(57)【要約】【課題】ジッタやノイズが位相に与える影響が大きい時の信号を元にの位相変更を行う設定を行った場合、その後の信号に対して最適な位相変更が行えない状態になる可能性がある。【解決手段】１０１は装置１のシステムクロックＳＣＬＫ１と動作クロックＤＱＳ１から、動作クロックＤＱＳ１の位相を判断する位相判断装置であり、動作クロックＤＱＳ１の位相がノイズやジッタの影響を受けたか否かを判断するためのノイズ判断部１０３に対して通知する。ノイズ判断部１０３は過去に通知された動作クロックＤＱＳ１の位相信号を１つまたは複数記憶しており、過去の履歴を元に位相情報Ｐｈ１が大きなジッタまたはノイズの影響を受けたか否かを判断し、正しい位相情報を示す信号Ｐｈ２を位相判断装置１０１に対して通知する。【選択図】図１
2005333533.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ｒｅｓｙｎｃ  ｔｒａｉｎｉｎｇを行う際に、参考とした信号がノイズの影響下にあったか否かを前記信号の位相を調査して判断するための機能を有するｒｅｓｙｎｃ装置。
【請求項２】
前記請求項１の装置であって、ｒｅｓｙｎｃ  ｔｒａｉｎｉｎｇを行う際に、参考とした信号がノイズの影響下にあったと判明した場合に、得られた位相を無視し、前回のｒｅｓｙｎｃ  ｔｒａｉｎｉｎｇで得た位相を継続して使用することで誤った位相の変更を行わないための機能を有するｒｅｓｙｎｃ装置。
【請求項３】
前記請求項１の装置であって、ｒｅｓｙｎｃ  ｔｒａｉｎｉｎｇを行う際に、参考とした信号がノイズの影響下にあったと判明した場合に、得られた位相と、過去の履歴から位相変化の方向を予測、算出して位相の変更を行う機能を有するｒｅｓｙｎｃ装置。
【請求項４】
参考とした信号の位相を調査するタイミングは、ｒｅｓｙｎｃ  ｔｒａｉｎｉｎｇの結果、信号の位相が変化している場合は短い間隔に、位相が変化していない場合は長い間隔に変更する機能を有する請求項１から請求項３のいずれかに記載のｒｅｓｙｎｃ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
信号伝送システムにおいては、一般的に信号の送受信を行う装置間で送信信号の位相を検出し、送信された信号の位相を受信装置で受信可能な位相に変更して信号伝送を行う。本明細書ではこの作業をｒｅｓｙｎｃと記述し、ｒｅｓｙｎｃを行う機能を持つ装置をｒｅｓｙｎｃ装置と記述する。
【０００２】
本発明は、ｒｅｓｙｎｃ装置に対してジッタやノイズによって信号の送受信が失敗することを防ぐ機能を追加した装置に関するものである。
【背景技術】
【０００３】
一般に、ｒｅｓｙｎｃ装置では送信された信号の位相が何度であるかを判別し、受信装置で何度の位相に変更すれば良いかを決定することが知られている（例えば、特許文献１参照）。このｒｅｓｙｎｃ装置の概略を図８、図９を用いて説明する。
【０００４】
図８は装置Ｓと装置Ｒから成る信号伝送システムに対してｒｅｓｙｎｃ装置Ｒｅを適用する場合を示した図であって、装置Ｓから信号ｓ＿ｓを送信し、この信号ｓ＿ｓをｒｅｓｙｎｃ装置Ｒｅにおいて装置Ｒで受信可能な位相ｓ＿ｒに変更する系を示す例である。
【０００５】
図９は信号位相を９０度の分解能で検出可能かつ、９０度の分解能で位相の変更を行うことのできるｒｅｓｙｎｃ装置に関する、受信信号を変更する位相を示した表の一例である。図８のｒｅｓｙｎｃ装置Ｒｅが図９の特性を持つｒｅｓｙｎｃ装置の場合、図８における信号ｓ＿ｓの位相が０度から９０度の間であった場合、ｒｅｓｙｎｃ装置Ｒｅは装置Ｒで受信可能な２７０度に位相を変更した信号ｓ＿ｒを装置Ｒへ送信する。
【０００６】
ｒｅｓｙｎｃ装置では、装置の規模を縮小するために受信した全ての信号の位相を検出し、それぞれに適した位相に変更するのではなく、何度かに一回信号の位相を検出する操作を行い、このときに受信した信号の位相を変更する位相を決定する。以後この操作をｒｅｓｙｎｃ  ｔｒａｉｎｉｎｇと記述する。
【０００７】
このように送・受信機器間において、ｒｅｓｙｎｃ装置によってｒｅｓｙｎｃ  ｔｒａｉｎｉｎｇを行うことで、信号、特に高周波信号の送受信が行われている。
【特許文献１】特開２００３−２２４５５０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
高周波数で動作する信号伝送システムにおいては、ノイズやジッタによる位相への影響が大きい。このため、ｒｅｓｙｎｃ装置によってｒｅｓｙｎｃ  ｔｒａｉｎｉｎｇを行った際に参考とした信号がノイズやジッタの影響を受けて本来の位相を変化させていた場合、以後の信号伝送が失敗してしまう可能性がある。
【０００９】
例えば図８、図９の系において、例えば信号ｓ＿ｓが平均１００度の位相である場合、ｒｅｓｙｎｃ装置Ｒｅは信号ｓ＿ｓを図９に従って０度に変更するための設定をする必要がある。しかし、ｒｅｓｙｎｃ  ｔｒａｉｎｉｎｇを行った際に、たまたま大きくジッタやノイズによって信号ｓ＿ｓの位相が１８０度を超えてしまう場合がある。この場合ｒｅｓｙｎｃ装置Ｒｅは図９の表に従い９０度に位相を変更する設定を行う。
【００１０】
しかし、信号ｓ＿ｓは小さいジッタやノイズによって９０度よりも小さい位相に変化する場合も十分にあり得る。この場合ｒｅｓｙｎｃ装置Ｒｅは図９の表に従うと２７０度に位相を変更する必要があるのに対し、すでに位相を９０度に変更する設定を行っているので、装置Ｒが受信可能な位相との差は１８０度に拡大する。仮に装置Ｒの信号位相の許容度が±９０度であったとしても、この場合では信号ｓ＿ｓの受信は不可能になる。このように現在のｒｅｓｙｎｃ装置ではｒｅｓｙｎｃ  ｔｒａｉｎｉｎｇを行った際に参考とした信号が大きなジッタやノイズの影響を受けている場合に信号の受信が不可能な場合がある設定を行ってしまうという問題点がある。
【００１１】
近年、信号伝送システムは高動作周波数化が進み、今後もジッタやノイズの信号の位相に対する影響が大きくなってゆくことが見込まれる。ジッタやノイズに対応したｒｅｓｙｎｃ装置が必要となる。
【００１２】
ジッタやノイズが位相に与える影響が大きい時にｒｅｓｙｎｃ  ｔｒａｉｎｉｎｇを行ってしまった場合、最適な位相変更が行えない状態になり、正しくデータの送受信ができなくなることが課題である。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本発明は信号伝送システムで用いられるｒｅｓｙｎｃ装置に関するもので、ｒｅｓｙｎｃ  ｔｒａｉｎｉｎｇを行った際に参考とした信号が大きいジッタやノイズの影響下にあったかどうかを判別する機能を有することを特徴とする。判別は信号の位相を調査して判断するものである。
【００１４】
本発明では、信号が大きいジッタやノイズの影響下にあったときに、ｒｅｓｙｎｃ  ｔｒａｉｎｉｎｇを行って決定した変更するべき位相を無視する、あるいは調査して得られた位相に対して以前の位相変化の方向から確からしい位相を算出することによって、前記課題を解決することが可能である。
【００１５】
また、参考とした信号の位相を調査するタイミングは、ｒｅｓｙｎｃ  ｔｒａｉｎｉｎｇの結果、信号の位相が変化している場合は短い間隔に、位相が変化していない場合は長い間隔に変更して行うものである。
【発明の効果】
【００１６】
本発明は信号伝送システムで用いられるｒｅｓｙｎｃ装置では、信号伝送システムの動作周波数が高くなった場合にノイズ、ジッタの影響下であっても、正しいデータの送受信が可能になる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
本発明のｒｅｓｙｎｃ  ｔｒａｉｎｉｎｇによって判定した位相がノイズやジッタの影響を受けているかどうかを判断するノイズ判断装置を活用することを特徴とするｒｅｓｙｎｃ装置であり、以下にその具体的な実施の形態について説明する。
【００１８】
（実施の形態１）
図１は、本発明のｒｅｓｙｎｃ装置の実施の形態の一例を説明するための概略図であり、符号１と符号２の示すものは、それぞれ独立した装置を示す。ＤＱＳ１は装置２の動作クロックを示し、ＤＱは装置２が装置１に対して送信する信号を示す。
【００１９】
１０１は装置１のシステムクロックＳＣＬＫ１と動作クロックＤＱＳ１から、動作クロックＤＱＳ１の位相を判断する位相判断装置であり、動作クロックＤＱＳ１の位相がノイズやジッタの影響を受けたか否かを判断するためのノイズ判断部１０３に対して通知する。
【００２０】
ノイズ判断部１０３は過去に通知された動作クロックＤＱＳ１の位相信号を１つまたは複数記憶しており、過去の履歴を元に位相情報Ｐｈ１が大きなジッタ、ノイズの影響を受けたか否かを判断し、正しい位相情報を示す信号Ｐｈ２を位相判断装置１０１に対して通知する。位相情報Ｐｈ１がノイズの影響を受けたか否かの判断方法、正しい位相信号の決定方法は後述する。
【００２１】
位相判断装置１０１は信号Ｐｈ２を位相変更装置１０２に対して通知する。位相変更装置１０２は信号Ｐｈ２に従って、動作クロックＤＱＳ１をシステムクロックＳＣＬＫ１の適した位相へ対応付け、信号ＤＱ１の位相を変更し、信号ＳＤＱ１として出力する。これによって動作クロックＤＱＳ１の信号がノイズの影響を受けていた場合でも正しい位相の変更を行うことが可能となる。
【００２２】
次にノイズ判断部１０３によるノイズの影響を受けたか否かの判断方法を以下に挙げる。
【００２３】
第１の判断方法は、過去の位相情報ｎ回の履歴と最新の位相情報を併せたもので多数決をとって最新の位相が多数派であればノイズの影響なし、少数派であればノイズの影響があったと判断する方法である。本方法では突発的なノイズに効果がある。以降、多数決方式と表記する。
【００２４】
また第２の判断方法は、次の通りである。信号伝送システムにおいてはシステムの温度の変化によって信号の位相が段階的に変化する傾向が見られる。そこで、第２の判断方法では、過去の位相情報の履歴から位相変化の方向を算出し、最新の位相情報が前回と同じ位相、または算出された位相変化の方向へ一定だけ変化している場合はノイズの影響なし（ノイズの影響なしと判断できる位相変化の大きさは位相判断装置が検出できる位相の分解能によって変化する）とし、前回の位相と異なり、かつ、算出された位相変化の方向と逆方向、または算出された位相変化の方向に大きく変化している場合にはノイズの影響があったと判断する。以降、位相変化方向予測方式と表記する。
【００２５】
図２は位相変化方向予測方式を説明するための図である。仮に分解能が９０度毎の位相判断装置を用いたときに、ｒｅｓｙｎｃ  ｔｒａｉｎｉｎｇを行った際に通知する位相情報を、０度から９０度の間では［００］（２進数表記）、９０度から１８０度の間では［０１］、１８０度から２７０度の間では［１０］、２７０度から３６０度の間では［１１］とした。
【００２６】
図２のような位相変更を行う場合に、ノイズ判断部１０３に送られた最新の動作クロックＤＱＳ１の位相情報が［０１］、前回の動作クロックＤＱＳ１位相情報が［００］である場合、動作クロックＤＱＳ１の位相の変化は０度から９０度を超え、１８０度に向かっていることが予測できる。この場合に次に通知される動作クロックＤＱＳ１の位相情報が［０１］、［１０］である場合は変化の方向が予測と一致しているためノイズの影響を受けなかったと判断できる。その一方、動作クロックＤＱＳ１の位相情報が［００］、［１１］であった場合はノイズの影響を受けたと判断する。
【００２７】
この位相変化方向予測方式では、温度が上昇中、下降中などに適用すると効果がある。
【００２８】
ノイズ判断部１０３でノイズの影響なしと判断した場合、ノイズ判断部１０３が位相判断装置１０１に対して通知する信号Ｐｈ２は位相情報Ｐｈ１と同値である。一方、ノイズ判断部でノイズの影響ありと判断した場合には位相判断装置に対して通知する信号Ｐｈ２は、次のような方式で決定する。
【００２９】
方式１として、前回通知した位相情報と同じ値を情報Ｐｈ２として通知する。
【００３０】
方式２では、ノイズ判断の方法として位相変化方向予測方式を用いている場合、前回の位相情報と最新の位相情報と位相変化の方向から計算し、信号Ｐｈ２を決める。例えば図２の位相判断装置を用いている場合に、前回の位相情報が［００］、最新の位相情報が［１０］であり、変化の方向が０度から９０度を超え、１８０度に向かっている場合、［００］と［１０］の間を補完して［０１］を算出し、Ｐｈ２の値とする。
【００３１】
以下、多数決方式を用いた場合のｒｅｓｙｎｃ装置の動作を図３のフローチャートを用いて説明する。
【００３２】
ステップ１０１のｒｅｓｙｎｃ  ｔｒａｉｎｉｎｇを実行した後、ｒｅｓｙｎｃ  ｔｒａｉｎｉｎｇで得られた信号の位相を履歴として保存ずる（ステップ１０２）。
【００３３】
またステップ１０３において以前の履歴との多数決をとり、ステップ１０４において多数派であるか否かを判別する。多数派である場合は、今回ｒｅｓｙｎｃ  ｔｒａｉｎｉｎｇで得た信号の位相に従って変更するべき位相の設定を行う（ステップ１０５）、少数派であった場合は、前回に設定した位相の設定をそのまま継続する（ステップ１０６）。
【００３４】
次に、以下に位相変化予測方式を用いた場合のｒｅｓｙｎｃ装置の動作を図４のフローチャートを用いて説明する。
【００３５】
ステップ２０１のｒｅｓｙｎｃ  ｔｒａｉｎｉｎｇを実行した後、ｒｅｓｙｎｃ  ｔｒａｉｎｉｎｇで得られた信号の位相を履歴と保存する（ステップ２０２）。
【００３６】
次に、ステップ２０３において、前回の位相と異なるか否かを判別し、前回の移送と異なる場合は、前述の位相変化予測方式を用い、過去の履歴と今回のｒｅｓｙｎｃ  ｔｒａｉｎｉｎｇの結果から変更するべき位相を予測、算出し、設定を行う（ステップ２０４）。
【００３７】
またステップ２０３において前回の位相との差異がなかった場合には、前回の設定を継続して使用する（ステップ２０５）。
【００３８】
なお、ノイズ判断部１０３は１つの方法でノイズの影響有無を判断する場合、または複数の方法を持ち、場合によって適応する方法を変える場合の両方が考えられる。
【００３９】
なお、ノイズ判断部はハードウェアで実装する場合、またはプログラミング可能なソフトウェアで実装する場合のどちらも考えられる。
【００４０】
以上のように本実施の形態においては、ノイズ判断部１０３において動作クロックＤＱＳ１の位相がノイズやジッタの影響を受けたか否かを、複数の判断手法によって判断するため、信号伝送システムの動作周波数が高くなった場合に、送信信号がノイズ、ジッタの影響下であっても、正しいデータの送受信を可能とするものである。
【００４１】
（実施の形態２）
（実施の形態１）において、ｒｅｓｙｎｃ  ｔｒａｉｎｉｎｇによって得た位相Ｐｈ１が前回の  ｒｅｓｙｎｃ  ｔｒａｉｎｉｎｇの結果と異なる場合は、信号の位相が大きく変化をする要因があるときと考えられるので、ｒｅｓｙｎｃ  ｔｒａｉｎｉｎｇを行う時間間隔を狭くして確実に位相を判定したほうがより安全性が高まる。一方、ｒｅｓｙｎｃ  ｔｒａｉｎｉｇｎの結果がいつも同じ状態である場合は、システムが安定している状態であり、この場合はシステムに負担を掛けないようにｒｅｓｙｎｃ  ｔｒａｉｎｉｎｇを行う時間間隔を長くしたほうが効率がよい。
【００４２】
このような、ｒｅｓｙｎｃ  ｔｒａｉｎｉｎｇを行うタイミングを操作できる機能を追加した例を第２の実施の形態例として図面を用いて説明する。
【００４３】
図５は（実施の形態１）のｒｅｓｙｎｃ装置にスケジューリング部１０４が追加されたものである。本実施の形態のノイズ判断部１０３において、前回のｒｅｓｙｎｃ  ｔｒａｉｎｉｎｇの結果と今回のｒｅｓｙｎｃ  ｔｒａｉｎｉｎｇの結果の位相情報Ｐｈ１との差異を判別した後、スケジューリング部１０４に対して信号ｓ＿ｃｈを送信し、装置２からの動作クロックＤＱＳ１の位相変化中または変化していない状態であることを伝える機能を有するｒｅｓｙｎｃ装置の例である。
【００４４】
また、図６は図５のスケジューリング部１０４が、動作クロックＤＱＳ１の変化したことをしらせるｓ＿ｃｈを受信した際に、ｒｅｓｙｎｃ  ｔｒａｉｎｉｎｇを行うタイミングをｒｅｓｙｎｃ装置Ｒｅ２に対して通知する系を示す。
【００４５】
装置Ｓ２から送信された信号ｓ＿ｓ２に対して、ｒｅｓｙｎｃ装置Ｒｅ２は  ｒｅｓｙｎｃ  ｔｒａｉｎｉｎｇを行い、信号ｓ＿ｓ２を装置Ｒで受信できる信号ｓ＿ｒ２に変更するための設定を行う。ｒｅｓｙｎｃ  ｔｒａｉｎｉｎｇを行うタイミングはスケジューラＳＣが信号ｓｒ＿ｉｎｓｔを送信したときであり、信号ｓｒ＿ｉｎｓｔの送信のタイミングはｒｅｓｙｎｃ装置Ｒｅ２から送信される信号ｓ＿ｃｈ２によって決まる。
【００４６】
信号ｓ＿ｃｈ２が位相の変化が起こっていないことを示す場合は、スケジューラＳＣから信号ｓｒ＿ｉｎｓｔの送信される間隔は長く、信号ｓ＿ｃｈ２が位相の変化が起こっていることを示す場合は、スケジューラＳＣから信号ｓｒ＿ｉｎｓｔの送信される間隔が短くなるようにする。
【００４７】
以下、図７のフローチャートを用いて、ｒｅｓｙｎｃ装置Ｒｅの動作の説明をする。
【００４８】
まず、ｒｅｓｙｎｃ  ｔｒａｉｎｉｎｇを行い（ステップ３０１）、その結果得た信号の位相情報を履歴として保存する。次にステップ３０３において、今回得た位相と前回の位相に差異があるか否かを判別する。差異があった場合には、ステップ３０４において、次にｒｅｓｙｎｃ  ｔｒａｉｎｉｎｇを行うまでの待ち時間を短く設定する。
【００４９】
前回との差異がなかった場合には、ステップ３０５において次にｒｅｓｙｎｃ  ｔｒａｉｎｉｎｇを行うまでの待ち時間を長く設定する。
【００５０】
ステップ３０６では設定された時間を待ち、次にｒｅｓｙｎｃ  ｔｒａｉｎｉｎｇを行うよう命令をおこなう（ステップ３０７）。
【００５１】
なお、スケジューリング部は図示しない外部のＣＰＵなどで動作するソフトウェアで実装することも可能である。
【産業上の利用可能性】
【００５２】
本発明のｒｅｓｙｎｃ装置では、信号伝送システムにおいて、大きなジッタやノイズによって信号の位相を変化させた場合にｒｅｓｙｎｃ  ｔｒａｉｎｉｎｇを行ってしまった場合でも、正しい位相の変更を行うことを可能とする。現行のｒｅｓｙｎｃ装置にわずかな機能を追加することで実現可能であり、
これからの高動作周波数化する信号伝送システムに対応することが可能である。
【００５３】
また、本発明のｒｅｓｙｎｃ装置は、位相の変化が起こっているときにはｒｅｓｙｎｃ  ｔｒａｉｎｉｎｇを短い間隔で実行し、誤った位相変更を行ってしまう可能性を減らし、信号伝送システムの安全性を向上させ、位相の変化が起こっていないときは長い間隔で実行し、システムの負担を減らすことが可能である。システム性能の向上と、消費電力の削減を図ることが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００５４】
【図１】本発明の第１の実施の形態であるｒｅｓｙｎｃ装置の構成例を示す図
【図２】同装置の位相変化予測方式の位相と位相情報の対応例を示す図
【図３】同装置において多数決方式を用いた場合における動作フローを示す図
【図４】同装置において位相変化予測方式を用いた場合における動作フローを示す図
【図５】本発明の第１の実施の形態であるｒｅｓｙｎｃ装置の構成例を示す図
【図６】同装置の信号の入出力を示す概略図
【図７】同装置の動作フローを示す図
【図８】従来のｒｅｓｙｎｃ装置の概略を示す図
【図９】同装置が受信した信号に対して出力する信号の位相変更を示す図
【符号の説明】
【００５５】
１０１    位相判断装置
１０２    位相変更装置
１０３    ノイズ判断部
１０４    スケジューリング部
【図１】
2005333533.tif 000003
【図２】
2005333533.tif 000004
【図３】
2005333533.tif 000005
【図４】
2005333533.tif 000006
【図５】
2005333533.tif 000007
【図６】
2005333533.tif 000008
【図７】
2005333533.tif 000009
【図８】
2005333533.tif 000010
【図９】
2005333533.tif 000011