(57)【要約】【課題】  リバース工法などに適用可能であって、掘削孔が深くなっても、掘削トルクが低下することなく掘削可能とする掘削装置を提供する。【解決手段】  地盤Ｇを掘削しながら、掘削孔Ｈに所定量の水を貯溜し、掘削土と水とが混合してなる泥水を地上に搬送する掘削装置１Ａであって、地上から懸吊されると共に、掘削孔Ｈの深さに対応した筒状の上部パイプ１２Ａと、上部パイプ１２Ａの下端に連結した筒状のシャフト、および、このシャフト周りに回転する出力部を具備する油圧モータ１５と、出力部に連結すると共に、油圧モータ１５の駆動により回転し、地盤Ｇを掘削するカッタ１７Ａと、掘削孔Ｈに所定量の水を供給する水供給手段３０と、泥水を地上に搬送する泥水ポンプ４１を備えた掘削装置１Ａである。【選択図】      図２
2005248435.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
地盤を掘削しながら、掘削孔に所定量の液体を貯溜し、掘削土と前記液体とが混合してなる泥水を地上に搬送する掘削装置であって、
地上から懸吊されると共に、前記掘削孔の深さに対応した筒状のパイプと、
当該パイプの下端に連結した筒状のシャフト、および、駆動により前記シャフト周りに回転する出力部を具備する油圧モータと、
前記出力部に連結すると共に、前記油圧モータの駆動により回転し、前記地盤を掘削するカッタと、
前記掘削孔に前記所定量の液体を供給する液体供給手段と、
前記泥水を地上に搬送する泥水搬送手段と、
を備えたことを特徴とする掘削装置。
【請求項２】
地盤を掘削しながら、掘削孔に所定量の液体を貯溜し、掘削土と前記液体とが混合してなる泥水を地上に搬送する掘削装置であって、
地上から懸吊されると共に、前記掘削孔の深さに対応した筒状のパイプと、
前記パイプの下端部に回転自在に設けられ、前記地盤を掘削するカッタと、
前記カッタの近傍に設けられると共に、当該カッタを回転させる少なくとも２基の油圧モータと、
前記少なくとも２基の油圧モータを地上から懸吊する油圧モータ懸吊手段と、
前記掘削孔に前記所定量の液体を供給する液体供給手段と、
前記泥水を地上に搬送する泥水搬送手段と、
を備えたことを特徴とする掘削装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、掘削孔に水などの液体を所定量にて貯溜しながら、地盤を掘削する掘削装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、地盤を改良する工法の一つとして、地盤に掘削孔を形成し、この掘削孔に鉄筋篭を建て込んだ後、コンクリートを打設して杭を造成する場所打ち杭工法が知られている。このような場所打ち杭工法において、地盤を掘削する掘削方法の一つにリバース工法が知られている（特許文献１参照）。
【０００３】
リバース工法とは、図６に示すように、カッタ１０１で地盤Ｇを掘削しながら、掘削孔Ｈに所定量の水を満たしつつ、この掘削孔Ｈ内の水位を、地下水位に対して所定高さΔｈ（一般には地下水位＋２ｍ）に保持することで、掘削孔Ｈの内周壁の崩落を防止する工法である。さらに説明すると、カッタ１０１は、ドリルパイプ１０２を介して、地上のターンテーブル１０３（ロータリーテーブルとも言われる）に挿通し固定された角型のスタンドパイプ１０４と連結しており、ターンテーブル１０３を地上の駆動装置１０５で回転させることによって、スタンドパイプ１０４、ドリルパイプ１０２、カッタ１０１を一体的に回転させて、地盤Ｇを掘削している。
【特許文献１】特開平５−３３３４０号公報（段落番号０００７、第１図）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、従来のリバース工法においては、駆動装置１０５は、カッタ１０１から離れた地上に配置されているため、掘削孔Ｈが深くなるにともなって、カッタ１０１に地盤を掘削する掘削トルクが伝達しにくくなるという問題があった。
【０００５】
そこで、本発明は、リバース工法などに適用可能であって、掘削孔が深くなっても、掘削トルクが低下することなく掘削可能とする掘削装置を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
前記課題を解決するための手段として、請求項１に係る発明は、地盤を掘削しながら、掘削孔に所定量の液体を貯溜し、掘削土と前記液体とが混合してなる泥水を地上に搬送する掘削装置であって、地上から懸吊されると共に、前記掘削孔の深さに対応した筒状のパイプと、当該パイプの下端に連結した筒状のシャフト、および、駆動により前記シャフト周りに回転する出力部を具備する油圧モータと、前記出力部に連結すると共に、前記油圧モータの駆動により回転し、前記地盤を掘削するカッタと、前記掘削孔に前記所定量の液体を供給する液体供給手段と、前記泥水を地上に搬送する泥水搬送手段と、を備えたことを特徴とする掘削装置である。
【０００７】
このような掘削装置によれば、地上から懸吊されるパイプの下端に連結された油圧モータの回転トルクは低下することなく、出力部に連結したカッタに掘削トルクとして伝達される。そして、掘削孔の深さに前記パイプの長さを対応させることにより、掘削孔が深くなっても、油圧モータとカッタとの距離は一定であるため、掘削トルクが低下することがない。したがって、掘削孔が深くなっても、カッタにより好適に地盤を掘削することができる。
また、油圧モータは、パイプを介して地上から懸吊された状態となるため、泥水の流れによって、油圧モータを振動しにくくすることができる。
【０００８】
そして、請求項１に係る発明を、例えばサクションポンプ式のリバース工法に適用し、液体を水とした場合には、液体供給手段により掘削孔に所定量の水を貯溜させつつ、パイプに接続するポンプなどを含めて泥水搬送手段を構成し、掘削土と水とが混合されてなる泥水を、シャフトの中空部およびパイプの中空部を経由させて、地上に搬送することができる。
その他エアリフト式のリバース工法に適用した場合には、圧縮機をパイプに接続する圧縮機などを含めて泥水搬送手段を構成し、パイプの中空部およびシャフトの中空部を経由して、掘削装置の下端側から圧縮空気を吐出させることで、泥水に上向きの流れを生じさせて、地上に搬送することができる。
【０００９】
請求項２に係る発明は、地盤を掘削しながら、掘削孔に所定量の液体を貯溜し、掘削土と前記液体とが混合してなる泥水を地上に搬送する掘削装置であって、地上から懸吊されると共に、前記掘削孔の深さに対応した筒状のパイプと、前記パイプの下端部に回転自在に設けられ、前記地盤を掘削するカッタと、前記カッタの近傍に設けられると共に、当該カッタを回転させる少なくとも２基の油圧モータと、前記少なくとも２基の油圧モータを地上から懸吊する油圧モータ懸吊手段と、前記掘削孔に前記所定量の液体を供給する液体供給手段と、前記泥水を地上に搬送する泥水搬送手段と、を備えたことを特徴とする掘削装置である。
【００１０】
このような掘削装置によれば、カッタは、その近傍に設けられた少なくとも２基の油圧モータによって回転するため、さらに大きな掘削トルクで掘削することができる。また、この少なくとも２基の油圧モータは、油圧モータ懸吊手段により振動しにくいため、掘削方向が曲がりにくくすることができる。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、リバース工法などに適用可能であって、掘削孔が深くなっても、掘削トルクが低下することなく掘削可能とする掘削装置を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
以下、添付図面を参照して、本発明の実施形態について詳細に説明する。
なお、各実施形態の説明において、同一の構成要素に関しては同一の符号を付し、重複した説明は省略するものとする。
【００１３】
≪第１実施形態≫
第１実施形態に係る掘削装置を備えた地盤改良機械について、図１から図４を参照して説明する。参照する図面において、図１は、第１実施形態に係る地盤改良機械の側面図である。図２は、図１に示す掘削装置の正面図である。図３は、図２に示す掘削装置の下端を拡大した正断面図である。図４は、図３に示す掘削装置のＡ−Ａ断面図である。
【００１４】
＜地盤改良機械の構成＞
図１に示すように、地盤改良機械Ｓ１は、主として掘削装置１Ａと、掘削装置１Ａを吊り下げるベースマシン９０を備えて構成されており、サクションポンプ式のリバース工法によって、地盤Ｇを掘削して掘削孔Ｈを形成する機械である。
【００１５】
ベースマシン９０は、掘削装置１Ａを昇降自在に吊り下げると共に、掘削装置１Ａを所定位置に誘導するためのマシンであり、主として、ブーム９１、運転席９２、クローラ９３、ケリーバーガイド９４を備える自走式のクローラクレーンである。ただし、ベースマシン９０は、このようなクローラクレーンに限定されず、掘削装置１Ａを昇降自在であればどのような構成であってもよい。
【００１６】
図１に加えて、図２、図３に示すように、掘削装置１Ａは、主として、地盤Ｇを掘削する掘削装置本体と、油圧ユニット２１と、掘削孔Ｈに所定量の水（液体）を供給する水供給手段３０（液体供給手段）と、泥水を地上に搬送する泥水ポンプ４１とを備えて構成されている。
【００１７】
掘削装置本体は、主として、ケリーバー１１と、上部パイプ１２Ａと、掘削孔Ｈの開口縁に配置される筒状のケーシング１３と、掘削孔Ｈに蓋をするようにケーシング１３の上に設置される台１４と、油圧モータ１５と、下部パイプ１６と、カッタ１７Ａを備えて構成されている。
ケリーバー１１の上端は、ベースマシン９０により懸吊可能となっており、ベースマシン９０を適宜制御することで、ケリーバー１１を昇降可能となっている。また、ケリーバー１１は、ケリーバーガイド９４に挿通されている。
【００１８】
上部パイプ１２Ａは、ケリーバー１１の下端に適宜な継手を介して連結している。また、上部パイプ１２Ａの下端には、油圧モータ１５が連結している。このような上部パイプ１２Ａは、所定長さのパイプ（例えばドリルパイプ）を所定数にて連結して構成可能であり、掘削孔Ｈの深さに応じて、容易に長さ調節可能となっている。したがって、上部パイプ１２Ａの下端に連結する油圧モータ１５およびカッタ１７Ａを、掘削孔Ｈの底近傍の所定高さ位置で保持可能となっている。
【００１９】
また、上部パイプ１２Ａは、地上に設置された台１４に挿通されている。したがって、ケリーバーガイド９４を水平方向に制御することによって、上部パイプ１２Ａは台１４の下方において首振り可能となっている。これにより、カッタ１７Ａの水平方向における位置を制御し、掘削方向を極めて正確に制御可能となっている。
【００２０】
さらに、上部パイプ１２Ａは、筒体であって軸方向に中空部１２Ａ1を有しており（図４参照）、この中空部１２Ａ1は、後記するように泥水が排出される泥水排出通路となっている。また、上部パイプ１２Ａの周壁には、軸方向に油供給孔１２Ａ2（給油孔）と、油排出孔１２Ａ3（排油孔）と、４つの予備孔１２Ａ4、１２Ａ4…が形成されている（図４参照）。油供給孔１２Ａ2および油排出孔１２Ａ3は、油圧モータ１５と油圧ユニット２１とを接続させ、油圧モータ１５を作動させる作動油が流通する流路である。さらに説明すると、油供給孔１２Ａ2には、油圧ユニット２１から油圧モータ１５に供給される圧油が流通し、油排出孔１２Ａ3には、油圧モータ１５から油圧ユニット２１に排出される油が流通する。
すなわち、一般に、油圧モータ１５を作動させるには、油圧ホースなどを油圧モータ１５に接続する必要があるが、第１実施形態では、油圧ホースを設ける必要はないため、油圧ホースが絡んだりするおそれは全くない。
さらに、予備孔１２Ａ4…は、例えば、油圧モータ１５の近傍に設けられた傾斜計（図示しない）に接続するケーブルの配線用やドレンなどとして適宜使用することができる。
【００２１】
油圧モータ１５は、いわゆる、ラジアル方向（径方向）に複数のピストンが配置されたラジアルピストンモータ（アウターモータとも称される）であって、駆動により油圧モータ１５の外周が回転するように構成されている。さらに説明すると、図３に示すように、油圧モータ１５は、主として、内側の非回転部１５Ａと、駆動により非回転部１５Ａ周りに回転する外側の出力部１５Ｂを備えて構成されている。
【００２２】
非回転部１５Ａは、主として、中心軸線上のシャフトと、このシャフトが中心に挿通され、周方向に複数のシリンダが形成されたシリンダブロックと、この複数のシリンダに収容された複数のピストンを備えて構成されている。
ここで、前記シャフトは、筒体であって軸方向に中空部１５Ａａを有すると共に、上部パイプ１２Ａの下端に連結している。したがって、油圧モータ１５は、上部パイプ１２Ａを介して地上から安定して懸吊されていることになり、泥水の流れなどによって振動しにくくなっている。
【００２３】
一方、出力部１５Ｂは、主として、前記複数のピストンを囲むように配置されたカムリングと、カムリングに外嵌した筒状のケーシングと、ケーシングの外周面に突設した螺旋状の撹拌翼１５Ｂａを備えて構成されている。したがって、油圧モータ１５の駆動により出力部１５Ｂが回転すると、撹拌翼１５Ｂａが回転し、泥水を撹拌、混合可能となっている。また、出力部１５Ｂの下端には、後記するようにカッタ１７Ａが連結している。
【００２４】
非回転部１５Ａおよび出力部１５Ｂを構成するこれらの部材を含め、油圧モータ１５を構成する各部材の接合面、摺動面などには、Ｏリング、オイルシール、パッキンなどのシール材が設けられ、油圧モータ１５の防水性は極めて高められており、泥水中で好適に駆動可能となっている。
【００２５】
このような油圧モータ１５は、一般の電動モータなどに比較して、例えばピストン数、カム数、ピストンの段数を適宜変更することにより高トルクを発生可能である。これにより、出力部１５Ｂに連結したカッタ１７Ａが高トルクで回転し、大きな掘削トルクで地盤を掘削可能となっている。さらに、後記するように、出力部１５Ｂとカッタ１７Ａとの間隔は一定であるため、掘削孔Ｈが深くなっても、油圧モータ１５の回転トルクがカッタ１７Ａに伝達しにくくなり、掘削トルクが低下することはない。
【００２６】
下部パイプ１６は、中空部１６ａを有する筒体であって、油圧モータ１５の非回転部１５Ａを構成する前記シャフトの下端に連結している。そして、下部パイプ１６の下端側の開口１６ｂから、泥水を取り込み可能となっている。
【００２７】
カッタ１７Ａは、軸受を介して下部パイプ１６に回転自在に設けられている。また、カッタ１７Ａは、その下方に複数の掘削爪１７Ａ1を有しており、地盤Ｇを好適に掘削可能となっている。さらに、前記したように、カッタ１７Ａは、油圧モータ１５の出力部１５Ｂに連結しており、油圧モータ１５の駆動により、出力部１５Ｂとカッタ１７Ａとは一体的に回転可能となっている。すなわち、油圧モータ１５が駆動すると、カッタ１７Ａは下部パイプ１６を軸として、下部パイプ１６周りに回転する。
【００２８】
油圧ユニット２１は、油圧モータ１５を作動させるためのユニットであり、油圧ポンプ、油圧の高圧・低圧回路を切り換える切換弁、油タンク、パイロット弁、リリーフ弁などを備えて構成され、地上に配置されている。そして、油圧ユニット２１は、配管２１ａを介して上部パイプ１２Ａの油供給孔１２Ａ2（図４参照）に接続しており、油圧モータ１５に圧油を適宜供給可能となっている。また、油圧ユニット２１は、配管２１ｂを介して上部パイプ１２Ａの油排出孔１２Ａ3に接続しており、油圧モータ１５から排出された油を良好に回収可能となっている。
【００２９】
水供給手段３０は、図２に示すように、掘削孔Ｈ内に所定量の水を貯溜させるための手段であり、下流側に向かって順に、水が貯水された貯水タンク３１と、送水ポンプ３２を備えて構成されている。さらに説明すると、貯水タンク３１は、配管３１ａを介して送水ポンプ３２に接続しており、送水ポンプ３２の下流側に接続する配管３２ａの下流端は、掘削孔Ｈ内に向けられている。そして、送水ポンプ３２を適宜稼動することで、貯水タンク３１から、掘削孔Ｈ内に水を供給可能となっている。
なお、後記するように、掘削孔Ｈの内周壁の崩落を防止すべく、掘削孔Ｈ内の水位は、地下水位に対して所定高さΔｈ（一般には＋２ｍ）に保持するため、掘削孔Ｈ内の水位を測定する水位センサを設け、この水位センサを制御装置を介して送水ポンプ３２に接続し、制御装置によって送水ポンプ３２を制御してもよい。
【００３０】
泥水ポンプ４１は、地上に配置されると共に、その上流側は配管４１ａを介して上部パイプ１２Ａに接続している。一方、泥水ポンプ４１の下流側は、配管４１ｂを介して、泥を沈降させる泥水タンク４２（スラッシュタンクとも称される）に接続している。そして、泥水ポンプ４１を稼動させることで、下部パイプ１６の開口１６ｂから泥水を取り込み、下部パイプ１６の中空部１６ａ、油圧モータ１５のシャフトの中空部１５Ａａ、上部パイプ１２Ａの中空部１２Ａ1、配管４１ａ、泥水ポンプ４１、配管４１ｂの順に経由させて、泥水を地上の泥水タンク４２に搬送可能となっている。
ここで、第１実施形態において、特許請求の範囲における泥水搬送手段は、下部パイプ１６と、油圧モータ１５のシャフトと、上部パイプ１２Ａと、泥水ポンプ４１と、泥水タンク４２と、配管４１ａ、４１ｂを備えて構成されている。
【００３１】
＜地盤改良機械の動作＞
続いて、第１実施形態に係る地盤改良機械Ｓ１の動作について、図１から図４を参照して説明する。
ベースマシン９０を作動し、掘削装置１Ａを所定位置で吊上げると共に（図１参照）、油圧ユニット２１から圧油を油圧モータ１５に供給して、出力部１５Ｂおよびカッタ１７Ａを回転させて地盤Ｇを掘削し、掘削孔Ｈを形成する。
【００３２】
掘削孔Ｈが所定深さとなったとき、掘削孔Ｈの開口縁にケーシング１３を挿入して、掘削孔Ｈの開口部が崩落することを防止したのち、台１４をケーシング１３および掘削孔Ｈに蓋をするように設置する。
【００３３】
そのあと引き続いて、油圧モータ１５を作動させて、掘削を進行させる。これに並行して、送水ポンプ３２を作動し、掘削孔Ｈ内に所定水位Δｈで貯溜する。所定水位Δｈは、一般に地下水位より２ｍ高い水位であり、このように設定することによって、水頭圧差が生じ、掘削孔Ｈの内壁面が崩落しにくくなる。
また、掘削孔Ｈ内に供給された水と、掘削により発生した掘削土とが、回転するカッタ１７Ａおよび撹拌翼１５Ｂａによって撹拌、混合されることにより、泥水が生成する。
【００３４】
このような泥水の生成に対応して、泥水ポンプ４１を作動し、掘削孔Ｈから泥水を地上に吸い上げて搬送する。詳細には、泥水ポンプ４１を作動させると、泥水は下部パイプ１６の開口１６ｂから取り込まれ、中空部１６ａ、シャフトの中空部１５Ａａ、上部パイプ１２Ａの中空部１２Ａ1を経由して地上に吸い上げられ（図３参照）、さらに配管４１ａ、泥水ポンプ４１、配管４１ｂを経由した後、泥水タンク４２に排出される。
ここで、泥水を掘削孔Ｈから搬送しても、掘削孔Ｈ内の水位が、地下水位に対して所定高さΔｈとなるように、送水ポンプ３２を適宜作動させ、掘削孔Ｈの内周壁の崩落を防止する。
【００３５】
また、掘削孔Ｈの深さに対応して、上部パイプ１２Ａを構成するドリルパイプを継ぎ足して延長する。そうすると、カッタ１７Ａと油圧モータ１５とは、一体的に下降することになる。すなわち、掘削孔Ｈが深くなっても、油圧モータ１５とカッタ１７Ａとの間隔は一定であり、油圧モータ１５の回転トルクは、低下することなく掘削トルクとしてカッタ１７Ａに伝達される。したがって、掘削孔Ｈが深くなっても掘削トルクは低下しない。
【００３６】
掘削孔Ｈが所定深さに到達した後、カッタ１７Ａの回転を停止させ、ベースマシン９０により掘削装置１Ａを引き上げる。そして、スライム処理などを行った後、鉄筋篭を掘削孔Ｈの挿入し、コンクリートを打設することで杭が構築され、地盤Ｇは改良される。
【００３７】
このように掘削装置１Ａを備えた地盤改良機械Ｓ１によれば、掘削孔Ｈが深くなっても、掘削トルクは低下することなく、カッタ１７Ａに好適に伝達される。したがって、例えば、硬い地盤Ｇであっても掘削することができる。
【００３８】
≪第２実施形態≫
続いて、第２実施形態に係る掘削装置について、図５を参照して説明する。図５は、第２実施形態に係る掘削装置の下端を部分的に示す正面図である。
【００３９】
図５に示すように、第２実施形態に係る掘削装置１Ｂは、第１実施形態に係る掘削装置１Ａと比較して、主として、２基の油圧モータ１５、１５と、この２基の油圧モータ１５、１５を地上よりそれぞれ懸吊可能とする懸吊パイプ６１、６１（油圧モータ懸吊手段）と、油圧モータ１５、１５の回転力をカッタ１７Ｂに伝達させる歯車６４、６４、６５からなる歯車機構とを備えたことを特徴とする。
【００４０】
掘削装置１Ｂは、第１実施形態に係る掘削装置１Ａの上部パイプ１２Ａに代えて、パイプ１２Ｂを備えている。なお、パイプ１２Ｂの長さは、その下端においてカッタ１７Ｂを装着可能に設定されている。また、パイプ１２Ｂは、筒体であって中空部を有すると共に、下端の開口１２Ｂｂから泥水を取り込めるようになっている。
【００４１】
そして、パイプ１２Ｂの両側に、懸吊パイプ６１、６１が配置されており、パイプ１２Ｂと懸吊パイプ６１、６１とは、連結バンド６２Ａ、６２Ｂによって連結されており、所定間隔に保持されている。また、懸吊パイプ６１、６１の上端は、台１４（図２参照）を貫通した後、パイプ１２Ｂと合流するように連結している。
【００４２】
各油圧モータ１５の非回転部（図３参照）は、懸吊パイプ６１の下端に連結している。なお、各懸吊パイプ６１の内部には、第１実施形態と同様に軸方向に複数の孔が形成されており、各油圧モータ１５の作動油が流通可能となっている。
また、油圧モータ１５、１５の出力部１５Ｂ、１５Ｂには、歯車６４、６４がそれぞれ固定されており、歯車６４、６４は、後記する歯車６５と係合している。
【００４３】
カッタ１７Ｂは、パイプ１２Ｂの下端部を中心として回転自在に設けられている。また、カッタ１７Ｂは、その下方に複数の掘削爪１７Ｂ1を有している。そして、カッタ１７Ｂの上方に固定されると共に、パイプ１２Ｂに対し同心的に配置された回転軸１７Ｂ3に外嵌するように歯車６５が固定されている。したがって、油圧モータ１５、１５が駆動すると、歯車６４、６４、６５を介して、カッタ１７Ｂがパイプ１２Ｂ周りに回転可能となっている。
また、歯車６４、６４、６５を保護するように、保護ケース６６が設けられており、この保護ケース６６はパイプ１２Ｂに固定されている。
【００４４】
したがって、このような掘削装置１Ｂによれば、２基の油圧モータ１５、１５を作動させると、歯車６４、６４を介して歯車６５が回転し、さらに歯車６５が固定された回転軸１７Ｂ3を介して、カッタ１７Ｂがパイプ１２Ｂ周りに回転する。すなわち、２基の油圧モータ１５、１５でカッタ１７Ｂを回転させるため、より大きな掘削トルクを発生可能であり、例えば、硬い地盤Ｇであっても大口径の掘削孔Ｈを形成することができる。
【００４５】
以上、本発明の好適な実施形態について一例を説明したが、本発明は前記実施形態に限定されず、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で、例えば以下のような変更が可能である。
【００４６】
前記した第１実施形態および第２実施形態では、本発明をサクションポンプ式のリバース工法に適用して説明したが、本発明の適用はこれに限定されず、その他に例えば、エアリフト式のリバース工法、ジェットポンプ式のリバース工法などに適用可能であることは言うまでもない。
【００４７】
例えば、本発明をエアリフト式のリバース工法に適用した場合は、図２に示す泥水ポンプ４１、泥水タンク４２などに代えて、上部パイプ１２Ａの中空部１２Ａ1に圧縮空気を供給する圧縮ポンプを設ける。そして、この圧縮ポンプを作動させることで、圧縮空気を中空部１２Ａ1に供給し、下部パイプ１６の開口１６ｂから圧縮空気を泥水中に吐出させる。これにより、掘削孔Ｈに貯溜された泥水中に上向きの流れが生じる。さらに、地上付近において掘削孔Ｈと連通するため池などを形成し、このため池に上昇した泥水を流入させた後、泥を沈降させる。
なお、このようにエアリフト式のリバース工法に適用した場合は、特許請求の範囲における泥水搬送手段は、前記圧縮ポンプと、上部パイプ１２Ａと、油圧モータ１５の非回転部１５Ａと、下部パイプ１６を備えて構成される。
【００４８】
前記した第２実施形態に係る掘削装置１Ｂは、２基の油圧モータ１５、１５を備えたとしたが、油圧モータの数はこれに限定されず、４基、５基…と増加してもよい。また、掘削装置１Ｂは、カッタ１７Ｂに固定された歯車６５を備えているため、油圧モータの増加は容易である。
【００４９】
前記した第１実施形態では、油圧モータ１５は外周駆動型のラジアルピストンモータであるとしたが、外側に出力部を有すれば、油圧モータ１５の種類はこれに限定されず、例えば、ピストンが軸方向に配置されたアキシャルピストンモータであってもよい。
また、前記した第２実施形態においても、油圧モータ１５は外周駆動型のラジアルピストンモータであるとしたが、第２実施形態においては、例えば、外周が回転しない非回転部であり、その内側のシャフトが回転するシャフト駆動型のラジアルピストンモータ（インナーモータとも称される）であってもよいし、アキシャルピストンモータであってもよい。
【００５０】
前記した第１実施形態では、掘削装置１Ａは、ベースマシン９０に吊り下げられたとしたが、上部パイプ１２Ａがチャックなどによって、台１４に固定された構成であってもよい。
【図面の簡単な説明】
【００５１】
【図１】第１実施形態に係る掘削装置を備えた地盤改良機械の側面図である。
【図２】第１実施形態に係る掘削装置の正面図である。
【図３】図２に示す掘削装置の先端を拡大して示す正断面図である。
【図４】図３に示す掘削装置のＡ−Ａ断面図である。
【図５】第２実施形態に係る掘削装置の先端を拡大して示す正面図である。
【図６】従来の掘削装置の正面図である。
【符号の説明】
【００５２】
Ｓ１    地盤改良機械
１Ａ、１Ｂ  掘削装置
１２Ａ  上部パイプ
１２Ａ1  中空部
１５    油圧モータ
１５Ａ  非回転部
１５Ａ1  中空部
１５Ｂ  出力部
１５Ｂａ  撹拌翼
１７Ａ、１７Ｂ  カッタ
３０    水供給手段（液体供給手段）
３１    貯水タンク
３２    送水ポンプ
４１    泥水ポンプ（泥水搬送手段）
４２    泥水タンク
６１    懸吊パイプ（油圧モータ懸吊手段）
９０    ベースマシン
Ｈ      掘削孔
Ｇ      地盤
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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