(57)【要約】      （修正有）【課題】弾性材よりなる無端帯状体により構成され、作業車の足廻りとして用いられる弾性クローラに関し、信頼性及び耐久性を向上すること。【解決手段】クローラ本体２Ａは、第１及び第２のラグユニットＸ１，Ｘ２を有する。第１のラグユニットＸ１は、二つの芯金３に跨って対向するよう形成された左ラグ４Ｌと、中央位置Ａより左側に配設され中心位置Ａを基準として対称な構成とされた右ラグ４Ｒとを有している。また、第２のラグユニットＸ２は、一つの芯金３に跨って対向するよう形成された左ラグ５Ｌと、中央位置Ａより左側に配設され中心位置Ａを基準として対称な構成とされた右ラグ５Ｒとを有している。そして、この第１のラグユニットＸ１と第２のラグユニットＸ２をクローラ本体２Ａの帯長手方向（Ｙ１，Ｙ２方向）に交互に並列されるよう配置する。【選択図】図１
2005186922.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
弾性材により無端帯状に形成されると共に、接地面側に突出したラグを形成してなるクローラ本体と、
該クローラ本体の幅方向の中央位置より左右に延出する翼部を有すると共に、該翼部が前記クローラ本体に形成されたラグと対向するよう前記クローラ本体の帯長手方向に並列された芯金とを有する弾性クローラにおいて、
前記クローラ本体は、
各々が二つの翼部に跨って対向するよう形成されており、前記幅方向の中央位置より右側に配設された第１の右ラグと、前記幅方向の中央位置より左側に配設されると共に前記第１の右ラグに対して前記中心位置を基準として対称な構成とされた第１の左ラグとにより第１のラグユニットを構成し、
各々が一つの翼部に跨って対向するよう形成されており、幅方向の中央位置より右側に配設された第２の右ラグと、前記幅方向の中央位置より左側に配設されると共に前記第２の右ラグに対して前記中心位置を基準として対称な構成とされた第２の左ラグとにより第２のラグユニットを構成し、
前記第１のラグユニットと前記第２のラグユニットが、前記クローラ本体の帯長手方向に交互に並列される構成としたことを特徴とする弾性クローラ。
【請求項２】
請求項１記載の弾性クローラにおいて、
前記第１のラグユニットを構成する第１の右ラグに形成された接地面の帯長手方向の長さと、前記第２のラグユニットを構成する第２の右ラグに形成された接地面の帯長手方向の長さとを等しく設定すると共に、
前記第１のラグユニットを構成する第１の左ラグに形成された接地面の帯長手方向の長さと、前記第２のラグユニットを構成する第２の左ラグに形成された接地面の帯長手方向の長さとを等しく設定したことを特徴とする弾性クローラ。
【請求項３】
請求項１または２記載の弾性クローラにおいて、
前記第１及び第２の左ラグは前記帯長手方向に延出する第１の延出部を形成してなり、
前記第１及び第２の右ラグは前記帯長手方向に延出する第２の延出部を形成してなり、
前記第１の延出部の延出方向と、前記第２の延出部の延出方向を同方向としたことを特徴とする弾性クローラ。
【請求項４】
請求項１乃至３のいずれか１項に記載の弾性クローラにおいて、
前記第１及び第２の右ラグ及び前記第１及び第２の左ラグの外周に形成された側壁の内、前記第１及び第２の延出部の形成側に形成される側壁の平面視した時の長さを、前記第１及び第２の延出部の形成側と反対側に形成される側壁の平面視した時の長さに比べ、小さく設定したことを特徴とする弾性クローラ。
【請求項５】
弾性材により無端帯状に形成されると共に、接地面側に突出したラグを形成してなるクローラ本体と、
該クローラ本体の幅方向の中央位置より左右に延出する翼部を有すると共に、該翼部が前記クローラ本体に形成されたラグと対向するよう前記クローラ本体の帯長手方向に並列された芯金とを有する弾性クローラにおいて、
前記クローラ本体は、
各々が二つの翼部に跨って対向するよう形成されており、前記幅方向の中央位置より片側一方に配設された第１のラグと、前記片側一方に配設されると共に前記第１のラグと前記クローラ本体の帯長手方向に対し対向するよう配置された第２のラグとによりラグユニットを構成し、
前記ラグユニットが、前記クローラ本体の幅方向の中央位置に対する左側及び右側の双方において、前記クローラ本体の帯長手方向に並列される構成とし、
かつ、前記第１及び第２のラグは前記帯長手方向に延出する延出部を形成すると共に、前記クローラ本体の幅方向に対向している第１または第２のラグの延出部が、前記クローラ本体の帯長手方向に一部重畳するよう構成したことを特徴とする弾性クローラ。
【請求項６】
請求項５記載の弾性クローラにおいて、
前記第１のラグに形成された接地面の帯長手方向の長さと、前記第２のラグに形成された接地面の帯長手方向の長さとを等しく設定したことを特徴とする弾性クローラ。
【請求項７】
請求項５または６記載の弾性クローラにおいて、
前記幅方向の中央位置より右側に並設される第１または第２のラグと、前記幅方向の中央位置より左側に並設される第１または第２のラグが、左右に振り分けて配置されてなることを特徴とする弾性クローラ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は弾性クローラに係り、特に弾性材よりなる無端帯状体により構成され、悪路等の悪環境下で使用される作業車の足廻りとして用いられる弾性クローラに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、悪路等の悪環境下で使用される作業車の足廻りとしては、鉄キャタピラが多用されてきた。しかしながら、鉄キャタピラは重量が重く、また燃費節減性、騒音防止性等に劣るため、近年では鉄キャタピラに代えて弾性クローラが多用されるようになってきている。
【０００３】
この弾性クローラは、クローラ本体と芯金とにより構成されている。クローラ本体は、弾性材料により無端帯状に形成されている。また、芯金は中心より左右に延出する翼部を有しており、この翼部がクローラ本体の幅方向に延出するようクローラ本体内に埋設される。この際、芯金は、帯長手方向に所定の間隔を有して並列した状態でクローラ本体内に埋設される。
【０００４】
また、クローラ本体の接地側には肉盛状のラグが形成されており、またラグとラグとの間は窪んだ排土部が形成されている。このラグはクローラ本体の幅方向に対する中心位置より左右に振分けて形成されており、各ラグは芯金の左右の翼部と対向するよう（重なり合うよう）構成されている。上記構成とされた弾性クローラの具体例としては、例えば特許文献１に開示されたものがある。
【０００５】
同公報に開示された弾性クローラでは、左右のラグの一方が帯長手方向で隣接する複数個の翼部の投影面に跨った長さの接地面を有した構成とされている。また、他方のラグは、左右他方の翼部の投影面に重なり合う長さの接地面を有した構成とされている。
【０００６】
一方のラグにおける接地面の接地長さに対し、他方のラグにおける接地面の接地長さが短く形成されており、かつ、それぞれ左右において接地面の接地長さが異なるよう構成されている。また、この接地長さを異にする接地面を有する左右のラグは、クローラ本体の幅方向中央より左右振分けられて千鳥状に配列された構成とされている。
【特許文献１】特開２００２−２９４６１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
上記した特許文献１に開示された弾性クローラは、接地長さを異にする接地面を有する左右のラグを左右千鳥状に配列し、翼部の投影面に重ね合される構成としたことにより、巻掛部での屈曲性は良好となり脱輪を抑制できると共に振動低減を図ることができる。
【０００８】
しかしながら、特許文献１に開示された弾性クローラは、一方のラグにおける接地面の接地長さに対し、他方のラグにおける接地面の接地長さが短く形成されていたため、特に接地長さが短く形成されたラグの強度が低下してしまうという問題点があった。
【０００９】
また、それぞれ左右において接地面の接地長さが異なるよう構成されていたため、弾性クローラを循環回走する際、左右のラグに印加される外力に差が発生し、これが応力として弾性クローラに作用してしまう。このため、応力が集中し易い位置において亀裂等が発生する可能性があり、弾性クローラの信頼性及び耐久性が低下してしまうという問題点があった。
【００１０】
更に、接地長さを異にする接地面を有する左右のラグは、クローラ本体の幅方向中央より左右振分けられて千鳥状に配列された構成とされていたため、隣接する一対の芯金を見ると左右のいずれか一方は必ずラグが跨った状態となる。このため、従来に比べては良好になったものの、十分な屈曲性を実現することができず、脱輪要因を完全に除去するには至っていなかった。
【００１１】
本発明は上記の点に鑑みてなされたものであり、信頼性及び耐久性を向上しうる弾性クローラを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
上記の課題を解決するために本発明では、次に述べる各手段を講じたことを特徴とするものである。
【００１３】
請求項１記載の発明は、
弾性材により無端帯状に形成されると共に、接地面側に突出したラグを形成してなるクローラ本体と、
左右に延出する翼部を有すると共に、該翼部が前記クローラ本体に形成されたラグと対向するよう前記クローラ本体の帯長手方向に並列された芯金とを有する弾性クローラにおいて、
前記クローラ本体は、
各々が二つの翼部に跨って対向するよう形成されており、幅方向の中央位置より右側に配設された第１の右ラグと、前記幅方向の中央位置より左側に配設されると共に第１の右ラグに対して前記中心位置を基準として対称な構成とされた第１の左ラグとにより第１のラグユニットを構成し、
各々が一つの翼部に跨って対向するよう形成されており、幅方向の中央位置より右側に配設された第２の右ラグと、前記幅方向の中央位置より左側に配設されると共に第２の右ラグに対して前記中心位置を基準として対称な構成とされた第２の左ラグとにより第２のラグユニットを構成し、
前記第１のラグユニットと前記第２のラグユニットが、前記クローラ本体の帯長手方向に交互に並列される構成としたことを特徴とするものである。
【００１４】
上記発明によれば、第１のラグユニットにおいていは第１の右ラグと第１の左ラグが幅方向の中央位置を基準として対称となるよう構成されており、第２のラグユニットにおいていは第２の右ラグと第２の左ラグが幅方向の中央位置を基準として対称となるよう構成されているため、弾性クローラの左右バランスを保つことができる。これにより、弾性クローラを循環回走する際、内部に応力が発生することを抑制することができ、弾性クローラの信頼性及び耐久性を向上させることができる。
【００１５】
また、第１のラグユニットを構成する第１の左右ラグは二つの芯金の翼部に跨って対向するよう形成されており、第２のラグユニットを構成する第２の左右ラグは一つの芯金の翼部にのみ対向するよう形成されている。このため、十分な屈曲性を実現することが可能となり、脱輪の発生をより確実に防止することができる。
【００１６】
また、請求項２記載の発明は、
請求項１記載の弾性クローラにおいて、
前記第１のラグユニットを構成する第１の右ラグに形成された接地面の帯長手方向の長さと、前記第２のラグユニットを構成する第２の右ラグに形成された接地面の帯長手方向の長さとを等しく設定すると共に、
前記第１のラグユニットを構成する第１の左ラグに形成された接地面の帯長手方向の長さと、前記第２のラグユニットを構成する第２の左ラグに形成された接地面の帯長手方向の長さとを等しく設定したことを特徴とするものである。
【００１７】
上記発明によれば、帯長手方向に対する前後のバランスが良好となり応力及び振動の発生を抑制することができる。
【００１８】
また、請求項３記載の発明は、
請求項１または２記載の弾性クローラにおいて、
前記第１及び第２の左ラグは前記帯長手方向に延出する第１の延出部を形成してなり、
前記第１及び第２の右ラグは前記帯長手方向に延出する第２の延出部を形成してなり、
前記第１の延出部の延出方向と、前記第２の延出部の延出方向を同方向としたことを特徴とするものである。
【００１９】
上記発明によれば、第１及び第２の右ラグと第１及び第２の左ラグの双方に、帯長手方向に延出する第１及び第２の延出部を形成したことにより、弾性クローラの接地面が従来に比べて広くなり、よって弾性クローラの剛性を高めることができる。また、第１の延出部の延出方向と第２の延出部の延出方向を同方向としたことにより振動の発生を抑制することができる。
【００２０】
また、請求項４記載の発明は、
請求項１乃至３のいずれか１項に記載の弾性クローラにおいて、
前記第１及び第２の右ラグ及び前記第１及び第２の左ラグの外周に形成された側壁の内、前記第１及び第２の延出部の形成側に形成される側壁の平面視した時の長さを、前記第１及び第２の延出部の形成側と反対側に形成される側壁の平面視した時の長さに比べ、小さく設定したことを特徴とするものである。
【００２１】
上記発明によれば、帯長手方向に隣接するラグ間の離間距離を短くなり、これに伴いクローラ本体の接地面側におけるラグの占有率（ラグの占める面積）を高めることができるため、弾性クローラの剛性を高めることができる。尚、第１及び第２の延出部の形成側と反対側に形成される側壁の平面視した時の長さを、第１及び第２の延出部の形成側に形成される側壁の平面視した時の長さと同様に短くすることも考えられるが、この構成ではラグの剛性が高くなりすぎ、路面に対するいわゆる喰い付き性が劣化してしまうため望ましくない。
【００２２】
また、請求項５記載の発明は、
弾性材により無端帯状に形成されると共に、接地面側に突出したラグを形成してなるクローラ本体と、
該クローラ本体の幅方向の中央位置より左右に延出する翼部を有すると共に、該翼部が前記クローラ本体に形成されたラグと対向するよう前記クローラ本体の帯長手方向に並列された芯金とを有する弾性クローラにおいて、
前記クローラ本体は、
各々が二つの翼部に跨って対向するよう形成されており、前記幅方向の中央位置より片側一方に配設された第１のラグと、前記片側一方に配設されると共に前記第１のラグと前記クローラ本体の帯長手方向に対し対向するよう配置された第２のラグとによりラグユニットを構成し、
前記ラグユニットが、前記クローラ本体の幅方向の中央位置に対する左側及び右側の双方において前記クローラ本体の帯長手方向に並列される構成とし、
かつ、前記第１及び第２のラグは前記帯長手方向に延出する延出部を形成すると共に、前記クローラ本体の幅方向に対向している第１または第２のラグの延出部が、前記クローラ本体の帯長手方向に一部重畳するよう構成したことを特徴とするものである。
【００２３】
上記発明によれば、ラグユニットが、クローラ本体の幅方向の中央位置に対する左側及び右側の双方においてクローラ本体の帯長手方向に並列される構成とし、かつ、クローラ本体の幅方向に対向している第１または第２のラグの延出部がクローラ本体の帯長手方向に一部重畳するよう構成したことにより、いずれかのラグの接地面が必ず地面と接触した状態となるため、循環回走時における弾性クローラの地面に対する上下変動を少なくでき、これにより振動の発生を抑制することができる。
【００２４】
また、請求項６記載の発明は、
請求項５記載の弾性クローラにおいて、
前記第１のラグに形成された接地面の帯長手方向の長さと、前記第２のラグに形成された接地面の帯長手方向の長さとを等しく設定したことを特徴とするものである。
【００２５】
上記発明によれば、クローラ本体に形成される全てのラグに形成された接地面の帯長手方向の長さが等しくなるため、クローラ本体のクローラ本体の幅方向及びこれに直交する方向（循環回走方向）に対するバランスが良好となる。また、クローラ本体全体としての接地面積が増大するため、クローラ本体の剛性が高まり、特に旋回時における脱輪（弾性クローラがスプロケット爪から外れてしまうこと）を防止できる。
【００２６】
また、請求項７記載の発明は、
請求項５または６記載の弾性クローラにおいて、
前記幅方向の中央位置より右側に並設される第１または第２のラグと、前記幅方向の中央位置より左側に並設される第１または第２のラグが、左右に振り分けて配置されてなることを特徴とするものである。
【００２７】
上記発明によれば、幅方向の中央位置より左右にラグが左右に振り分けて配置されるため、循環回走時に必ずいずれかのラグの接地面が地面と接触し、かつその接触面積が請求項１の構成に比べて増大するため、旋回時における脱輪をより確実に防止することができる。
【発明の効果】
【００２８】
本発明によれば、弾性クローラの左右バランスを保つことができ、弾性クローラの剛性及び屈曲性を共に高めることができ、更に振動の発生を抑制することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２９】
次に、本発明を実施するための最良の形態について図面と共に説明する。
【００３０】
図１乃至図３は、本発明の第１実施例である弾性クローラ１Ａを示している。図１（Ａ）は弾性クローラ１Ａの平面図であり、図１（Ｂ）は図１（Ａ）におけるＢ−Ｂ線に沿う断面図である。また図２は図１（Ａ）におけるＡ−Ａ線に沿う断面図であり、図３は弾性クローラ１Ａの底面図である。
【００３１】
この弾性クローラ１Ａは、例えば悪路等の悪環境下で使用される作業車の足廻りとして使用されるものである。尚、弾性クローラ１Ａはキャタピラと同様に無端帯状（環状）に形成されるものであるが、図示の便宜上、以下の説明に用いる各図では弾性クローラ１Ａの一部を拡大して示している。
【００３２】
弾性クローラ１Ａは、大略するとクローラ本体２Ａと芯金３とにより構成されている。クローラ本体２Ａは、ゴム等の弾性材料（エラストマー材料）によって無端帯状に形成されている。このクローラ本体２Ａは、図１乃至図３に加え図４に示すように、接地側面に複数のラグ４Ｌ，４Ｒ，５Ｌ，５Ｒ、係合孔６、及び排土部９Ｌ，９Ｒ等が形成されると共に、反設置側面（接地側面の反対面）にはガイド面７Ｌ，７Ｒ及び屈曲用溝１０Ｌ，１０Ｒ等が形成された構成とされている（図３参照）。尚、クローラ本体２Ａの詳細についは、説明の便宜上、後述するものとする。
【００３３】
一方、芯金３は金属材を鋳造或いはプレス等により型成形したものである。本実施例では、金属鋳物製の芯金３を用いている。この芯金３は、連結部３Ａを中心として左右に延出する左翼部３Ｌと右翼部３Ｒとが形成されおり、また中央寄りの位置には突起３Ｂ，３Ｃが形成されている。この芯金３は、図６に示すように、帯長手方向（図に矢印Ｙ１，Ｙ２で示す方向）に複数が並列するよう配置された状態でクローラ本体２Ａ内に埋設される。
【００３４】
クローラ本体２Ａに複数の芯金３が埋設された状態において、芯金３に形成された左右突起３Ｂ，３Ｃは、図３に示すように帯長手方向の前後で互いにずらされて左右千鳥状に配列されている。このように左右突起３Ｂ，３Ｃを左右千鳥状に配列することにより、振動の低減を図ることができる。尚、芯金３は金属材に限定されるものではなく、例えば硬質樹脂、或いは強化繊維を混入した硬質樹脂等を用いて作成することも可能である。
【００３５】
また、芯金３に形成されている連接部３Ａは、図示を省略した駆動輪の爪（スプロケット爪）が係合する部位である。このため、連接部３Ａの内周面３Ａ−１は、図１（Ｂ）に示すように、円弧状に形成されてスプロケット爪の係脱を円滑化している。また、内周面３Ａ−１の外周面は、実質的にゴムによる被覆部３Ａ−２にて被覆して錆発生を防止している（図１（Ｂ）参照）。
【００３６】
前記にように、上記構成とされた芯金３は図６に示すように並設された状態でクローラ本体２Ａ内に埋設され、これによりクローラ本体２Ａと芯金３は一体化し弾性クローラ１Ａが完成する。クローラ本体２Ａの幅方向（図中、矢印Ｚ１，Ｚ２方向）の中央部位には、スプロケット爪が係脱する係合孔６が所定の間隔で形成されている。
【００３７】
芯金３に形成された連結部３Ａは、クローラ本体２Ａと芯金３は一体化した状態で係合孔６の前後に位置するよう構成されている。即ち、弾性クローラ１Ａが駆動される際、スプロケット爪が係合孔６を介して芯金３（連結部３Ａ）と係合し、駆動力を弾性クローラ１Ａに付与する。尚、転輪が跨ぎ転輪のときは、左右突起３Ｂ，３Ｃの各外方部位におけるクローラ本体２Ａの反接地面が図３で示すように帯状のガイド面（レール面）７Ｌ、７Ｒを構成している。
【００３８】
また、芯金３における左右翼部３Ｌ、３Ｒの接地面側のクローラ本体２Ａには、図２に示すように抗張体８Ｌ、８Ｒが埋設されている。この抗張体８Ｌ、８Ｒはスチールコードを引揃えて構成したものであり、クローラ本体２Ａに左右に振分けられて埋設されている。この抗張体８Ｌ、８Ｒは実質的にエンドレス（環状）とされており、クローラ本体２Ａの伸びを阻止する機能を実現している。
【００３９】
更に、スプロケット爪が係合する巻掛部での屈曲性をより円滑にするため、図３で示すように、クローラ本体２Ａの反接地側面には屈曲用溝１０Ｌ、１０Ｒが形成されている。この屈曲用溝１０Ｌ、１０Ｒは、帯幅方向（Ｚ１，Ｚ２方向）に延伸するよう形成されており、応力集中を防止する機能を奏している。
【００４０】
続いて、本発明の要部となるクローラ本体２Ａに形成されたラグ４Ｌ，４Ｒ，５Ｌ，５Ｒについて、主に図１及び図４を用いて説明する。
【００４１】
ラグ４Ｌ，４Ｒ，５Ｌ，５Ｒは、クローラ本体２Ａの接地側に肉盛状に突出形成した構成とされている。この各ラグ４Ｌ，４Ｒ，５Ｌ，５Ｒの間は、相対的に窪んだ状態となっており排土部９Ｌ，９Ｒを構成している。本実施例では、第１の左ラグ４Ｌと第１の右ラグ４Ｒが一組をなして第１のラグユニットＸ１を構成し、第２の左ラグ５Ｌと第２の右ラグ５Ｒが一組をなして第２のラグユニットＸ２を構成している（図中、第１のラグユニットＸ１及び第２のラグユニットＸ２を一点鎖線で囲って示している）。
【００４２】
先ず、第１のラグユニットＸ１について説明する。第１のラグユニットＸ１は、その下部に二つの芯金３が位置するよう構成されている。また、第１のラグユニットＸ１は、第１の左ラグ４Ｌと第１の右ラグ４Ｒとを有した構成とされている。
【００４３】
第１の左ラグ４Ｌは、クローラ本体２Ａの幅方向（Ｚ１，Ｚ２方向）に対する中央位置（図１（Ａ）に矢印Ａで示す一点鎖線の位置）より左側に配設されている。この第１の左ラグ４Ｌは、二つの芯金３の左翼部３Ｌに跨って対向するよう形成されている。更に、第１の左ラグ４Ｌの上面には、第１の左接地面４Ｌ−１が形成されている。
【００４４】
一方、第１の右ラグ４Ｒは、クローラ本体２Ａの幅方向（Ｚ１，Ｚ２方向）に対する中央位置Ａより右側に配設されている。この第１の右ラグ４Ｒは、二つの芯金３の右翼部３Ｒに跨って対向するよう形成されている。更に、第１の右ラグ４Ｒの上面には、第１の右接地面４Ｒ−１が形成されている。
【００４５】
ここで、第１の左ラグ４Ｌと第１の右ラグ４Ｒの形状に注目すると、第１の左ラグ４Ｌと第１の右ラグ４Ｒは同一形状とされているが、ただし第１の左ラグ４Ｌと第１の右ラグ４Ｒは、幅方向の中央位置Ａを基準として左右対称な構成とされている。尚、上記構成とすることにより、第１のラグユニットＸ１には一つの係合孔６が形成される。
【００４６】
続いて、第２のラグユニットＸ２について説明する。第２のラグユニットＸ２は、その下部に一つの芯金３が位置するよう構成されている。また、第２のラグユニットＸ２は、第２の左ラグ５Ｌと第２の右ラグ５Ｒとを有した構成とされている。
【００４７】
第２の左ラグ５Ｌは、クローラ本体２Ａの幅方向（Ｚ１，Ｚ２方向）の中央位置Ａより左側に配設されている。この第２の左ラグ５Ｌは、一つの芯金３の左翼部３Ｌに対向するよう形成されている。更に、第２の左ラグ５Ｌの上面には、第２の左接地面５Ｌ−１が形成されている。
【００４８】
一方、第２の右ラグ５Ｒは、クローラ本体２Ａの幅方向（Ｚ１，Ｚ２方向）の中央位置Ａより右側に配設されている。この第２の右ラグ５Ｒは、一つの芯金３の右翼部３Ｒに対向するよう形成されている。更に、第２の右ラグ５Ｒの上面には、第２の右接地面５Ｒ−１が形成されている。
【００４９】
ここで、第２の左ラグ５Ｌと第２の右ラグ５Ｒの形状に注目すると、第２の左ラグ５Ｌと第２の右ラグ５Ｒは同一形状とされているが、第２の左ラグ５Ｌと第２の右ラグ５Ｒは幅方向の中央位置Ａを基準として左右対称な構成とされている。また、第２の左ラグ５Ｌと第２の右ラグ５Ｒの形状は、前記した第１の左ラグ４Ｌと第１の右ラグ４Ｒの形状とも略同一形状となるよう構成されている。尚、第２のラグユニットＸ２には、二つの係合孔６が形成される。
【００５０】
上記構成とされた第１のラグユニットＸ１と第２のラグユニットＸ２は、帯長手方向（Ｙ１，Ｙ２方向）に交互に並列され、これによりクローラ本体２Ａを構成する。本実施例に係る弾性クローラ１Ａは、上記のように第１のラグユニットＸ１においていは第１の左ラグ４Ｌと第１の右ラグ４Ｒが幅方向（Ｚ１，Ｚ２方向）の中央位置Ａを基準として対称となるよう構成されており、第２のラグユニットＸ２においていは第２の左ラグ５Ｌと第２の右ラグ５Ｒが幅方向の中央位置Ａを基準として対称となるよう構成されている。
【００５１】
このため、クローラ本体２Ａの左右バランスを保つことができ、これにより弾性クローラ２を循環回走させた場合に内部に応力が発生することを抑制することができる。従って、クローラ本体２Ａに応力に起因した亀裂や破損が発生することを防止でき、弾性クローラ２の信頼性及び耐久性を向上させることができる。
【００５２】
また、第１のラグユニットＸ１を構成する第１の左右ラグ４Ｌ，４Ｒは、二つの芯金３の翼部３Ｌ，３Ｒに跨って対向するよう形成されており、第２のラグユニットＸ２を構成する第２の左右ラグ５Ｌ，５Ｒは一つの芯金３の翼部３Ｌ，３Ｒにのみ対向するよう形成されている。これにより、第１のラグユニットＸ１と第２のラグユニットＸ２とが接続される部位ではゴムよりなるクローラ本体２Ａのみが存在し芯金３は存在しないため、十分な屈曲性を実現することが可能となり、よって脱輪の発生をより確実に防止することができると共に振動の発生を抑制することができる。
【００５３】
続いて、第１のラグユニットＸ１及び第２のラグユニットＸ２を構成する各ラグ４Ｌ，４Ｒ，５Ｌ，５Ｒの形状に注目し、以下説明する。
【００５４】
前記したように、各ラグ４Ｌ，４Ｒ，５Ｌ，５Ｒは、クローラ本体２Ａの接地側に肉盛状に突出形成した構成とされており、また各ラグ４Ｌ，４Ｒ，５Ｌ，５Ｒの間は相対的に窪んだ状態となって排土部９Ｌ，９Ｒを構成している。
【００５５】
また各ラグ４Ｌ，４Ｒ，５Ｌ，５Ｒは、夫々接地面４Ｌ−１，４Ｒ−１，５Ｌ−１，５Ｒ−１が形成されている。前記したように各ラグ４Ｌ，４Ｒ，５Ｌ，５Ｒは略同一構成とされているため、各接地面４Ｌ−１，４Ｒ−１，５Ｌ−１，５Ｒ−１の形状も略同一形状とされている。
【００５６】
更に、上記したように第１のラグユニットＸ１においていは第１の左ラグ４Ｌと第１の右ラグ４Ｒとが中央位置Ａを基準として対称となるよう構成されており、第２のラグユニットＸ２においていは第２の左ラグ５Ｌと第２の右ラグ５Ｒとが中央位置Ａを基準として対称となるよう構成されている。このため、接地面４Ｌ−１と接地面４Ｒ−１も中央位置Ａを基準として対称となり、また接地面５Ｌ−１と接地面５Ｒ−１も中央位置Ａを基準として対称となる。このため、各接地面４Ｌ−１，４Ｒ−１，５Ｌ−１，５Ｒ−１の幅方向（Ｚ１，Ｚ２方向）のバランスが良好となり、応力の発生を抑制できると共に振動の発生を抑制することができる。
【００５７】
また、各接地面４Ｌ−１，４Ｒ−１，５Ｌ−１，５Ｒ−１は、中央位置Ａに近い部分に大面積部分が形成され、それより外側部分に小面積部分が形成されている。この大面積部分の帯長手方向長さは長く設定されており（大面積部分の帯長手方向長さを図中矢印Ｌ１で示す）、外側はこれよりも帯長手方向長さが小さく設定されている（小面積部分の帯長手方向長さを図中矢印Ｌ２で示す）。この大面積部分の帯長手方向長さＬ１も、全ての接地面４Ｌ−１，４Ｒ−１，５Ｌ−１，５Ｒ−１において等しい長さとなっている。上記構成とすることにより、クローラ本体２Ａの帯長手方向（Ｙ１，Ｙ２方向）のバランスが良好となり応力の発生を抑制できると共に振動の発生を抑制することができる。
【００５８】
また、上記のように帯長手方向長さＬを長くするため、左接地面４Ｌ−１，５Ｌ−１に第１の延出部１３Ｌが、右接地面４Ｒ−１，５Ｒ−１には第２の延出部１３Ｒが形成されている。この第１及び第２の各延出部１３Ｌ，１３Ｒは、いずれも帯長手方向に延出するよう形成されている（図４に、第１及び第２の各延出部１３Ｌ，１３Ｒの帯長手方向に対する延出量を矢印Ｄで示す）。
【００５９】
この際、本実施例では、第１の左接地面４Ｌ−１に形成された第１の延出部１３Ｌの延出方向と、第２の左接地面５Ｌ−１に形成された第１の延出部１３Ｌの延出方向が同一方向（図中、矢印Ｙ１方向）となるよう構成している。更に、第１の右接地面４Ｒ−１に形成された第２の延出部１３Ｒの延出方向と、第２の右接地面５Ｒ−１に形成された第１の延出部１３Ｒの延出方向が同一方向（図中、矢印Ｙ２方向）となるよう構成している。
【００６０】
この構成とすることにより、隣接する第１の左ラグ４Ｌと第２の左ラグ５Ｌとの間で、夫々に形成された第１の延出部１３Ｌが干渉することを防止でき、また隣接する第１の右ラグ４Ｒと第２の右ラグ５Ｒとの間で、夫々に形成された第２の延出部１３Ｒが干渉することを防止できる。よって、クローラ本体２Ａにおける接地面４Ｌ-１，４Ｒ−１，５Ｌ−１，５Ｒ−１を広く取ることが可能となり、クローラ本体２Ａの剛性を高めることができる。
【００６１】
一方、走行中におけるクローラ本体２Ａと路面との接地状態を考えると、第１のラグユニットＸ１内及び第２のラグユニットＸ２内における接地については、接地面４Ｒ−１と接地面４Ｌ−１は帯長手方向前後方向に重なっており、同様に接地面５Ｒ−１と接地面５Ｌ−１も帯長手方向前後方向に重なっているため、実質的に連続した接地が行われ、よって弾性クローラ１Ａの走行中における振動は抑制される。
【００６２】
また、接地が第１のラグユニットＸ１から第２のラグユニットＸ２へ、或いは第２のラグユニットＸ２から第１のラグユニットＸ１へと移る場合には、接地面４Ｌ−１と接地面５Ｒ−１とは帯長手方向前後方向に重なっておらず、また接地面５Ｌ−１と接地面４Ｒ−１とも帯長手方向前後方向に重なっていないが、本実施例では帯長手方向に隣接する第１の延出部１３Ｌと第２の延出部１３Ｒとの間の離間距離（図４に矢印Ｔ１，Ｔ２で示す距離等）が短く設定されている。このため、各ラグユニット間Ｘ１，Ｘ２の間における接地についても実質的に接地を連続的に行なわせることができ、よって弾性クローラ１Ａの走行中における振動発生を抑制することができる。
【００６３】
続いて、各ラグ４Ｌ，４Ｒ，５Ｌ，５Ｒの外周に形成された側壁に注目する。
【００６４】
各ラグ４Ｌ，４Ｒ，５Ｌ，５Ｒは、クローラ本体２Ａの接地側に肉盛状に突出形成した構成であるため、その外周には側壁が存在している。本実施例では、前記した第１及び第２の延出部１３Ｌ，１３Ｒの形成側に形成される側壁１１（第１の側壁１１という）の平面視した時の長さ（図４に矢印Ｅで示す）を、延出部１３Ｌ，１３Ｒの形成側と反対側に形成される側壁１２（第２の側壁１２という）の平面視した時の長さ（図４に矢印Ｆで示す）に比べて小さく設定している（Ｅ＜Ｆ）。
【００６５】
このように構成することにより、帯長手方向に隣接する第１の延出部１３Ｌと第２の延出部１３Ｒとの間の離間距離（図４に矢印Ｔ１，Ｔ２で示す距離等）を短くすることができる。具体的には、中央位置Ａよりも左側においては、第１の左ラグ４Ｌと第２の左ラグ５Ｌの離間距離（特に、第１の延出部１３Ｌの形成位置における離間距離）を短くすることができ、中央位置Ａよりも右側においては、第１の右ラグ４Ｒと第２の右ラグ５Ｒの離間距離（特に、第２の延出部１３Ｒの形成位置における離間距離）を短くすることができる。
【００６６】
これに伴い、クローラ本体２Ａの接地面側における各ラグ４Ｌ，４Ｒ，５Ｌ，５Ｒ及び各接地面４Ｌ−１，４Ｒ−１，５Ｌ−１，５Ｒ−１の占有率（ラグの占める面積）を高めることができ、よってこの構成とすることによって弾性クローラ１Ａの剛性を高めることができる。
【００６７】
尚、第１及び第２の延出部１３Ｌ，１３Ｒの形成側と反対側に形成される側壁の平面視した時の長さを、第１及び第２の延出部１３Ｌ，１３Ｒの形成側に形成される側壁の平面視した時の長さと同様に短くすることも考えられるが、この構成では各ラグの剛性が高くなりすぎ、路面に対するいわゆる食付き性が劣化してしまうため望ましくない。
【００６８】
続いて、本発明の第２実施例について説明する。
【００６９】
図５乃至図８は、第２実施例である弾性クローラ１Ｂを示している。図５は弾性クローラ１Ｂの平面図（図中ＰＬで示す部分）と底面図（図中ＢＡで示す部分）とを合わせて示しており、図６は図５におけるＣ−Ｃ線に沿う断面図であり、図７は弾性クローラ１Ｂを芯金３と共に示す平面図であり、図８は図７において芯金３の図示を省略した図である。尚、図５乃至図８において、図１乃至図４に示した第１実施例に係る弾性クローラ１Ａと同一構成については同一符号を付してその説明を省略するものとする。
【００７０】
前記した第１実施例に係る弾性クローラ１Ａでは、第１の左ラグ４Ｌと第１の右ラグ４Ｒとが一組をなす第１のラグユニットＸ１を設けると共に、第２の左ラグ５Ｌと第２の右ラグ５Ｒとが一組をなす第２のラグユニットＸ２を設けた構成とした。
【００７１】
これに対して本実施例に係る弾性クローラ１Ｂでは、クローラ本体２Ｂの幅方向（Ｚ１，Ｚ２方向）に対する中央位置Ａの右側に第１の右ラグ４Ｒと第２の右ラグ５Ｒとが一組をなす右ラグユニットＸＲ１を設け、また上記の中央位置Ａの左側に第１の左ラグ４Ｌと第２の左ラグ５Ｌとが一組をなす左ラグユニットＸＬ１を設けたと構成した。
【００７２】
右ラグユニットＸＲ１と左ラグユニットＸＬ１は実質的に同一構成であるが、クローラ本体２Ａの幅方向（Ｚ１，Ｚ２方向）に対する中央位置Ａの左右において向きが逆になっている。また、右ラグユニットＸＲ１はクローラ本体の幅方向の中央位置Ａに対する右側においてクローラ本体２Ａの帯長手方向に一定の配設ピッチで並列され、左ラグユニットＸＬ１は上記中央位置Ａに対する左側においてクローラ本体２Ａの帯長手方向に一定の配設ピッチで並列される。
【００７３】
しかしながら、上記中央位置Ａに対する左右において、右及び左右ラグユニットＸＲ１，ＸＬ１の配設ピッチは対応していない。従って本実施例では、第１の左ラグ４Ｌの真横の位置に第１の右ラグ４Ｒは位置しておらず、若干ずれた構成となっている。同様に、第２の左ラグ５Ｌの真横の位置に第２の右ラグ５Ｒは位置しておらず、若干ずれた構成となっている。以下、具体的な構成について説明する。
【００７４】
尚、以下の説明において、左右のラグユニットを総称して説明する場合にはラグユニットＸＬ１，ＸＲ１といい、第１の右ラグ４Ｒと第１の左ラグ４Ｌを総称して説明する場合には第１のラグ４Ｌ，４Ｒといい、更に第２の右ラグ５Ｒと第２の左ラグ５Ｌを総称して説明する場合には第２のラグ５Ｌ，５Ｒというものとする。
【００７５】
ラグユニットＸＬ１，ＸＲ１は、その下部に三つの芯金３が位置するよう構成されている。また、前記のようにラグユニットＸＬ１，ＸＲ１は、第１のラグ４Ｌ,４Ｒと第２のラグ５Ｌ,５Ｒとを有した構成とされている。第１のラグ４Ｌ,４Ｒは、二つの芯金３の左或は右翼部３Ｌ，３Ｒに跨って対向するよう形成されている。この第１のラグ４Ｌ,４Ｒの上面には、第１の接地面４Ｌ−１，４Ｒ−１が形成されている。また、第２のラグ５Ｌ,５Ｒは、一つの芯金３の左或は右翼部３Ｌ，３Ｒに対向するよう形成されている。この第２のラグ５Ｌ,５Ｒの上面には、第２の接地面５Ｌ−１，５Ｒ−１が形成されている。
【００７６】
本実施例に係る弾性クローラ１Ｂは、上記のように中央位置Ａに対する左右においてラグユニットＸＬ１，ＸＲ１の配設ピッチは対応しておらず、中央位置Ａに対し左側に位置する第１の左ラグ４Ｌ及び第２の左ラグ５Ｌと、右側に位置する第１の右ラグ４Ｒ及び第２の右ラグ５Ｒとは、クローラ本体２Ａの帯長手方向に若干ずれた構成となっている。換言すると、各ラグ４Ｌ，４Ｒ，５Ｌ，５Ｒは、左右に振り分けて配置された構成となっている。
【００７７】
このように、各ラグ４Ｌ，４Ｒ，５Ｌ，５Ｒが左右に振り分けて配置されることにより、弾性クローラ１Ｂの循環回走時には、必ずいずれかのラグ４Ｌ，４Ｒ，５Ｌ，５Ｒの接地面４Ｌ−１，４Ｒ−１，５Ｌ−１，５Ｒ−１が地面と接触し、かつその接触面積は第１実施例に係る弾性クローラ１Ａに比べて増大する。このため、旋回時における脱輪をより確実に防止することができ、弾性クローラ１Ｂの信頼性を高めることができる。
【００７８】
続いて、本実施例におけるラグユニットＸＬ１,ＸＲ１を構成する各ラグ４Ｌ，４Ｒ，５Ｌ，５Ｒの形状に注目する。前記したように、各ラグ４Ｌ，４Ｒ，５Ｌ，５Ｒは、夫々接地面４Ｌ−１，４Ｒ−１，５Ｌ−１，５Ｒ−１が形成されている。前記したように各ラグ４Ｌ，４Ｒ，５Ｌ，５Ｒは略同一構成とされており、よって各接地面４Ｌ−１，４Ｒ−１，５Ｌ−１，５Ｒ−１の形状も略同一形状とされている。
【００７９】
また、各接地面４Ｌ−１，４Ｒ−１，５Ｌ−１，５Ｒ−１は、第１実施例と同様に中央位置Ａに近い部分に大面積部分が形成され、それより外側部分に小面積部分が形成されている。この大面積部分の帯長手方向長さは長く設定されており（大面積部分の帯長手方向長さを図中矢印Ｌ１で示す）、外側はこれよりも帯長手方向長さが小さく設定されている。この大面積部分の帯長手方向長さは、全ての接地面４Ｌ−１，４Ｒ−１，５Ｌ−１，５Ｒ−１において等しい長さとなっている（図中、矢印Ｌ１で示す）。
【００８０】
この記構成とすることにより、クローラ本体２Ｂの帯長手方向（Ｙ１，Ｙ２方向）のバランスが良好となり応力の発生を抑制できると共に振動の発生を抑制することができる。更に、大面積部分が形成されることによりクローラ本体２Ｂの剛性が高まり、特に旋回時における脱輪（弾性クローラがスプロケット爪から外れてしまうこと）を確実に防止することができる。
【００８１】
また本実施例においても、上記のように帯長手方向長さＬ１を長くするため、各接地面４Ｌ−１，５Ｌ−１，４Ｒ−１，５Ｒ−１には、延出部１３Ｌ，１３Ｒが形成されている。この各延出部１３Ｌ，１３Ｒは、いずれも帯長手方向に延出するよう形成されている。
【００８２】
この際、本実施例では、クローラ本体２Ａの幅方向に対向している各ラグ４Ｌ，４Ｒ，５Ｌ，５Ｒの延出部１３Ｌ，１３Ｒが、クローラ本体２Ａの帯長手方向（Ｙ１，Ｙ２方向）に一部重畳するよう構成している。具体的には、例えば図８の上部に位置する第２の右ラグ５Ｒと第２の左ラグ５Ｌを例に挙げると、第２の右ラグ５Ｒに形成された第２の延出部１３Ｒと、第２の左ラグ５Ｌに形成された第１の延出部１３Ｌは、クローラ本体２Ｂの幅方向（Ｚ１，Ｚ２方向）に対向した構成とされている。かつ、前記のように第２の左ラグ５Ｌの真横の位置に第２の右ラグ５Ｒは位置しておらず、若干ずれた構成となっている。
【００８３】
このため、ラグ５Ｌ，５Ｒの延出部１３Ｌ，１３Ｒは、クローラ本体２Ａの帯長手方向（Ｙ１，Ｙ２方向）に対し、図中矢印Ｓで示す部分だけ（以下、この部分を重なり領域Ｓという）重畳した構成となっている（以下、この重畳部分を重なり領域Ｓという）。また、図８の下部に位置する第１の右ラグ４Ｒと第１の左ラグ４Ｌとの場合であっても同様であり、第１の右ラグ４Ｒに形成された第２の延出部１３Ｒと、第１の左ラグ４Ｌに形成された第１の延出部１３Ｌは、クローラ本体２Ａの帯長手方向（Ｙ１，Ｙ２方向）に対し、図中矢印Ｓで示す重なり領域Ｓだけ重畳した構成となっている。
【００８４】
このように、クローラ本体２Ａの幅方向に対向している各ラグ４Ｌ，４Ｒ，５Ｌ，５Ｒの延出部１３Ｌ，１３Ｒがクローラ本体２Ａの帯長手方向に一部重畳する重なり領域Ｓを設けた構成としたことにより、弾性クローラ１Ｂが循環回走する際、いずれかのラグ４Ｌ，４Ｒ，５Ｌ，５Ｒの接地面４Ｌ−１，４Ｒ−１，５Ｌ−１，５Ｒ−１が必ず地面と接触した状態となる。このため、循環回走時における弾性クローラ１Ｂの地面に対する上下変動を少なくでき、これにより振動の発生を抑制することができる。
【００８５】
次に、第２実施例に係る弾性クローラ１Ｂの変形例に付いて説明する。図９は上記した第２実施例の第１変形例である弾性クローラ１Ｃを示しており、図１０は第２実施例の第２変形例である弾性クローラ１Ｄを示している。尚、図９及び図１０において、第２実施例の説明に用いた図５乃至図８に示した構成と同一構成については同一符号を付してその説明を省略する。
【００８６】
第１変形例である弾性クローラ１Ｃに設けられたラグユニットＸＬ２，ＸＲ２は、その下部に五つの芯金３が位置するよう構成されている。ラグユニットＸＬ２，ＸＲ２は、第１のラグ１４Ｌ,１４Ｒと第２のラグ１５Ｌ,１５Ｒとを有した構成とされている。第１のラグ１４Ｌ,１４Ｒは、三つの芯金３の左或は右翼部３Ｌ，３Ｒに跨って対向するよう形成されている。この第１のラグ１４Ｌ,１４Ｒの上面には、第１の接地面１４Ｌ−１，１４Ｒ−１が形成されている。また、第２のラグ１５Ｌ,１５Ｒは、二つの芯金３の左或は右翼部３Ｌ，３Ｒに対向するよう形成されている。この第２のラグ１５Ｌ,１５Ｒの上面には、第２の接地面１５Ｌ−１，１５Ｒ−１が形成されている。
【００８７】
本実施例に係る弾性クローラ１Ｃは、クローラ本体２Ｃの幅方向（Ｚ１，Ｚ２方向）に対する中央位置に対する左右においてラグユニットＸＬ１，ＸＲ１の配設ピッチは対応しておらず、中央位置に対し左側に位置する第１の左ラグ１４Ｌ及び第２の左ラグ１５Ｌと、右側に位置する第１の右ラグ１４Ｒ及び第２の右ラグ１５Ｒとは、クローラ本体２Ｃの帯長手方向に若干ずれ、左右に振り分けて配置された構成となっている。また、各ラグ１４Ｌ，１４Ｒ，１５Ｌ，１５Ｒの接地面１４Ｌ−１，１４Ｒ−１，１５Ｌ−１，１５Ｒ−１の大面積部分の帯長手方向長さＬ３は、全ての等しい長さとなっている。
【００８８】
一方、第２変形例である弾性クローラ１Ｄに設けられたラグユニットＸＬ３，ＸＲ３は、その下部に七つの芯金３が位置するよう構成されている。ラグユニットＸＬ３，ＸＲ３は、第１のラグ２４Ｌ,２４Ｒと第２のラグ２５Ｌ,２５Ｒとを有した構成とされている。第１のラグ２４Ｌ,２４Ｒは、四つの芯金３の左或は右翼部３Ｌ，３Ｒに跨って対向するよう形成されている。この第１のラグ２４Ｌ,２４Ｒの上面には、第１の接地面２４Ｌ−１，２４Ｒ−１が形成されている。また、第２のラグ２５Ｌ,２５Ｒは、三つの芯金３の左或は右翼部３Ｌ，３Ｒに対向するよう形成されている。この第２のラグ２５Ｌ,２５Ｒの上面には、第２の接地面２５Ｌ−１，２５Ｒ−１が形成されている。
【００８９】
本実施例に係る弾性クローラ１Ｄにおいても、上記中央位置に対する左右においてラグユニットＸＬ３，ＸＲ３の配設ピッチは対応しておらず、中央位置に対し左側に位置する第１の左ラグ２４Ｌ及び第２の左ラグ２５Ｌと、右側に位置する第１の右ラグ２４Ｒ及び第２の右ラグ２５Ｒとは、クローラ本体２Ｄの帯長手方向に若干ずれ、左右に振り分けて配置された構成となっている。また、各ラグ２４Ｌ，２４Ｒ，２５Ｌ，２５Ｒの接地面２４Ｌ−１，２４Ｒ−１，２５Ｌ−１，２５Ｒ−１の大面積部分の帯長手方向長さＬ４は、全ての等しい長さとなっている。
【００９０】
上記した第１及び第２変形例においても、第２実施例に係る弾性クローラ１Ｂと同様の効果を実現することができる。ただし、弾性クローラの剛性を高める面からは第１または第２変形例に係る弾性クローラ１Ｃ，１Ｄが望ましいが、屈曲性の面からは屈曲性が低下して脱輪等が発生し易くなる。よって、弾性クローラ１Ａ〜１Ｄの選定に際しては、用途に応じて剛性、屈曲性、静粛性の各特性を考慮して最適な特性を有するものを選定することが望ましい。
【図面の簡単な説明】
【００９１】
【図１】図１（Ａ）は本発明の第１実施例である弾性クローラの平面図であり、図１（Ｂ）は本発明の第１実施例である弾性クローラの縦断面図（図１（Ａ）におけるＢ−Ｂ線に沿う断面図）である。
【図２】図２は、本発明の第１実施例である弾性クローラの横断面図（図１（Ａ）におけるＣ−Ｃ線に沿う断面図）である。
【図３】図３は、本発明の第１実施例である弾性クローラの底面図である。
【図４】図４は、本発明の第１実施例である弾性クローラを構成するクローラ本体を示す平面図である。
【図５】図５は本発明の第２実施例である弾性クローラの平面図と底面図を合わせて示すである。
【図６】図６は、本発明の第２実施例である弾性クローラの断面図（図５におけるＣ−Ｃ線に沿う断面図）である。
【図７】図７は、本発明の第２実施例である弾性クローラを芯金と共に示す平面図である。
【図８】図８は、本発明の第２実施例である弾性クローラの平面図である（芯金は図示せず）。
【図９】図９は、本発明の第２実施例の第１変形例である弾性クローラの平面図である。
【図１０】図１０は、本発明の第２実施例の第２変形例である弾性クローラの平面図である。
【符号の説明】
【００９２】
１Ａ，１Ｂ，１Ｃ，１Ｄ  弾性クローラ
２Ａ，２Ｂ，２Ｃ，２Ｄ  クローラ本体
３  芯金
３Ａ  連結部
３Ｌ  左翼部
３Ｒ  右翼部
４Ｌ，１４Ｌ，２４Ｌ  第１の左ラグ
４Ｒ，１４Ｒ，２４Ｌ  第１の右ラグ
４Ｌ−１，１４Ｌ−１，２４Ｌ−１  第１の左接地面
４Ｒ−１，１４Ｒ−１，２４Ｒ−１  第１の右接地面
５Ｌ，１５Ｌ，２５Ｌ  第２の左ラグ
５Ｒ，１５Ｒ，２５Ｒ  第２の右ラグ
５Ｌ−１，１５Ｌ−１，２５Ｌ−１  第２の左接地面
５Ｒ−１，１５Ｒ−１，２５Ｒ−１  第２の右接地面
８Ｌ，８Ｒ  抗張体
９Ｌ，９Ｒ  排土部
１１  第１の側壁
１２  第２の側壁
１３Ｌ  第１の延出部
１３Ｒ  第２の延出部
Ｘ１  第１のラグユニット
Ｘ２  第２のラグユニット
ＸＬ１，ＸＬ２，ＸＬ３  左ラグユニット
ＸＲ１，ＸＲ２，ＸＲ３  右ラグユニット
【図１】
2005186922.tif 000003
【図２】
2005186922.tif 000004
【図３】
2005186922.tif 000005
【図４】
2005186922.tif 000006
【図５】
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【図６】
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【図７】
2005186922.tif 000009
【図８】
2005186922.tif 000010
【図９】
2005186922.tif 000011
【図１０】
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