(57)【要約】【課題】  車両を伝搬する電磁波の電界強度を低減させることができ、車両における電磁気環境を改善して、車載用の電子機器の誤動作防止効果を高めることができ、電子機器に追加装着される耐電磁気環境対策部品の削減や低コスト化を図ることのできる車両を提供すること。【解決手段】  車両空間４における電磁気環境の改善を行う電磁気環境対策車両１であって、車体３の電界分布を、車体３を導波管に見立てた場合の所定の伝搬モードの電界分布に当てはめて、伝搬モードの高電界領域部分に相当する箇所に電磁波吸収部材を用いたシフトノブ６や導体パネル５が装着されたシート２が配設される。【選択図】  図１                                                                
2005333053.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
車両空間における電磁気環境の改善を行う電磁気環境改善方法であって、
導電性部材による閉鎖空間又は部分閉鎖空間を有する車体の電界分布を、該車体を導波
管に見立てた場合の所定の伝搬モードの電界分布に当てはめて、該伝搬モードの高電界領
域部分に相当する前記車両空間の所定箇所に電磁波吸収部材又は導体部材を配設すること
を特徴とする車両の電磁気環境改善方法。
【請求項２】
前記所定の伝搬モードが、ＴＥ1x（但しｘは０以上の整数）モードであり、
該ＴＥ1xモードの高電界領域部分に相当する車室内の所定箇所に前記電磁波吸収部材又
は導体部材を用いた室内装備品を配設することを特徴とする請求項１記載の車両の電磁気
環境改善方法。
【請求項３】
前記所定の伝搬モードが、ＴＥnx（但しｎは２以上の整数、ｘは０以上の整数）モード
であり、
該ＴＥnxモードの高電界領域部分に相当する車室内の所定箇所に前記電磁波吸収部材又
は導体部材を用いた室内装備品を配設することを特徴とする請求項１記載の車両の電磁気
環境改善方法。
【請求項４】
車両空間における電磁気環境の改善を行う電磁気環境改善方法であって、
導電性部材による閉鎖空間又は部分閉鎖空間を有する車体の電界分布を、該車体を導波
管に見立てた場合の所定の伝搬モードの電界分布に当てはめて、該伝搬モードの高電流通
流部分に相当する前記車体の所定箇所に電流通流阻止部材を配設することを特徴とする車
両の電磁気環境改善方法。
【請求項５】
車両空間における電磁気環境の改善を行う電磁気環境改善方法であって、
導電性部材による閉鎖空間又は部分閉鎖空間を有する車体の電界分布を、該車体を導波
管に見立てた場合の所定の伝搬モードの電界分布に当てはめて、該伝搬モードの高電流通
流部分に相当する前記車体の所定箇所に、電流経路を遮断又はインピーダンスを上昇させ
る形状加工を施すことを特徴とする車両の電磁気環境改善方法。
【請求項６】
車両空間における電磁気環境の改善を行う電磁気環境対策車両であって、
導電性部材による閉鎖空間又は部分閉鎖空間を有する車体の電界分布を、該車体を導波
管に見立てた場合の所定の伝搬モードの電界分布に当てはめて、該伝搬モードの高電界領
域部分に相当する所定箇所に電磁波吸収部材又は導体部材が配設されていることを特徴と
する電磁気環境対策車両。
【請求項７】
前記所定の伝搬モードが、ＴＥ1x（但しｘは０以上の整数）モードであり、
前記電磁波吸収部材又は導体部材が、前記ＴＥ1xモードの高電界領域部分に相当する車
室内の所定箇所に配設された室内装備品に用いられていることを特徴とする請求項６記載
の電磁気環境対策車両。
【請求項８】
前記所定の伝搬モードが、ＴＥnx（但しｎは２以上の整数、ｘは０以上の整数）モード
であり、
前記電磁波吸収部材又は導体部材が、前記ＴＥnxモードの高電界領域部分に相当する車
室内の所定箇所に配設された室内装備品に用いられていることを特徴とする請求項６記載
の電磁気環境対策車両。
【請求項９】
前記電磁波吸収部材に導電繊維が用いられていることを特徴とする請求項６〜８のいず
れかの項に記載の電磁気環境改善車両。
【請求項１０】
前記電磁波吸収部材にフェライトが用いられていることを特徴とする請求項６〜８のい
ずれかの項に記載の電磁気環境改善車両。
【請求項１１】
車両空間における電磁気環境の改善を行う電磁気環境対策車両であって、
導電性部材による閉鎖空間又は部分閉鎖空間を有する車体の電界分布を、該車体を導波
管に見立てた場合の所定の伝搬モードの電界分布に当てはめて、該伝搬モードの高電流部
分に相当する前記車体の所定箇所に電流通流阻止部材が配設されていることを特徴とする
電磁気環境対策車両。
【請求項１２】
車両空間における電磁気環境の改善を行う電磁気環境対策車両であって、
導電性部材による閉鎖空間又は部分閉鎖空間を有する車体の電界分布を、該車体を導波
管に見立てた場合の所定の伝搬モードの電界分布に当てはめて、該伝搬モードの高電流通
流部分に相当する前記車体の所定箇所に、電流経路を遮断又はインピーダンスを上昇させ
る形状加工が施されていることを特徴とする電磁気環境対策車両。
【請求項１３】
車両空間における電磁気環境の改善を行う車両用シートであって、
シート構成部品に電界強度を低減させるための電磁波吸収部材又は導体部材が含まれて
いることを特徴とする車両用シート。
【請求項１４】
車両空間における電磁気環境の改善を行う車両用シートであって、
シート材として、電界強度を低減させるための導電性粉末が混合されたウレタンフォー
ムが用いられていることを特徴とする車両用シート。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は車両の電磁気環境改善方法、電磁気環境対策車両、及び車両用シートに関し、
より詳細には車両空間における電磁気環境の改善を行うことのできる車両の電磁気環境改
善方法、電磁気環境対策車両、及び車両用シートに関する。
【背景技術】
【０００２】
自動車には数多くの電子機器が搭載されており、これらの電子機器には、外部の無線送
信機、移動体通信機、放送局などから照射される電磁界に対して誤動作しないように耐電
磁気環境性能を向上させる対策が施されており、これらの対策を施して初めて自動車に搭
載することが可能となっている。
【０００３】
例えば、電子機器として、自動車に搭載される電子制御装置（ＥＣＵとも言う）では、
上記耐電磁気環境対策のためにコンデンサ、コイル、ＥＭＩフィルタ、及び／又はフェラ
イトの追加装着などが一般的に行われており、電磁気環境下で誤動作の要因となる高周波
成分をバイパス又は濾波することにより、前記電子制御装置が誤動作することを防止して
いた。
【０００４】
また下記の特許文献１には、フレキシブルプリント配線板（ＦＰＣ）に配線された信号
線の隣に電磁波を吸収するアース線を配置することにより、前記信号線に電磁波が入るこ
とを抑制でき、誤動作を抑制できる車両用計器が開示されている。
【０００５】
しかしながら、近年の無線技術の急速な発展により、電磁気環境が悪化してきており、
従来行われていた個々の電子機器に対する耐電磁気環境対策のみでは十分な効果が得られ
にくくなってきているという課題があった。また、上記のような耐電磁気環境対策部品の
追加により電子機器のコストが高くなるという課題があった。
【特許文献１】特開２００１−３３６９５５号公報
【発明の開示】
【課題を解決するための手段及びその効果】
【０００６】
本発明は上記課題に鑑みなされたものであって、車両を伝搬する電磁波の電磁界強度を
低減させることができ、車両における電磁気環境を改善して、車載用の電子機器の誤動作
防止効果を高めることができ、前記電子機器に追加装備される耐電磁気環境対策部品の削
減や低コスト化を図ることのできる車両の電磁気環境改善方法、電磁気環境対策車両、及
び車両用シートを提供することを目的としている。
【０００７】
図１３は、車両外部から周波数の異なる電磁波を照射して検出された車両各部における
電界強度の測定結果を示しており、（ａ）は水平偏波の電磁波を照射した場合、（ｂ）は
垂直偏波の電磁波を照射した場合を示している。
【０００８】
図１３（ｂ）に示したように周波数５０〜１００ＭＨｚ（波長３〜６ｍ）、周波数１０
０〜２００ＭＨｚ（波長１．５〜３ｍ）の垂直偏波の電磁波を照射した場合に、車両中央
付近（インパネ中央、インパネ中央下、インパネセンター）において２５０Ｖ／ｍ以上の
高い電界強度が検出された。なお、ここでのインパネは、運転席と助手席を含めた広い部
分を指しており、インパネ中央とは、インパネの車室中央部分を指している。また、イン
パネセンターは、ハンドルの正面に位置する計器類の中央部分を指している。
【０００９】
また、水平偏波よりも垂直偏波の方が電界強度が高くなっており、車両各部で測定され
た電界強度に周波数依存性と位置依存性とがあることが確認された。上記測定結果から、
このような現象の発生原因を考察した結果、車両が、電磁波の伝搬に用いられる導波管（
中空の金属からなる伝送線路であって、この中を特定のモードの電磁波が伝搬されるもの
）のように作用し、この場合、車両の電界分布が、導波管のＴＥ10モードの電界分布、すなわち電界強度のピークが導波管軸に垂直な面の略中央部にある電界分布に当てはまると
いうことを見出して、本発明を完成するに至った。
【００１０】
すなわち本発明に係る車両の電磁気環境改善方法（１）は、車両空間における電磁気環
境の改善を行う電磁気環境改善方法であって、導電性部材による閉鎖空間又は部分閉鎖空
間を有する車体の電界分布を、該車体を導波管に見立てた場合の所定の伝搬モードの電界
分布に当てはめて、該伝搬モードの高電界領域部分に相当する前記車両空間の所定箇所に
電磁波吸収部材又は導体部材を配設することを特徴としている。
【００１１】
上記車両の電磁気環境改善方法（１）によれば、前記車体の電界分布を、該車体を導波
管に見立てた場合の所定の伝搬モードの電界分布に当てはめて、該伝搬モードの高電界領
域部分に相当する前記車両空間の所定箇所に電磁波吸収部材又は導体部材を配設するので
、前記電磁波吸収部材により前記車体の中を伝搬する電磁波を吸収させて電磁界強度を低
減させたり、前記導体部材により前記車両空間を見かけ上分断することにより、前記車体
の大きさに起因する電磁波の伝搬周波数を変更する、すなわち電磁波のカットオフ周波数
を高めることにより、前記車体の中を伝搬できる電磁波の周波数帯域を狭くすることがで
き、前記伝搬モードの電磁波の電磁界強度を低減させることができ、車両における耐電磁
気環境特性を向上させることができる。
【００１２】
したがって、車載用の電子機器の電磁波に起因する誤動作の発生防止効果を高めること
ができ、また前記電子機器に施される耐電磁気環境対策の条件レベルを下げることができ
るので、前記電子機器における耐電磁気環境対策部品を不要としたり削減することができ
、前記電子機器のコストダウンを図ることが可能となる。
【００１３】
また本発明に係る車両の電磁気環境改善方法（２）は、上記車両の電磁気環境改善方法
（１）において、前記所定の伝搬モードが、ＴＥ1x（但しｘは０以上の整数）モードであり、該ＴＥ1xモードの高電界領域部分に相当する車室内の所定箇所に前記電磁波吸収部材又は導体部材を用いた室内装備品を配設することを特徴としている。
【００１４】
図１４は、導波管のＴＥ10モードの電界分布を模式的に示した図であり、導波管軸に対
する垂直断面を示している。ＴＥ10モードでは、長辺に半波長、すなわち電界の山が１つ
ある電界分布となっている。したがって車両の電界分布が、ＴＥ10モードに当てはまると
すると、車両中央部分の電界強度が高くなることが想定される。
【００１５】
上記車両の電磁気環境改善方法（２）によれば、前記ＴＥ1xモードの高電界領域部分に相当する車室内の所定箇所に前記電磁波吸収部材又は導体部材を用いた室内装備品を配設
するので、例えば、ＴＥ10モードの高電界領域部分に相当する車室内の中央付近に設置されるシフトノブに電磁波吸収部材を用いたり、車室内の中央付近に位置するシートの内側
側面に導体パネルを装着したりすることで、前記ＴＥ1xモードで伝搬する電磁波の車室内
における電磁界強度を低減させたり、車体の大きさに起因する電磁波の伝搬周波数を変更
し、すなわち、車室内を伝搬する電磁波のカットオフ周波数を高めることで、耐電磁気環
境特性を向上させることができ、上記車両の電磁気環境改善方法（１）と略同様な効果を
得ることができる。
【００１６】
また本発明に係る車両の電磁気環境改善方法（３）は、上記車両の電磁気環境改善方法
（１）において、前記所定の伝搬モードが、ＴＥnx（但しｎは２以上の整数、ｘは０以上
の整数）モードであり、該ＴＥnxモードの高電界領域部分に相当する車室内の所定箇所に
前記電磁波吸収部材又は導体部材を用いた室内装備品を配設することを特徴としている。
【００１７】
図１５は、導波管のＴＥ20モードの電界分布を模式的に示した図であり、導波管軸に対
する垂直断面を示している。ＴＥ20モードでは、長辺に１波長、すなわち電界の山が２つ
ある電界分布となっている。車両の電界分布が、ＴＥ20モードに当てはまるとすると、左
右のシート中央付近の電界強度が高くなることが想定される。
【００１８】
上記車両の電磁気環境改善方法（３）によれば、前記ＴＥnxモードの高電界領域部分に相当する車室内の所定箇所に前記電磁波吸収部材又は導体部材を用いた室内装備品を配設
するので、例えば、ＴＥ20モードの高電界領域部分に相当する左右のシートに前記電磁波
吸収部材を用いたり、左右のシートの中央部付近に導体部材を装着したりすることで、前
記ＴＥ20モードで伝搬する電磁波の車室内における電界強度を低減させたり、車体の大き
さに起因する電磁波の伝搬周波数を変更し、すなわち車室内を伝搬する電磁波のカットオ
フ周波数を高めることにより、耐電磁気環境特性を向上させることができ、上記車両の電
磁気環境改善方法（１）と略同様な効果を得ることができる。
【００１９】
また本発明に係る車両の電磁気環境改善方法（４）は、車両空間における電磁気環境の
改善を行う電磁気環境改善方法であって、導電性部材による閉鎖空間又は部分閉鎖空間を
有する車体の電界分布を、該車体を導波管に見立てた場合の所定の伝搬モードの電界分布
に当てはめて、該伝搬モードの高電流通流部分に相当する前記車体の所定箇所に電流通流
阻止部材を配設することを特徴としている。
【００２０】
図１６は、導波管のＴＥ10モードの管壁電流分布を模式的に示した図である。ＴＥ10モ
ードでは、導波管軸に対する垂直断面の長辺中央部および短辺方向に電流集中部が存在し
た電流分布となっている。したがって車両の電界分布が、ＴＥ10モードに当てはまるとす
ると、車両の天井又は床面、若しくは、ドア部又はサイドボディ部に流れる電流値が高く
なることが想定される。
【００２１】
上記車両の電磁気環境改善方法（４）によれば、前記車体の電界分布を、該車体を導波
管に見立てた場合の所定の伝搬モードの電界分布に当てはめて、該伝搬モードの高電流通
流部分に相当する前記車体の所定箇所に電流通流阻止部材を配設するので、該電流通流阻
止部材が抵抗となって前記車体に流れる高周波電流の流れを阻止することが可能となり、
高周波電流に伴い発生する電磁界強度を低減させることができ、車両における耐電磁気環
境特性を向上させることができる。したがって、上記車両の電磁気環境改善方法（１）と
略同様な効果を得ることができる。
【００２２】
また本発明に係る車両の電磁気環境改善方法（５）は、車両空間における電磁気環境の
改善を行う電磁気環境改善方法であって、導電性部材による閉鎖空間又は部分閉鎖空間を
有する車体の電界分布を、該車体を導波管に見立てた場合の所定の伝搬モードの電界分布
に当てはめて、該伝搬モードの高電流通流部分に相当する前記車体の所定箇所に、電流経
路を遮断又はインピーダンスを上昇させる形状加工を施すことを特徴としている。
【００２３】
上記車両の電磁気環境改善方法（５）によれば、前記車体の電界分布を、該車体を導波
管に見立てた場合の所定の伝搬モードの電界分布に当てはめて、該伝搬モードの高電流通
流部分に相当する前記車体の所定箇所に、電流経路を遮断又はインピーダンスを上昇させ
る形状加工を施すので、前記車体に流れる高周波電流を阻止することが可能となり、前記
高周波電流に伴って発生する電磁界強度を低減させることができ、車両における耐電磁気
環境特性を向上させることができる。したがって、上記実施の形態（１）と略同様の効果
を得ることができる。
【００２４】
また本発明に係る電磁気環境対策車両（１）は、車両空間における電磁気環境の改善を
行う電磁気環境対策車両であって、導電性部材による閉鎖空間又は部分閉鎖空間を有する
車体の電界分布を、該車体を導波管に見立てた場合の所定の伝搬モードの電界分布に当て
はめて、該伝搬モードの高電界領域部分に相当する前記車両空間の所定箇所に電磁波吸収
部材又は導体部材が配設されていることを特徴としている。
【００２５】
上記電磁気環境対策車両（１）によれば、前記車体の電界分布を、該車体を導波管に見
立てた場合の所定の伝搬モードの電界分布に当てはめて、該伝搬モードの高電界領域部分
に相当する前記車両空間の所定箇所に電磁波吸収部材又は導体部材が配設されているので
、前記電磁波吸収部材により前記車体の中を伝搬する電磁波を吸収させて電界強度を低減
させたり、前記導体部材により前記車両空間を見かけ上分断することにより、前記車体の
大きさに起因する電磁波の伝搬周波数を変更する、すなわち電磁波のカットオフ周波数を
高めることにより、前記車体の中を伝搬できる電磁波の周波数帯域を狭くすることができ
、耐電磁気環境特性を向上させることができる。したがって、車載用の電子機器の電磁波
に起因する誤動作の発生防止効果を高めることができ、また前記電子機器に施される耐電
磁気環境対策の条件レベルを下げることができ、前記電子機器における耐電磁気環境対策
部品を不要としたり削減することができ、前記電子機器のコストダウンを図ることが可能
となる。
【００２６】
また本発明に係る電磁気環境対策車両（２）は、上記電磁気環境対策車両（１）におい
て、前記所定の伝搬モードが、ＴＥ1x（但しｘは０以上の整数）モードであり、前記電磁
波吸収部材又は導体部材が、前記ＴＥ1xモードの高電界領域部分に相当する車室内の所定
箇所に配設された室内装備品に用いられていることを特徴としている。
【００２７】
上記電磁気環境対策車両（２）によれば、前記電磁波吸収部材又は導体部材が、前記Ｔ
Ｅ1xモードの高電界領域部分に相当する車室内の所定箇所に配設された室内装備品に用い
られているので、例えば、ＴＥ10モードの高電界領域部分に相当する車室内の中央付近に
設置されるシフトノブに電磁波吸収部材を用いたり、車室内の中央付近に位置するシート
の内側側面に導体パネルを装着したりすることで、前記ＴＥ1xモードで伝搬する電磁波の
車室内における電磁界強度を低減させたり、車体の大きさに起因する電磁波の伝搬周波数
を変更し、すなわち車室内を伝搬する電磁波のカットオフ周波数を高めて、耐電磁気環境
特性を向上させることができ、上記電磁気環境対策車両（１）と略同様な効果を得ること
ができる。
【００２８】
また本発明に係る電磁気環境対策車両（３）は、上記電磁気環境対策車両（１）におい
て、前記所定の伝搬モードが、ＴＥnx（但しｎは２以上の整数、ｘは０以上の整数）モー
ドであり、前記電磁波吸収部材又は導体部材が、前記ＴＥnxモードの高電界領域部分に相
当する車室内の所定箇所に配設された室内装備品に用いられていることを特徴としている
。
【００２９】
上記電磁気環境対策車両（３）によれば、前記電磁波吸収部材又は導体部材が、前記Ｔ
Ｅnxモードの高電界領域部分に相当する車室内の所定箇所に配設された室内装備品に用い
られているので、例えば、ＴＥ20モードの高電界領域部分に相当する車室内の左右シート
に前記電磁波吸収部材を用いたり、左右シートの中央付近に導体部材を装着したりするこ
とで、前記ＴＥnxモードで伝搬する電磁波の車室内における電界強度を低減させたり、車
体の大きさに起因する電磁波の伝搬周波数を変更し、すなわち車室内を伝搬する電磁波の
カットオフ周波数を高めて、耐電磁気環境特性を向上させることができ、上記電磁気環境
対策車両（１）と略同様な効果を得ることができる。
【００３０】
また本発明に係る電磁気環境対策車両（４）は、上記電磁気環境対策車両（１）〜（３
）のいずれかにおいて、前記電磁波吸収部材に導電繊維が用いられていることを特徴とし
ている。
【００３１】
上記電磁気環境対策車両（４）によれば、前記車両に装備されるシートや、車室内の内
装品等に前記導電繊維を用いることにより、前記車室内の電磁波を吸収又は減衰させて、
車両の中を伝搬する電磁波の電磁界強度を低減させることができる。
【００３２】
また本発明に係る電磁気環境対策車両（５）は、上記電磁気環境対策車両（１）〜（３
）のいずれかにおいて、前記電磁波吸収部材にフェライトが用いられていることを特徴と
している。
【００３３】
上記電磁気環境対策車両（５）によれば、前記車両に装備されるシートや、車室内の内
装品等に前記フェライトを用いることにより、前記車室内の電磁波を吸収又は減衰させて
、車両の中を伝搬する電磁波の電磁界強度を低減させることができる。
【００３４】
また本発明に係る電磁気環境対策車両（６）は、車両空間における電磁気環境の改善を
行う電磁気環境対策車両であって、導電性部材による閉鎖空間又は部分閉鎖空間を有する
車体の電界分布を、該車体を導波管に見立てた場合の所定の伝搬モードの電界分布に当て
はめて、該伝搬モードの高電流通流部分に相当する前記車体の所定箇所に電流通流阻止部
材が設けられていることを特徴としている。
【００３５】
上記電磁気環境対策車両（６）によれば、前記車体の電界分布を、該車体を導波管に見
立てた場合の所定の伝搬モードの電界分布に当てはめて、該伝搬モードの高電流通流部分
に相当する前記車体の所定箇所に電流通流阻止部材、例えば、フェライト、アモルファス
磁性材（コバルト基アモルファス等）、金属磁性粉末コーティング材（カルボニル粉末（
遷移金属カルボニル錯体）、酸化物磁性粉末等）などが設けられているので、該電流通流
阻止部材が抵抗となって前記車体に流れる高周波電流の流れを遮って、阻止することが可
能となり、高周波電流に伴い発生する電磁界強度を低減させることができ、耐電磁気環境
特性を向上させることができる。したがって、上記電磁気環境対策車両（１）と略同様な
効果を得ることができる。
【００３６】
また本発明に係る電磁気環境対策車両（７）は、車両空間における電磁気環境の改善を
行う電磁気環境対策車両であって、導電性部材による閉鎖空間又は部分閉鎖空間を有する
車体の電界分布を、該車体を導波管に見立てた場合の所定の伝搬モードの電界分布に当て
はめて、該伝搬モードの高電流通流部分に相当する前記車体の所定箇所に、電流経路を遮
断又はインピーダンスを上昇させる形状加工が施されていることを特徴としている。
【００３７】
上記電磁気環境対策車両（７）によれば、前記車体の電界分布を、該車体を導波管に見
立てた場合の所定の伝搬モードの電界分布に当てはめて、該伝搬モードの高電流通流部分
に相当する前記車体の所定箇所に、電流経路を遮断又はインピーダンスを上昇させる形状
加工が施されているので、例えば、前記車体の高電流通流部分を凹形状や凹凸形状とした
り、所定間隔のスリット形状とすることにより、前記車体に高抵抗部を形成して前記車体
に流れる高周波電流を阻止することが可能となり、前記高周波電流に伴って発生する電磁
界強度を低減させることができ、耐電磁気環境特性を向上させることができ、上記電磁気
環境対策車両（１）と略同様の効果を得ることができる。
【００３８】
また本発明に係る車両用シート（１）は、車両空間における電磁気環境の改善を行う車
両用シートであって、シート構成部品に電界強度を低減させるための電磁波吸収部材又は
導体部材が含まれていることを特徴としている。
【００３９】
上記車両用シート（１）によれば、前記シート構成部品に電界強度を低減させるための
電磁波吸収部材又は導体部材が含まれているので、例えば、前記シート構成部品としてシ
ート生地や内部のパッドなどに電界強度を低減させるのに必要な量の電磁波吸収部材、例
えば、炭素繊維、金属繊維、金属メッキ繊維などの導伝繊維やフェライトなどを用いたシ
ートや、シート側面や中央部分に電界強度を低減させるのに必要な大きさの導体パネルや
導体棒などの導体部材が装備されたシートを車室内に設置することにより、車両の中を伝
搬する電磁波の電磁界強度を低減させることができ、耐電磁気環境特性を向上させること
ができる。
【００４０】
また本発明に係る車両用シート（２）は、車両空間における電磁気環境の改善を行う車
両用シートであって、シート材として、電界強度を低減させるための導電性粉末が混合さ
れたウレタンフォームが用いられていることを特徴としている。
【００４１】
上記車両用シート（２）によれば、前記シート材として、電界強度を低減させるための
導電性粉末を混合したウレタンフォームが用いられているので、例えば、前記シート材に
、カーボン粉末等の電波吸収特性を有する導電性粉末を混入したウレタンフォームを用い
ることにより、車両の中を伝搬する電磁波の電磁界強度を低減させることができ、耐電磁
気環境特性を向上させることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００４２】
以下、本発明に係る車両の電磁気環境改善方法、電磁気環境対策車両、及び車両用シー
トの実施の形態を図面に基づいて説明する。図１は、実施の形態（１）に係る電磁気環境
対策車両を模式的に示した図であり、（ａ）は部分平面断面図、（ｂ）は（ａ）における
Ｂ−Ｂ線断面図である。
【００４３】
図中１は車両を示しており、車両１は、シート２が左右３列づつ配置された、いわゆる
ミニバンタイプの車両であり、その車体３は、ボディとシャーシフレームとが一体化され
た金属製のモノコックボディで構成されており、金属により部分閉鎖された車室空間４を
有している。
【００４４】
実施の形態（１）に係る電磁気環境対策車両１では、車両外部から照射された電磁波に
より車両空間４に生じる電界分布を、車体３を導波管に見立てた場合の伝搬モード、この
場合図１４に示したＴＥ10モードの電界分布に当てはめて、ＴＥ10モードの高電界領域部
分に相当する車両中央部に電磁波吸収部材又は導体部材を配設している点に特徴があり、
車室空間４をＴＥ10モードで伝搬する電磁波の電界強度を効果的に低減させる対策が行わ
れている。
【００４５】
すなわち、左右３列に配置されたシート２を構成するヘッドレスト２ａ、背もたれ２ｂ
、座部２ｃの各内側側面に導体パネル５（導体部材）が配設されており、導体パネル５は
、鉄、銅、アルミニウムなどの導電性の金属から構成されている。また、運転席と助手席
との間に配置されたシフトノブ６がフェライトを含む材料で構成されている（電磁波吸収
部材）。フェライトは、酸化物磁性体であり、ニッケルフェライト、ニッケルコバルトフ
ェライト、マンガンマグネシウムフェライトなどを含んで構成されている。
【００４６】
ＴＥ10モードは、図１４に示したように導波管の長辺に電界の山が１つあり、導波管の中央部分で電界強度が最も高くなるようになっている。ＴＥ10モードの高電界領域部分に相当するシート２の内側側面に導体パネル５を装着すると、車室空間４が見かけ上分断さ
れることとなり、車室空間４を伝搬する電磁波のカットオフ周波数が高められる。したが
って、図１３に示したような導体パネル５の非装着時に車室内で高い電界分布を示してい
た電磁波（車幅が略半波長となる周波数の電磁波）は、車室内を伝搬することができなく
なり、高い電界分布を示していた電磁波の電界強度が低減されることとなる。
【００４７】
また、運転席と助手席との間に配置されたシフトノブ６を高抵抗のフェライトを含む材
料で構成することにより、車室中央部付近の電磁波が吸収又は減衰され、電界強度が低減
されることとなる。                                                              
【００４８】
上記実施の形態（１）に係る電磁気環境対策車両１によれば、車体３の電界分布を、車
体３を導波管に見立てた場合のＴＥ1xモードの電界分布に当てはめて、ＴＥ1xモードの高電界領域部分に相当する車両中央部分にフェライトを用いて構成されたシフトノブ６や内
側側面に導体パネル５が装着されたシート２が設けられているので、シフトノブ６により
車室空間４を伝搬する電磁波を吸収させて電磁界強度を低減させたり、導体パネル５によ
り車室空間４を見かけ上分断することにより、車体３の大きさに起因する電磁波の伝搬周
波数を変更する、すなわち、車室空間４を伝搬する電磁波のカットオフ周波数を高めるこ
とにより、ＴＥ1xモードで伝搬する電磁波の電磁界強度を低減させることができ、耐電磁
気環境特性を向上させることができる。したがって、車両１に搭載される各種電子機器の
電磁波に起因する誤動作の発生防止効果を高めることができ、また、これら電子機器に施
される耐電磁気環境対策の条件レベルを下げることができ、電子機器における耐電磁気環
境対策部品を不要としたり削減することができ、各電子機器のコストダウンを図ることが
可能となる。
【００４９】
次に実施の形態（２）に係る電磁気環境対策車両について説明する。但し実施の形態（
２）に係る電磁気環境対策車両の構成については、シートを除いて図１に示した電磁気環
境対策車両１と略同様であるため、異なる機能を有するシートには異なる符号を付し、そ
の他の構成部品の説明をここでは省略する。
【００５０】
実施の形態（１）に係る電磁気環境対策車両１では、車体３の電界分布を、導波管のＴ
Ｅ1xモードの電界分布に当てはめて、ＴＥ1xモードの高電界領域部分に相当する車両中央
部に電磁波吸収部材を用いたシフトノブ６や、内側側面に導体パネル５が装着されたシー
ト２が設けられているようになっているが、実施の形態（２）に係る電磁気環境対策車両
では、車体の電界分布を、導波管のＴＥ2xモードの電界分布に当てはめて、ＴＥ2xモードの高電界領域部分に相当する左右のシート２Ａに電磁波吸収部材又は導体部材が設けられ
るようになっている点が相違しており、車室内をＴＥ2xモードで伝搬する電磁波の電界強
度を効果的に低減させる対策が行われている。
【００５１】
図２は、実施の形態（２）に係る電磁気環境対策車両に搭載されるシート２Ａを模式的
に示した斜視図である。シート２Ａは、シート生地１１全体に導電繊維１２が織り込まれ
るようになっている。導電繊維１２は、炭素繊維、金属繊維、又は金属メッキ繊維などか
ら構成されており、シート生地１１中に電界強度の低減が可能となるように配合されてい
る。
【００５２】
また、導電繊維１２をシート生地１１全体に織り込む上記構成の他に、例えば図３に示
したように、左右各シートの中央部分にのみ導電繊維１２を高密度で織り込む構成として
もよい。
【００５３】
また、図４は、別の実施の形態に係るシートの断面図を示しており、ウレタンフェーム
などから構成されるシート材１３にフェライトパネル１４が埋め込まれた構成となってい
る。なお、フェライトパネル１４は、導体板１４ａ上に複数のフェライト板１４ｂが所定
間隔を設けて立設されたものから構成されている。フェライトパネル１４が埋め込まれた
シート材１３を左右シートの座部や背もたれ部に用いることにより、フェライトパネル１
４の表面インピーダンスと自由空間インピーダンスとのマッチングが可能となり電磁波の
吸収性能を向上させることができる。
【００５４】
自由空間のインピーダンス（真空のインピーダンス）と、表面インピーダンスとがマッ
チングしなければ、すなわち、自由空間のインピーダンスと、表面インピーダンスとの不
一致（ミスマッチ）があれば、電磁波が境界面で反射し、反射があれば入射波とともに定
在波が生じ、空間定在波により電界強度の高い部分が生じることとなる。反射成分は、吸
収体に入らないので、結果的に吸収される電磁波が少なくなり吸収性能が低下する。
【００５５】
また、さらに別の実施の形態では、左右シートの背もたれの内部や背面部に導体パネル
や導体棒などの導体部材（図示せず）を設けたり、左右シートのシート材にカーボン粉末
を混合したウレタンフォーム（図示せず）を用いた構成としてもよい。
【００５６】
ＴＥ20モードは、図１５に示したように導波管の長辺に電界の山が２つあり、導波管の
左右２箇所で電界強度が最も高くなるようになっている。ＴＥ20モードの高電界領域部分
に相当する左右のシート２Ａの背もたれ中央部分に導体パネルや導体棒などの導体部材を
設けると、車室空間が見かけ上分断されることとなり、車室空間を伝搬する電磁波のカッ
トオフ周波数が高められる。したがって、図１３に示したような導体部材未装着時に車室
空間で高い電界分布を示していた電磁波（車幅が略１波長となる周波数の電磁波）は、車
室内を伝搬することができなくなり、高い電界分布を示していた電磁波の電界強度が低減
されることとなる。
【００５７】
また、左右のシート２Ａのシート生地１１に導電繊維１２を使用したり、左右のシート
のシート材１３に高抵抗のフェライトパネル１４を埋め込んだり、シート材にカーボン粉
末を混合したウレタンフォームを用いることにより、左右シート付近の電磁波が吸収又は
減衰され、電磁界強度が低減されることとなる。
【００５８】
上記実施の形態（２）に係る電磁気環境対策車両によれば、車体の電界分布を、該車体
を導波管に見立てた場合のＴＥ2xモードの電界分布に当てはめて、ＴＥ2xモードの高電界領域部分に相当する左右のシート２Ａの中央付近に導体部材を装着したり、左右のシート
２Ａのシート生地１１に導電繊維１２を織り込んだり、フェライトパネル１４が埋め込ま
れたシート材１３を用いることにより、車室空間を伝搬する電磁波を吸収して電磁界強度
を低減させたり、車体の大きさに起因する電磁波の伝搬周波数を変更し、すなわち、車室
空間を伝搬する電磁波のカットオフ周波数を高めることにより、ＴＥ2xモードで伝搬する電磁波の電磁界強度を低減させることができ、耐電磁気環境特性を向上させることができ
、上記実施の形態（１）に係る電磁気環境対策車両１と略同様な効果を得ることができる
。
【００５９】
次に実施の形態（３）に係る電磁気環境対策車両について説明する。但し、図１に示し
た電磁気環境対策車両１と同一機能を有する構成部品には同一符号を付し、その説明を省
略することとする。
【００６０】
実施の形態（１）に係る電磁気環境対策車両１では、車室空間４の電磁界分布を導波管
のＴＥ10モードに当てはめて、車室空間４の高電界領域部分に導体パネル５などを配設す
るようになっているが、実施の形態（３）に係る電磁気環境対策車両では、車室空間の電
磁界分布を導波管のＴＥ10モードに見立てた場合に、車体の高電流通流部分に電流通流阻
止部材を配設するようになっている点が相違している。
【００６１】
図５は、実施の形態（３）に係る電磁気環境対策車両の車室内を模式的に示した断面図
である。
車体３のルーフ部３ａ及びフロア部３ｂの各中央部分には、フェライトを含んで構成さ
れる平板状の電流通流阻止部材２１が配設されており、電流通流阻止部材２１は、室内長
に相当する長さのものを設けたり、所定間隔（例えば、１／４λｇ以下の間隔：λｇ＝λ
0／（１−（λ0／２ａ）2）1／2、但し、λ0は自由空間での電磁波の波長、ａは車幅）を設けて複数個を連設させてもよい。また、図６に示したように車体の側面中央部、すなわちドア部分にも、同様にフェライトを含んで構成される電流通流阻止部材２２を設ける構成としても良く、係る構成によれば、さらに電流通流阻止効果を高めることが可能となる。電流通流阻止部材２１、２２の形状は、板状以外の形状でもよく、車体３の形状に合わせて適宜設計することができる。
【００６２】
このように車体３に電流通流阻止部材２１、２２を設けることにより、電流通流阻止部
材２１、２２が設けられた部分が高抵抗部となり、車体３を伝わる電流が阻止され、した
がって、車室内における電磁界の発生量が減少し、所定の伝送モードの電磁界分布が得ら
れなくなり、電磁界強度が低減されることとなる。
【００６３】
上記実施の形態（３）に係る電磁気環境対策車両によれば、車体３の電界分布を、車体
３を導波管に見立てた場合のＴＥ10モードの電界分布に当てはめて、ＴＥ10モードの高電流通流部分に相当する車体３の所定箇所に電流通流阻止部材２１、２２が設けられている
ので、電流通流阻止部材２１、２２が抵抗となって車体３に流れる高周波電流の流れを阻
止することが可能となり、高周波電流に伴い発生する電磁界強度を低減させることができ
、耐電磁気環境特性を向上させることができる。したがって、上記実施の形態（１）に係
る電磁気環境対策車両１と略同様な効果を得ることができる。
【００６４】
なお、上記実施の形態（３）に係る電磁気環境対策車両では、車体３のルーフ部３ａ、
フロア部３ｂ、両側のドア部にフェライトを含んで構成される電流通流阻止部材２１、２
２が配設されている場合について説明したが、別の実施の形態では、図７（ａ）に示した
ように、車体３のルーフ部（又はフロア部や側面部でもよい）の略中央部を凹形状に加工
したり、図７（ｂ）に示したように車体３のルーフ部（又はフロア部や側面部でもよい）
の略中央部を波状形状（凹凸形状）とすることにより、上記と同様の効果を得ることがで
きる。
【００６５】
さらに別の実施の形態では、図８に示したように、車体３のルーフ部や側面部の略中央
線上に細幅のスリット３１を１／４λｇ以下の間隔Ａで設けることにより、上記同様の効
果を得ることができる。
【００６６】
また上記実施の形態（１）〜（３）に係る電磁気環境対策車両において実施した対策を
組み合わせることもでき、これらの組み合わせにより多種類の伝搬モード、すなわち、最
も低いカットオフ周波数を持っている基本モード（ＴＥ10モード）、及び該基本モード以
外の高次モードに対応させることが可能となり、電磁界強度を低減させる効果をさらに高
めることができる。
【実施例及び比較例】
【００６７】
以下、実施例に係る電磁気環境対策車両における電界分布をシミュレーションした結果
について説明する。図９は、シミュレーションに用いた実施例に係る車両を模式的に示し
た図である。シミュレーションに用いた車両はミニバンを想定し、幅１５０ｃｍ×高さ１
２０ｃｍ×長さ３００ｃｍとした。また、車両用シートの内側（すなわち、車幅の中央付
近）に幅２５ｃｍ×長さ７５ｃｍの導体パネル（図１における導体パネル５に相当）が配
設されているものを想定した。
【００６８】
図１０は、シミュレーションに用いた比較例に係る車両を模式的に示した図であり、車
両サイズは実施例と同一とし、導体パネルが配設されていないものである。            
【００６９】
実施例及び比較例に係る車両の後方（図９、１０の右側）から１５０ＭＨｚ（波長２ｍ
）の垂直偏波の電磁波を照射した場合の電界強度分布についてシミュレーションを行った
。図１１は、実施例に係る車両の電界強度分布のシミュレーション結果を示した図であり
、図１２は、比較例に係る車両の電界強度分布のシミュレーション結果を示した図であり
、図中色が濃い（暗い）部分ほど電界強度が低くなっていることを示している。
【００７０】
図１２に示した比較例では、電界強度の空間（位置）による分布が大きい（色の濃淡差
の分布が大きい）ことが確認された。一方、図１１に示した実施例では、電界強度が一様
化されており（色の濃淡差の分布が小さくなり）、図１２に示した比較例と比べ、電界強
度が６ｄＢ〜１０ｄＢ低減している結果が得られた。また、導体パネル周辺の電界強度が
顕著に低減されている結果が得られた。
【００７１】
上記結果から明らかなように、実施例に係る電磁気環境対策車両では、車室空間の略中
央部付近に導体パネルが設けられているので、車室空間が見かけ上分断され、車室空間を
伝搬する電磁波のカットオフ周波数が高められ、１５０ＭＨｚ（波長２ｍ）の電磁波が車
室空間を伝わりにくくすることができ、該電磁波の電界強度を低減させることができ、車
両における耐電磁気環境特性を向上させることができた。
【図面の簡単な説明】
【００７２】
【図１】本発明の実施の形態（１）に係る電磁気環境対策車両を模式的に示した図であり、（ａ）は部分平面断面図、（ｂ）は（ａ）におけるＢ−Ｂ線断面図である。
【図２】実施の形態（２）に係る電磁気環境対策車両に装着されたシートを模式的に示した斜視図である。
【図３】別の実施の形態に係る電磁気環境対策車両に装着されたシートを模式的に示した斜視図である。
【図４】さらに別の実施の形態に係る電磁気環境対策車両に装着されたシートの断面図を模式的に示した図である。
【図５】実施の形態（３）に係る電磁気環境対策車両の車室内を模式的に示した断面図である。
【図６】別の実施の形態に係る電磁気環境対策車両の車室内を模式的に示した断面図である。
【図７】（ａ）、（ｂ）はさらに別の実施の形態に係る電磁気環境対策車両の車室内を模式的に示した断面図である。
【図８】さらに別の実施の形態に係る電磁気環境対策車両を模式的に示した斜視図である。
【図９】シミュレーションに用いた実施例に係る車両を模式的に示した図である。
【図１０】シミュレーションに用いた比較例に係る車両を模式的に示した図である。
【図１１】実施例に係る車両の電界強度分布のシミュレーション結果を示した図である。
【図１２】比較例に係る車両の電界強度分布のシミュレーション結果を示した図である。
【図１３】車両外部より電磁波を照射したときの車両各部の電界強度の測定データを示したグラフである。
【図１４】導波管におけるＴＥ10モードの電界分布を示す図である。
【図１５】導波管におけるＴＥ20モードの電界分布を示す図である。
【図１６】導波管におけるＴＥ10モードの管壁電流分布を示す図である。
【符号の説明】
【００７３】
１  車両
２、２Ａ  シート
３  車体
４  車室空間
５  導体パネル
６  シフトノブ
【図１】
2005333053.tif 000003
【図２】
2005333053.tif 000004
【図３】
2005333053.tif 000005
【図４】
2005333053.tif 000006
【図５】
2005333053.tif 000007
【図６】
2005333053.tif 000008
【図７】
2005333053.tif 000009
【図８】
2005333053.tif 000010
【図１３】
2005333053.tif 000011
【図１４】
2005333053.tif 000012
【図１５】
2005333053.tif 000013
【図１６】
2005333053.tif 000014
【図９】
2005333053.tif 000015
【図１０】
2005333053.tif 000016
【図１１】
2005333053.tif 000017
【図１２】
2005333053.tif 000018