣＲＰ抗体によるマイクロタイタープレートコーティング
抗ヒトＣＲＰ抗体の固相化されたマイクロタイタープレートを用意する。
【００３３】
０．１Ｍ炭酸緩衝液（ｐＨ９．６）で５μｇ／ｍＬに稀釈した抗ヒトＣＲＰ抗体をマイクロタイタープレートに１００μＬ分注し、４℃一夜静置コーティングを行う。その後、０．０５％Ｔｗｅｅｎ２０加生理食塩水で洗浄した後、１％ＢＳＡ，２％シュクロース加炭酸緩衝液（ｐＨ９．１）１００μＬを加え、３７℃にて静置する。１時間後、０．０５％Ｔｗｅｅｎ２０（シグマ製）加生理食塩水で洗浄し、−２０℃で保管する。
【００３４】
（４）イムノアッセイの実施
１％ＢＳＡ加生理食塩水にて、ヒトＣＲＰ標準品を１０倍段階稀釈し、その５０μＬをマイクロタイタープレート各穴に加える。３７℃，１時間振盪後、０．０５％Ｔｗｅｅｎ２０加生理食塩水で洗浄する。その後、１μｇ／Ｌに（１）のビオチン標識抗ヒトＣＲＰ抗体を１％ＢＳＡ加生理食塩水にて稀釈し、その５０μＬを各穴に分注した。３７℃，１時間振盪後、０．０５％Ｔｗｅｅｎ２０加生理食塩水で洗浄する。その後、（２）のユーロピウム標識ＳＡを１％ＢＳＡ加生理食塩水にて稀釈し、その５０μＬを各穴に分注する。
【００３５】
室温にて３０分静置後、０．０５％Ｔｗｅｅｎ２０加生理食塩水で洗浄した。ＬＥＤを光源として搭載したマイクロタイタープレートを時間分解測定装置にて発光量を計測する。
【００３６】
結果を図４に示す。化合物は標識体として、性能よくイムノアッセイにて使用できることがわかる。
【００３７】
（実施例３）
現在、青色あるいは白色光ＬＥＤは、３７０ｎｍ以上の波長のものが主である。
【００３８】
実施例１にて作成した蛍光性化合物を用いるパルス光源による時間分解測定装置の構成図を図５に示す。
【００３９】
化合物は塩化ユウロピウム液と混合され、蛍光性化合物としてサンプル容器に分注される。マイクロコンピューターにより制御されたトリガー回路によりＬＥＤの発光と消光が一定の間隔で繰り返される。時間分解測定手法により発光から少し遅れ、出力ゲートは光電子増倍管でのフォトンカウンティングを開始させマイクロコンピューターにより入力された時間間隔の蛍光計測がなされる。
【００４０】
ＬＥＤから発せられた光はレンズあるいはトロイドミラーで集光され、蛍光性化合物を含むサンプルに照射される。サンプルから発せられた蛍光はレンズあるいはトロイドミラーで集光され、光電子増倍管で計測される。
【００４１】
時間分解測定手法はユーロピウム錯体に励起光を照射した後、錯体から発光される蛍光，燐光を測定する手法であるため、励起光の単位時間当たりの点滅を多くした方が、測定感度（測定下限値）が向上する。しかし、従来の励起光光源であるキセノンランプ，レーザ等は点滅サイクルを大きくすると光量が低下する問題があった。
【００４２】
ＬＥＤは、小さな電力で発光し、また、単位時間あたりの発光消光の繰り返しサイクルを１０Ｈｚから２０００Ｈｚと大きくしても、光量の低下等の問題なく測定感度（測定下限値）を大きくすることが可能である。一方、従来の励起光光源で点滅サイクルを大きく（細かく）できない欠点を補うため照射する励起光の光量を大きくすると、サンプル容器等から散乱光が発生し、ノイズが増加するという問題も生じる。従い、ＳＮ比を確保しつつ、測定下限を向上するためには、微弱な励起光で点滅サイクルを大きくすることがより有効である。
【００４３】
ユーロピウム錯体を形成するキレートの吸収波長をＬＥＤの吸収波長に近づけた本発明の蛍光性化合物を用いることにより、初めて点滅サイクルが１０Ｈｚから２０００Ｈｚの励起光光源を用いた時間分解測定手法が可能となる。
【００４４】
（実施例４）
実施例１にて作成した蛍光性化合物を用いる連続光源による時間分解測定装置の構成図を図６に示す。
【００４５】
化合物は塩化ユウロピウム液と混合され、蛍光性化合物としてサンプル容器に分注される。マイクロコンピューターにより制御されＬＥＤが発光し、モーターによりチョッパーが回転する。トリガー回路はチョッパーからの信号を得て、時間分解測定手法により発光から少し遅れ、出力ゲートと光電子増倍管でのフォトンカウンティングをオン，オフする。
【００４６】
ＬＥＤから発せられた光はチョッパーを通過し、レンズあるいはトロイドミラーで集光され、蛍光性化合物を含むサンプルに照射される。サンプルから発せられた蛍光はレンズあるいはトロイドミラーで集光され、光電子増倍管で計測される。
【００４７】
ＬＥＤは、小さな電力で発光し、また、連続した発光をする。チョッパーの小窓よりＬＥＤ光を通過と遮断とを行う。単位時間あたりのサンプルへの励起光照射の繰り返しは、チョッパーの小窓の数と回転数により制御する。
【００４８】
パルス光である場合、発光時および消光時にはランプ本来の波長とは異なる波長の光が発生することがあり、これらが計測時のノイズとなりうる。連続光である場合、発光時および消光時の異なる波長光の発生がなくなる。
【００４９】
このことは、パルス光を発生させるための電気回路が必要でないばかりか、発光，消光による異波長光とそれらによる散乱光を発生させることなく、低ノイズでＳＮ比の高い計測を可能にする。
【００５０】
【発明の効果】
（１）本発明によれば、希土類元素とその配位子との蛍光物質は、３７０ｎｍ以上の波長域に吸収ピークを有し、これにより青色ＬＥＤあるいは紫外ＬＥＤの発光波長に重なる波長域に吸収ピークを有することが可能になる。結果として、ＬＥＤから発せられた光はエネルギーの損失を最小として試料中の蛍光物質に吸収され、蛍光が発せられる。ＬＥＤ光を光源とし、希土類元素とその配位子との蛍光物質とした時間分解蛍光測定法およびシステムが作製される。
【００５１】
（２）本発明によれば、ＬＥＤは単一あるいは狭い波長域の光、かつ、従来のキセノンランプあるいはレーザを使用するよりは長波長の光を発する。レンズ・フィルタあるいは主にプラスチックを材料とする反応容器は短波長光が照射された場合、非特異的な蛍光あるいは散乱光等のノイズをより強く発するとされている。長波長光の使用はノイズを低減させ、装置あるいは試料容器に由来するバックグラウンドを下げ、さらには装置最小検出感度を高めることができる。
【００５２】
（３）本発明によれば、蛍光測定装置，燐光測定装置はＬＥＤを光源とすることができる。ＬＥＤは小形であり、かつ、消費電力はきわめて小さい。これにより、低コスト，小形かつ簡便な蛍光分析システムを提供できる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の化合物の合成方法の一例。
【図２】本発明の化合物１の吸収／励起スペクトル。
【図３】ベンゼン，フェノール，ニトロフェノールの吸収ピーク変化。
【図４】本発明の蛍光性化合物の発光量測定結果。
【図５】本発明の測定装置の一例。
【図６】本発明の測定装置の一例。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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