(57)【要約】【課題】  簡単な制御方法でありながら、間違いメールであることを的確に判断し、間違いメールを自動的に訂正メールに置き換えることができる送信済み間違いメール自動訂正機能付き電子メールシステムを提供する。【解決手段】  間違いメールの内容は訂正が必要であるという情報と共に間違いメールと同一のメールタイトルをつけた訂正メールを送信側が送信した場合、訂正メールを受信した受信側では、訂正メールのメールタイトルと同一のメールタイトルの間違いメールを既に受信していることを確認し（Ｓ１）、間違いメールを受信してから訂正メールを受信するまでの時間が一定時間以内であり、且つ間違いメールの送信者と訂正メールの送信者が同一の送信者であることを確認したときは（Ｓ２１、Ｓ２）、自動的に間違いメールを訂正メールに置き換える（Ｓ３）。【選択図】  図１
2005234715.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
送信済みの電子メールの内容を訂正する送信済み間違いメール自動訂正機能付き電子メールシステムであって、
今回受信したメールタイトルと同一のメールタイトルが、既に受信メールボックス内に存在するか否かを判断するメールタイトル判断手段と、メールの送信者が同一人か否かを判断するメール送信者判断手段と、間違いメールを訂正メールに置き換えるメール置き換え手段と、を備えたことを特徴とする電子メールシステム。
【請求項２】
既に送信済みで内容に訂正が必要な間違いメールを訂正する際に、前記間違いメールの内容は訂正が必要であるという情報と共に前記間違いメールと同一のメールタイトルをつけた訂正メールを送信側が送信した場合、前記訂正メールを受信した受信側では、前記メールタイトル判断手段により前記訂正メールのメールタイトルと同一のメールタイトルの前記間違いメールを既に受信していることを確認し、前記間違いメールを受信してから前記訂正メールを受信するまでの時間が一定時間以内であり、且つ前記メール送信者判断手段により前記間違いメールの送信者と前記訂正メールの送信者が同一の送信者であることを確認したときは、既に受信している前記間違いメールは内容の訂正が必要なメールであると判断して、自動的に前記メール置き換え手段により前記間違いメールを前記訂正メールに置き換えることを特徴とする請求項１に記載の電子メールシステム。
【請求項３】
送信済みの電子メールの内容を訂正する送信済み間違いメール自動訂正機能付き電子メールシステムであって、
今回受信したメールタイトルに所定の記号が付加されているか否かを判断する付加記号判断手段と、今回受信したメールタイトルと同一のメールタイトルが、既に受信メールボックス内に存在するか否かを判断するメールタイトル判断手段と、メールの送信者が同一人か否かを判断するメール送信者判断手段と、間違いメールを訂正メールに置き換えるメール置き換え手段と、を備えたことを特徴とする電子メールシステム。
【請求項４】
既に送信済みで内容に訂正が必要な間違いメールを訂正するときに、特定の接頭語又は接尾語をメールタイトルに付加した訂正メールを送信側が送信した場合、前記訂正メールを受信した受信側では、前記メールタイトル判断手段により前記接頭語又は前記接尾語の部分を除いたメールタイトルと同一のメールタイトルの前記間違いメールを既に受信していることを確認し、前記間違いメールを受信してから前記訂正メールを受信するまでの時間が一定時間以内であり、且つメール送信者判断手段により前記間違いメールの送信者と前記訂正メールの送信者が同一の送信者であることを前記確認したときは、既に受信している前記間違いメールは内容の訂正が必要なメールであると判断して、自動的に前記メール置き換え手段により前記間違いメールを前記訂正メールに置き換えることを特徴とする請求項３に記載の電子メールシステム。
【請求項５】
送信済みの電子メールの内容を訂正する送信済み間違いメール自動訂正機能付き電子メールシステムであって、
今回受信したメールタイトルと同一のメールタイトルが、既に受信メールボックス内に存在するか否かを判断するメールタイトル判断手段と、メールの送信者が同一人か否かを判断するメール送信者判断手段と、間違いメールが未読状態であることを確認する未読確認手段と、前記間違いメールを訂正メールに置き換えるメール置き換え手段と、を備えたことを特徴とする電子メールシステム。
【請求項６】
既に送信済みで内容に訂正が必要な間違いメールを訂正するときに、前記間違いメールの内容は訂正が必要であるという情報と共に前記間違いメールと同一のメールタイトルをつけた訂正メールを送信側が送信した場合、前記訂正メールを受信した受信側では、前記メールタイトル判断手段により前記訂正メールのメールタイトルと同一のメールタイトルの前記間違いメールを既に受信していることを確認し、前記未読確認手段により間違いメールが未読状態であり、且つ前記メール送信者判断手段により前記間違いメールの送信者と前記訂正メールの送信者が同一の送信者であることを確認したときは、既に受信している前記間違いメールは内容の訂正が必要なメールであると判断して、自動的に前記メール置き換え手段により前記間違いメールを前記訂正メールに置き換えることを特徴とする請求項５に記載の送信済み間違いメール自動訂正機能付き電子メールシステム。
【請求項７】
送信済みの電子メールの内容を訂正する送信済み間違いメール自動訂正機能付き電子メールシステムであって、
今回受信したメールタイトルに所定の記号が付加されているか否かを判断する付加記号判断手段と、間違いメールが未読状態であることを確認する未読確認手段と、今回受信したメールタイトルと同一のメールタイトルが、既に受信メールボックス内に存在するか否かを判断するメールタイトル判断手段と、メールの送信者が同一人か否かを判断するメール送信者判断手段と、間違いメールを訂正メールに置き換えるメール置き換え手段と、を備えたことを特徴とする電子メールシステム。
【請求項８】
既に送信済みで内容に訂正が必要な間違いメールを訂正するときに、特定の接頭語又は接尾語をメールタイトルに付加した訂正メールを送信側が送信した場合、前記訂正メールを受信した受信側では、前記メールタイトル判断手段により前記接頭語又は前記接尾語の部分を除いたメールタイトルと同一のメールタイトルの前記間違いメールを既に受信していることを確認し、前記未読確認手段により間違いメールが未読状態であり、且つ前記メール送信者判断手段により前記間違いメールの送信者と前記訂正メールの送信者が同一の送信者であることを確認したときは、既に受信している前記間違いメールは内容の訂正が必要なメールであると判断して、自動的に前記メール置き換え手段により前記間違いメールを前記訂正メールに置き換えることを特徴とする請求項７に記載の電子メールシステム。
【請求項９】
送信済みの電子メールの内容を訂正する送信済み間違いメール自動訂正機能付き電子メールシステムであって、
今回受信したメールタイトルと同一のメールタイトルが、既に受信メールボックス内に存在するか否かを判断するメールタイトル判断手段と、メールの送信者が同一人か否かを判断するメール送信者判断手段と、間違いメールを訂正メールに置き換えるメール置き換え手段と、送信側に前記間違いメールの自動訂正を実行したことを知らせる連絡手段と、を備えたことを特徴とする電子メールシステム。
【請求項１０】
既に送信済みで内容に訂正が必要な間違いメールを訂正するときに、前記間違いメールの内容は訂正が必要であるという情報と共に前記間違いメールと同一のメールタイトルをつけた訂正メールを送信側が送信した場合、前記訂正メールを受信した受信側では、前記メールタイトル判断手段により前記訂正メールのメールタイトルと同一のメールタイトルの前記間違いメールを既に受信していることを確認し、且つ前記メール送信者判断手段により前記間違いメールの送信者と前記訂正メールの送信者が同一の送信者であることを確認したときは、既に受信している前記間違いメールは内容の訂正が必要なメールであると判断して、自動的に前記メール置き換え手段により前記間違いメールを前記訂正メールに置き換えると共に前記連絡手段により送信側に前記間違いメールの自動訂正を実行したことを知らせることを特徴とする請求項９に記載の電子メールシステム。
【請求項１１】
送信済みの電子メールの内容を訂正する送信済み間違いメール自動訂正機能付き電子メールシステムであって、
今回受信したメールタイトルに所定の記号が付加されているか否かを判断する付加記号判断手段と、今回受信したメールタイトルと同一のメールタイトルが、既に受信メールボックス内に存在するか否かを判断するメールタイトル判断手段と、メールの送信者が同一人か否かを判断するメール送信者判断手段と、間違いメールを訂正メールに置き換えるメール置き換え手段と、送信側に前記間違いメールの自動訂正を実行したことを知らせる連絡手段と、を備えたことを特徴とする電子メールシステム。
【請求項１２】
既に送信済みで内容に訂正が必要な間違いメールを訂正するときに、特定の接頭語又は接尾語をメールタイトルに付加した訂正メールを送信側が送信した場合、前記訂正メールを受信した受信側では、前記メールタイトル判断手段により前記接頭語又は前記接尾語の部分を除いたメールタイトルと同一のメールタイトルの前記間違いメールを既に受信していることを確認し、且つ前記メール送信者判断手段により前記間違いメールの送信者と前記訂正メールの送信者が同一の送信者であることを確認したときは、既に受信している前記間違いメールは内容の訂正が必要なメールであると判断して、自動的に前記メール置き換え手段により前記間違いメールを前記訂正メールに置き換えると共に前記連絡手段により送信側に前記間違いメールの自動訂正を実行したことを知らせることを特徴とする請求項１１に記載の電子メールシステム。
【請求項１３】
送信済みの電子メールの内容を訂正する送信済み間違いメール自動訂正機能付き電子メールシステムであって、
今回受信したメールタイトルと同一のメールタイトルが、既に受信メールボックス内に存在するか否かを判断するメールタイトル判断手段と、間違いメールが未読状態であることを確認する未読確認手段と、メールの送信者が同一人か否かを判断するメール送信者判断手段と、間違いメールを訂正メールに置き換えるメール置き換え手段と、送信側に前記間違いメールの自動訂正を実行したことを知らせる連絡手段と、を備えたことを特徴とする電子メールシステム。
【請求項１４】
既に送信済みで内容に訂正が必要な間違いメールを訂正するときに、前記間違いメールの内容は訂正が必要であるという情報と共に前記間違いメールと同一のメールタイトルをつけた訂正メールを送信側が送信した場合、前記訂正メールを受信した受信側では、前記メールタイトル判断手段により前記訂正メールのメールタイトルと同一のメールタイトルの前記間違いメールを既に受信していることを確認し、前記未読確認手段により前記間違いメールが未読状態であり、且つ前記メール送信者判断手段により前記間違いメールの送信者と前記訂正メールの送信者が同一の送信者であることを確認したときは、既に受信している前記間違いメールは内容の訂正が必要なメールであると判断して、前記メール置き換え手段により自動的に前記間違いメールを前記訂正メールに置き換えると共に前記連絡手段により送信側に前記間違いメールの自動訂正を実行したことを知らせることを特徴とする請求項１３に記載の電子メールシステム。
【請求項１５】
送信済みの電子メールの内容を訂正する送信済み間違いメール自動訂正機能付き電子メールシステムであって、
今回受信したメールタイトルに所定の記号が付加されているか否かを判断する付加記号判断手段と、今回受信したメールタイトルと同一のメールタイトルが、既に受信メールボックス内に存在するか否かを判断するメールタイトル判断手段と、間違いメールが未読状態であることを確認する未読確認手段と、メールの送信者が同一人か否かを判断するメール送信者判断手段と、間違いメールを訂正メールに置き換えるメール置き換え手段と、送信側に前記間違いメールの自動訂正を実行したことを知らせる連絡手段と、を備えたことを特徴とする電子メールシステム。
【請求項１６】
既に送信済みで内容に訂正が必要な間違いメールを訂正するときに、特定の接頭語又は接尾語をメールタイトルに付加した訂正メールを送信側が送信した場合、前記訂正メールを受信した受信側では、前記メールタイトル判断手段により前記接頭語又は前記接尾語の部分を除いたメールタイトルと同一のメールタイトルの前記間違いメールを既に受信していることを確認し、前記未読確認手段により前記間違いメールが未読状態であり、且つ前記メール送信者判断手段により前記間違いメールの送信者と前記訂正メールの送信者が同一の送信者であることを確認したときは、既に受信している前記間違いメールは内容の訂正が必要なメールであると判断して、自動的に前記メール置き換え手段により前記間違いメールを前記訂正メールに置き換えると共に、前記連絡手段により送信側に前記間違いメールの自動訂正を実行したことを知らせることを特徴とする請求項１５に記載の電子メールシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、既に送信してしまった間違いメールや修正が必要なメールを簡単な制御方法によって後から速やかに自動的に訂正することができる送信済み間違いメール自動訂正機能付き電子メールシステムに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、電子メールには、瞬時に情報を伝達できることや、一度に複数の人に情報発信が可能等の利便性があり、幅広く一般的に使用されるようになってきた。その手軽さ故、一人一人の受信メールの情報量も増えている。その中には、送信者の意に反する勘違いメールや修正の必要が有るメールも有ったりする。
また、宛先が多人数に対して送信されたメールを受信した人が送信者に返事を出そうとしたが、操作ミスのため、自分を除く多人数の宛先全員にも返信してしまったと言う失敗もしばしば耳にする。このようなメール使用の状況下では、例えば、間違いメールを送ってしまった人は、送信先の相手にそのメールが間違っていることや、修正の必要があることを再メールにてお詫びして知らせたり、訂正メールを再送信している。
本来、このような送信者の意に反するメールは不要なわけであるが、現状のメールシステムでは、一度送信ボタンを押されたメールは、宛先（ｃｃやｂｃｃも含む）へ送信され、無条件に受信者側のメールボックスに蓄積される。受信者側にとっても、このような送信者の意に反するメールは不要なわけであり、必要な情報（正しい情報や訂正メール）だけを受信したい。間違いメールおよびお詫びの再メールは、受信者側にとっては無駄な情報となる。
そして、メール受信者は、このような不要な情報に対しても、メールの展開とメールに目を通すことに無駄な時間を費やすことになる。もともとの不要メールが一人に対して、送られた場合には、そんなに時間的にたいしたこと無いようにも思えるが、例えば、会社の社内メール等で、多人数に間違いメールを送信した場合は、延べの無駄時間多大なものになってしまい、会社としては、大きな損失を被ることになる。また、受信者個人について考えても、複数の間違いメールを受信した場合、そのメール数分の無駄な時間を費やすことになる。
このような状況に対して、例えば、特許文献１〜３の技術が提案されている。特許文献１には、宛先のコンピュータがメールサーバからメールを取り出した後でも、送信したメールの取り消し、修正ができるようにする技術について開示されている。それによると、メール送信時には、モード設定手段で、新規メール、取消メール及び修正メールの内のいずれか１つのモードを設定する。メール送信手段で、前記モード設定手段で設定したモード、及びメールＩＤをメール本体に付加して送信する。
一方、メール受信時には、メール受信手段で、受信したメールのモードを調べ、受信したメールが新規メールである場合は、該新規メールをメール保持手段に保持させる。また、取消メールを受信した場合は、該メールが示すメールＩＤのメールを前記メール保持手段から削除する。そしてまた、修正メールを受信した場合は、該メールが示すメールＩＤのメールを前記メール保持手段から削除すると共に、修正メールをメール保持手段に保持させるとしている。
【０００３】
また、特許文献２には、削除要求メールを送信することにより、すでに送信されている通常のメールを削除できるようにする技術について開示されている。それによると、メール送信手段はメール種別、送信側メールアドレスおよび送信時刻をヘッダ情報として格納して通常メールを送信し、送信履歴ファイルは送信された通常メールおよびその送信履歴情報を保存する。
メール蓄積手段は通常メールが送信されてきたときにメールポストに蓄積する。削除要求メール送信手段は、送信履歴ファイルに保存されたメールを取得し、該メールのメール種別を削除要求用に切り換えて削除要求メールとして送信する。メール蓄積手段は、削除要求メールが送信されてきたときにメールポストから同一の送信側メールアドレスおよび送信時刻のメールを検索して該当するメールがあれば、このメールをメールポストから削除するとしている。
また、特許文献３には、ユーザのプライバシーの保護やセキュリティを確保しながら、一度送信した電子メールの削除や更新を可能にする技術について開示されている。それによると、１以上のメールサーバによって中継され、送信先のメールサーバ内のメールボックスに送られた既送信電子メールの更新方法であって、電子メールの送信者が同じであることを確認できた新たな電子メールに対し、受信者がその存在を認識していない受信者の端末装置に届いている電子メールに、消去を含む更新操作を許可する。
更新操作は、別途送信する電子メールのヘッダと本文の間に埋め込んだコマンド（固有ヘッダ情報Ｃ）を解釈することによって行われ、また、電子メールの送信者が同じであることを、公開鍵を用いた本人認証を行うことで保証するとしている。
【特許文献１】特開平７−１３１４８０号公報
【特許文献２】特開平１１−２５２１６５号公報
【特許文献３】特開２００２−５５９３２公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１は、モード設定手段により設定されたモードに従ってメールの取消、修正を行うものであり、実現のためにはモードやメールＩＤをメール本体に付加して送信する必要があるため、制御が複雑となり、操作性が悪くなるといった問題がある。
また、特許文献２は、送信側メールアドレスおよび送信時刻をヘッダ情報として格納して通常メールを送信して、受信側メールサーバのメールポストに蓄積し、削除要求メールが送信されてきたときに、このメールポストの該当メールを削除するものであり、あくまでも、メールサーバが介在して制御するため、大幅なシステムの改変は避けられない。
また、特許文献３は、送信先のメールサーバ内のメールボックスに送られた既送信電子メールの更新方法であって、特許文献２と同様にメールサーバが介在して制御するため、大幅なシステムの改変は避けられない。
そこで、本発明は、上述した実情を考慮してなされたもので、簡単な制御方法でありながら、間違いメールであることを的確に判断し、間違いメールを自動的に訂正メールに置き換えることができる送信済み間違いメール自動訂正機能付き電子メールシステムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記の課題を解決するために、請求項１に記載の発明は、送信済みの電子メールの内容を訂正する送信済み間違いメール自動訂正機能付き電子メールシステムであって、今回受信したメールタイトルと同一のメールタイトルが、既に受信メールボックス内に存在するか否かを判断するメールタイトル判断手段と、メールの送信者が同一人か否かを判断するメール送信者判断手段と、間違いメールを訂正メールに置き換えるメール置き換え手段と、を備えたことを特徴とする。
また、請求項２に記載の発明では、既に送信済みで内容に訂正が必要な間違いメールを訂正する際に、前記間違いメールの内容は訂正が必要であるという情報と共に前記間違いメールと同一のメールタイトルをつけた訂正メールを送信側が送信した場合、前記訂正メールを受信した受信側では、前記メールタイトル判断手段により前記訂正メールのメールタイトルと同一のメールタイトルの前記間違いメールを既に受信していることを確認し、前記間違いメールを受信してから前記訂正メールを受信するまでの時間が一定時間以内であり、且つ前記メール送信者判断手段により前記間違いメールの送信者と前記訂正メールの送信者が同一の送信者であることを確認したときは、既に受信している前記間違いメールは内容の訂正が必要なメールであると判断して、自動的に前記メール置き換え手段により前記間違いメールを前記訂正メールに置き換えることを特徴とする。
また、請求項３に記載の発明では、送信済みの電子メールの内容を訂正する送信済み間違いメール自動訂正機能付き電子メールシステムであって、今回受信したメールタイトルに所定の記号が付加されているか否かを判断する付加記号判断手段と、今回受信したメールタイトルと同一のメールタイトルが、既に受信メールボックス内に存在するか否かを判断するメールタイトル判断手段と、メールの送信者が同一人か否かを判断するメール送信者判断手段と、間違いメールを訂正メールに置き換えるメール置き換え手段と、を備えたことを特徴とする。
【０００６】
また、請求項４に記載の発明では、既に送信済みで内容に訂正が必要な間違いメールを訂正するときに、特定の接頭語又は接尾語をメールタイトルに付加した訂正メールを送信側が送信した場合、前記訂正メールを受信した受信側では、前記メールタイトル判断手段により前記接頭語又は前記接尾語の部分を除いたメールタイトルと同一のメールタイトルの前記間違いメールを既に受信していることを確認し、前記間違いメールを受信してから前記訂正メールを受信するまでの時間が一定時間以内であり、且つメール送信者判断手段により前記間違いメールの送信者と前記訂正メールの送信者が同一の送信者であることを前記確認したときは、既に受信している前記間違いメールは内容の訂正が必要なメールであると判断して、自動的に前記メール置き換え手段により前記間違いメールを前記訂正メールに置き換えることを特徴とする。
また、請求項５に記載の発明では、送信済みの電子メールの内容を訂正する送信済み間違いメール自動訂正機能付き電子メールシステムであって、今回受信したメールタイトルと同一のメールタイトルが、既に受信メールボックス内に存在するか否かを判断するメールタイトル判断手段と、メールの送信者が同一人か否かを判断するメール送信者判断手段と、間違いメールが未読状態であることを確認する未読確認手段と、前記間違いメールを訂正メールに置き換えるメール置き換え手段と、を備えたことを特徴とする。
また、請求項６に記載の発明では、既に送信済みで内容に訂正が必要な間違いメールを訂正するときに、前記間違いメールの内容は訂正が必要であるという情報と共に前記間違いメールと同一のメールタイトルをつけた訂正メールを送信側が送信した場合、前記訂正メールを受信した受信側では、前記メールタイトル判断手段により前記訂正メールのメールタイトルと同一のメールタイトルの前記間違いメールを既に受信していることを確認し、前記未読確認手段により間違いメールが未読状態であり、且つ前記メール送信者判断手段により前記間違いメールの送信者と前記訂正メールの送信者が同一の送信者であることを確認したときは、既に受信している前記間違いメールは内容の訂正が必要なメールであると判断して、自動的に前記メール置き換え手段により前記間違いメールを前記訂正メールに置き換えることを特徴とする。
【０００７】
また、請求項７に記載の発明では、送信済みの電子メールの内容を訂正する送信済み間違いメール自動訂正機能付き電子メールシステムであって、今回受信したメールタイトルに所定の記号が付加されているか否かを判断する付加記号判断手段と、間違いメールが未読状態であることを確認する未読確認手段と、今回受信したメールタイトルと同一のメールタイトルが、既に受信メールボックス内に存在するか否かを判断するメールタイトル判断手段と、メールの送信者が同一人か否かを判断するメール送信者判断手段と、間違いメールを訂正メールに置き換えるメール置き換え手段と、を備えたことを特徴とする。
また、請求項８に記載の発明では、既に送信済みで内容に訂正が必要な間違いメールを訂正するときに、特定の接頭語又は接尾語をメールタイトルに付加した訂正メールを送信側が送信した場合、前記訂正メールを受信した受信側では、前記メールタイトル判断手段により前記接頭語又は前記接尾語の部分を除いたメールタイトルと同一のメールタイトルの前記間違いメールを既に受信していることを確認し、前記未読確認手段により間違いメールが未読状態であり、且つ前記メール送信者判断手段により前記間違いメールの送信者と前記訂正メールの送信者が同一の送信者であることを確認したときは、既に受信している前記間違いメールは内容の訂正が必要なメールであると判断して、自動的に前記メール置き換え手段により前記間違いメールを前記訂正メールに置き換えることを特徴とする。
また、請求項９に記載の発明では、送信済みの電子メールの内容を訂正する送信済み間違いメール自動訂正機能付き電子メールシステムであって、今回受信したメールタイトルと同一のメールタイトルが、既に受信メールボックス内に存在するか否かを判断するメールタイトル判断手段と、メールの送信者が同一人か否かを判断するメール送信者判断手段と、間違いメールを訂正メールに置き換えるメール置き換え手段と、送信側に前記間違いメールの自動訂正を実行したことを知らせる連絡手段と、を備えたことを特徴とする。
【０００８】
また、請求項１０に記載の発明では、既に送信済みで内容に訂正が必要な間違いメールを訂正するときに、前記間違いメールの内容は訂正が必要であるという情報と共に前記間違いメールと同一のメールタイトルをつけた訂正メールを送信側が送信した場合、前記訂正メールを受信した受信側では、前記メールタイトル判断手段により前記訂正メールのメールタイトルと同一のメールタイトルの前記間違いメールを既に受信していることを確認し、且つ前記メール送信者判断手段により前記間違いメールの送信者と前記訂正メールの送信者が同一の送信者であることを確認したときは、既に受信している前記間違いメールは内容の訂正が必要なメールであると判断して、自動的に前記メール置き換え手段により前記間違いメールを前記訂正メールに置き換えると共に前記連絡手段により送信側に前記間違いメールの自動訂正を実行したことを知らせることを特徴とする。
また、請求項１１に記載の発明では、送信済みの電子メールの内容を訂正する送信済み間違いメール自動訂正機能付き電子メールシステムであって、今回受信したメールタイトルに所定の記号が付加されているか否かを判断する付加記号判断手段と、今回受信したメールタイトルと同一のメールタイトルが、既に受信メールボックス内に存在するか否かを判断するメールタイトル判断手段と、メールの送信者が同一人か否かを判断するメール送信者判断手段と、間違いメールを訂正メールに置き換えるメール置き換え手段と、送信側に前記間違いメールの自動訂正を実行したことを知らせる連絡手段と、を備えたことを特徴とする。
また、請求項１２に記載の発明では、既に送信済みで内容に訂正が必要な間違いメールを訂正するときに、特定の接頭語又は接尾語をメールタイトルに付加した訂正メールを送信側が送信した場合、前記訂正メールを受信した受信側では、前記メールタイトル判断手段により前記接頭語又は前記接尾語の部分を除いたメールタイトルと同一のメールタイトルの前記間違いメールを既に受信していることを確認し、且つ前記メール送信者判断手段により前記間違いメールの送信者と前記訂正メールの送信者が同一の送信者であることを確認したときは、既に受信している前記間違いメールは内容の訂正が必要なメールであると判断して、自動的に前記メール置き換え手段により前記間違いメールを前記訂正メールに置き換えると共に前記連絡手段により送信側に前記間違いメールの自動訂正を実行したことを知らせることを特徴とする。
【０００９】
また、請求項１３に記載の発明では、送信済みの電子メールの内容を訂正する送信済み間違いメール自動訂正機能付き電子メールシステムであって、今回受信したメールタイトルと同一のメールタイトルが、既に受信メールボックス内に存在するか否かを判断するメールタイトル判断手段と、間違いメールが未読状態であることを確認する未読確認手段と、メールの送信者が同一人か否かを判断するメール送信者判断手段と、間違いメールを訂正メールに置き換えるメール置き換え手段と、送信側に前記間違いメールの自動訂正を実行したことを知らせる連絡手段と、を備えたことを特徴とする。
また、請求項１４に記載の発明では、既に送信済みで内容に訂正が必要な間違いメールを訂正するときに、前記間違いメールの内容は訂正が必要であるという情報と共に前記間違いメールと同一のメールタイトルをつけた訂正メールを送信側が送信した場合、前記訂正メールを受信した受信側では、前記メールタイトル判断手段により前記訂正メールのメールタイトルと同一のメールタイトルの前記間違いメールを既に受信していることを確認し、前記未読確認手段により前記間違いメールが未読状態であり、且つ前記メール送信者判断手段により前記間違いメールの送信者と前記訂正メールの送信者が同一の送信者であることを確認したときは、既に受信している前記間違いメールは内容の訂正が必要なメールであると判断して、前記メール置き換え手段により自動的に前記間違いメールを前記訂正メールに置き換えると共に前記連絡手段により送信側に前記間違いメールの自動訂正を実行したことを知らせることを特徴とする。
【００１０】
また、請求項１５に記載の発明では、送信済みの電子メールの内容を訂正する送信済み間違いメール自動訂正機能付き電子メールシステムであって、今回受信したメールタイトルに所定の記号が付加されているか否かを判断する付加記号判断手段と、今回受信したメールタイトルと同一のメールタイトルが、既に受信メールボックス内に存在するか否かを判断するメールタイトル判断手段と、間違いメールが未読状態であることを確認する未読確認手段と、メールの送信者が同一人か否かを判断するメール送信者判断手段と、間違いメールを訂正メールに置き換えるメール置き換え手段と、送信側に前記間違いメールの自動訂正を実行したことを知らせる連絡手段と、を備えたことを特徴とする。
また、請求項１６に記載の発明では、既に送信済みで内容に訂正が必要な間違いメールを訂正するときに、特定の接頭語又は接尾語をメールタイトルに付加した訂正メールを送信側が送信した場合、前記訂正メールを受信した受信側では、前記メールタイトル判断手段により前記接頭語又は前記接尾語の部分を除いたメールタイトルと同一のメールタイトルの前記間違いメールを既に受信していることを確認し、前記未読確認手段により前記間違いメールが未読状態であり、且つ前記メール送信者判断手段により前記間違いメールの送信者と前記訂正メールの送信者が同一の送信者であることを確認したときは、既に受信している前記間違いメールは内容の訂正が必要なメールであると判断して、自動的に前記メール置き換え手段により前記間違いメールを前記訂正メールに置き換えると共に、前記連絡手段により送信側に前記間違いメールの自動訂正を実行したことを知らせることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、同一のメールタイトルをもつ間違いメールと訂正メールの送信者が同一の送信者であるか否かの確認等により、既に受信している間違いメールを訂正メールに置き換えるかどうかを判断しているので、簡単な制御方法でありながら、間違いメールであることを的確に判断し、間違いメールを自動的に訂正メールに置き換えることができ、メール受信者が不要で無駄なメールを展開したり目を通したりするのに費やす時間を削減することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
以下、図面を参照して、本発明の実施形態を詳細に説明する。ここでは、６つの実施例を挙げてそれぞれについて説明する。
【実施例１】
【００１３】
実施例１における送信済み間違いメール自動訂正機能付き電子メールシステムでは、メール送信者が“過去に送信した電子メールが間違いメールである”と認識した場合、メール送信者は、間違いメールと同一タイトルにて、過去に送信した同一のメールタイトルの電子メールが間違いメールであるという情報と共に訂正メールを送信する。この場合、メール送信手段にて、送信時にオプションで選択できるようにするとよい。情報の具体的な例としては、電子データ上でフラグを立てるなどしてもよい。
そして、このような情報を認識したメール受信手段においては、図１に示すフローチャートによって受信メールの処理を実行する。先ず、今回受信した電子メール（訂正メール）のメールタイトルと同一のメールタイトルの電子メール（間違いメール）が過去の受信メール（メールボックス）に有るか否かをＳ１で判断する。
同一メールタイトルの間違いメールが無い場合は、Ｓ４へ進んで今回受信した訂正メールをメールボックスに蓄積して処理を終了する。一方、同一メールタイトルの間違いメールが有った場合は、Ｓ２へ移ってその間違いメールの送信者が訂正メールの送信者と同一か否かを判断する。メール送信者が同一でない場合は、Ｓ４へ移って今回受信した訂正メールをメールボックスに蓄積して処理を終了する。
一方、メール送信者が同一であった場合は、Ｓ２１へ進んでメールタイトルが一致した両メールの受信日時の差が一定時間以内か否かを判断する。両メールの受信日時の差が一定時間を越えている場合は、Ｓ４に移って今回受信した訂正メールをメールボックスに蓄積して処理を終了する。一方、両メールの受信日時の差が一定時間以内の場合は、Ｓ３に移ってメールタイトルが一致した間違いメールを今回受信した訂正メールに置き換えて処理を終了する。
【００１４】
上述したように、実施例１の送信済み間違いメール自動訂正機能付き電子メールシステムでは、間違いメールの自動訂正の実施を間違いメールと訂正メールの受信日時の差が一定時間以内かどうかで判断している。間違いメールが受信されてから、十分時間が経っていれば、受信者が実際に間違いメールを見た可能性が大きく、その場合、受信者は無駄な時間を費やしてしまった訳であり、また、間違いメールの情報は受信者の所有する情報となっているから、自動的に間違いメールを訂正することは無意味であると同時に問題があったが、一定時間以内という条件を付けることで時間的な制限を与えて間違いメールの自動訂正をすれば、その範囲においては未読状態の可能性が大きいので、有効である。後述のように判断の精度も向上する。
つまり、受信者が間違いメールに目を通すことで時間を費やしてしまった後にそのメールを訂正するという無駄な訂正動作が低減され、訂正動作の効率が向上すると共に受信者のメール確認作業の効率が向上する。なお、ここで示した制御方法は、受信側において電子メールが未読状態なのか既読状態なのかを判断できないメールシステムに対して特に有効であり、上述の「一定時間」は数分から数時間が適切であるが、受信側で任意に設定できるようにするとよい。
このように、実施例１の送信済み間違いメール自動訂正機能付き電子メールシステムでは、間違いメールを受信してからそれと同一メールタイトルの訂正メールを受信するまでの時間が一定時間以内であるか否かを確認し、間違いメールの送信者と訂正メールの送信者が同一の送信者であるか否かを確認して、既に受信している間違いメールを訂正メールに置き換えるかどうかを判断しているので、簡単な制御方法でありながら、訂正される電子メールが受信者にとって本当に不要かどうかを高精度に判断し、間違いメールであるときはそれを的確に認識して間違いメールを自動的に訂正メールに置き換えることができ、メール受信者が不要で無駄なメールを展開したり目を通したりするのに費やす時間を削減することが可能となる。
【実施例２】
【００１５】
実施例２の送信済み間違いメール自動訂正機能付き電子メールシステムでは、“過去に送信したメールが間違いメールである”とメール送信者が認識した場合、送信者はその間違いメールと同一のメールタイトルに特定の接頭語又は接尾語を付加して訂正メールを送信する。特定の接頭語又は接尾語とは、“ＣＲ”、“ＮＥＷ”、“×→○”、“◎”等の簡単でわかりやすいものにすればよい。例えば、“本日の打合せの案内”と言ったメールタイトルの過去の送信済み間違いメールを訂正したい場合は、送信者は、“ＣＲ本日の打合せの案内”と言うメールタイトルで、新たに、間違いメールの宛先に、訂正メールを送信する。
このような情報を受信したメール受信手段においては、まず、メールタイトルに特定の接頭語又は接尾語の有無を認識し、特定の接頭語又は接尾語が確認された場合は、訂正メールのメールタイトルを特定の接頭語又は接尾語部分を除いたメールタイトルと置き換えて、図１に示すフローチャートによって受信メールの処理を実行する。図１の説明は、実施例１の説明で行ったので省略する。
実施例２の送信済み間違いメール自動訂正機能付き電子メールシステムでは、実施例１の場合と同様に、一定時間以内という条件を付けることで時間的な制限を与えて、間違いメールの自動訂正をするようにしているので、後述する判断精度の効果に加え、受信者が間違いメールに目を通すことで時間を費やしてしまった後にそのメールを訂正するという無駄な訂正動作が低減され、訂正動作の効率が向上すると共に受信者のメール確認作業の効率が向上する。ここで示した制御方法は、受信側において電子メールが未読状態なのか既読状態なのかを判断できないメールシステムに対して特に有効であり、上述の「一定時間」は数分から数時間が適切であるが、受信側で任意に設定できるようにするとよい。
このように、実施例２の送信済み間違いメール自動訂正機能付き電子メールシステムでは、メールタイトルにおいて特定の接頭語又は接尾語があるか否かを確認し、間違いメールを受信してからそれと同一メールタイトルの訂正メールを受信するまでの時間が一定時間以内であるか否かを確認し、間違いメールの送信者と訂正メールの送信者が同一の送信者であるか否かを確認して、既に受信している間違いメールを訂正メールに置き換えるかどうかを判断しているので、簡単な制御方法でありながら、訂正される電子メールが受信者にとって本当に不要かどうかを高精度に判断し、間違いメールであるときはそれを的確に認識して間違いメールを自動的に訂正メールに置き換えることができ、メール受信者が不要で無駄なメールを展開したり目を通したりするのに費やす時間を削減することが可能となる。
また、メールタイトルに特定の接頭語又は接尾語が付加されている場合は、間違いメールに対する確認作業を実行するようにしているので、電子メールを受信するたびに間違いメールの確認動作を実行する必要がなく、確認動作の効率が向上する。
【実施例３】
【００１６】
実施例３の送信済み間違いメール自動訂正機能付き電子メールシステムは、同一メールタイトルの電子メールの受信日時の差が一定時間以内であるかどうかではなく、過去に受信している同一メールタイトルの電子メールが未読状態か否かによって間違いメールの訂正動作の継続を判断する点で実施例１の場合とは異なる。つまり、図１のフローチャートにおけるＳ２１の動作を図２のフローチャートのようにＳ２２の動作に置き換えたのが実施例２の送信済み間違いメール自動訂正機能付き電子メールシステムである。その他は同一であるので説明を省略する。
実施例３の送信済み間違いメール自動訂正機能付き電子メールシステムでは、同一メールタイトルの電子メールが未読状態であるという条件を付けて、間違いメールの自動訂正をするようにしているので、後述する判断精度の効果に加え、受信者が間違いメールに目を通すことで時間を費やした後にそのメールを訂正するという無駄な訂正動作が低減され、訂正動作の効率が向上すると共に受信者のメール確認作業の効率が向上する。ここで示した制御方法は、受信側において電子メールが未読状態なのか既読状態なのかを判断できるメールシステムに対して特に有効である。
このように、実施例３の送信済み間違いメール自動訂正機能付き電子メールシステムでは、過去に受信している同一メールタイトルの電子メールが未読状態か否かを確認し、間違いメールの送信者と訂正メールの送信者が同一の送信者であるか否かを確認して、既に受信している間違いメールを訂正メールに置き換えるかどうかを判断しているので、簡単な制御方法でありながら、訂正される電子メールが受信者にとって本当に不要かどうかを高精度に判断し、間違いメールであるときはそれを的確に認識して間違いメールを自動的に訂正メールに置き換えることができ、メール受信者が不要で無駄なメールを展開したり目を通したりするのに費やす時間を削減することが可能となる。
【実施例４】
【００１７】
実施例４の送信済み間違いメール自動訂正機能付き電子メールシステムでは、“過去に送信したメールが間違いメールである”とメール送信者が認識した場合、実施例２の場合と同様に、送信者はその間違いメールと同一のメールタイトルに特定の接頭語又は接尾語を付加して訂正メールを送信する。そして、このような情報を受信したメール受信手段においては、まず、メールタイトルに特定の接頭語又は接尾語の有無を認識し、特定の接頭語又は接尾語が確認された場合は、訂正メールのタイトルを特定の接頭語又は接尾語部分を除いたメールタイトルと置き換えて、その後は実施例３の場合と同様に、図２に示すフローチャートによって未読状態か否かの判断を含めた受信メールの処理を実行する。なお、フローチャートにおいて既に説明した部分についての説明は省略する。
実施例４の送信済み間違いメール自動訂正機能付き電子メールシステムでは、同一メールタイトルの電子メールが未読状態であるという条件を付けて、間違いメールの自動訂正をするようにしているので、後述する判断精度の効果に加え、受信者が間違いメールに目を通すことで時間を費やした後にそのメールを訂正するという無駄な訂正動作が低減され、訂正動作の効率が向上すると共に受信者のメール確認作業の効率が向上する。ここで示した制御方法は、受信側において電子メールが未読状態なのか既読状態なのかを判断できるメールシステムに対して特に有効である。
このように、実施例４の送信済み間違いメール自動訂正機能付き電子メールシステムでは、メールタイトルにおいて特定の接頭語又は接尾語があるか否かを確認し、過去に受信している同一メールタイトルの電子メールが未読状態か否かを確認し、間違いメールの送信者と訂正メールの送信者が同一の送信者であるか否かを確認して、既に受信している間違いメールを訂正メールに置き換えるかどうかを判断しているので、簡単な制御方法でありながら、訂正される電子メールが受信者にとって本当に不要かどうかを高精度に判断し、間違いメールであるときはそれを的確に認識して間違いメールを自動的に訂正メールに置き換えることができ、メール受信者が不要で無駄なメールを展開したり目を通したりするのに費やす時間を削減することが可能となる。
また、メールタイトルに特定の接頭語又は接尾語が付加されている場合は、間違いメールに対する確認作業を実行するようにしているので、電子メールを受信するたびに間違いメールの確認動作を実行する必要がなく、確認動作の効率が向上する。
【実施例５】
【００１８】
実施例５の送信済み間違いメール自動訂正機能付き電子メールシステムでは、メール送信者が過去に送信した電子メールが間違いメールであるという情報と共に訂正メールを受信者宛に送信した場合、メール受信手段においては、図３に示すフローチャートによって受信メールの処理を実行する。先ず、今回受信した訂正メールのメールタイトルと同一のメールタイトルの電子メール（間違いメール）が過去の受信メール（メールボックス）に有るか否かをＳ１で判断する。
同一のメールタイトルが無い場合は、Ｓ４へ移って今回受信した訂正メールをメールボックスに蓄積して処理を終了する。一方、同一のメールタイトルが有った場合は、そのメールの送信者が訂正メールの送信者と同一か否かをＳ２で判断する。メールの送信者が同一でない場合は、Ｓ４にて今回受信した訂正メールをメールボックスに蓄積して処理を終了する。
一方、メールの送信者が同一であった場合は、Ｓ３へ進んで、メールタイトルが一致した間違いメールを今回受信した訂正メールに置き換える。そして、Ｓ３１で過去の間違いメールが訂正メールに置き換えられたことを送信者に知らせて（返信して）処理を終了する。
このように、実施例５の送信済み間違いメール自動訂正機能付き電子メールシステムでは、間違いメールの送信者と訂正メールの送信者が同一の送信者であるか否かを確認して、既に受信している間違いメールを訂正メールに置き換えるかどうかを判断しているので、簡単な制御方法でありながら、間違いメールであるときはそれを的確に認識して間違いメールを自動的に訂正メールに置き換えることができ、メール受信者が不要で無駄なメールを展開したり目を通したりするのに費やす時間を削減することが可能となる。また、間違いメールの送信者が間違いメールの訂正を試みた場合、送信者側でも間違いメールの自動訂正処理が実行できたかどうか確認することができるので、その後の情報交換をスムーズにすることができる。
【実施例６】
【００１９】
実施例６の送信済み間違いメール自動訂正機能付き電子メールシステムでは、“過去に送信したメールが間違いメールである”とメール送信者が認識した場合、送信者はその間違いメールと同一のメールタイトルに特定の接頭語又は接尾語を付加して訂正メールを送信する。このような情報を受信したメール受信手段においては、まず、メールタイトルに特定の接頭語又は接尾語の有無を認識し、特定の接頭語又は接尾語が確認された場合は、訂正メールのメールタイトルを特定の接頭語又は接尾語部分を除いたメールタイトルと置き換えて、図３に示すフローチャートによって受信メールの処理を実行する。図３の説明は、実施例５の説明で行ったので省略する。
このように、実施例６の送信済み間違いメール自動訂正機能付き電子メールシステムでは、メールタイトルにおいて特定の接頭語又は接尾語があるか否かを確認し、間違いメールの送信者と訂正メールの送信者が同一の送信者であるか否かを確認して、既に受信している間違いメールを訂正メールに置き換えるかどうかを判断しているので、簡単な制御方法でありながら、間違いメールであるときはそれを的確に認識して間違いメールを自動的に訂正メールに置き換えることができ、メール受信者が不要で無駄なメールを展開したり目を通したりするのに費やす時間を削減することが可能となる。
また、メールタイトルに特定の接頭語又は接尾語が付加されている場合は、間違いメールに対する確認作業を実行するようにしているので、電子メールを受信するたびに間違いメールの確認動作を実行する必要がなく、確認動作の効率が向上する。また、間違いメールの送信者が間違いメールの訂正を試みた場合、送信者側でも間違いメールの自動訂正処理が実行できたかどうか確認することができるので、その後の情報交換をスムーズにすることができる。
なお、実施例５の送信済み間違いメール自動訂正機能付き電子メールシステムは、実施例１又は実施例３の送信済み間違いメール自動訂正機能付き電子メールシステムと組み合わせることも可能であるし、実施例６の送信済み間違いメール自動訂正機能付き電子メールシステムは、実施例２又は実施例４の発明と組み合わせることも可能である。組み合わせた場合、その効果には各実施例の説明で示した効果が含まれることになる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】実施例１の送信済み間違いメール自動訂正機能付き電子メールシステムの動作フローを示すフローチャートである。
【図２】実施例３の送信済み間違いメール自動訂正機能付き電子メールシステムの動作フローを示すフローチャートである。
【図３】実施例５の送信済み間違いメール自動訂正機能付き電子メールシステムの動作フローを示すフローチャートである。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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