(57)【要約】【課題】本発明は、小型でありながら、複数の周波数で動作可能であり、更に安価に構成できる事後的な周波数変更可能なアンテナモジュールを提供することを目的とする。【解決手段】本発明は、基板１上に形成されるアンテナ５と、アンテナ５を形成する誘電体の誘電率と異なる付加誘電体４を有し、アンテナ５表面に前記付加誘電体４を接触させることを特徴とするアンテナモジュールであって、アンテナ５の誘電率を事後的に容易に変化させることで、アンテナ５の周波数を所望に応じて事後的に変化させる、フレキシビリティの高いアンテナモジュールを提供できる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
誘電体基板により形成されるアンテナと、
前記アンテナを形成する誘電体の誘電率と異なる付加誘電体を有し、
前記アンテナ表面に前記付加誘電体を接触させることを特徴とするアンテナモジュール。
【請求項２】
前記アンテナが誘電体基板上に形成されたパターンアンテナであることを特徴とする請求項１に記載のアンテナモジュール。
【請求項３】
前記アンテナが誘電体基体を用いて形成された素子型のアンテナであることを特徴とする請求項１に記載のアンテナモジュール。
【請求項４】
前記付加誘電体の誘電率が、前記アンテナを形成する誘電体の誘電率よりも大きいことを特徴とする請求項１〜３いずれか１記載のアンテナモジュール。
【請求項５】
前記付加誘電体の誘電率が、前記アンテナを形成する誘電体の誘電率よりも小さいことを特徴とする請求項１〜３いずれか１記載のアンテナモジュール。
【請求項６】
前記アンテナを形成する誘電体の誘電率が５以下で、前記付加誘電体の誘電率が９以上であることを特徴とする請求項１〜４いずれか１記載のアンテナモジュール。
【請求項７】
前記アンテナ上に前記付加誘電体が貼り付けられることを特徴とする請求項１〜６いずれか１記載のアンテナモジュール。
【請求項８】
前記アンテナ上に前記付加誘電体が積層されることを特徴とする請求項１〜６いずれか１記載のアンテナモジュール。
【請求項９】
前記アンテナ上に前記付加誘電体が接触、もしくは貼り合せ、もしくは積層、もしくは搭載されることにより、前記アンテナを形成していた誘電体に基づいていたアンテナ周波数が変化することを特徴とする請求項１〜８いずれか１記載のアンテナモジュール。
【請求項１０】
前記付加誘電体の誘電率を、所望の変化させる周波数に応じて選択することを特徴とする請求項９に記載のアンテナモジュール。
【請求項１１】
前記付加誘電体を、前記アンテナ表面への接触と、非接触を切り替える切り替え部を有することを特徴とする請求項１〜１０いずれか１記載のアンテナモジュール。
【請求項１２】
前記切り替え部が、前記付加誘電体が、前記アンテナ表面への接触と非接触を切り替える、少なくとも一点の共通軸をもった回動可能な回動部であることを特徴とする請求項１１に記載のアンテナモジュール。
【請求項１３】
前記アンテナと前記付加誘電体が複数あり、前記付加誘電体の誘電率の種類も複数あり、前記アンテナ表面に接触させる付加誘電体を、変化させたい所望の周波数に合わせて使い分けることを特徴とする請求項１〜１２いずれか１記載のアンテナモジュール。
【請求項１４】
前記付加誘電体は、板状、若しくはパターン状、若しくは薄膜状、若しくは厚膜状、もしくは柱状であることを特徴とする請求項１〜１３いずれか１記載のアンテナモジュール。
【請求項１５】
前記付加誘電体は、前記接触するアンテナ表面の形状、面積と略同等であることを特徴とする請求項１〜１４いずれか１記載のアンテナモジュール。
【請求項１６】
前記付加誘電体は、前記接触するアンテナ表面の面積よりも大きいことを特徴とする請求項１〜１４いずれか１記載のアンテナモジュール。
【請求項１７】
前記付加誘電体が接触する前記アンテナ表面は、前記アンテナの電波放射面であることを特徴とする請求項１〜１６いずれか１記載のアンテナモジュール。
【請求項１８】
前記付加誘電体が、前記アンテナの外周全部を覆うように接触することを特徴とする請求項１〜１６いずれか１記載のアンテナモジュール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は無線通信等に用いられ、無線通信用機器のアンテナモジュールに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近年、携帯電話や無線ＬＡＮ用の電子機器などにおいて、ＰＣＭＣＩＡやＦｌａｓｈ等のカード型インターフェースを持つノートブック型パソコンで使用できるように、小型の無線通信用機器が増えている。このような機器においては、できるだけ小さく高性能なアンテナの搭載が求められており、又、単一機器で異なる周波数に対応して通信を行う必要も増えている。例えば、携帯電話用では８００ＭＨｚ帯と１．５ＧＨｚ帯の二つの周波数帯の信号の送受信が必要とされることがある。あるいは無線ＬＡＮ用では２．４ＧＨｚ帯と５．２ＧＨｚ帯の二つの周波数帯の信号の送受信が必要とされることがある。無線通信の規格が複数になるにつれ、異なる周波数帯の信号の送受信を行うことへの要求は年々高まり、携帯電話や無線ＬＡＮの機能が組み込まれるノートブック型パソコンなどにおいて、このようなより小型で複数の周波数帯に対応する機能を持つことが求められている。
【０００３】
このような機器では基板上にパターンでアンテナを構成したり、固体の誘電体上にアンテナを形成したものを基板上に搭載したりする場合がある。
【０００４】
図６は従来の技術におけるアンテナを示す構成概念図である。基板上にパターンで逆F型アンテナを構成している場合を示している。１はＦＲ４等の低誘電率の材料で作られた基板である。基板上にはパターンで構成された給電点２、接地点３、アンテナ５があり、アンテナ５の大きさは使用される周波数と基板の誘電率によって変わってくる。逆Ｆアンテナの場合、λ／４の電気長にアンテナの長さを合わせるようにしている。この場合、基板の誘電率が低いため基板上で大きな面積が必要となり、ダイバーシティ、多周波数対応は難しくなる。
【０００５】
又、より高い誘電率の材料を使って別にアンテナを構成し、基板に実装するという構成もある（例えば特許文献１参照）。
【特許文献１】特開平８−１１６２１０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら従来の構成では、基板上にパターンでアンテナを構成した場合、アンテナ部が大きくなり製品の小型化が難しくなる。又、ダイバーシティ機能を持たす為や複数の周波数に対応するためには、より多くの基板面積が必要となりより小型化が難しくなるという問題がある。
【０００７】
小型化するために、高誘電率の材料で基板を作ると基板そのものの価格が跳ね上がってしまい実用的でない。又、アンテナ部だけを個体の高誘電率の材料の上で形成し、後で基板上に実装する場合、アンテナとしての加工を行わなければならずコストアップの要因となるという問題がある。又複数の周波数に対応するためにはアンテナの製作にそれぞれ別の工程が必要となり、これもコストアップの要因となってしまう。
【０００８】
また、携帯電話と無線ＬＡＮとの融合も考えられてきており、更に色々な周波数に対応する必要があり、アンテナの数を増やして対応するだけでは、基板上だけでは構成できなくなってしまうという問題があった。
【０００９】
特に、規格の変更などが事後的に生じたりした場合には、形成されたアンテナの周波数以外の周波数が必要になることがあるが、これを後から追加するには、高密度実装された基板上に組み込むことは困難であるし、高コストを生じさせる問題もあった。
【００１０】
あるいは、機器の高密度実装が進むにつれて、当初予測していた周波数での共振が不十分で、事後的に調整する必要が生じるなどの問題も生じるが、これを事後的に行うには基板の改造などが必要となり、非常に面倒で、コスト高になる問題もあった。
【００１１】
本発明は、上記した課題に鑑み、単純な構成でアンテナを小さくでき、複数の周波数に対応でき、更に事後的にアンテナの周波数を変更できるアンテナモジュールを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明は、誘電体基板により形成されるアンテナと、アンテナを形成する誘電体の誘電率と異なる付加誘電体を有し、アンテナ表面に付加誘電体を接触させる構成とする。
【発明の効果】
【００１３】
このような構成にしたことにより、基板上のパターンアンテナを小型化し、単体のアンテナが小型化することにより複数のアンテナを同一基板上に容易に構成することができるという効果がある。
【００１４】
また、貼り付ける誘電体材料を変えるだけで対応する周波数を変えることができる為、容易に複数の周波数にも対応できるという効果がある。
【００１５】
特に、非常に簡単な対処で、事後的にアンテナの周波数を変更することができ、安価であり、電子機器における、事後的な規格の変更やスペック変更に低コストかつ、非常に簡単な手間で対応することができる。
【００１６】
また、ここで用いられる高誘電体の板は単純な平板構造で良いため加工しやすく、安価に作成することができるという効果がある。
【００１７】
特に、誘電率を変えることの難しい実装基板上にパターンとして形成されなくてはならないパターンアンテナの場合には、容易に誘電率を変えることができて、周波数を変更できるので、アンテナの小型化や、事後的な周波数の変更などに非常に高い効果を有する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
本発明の請求項１に記載の発明は、誘電体基板により形成されるアンテナと、アンテナを形成する誘電体の誘電率と異なる付加誘電体を有し、アンテナ表面に付加誘電体を接触させることを特徴とするアンテナモジュールであって、簡単にアンテナの誘電率を変えて、周波数を変更することができる。
【００１９】
本発明の請求項２に記載の発明は、アンテナが誘電体基板上に形成されたパターンアンテナであることを特徴とする請求項１に記載のアンテナモジュールであって、簡単にアンテナの誘電率を変えて、周波数を変更することができる。
【００２０】
本発明の請求項３に記載の発明は、アンテナが誘電体基体を用いて形成された素子型のアンテナであることを特徴とする請求項１に記載のアンテナモジュールであって、簡単にアンテナの誘電率を変えて、周波数を変更することができる。
【００２１】
本発明の請求項４に記載の発明は、付加誘電体の誘電率が、アンテナを形成する誘電体の誘電率よりも大きいことを特徴とする請求項１〜３いずれか１記載のアンテナモジュールであって、所望の周波数に対して、あらかじめ形成する必要のあるアンテナを小さく形成しておくことが可能である。
【００２２】
本発明の請求項５に記載の発明は、付加誘電体の誘電率が、アンテナを形成する誘電体の誘電率よりも小さいことを特徴とする請求項１〜３いずれか１記載のアンテナモジュールであって、アンテナの周波数を事後的に増加させることができる。
【００２３】
本発明の請求項６に記載の発明は、アンテナを形成する誘電体の誘電率が５以下で、付加誘電体の誘電率が９以上であることを特徴とする請求項１〜４いずれか１記載のアンテナモジュールであって、あらかじめ形成する必要のあるアンテナを小さく形成しておくことが可能である。
【００２４】
本発明の請求項７に記載の発明は、アンテナ上に付加誘電体が貼り付けられることを特徴とする請求項１〜６いずれか１記載のアンテナモジュールであって、単にアンテナの誘電率を変えて、周波数を変更することができる。
【００２５】
本発明の請求項８に記載の発明は、アンテナ上に付加誘電体が積層されることを特徴とする請求項１〜６いずれか１記載のアンテナモジュールであって、単にアンテナの誘電率を変えて、周波数を変更することができる。
【００２６】
本発明の請求項９に記載の発明は、アンテナ上に付加誘電体が接触、もしくは貼り合せ、もしくは積層、もしくは搭載されることにより、アンテナを形成していた誘電体に基づいていたアンテナ周波数が変化することを特徴とする請求項１〜８いずれか１記載のアンテナモジュールであって、単にアンテナの誘電率を変えて、周波数を変更することができる。
【００２７】
本発明の請求項１０に記載の発明は、付加誘電体の誘電率を、所望の変化させる周波数に応じて選択することを特徴とする請求項９に記載のアンテナモジュールであって、事後的にアンテナの周波数を適宜変更することが可能となる。
【００２８】
本発明の請求項１１に記載の発明は、付加誘電体を、アンテナ表面への接触と、非接触を切り替える切り替え部を有することを特徴とする請求項１〜１０いずれか１記載のアンテナモジュールであって、必要に応じてアンテナの周波数を切り替えることができ、複数の周波数への対応が必要な機器において、あらかじめ複数のアンテナを用意することなく、多周波数へ対応することができる。
【００２９】
本発明の請求項１２に記載の発明は、切り替え部が、付加誘電体が、アンテナ表面への接触と非接触を切り替える、少なくとも一点の共通軸をもった回動可能な回動部であることを特徴とする請求項１１に記載のアンテナモジュールであって、必要に応じてアンテナの周波数を切り替えることができ、複数の周波数への対応が必要な機器において、あらかじめ複数のアンテナを用意することなく、多周波数へ対応することができる。
【００３０】
本発明の請求項１３に記載の発明は、アンテナと付加誘電体が複数あり、付加誘電体の誘電率の種類も複数あり、アンテナ表面に接触させる付加誘電体を、変化させたい所望の周波数に合わせて使い分けることを特徴とする請求項１〜１２いずれか１記載のアンテナモジュールであって、必要に応じてアンテナの周波数を切り替えることができ、複数の周波数への対応が必要な機器において、あらかじめ複数のアンテナを用意することなく、多周波数へ対応することができる。
【００３１】
本発明の請求項１４に記載の発明は、付加誘電体は、板状、若しくはパターン状、若しくは薄膜状、若しくは厚膜状、もしくは柱状であることを特徴とする請求項１〜１３いずれか１記載のアンテナモジュールであって、付加導体のフレキシビリティを高めることができる。
【００３２】
本発明の請求項１５に記載の発明は、付加誘電体は、接触するアンテナ表面の形状、面積と略同等であることを特徴とする請求項１〜１４いずれか１記載のアンテナモジュールであって、アンテナの誘電率の変化を確実に行うことができる。
【００３３】
本発明の請求項１６に記載の発明は、付加誘電体は、接触するアンテナ表面の面積よりも大きいことを特徴とする請求項１〜１４いずれか１記載のアンテナモジュールであって、アンテナの誘電率の変化の確実性を更に高めることができる。
【００３４】
本発明の請求項１７に記載の発明は、付加誘電体が接触するアンテナ表面は、アンテナの電波放射面であることを特徴とする請求項１〜１６いずれか１記載のアンテナモジュールであって、小型、薄型を更に促進することができる。
【００３５】
本発明の請求項１８に記載の発明は、付加誘電体が、アンテナの外周全部を覆うように接触することを特徴とする請求項１〜１６いずれか１記載のアンテナモジュールであって、アンテナの誘電率の変化の確実性を更に高めることができる。
以下、本発明の実施の形態について図面を用いて説明する。
【００３６】
（実施の形態１）
本発明の実施の形態１を図１を用いて説明する。
【００３７】
図１は、本発明の実施の形態１におけるアンテナモジュールの構成図である。基板上にパターンアンテナによるアンテナが構成されている状態が表されている。
【００３８】
１は基板であり、２は給電点、３は接地点、４は付加誘電体、５はアンテナである。
【００３９】
基板１は信号配線等が実装され、通常ＦＲ４等の低誘電率の材料で作られているが、もちろん、ガラスエポキシ系などの種々の材料で作られていてもよいものである。
【００４０】
アンテナ５は逆Ｆアンテナになっているが、これは、基板１にパターン形状で形成する場合に非常に小型にできるメリットがあるが、もちろん、通常の導体アンテナやメアンダ形状のアンテナであってもよいものである。また、基板１上のパターンで形成しなくとも、通常の導体からなるアンテナであっても良く、チップ型のアンテナ、セラミックタイプのアンテナなど、種々のアンテナであってよい。
【００４１】
給電点２、設置点３、アンテナ５は基板１上に形成されており、基板１はその用いられる材料に応じた誘電率を有しており、アンテナ５も、これに依存した誘電率を有して、この誘電率と、アンテナ５のアンテナ長から、その共振周波数が決定されるものである。このため、事後的にアンテナ５の周波数を変更したい場合には、このパターン形成されているアンテナ５の形状や面積などを変更するなどの非常に面倒でコストのかかる工程が必要となる。また、これを回避するためにあらかじめ考えられるだけの周波数に対応するアンテナ５を多数形成しておくことは当然ながら機器の小型化を大きく阻害し、アンテナ同士の干渉などの問題も引き起こすものである。
【００４２】
ここで、付加誘電体４は、これらを解決するものである。
【００４３】
付加誘電体４はアンテナ５を形成する材料の誘電率とは異なった誘電率を有する材料で作られた誘電体であり、これを給電点２、接地点３、アンテナ５の表面に接触させる。
【００４４】
接触においては、貼りあわせや搭載、積層などで実現される。
【００４５】
また、付加誘電体４はその誘電率がアンテナ５を形成する材料の誘電率より高い場合であっても、低い場合であっても良い。高い場合には、アンテナ５の誘電率を全体としてあげる効果があるので、アンテナ５の大きさを変えることなく、周波数の低い（即ち、本来であれば、アンテナ長を長くしなければならないアンテナ）アンテナ５をより小さいサイズで形成しておくことが可能となるメリットがある。
【００４６】
もちろん、付加誘電体４を使わなければ、誘電率に変化は無く、そのままであり、別の誘電率を有する付加誘電体４の誘電率を変えればさまざまにアンテナ５の周波数を、その大きさを変えたりすること無く、さまざまに変えることができるので、多数の周波数に対応する必要がある場合であっても、あらかじめ多数のアンテナ５を用意しておく必要が無く、機器の低コスト、小型化に寄与するものである。
【００４７】
また、付加誘電体４は、図１のように板状であっても良く、パターン状、薄膜、厚膜など、種々の形態でよく、所望に応じて、適宜使い分けられればよいものである。
【００４８】
また、その形状は、アンテナ５に接触させるアンテナ５の表面形状と略同一形状であれば十分であるが、製造工程の容易性などから、図１などのように、形状が異なってもよいものである。また、その面積も略同等であればよいが、大きくても良い。また、強度や耐久性から、角部に面取りなどが施されていてもよいものであり、実装される基板１や電子機器の小型化や薄型化の阻害を防止するために、付加誘電体４の厚みは薄いほうが好適である。
【００４９】
更に、付加誘電体４はアンテナ５の電波放射面に接触させればよいが、前面を覆ってもよいものである。
【００５０】
更に、あらかじめ誘電率の相違する付加誘電体４を複数用意しておくことで、事後的に変更したい周波数にあわせて、適応する付加誘電体４をそれぞれ使用することにより、事後的な変更のバリエーションに、フレキシビリティに対応することも好適である。
【００５１】
また、付加誘電体４の誘電率が、アンテナ５の誘電率より低い場合には、アンテナ５の誘電率を下げるので、高い周波数に変更したい場合に用いることができるメリットがある。このため、付加誘電体４の誘電率は、アンテナ５の誘電率より高くても低くてもよいものである。
【００５２】
次に、実際にこのようなアンテナ５を形成した場合の結果について説明する。
【００５３】
アンテナ５を形成するアンテナ誘電率を４．８とした場合、厚み１ｍｍの基板１にパターンアンテナで２．４ＧＨｚの１／４波長型のアンテナ５を形成すると、アンテナ５の長さは約２１ｍｍとなる。
【００５４】
これに対して、誘電率が３０で厚み２ｍｍの付加誘電体４を貼り付けるとλ／４は１／４波長は８．２ｍｍと半分以下となり、あらかじめ半分以下の長さでアンテナ５を作ることができる。このように、簡単に小型化を実現することができる。なお、もちろん、付加誘電体４の誘電率を変えれば、更にバリエーションが広がり、小型化や、他の周波数への
事後的変更も容易にできるものである。
【００５５】
なお、付加誘電体４の材料としてはセラミックなどの高誘電材料が最適であり、フォルステライト，チタン酸マグネシウム系、チタン酸カルシウム系、ジルコニア・スズ・チタン系、チタン酸バリウム系、鉛・カルシウム・チタン系などのセラミック材料や、アルミナもしくはアルミナを主成分としたセラミック材料や、エポキシ樹脂などの樹脂材料などが適当である。
【００５６】
なお、図１では逆F型アンテナを使用しているが、ダイポール構造、モノポール構造、メアンダ構造、パッチ構造などであってもマイクロストリップで構成されるアンテナであれば適用可能である。
【００５７】
以上の構成によれば、従来の単純なパターンアンテナ比べて小型のアンテナを実現することができ、事後的なアンテナ周波数の変更にも、容易に対応することができる。
【００５８】
これは、特にエポキシ基板などの誘電率があまり高くない基板１上に、パターンとしてのパターンアンテナを作る必要がある場合には、その誘電率を高くすることが困難であり、どうしても、アンテナ５が大型化する必然性があった。このような場合には、本発明のように、高誘電率を有する付加誘電体４を用いて、誘電率を事後的に上げ、あらかじめ、本来よりも小型のアンテナ５としておくことができることは、電子機器の小型化にとっては、非常に効果の高いものである。
【００５９】
なお、アンテナ５を形成する誘電体の誘電率を５以下として、付加誘電体４を形成する誘電率を９以上とすることが好適である。付加誘電体４の誘電率が９より小さいと、誘電率を上げるのには十分ではなく、効果が薄く、アンテナ５は通常エポキシ基板などで作られることが多いため、５よりも小さいことは少ないからである。
【００６０】
（実施の形態２）
本発明の実施の形態２を図２を用いて説明する。
【００６１】
図２は、本発明の実施の形態２におけるアンテナモジュールの構成図である。
【００６２】
４ａ、４ｂは付加誘電体であり、それぞれ誘電率の異なる付加誘電体である。実施の形態２では、異なる誘電率を有する複数の付加誘電体を用いる場合について説明する。
【００６３】
付加誘電体４ａ、４ｂはアンテナ５と異なる誘電率の材料で作られた誘電体であり、板状、柱状、薄膜、厚膜などの形態がある。また、付加誘電体４ａ、４ｂは、それぞれ誘電率が異なっている。これにより、いずれかを適宜選択してアンテナ５に貼り付けたり積層したりすることで、その全体の誘電率を簡単に変えることができ、周波数を事後的に変化させることができる。あるいは、誘電率を上げることで、あらかじめ本来の基板１にパターンアンテナとして形成されるアンテナ５を、所望の周波数で決定される大きさよりも小さくしておくことが可能となるメリットがある。
【００６４】
具体例を示す。
【００６５】
アンテナ５の誘電率を４．８で厚み１ｍｍの基盤でアンテナ５の長さを１３ｍｍとしておいた場合に、これに誘電率が１０で厚み２ｍｍの付加誘電体４ａを貼り付けると２．４ＧＨｚに共振するアンテナ５となる（これは付加誘電体４ａの誘電率を１０とした場合である）。
【００６６】
これに対して、誘電率を４５で厚み２ｍｍの付加誘電体４ｂを貼り付けると１．５ＧＨｚに共振するアンテナ５とすることができる（これは、付加誘電体４ｂの誘電率を４５とした場合である）。
【００６７】
以上のように、あらかじめ誘電率の異なる複数の付加誘電体４ａ、４ｂを用意しておくことで、事後的に、さまざまな周波数に変更することが可能となる。
【００６８】
なお、実施の形態２では付加誘電体が２つの場合を説明したが、もちろん３以上であってもよいものである。
【００６９】
（実施の形態３）
本発明の実施の形態３を図３を用いて説明する。
【００７０】
図３は、本発明の実施の形態３におけるアンテナモジュールの構成図である。実施の形態３では、基板１上にあらかじめ複数のアンテナ５が形成されている場合に対応することについて説明する。
【００７１】
図３では逆Ｆ型のパターンアンテナが基板１に２つ形成され、これらにあわせて付加誘電体４ｃ、４ｄの二つが用意されている場合が示されている。
【００７２】
なお、二つのアンテナ５はそれぞれ大きさや形状が異なっても良く、同じでも良い。もちろん３以上であっても良いものである。
【００７３】
また、二つの付加誘電体４ｃ、４ｄは同じ誘電率を有していても良く、異なる誘電率を有していても良く、大きさ、形状が同じ、あるいは異なっていてもよいものである。例えば、誘電率が相違する場合や、接触させるアンテナ５が相違する場合には、視認できる目印や、色を付けておくこともよいものである。なお、アンテナ５の数にあわせて３以上であっても良く、あるいはアンテナ５の数と同数でなくてもよいものである。
【００７４】
次に、具体例について説明する。
【００７５】
基体１の誘電率を４．８とし、厚み１ｍｍとしたアンテナ５の長さを１３ｍｍにした場合、これに誘電率が１０で厚み２ｍｍの付加誘電体４ｃを接触させると２．４ＧＨｚに共振するアンテナ５となる。
【００７６】
一方、別のアンテナ５に対しては、誘電率が４５で厚み２ｍｍの付加誘電体４ｄを貼り付けると１．５ＧＨｚに共振するアンテナ５となる（これは、二つのアンテナ５がそれぞれ同じ大きさ、形状で形成されている場合である。これらが相違すれば、もちろん、結果も相違する）。
【００７７】
このように、あらかじめ複数のアンテナ５を基板１に形成しておき、それぞれに誘電率などの異なる付加誘電体４ｃ、４ｄを貼りあわせることで、同一基板上の同一パターンのアンテナ５であるにも係らず、容易に複数の周波数に対応するアンテナ５を実現することができるようになる。
【００７８】
これは、多共振が必要とされる電子機器では非常に効果的なものであり、同一の形状、大きさのパターンからなるアンテナ５を基板１上に複数形成しておくことは、コスト的にも、製造工程的にも容易であり、これに、複数の誘電率の異なる複数の付加誘電体（あるいは３以上の複数でも良い）を用意しておき、必要に応じて、貼りあわせなどを行うことで、簡単に多共振化が一つの基板、一つの機器で実現できるメリットがある。
【００７９】
（実施の形態４）
本発明の実施の形態４を図４を用いて説明する。
【００８０】
図４は、本発明の実施の形態４におけるアンテナモジュールの構成図である。
【００８１】
１０は切り替え部である。
【００８２】
実施の形態４では、付加誘電体４をアンテナ５への接触、非接触を切り替える場合について説明する。
【００８３】
切り替え部１０は例えば付加誘電体４をスライドさせて接触、非接触を切り替えるスライド部や、回動させて（回転させて）接触、非接触を切り替える回動部などで実現される。
【００８４】
このような切り替え部１０の配置により、必要に応じて付加誘電体４をアンテナ５へ、接触、非接触させることを容易に切り替えて、必要に応じてアンテナ５の周波数を変更することを可能とする。
【００８５】
次に、具体例について説明する。
【００８６】
アンテナ５の長さを約８．５ｍｍとし、５ＧＨｚに対応する大きさ、形状としている。ここで、５ＧＨｚ帯での使用時には誘電率の異なる付加誘電体４は基板１のアンテナ５と非接触となる位置にスライドさせておき、誘電率を変化させない、即ち、周波数を変化させない状態としておく。これにより、５ＧＨｚを必要とする無線通信での使用を実現する。
【００８７】
これに対して、切り替え部１０をもちいて、付加誘電体４をアンテナ５に接触するように移動させた場合には、その誘電率が変化し、結果として周波数も変化する。ここでは、２．４ＧＨｚ帯域に変化する。
【００８８】
これによって、アンテナ５は２．４ＧＨｚ帯の無線ネットワークで使用することが可能となり、所望に応じて適宜変更することが可能となるものである。
【００８９】
特に、この切り替え部１０を機器の筐体の外側に出るようにしておくことで、その切り替えを容易とすることも好適である。
【００９０】
本実施の形態では、誘電率が４．８で厚み１ｍｍの誘電体基板上で５．１ＧＨｚの１／４波長に対応するアンテナ５とできる。
【００９１】
まず、付加誘電体４が非接触の場合には、５．１ＧＨｚ対応のアンテナ５として動作する。
【００９２】
これに対して、誘電率３０で、厚み２ｍｍとした付加誘電体４を、切り替え部１０によりスライドさせてアンテナ５と接触させることで、周波数２．４ＧＨｚに対応したアンテナとして動作させることが可能となる。
【００９３】
もちろん、これ以外の誘電率、周波数などであってもよいものである。
【００９４】
以上の構成により、切り替え部１０を用いた付加誘電体４の接触、非接触の切り替えに
より、使用周波数の切り替えが簡単に行えるものである。
【００９５】
（実施の形態５）
本発明の実施の形態５を図５を用いて説明する。
【００９６】
図５は、本発明の実施の形態５におけるアンテナモジュールの構成図である。１１は回動部である。実施の形態５も実施の形態４と同じように、付加誘電体４をアンテナ５に対して接触、非接触を切り替える場合が説明される。
【００９７】
但し、実施の形態４、および図４では切り替え部１０としてスライド部が使用されたのに対して、実施の形態５、および図５では回動部１１が使用される場合が示されている。
【００９８】
図４のような場合は、例えばアンテナ５の長手方向に実装面積の余裕がある場合に効率的であり、図５のような場合は、例えば、アンテナ５の短手方向に実装面積の余裕がある場合に効率的である。
【００９９】
具体的に示す。
【０１００】
アンテナ５の長さを約８．５ｍｍとした場合に、基板１の優艶率を４．８とすると、５ＧＨｚに対応する１／４波長のアンテナ５として動作する。
【０１０１】
５ＧＨｚ帯での使用時には付加誘電体４は基板１の外側に回動部１１を開いて、アンテナ５と非接触として置く。これにより、５ＧＨｚ帯域で使用する。
【０１０２】
これに対して、回動部１１を閉じて、アンテナ５に接触させた場合には、その誘電率が変化してアンテナ５の周波数が変更される。例えば、２．４ＧＨｚで使用する場合などに、この所作を行う。これにより、アンテナ５は２．４ＧＨｚ帯の無線ネットワークで使用することが可能となる。
【０１０３】
例えば、誘電率４．８で厚み１ｍｍの基板１では、長さを８．５ｍｍとすれば、５．１ＧＨｚに対応する１／４波長のアンテナ５となる。このため、回動部１１を開いて、付加誘電体４を非接触としておけば、５．１ＧＨｚの周波数として動作するアンテナ５となる。
【０１０４】
これに対して、回動部１１を閉じて、誘電率３０で厚み２ｍｍの付加誘電体４をアンテナ５に接触状態とすれば、２．４ＧＨｚに対応する１／４波長のアンテナ５となり、この周波数での動作が可能となるように切り替えられる。
【０１０５】
回動部１１は、例えば電子機器の外側などに出しておけば容易に切り替えを実現できるものである。
【０１０６】
もちろん、アンテナ５や付加誘電体４は複数あっても良く、その大きさ、形状、誘電率は別途のものであってもよいものである。
【０１０７】
実施の形態５のアンテナモジュールによれば、回動部１１により、事後的に容易にアンテナの周波数を変化させることが可能となる。
【産業上の利用可能性】
【０１０８】
本発明は、誘電体基板により形成されるアンテナと、アンテナを形成する誘電体の誘電率と異なる付加誘電体を有し、アンテナ表面に付加誘電体を接触させる構成により、貼り
付ける誘電体材料を変えるだけで対応する周波数を変えることができる為、容易に複数の周波数にも対応できるという効果が必要な用途にも適用できる。
【図面の簡単な説明】
【０１０９】
【図１】本発明の実施の形態１におけるアンテナモジュールの構成図
【図２】本発明の実施の形態２におけるアンテナモジュールの構成図
【図３】本発明の実施の形態３におけるアンテナモジュールの構成図
【図４】本発明の実施の形態４におけるアンテナモジュールの構成図
【図５】本発明の実施の形態５におけるアンテナモジュールの構成図
【図６】従来の技術におけるアンテナを示す構成概念図
【符号の説明】
【０１１０】
１    基板
２    給電点
３    接地点
４，４ａ，４ｂ，４ｃ，４ｄ    付加誘電体
５    アンテナ
１０    切り替え部
１１    回動部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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