(57)【要約】【課題】  施工時間を一層短縮することができる土木構築物用基礎の施工方法を提供する。【解決手段】  外部に開放された収容空間１７を有する型枠１２を、その収容空間１７の上下方向を維持しつつ、水面５ａ下の水中施工面上に降ろし、次に、その型枠１２内に水中コンクリート２６を注入し、これに基づき、型枠１２内の河川水２７を外部に排出（オーバーフロー）させる。これにより、基礎２ないしは基礎２の主要部となる基礎ブロック２８を形成するために、水面下５ａにおいてでも、型枠１２内全体を水中コンクリート２６で充填できるようにし、施工現場の水抜き作業等を省く。【選択図】        図１１
2005248433.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
水際に臨む土木構築物用基礎を施工するための土木構築物用基礎の施工方法において、
先ず、少なくとも上下に貫通する空洞を有する基礎ブロック形成用型枠を用意して、該基礎ブロック形成用型枠を、陸上施工面に連続する水中施工面の上方に吊り上げ搬送し、
次に、前記基礎ブロック形成用型枠を、前記空洞の上下方向を維持しつつ、前記水中施工面上に降ろし、
次に、前記基礎ブロック形成用型枠内に水中コンクリートを注入する、
ことを特徴とする土木構築物用基礎の施工方法。
【請求項２】
請求項１において、
前記基礎ブロック形成用型枠内に水中コンクリートを注入し終えた後に、該基礎ブロック形成用型枠と前記陸上施工面側との間に充填材料を充填する、
ことを特徴とする土木構築物用基礎の施工方法。
【請求項３】
請求項２において、
前記基礎ブロック形成用型枠として、前壁上端が後壁上端よりも高く延びるものを用いて、前記水中施工面上に該基礎ブロック形成用型枠を降ろしたとき、該基礎ブロック形成用型枠の前壁面が後壁面に比して前記陸上施工面から遠い側に配置されるようにし、
前記基礎ブロック形成用型枠内に前記水中コンクリートを注入した後に、該基礎ブロック形成用型枠及び該基礎ブロック形成用型枠内のコンクリートの上方に植栽土を投入する、
ことを特徴とする土木構築物用基礎の施工方法。
【請求項４】
請求項２において、
前記水中施工面に、前記基礎ブロック形成用型枠を該水中施工面上に降ろす前において凹所を形成して、前記陸上施工面に連続する凹所後側内壁面と該凹所後側内壁面に比して該陸上施工面から遠い側に位置する凹所前側内壁面とを形成し、
前記凹所の形成後に、該凹所内に前記基礎ブロック形成用型枠を降ろして、少なくとも該基礎ブロック形成用型枠の下部を該凹所内に収まるようにし、
次いで、前記基礎ブロック形成用型枠と前記凹所前側内壁面との間に、該基礎ブロック形成用型枠の下部側において塊状硬質物質を充填する、
ことを特徴とする土木構築物用基礎の施工方法。
【請求項５】
請求項２において、
前記水中施工面に、前記基礎ブロック形成用型枠を該水中施工面上に降ろす前において凹所を形成して、前記陸上施工面に連続する凹所後側内壁面と該凹所後側内壁面に比して該陸上施工面から遠い側に位置する凹所前側内壁面とを形成すると共に、該凹所内に塊状硬質物質を該凹所の底部全体に亘って敷設することにより塊状硬質物質層を形成し、
前記塊状硬質物質層の形成の後に、該塊状硬質物質層上に前記基礎ブロック形成用型枠を降ろして、該基礎ブロック形成用型枠内に前記水中コンクリートを注入する、
ことを特徴とする土木構築物用基礎の施工方法。
【請求項６】
請求項１において、
前記基礎ブロック形成用型枠を前記水中施工面上に降ろすに際して、該基礎ブロック形成用型枠を、吊り上げ状態の下で、該基礎ブロック形成用型枠の上端面が基準水面に対して所定高さとなる位置にまで降ろした後、該基礎ブロック形成用型枠と前記水中施工面との間に塊状硬質物質を充填する、
ことを特徴とする土木構築物用基礎の施工方法。
【請求項７】
請求項６において、
前記水中施工面に、前記基礎ブロック形成用型枠を該水中施工面上に降ろす前において凹所を形成して、前記陸上施工面に連続する凹所後側内壁面と、該凹所後側内壁面に比して該陸上施工面から遠い側に位置して上方に向かうに従って該凹所後側内壁面から遠のくように傾斜する凹所前側内壁面とを形成し、
次いで、前記基礎ブロック形成用型枠を、その上端面が基準水面に対して所定高さとなる位置にまで降ろすに際して、該基礎ブロック形成用型枠の下部が前記凹所内に入り込むようにし、
この後、前記基礎ブロック形成用型枠と前記水中施工面との間に塊状硬質物質を充填するに際して、該塊状硬質物質を、該基礎ブロック形成用型枠と前記凹所前側内壁面との間から投入する、
ことを特徴とする土木構築物用基礎の施工方法。
【請求項８】
請求項２において、
前記水中施工面に、前記基礎ブロック形成用型枠を該水中施工面上に降ろす前において凹所を形成して、前記陸上施工面に連続する凹所後側内壁面と、該凹所後側内壁面に比して該陸上施工面から遠い側に位置して上方に向かうに従って該凹所後側内壁面から遠のくように傾斜する凹所前側内壁面とを形成し、
次に、前記水中施工面に対して、前記凹所内において、長尺杭を、該長尺杭の上端部が水面から突出するように打ち込み、
次に、前記基礎ブロック形成用型枠として、その後壁面が上下方向に延びるものを用いて、該基礎ブロック形成用型枠の後壁面を前記長尺杭に沿わせるようにしつつ、該基礎ブロック形成用型枠を、その下部が前記凹所内に入り込むように降ろして、該基礎ブロック形成用型枠の上端面を基準水面に対して所定高さ位置となるように位置させ、
この後、前記基礎ブロック形成用型枠と前記水中施工面との間だけでなく、該基礎ブロック形成用型枠と前記凹所前側内壁面との間に、該基礎ブロック形成用型枠の前壁下部前方において塊状硬質物質を充填する、
ことを特徴とする土木構築物用基礎の施工方法。
【請求項９】
請求項８において、
前記基礎ブロック形成用型枠として、該基礎ブロック形成用型枠の前壁下部が該基礎ブロック形成用型枠の前壁上部よりも前方に突出しているものを用いる、
ことを特徴とする土木構築物用基礎の施工方法。
【請求項１０】
請求項１において、
前記基礎ブロック形成用型枠として、その周壁のうち、少なくとも前壁が透水性を有する透水性部材をもって形成されたものを用いる、
ことを特徴とする土木構築物用基礎の施工方法。
【請求項１１】
請求項１０において、
前記透水性部材が透水性シートとされ、
前記基礎ブロック形成用型枠が、前記透水性シートを押し付けて固定する複数の規制部材を互いに隙間をあけつつ有している、
ことを特徴とする土木構築物用基礎の施工方法。
【請求項１２】
請求項１１において、
少なくとも前記基礎ブロック形成用型枠内に水中コンクリートを注入する前に、該基礎ブロック形成用型枠の透水性シート内面側に対して植物の束を取付けておく、
ことを特徴とする土木構築物用基礎の施工方法。
【請求項１３】
水際に臨む土木構築物用基礎を施工するために水中に沈めて用いられる基礎ブロック形成用型枠であって、
内部に、水中コンクリートを収容するための空洞を有していると共に、
少なくとも上部及び下部に、前記空洞を外部に開放するための開口を有している、
ことを特徴とする基礎ブロック形成用型枠。
【請求項１４】
請求項１３において、
周壁が、透水性を有する透水性部材を用いて形成されている、
ことを特徴とする基礎ブロック形成用型枠。
【請求項１５】
請求項１４において、
前記周壁のうち、前壁が、全体的に形成される開口を覆うようにして設けられる透水性シートと、該透水性シートを押さえ付けるために間隔をあけて設けられる複数の規制部材とにより形成されている、
ことを特徴とする基礎ブロック形成用型枠。
【請求項１６】
請求項１５において、
前記前壁が、該前壁の下部が該前壁の上部よりも前方に突出するように傾斜されている、
ことを特徴とする基礎ブロック形成用型枠。
【請求項１７】
請求項１３において、
前壁、後壁のうちの少なくとも一方が、下部が上部よりも外方側に突出するように傾斜されている、
ことを特徴とする基礎ブロック形成用型枠。
【請求項１８】
請求項１７において、
後壁面が垂直面とされている、
ことを特徴とする基礎ブロック形成用型枠。
【請求項１９】
請求項１３において、
複数の構成型枠を連結して構成されている、
ことを特徴とする基礎ブロック形成用型枠。
【請求項２０】
請求項１３において、
前記後壁は、垂直若しくは下部が上部よりも外方側或いは内方側に傾斜されている、
ことを特徴とする基礎ブロック形成用型枠。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、土木構築物用基礎の施工方法及び土木構築物用基礎の施工方法に用いられる基礎ブロック形成用型枠に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
水際に土木構築物用基礎を構築（基礎工事）する場合には、一般に、一時的に工事に必要な部分から水を取り除く仮締切り工法が採られている。例えば特許文献１においては、基礎工事の施工場所周囲を鋼矢板で囲んでその内部から水を抜き出した後、その施工場所に、収容空間を有する基礎工用プレキャストボックスを配置し、その基礎工用プレキャストボックスの収容空間内にコンクリート等を充填することにより基礎土台を構築する方法が提案されている。この方法によれば、基礎工用プレキャストボックスを用い、型枠を基礎工事現場において組み立てる必要がなくなることから、基礎工事に要する時間の短縮を図ることができ、施工場所から水を一旦取り除いた後、その施工場所に時間の経過と共に侵入してくる水をさらに逐一取り除く作業を減少させることができることになる。
【特許文献１】特開平９−１８９０１８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかし、上記施工方法においては、基本的に、仮締切り工法が採用されており、鋼矢板の打ち込み作業、その鋼矢板により囲まれた施工場所からの水抜き作業を行わなければならず、その作業は、基礎工事においてかなりの時間を要することになっている。このため、上記施工方法においては、基礎工用プレキャストボックスを用いることにより施工時間の短縮化を図ることができるものの、その改善は十分とはいえない。
本発明は、上記事情に鑑みてなされたもので、その第１の技術的課題は、施工時間を一層短縮することができる土木構築物用基礎の施工方法を提供することにある。
第２の技術的課題は、上記土木構築物用基礎の施工方法に用いられる基礎ブロック形成用型枠を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
上記第１の技術的課題を達成するために本発明（請求項１に係る発明）にあっては、
水際に臨む土木構築物用基礎を施工するための土木構築物用基礎の施工方法において、
先ず、少なくとも上下に貫通する空洞を有する基礎ブロック形成用型枠を用意して、該基礎ブロック形成用型枠を、陸上施工面に連続する水中施工面の上方に吊り上げ搬送し、
次に、前記基礎ブロック形成用型枠を、前記空洞の上下方向を維持しつつ、前記水中施工面上に降ろし、
次に、前記基礎ブロック形成用型枠内に水中コンクリートを注入する構成としてある。この請求項１の好ましい態様としては、請求項２〜１２の記載の通りとなる。
【０００５】
上記第２の技術的課題を達成するために本発明（請求項１３に係る発明）にあっては、
水際に臨む土木構築物用基礎を施工するために水中に沈めて用いられる基礎ブロック形成用型枠であって、
内部に、水中コンクリートを収容するための空洞を有していると共に、
少なくとも上部及び下部に、前記空洞を外部に開放するための開口を有している構成としてある。この請求項１３の好ましい態様としては、請求項１４以下の記載の通りとなる。
【発明の効果】
【０００６】
請求項１に記載された発明によれば、基礎ブロック形成用型枠が少なくとも上下に貫通する空洞を有し、その上下関係を維持しつつ水中施工面に載置することから、その水中施工面上に水があっても、基礎ブロック形成用型枠に浮力がほとんど生ぜず、該基礎ブロック形成用型枠は円滑に水中内を沈んで水中施工面上に載置されることになる。そしてこの後、基礎ブロック形成用型枠内に水中コンクリートを注入することになるが、それに伴い、水中コンクリートの比重が水の比重よりも大きいことを利用して、該基礎ブロック形成用型枠内の水を該型枠の外部に排出できることになり、最終的には、基礎ブロック形成用型枠内全体に水中コンクリートを充填して、その硬化を待って、基礎ブロックを形成できることになる。
このため、土木構築物用基礎の主要要素となる基礎ブロックの施工において、水を抜く水抜き作業、その水抜き作業に必要な部材、道具等が必要でなくなり、土木構築物用基礎の施工を、より迅速且つ容易に行うことができることになる。
しかもこの場合、型枠が一旦、水中施工面に載置されると、型枠の全周囲が静水圧を同一高さ位置において均等に受けて、特別に支持部材により支持しなくても該型枠の姿勢を保持できることになり、地上における施工と同様の作業を行うことができることになる。
【０００７】
請求項２に記載された発明によれば、基礎ブロック形成用型枠内に水中コンクリートを注入し終えた後に、該基礎ブロック形成用型枠と陸上施工面側との間に充填材料を充填することから、基礎ブロック形成用型枠内に水中コンクリートを注入することにより形成される基礎ブロックを、重く堅牢な一種の擁壁として、充填材料の充填のために利用し、土木構築物用基礎（基礎面）を的確且つ容易に構築できることになる。
【０００８】
請求項３に記載された発明によれば、基礎ブロック形成用型枠として、前壁上端が後壁上端よりも高く延びるものを用いて、水中施工面上にその基礎ブロック形成用型枠を降ろしたとき、その基礎ブロック形成用型枠の前壁面が後壁面に比して陸上施工面から遠い側に配置されるようにし、その基礎ブロック形成用型枠内に水中コンクリートを注入した後に、その基礎ブロック形成用型枠及びその基礎ブロック形成用型枠内のコンクリートの上方に植栽土を投入することから、その植栽土を、基礎ブロック形成用型枠とその内部のコンクリートにより形成される基礎ブロックの上面によって、水中側にこぼれ落ちることなく的確に保持できることになる。このため、水際の基礎上部において、植物を積極的に生育させることができることになる。
【０００９】
請求項４に記載された発明によれば、水中施工面に、基礎ブロック形成用型枠を該水中施工面上に降ろす前において凹所を形成して、陸上施工面に連続する凹所後側内壁面と該凹所後側内壁面に比して該陸上施工面から遠い側に位置する凹所前側内壁面とを形成し、その凹所の形成後に、その凹所内に基礎ブロック形成用型枠を降ろして、少なくともその基礎ブロック形成用型枠の下部を凹所内に収まるようにし、次いで、基礎ブロック形成用型枠と凹所前側内壁面との間に、該基礎ブロック形成用型枠の下部側において塊状硬質物質を充填することから、互いに噛み合って剛の状態となっている塊状硬質物質が凹所前側内壁面に受け止められて、基礎ブロック形成用型枠が前側に移動することが規制されることになり、この後の工程において、基礎ブロック形成用型枠と陸上施工面との間に充填材料が充填されて、その充填材料の充填に伴う外力（衝撃力）が基礎ブロック形成用型枠に作用するとしても、基礎ブロック形成用型枠が前側に移動することを規制できることになる。このため、設定した位置に的確に土木構築物用基礎を構築できることになる。
【００１０】
請求項５に記載された発明によれば、水中施工面に、基礎ブロック形成用型枠を該水中施工面上に降ろす前において凹所を形成して、陸上施工面に連続する凹所後側内壁面と該凹所後側内壁面に比して該陸上施工面から遠い側に位置する凹所前側内壁面とを形成すると共に、該凹所内に塊状硬質物質を該凹所の底壁全体に亘って敷設することにより塊状硬質物質層を形成し、その塊状硬質物質層の形成の後に、該塊状硬質物質層上に基礎ブロック形成用型枠を降ろして、該基礎ブロック形成用型枠内に水中コンクリートを注入することから、水中コンクリートが、少なくとも基礎ブロック形成用型枠の下方領域の塊状硬質物質層に侵入して、その水中コンクリートの侵入部分において、塊状硬質物質と水中コンクリートとが一体化物を形成する一方、塊状硬質物質層が、その各塊状硬質物質同士が互いに噛み合った状態で凹所前側内壁面及び凹所後側内壁面に受け止められることになり、これに伴い、基礎ブロック形成用型枠は、上記一体化物、塊状硬質物質層、凹所前側内壁面及び凹所後側内壁面によって前後に移動することが規制されることになる。このため、この場合においても、この後の工程において、土木構築物用基礎を完成させるべく、基礎ブロック形成用型枠と陸上施工面との間に充填材料が充填されて、その充填材料の充填に伴う外力（衝撃力）が基礎ブロック形成用型枠に作用するとしても、設定した位置に的確に土木構築物用基礎を構築できることになる。
【００１１】
請求項６に記載された発明によれば、基礎ブロック形成用型枠を水中施工面上に降ろすに際して、該基礎ブロック形成用型枠を、吊り上げ状態の下で、該基礎ブロック形成用型枠の上端面が基準水面に対して所定高さとなる位置にまで降ろした後、該基礎ブロック形成用型枠と水中施工面との間に塊状硬質物質を充填することから、互いに噛み合う塊状硬質物質により形成される塊状硬質物質層を介して基礎ブロック形成用型枠が水中施工面上に載置されることになり、基礎ブロック形成用型枠を、その上端面が所定の高さ位置になるように設置できることになる。
【００１２】
請求項７に記載された発明によれば、基礎ブロック形成用型枠を水中施工面上に降ろす前において凹所を形成して、その凹所前側内壁面を上方に向かうに従って凹所後側内壁面から遠のくように傾斜させ、その上で、基礎ブロック形成用型枠と水中施工面との間に塊状硬質物質を充填するに際して、その塊状硬質物質を、基礎ブロック形成用型枠と凹所前側内壁面との間から投入することから、その凹所前側内壁面の傾斜面を利用して塊状硬質物質を基礎ブロック形成用型枠と水中施工面との間に的確に充填できると共に、その塊状硬質物質を基礎ブロック形成用型枠から凹所前側内壁面までの間を互いに噛み合った状態で行き渡らせて凹所前側内壁面に受け止めさせることができることになる。このため、塊状硬質物質を基礎ブロック形成用型枠と水中施工面との間に的確に充填できるだけでなく、その塊状硬質物質の凹所前側内壁面側への流動（崩れ等）を該凹所前側内壁面により規制できることになり、基礎ブロック形成用型枠を所定の高さ位置に確実に設置できることになる。
【００１３】
請求項８に記載された発明によれば、基礎ブロック形成用型枠の高さ位置を長尺杭により所定の高さ位置に容易に位置合わせできることは勿論、その長尺杭に基礎ブロック形成用型枠を沿わせた状態として、基礎ブロック形成用型枠を凹所後側内壁面側へ移動することを規制できることになり、この後、基礎ブロック形成用型枠と水中施工面との間だけでなく、基礎ブロック形成用型枠と凹所前側内壁面との間に、該基礎ブロック形成用型枠の前壁下部前方において多数の塊状硬質物質を充填するとしても、そのときの外力（衝撃力）によって基礎ブロック形成用型枠が凹所後側内壁面側へ移動することが規制されることになり、基礎ブロック形成用型枠を、その上端面が所定の高さ位置になるようにしつつ、陸上施工面から所定の前後位置に保持（設置）できることになる。このため、さらにこの後、基礎ブロック形成用型枠と陸上施工面との間に充填材料を充填するとしても、その外力（衝撃力）によって基礎ブロック形成用型枠が凹所前側内壁面側へ移動することを規制できることになり、前記請求項２に係る施工方法を、より確実に実施できることになる。
【００１４】
請求項９に記載された発明によれば、基礎ブロック形成用型枠として、該基礎ブロック形成用型枠の前壁下部が該基礎ブロック形成用型枠の前壁上部よりも前方に突出しているものを用いることから、基礎ブロック形成用型枠と凹所前側内壁面との間に、該基礎ブロック形成用型枠の前壁下部前方において充填される塊状硬質物質に対して、基礎ブロック形成用型枠の前壁下部を係合（埋設）させることができることになり、上記塊状硬質物質によっても基礎ブロック形成用型枠を施工面側にも的確に保持して、以後の施工を、一層確実に行うことができることになる。
【００１５】
請求項１０に記載された発明によれば、基礎ブロック形成用型枠として、その周壁のうち、少なくとも前壁が透水性を有する透水性部材をもって形成されたものを用いることから、水中コンクリートの注入において、水中コンクリートが前壁から外部に流失することを防止しつつ、型枠内の水を前壁から外部に円滑に排出して、土木構築物用基礎ないしはその主要要素をなす基礎ブロックを的確に構築できることになる。
【００１６】
請求項１１に記載された発明によれば、透水性部材が透水性シートとされ、基礎ブロック形成用型枠が、前記透水性シートを押し付けて固定する複数の規制部材を互いに隙間をあけつつ有していることから、前壁の透水性、取付け性の点で具体化した基礎ブロック形成用型枠を用いて施工して、前記請求項１０と同様の作用効果を得ることができることになる。
【００１７】
請求項１２に記載された発明によれば、少なくとも基礎ブロック形成用型枠内に水中コンクリートを注入する前に、該基礎ブロック形成用型枠の透水性シート内面側に対して植物の束を取付けておくことから、透水性シート、植物の束が朽ちて無くなることにより、水中コンクリートの硬化により形成される表面部（前壁側）に、植物の束が存在していた個所において、外部に開口する複雑な空間が形成されることになり、その空間を魚の巣等として利用できることになる。
【００１８】
請求項１３に記載された発明によれば、水際に臨む土木構築物用基礎を施工するために水中に沈めて用いられる基礎ブロック形成用型枠であって、内部に、水中コンクリートを収容するための空洞を有していると共に、少なくとも上部及び下部に、空洞を外部に開放するための開口を有していることから、水中に沈める際には、基礎ブロック形成用型枠に浮力がほとんど生ぜず、該基礎ブロック形成用型枠は円滑に水中内を沈んで水中施工面上に載置されることになる。そしてこの後、基礎ブロック形成用型枠内の空洞に水中コンクリートを注入すれば、水中コンクリートの比重が水の比重よりも大きいことに基づき、その水中コンクリートの注入に伴って、該基礎ブロック形成用型枠内の水は該基礎ブロック形成用型枠の外部に排出され、最終的には、基礎ブロック形成用型枠内全体に水中コンクリートを充填されることになる。このため、当該基礎ブロック形成用型枠を用いて前記請求項１に係る土木構築物用基礎の施工方法が実施されることになり、該請求項１に係る土木構築物用基礎の施工方法に用いられる基礎ブロック形成用型枠を提供できることになる。
【００１９】
請求項１４に記載された発明によれば、周壁が、透水性を有する透水性部材を用いて形成されていることから、水中コンクリートの注入において、水中コンクリートが前壁から外部に流失することを防止しつつ、基礎ブロック形成用型枠内の水を前壁から外部に円滑に排出して、土木構築物用基礎ないしはその主要要素をなす基礎ブロックを的確に構築できることになり、前記請求項１に係る土木構築物用基礎の施工方法に具体的に用いられる基礎ブロック形成用型枠を提供できることになる。
【００２０】
請求項１５に記載された発明によれば、周壁のうち、前壁が、全体的に形成される開口を覆うようにして設けられる透水性シートと、該透水性シートを押さえ付けるために間隔をあけて設けられる複数の規制部材とにより形成されていることから、前記請求項１１に係る土木構築物用基礎の施工方法に具体的に用いられる基礎ブロック形成用型枠を提供できることになる。
【００２１】
請求項１６に記載された発明によれば、前壁の下部が該前壁の上部よりも前方に突出するように傾斜されていることから、前記請求項１５と同様の作用効果を得る他に、前記請求項８，９等に係る施工方法において、前壁下部前方において充填される塊状硬質物質に対して、前壁下部を係合（埋設）させることができることになり、その前壁下部と塊状硬質物質との係合（埋設）によって当該基礎ブロック形成用型枠を施工面側に的確に保持できることになる。
【００２２】
請求項１７に記載された発明によれば、前壁、後壁のうちの少なくとも一方が、下部が上部よりも外方側に突出するように傾斜されていることから、当該基礎ブロック形成用型枠を用いることにより、設置安定性を高めることができるだけでなく、充填すべき塊状硬質物質、充填材料に対して係合することになり、施工面側に対する保持強度高めることができることになる。
【００２３】
請求項１８に記載された発明によれば、後壁面が垂直面（上下方向に延びていること）とされていることから、当該基礎ブロック形成用型枠を用いることにより、前記請求項９に係る施工方法を実施できることになる。
【００２４】
請求項１９に記載された発明によれば、複数の構成型枠を連結して構成されていることから、基礎ブロック形成用型枠として、所望の長さ（大きさ）のものを簡単に用意して、土木構築物用基礎（基礎ブロック）の施工の効率化を図ることができることになる。
【００２５】
請求項２０に記載された発明によれば、後壁は、垂直若しくは下部が上部よりも外方側或いは内方側に傾斜されていることから、前記請求項１３に係る基礎ブロック形成用型枠を、より具体的にしたものを提供できることになる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２６】
図１〜図１４は、第１実施形態を示す。図１において、符号１は土木構築物としての河川護岸であり、その河川護岸１は、第１実施形態に係る基礎２上に構築されている。この河川護岸１の構築までの施工方法を、図２に示す工程図に基づいて順次、説明する。
【００２７】
先ず、図３に示すように、施工領域の開発河川岸（図３中、仮想線参照）３において、基礎設置用凹所（以下、凹所と称す）４が形成される。この凹所４は、図１８に示すように、開発前の開発河川岸３から河川５にかけて、ショベルカー４７のバケット部４８を用いて掘削することにより形成されることになっており、この掘削により、凹所４が河川５の水面５ａ下（水中）において形成されると共に、河川５の水面５ａ（通常水位）よりも上側において、傾斜した陸上施工面６が形成されることになる。上記凹所４は、水中施工面として、凹所後側内壁面７と、この凹所後側内壁面７の下部に連なり陸上施工面６から遠くなる方向（図３中、左方向）に略水平に延びる凹所底壁面８と、その凹所底壁面８から、前記凹所後側内壁面７から河川５側に向けて所定距離だけ離間した位置において起立する凹所前側内壁面９とを有することになっており、このうち、凹所後側内壁面７は、陸上施工面６に連なって傾斜し、凹所前側内壁面９は、凹所後側内壁面７の傾斜の向きとは逆に、上方に向かうに従って陸上施工面６側から遠くなるように傾斜されている。この凹所４は、形成すべき基礎２の延び長さに対応させるべく、開発河川岸３の延び方向（図３における紙面垂直方向）に長く延びることになる。尚、図１８におおいて、符号４９は、作業中のバケット部４８の位置を確認するための浮きブイであり、符号５０は、掘削中、土砂粒子が流失することを防止するための土砂粒子流失防止材である。
【００２８】
次に、図４に示すように、前記凹所底壁面８から地中に対して複数の長尺杭１０が打ち込まれる。後述の各基礎ブロック形成用型枠１２の各設置位置、その各上端面の高さ位置の目安等を得るためである。このため、各長尺杭１０は、凹所後側内壁面７寄りの位置において、開発河川岸３の延び方向に（図４の紙面直角方向）に所定間隔毎（例えば２ｍ毎）に地中に打ち込まれ、その上端部は、河川５の水面５ａから突出することになっている。この長尺杭１０としては、本実施形態においては、Ｈ鋼が用いられ、その長尺杭１０には、長さを示す目盛りが長手方向に付されている。勿論この場合、長尺杭１０として、Ｈ鋼に換えて、ポール等を用いることができる。
【００２９】
次に、図５に示すように、前記凹所底壁面８の全体に亘って、塊状硬質物質層として砕石層（均し石層）１１が形成される。安定した基盤層を形成すると共に、後述の各基礎ブロック形成用型枠１２を水平方向に変位動させないためにその構成材料の一部として利用するためである。このため、安定した基盤層を形成するべく、砕石層１１の形成に際して、凹所４内に砕石１１ａが投入されて砕石層１１の厚みが２０ｃｍ程度になるようにされ、その砕石層１１において、その構成要素である各砕石１１ａは互いに噛み合う状態とされる。このとき、この砕石層１１は、その前側端（図５中、左端）が凹所前側内壁面９に当接され、砕石層１１の後側端（図５中、右端）が凹所後側内壁面７に当接されて、砕石層１１は、その凹所前側内壁面９、凹所後側内壁面７により、一体化物として、両内壁面９，７の配設方向（図５中、左右方向）に変位動不能に規制される。尚、砕石層１１が基礎ブロック形成用型枠１２を水平方向に変位動させないことに利用されることに関しては、後述する。
【００３０】
次に、図６に示すように、前記凹所４内における砕石層１１上に向けて、基礎ブロック形成用型枠（以下、型枠と称す）１２が降ろされる。型枠１２を砕石層１１上に載置するためである。
上記型枠１２としては、本実施形態においては、周壁のみにより形成されて１つの独立した閉空間が形成されたものが用いられている。具体的には、この型枠１２は、図７に示すように、前壁１４、後壁１５、互いに対向されて前、後壁１４，１５間をつなぐ一対の側壁１６とにより形成されている。この型枠１２は、その内部に後述の水中コンクリート２６を収容するための収容空間（空洞）１７を形成し、その型枠１２の上面には上部開口１８、その下面には下部開口１９を形成していて、そのいずれの開口１８，１９も収容空間１７を外部に開放している。この型枠１２の前壁１４は、下方に向かうに従って前方に向かうように傾斜されて、その前壁１４の下部が上部よりも前方（図６中、左方）に突出しており、後壁１５は、その後壁面が垂直面となるように上下方向に延びている。
【００３１】
より具体的には、型枠１２は、図８に示すように、型枠１２の外形形状に形成された骨組み構造体２０を基礎として形成されている。この骨組み構造体２０は、複数の骨組みユニット（本実施形態においては３つ（２１ａ〜２１ｃ））２１を有し、その複数の骨組みユニット２１を連結（連結手段として、連結具、溶接等を適宜使用）することにより組み立てられている。各骨組みユニット２１は、Ｌ字状アングル材２２を用いて組み立てられており、そのうち、左右両側（型枠の長手方向両側）の骨組みユニット２１ａ，２１ｃのみに、側壁１６となる鋼板が取付けられている。このため、複数の骨組みユニット２１を連結して骨組み構造体２０を組み立てたときには、上下方向、前後方向だけでなく、その各骨組みユニット２１の内部内において横方向（複数の骨組みユニット２１の配設方向）にも連通することになっている。このような骨組み構造体２０に対して、前壁１４、後壁１５となる鋼板等の板材（本実施形態においては、各壁１４（１５）に、分割された２枚の板材使用）が取付けられ、これにより、型枠１２が得られることになっている。この場合、前壁１４の上部は、骨組み構造体２０の上部よりも多少、上方に突出して、突出板部２３を形成している。したがって、このような型枠１２を用いる場合には、骨組みユニット２１ａ〜２１ｃ、板材等の比較的小さな部品として施工現場に運搬して、それらを組み立てることができることになり、搬送性を向上させることができることになる。
【００３２】
この第１実施形態における型枠１２の具体的寸法としては、図７において、横方向長さＬＢは４０００ｍｍ前後（骨組みユニット２１ａ，２１ｃについては１０００ｍｍ前後、骨組みユニット２１ｂについては２０００ｍｍ前後）、高さＬＨは２０００ｍｍ前後、下面における前後方向長さＬＳＬは１５００ｍｍ前後、上端面における前後方向長さＬＳＨは５００ｍｍ前後とされる。
【００３３】
前記型枠１２を降ろすに際しては、図６に示すように、クレーン等１３により、型枠１２を砕石層１１の上方まで吊り上げ搬送し、その後、その型枠１２を、その上部開口１８が上方（下部開口１９が下方）を向くようにしつつ、砕石層１１上に向けて降ろすこととされる。型枠１２を降ろすに伴い、河川水２７を型枠１２内における収容空間１７に導いて、型枠１２内に空気が取り込まれないようにし、型枠１２に浮力があまり作用しないようにするためである。
【００３４】
また、この型枠１２を降ろすに際しては、前壁１４を凹所前側内壁面９（後壁１５を凹所後側内壁面７）に向けつつ、その後壁面を前記長尺杭１０に沿わせることとされる。後壁１５を凹所後側内壁面７に向けるのは、垂直な後壁面を利用してその後壁面を長尺杭１０に沿わせることを可能とするためであり、型枠１２を降ろすとき、その後壁面を長尺杭１０に沿わせるのは、型枠１２の前後方向（図６中、左右方向）における所定の設置位置に降ろすと共に、長尺杭１０の目盛りを利用して、型枠１２の上端面を河川５の水面５ａよりも所定高さとなる位置（本実施形態においては水面よりも上方位置）に位置づけるためである。この工程を終えた時点においては、基本的に、型枠１２は、クレーン等１３による吊り上げにより、砕石層１１の上面から離れた（浮いた）状態とされる。これは、前述の砕石層１１の形成工程により、その厚みをもって型枠１２の上端面の高さ位置を正確に決めることが困難であるだけでなく、その砕石層１１の厚みに基づき型枠１２の上端面の高さが所定の高さよりも一旦、高くなった場合には、その是正手段として、その型枠１２の上端面の高さを低くすることは、砕石層１１の形成し直しを招いて、作業負担が格段に増加するからである。このため、この工程を終了した時点においては、型枠１２は、その上端面が所定高さ位置に位置するも、吊り上げ状態にとどめられる。
【００３５】
次に、図９に示すように、前記凹所４内に、凹所前側内壁面９と型枠１２の前壁１４との間から塊状硬質物質としての砕石２４ａが投入される。この砕石２４ａの投入は、基本的には、完成時に、砕石２４ａによる砕石層２４を形成して、洗掘を防止することを主目的とするが、この砕石２４ａの投入には、施工上の観点からも理由がある。その第１の理由は、前の工程において、砕石層１１の厚みが、型枠１２の下面に当接する厚みとしては足りず、型枠１２が基本的に吊り上げ状態になっていることから、砕石２４ａを、砕石層１１の上面と型枠１２下面との間に充填（補充）することにある。これにより、砕石層１１の厚みを適正な厚みだけ厚くして、型枠１２の上端面の高さ位置を所定高さ位置を超えることなくその所定高さ位置に近づけることができると共に、砕石層１１を型枠１１の基盤として確実に機能させることができることになる。
【００３６】
この場合、砕石２４ａを砕石層１１の上面と型枠１２の下面との間に補充するに際して、凹所前側内壁面９が利用される。凹所前側内壁面９の傾斜を有効に利用して砕石２４ａを型枠１２の下側に向けて転がりやすくするためである。また、砕石２４ａの投入は、必要に応じ、何回かに分けて行うと共に、その度に、クレーン等１３により型枠１２が引き上げられて、砕石層１１の上面と型枠１２下面との間の間隔が拡げられる。型枠１２に浮力による問題が生じないため型枠１２を水面５ａ下で応答性よく昇降動させることができることから、砕石２４ａの投入を分けて行って、その各砕石２４ａの投入の度にその砕石２４ａを砕石層１１の上面と型枠１２下面との間に導き易くする一方、その砕石２４ａの各投入を終える度に型枠１２をその砕石層１１の上面に載置して、その型枠１２の上端面の高さを迅速に確認し、型枠１２の上端面の高さをできるだけ所定高さに近づけるためである。
【００３７】
第２の理由は、凹所前側内壁面９と型枠１２の前壁１４との間に、型枠１２の下部側において砕石２４ａを噛み合った状態で充填して砕石層２４を形成することにある。この後の工程において行われる凹所４後方側への砕石等３２の投入に基づく衝撃力等により、型枠１２が前方側（図９中、左側）に移動したり、型枠１２の姿勢が前方側に傾いたりすることを、互いに噛み合った状態の砕石２４ａにより形成された砕石層２４と凹所前側内壁面９とにより受け止めて規制するためである。特に本実施形態においては、型枠２４の前壁１４が傾斜して、それが垂直の場合よりも砕石２４ａの層との接触面積が大きくされていることから、上記規制効果は高くなる。
【００３８】
上記砕石２４ａの投入工程においては、その砕石２４ａによって形成される砕石層２４は、凹所前側内壁面９と型枠１２の前壁１４との間であって、型枠１２の下部側に形成される。これは、前述の如く、完成後の基礎２の下部において洗掘を防止することを主目的としたためであるが、施工上の観点からは、型枠１２の下部側に充填される砕石２４ａの量に着目し、その砕石２４ａの投入によって型枠１２にはさほどの衝撃力等が生じさせないようにし、型枠２４を後方側（図９中、右側）に移動させないようにすることが考慮されている。特に本実施形態においては、このことをより考慮し、図９に示すように、この工程の段階では、砕石２４ａを、計画河床３１に連なる凹所４の開口端まで充填せず、その途中段階の充填量に抑えると共に、型枠１２の後壁面を長尺杭１０に当接させて、砕石２４ａの投入に伴う衝撃力を長尺杭１０によっても受け止めることとされている。
【００３９】
次に、図１０に示すように、前記凹所４内に、凹所後側内壁面７と型枠１２の後壁１５との間から塊状硬質物質としての砕石２５ａが投入される。凹所後側内壁面７と型枠１２の後壁１５との間に、型枠１２の下部側において砕石２５ａを充填し、互いに噛み合った状態の砕石２５ａからなる砕石層２５と凹所後側内壁面７とによって、型枠１２が後方側へ移動、倒伏することを規制するためである。これにより、型枠１２は、砕石層２４，２５、凹所前、後側内壁面９，７により移動が規制されると共に姿勢が保持されることになり、型枠１２が河川水により急激な動圧変化等を受けたとしても、それに十分に抗することができることになる。
【００４０】
本工程は、型枠１２の移動規制、姿勢保持の確実性を高める観点からなされており、必ずしも必要な工程ではない。前記砕石２４ａの投入以後、凹所前方側から型枠１２の前壁１４に大きな衝撃力を与える工程がなく、また、型枠１２の前壁１４の下部が上部よりも前方に突出して、その前壁１４の下部に砕石層２４（重量）が作用し、型枠１２が後方側に反転することが規制されることになるからであり、さらには、長尺杭１０が型枠１２の後壁面に当接されて、その型枠１２の後方側への移動等が規制されているからである。
【００４１】
次に、型枠１２の上端面の最終的高さ調整が行われる。この最終的高さ調整は、型枠１２の上端面の高さが所定の高さに対して低すぎる場合に行うもので、その場合には、図１０（又は図９）の状態において、クレーン等１３により型枠１２が，長尺杭１０の目盛りを参考にしつつ、必要な高さだけ上方に引き上げられる。これ伴い、砕石２４ａ，２５ａが砕石層１１上に流れ込んで該砕石層１１の新たな上面を形成することになり（砕石層１１の厚みが厚くなり）、その新たな上面に型枠１２は載ることになる。
本実施形態においては、本工程を最終的な高さ調整（微調整）として位置づけられており、前工程において、型枠１２の上端面の高さ位置が既に所定高さ位置に達している場合には、本工程は省略される。
勿論、前述の型枠１２を降ろす工程で行った型枠１２上端面の高さ調整を省いて（そのときには高さ調整を行わない）、そのまま砕石層１１上に型枠１２を降ろし、本工程において、型枠１２の上端面の高さ調整を一気に行ってもよい。その場合には、砕石層１１の厚みは、型枠１２を降ろしたときに、その上端面の高さ位置が所定の高さ位置よりも低くなるようにやや薄目に形成しておくことが必要となる。型枠１２を引き上げることにより、その上端面を最終的に所定の高さ位置に調整するためである。
【００４２】
このように型枠１２に対して高さ調整を終えると、次の新たな型枠１２に対して、前記型枠１２の降下工程から前記型枠１２上端面の高さ調整工程までの施工が行われ、型枠１２は、既に設置されている型枠１２に隣り合うように並べられる。このような新たな型枠１２に対する施工が繰り返され、複数の型枠１２は、凹所４内においてその凹所４の延び方向に連続的に延びるように設置される。この各型枠１２は、その隣り合う型枠１２に対して、順次、連結手段（図示略）により連結されることになり、複数の型枠１２の全ては、一体化される。この連結手段としては、ボルト、ナット等の留め具は勿論、上下方向において凹凸嵌合可能な構成を、隣り合う型枠１２に形成する等、種々のものを用いることができる。
この場合、緩衝性等を有する吸い出し防止シートを、隣り合う型枠１２の側壁間、或いは隣り合う型枠１２の後壁面間に跨るように用いることが好ましい。隣り合う型枠１２間から後述の砕石等３２が流失することを確実に防止するためである。
【００４３】
次に、図１１に示すように、長尺杭１０を引き抜いて除去した後、設置された各型枠１２内における収容空間１７内に水中コンクリート（水中不分離性コンクリート）２６が注入される。鋼矢板の打ち込み作業、その鋼矢板により囲まれた施工場所からの水抜き作業等を省き、河川水２７内であっても基礎２を形成できるようにするためである。
【００４４】
上記水中コンクリート２６は、既知の如く、水中に打ち込むコンクリートであり、本実施形態においては、一般的なものが用いられている。具体的には、所要の水中不分離性、強度、流動性及び耐久性をもつように、水中コンクリート２６の配合が決定されており、その配合例として、表１に示すような一般的なものが用いられる。尚、表１における数値は、単位はｋｇであり、コンクリート１ｍ3を作るときの配合量を示す。
【表１】
2005248433.tif 000003
【００４５】
各型枠１２に対する上記水中コンクリート２６の注入には、図１１に示すように、トレミー管等のコンクリート供給管２９が用いられ、そのコンクリート供給管２９の先端を常に型枠１２内の水中コンクリート２６中にあるようにしながら、各型枠１２の下端側から上端面に至るまで水中コンクリート２６が注入される。これに伴い、水中コンクリート２６の比重が河川水２７の比重よりも大きいことに基づき、各型枠１２内の河川水２７が上部開口１８から外部にオーバーフローすることになり、最終的には、各型枠１２内全体に水中コンクリート２６が充填され、各型枠１２内の河川水２７は全て排出されることになる。この各型枠１２内に充填された水中コンクリート２６は、この後、硬化して硬化コンクリート体３０となり、各型枠１２とその各型枠１２内の硬化コンクリート体３０とは、本実施形態において基礎２の主要要素となる基礎ブロック２８を形成することになる。
【００４６】
この水中コンクリート２６の注入に伴い、その水中コンクリート２６は、各型枠１２の下部開口１９から砕石層１１内に侵入する。このため、少なくとも各型枠１２の下方領域において、砕石層１１における互いに噛み合った砕石１１ａと水中コンクリート２６の硬化部分（硬化コンクリート部分３０ａ）とは、一体化（係合）する。その一方、砕石層１１の砕石１１ａは既に互いに噛み合って一体化し、この砕石層１１は、凹所前側、後側内壁面９，７により移動が規制されている。このため、図１２に示すように、型枠１２の下部開口１９から砕石層１１内に突出する硬化コンクリート部分３０ａと、砕石層１１中の砕石１１ａとの係合に基づいても、基礎ブロック２８の移動規制力、姿勢保持力が高められることになる。
したがって、外力に対する移動規制力、姿勢保持力が十分であると判断したときには、前述の凹所４前方側及び凹所４後方側への砕石２４ａ，２５ａの投入工程を省いて、砕石層１１上に型枠１２を載置した後、直ちに水中コンクリート２６を注入し、硬化コンクリート部分３０ａと砕石層１１との係合関係だけにより基礎ブロック２８の移動規制力、姿勢保持力を確保してもよい。
【００４７】
尚、本工程においては、長尺杭１０を引き抜いて除去することとしているが、勿論、その長尺杭１０をそのまま残して、基礎ブロック２８の補強材として用いてもよい。
【００４８】
次に、前記基礎ブロック２８（設置された複数の型枠１２）の後壁面と前記陸上施工面６側との間に、図１３に示すように、充填材料としての砕石、土砂等（以下、砕石等と称す）３２が型枠１２の後壁面上端まで充填される。基礎ブロック２８を砕石層等３２を介して陸上施工面６側に連ねて、基礎２を形成するためである。これにより、砕石等３２の充填層上面は、前記基礎ブロック２８の上端面に連なることになり、その両上端面は、基礎面２ａを形成することになる。
【００４９】
この場合、上記砕石等３２の充填は、投入により行われ、それが、型枠１２の後壁面の上端に至るまで行われることから、基礎ブロック２８には、砕石等３２の投入に基づく前方側への衝撃力が作用することになるが、その衝撃力は、基礎ブロック２８の大部分をなす重量物としての硬化コンクリート３０により受け止められることは勿論、前記砕石層２４を介して凹所前側内壁面９に受け止められ、さらには、型枠１２の下部開口１９から突出する硬化コンクリート部分３０ａと砕石層１１中の砕石１１ａとが係合し、その砕石層１１が凹所前側内壁面９ないしは凹所底壁面８に受け止められることになる。このため、砕石等３２の投入に伴って、基礎ブロック２８が移動したり、姿勢変更したりすることは確実に規制されることになる。
【００５０】
またこの場合、当初、基礎ブロック２８の後方側には、河川水２７が存在しているが、砕石等３２の投入に伴い、河川水２７は、基礎ブロック２８の延び方向両側から押し出されることになり、河川水２７が砕石等３２の投入工程に支障を与えることはない。
【００５１】
次に、図１４に示すように、前記基礎ブロック２８の延び方向両側において、その基礎ブロック２８及びその後方側に対して巨石３３等が積まれる。基礎ブロック２８後方側において、基礎ブロック２８の延び方向両側を閉塞して、その基礎ブロック２８後方側の砕石等３２が、その基礎ブロック２８の延び方向両側から崩れることを防止するためである。
【００５２】
この後、凹所４内に、凹所前側内壁面９と枠体１２の前壁４との間において、砕石２４ａが補充され、その新たな砕石２４ａの補充により形成された砕石層２４の上面は、計画河床３１と面一にされる（図１参照）。これにより、基礎２に関する施工を終え、基礎２が完成されたことになる。
【００５３】
次に、図１に示すように、上記基礎２ａ上に土木構築物としての河川護岸１が構築される。河川護岸１は、石３４にアンカー３５を取付けた土木構築材３６を、その石３４を河川５側に向けつつ、順次、積み上げると共に、それらの各アンカー３５を裏込め材料３７中に埋設したものとなっている（図１においては裏込め材料３７の一部が省略されている）。
本実施形態においては、河川護岸１の構築に伴い、基礎ブロック２８の上端面には、植栽土３８が設けられる。この植栽土３８により、図１に示すように、植物３９を生育させ、河川護岸１の緑化、周囲の自然景観との調和等を図るためである。この場合、土木構築材３６の石３４が、植栽土３８が後方に移動することを規制する一方、基礎ブロック２８の傾斜した上面と突出板部２３とが、植栽土３８が河川５側にこぼれ落ちないようにしており、植栽土３８は、河川護岸１の前方側下部に的確に保持されることになる。
【００５４】
図１５は第２実施形態、図１６は第３実施形態、図１７は第４実施形態を示すものである。この各実施形態において、前記第１実施形態と同一構成要素については同一符号を付してその説明を省略する。
【００５５】
第２実施形態においては、型枠１２として、３種類の構成型枠１２Ａが用意されている。図１５に示すものは、そのうちの一つである第１の構成型枠１２Ａ−１である。この第１の構成型枠１２Ａ−１は、前記第１実施形態に係る型枠１２とは、両側壁１６を有しない点で異なるのみである。この第１の構成型枠１２Ａ−１は、その長手方向両側に順次、連結していくものであり、その内部空間は、側壁を有しないために形成されている側部開口４０を通じて互いが連通することになっている。第２の構成型枠（図示略）は、上記第１の構成型枠１２Ａ−１群の一方の側部開口４０を閉じる役割を有するものであり、その役割を果たすべく、第２の構成型枠は、第１の構成型枠１２Ａ−１の構成において、その一方の側部開口４０を覆うように側壁が設けられている。第３の型枠（図示略）は、上記第１の構成型枠１２Ａ−１群の他方の側部開口４０を閉じる役割を有するものであり、その役割を果たすべく、第３の構成型枠は、第１の構成型枠１２Ａ−１の構成において、その他方の側部開口４０を覆うように側壁が設けられている。
【００５６】
したがって、このような３種類の型枠を用いれば、前記第１実施形態の場合とは異なり、各型枠１２内の水中コンクリート２６自体が連続的に一体化したものが得られることになり、基礎２として、重量安定性、強度等において、優れたものを得ることができることになる。
【００５７】
第３実施形態は、型枠１２として、上壁及び底壁が貫通しているだけでなく、前壁１４を透水性を有するようにしたものを示している。この型枠１２も、３種類の構成型枠１２Ａが用意されており、その各種類の構成型枠１２Ａは、前記第１実施形態に係る骨組みユニット２１ａ〜２１ｃ（図８参照）を基礎としてそれぞれ形成されている。
【００５８】
上記３種類の構成型枠１２Ａのうち、第１の型枠１２Ａ−１は、図１６に示すように、骨組みユニット２１ｂを基礎として形成されている。この骨組みユニット２１ｂは、側壁を設けないで側部開口４０を残している一方、その骨組みユニット２１ｂの後側には、後壁１５となる鋼板が取付けられ、その骨組みユニット２１ｂの前側には、前壁１４として、透水性シート４１と、その透水性シート４１を骨組みユニット２１ｂに押さえ付ける複数の半割丸太（規制部材）４２とが取付けられている。
【００５９】
上記透水性シート４１は、骨組みユニット２１ｂの前側開口を全面的に覆っており、この透水性シート４１には、水中コンクリート２６の注入に伴う第１の構成型枠１２Ａ−１内の河川水２７の排出を円滑に行うべく、水は通すが、水中コンクリート２６は通さない機能が持たされている。本実施形態においては、この透水性シート４１は、骨組みユニット２１ｂに的確に取付けるために、その骨組みユニット２１ｂの前側において突出する突出部４４（１つのみ図示して他のものについては図示略）に対して差し込むことになっており、その取付けられた状態において、透水性シート４１は、連結すべき隣の第１の構成型枠１２Ａ−１の前壁１４（透水性シート４１）に跨って延びるようにすべく、取付けられている型枠１２−１から多少、長手方向に突出されている。この透水性シート４１としては、例えば、織布、不織布等の布（天然、化学繊維を含む）、目の細かいメッシュ又は金網等、種々のものを用いることができる。
【００６０】
上記複数の半割丸太４２は、透水性シート４１が充填すべき水中コンクリート２６により大きく膨らむことを規制すると共に、構成型枠１２Ａ−１を周囲の自然景観に調和させることを主目的としている。この複数の半割丸太４２は、その半割丸太４２が構成型枠１２Ａ−１内からの河川水２７の排出を妨げることを抑制すべく、その長手方向を透水性シート４１に沿って上下方向に向くようにしつつ、横方向に所定間隔の隙間４３をあけて順次、配設されており、その各隙間４３には前記透水性シート４１が臨んでいる。
【００６１】
このような第１の構成型枠１２−１は、河川水２７内において、側部開口４０同士を合わせて順次連結され、それらの連結によって形成される連続的な内部空間を水中コンクリート２６の充填空間として利用することにより、構築すべき基礎ブロック２８の大部分が形成されることになる。
【００６２】
上記３種類の構成型枠１２Ａのうち、第２，第３の構成型枠（図示略）は、河川水内において延びるように連結した第１の構成型枠１２Ａ−１群の両側に連結されて、その連結された第１の構成型枠１２Ａ−１群の両側を閉塞する役割を有している。この第２，第３の構成型枠は、前記骨組みユニット２１ａ（２１ｃ）を基礎として、その骨組みユニット２１ａ（２１ｃ）に、前記第１の構成型枠１２Ａ−１の場合と同様、その前側開口を覆うように透水性シート４１が取付けられ、その透水性シート４１は半割丸太４２により骨組みユニット２１ａ（２１ｃ）に押さえ付けられることになっている。
【００６３】
したがって、このような構成型枠１２Ａを複数用いることによっても、施工現場の水抜き作業を行うことなく、基礎ブロック２８（基礎２）を形成できることになる。この場合、水中コンクリート２６を構成型枠１２Ａ群内に注入するに際して、各構成型枠１２Ａ内の河川水２７を、各上部開口１８、各下部開口１９だけでなく、各透水性シート４１からも排出できることになり、河川水の排出を容易にして、各構成型枠１２Ａ内の水中コンクリート２６の充填を的確に行うことができることになる。
【００６４】
図１７に示す第４実施形態においては、前記第３実施形態の変形例を示す。
この第４実施形態においては、透水性シート４１の内面側に、粗朶、麦藁、竹の束等の植物の束４５が複数取付けられているものが示されている。これにより、その各植物の束４５は、当初、型枠１２内における硬化コンクリート体３０内に埋設されているが、経時変化により、透水性シート４１、樹木の束４５が朽ちて無くなると、硬化コンクリート体３０の表面部に、外部に開口する複雑な空間が形成されることになり、その空間を魚の巣等として利用できることになる。
【００６５】
以上実施形態について説明したが本発明にあっては、次のような態様を包含する。
１）型枠１２（構成型枠１２Ａ）の側壁を形成する部材として、水中コンクリート２６を保持できる強度を有する限り、鋼板でなくても、プラスチック板、紙板、木板、石膏ボード等を用いてもよいこと。
２）後壁１５を、下部が上部よりも外方側或いは内方側に傾斜させること。
３）型枠１２の前壁１４面が、下部が上部よりも外方側に突出するように傾斜されている場合において、その型枠１２の後壁１５面を、垂直面、ないしは下部が上部よりも内方側に引っ込むように傾斜させること。
４）型枠１２（骨組み構造体２０）において用いられるＬ字状アングル材２２に換えて、プラスチック材、コンクリート材、紙材、木材等を、適宜用いること。
５）長尺杭１０を用いないこと。
６）第１実施形態において、各骨組みユニット２１に対して予め前壁１４、後壁１５となる鋼板等を取付けておいてもよいし、それに加えて、各骨組みユニット２１に側壁１６となる鋼板等を取付けてもよいこと。
７）土木構築物として、種々のタイプの護岸を形成すること。
８）本発明を、河川に限らず、湖沼、海においても適用すること。
９）型枠1２の上端面の設定位置である所定高さ位置を、水面下とすること。
１０）複数の構成型枠１２Ａを用いる場合には、連結された複数の第１の構成型枠１２Ａ−１が適当な長さになるたびに、第２又は第３の構成型枠を介在させて、水中コンクリート２６を注入空間が適当なものとすること。
１１）半割丸太４２を、その長手方向が横方向に向くようにすること。
１２）規制部材として、半割丸太４２に換えて、丸太を四角形状の柱状物に加工するに際して切り落とされる切り落とし材（半月状のもの等）、コンクリート版、木板、プラスチック版、石膏ボード等、種々の長尺部材を用いること。
１３）半割丸太４２等の長尺部材を用いるに際して、隣り合う長尺部材間に隙間４３をあけないようにすること。
１４）基礎ブロック２８自体（単独）を基礎２として用いること。
１５）砕石層１１に換えて、胴木、梯子土台（例えば丸太を用いて梯子状に形成したもの）。を用いること。
１６）透水性シート４１の内面側に取付ける植物の束を、木片、もみがら、おがくず等を袋詰め又は接着剤により一体成形して得たものを用いることにより形成し、それが朽ちた後、その該当空間を魚の巣等として用いること。
【図面の簡単な説明】
【００６６】
【図１】第１実施形態に係る基礎上に構築された河川護岸を示す縦断面図。
【図２】第１実施形態に係る基礎から河川護岸までの施工工程を示す工程図。
【図３】第１実施形態における施工工程を示す図であって、基礎設置用凹所の形成工程を説明する説明図。
【図４】図３に続く工程であって、長尺杭の打込み工程を説明する説明図。
【図５】図４に続く工程であって、砕石層（均し石層）の形成工程を説明する説明図。
【図６】図５に続く工程であって、基礎ブロック形成用型枠の降下工程を説明する説明図。
【図７】第１実施形態において用いられる型枠を示す斜視図。
【図８】第１実施形態に係る型枠の骨組み構造を説明する説明図。
【図９】図６に続く工程であって、凹所前方側への砕石投入工程を説明する説明図。
【図１０】図９に続く工程であって、凹所後方側への砕石投入工程等を説明する説明図。
【図１１】図１０に続く工程であって、水中コンクリートの注入工程を説明する説明図。
【図１２】型枠内に水中コンクリートを注入した場合における該型枠の下方側構造を説明する説明図。
【図１３】図１１に続く工程であって、基礎ブロック後方側への砕石等投入工程を説明する説明図。
【図１４】図１３に続く工程であって、巨石等の投入工程を説明する説明図。
【図１５】第２実施形態において用いられる構成型枠を示す斜視図。
【図１６】第３実施形態において用いられる構成型枠を示す斜視図。
【図１７】第４実施形態に係る基礎上に構築された河川護岸を示す縦断面図。
【図１８】図３における基礎設置用凹所の形成を示す説明図。
【符号の説明】
【００６７】
１    河川護岸（土木構築物）
２    基礎
４    基礎設置用凹所
５    河川
５ａ  水面
６    陸上施工面
７    凹所後側内壁面
９    凹所前側内壁面
１０  長尺杭
１１  砕石層（塊状硬質物質層）
１１ａ  砕石（塊状硬質物質）
１２  型枠
１２Ａ  構成型枠
１４  前壁
１５  後壁
１７  収容空間（空洞）
１８  上部開口
１９  下部開口
２３  突出板部
２４  砕石層
２４ａ  砕石（塊状硬質物質）
２６  水中コンクリート
２８  基礎ブロック
３０  硬化コンクリート体
３０ａ  硬化コンクリート部分
３２  砕石等（充填材料）
３８  植栽土
３９  植物
４１  透水性シート
４２  半割丸太（規制部材）
４３  隙間
４５  植物の束
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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