(57)【要約】【課題】アンテナの設置場所を決めるのに便利なアンテナ設置可否判定方法の提供を目的とする。【解決手段】上記目的は、同一基地局からの電波につき、その電波強度を、電波測定器により規定回数以上若しくは規定時間以上測定して電波強度測定値を得る第１の工程Ｓ２と、第１の工程Ｓ２で得られた電波強度測定値が常に性能限界判定値以上であるか否かを判定する第２の工程Ｓ３と、第１の工程Ｓ２で得られた電波強度測定値の平均値を算出する第３の工程Ｓ４と、第３の工程Ｓ４で得られた平均値が平均判定値以上であるか否かを判定する第４の工程Ｓ６とを有し、第２の工程Ｓ３にて電波強度測定値が常に性能限界判定値以上であると判定されて、かつ、第４の工程Ｓ６にて電波強度測定値の平均値が平均判定値以上であると判定されたときに、アンテナが設置可能であると判定することで、解決できる。【選択図】図５
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ビル設備の故障を監視する監視装置に接続した無線装置のアンテナが受信する電波の電波強度を、電波測定器にて測定してアンテナの設置可否を判定するアンテナ設置可否判定方法において、同一基地局からの電波につき、その電波強度を、前記電波測定器により規定回数以上若しくは規定時間以上測定して電波強度測定値を得る第１の工程と、前記第１の工程で得られた電波強度測定値と性能限界判定値と比較して前記電波強度測定値が常に性能限界判定値以上であるか否かを判定する第２の工程と、前記第１の工程で得られた電波強度測定値の平均値を算出する第３の工程と、前記第３の工程で得られた平均値が平均判定値以上であるか否かを判定する第４の工程とを少なくとも有し、前記第２の工程にて前記電波強度測定値が常に性能限界判定値以上であると判定されて、かつ、前記第４の工程にて前記電波強度測定値の平均値が平均判定値以上であると判定されたときに、前記アンテナが設置可能であると判定すると共に、前記第２の工程にて前記電波強度測定値が常に性能限界判定値以上でないと判定されたとき若しくは前記第４の工程にて前記電波強度測定値の平均値が平均判定値以上でないと判定されたときに、前記アンテナが設置不可であると判定するようにしたことを特徴とするアンテナ設置可否判定方法。
【請求項２】
前記アンテナに電波を発信するところの複数個の基地局につき、電波の電波強度を電波測定器にて測定して、それら基地局のうち、前記第２の工程にて前記電波強度測定値が常に性能限界判定値以上であると判定されて、かつ、前記第４の工程にて前記電波強度測定値の平均値が平均判定値以上であると判定される基地局が少なくとも１個ある場合に、アンテナが設置可能であると判定するようにしたことを特徴とする請求項１記載のアンテナ設置可否判定方法。
【請求項３】
前記アンテナが設置可能であると判定されるとその旨の表示がなされると共に、前記アンテナが設置不可であると判定するとその旨の表示がなされるようにしたことを特徴とする請求項１もしくは２記載のアンテナ設置可否判定方法。
【請求項４】
前記性能限界判定値は、前記無線装置の受信性能限界値であることを特徴とする請求項１、２若しくは３記載のアンテナ設置可否判定方法。
【請求項５】
前記電波測定器を、アンテナが受信する電波の電波強度を測定する電波測定部と、パーソナルコンピューター部とからなるものとし、そのパーソナルコンピューター部の画面に、電波強度の測定状況、電波強度の測定結果及びアンテナ設置可否の判定結果を表示するようにしたことを特徴とする請求項１、２、３若しくは４記載のアンテナ設置可否判定方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、無線通信網を利用したビル設備監視に使用する無線装置のアンテナの設置場所を決めるのに便利なアンテナ設置可否判定方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、エレベーターなどのビル設備を監視するためのビル設備遠隔監視システムとしては、ビル内のビル設備を監視するビル監視装置とこのビル監視装置の設置場所から離れた場所にある遠隔監視センターとの間で、無線装置により、監視情報信号の送受信を可能にする無線通信網を備えるようにしたものが知られていた（例えば、特許文献１参照）。  
【特許文献１】特開２００２−２００４９号公報（段落番号０００７〜段落番号００１１、図１）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、上述したビル設備遠隔監視システムは、都心では、乱立する高層ビルや高架橋上を通行するトラックなどの影響を受け、フェージング現象が発生してしまうために、無線装置と遠隔監視センターとの各種信号の送受信を高品質で行うことができなくなるので、無線装置のアンテナの設置場所をどこに決めるかはきわめて重要な問題である。また、無線装置のアンテナの設置場所を一旦決めてその場所に無線装置のアンテナを取り付けた後に、無線装置と遠隔監視センターとの各種信号の送受信が高品質で行われないことがわかって、無線装置のアンテナの取り付け作業をやり直すことになれば、工事費等が増大してしまう問題がある。
【０００４】
本発明は、上述した問題点に鑑みて、なされたもので、その目的は、アンテナを設置する際、各種信号の送受信を高品質で行われる設置場所を決めるのに便利なアンテナ設置可否判定方法を提供するにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記目的は、ビル設備の故障を監視する監視装置に接続した無線装置のアンテナが受信する電波の電波強度を、電波測定器にて測定してアンテナの設置可否を判定するアンテナ設置可否判定方法において、同一基地局からの電波につき、その電波強度を、前記電波測定器により規定回数以上若しくは規定時間以上測定して電波強度測定値を得る第１の工程と、前記第１の工程で得られた電波強度測定値と性能限界判定値と比較して前記電波強度測定値が常に性能限界判定値以上であるか否かを判定する第２の工程と、前記第１の工程で得られた電波強度測定値の平均値を算出する第３の工程と、前記第３の工程で得られた平均値が平均判定値以上であるか否かを判定する第４の工程とを少なくとも備え、前記第２の工程にて前記電波強度測定値が常に性能限界判定値以上であると判定されて、かつ、前記第４の工程にて前記電波強度測定値の平均値が平均判定値以上であると判定されたときに、アンテナが設置可能であると判定すると共に、前記第２の工程にて前記電波強度測定値が常に性能限界判定値以上でないと判定されたとき若しくは前記第４の工程にて前記電波強度測定値の平均値が平均判定値以上でないと判定されたときに、アンテナが設置不可であると判定するようにすることにより、達成できる。
【発明の効果】
【０００６】
本発明によれば、各種信号の送受信を高品質で行われるアンテナの設置場所を、難なく即座に判定でき、アンテナの取り付け作業を効率よく行うことを可能にすると共に、アンテナの取り付け作業のやり直しを防止することを可能にするアンテナ設置可否判定方法を提供できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００７】
以下、本発明に係るアンテナ設置可否判定方法の一実施形態を図面に基づいて説明する。図１は、本発明の一実施形態を示す電波測定器による電波強度測定状態図である。図２は、本発明の一実施形態を示す電波測定器の外観斜視図である。図３は、本発明の一実施形態を示す電波測定器のパーソナルコンピューター部に測定内容表示欄が表示された状態の画面図である。図４は、本発明の一実施形態を示す電波強度の測定チャートである。図５は、本発明の一実施形態に係わるアンテナ設置可否判定の手順を示すフローチャートである。
【０００８】
図１において、ビル設備の故障を監視する監視装置（図示せず）を設けたビル１には、そのビル１の屋上に電波測定器２が設置される。ビル１を建てた地域には、電波を発信する基地局３、４、５が複数個建設されている。基地局３は、図１に示すように、他の基地局４、５に比べて、ビル１に最も近く、しかも、その基地局３からビル１に向う電波Ｆ１を遮るものがない位置に建設されている。基地局４は、その基地局４とビル１との間に高架橋６が設けられており、その高架橋６上を大型トラック７が通行した場合に基地局４からビル１に向う電波Ｆ２が遮られる位置に建設されている。基地局５は、他の基地局３、４に比べて、ビル１から最も遠く、しかも、その基地局５からビル１に向う電波Ｆ３を遮るものがない位置に建設されている。
【０００９】
ビル１の監視装置に接続した無線装置のアンテナを、ビル１の屋上などに設置する場合には、アンテナを設置する前に、アンテナを設置する場所における、複数個の基地局３、４、５から発信されるそれぞれの電波につき、電波強度を、電波測定器２にて測定する。ビル１の監視装置に接続した無線装置とビル１から遠く離れた遠隔監視センターとの各種信号の送受信は、複数個の基地局３、４、５を含む無線通信網を利用して行われる。その場合の無線通信網は、ＰＨＳ電話網、携帯電話網、無線ＬＡＮ網などから選択するようにしている。
【００１０】
電波測定器２は、図２に示すように、電波測定部８とパーソナルコンピューター部９（以下、パソコン部９と称する）とを少なくとも備えている。電波測定部８は、電波の電波強度を測定した各種データをパソコン部９に送信する機能を有している。パソコン部９は、電波測定部８から送信されてきた各種データを基に、演算その他の処理をして、そのパソコン部９の表示画面９Ａに、測定内容表示欄１０を表示する機能を有している。測定内容表示欄１０は、図３に示すように、電波強度の測定状況表示欄１０Ａ、電波強度の測定結果表示欄１０Ｂ及びアンテナ設置可否の判定結果表示欄１０Ｃから構成されている。パソコン部９には、そのパソコン部９の表示画面９Ａの下部に測定開始釦１１が表示される。
【００１１】
パソコン部９の表示画面９Ａに表示される電波強度の測定状況表示欄１０Ａは、図３に示すように、基地局を表わす番号を縦に複数個並べ、それら番号の横に該当する基地局の電波強度測定値をそれぞれ表示するようにしている。電波強度の測定結果表示欄１０Ｂは、図３に示すように、基地局を表わす番号を縦に複数個並べ、それら番号の横に該当する基地局の平均値をそれぞれ表示すると共に、電波強度測定値の平均値が平均判定値以上である基地局の数（合格最大局数）も表示するようにしている。アンテナ設置可否の判定結果表示欄１０Ｃは、アンテナが設置可能であると判定されるとその旨の表示、例えば、「使用可能」と表示され、かつ、アンテナが設置不可であると判定するとその旨の表示、例えば、「使用不可」と表示されるようにしてある。
【００１２】
図４に示す電波強度の測定チャートは、図１に示す基地局３、４、５から発信される電波Ｆ１、Ｆ２、Ｆ３の電波強度を測定したものであり、グラフＧ１は、基地局３から発信される電波Ｆ１の電波強度測定値を、グラフＧ２は、基地局４から発信される電波Ｆ２の電波強度測定値を、グラフＧ３は、基地局５から発信される電波Ｆ３の電波強度測定値を、それぞれ表している。
【００１３】
基地局３から発信される電波Ｆ１の電波強度は、図４のグラフＧ１に示すように、電波強度測定値が常に性能限界判定値Ｄ１以上であり、しかも、電波強度測定値の平均値が平均判定値Ｄ２以上であることがわかる。基地局４から発信される電波Ｆ２の電波強度は、図４のグラフＧ２に示すように、通常は電波強度測定値の平均値が平均判定値Ｄ２以上であって電波強度測定値が性能限界判定値Ｄ１以上であるが、高架橋６上を大型トラック７が通行した時間帯では電波強度測定値が性能限界判定値Ｄ１よりも小さくなることがわかる。基地局５から発信される電波Ｆ３の電波強度は、図４のグラフＧ３に示すように、電波強度測定値が常に性能限界判定値Ｄ１以上であるが、電波強度測定値の平均値が平均判定値Ｄ２より常に小さいことがわかる。ここで、性能限界判定値Ｄ１とは、無線装置の受信性能限界値をいう。平均判定値Ｄ２とは、ビル１の監視装置に接続した無線装置とビル１から遠く離れた遠隔監視センターとの各種信号の送受信を高品質で行うことを可能にする電波強度の平均値をいう。
【００１４】
次に、上記構成の電波測定器２を用いたアンテナ設置可否判定の手順を、図５に基づいて、詳説する。
【００１５】
まず、始めに、アンテナを設置しようとする場所に電波測定器２を設置し、その後、図５の工程Ｓ１に示すように、電波強度の測定を開始するか否かを判断して、開始する場合には、図５の工程Ｓ２に進む。
【００１６】
図５の工程Ｓ２（第１の工程）では、電波測定器２のパソコン部９における表示画面９Ａ上の測定開始釦１１をクリックすることで、電波測定器２の電波測定部８を作動させて、その電波測定部８に基地局３、４、５から発信されてくる電波Ｆ１、Ｆ２、Ｆ３の電波強度を測定すると共に、電波測定器２のパソコン部９における表示画面９Ａの電波強度の測定状況表示欄１０Ａに、測定状況を、表示する（図３参照）。工程Ｓ２が終了後、図５の工程Ｓ３に進む。
【００１７】
次いで、図５の工程Ｓ３（第２の工程）では、工程Ｓ２（第１の工程）で得られた電波強度測定値と性能限界判定値Ｄ１と比較して電波強度測定値が常に性能限界判定値Ｄ１以上であるか否かを、電波測定器２のパソコン部9で判定する。そして、電波強度測定値が常に性能限界判定値Ｄ１以上でないと判定されたときには、図５の工程Ｓ９及び工程Ｓ１０と進み、電波測定器２のパソコン部９における表示画面９Ａのアンテナ設置可否の判定結果表示欄１０Ｃに、「使用不可」と表示して、アンテナを設置する場所としては、不適切であることを知らしめる。また、図５の工程Ｓ３（第２の工程）において、電波強度測定値が常に性能限界判定値Ｄ１以上であると判定されたときには、図５の工程Ｓ４に進む。
【００１８】
次いで、図５の工程Ｓ４（第３の工程）では、電波測定器２のパソコン部９にて、電波強度測定値の平均値を算出した後、図５の工程Ｓ５に進む。工程Ｓ５においては、電波強度の測定が連続して規定時間または規定回数行われないと、電波強度の異常変動を捉えることができないので、電波強度の測定が連続して規定時間または規定回数行われたか否かを、電波測定器２のパソコン部９で判定する。そして、工程Ｓ５において、電波強度の測定が規定時間または規定回数行われていないと判定された場合には、工程Ｓ２（第１の工程）に戻って、規定時間または規定回数に達するまで、工程Ｓ２（第１の工程）から工程Ｓ５を繰り返し実行する。
【００１９】
図５の工程Ｓ５において、電波強度の測定が規定時間または規定回数行われたと判定された場合には、図５の工程Ｓ６（第４の工程）に進み、工程Ｓ４（第３の工程）で得られた平均値が平均判定値Ｄ２以上であるか否かを、電波測定器２のパソコン部９で判定する。工程Ｓ６（第４の工程）において、算出した平均値が平均判定値Ｄ２以上でないと判定された場合には、図５の工程Ｓ９及び工程Ｓ１０と進み、電波測定器２のパソコン部９における表示画面９Ａのアンテナ設置可否の判定結果表示欄１０Ｃに、「使用不可」と表示して、アンテナを設置する場所としては、不適切であることを、自動的に知らしめる。図５の工程Ｓ９では、工程Ｓ４（第３の工程）で得られた平均値及び該当の基地局番号を、電波強度の測定結果表示欄１０Ｂに表示する。
【００２０】
図５の工程Ｓ６（第４の工程）において、算出した平均値が平均判定値Ｄ２以上であると判定された場合には、図５の工程Ｓ７に進み、工程Ｓ４（第３の工程）で得られた平均値及び該当の基地局番号を、電波強度の測定結果表示欄１０Ｂに表示した後、図５の工程Ｓ８に進む。
【００２１】
次いで、図５の工程Ｓ８では、電波測定器２のパソコン部９における表示画面９Ａのアンテナ設置可否の判定結果表示欄１０Ｃに、「使用可能」と表示して、アンテナを設置する場所としては、適切であることを、自動的に知らしめる。
【００２２】
上記構成の電波測定器２を用いた上記手順で、  図１に示す基地局３、４、５から発信される電波Ｆ１、Ｆ２、Ｆ３につき、アンテナ設置可否の判定を行うと、次のようになる。
【００２３】
まず、基地局３から発信される電波Ｆ１は、図４のグラフＧ１に示すように、電波強度測定値が常に性能限界判定値Ｄ１以上であるので、図５の工程Ｓ３から工程Ｓ４に進み、電波強度測定値の平均値が算出される。その後、工程Ｓ５に進んで、電波強度の測定が規定時間または規定回数行われたと判定されれば、さらに、工程Ｓ６に進む。電波Ｆ１の電波強度測定値の平均値は、図４のグラフＧ１に示すように、平均判定値Ｄ２以上であるので、図５の工程Ｓ７に進んで、工程Ｓ４（第３の工程）で得られた平均値及び該当の基地局番号が、パソコン部９における表示画面９Ａの測定結果表示欄１０Ｂに表示され、その後、図５の工程Ｓ８に進み、電波測定器２のパソコン部９における表示画面９Ａのアンテナ設置可否の判定結果表示欄１０Ｃに、「使用可能」が表示される。これにより、基地局３から発信される電波Ｆ１の電波強度を測定するために電波測定器２を設置した場所が、アンテナの設置場所として「可」であることを、パソコン部９における表示画面９Ａ上で、容易に確認することができる。
【００２４】
次に、基地局４から発信される電波Ｆ２は、図４のグラフＧ２に示すように、
測定開始後、約３０秒経過した時点で、電波強度測定値が性能限界判定値Ｄ１より小さくなるため、図５の工程Ｓ３から工程Ｓ９に進み、工程Ｓ４（第３の工程）で得られた平均値及び該当の基地局番号が、電波強度の測定結果表示欄１０Ｂに表示され、その後、図５の工程Ｓ１０と進み、電波測定器２のパソコン部９における表示画面９Ａのアンテナ設置可否の判定結果表示欄１０Ｃに、「使用不可」が表示される。これにより、基地局４から発信される電波Ｆ２の電波強度を測定するために電波測定器２を設置した場所が、アンテナの設置場所として「否」であることを、パソコン部９における表示画面９Ａ上で確認することができる。
【００２５】
次に、基地局５から発信される電波Ｆ３は、図４のグラフＧ３に示すように、電波強度測定値が常に性能限界判定値Ｄ１以上であるので、図５の工程Ｓ３から工程Ｓ４に進み、電波強度測定値の平均値が算出される。その後、工程Ｓ５に進んで、電波強度の測定が規定時間または規定回数行われたと判定されれば、さらに、工程Ｓ６に進む。電波Ｆ３の電波強度測定値の平均値は、図４のグラフＧ３に示すように、平均判定値Ｄ２よりも小さいので、図５の工程Ｓ６から工程Ｓ９に進み、工程Ｓ４（第３の工程）で得られた平均値及び該当の基地局番号が、電波強度の測定結果表示欄１０Ｂに表示され、その後、図５の工程Ｓ１０と進み、電波測定器２のパソコン部９における表示画面９Ａのアンテナ設置可否の判定結果表示欄１０Ｃに、「使用不可」が表示される。これにより、基地局５から発信される電波Ｆ３の電波強度を測定するために電波測定器２を設置した場所が、アンテナの設置場所として「否」であることを、パソコン部９における表示画面９Ａ上で確認することができる。
【００２６】
以上のように、電波測定器２が受信する電波Ｆ１、Ｆ２、Ｆ３のすべてにつき、電波測定器２により、電波強度測定値を測定して、電波強度測定値と性能限界判定値Ｄ１を比較判定すると共に、電波強度測定値の平均値と平均判定値Ｄ２を比較判定することにより、複数個の基地局３、４、５のうち、「電波強度測定値が常に性能限界判定値Ｄ１以上であると判定されて、かつ、電波強度測定値の平均値が平均判定値Ｄ２以上であると判定される」基地局が、少なくとも１個あれば、ビル１の監視装置に接続した無線装置とビル１から遠く離れた遠隔監視センターとの各種信号の送受信を高品質で行うことができるので、電波測定器２により電波強度の測定を行った場所に、アンテナを取り付けるようにすればよい。
【００２７】
上記実施形態では、電波測定器２の電波測定部８にてアンテナが受信する電波の電波強度を測定して、電波測定器２のパソコン部９の画面に、電波強度の測定状況、電波強度の測定結果及びアンテナ設置可否の判定結果を表示するようにしたので、１台の電波測定器２にて、アンテナの設置場所として「可」であるか、「否」であるかを、容易に確認することができ、電波強度の測定作業が簡単であって、円滑にアンテナの取り付け作業に移行させることができる。
【００２８】
上記実施形態の電波測定器２を用いたアンテナ設置可否判定の手順では、複数個の基地局３、４、５から発信される電波Ｆ１、Ｆ２、Ｆ３につき、1個毎に、電波強度測定値の測定、電波強度測定値と性能限界判定値Ｄ１との比較判定などを別々に行い、アンテナの設置場所として「可」であるか、「否」であるかを判定しているが、複数個の基地局３、４、５から発信される電波Ｆ１、Ｆ２、Ｆ３のすべてにつき、連続的に電波強度測定値の測定や電波強度測定値と性能限界判定値Ｄ１との比較判定などを行うようにして、パソコン部９の画面に、電波強度の測定状況や測定結果及びアンテナ設置可否の判定結果などを、同時に表示されるようにしてもよい。
【００２９】
上記実施形態では、無線装置のアンテナの取り付け作業を行う前に、電波測定器２により電波強度の測定を行った場所が、アンテナの設置場所として「可」であるか、「否」であるかを判定した後、その判定が「可」である場合に、電波測定器２により電波強度の測定を行った場所に、アンテナを取り付けるようにしているが、これに限定されない。無線装置のアンテナを所定の場所に取り付けた後、その所定の場所における周囲の環境の変化により、無線装置のアンテナを別の場所に取り付け直す必要性が生じた場合に、上記実施形態の電波測定器２を用いたアンテナ設置可否判定方法によって、アンテナの取り付け場所を探すようにしてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００３０】
【図１】本発明の一実施形態に係わる電波測定器による電波強度測定状態図である。
【図２】本発明の一実施形態に係わる電波測定器の外観斜視図である。
【図３】本発明の一実施形態を示す電波測定器のパーソナルコンピューター部に測定内容表示欄が表示された状態の画面図である。
【図４】本発明の一実施形態に係わる電波測定器により測定された電波強度の測定チャートである。
【図５】本発明の一実施形態に係わるアンテナ設置可否判定の手順を示すフローチャートである。
【符号の説明】
【００３１】
１    ビル
２    電波測定器
３、４、５  基地局
６    高架橋
７    大型トラック
８    電波測定部
９    パソコン部
９Ａ  表示画面
１０  測定内容表示欄
１０Ａ  電波強度の測定状況表示欄
１０Ｂ  電波強度の測定結果表示欄
１０Ｃ  アンテナ設置可否の判定結果表示欄
１１  測定開始釦
Ｄ１  性能限界判定値
Ｄ２  平均判定値
Ｆ１、Ｆ２、Ｆ３  電波
Ｇ１、Ｇ２、Ｇ３  グラフ
【図１】
2005252700.tif 000003
【図２】
2005252700.tif 000004
【図３】
2005252700.tif 000005
【図４】
2005252700.tif 000006
【図５】
2005252700.tif 000007