(57)【要約】【課題】  皮膚の刺激に敏感な部分に対しても使用可能で、より効果が高い体臭防止剤を提供する。【解決手段】  体臭防止効果の有効成分としてリゾチームを配合した体臭防止剤。または、少なくともリゾチームと、ビタミンＥ及び／又はその誘導体を含有した体臭防止剤。ビタミンＥ及び／又はその誘導体の配合量は、０．０００１〜０．５重量％とする。さらに、リゾチームの配合量は、塩化リゾチームの１５０ｍｇ（力価）を用いた場合には０．００１〜２．０重量％とし、塩化リゾチームと異なる力価のリゾチームを用いた場合には、塩化リゾチームに基づいて換算して得られた配合量とする。リゾチームの酵素活性を安定化させる安定剤としてα−ヒドロキシ酸を配合する。α−ヒドロキシ酸の配合量は、０．０００１〜１．０重量％とする。さらに、α−ヒドロキシ酸はクエン酸とする。【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
体臭防止効果の有効成分としてリゾチームを配合した体臭防止剤。
【請求項２】
少なくともリゾチームと、ビタミンＥ及び／又はその誘導体を含有した体臭防止剤。
【請求項３】
前記ビタミンＥ及び／又はその誘導体の配合量は、０．０００１〜０．５重量％としたことを特徴とする請求項２に記載の体臭防止剤。
【請求項４】
前記リゾチームの配合量は、塩化リゾチームの１５０ｍｇ（力価）を用いた場合には０．００１〜２．０重量％とし、前記塩化リゾチームと異なる力価のリゾチームを用いた場合には、前記塩化リゾチームに基づいて換算して得られた配合量としたことを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載の体臭防止剤。
【請求項５】
前記リゾチームの酵素活性を安定化させる安定剤としてα−ヒドロキシ酸を配合したことを特徴とする請求項１〜４のいずれか１項に記載の体臭防止剤。
【請求項６】
前記α−ヒドロキシ酸の配合量は、０．０００１〜１．０重量％としたことを特徴とする請求項５に記載の体臭防止剤。
【請求項７】
前記α−ヒドロキシ酸をクエン酸としたことを特徴とする請求項５又は６に記載の体臭防止剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、人の体臭を防止する体臭防止剤に関する。
【背景技術】
【０００２】
大衆に不快感を与える、腋臭、足臭、汗臭等の体臭は、主に、皮脂といった脂質と汗との混合物が皮膚常在菌により分解されることにより生じる。例えば、腋臭は、腋窩に存在するアポクリン汗腺から分泌される分泌物に含まれる脂質の分解物たる脂肪酸の臭気に起因する。
【０００３】
かかる体臭を防止するために、従来の体臭防止剤は、アルミニウムヒドロキシクロライド、塩化アルミニウム、クロルヒドロキシアルミニウムジルコニウム等のアルミニウム化合物やジルコニウム化合物などの制汗成分を含有している（例えば、特許文献１及び特許文献２参照）。
【０００４】
しかし、このような従来の体臭防止剤にあっては、皮膚に対して刺激性の高い成分を使用しているため、腋というように皮膚の刺激に敏感な部分に対しては、これら制汗成分の含有濃度を高くすると、皮膚のつっぱり感が大きくなりすぎるために高濃度にすることができず、体臭防止効果には限度があるという問題があった。
【０００５】
一方、リゾチームは、溶菌、抗炎症等の作用を有する酵素として知られており、この酵素を用いた技術として、リゾチーム配合トイレタリー製品が提案されている（特許文献３）。しかし、特許文献３は、リゾチームの安定性に関する技術であって、リゾチームに関する体臭防止作用については、記載されていない。
【０００６】
【特許文献１】特開２００２−３３５６号公報
【特許文献２】特開２００２−４７１６４号公報
【特許文献３】特開平１−２８３２０６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は、かかる事情に基づいて研究開発をした結果なされたものであって、より効果が高いだけでなく、皮膚の刺激に敏感な部分に対しても使用可能とした体臭防止剤を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の体臭防止剤は、体臭防止効果の有効成分としてリゾチームを配合したものである。
【０００９】
また、本発明の体臭防止剤は、少なくともリゾチームと、ビタミンＥ及び／又はその誘導体を含有したものである。
【００１０】
さらに、本発明の体臭防止剤は、以下の点にも特徴を有するものである。すなわち、
（１）ビタミンＥ及び／又はその誘導体の配合量は、０．０００１〜０．５重量％としたこと。
（２）リゾチームの配合量は、塩化リゾチームの１５０ｍｇ（力価）を用いた場合には０．００１〜２．０重量％とし、塩化リゾチームと異なる力価のリゾチームを用いた場合には、塩化リゾチームに基づいて換算して得られた配合量としたこと。
（３）リゾチームの酵素活性を安定化させる安定剤としてα−ヒドロキシ酸を配合したこと。
（４）α−ヒドロキシ酸の配合量は、０．０００１〜１．０重量％としたこと。
（５）α−ヒドロキシ酸をクエン酸としたこと。
【発明の効果】
【００１１】
請求項１記載の発明によれば、体臭防止効果の有効成分としてリゾチームを配合した体臭防止剤としたことによって、リゾチームが涙等の人体成分中にも存在する酵素であり、皮膚に対する刺激性が低いため、所要濃度のリゾチームを含有する場合であっても、皮膚の刺激に敏感な部分に対して、当該部分を刺激することなく使用することができる。
【００１２】
しかも、リゾチームは、毛穴の収斂作用による発汗量の低減、毛細血管の収斂作用に起因する血流量の低下に伴う皮膚表面温度の低下による発汗量の低減、リゾチーム自身による防臭作用等を備えているので、これら各作用によって制汗成分と相乗的に体臭を防止することができ、より高い体臭防止効果を奏する。
【００１３】
請求項２記載の発明によれば、少なくともリゾチームと、ビタミンＥ及び／又はその誘導体を含有した体臭防止剤としたことによって、リゾチームによる発汗量の低減及び防臭作用だけでなく、リゾチームとビタミンＥ又はその誘導体との相乗効果を招来して、より高い体臭防止効果を奏する。
【００１４】
請求項３記載の発明によれば、ビタミンＥ及び／又はその誘導体の配合量を、０．０００１〜０．５重量％としたことによって、リゾチームとの相乗効果を招来しながら十分な体臭防止効果を奏する配合とすることができる。
【００１５】
請求項４記載の発明によれば、リゾチームの配合量を、塩化リゾチームの１５０ｍｇ（力価）を用いた場合には０．００１〜２．０重量％とし、塩化リゾチームと異なる力価のリゾチームを用いた場合には、塩化リゾチームに基づいて換算して得られた配合量としたことによって、十分な体臭防止効果を奏する配合とすることができる。
【００１６】
請求項５記載の発明によれば、リゾチームの酵素活性を安定化させる安定剤としてα−ヒドロキシ酸を配合したことによって、リゾチームの酵素活性を安定化させてリゾチームによる体臭防止効果を安定的に生じさせることができ、リゾチームの使用量の低減を図ることができる。
【００１７】
請求項６記載の発明によれば、α−ヒドロキシ酸の配合量は、０．０００１〜１．０重量％としたことによって、リゾチームの酵素活性を効率よく安定化させることができる。
【００１８】
請求項７記載の発明によれば、α−ヒドロキシ酸をクエン酸としたことによって、低コストでリゾチームの酵素活性の安定化を図ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】
本発明の体臭防止剤は、リゾチームが強力な体臭防止作用を有するという新たな知見を得たことによって成したものである。
【００２０】
すなわち、リゾチームには、従来から知られている溶菌作用、抗炎症作用、抗ヘパリン作用による止血作用等が存在するだけでなく、これらの作用とは別に、毛穴の収斂作用による発汗量の低減、毛細血管の収斂作用に起因する血流量の低下に伴う皮膚表面温度の低下による発汗量の低減、リゾチーム自身による防臭作用等が存在することを新たに知見した。
【００２１】
そして、この発汗量の低減作用及び防臭作用に着目することによってリゾチームを体臭防止剤として適用することとしたものである。
【００２２】
特に、リゾチームは、これら制汗作用及び防臭作用等により体臭を防止可能なだけでなく、人体成分中にも存在する酵素であることによって皮膚に対する刺激性が低いという顕著な効果を有しており、所要濃度のリゾチームを皮膚の刺激に敏感な部分に塗布しても、その部分を刺激することなく使用することができる。
【００２３】
リゾチームは、一般的に塩化リゾチームとして流通しているものを使用するのが容易であるが、塩化リゾチームに限定するものではなく、適宜の担体に固定されたものを使用してもよい。
【００２４】
リゾチームの配合量は、塩化リゾチームの１５０ｍｇ（力価）を用いた場合には０．００１〜２．０重量％としている。また、塩化リゾチームと異なる力価のリゾチームを用いた場合には、塩化リゾチームに基づいて換算した場合に０．００１〜２．０重量％となる配合量としている。なお、リゾチームの力価は、化粧品原料基準の塩化リゾチームの項に記載の方法によって、測定したものである。
【００２５】
適宜の担体に固定されたリゾチームはリゾチーム単体の場合より酵素活性の安定性が高く、塩化リゾチームよりも使用量を低減させることができる。
【００２６】
リゾチームの配合量を、塩化リゾチームの１５０ｍｇ（力価）に換算して０．００１〜２．０重量％としたことによって、塩化リゾチームの使用量を抑制しながら十分な体臭防止効果を奏する配合とすることができる。
【００２７】
なお、リゾチームの配合量を、０．００１重量％未満の場合では、所要の体臭防止効果を得ることができず、２．０重量％を超えて配合した場合には、それ以上の効果が望めない。そこで、リゾチームの配合量は、塩化リゾチームの１５０ｍｇ（力価）を用いた場合において０．００１〜２．０重量％としている。なお、より好ましくは０．１〜０．５重量％である。
【００２８】
また、本発明の体臭防止剤は、少なくともリゾチームと、ビタミンＥ及び／又はその誘導体を含有した体臭防止剤としたものである。
【００２９】
すなわち、ビタミンＥ及び／又はその誘導体をリゾチームに加えることによって、リゾチームによる発汗量の低減及び防臭作用だけでなく、リゾチームとビタミンＥ又はその誘導体との相乗効果を生じさせて体臭防止効果を向上させることができる。
【００３０】
特に、ビタミンＥ及び／又はその誘導体によってリゾチームの体臭防止効果を向上させることができるので、塩化アルミニウム等の従来の刺激性を有する制汗成分を低濃度とすることができ、高い安全性を有する体臭防止剤とすることができる。
【００３１】
ビタミンＥ及び／又はその誘導体の配合量は、０．０００１〜０．５重量％としたことによって、リゾチームとの十分な相乗効果を生じさせて体臭防止効果を向上させることが可能な配合とすることができる。
【００３２】
ビタミンＥ及び／又はその誘導体の配合量を０．０００１重量％未満とした場合には、リゾチームの体臭防止効果への向上作用が望めず、０．５重量％を超えて配合した場合には、それ以上の効果が望めない。そこで、ビタミンＥ及び／又はその誘導体の配合量は、０．０００１〜０．５重量％としている。なお、より好ましくは０．００１〜０．１重量％である。
【００３３】
ビタミンＥとしては、α−トコフェロール、β−トコフェロール、γ−トコフェロール、σ−トコフェロール、天然ビタミンＥ等を用いることができ、ビタミンＥの誘導体としては、酢酸トコフェロール、ニコチン酸トコフェロール、α−トコフェロール−２−Ｌ−アスコルビン酸リン酸ジエステル等を用いることができる。なお、ビタミンＥ及びその誘導体は、ｄ体、ｌ体、ｄｌ体のいずれであってもよい。
【００３４】
さらに、上記の体臭防止剤において、リゾチームの酵素活性を安定化させる安定剤としてα−ヒドロキシ酸を配合した場合には、リゾチームの酵素活性を安定化させてリゾチームによる体臭防止効果を安定的に生じさせることができ、リゾチームの使用量の低減を図ることができる。
【００３５】
特に、α−ヒドロキシ酸の配合量を０．０００１〜１．０重量％とすることによって、リゾチームの酵素活性を効率よく安定化させることができる。α−ヒドロキシ酸の配合量を０．０００１重量％未満とした場合には、添加によるリゾチームの活性の安定化効果が望めず、１．０重量％を超えて配合した場合にはリゾチームの活性を阻害するおそれがある。そこで、α−ヒドロキシ酸の配合量を０．０００１〜１．０重量％としている。なお、より好ましくは０．００１〜０．１重量％である。
【００３６】
さらに、α−ヒドロキシ酸をクエン酸とした場合には、低コストでリゾチームの酵素活性の安定化を図ることができる。
【００３７】
なお、α−ヒドロキシ酸は必ずしもクエン酸に限定されるものではなく、クエン酸の代わりにグリコール酸、乳酸、グリセリン酸、リンゴ酸、酒石酸等を用いることもできる。
【００３８】
上記した体臭防止剤には、さらに制汗成分や界面活性剤を含有させてもよい。
【００３９】
体臭防止剤に制汗成分を含有させた場合には、リゾチームの体臭防止効果を相乗的に向上させることができる。
【００４０】
制汗成分の含有量は、皮膚の刺激に敏感な部分に対して刺激を与えない濃度で含有するのが好ましく、０．００１〜５．０重量％としている。制汗成分の含有量を０．００１重量％未満とした場合には、リゾチームの体臭防止効果との相乗作用が望めず、５．０重量％を超えて配合した場合には、それ以上の相乗効果が望めないばかりか、皮膚のつっぱり感が高くなり、皮膚刺激が生ずる場合がある。そこで、制汗成分の含有量は０．００１〜５．０重量％としている。なお、より好ましくは０．１〜２．０重量％である。
【００４１】
制汗成分としては、例えば、塩化アルミニウム、硫酸アルミニウムカリウム、硫酸アルミニウム、酢酸アルミニウム、クロロヒドロキシアルミニウム、アラントインクロロヒドロキシアルミニウム、アルミニウム・ジルコニウムクロロハイドレート・グリシンコンプレックス、パラフェノールスルホン酸亜鉛、塩化ベンザルコニウム、塩化ベンゼトニウム、ハロカルバン、トリクロロカルバニリド、塩酸クロルヘキシジン、イソプロピルメチルフェノール、トリクロサン、グルコン酸クロルヘキシジン、酸化亜鉛、アルキルジエタノールアミド等を例示することができる。これのうち、塩化アルミニウム、硫酸アルミニウムカリウム、硫酸アルミニウム、酢酸アルミニウム、クロロヒドロキシアルミニウム、アラントインクロロヒドロキシアルミニウム、アルミニウム・ジルコニウムクロロハイドレート・グリシンコンプレックス、パラフェノールスルホン酸亜鉛等を用いるのが好ましく、アラントインクロロヒドロキシアルミニウムを用いるのがより好ましい。これら制汗成分は、１種を単独で、又は２種以上を組み合わせて用いることができる。
【００４２】
体臭防止剤に界面活性剤を配合した場合には、体臭防止剤中の各薬剤の不均一が生じることを抑制しながら、薬効維持時間の向上を図ることができる。界面活性剤の配合量は特に限定されないが、０．０１〜１０重量％、より好ましくは、０．１〜５．０重量％としている。
【００４３】
用いられる界面活性剤としては特に限定されるものではなく、非イオン性界面活性剤、陰イオン性界面活性剤、陽イオン性界面活性剤、両性界面活性剤のいずれをも用いることができる。
【００４４】
非イオン性界面活性剤としては、例えば、ソルビタン脂肪酸エステル、グリセリン脂肪酸エステル、ヒマシ油、硬化ヒマシ油、及びこれらのアルキレンオキシド付加物、ポリグリセリン脂肪酸エステル、ポリオキシアルキレンアルキルエーテル、ポリオキシアルキレン脂肪酸エステル、ポリオキシアルキレンアルキルフェノール、ポリオキシエチレンソルビット脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンアルキルフェニルホルムアルデヒド縮合物、ポリオキシエチレンステロール及びその誘導体、ポリオキシエチレンラノリン及びその誘導体、ポリオキシエチレンミツロウ誘導体、シュガーエステル類等を例示することができる。
【００４５】
陰イオン性界面活性剤としては、例えば、高級脂肪酸石鹸、アルキル硫酸エステル塩、アルキルリン酸塩、ポリオキシエチレンアルキルエーテル硫酸塩、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル硫酸塩、アルキルエーテルリン酸エステル、アルキルエーテルカルボン酸塩、アシルメチルタウリン塩、Ｎ−アシル−Ｎ−メチル−β−アラニン塩、Ｎ−アシルグリシン塩、Ｎ−アシルグルタミン酸塩、ポリオキシエチレンアルキルカルボン酸塩、アルキルフェニルエーテルスルホン酸塩、アルキルスルホコハク酸及びその塩、Ｎ−アシルサルコシン及びその塩、ポリオキシエチレンヤシ油脂肪酸モノエタノールアミド硫酸塩等を例示することができる。
【００４６】
陽イオン性界面活性剤としては、例えば、アルキルアミン塩、脂肪酸アミドアミン塩、エステル含有３級アミン塩等のアミン塩；モノアルキル型４級アンモニウム塩、ジアルキル型４級アンモニウム塩、トリアルキル型４級アンモニウム塩、ベンザルコニウム型４級アンモニウム塩等のアルキル４級アンモニウム塩；アルキルピリジニウム塩等の環式４級アンモニウム塩；塩化ベンゼトニウム等を例示することができる。
【００４７】
両性界面活性剤としては、例えば、アルキルグリシン塩、カルボキシメチルグリシン塩、Ｎ−アシルアミノエチル−Ｎ−２−ヒドロキシエチルグリシン塩等のグリシン型両性界面活性剤；アルキルアミノプロピオン酸塩、アルキルイミノジプロピオン酸塩等のアミノプロピオン酸型両性界面活性剤；アルキルジメチルアミノ酢酸ベタイン、脂肪酸アミドプロピルジメチルアミノ酢酸ベタイン等のアミノ酢酸ベタイン型両性界面活性剤；アルキルヒドロキシスルホベタイン等のスルホベタイン型両性界面活性剤等を例示することができる。
【００４８】
これらのうち、非イオン性界面活性剤を用いることが好ましく、より好ましくは、アルキレンオキシド付加物、すなわち、ソルビタン脂肪酸エステル、グリセリン脂肪酸エステル、ヒマシ油、及び硬化ヒマシ油のアルキレンオキシド付加物を用いる。本発明では、特に、皮膚に対する安全性やリゾチームへの安定性の観点から、ポリオキシエチレン硬化ヒマシ油を用いるのが好ましい。
【００４９】
上記した体臭防止剤には、さらに、エタノール等の低級アルコール類；ジメチルシロキサン等のシリコーン類；ステアリルアルコール等の高級アルコール類；ヒドロキシエチルセルロース、カルボキシビニルポリマー等の増粘剤；１，３−ブチレングリコール、グリセリン等の多価アルコール類；パラベン、フェノキシエタノール、１，２−ペンタンジオール等の防腐剤；粉体、動植物エキス、ｐＨ調整剤、着色剤、水、噴射剤等を適宜配合することができる。
【００５０】
そして、ローション、エアゾール、スティック、パウダー、ロールオン、クリーム、乳液などの種々の形態に用いることができ、製剤化については、一般に知られている製造方法により製造することができる。
【００５１】
以下、本発明を実施例に基づき更に詳細に説明する。なお、本発明はこれらの実施例により何ら限定されるものではない。また、特記しない限り、配合量は重量％である。
【実施例１】
【００５２】
（試料の調製）
下表の表１に記した組成に従い、ａ２，ｂ２，ｃ２の各試料をそれぞれ定法により調製し、下記の毛穴収斂作用、血流量抑制作用、皮膚硬化作用、制汗作用、臭気抑制作用のリゾチームの体臭防止を奏する各作用について評価した。尚、ａ２はリゾチームを含有する本発明に係る体臭防止剤、ｂ２はリゾチームを含有しない従来の体臭防止剤、ｃ２は両体臭防止剤から体臭を防止する有効成分を除いた基剤を表す。
【００５３】
【表１】
2005350385.tif 000002
【００５４】
なお、塩化リゾチームは、通常、卵白から製造することができるが、本実施例では、商品名：塩化リゾチーム（キューピー株式会社製）を用いた。なお、商品名：塩化リゾチーム（エーザイ株式会社製）であってもよい。
【００５５】
（試験例１：毛穴収斂作用）
男女２０名の被験者に対して次のようにして行った。すなわち、被験者をベッドに寝かせ、被験者の腋にマイクロスコープ（株式会社スカラ製）を当接させて適宜の毛穴を決定し、当該毛穴を撮影して得た画像をコンピュータに取り込む。被験液５０μｌを前記毛穴に注入し、２〜３分後に撮影して得られた毛穴の画像を取り込み、被験者の注入前後の毛穴の画像を肉眼にて比較して、毛穴の収斂の程度を次の判定基準に従って点数化した。
＜判定基準＞
顕著に収斂した            ５点
より収斂した              ４点
ある程度収斂した          ３点
あまり収斂しなかった      ２点
収斂しなかった            １点
【００５６】
図１は、得られた結果のヒストグラム図である。図１から明らかなように、毛穴収斂の平均値は、本発明に係る体臭防止剤（ａ２）では２．８、従来の体臭防止剤（ｂ２）では２．１、基剤では２．０５であった。
【００５７】
すなわち、従来の体臭防止剤と基剤の毛穴収斂作用は同程度である一方、本発明に係る体臭防止剤は、従来の体臭防止剤より毛穴収斂作用は有意に高い値であった。したがって、リゾチームには毛穴収斂作用が明らかに存在していることが判明した。
【００５８】
（試験例２：血流量抑制作用）
男女２０名の被験者に対して次のようにして行った。すなわち、被験者を椅子に座らせて、試験開始前５分間、安静にさせた後、レーザドップラ計ＤＲＴ４（Moor Instruments Ltd製）のセンサを被験者の中指に取り付け、初期の血流量を測定した。
【００５９】
次に、前記センサを一時的に取り外した被験者の中指に被験液１ｍｌを、１０ｃｍの距離を隔てた位置から散布し、血流量の変化を経時的に測定して、初期血流量に対する相対値を得た。
【００６０】
図２は得られた結果の折れ線グラフであって、図２から明らかなように、血流量の平均相対値は、基剤（ｃ２）では、測定を終了するまでの３０分間、ほとんど変化しておらず、一方、従来の体臭防止剤（ｂ２）では、散布してから４分間の間で略ボトム値である０．８３まで緩やかに低下し、測定を終了する３０分間まで緩やかに上昇した。
【００６１】
これに対して、本発明の体臭防止剤（ａ２）では、血流量の平均相対値は、散布直後から急激に低下し、略２分後には略ボトム値である０．６８に達し、測定を終了するまでの３０分後でも、０．７７であった。
【００６２】
したがって、リゾチームには血流量抑制作用が明らかに存在していることが判明した。
【００６３】
（試験例３：皮膚効果作用）
男女２０名の被験者に対して次のようにして行った。すなわち、被験者の左右の腋に３ｃｍ×３ｃｍの対象領域を設定し、一方の対象領域には被験液を塗布して塗布領域とし、他方の対象領域には被験液を塗布しないコントロール領域とした。
【００６４】
ピエラ（株式会社タニタ製）によって、両領域における初期の皮膚の硬化を測定した後、塗布領域に被験液を１００μｌ塗布し、皮膚の硬化の変化を経時的に測定した。
【００６５】
図３は得られた結果の折れ線グラフであって、図３から明らかなように、皮膚の硬化は、基剤（ｃ２）では、測定を終了するまでの３０分間、ほとんど変化しておらず、また、従来の体臭防止剤（ｂ２）では、０．５程度上昇（硬くなる）していた。
【００６６】
これに対して、本発明の体臭防止剤（ａ２）では、皮膚の硬化は、塗布直後に９．５から略ボトム値である８．２に上昇し、測定を終了するまでの３０分後でも、従来の体臭防止剤より硬い８．７であった。
【００６７】
したがって、リゾチームには皮膚硬化作用が明らかに存在していることが判明した。
【００６８】
（試験例４：制汗作用）
男女２０名の被験者に対して次のようにして行った。
【００６９】
（１）通常発汗量の測定
被験者の両腋に吸水性パッド（商品名：あせワキパッド、小林製薬株式会社製）をそれぞれ挟ませ、４０分後に両吸水性パッドを破棄し、直ちに、予め重さを測定した吸水性パッドを両腋に２０分間挟ませた後、両吸水性パッドの重さを測定し、増加した重さを発汗量とした。
【００７０】
本操作を１日１回、３日間行い、これら３回の発汗量の平均値を通常発汗量（ｎ）とした。
【００７１】
（２）発汗作用の測定
２−１）１日目及び４日目
被験者の両腋に略０．５ｍｌの被験液を、１０ｃｍの距離を隔てた位置から散布した。
２−２）２日目、３日目、及び５日目
１日目と同様に被験者の両腋に体臭防止剤を散布し、３０秒間自然乾燥させた後、吸水性パッドを両腋にそれぞれ挟ませ、４０分後に両吸収性パッドを破棄し、直ちに、予め重さを測定した吸水性パッドを両腋に２０分間挟ませた後、両吸水性パッドの重さを測定して、増加した重さを発汗量（ｍ）とした。
【００７２】
そして、この発汗量（ｍ）と前述した通常発汗量（ｎ）との差分をとり、通常の発汗量（ｎ）に対する発汗阻止率を下記式より求めた。
【００７３】
【数１】
2005350385.tif 000003
【００７４】
なお、被験者にあっては、本試験を開始する１週間前から制汗剤の使用を中止させておき、発汗量の測定時には、激しい作業及び運動以外は、室内を自由に行動させた。
【００７５】
図４は、得られた結果のヒストグラムであって、図４から明らかなように、発汗抑止率の平均値は、基剤（ｃ２）では、２日目より３日目の方が上昇したものの、３日目と５日目では略同じであった。
【００７６】
また、従来の体臭防止剤（ｂ２）では、いずれの測定日にあっても、発汗抑止率の平均値は基剤（ｃ２）の場合より高く、その上昇の程度は、２日目に対して３日目は比較的大きい結果であったものの、３日目に対して５日目は小さかった。
【００７７】
これに対して、本発明の体臭防止剤（ａ２）では、発汗防止率の平均値の上昇の程度は、２日目に対して３日目は従来の体臭防止剤の場合と同程度であったが、３日目に対して５日目は、従来の体臭防止剤の場合より大きく、５日目における発汗阻止率の平均値は、従来の体臭防止剤の発汗阻止率の平均値より大きい値であった。
【００７８】
したがって、リゾチームには、制汗作用が明らかに存在していることが判明した。一方、発汗阻止率の平均値は経日的に高くなっており、体臭防止剤の継続使用によって、制汗作用が従来の体臭防止剤より増大することが判明した。
【００７９】
（試験例５：臭気抑制作用）
容量１０ｍｌのパッキン付のサンプル瓶に試験液２ｍｌを注入し、対象臭気液１としてはイソ吉草酸液を、対象臭気液２としてはｎ−酪酸液を１５０μｌ添加した。
【００８０】
その後、十分に攪拌し、３７℃で３０分間加温した。サンプル瓶から１００μｌの液を採取し、三角フラスコ内に予め投入した八つ切り濾紙（東洋濾紙Ｎｏ．１２５）上に滴下した。
【００８１】
三角フラスコを封止し、３７℃で３０分間加温して気化させ、ガス検知器（Ｎｏ．８１、株式会社ガステック製）により気体中の臭気濃度を測定した。
【００８２】
図５は対象臭気液１（イソ吉草酸）に対する臭気抑制結果のヒストグラムであり、図６は対象臭気液２（ｎ−酪酸）に対する臭気抑制結果のヒストグラムであって、図５及び図６から明らかなように、基剤（ｃ２）及び従来の体臭防止剤（ｂ２）では、両対象臭気に対しての抑制作用はなく、一定濃度の臭気がそれぞれ発生していた。
【００８３】
これに対し、本発明の体臭防止剤（ａ２）では、両対象臭気の濃度が、基剤及び従来の体臭防止剤に比べて共に低くなっている。
【００８４】
したがって、リゾチームには、臭気抑制作用が明らかに存在していることが判明した。
【００８５】
（試験例６：体臭防止効果）
男女２０名の被験者に対して次のようにして行った。すなわち、被験者に、腋に対して被験液の適量を２週間散布した後、散布部分の臭いの程度を官能評価した。
【００８６】
評価は、次の判定基準に従って点数化した。なお、試験は、二重盲検法にて実施した。＜判定基準＞
全く臭わない              ５点
より臭わない              ４点
殆ど臭わない              ３点
あまり変化なし            ２点
変化なし                  １点
【００８７】
図７は、得られた結果のヒストグラムであって、図７から明らかなように、体臭防止効果の平均点数は、基剤（ｃ２）の１．７に対して、本発明の体臭防止剤（ａ２）は２．８であった。
【００８８】
また、従来の体臭防止剤（ｂ２）では、２．４であり、本発明の体臭防止剤の方が体臭防止効果に優れており、高い体臭防止効果を呈した。
【００８９】
なお、体臭防止効果の試験は、被験者の腋について行った結果を示したが、本発明の体臭防止剤は、被験者の他の部位についても対象防止効果を呈することは言うまでもない。
【実施例２】
【００９０】
（試料の調製）
下表の表２に記した組成に従い、ａ１，ｂ１，ｃ１の各試料をそれぞれ定法により調製した。なお、ａ１〜ｃ１の各試料は、実施例１のａ２〜ｃ２の各試料にビタミンＥを配合したものに相当する。
【００９１】
【表２】
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【００９２】
（試験例）
上記ａ１〜ｃ１の各試料について、毛穴収斂作用、血流量抑制作用、皮膚効果作用、制汗作用、臭気抑制作用、及び体臭防止効果の各作用について実施例１と同様に評価した。得られた結果を、図８〜図１４に示す。尚、比較のために、実施例１のａ２〜ｃ２に関する各結果も併せて表記した。
【００９３】
図８〜図１４から明らかなように、基剤（ｃ１）及び従来の体臭防止剤（ｂ１）にあっては、いずれの場合でもビタミンＥの添加の効果は認められなかった。
【００９４】
これに対して、本発明に係る体臭防止剤（ａ１）にあっては、いずれの場合にも、ビタミンＥの添加により、より前記各作用が高められることが認められた。
【図面の簡単な説明】
【００９５】
【図１】リゾチームの毛穴収斂作用を試験した結果を示すヒストグラムである。
【図２】リゾチームの血流量抑制作用を試験した結果を示す折れ線グラフである。
【図３】リゾチームの皮膚硬化作用を試験した結果を示す折れ線グラフである。
【図４】リゾチームの制汗作用を試験した結果を示すヒストグラムである。
【図５】リゾチームのイソ吉草酸に対する臭気抑制作用を試験した結果を示すヒストグラムである。
【図６】リゾチームのｎ−酪酸に対する臭気抑制作用を試験した結果を示すヒストグラムである。
【図７】リゾチームの体臭防止効果を試験した結果を示すヒストグラムである。
【図８】リゾチームの毛穴収斂作用に対するビタミンＥの添加作用を試験した結果を示すヒストグラムである。
【図９】リゾチームの血流量抑制作用に対するビタミンＥの添加作用を試験した結果を示す折れ線グラフである。
【図１０】リゾチームの皮膚硬化作用に対するビタミンＥの添加作用を試験した結果を示す折れ線グラフである。
【図１１】リゾチームの制汗作用に対するビタミンＥの添加作用を試験した結果を示すヒストグラムである。
【図１２】リゾチームのイソ吉草酸に対するビタミンＥの添加作用に対する臭気抑制作用を試験した結果を示すヒストグラムである。
【図１３】リゾチームのｎ−酪酸に対するビタミンＥの添加作用に対する臭気抑制作用を試験した結果を示すヒストグラムである。
【図１４】リゾチームの体臭防止効果に対するビタミンＥの添加作用を試験した結果を示すヒストグラムである。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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