(57)【要約】  【課題】ノズル本体及び緯糸案内用ニードルの緯糸の種類に応じた交換を必要とせず、緯糸案内用ニードルの位置を調整しても、圧力水に対する整流性能のばらつきを抑制することができるウォータジェットルームの緯入れノズルの提供にある。  【解決手段】緯糸案内用ニードル１８のニードル外周面とノズル本体１４のノズル内周面との間に水路２２が形成され、圧力水を噴射する噴射口２８が緯糸案内用ニードル１８の先端側に形成され、ニードル外周面に向けて環状に複数の整流子３２が配置され、整流子３２の下流側から噴射口２８に向かうに従って縮径するテーパ孔２６と、テーパ孔２６の内周面とニードル外周面との間に絞り流路２７とが夫々形成され、緯糸案内用ニードル１８を進退させることにより噴射口２８の開口面積を調節可能とし、ニードル外周面と整流子３２との間隙が一定となるように、ニードル外周面の径を一定とする同径域２１ｂが形成されている。  【選択図】  図１
2005350809.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ノズル本体の内部に緯糸案内用ニードルが挿入され、前記緯糸案内用ニードルのニードル外周面と前記ノズル本体のノズル内周面との間に水路が形成されるとともに、前記水路へ供給される圧力水を噴射する噴射口が前記緯糸案内用ニードルの先端側に形成され、前記ニードル外周面に向けて環状に複数の整流子が前記水路に配置され、前記整流子の下流側から前記噴射口に向かうに従って縮径するテーパ孔が形成されるとともに、前記テーパ孔の内周面と前記ニードル外周面との間に絞り流路が形成され、前記緯糸案内用ニードルに導入された緯糸を圧力水の噴射により緯入れするウォータジェットルームの緯入れノズルにおいて、
前記ノズル本体に対して前記緯糸案内用ニードルを進退させることにより、前記噴射口の開口面積を調節可能とし、
前記緯糸案内用ニードルの進退範囲内で前記ニードル外周面と前記整流子との間隙が一定となるように、前記ニードル外周面の径を一定とする同径域が前記ニードル外周面に形成されていることを特徴とするウォータジェットルームの緯入れノズル。
【請求項２】
前記同径域の下流側には、前記噴射口に向かうに従って縮径する下流側縮径域が形成され、前記テーパ孔に対する下流側縮径域の進退に応じて前記噴射口の開口面積を調節可能とすることを特徴とする請求項１記載のウォータジェットルームの緯入れノズル。
【請求項３】
前記同径域の上流側には、下流側へ向けて前記ノズル内周面の径から前記同径域の径に漸近する上流側縮径域が形成されていることを特徴とする請求項１又は２記載のウォータジェットルームの緯入れノズル。
【請求項４】
前記緯糸案内用ニードルの進退範囲において前記同径域の一部が常に前記テーパ孔の内部に位置し、前記同径域と前記テーパ孔との間に流路拡大部が形成されていることを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載のウォータジェットルームの緯入れノズル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明はウォータジェットルームの緯入れノズルに関し、特に、ノズル本体に対して前記緯糸案内用ニードルを進退させることにより、前記噴射口の開口面積を調節可能とするウォータジェットルームの緯入れノズルに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来のウォータジェットルームは、圧力水を噴出させて緯糸を経糸の間に進入させる緯入れノズルを備えている。
例えば、図７に示される緯入れノズル６０は、ノズル本体６１内に挿入された緯糸案内用ニードル６２を備え、緯糸案内用ニードル６２のニードル外周面６３とノズル本体６１のノズル内周面６４との間に形成される水路６５を有している。
そして、水路６５へ供給される圧力水を噴射する噴射口６６が緯糸案内用ニードル６２の先端側に形成されるとともに、水路６５を臨むニードル外周面６３は上流側から下流側へ向けて縮径している。
さらに、ニードル外周面６３に向けて環状に複数の整流子６７が水路６５に配置されているほか、前記整流子６７の下流側から前記噴射口６６に向かうに従って縮径するテーパ孔６８が形成されるとともに、テーパ孔６８の内周面とニードル外周面６３との間に絞り流路６９が形成されている。
【０００３】
この水路６５に供給される圧力水は整流子６７間を通過し、緯糸案内用ニードル６２の先端側に形成された噴射口６６から噴射され、噴射口６６から噴出される圧力水とともに、緯糸案内用ニードル６２に導入された緯糸Ｙを緯入れする。
なお、上流側から下流側へ向けて縮径するニードル外周面６３を有する緯入れノズル６０は他でも知られている（例えば、特許文献１、２を参照）。
【０００４】
また、別の従来技術として、緯糸案内用ニードルをノズル本体に対して進退させることにより、噴射口の開口面積を調節可能とする緯入れノズルが存在する（例えば、特許文献３を参照。）。
【特許文献１】特開２０００−３３６５４９号公報（第３−６頁、図１）
【特許文献２】特開平０８−２９６１５１号公報（第３−４頁、図１）
【特許文献３】実開昭５１−４３６６６号公報（第１頁、第２図）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
従来の緯入れノズルでは、特定の緯糸に対応するノズル本体及び緯糸案内用ニードルを用いることから、緯糸の種類に応じたノズル本体及び緯糸案内用ニードルを準備する必要がある。
例えば、緯糸の種類を変更する場合、変更後の緯糸に対応するノズル本体及び緯糸案内用ニードルに交換する必要がある。
このため、従来の緯入れノズルでは、ノズル本体及び緯糸案内用ニードルを交換することなく多種の緯糸に対応させることは不可能である。
一方、ノズル本体に対する緯糸案内用ニードルの位置を調節し、噴射口の開口面積を調節することにより、異なる種類の緯糸に対して特定の緯糸案内用ニードルを用いることも考えられる。
しかしながら、従来の緯糸案内用ニードルのニードル外周面は上流側から下流側へ向けて縮径しており、ノズル本体に対する緯糸案内用ニードルの位置が変化してしまうと整流子とニードル外周面との間隙を一定に保つことができず、圧力水に対する整流性能にばらつきが生じる。
この圧力水に対する整流性能のばらつきにより、例えば、噴射口から噴射される圧力水の安定性の確保が困難となるという問題がある。
【０００６】
本発明は上記の問題点に鑑みてなされたもので、本発明の目的は、ノズル本体及び緯糸案内用ニードルの緯糸の種類に応じた交換を必要とせず、緯糸案内用ニードルの位置を調整しても、圧力水に対する整流性能のばらつきを抑制することができるウォータジェットルームの緯入れノズルの提供にある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を達成するため、請求項１記載の発明は、ノズル本体の内部に緯糸案内用ニードルが挿入され、前記緯糸案内用ニードルのニードル外周面と前記ノズル本体のノズル内周面との間に水路が形成されるとともに、前記水路へ供給される圧力水を噴射する噴射口が前記緯糸案内用ニードルの先端側に形成され、前記ニードル外周面に向けて環状に複数の整流子が前記水路に配置され、前記整流子の下流側から前記噴射口に向かうに従って縮径するテーパ孔が形成されるとともに、前記テーパ孔の内周面と前記ニードル外周面との間に絞り流路が形成され、前記緯糸案内用ニードルに導入された緯糸を圧力水の噴射により緯入れするウォータジェットルームの緯入れノズルにおいて、前記ノズル本体に対して前記緯糸案内用ニードルを進退させることにより、前記噴射口の開口面積を調節可能とし、前記緯糸案内用ニードルの進退範囲内で前記ニードル外周面と前記整流子との間隙が一定となるように、前記ニードル外周面の径を一定とする同径域が前記ニードル外周面に形成されていることを特徴とする。
【０００８】
請求項１記載の発明によれば、緯糸の種類に応じて緯糸案内用ニードルをノズル本体に対して進退させても、緯糸案内用ニードルのニードル外周面に同径域が形成されていることから、ニードル外周面と整流子との間隔は一定に保たれる。
ニードル外周面と整流子との間隔が一定に保たれることにより、ノズル本体に対する緯糸案内用ニードルの位置に関わらず、整流子の上流側から下流側へ通過する圧力水は整流子によりほぼ安定した整流作用を受け、整流子による圧力水に対する整流性能のばらつきが抑制される。
【０００９】
請求項２記載の発明は、請求項１記載のウォータジェットルームの緯入れノズルにおいて、前記同径域の下流側には、前記噴射口に向かうに従って縮径する下流側縮径域が形成され、前記テーパ孔に対する下流側縮径域の進退に応じて前記噴射口の開口面積を調節可能とすることを特徴とする。
【００１０】
請求項２記載の発明によれば、緯糸の種類に応じた噴射口の開口面積の調節は、ノズル本体に対するニードル外周面の下流側縮径域の進退により調節される。
下流側縮径域がニードル外周面の同径域の下流側に形成されることから、緯糸案内用ニードルの軸芯方向に対する下流側縮径域の勾配設定の自由度が高くなる。
【００１１】
請求項３記載の発明は、請求項１又は２記載のウォータジェットルームの緯入れノズルにおいて、前記同径域の上流側には、下流側へ向けて前記ノズル内周面の径から前記同径域の径に漸近する上流側縮径域が形成されていることを特徴とする。
【００１２】
請求項３記載の発明によれば、圧力水はノズル本体の内周面とニードル外周面により形成される水路に供給されるが、ニードル外周面の同径域の上流側にノズル内周面の径から同径域の径に漸近する上流側縮径域が形成されていることから、圧力水は上流側縮径域に沿って円滑に水路へ導入される。
このため、水路における圧力水の淀みが低減され、圧力水の淀みによる噴射時の拡散等、圧力水に対する整流性能のばらつきが抑制される。
請求項４記載の発明は、請求項２又は３に記載のウォータジェットルームの緯入れノズルにおいて、前記緯糸案内用ニードルの進退範囲において前記同径域の一部が常に前記テーパ孔の内部に位置し、前記同径域と前記テーパ孔との間に流路拡大部が形成されていることを特徴とする。
請求項４記載の発明によれば、前記同径域と前記テーパ孔との間に流路拡大部が形成されていることから、圧力水は流路拡大部を介してテーパ孔と下流側縮径域との間へ導入される。
このため、流路拡大部が形成されない従来構成に比べて、絞り流路内の流体抵抗を軽減することができる。
【発明の効果】
【００１３】
この発明によれば、ノズル本体及び緯糸案内用ニードルの緯糸の種類に応じた交換を必要とせず、緯糸案内用ニードルの位置を調整しても、圧力水に対する整流性能のばらつきを抑制することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
（第１の実施形態）
以下、第１の実施形態に係るウォータジェットルームの緯入れノズル（以下、単に「緯入れノズル」と称する。）を図面に基づいて説明する。
図１に示されるように、緯入れノズル１０は、ノズルホルダ１１と、ノズル本体１４と、緯糸案内用ニードル１８と、キャップ１７、１９と、整流体３０とから主に構成されている。
ノズルホルダ１１は、ノズル本体１４を保持するためのもので有底筒状の形態を呈している。
このノズルホルダ１１内は流水路１２となっており、ノズルホルダ１１の底側付近にはノズルホルダ１１を貫通する支持孔１３が形成されている。
【００１５】
この支持孔１３に筒状のノズル本体１４が嵌挿されており、ノズル本体１４の外周面の前方先端側（図１において右側）から螺入されるキャップ１７がノズル本体１４に螺着されている。
ノズル本体１４の後端（図１において左側）の外周面にはフランジ部１５が形成されており、このフランジ部１５と螺着されたキャップ１７との挟み込みにより、ノズル本体１４がノズルホルダ１１に固定されている。
そして、ノズル本体１４の外周面にはノズルホルダ１１の流水路１２と連通する環状凹部１６が形成されている。
【００１６】
ノズル本体１４の筒内には、緯糸Ｙの導入孔１８ａを備えた緯糸案内用ニードル１８が嵌挿されている。
緯糸案内用ニードル１８の後端の外周には別のキャップ１９が固定され、キャップ１９の外周面はフランジ部１５後端の内周面に螺着されている。
ここでは、キャップ１９は緯糸案内用ニードル１８の一部を構成するものとしている。
そして、緯糸案内用ニードル１８はノズル本体１４の内周面（以後、単に「ノズル内周面」と称する）の径とほぼ一致する大径部２０とを備え、大径部２０におけるニードル外周面はノズル内周面に嵌合している。
【００１７】
大径部２０の前方には、大径部２０と軸芯が一致する小径部２１が大径部と一体的に備えられており、小径部２１におけるニードル外周面とノズル内周面とにより、環状の水路２２が形成されている。
この水路２２は小径部２１におけるニードル外周面を囲繞するように形成されているが、環状凹部１６の前部に形成された流入口２３を介して流水路１２と連通する。
この流入口２３は小径部２１の後端側において小径部２１の周方向に対して所定の間隔で配設されている。
【００１８】
そして、ノズル本体１４の先端側の筒内には、噴射口形成体２４が固定されている。
噴射口形成体２４内の前部からほぼ中間部には、径が一定の同径孔２５が形成されており、同径孔２５の後方には、テーパ状の内周面によるテーパ孔２６が形成されている。
このテーパ孔２６は、上流側である噴射口形成体２４の後端面から下流側の同径孔２５へ向けて縮径している。
【００１９】
この実施形態では、図２に示されるように、小径部２１におけるニードル外周面は３つの領域に形成されており、大径部２０に近い方から上流側縮径域２１ａ、同径域２１ｂ、下流側縮径域２１ｃとなっている。
上流側縮径域２１ａは流入口２３付近に形成される領域であり、上流側から下流側へ向けてノズル内周面の径から同径域２１ｂの径に漸近する領域となっている。
この実施形態では、ほぼ断面略円弧状の上流側縮径域２１ａとなっている
この上流側縮径域２１ａは、流入口２３から水路２２へ圧力水をスムーズに導入させ、圧力水の水路２２内における淀みを低減するほか、圧力水の流入による小径部２１ａの横揺れの抑制に寄与する。
【００２０】
同径域２１ｂについて説明すると、同径域２１ｂはニードル外周面の径が一定に形成されている領域であり、図２に示される後述の整流体３０の整流子３２との間隙ｄを一定に保つように形成されている。
下流側縮径域２１ｃは、同径域２１ｂの下流側から噴射口２８に向けて縮径される領域である。
そして、このニードル外周面の一部である下流側縮径域２１ｃと噴射口形成体２４のテーパ孔２６とにより絞り流路２７が形成され、絞り流路２７の先端が噴射口２８となっている。
【００２１】
なお、この実施形態では、ノズル本体１４に対して緯糸案内用ニードル１８の位置を調節することができ、緯糸案内用ニードル１８の進退により噴射口２８の開口面積を調節可能としている。
例えば、緯糸案内用ニードル１８を後退させると開口面積が増大し、これにより径の太い緯糸Ｙの緯入れに対応でき、逆に緯糸案内用ニードル１８を前進させると開口面積が減少し、径の細い緯糸Ｙに適した緯入れを可能としている。
なお、この実施形態では、図２に示されるように、緯糸案内用ニードル１８は距離Ｌの範囲で前後に移動可能としていいる。
【００２２】
小径部２１におけるニードル外周面とノズル内周面により環状に形成された水路２２には、上流側から下流側へ向かう圧力水の整流を図るための整流体３０が配置されている。
整流体３０は、図３及び図４に示されるように、ノズル内周面に嵌合して固定されるリング部３１を備え、このリング部３１の内周面から中心へ向けて突設される整流子３２がリング部３１の内周面に亘って環状に複数配置されている。
この実施形態では、整流子３２は薄板状で整流子３２の面が圧力水の流れる方向と一致するようにリング部３１の内周面に配置されている。
整流子３２の中心側の縁部は、小径部２１におけるニードル外周面の同径域２１ｂに臨む位置にある。
【００２３】
そして、この実施形態では、キャップ１９を回転させることにより、ノズル本体１４に対する緯糸案内用ニードル１８の位置を一定の範囲Ｌで調節可能としている。
このため、緯糸案内用ニードル１８を進退させることにより、整流体３０に対する小径部２１の位置が変わることになるが、ここでは緯糸案内用ニードル１８が最後方あるいは最前方に位置する場合であっても、同径域２１ｂが整流体３０の中心側の縁部が常に対向するように同径域２１ｂを設定している。また、本実施形態では、緯糸案内用ニードル１８の進退範囲において同径域２１ｂの一部が常に噴射口形成体２４のテーパ孔２６の内部に位置し、同径域２１ｂとテーパ孔２６との間に流路拡大部が形成されている。
なお、この実施形態では、緯糸案内用ニードル１８の進退範囲は約３ｍｍとしている。
【００２４】
次に、この実施形態に係る緯入れノズル１０による緯糸Ｙの緯入れについて説明する。
予め、緯入れする緯糸Ｙの種類に適した噴射口の開口面積とするため、キャップ１９を回してノズル本体１４に対する緯糸案内用ニードル１８の進退位置を調節する。
そして、緯糸Ｙを緯糸案内用ニードル１８内の導入孔１８ａに導入しておく。
次に、図示しないポンプにより圧力水を給水通路１２へ供給すると、圧力水は環状凹部１６から流入口２３を通じて水路２２に流入される。
水路２２に流入された圧力水は、上流側縮径域２１ａに沿って下流側へ向い、水路２２における淀みが抑制されつつ水路２２内を流れる。
【００２５】
水路２２内の圧力水は整流体３０及び絞り流路２７を通過して噴射口２８から噴射される。
このとき、緯糸案内用ニードル１８の導入孔１８ａに通されている緯糸Ｙは、噴射口２８からの圧力水の噴射とともに飛送し、経糸の間に緯入れされる。
なお、圧力水は整流子を通過するとき、整流子により乱流状態を解消するように整流作用を受け、噴射口から噴射される圧力水の集束性が高められる。
【００２６】
次に、緯糸Ｙの種類を変更する場合について説明する。
例えば、径が異なる緯糸Ｙ（便宜上、符号を共通とする）に変更する場合では、予め、変更後の緯糸Ｙに適合する噴射口２８の開口面積とするため、キャップ１９を回してノズル本体１４に対する緯糸案内用ニードル１８の位置を調節する。
変更後の緯糸Ｙの径が変更前の緯糸Ｙの径よりも太くなる場合には、噴射口２８の開口面積を増大させるように、緯糸案内用ニードル１８を後退させておく。
逆に変更後の緯糸Ｙの径が細くなる場合には、噴射口２８の開口面積を減少させるように、緯糸案内用ニードル１８を前進させておく。
【００２７】
このように、ノズル本体１４に対する緯糸案内用ニードル１８の位置は、変更後の緯糸Ｙに対応するように一定の範囲内において設定される。
このとき、緯糸案内用ニードル１８が進退する範囲内において、整流体３０における整流子３１に対してニードル外周面の同径域２１ｂが常に臨む状態にあり、整流子３０とニードル外周面との間隙ｄも一定となる。
このため、整流子３０とニードル外周面との一定の間隙ｄが保たれることから、緯糸Ｙの変更前と変更後において、整流体３０による圧力水の整流はほぼ安定した整流作用を受ける。
【００２８】
この実施形態に係る緯入れノズル１０によれば以下の効果を奏する。
（１）ニードル外周面の同径域２１ｂと整流子３２との間隔ｄが一定に保たれることにより、ノズル本体１４に対する緯糸案内用ニードル１８の位置に関わらず、整流子３２の上流側から下流側へ通過する圧力水は整流子３２によりほぼ安定した整流作用を受け、整流子３２による圧力水に対する整流性能のばらつきが抑制される。
（２）緯糸Ｙの種類に応じた噴射口２８の開口面積の調節は、ノズル本体１４に対するニードル外周面の下流側縮径域２１ｃの進退により調節されるが、下流側縮径域２１ｃがニードル外周面の同径域２１ｂの下流側に形成されることから、小径部２１の軸芯方向に対する下流側縮径域２１ｃの勾配設定の自由度が高くなる。
【００２９】
（３）圧力水は水路２２に供給されるが、ニードル外周面の同径域２１ｃの上流側にノズル内周面の径から同径域２１ｂの径に漸近する上流側縮径域２１ａが形成されていることから、圧力水は上流側縮径域２１ａに沿って円滑に水路へ導入される。このため、水路２２における圧力水の淀みが低減され、圧力水の淀みによる噴射水の拡散等、圧力水に対する整流性能のばらつきが抑制される。
（４）少なくとも、ノズル本体１４に対する緯糸案内用ニードル１８の進退の範囲に対応して同径域２１ｃを設ければ、整流子３０とニードル外周面との間隙を常に一定とすることができるから、緯糸案内用ニードル１８の小径部２１の長さを短縮化することもでき、ひいては緯入れノズル１０の小型化が可能となる。
（５）ノズル本体１４に対する緯糸案内用ニードル１８の進退により、各種の緯糸Ｙの緯入れに対応することが可能となり、緯糸Ｙの変更毎に緯入案内用ニードル１８を交換する必要がない。
（６）緯糸案内用ニードルの進退範囲において同径域２１ｂの一部が常に噴射口形成体２４のテーパ孔２６の内部に位置し、同径域２１ｂとテーパ孔２６との間に流路拡大部が形成されている。したがって、例えば、噴射口２８の開口面積が小さく設定され、テーパ孔２６と下流側縮径域２１ｃとの間隔が狭まる場合であっても、絞り流路２７全体としての流体抵抗を軽減し、円滑な圧力水流通に必要な流路を確保することができる。
【００３０】
（第２の実施形態）
次に、第２の実施形態に係る緯入れノズル４０について図５に基き説明する。
この第２の実施形態の緯入れノズル４０は、図５に示されるように、整流体４１を除き、ノズル本体１４、緯糸案内用ニードル１８、上流側縮径域２１ａ、同径域２１ｂ、下流側縮径域２１ｃ、水路２２、絞り流路２７、噴射口２８等の要素は先の第１の実施形態の緯入れノズル１０と同一である。
従って、この実施形態では、説明の便宜上、先に説明した第１の実施形態で用いた符号を一部共通して用い、共通する構成についてはその説明を省略し、第１の実施形態の説明を援用する。
【００３１】
この実施形態の整流体４１は、先の実施形態と同様にリング部４２に整流子４３が備えられているが、整流子４３の中心側の縁部の大半がニードル外周面に対して傾斜する傾斜縁４３ａとなっている。
この傾斜縁４３ａは、上流側から下流側へ向けて整流子４３の高さを高くするように設定されている。
これにより、整流体４１を通過する際に受ける圧力水の抵抗を軽減している。
第２の実施形態に係る緯入れノズル４０では、緯糸Ｙの種類に対応するように、ノズル本体１４に対する緯糸案内用ニードル１８の進退位置は一定の範囲内において設定される。
【００３２】
このとき、緯糸案内用ニードル１８が進退する範囲内において、整流体４１における整流子４２に対してニードル外周面の同径域２１ｂが常に臨む状態にあり、整流子４３とニードル外周面との間隙も一定となる。
つまり、ニードル外周面は傾斜縁４２ａに対して常に一定の間隙を保つことになる。
このため、整流子４３とニードル外周面との一定の間隙が保たれることから、緯糸Ｙの変更前と変更後において、整流体４１による圧力水の整流はほぼ安定した整流作用を受ける。
第２の実施形態に係る緯入れノズル４０によれば、第１の実施形態と同等の作用効果を奏する。
【００３３】
（第３の実施形態）
第３の実施形態に係る緯入れノズルについて図６に基き説明する。
この第３の実施形態の緯入れノズル５０は、図６に示されるように、緯糸案内用ニードル５１における小径部５３を除き、ノズル本体１４、水路２２、絞り流路２７、噴射口２８等、主要な要素の大半は先の第１の実施形態の緯入れノズル１０と同じであるほか、整流体４１の形状が第２の実施形態と同一である。
従って、この実施形態では、説明の便宜上、先に説明した第１、第２の実施形態で用いた符号を一部共通して用い、共通する構成についてはその説明を省略し、第１の実施形態の説明を援用する。
【００３４】
この実施形態の緯糸案内用ニードル５１は大径部５２及び小径部５３を備えるが、大径部５２は第１、第２の実施形態とほぼ同じである。
小径部５３には、ニードル外周面を構成する上流側縮径域５３ａ、同径域５３ｂ、下流側縮径域５３ｃが形成されている。
この実施形態では、上流側縮径域５３ｃは下流側から上流側へ向けて同径域５３ｂの径に漸近する領域となっており、換言すれば小径部５３の軸線方向に対する緩勾配を有する領域となっている。
このため、上流側縮径域５３ｃに対応する小径部５３は略円錐状となっており、大径部５２との接続する部位の径は比較的大きく設定されている。
なお、同径域５３ｂは第１の実施形態の同径域２１ｂと同様に形成されているが、上流側縮径域５３ａが長く設定されていることから、ニードル外周面における占める割合は低下している。
さらに、下流側縮径域５３ｃは第１の実施形態と同一である。
【００３５】
この実施形態に係る緯入れノズル５０によれば、水路２２に導入される圧力水は、流入口２３から上流側縮径域５３ａに沿うように下流側へ向かい、水路において圧力水の淀みの発生を抑制する。
この実施形態に係る緯入れノズル５０によれば、第１、第２の実施形態と同等の作用効果を奏するほか、下流側から上流側へ向けた緩勾配を有する上流側縮径域５３ａであることから、小径部５３の横振れに対する抑制を一層強化することができる。
【００３６】
なお、本発明は、上記した第１、第２の実施形態に限定されるものではなく発明の趣旨の範囲内で種々の変更が可能であり、例えば、次のように変更してもよい。
○  上記の第１〜第３の実施形態では整流体の整流子を板状としたが、板状に限定されることなく、少なくとも水路を通過する圧力水に対して整流作用を付与する構造のものであればよく、例えば棒状や網状あるいはハニカム状といった適宜の形状の整流子を採用してもよい。また、整流子の数も圧力水の噴射状態に最適となるように自由に設定してもよい。
○  上記の第１〜第３の実施形態では、下流側縮径域を断面から直線状としたが、必ずしも実施形態における例に限られることはなく、例えば、緩やかな円弧状、あるいは複数の直線の組み合わせ、曲線と直線の組み合わせ等、少なくとも、緯入れを実現する圧力水の噴射を維持することができる形状とすればよい。
○  上記の第１〜第３の実施形態では、上流側縮径域を断面から見て略円弧状または緩勾配の直線状としたが、複数の直線の組み合わせあるいは曲率の異なる複数の曲線の組み合わせ等としてもよく、水路における圧力水の淀みを抑制することができる形状であればよい。
【図面の簡単な説明】
【００３７】
【図１】第１の実施形態に係る緯入れノズルの側断面図である。
【図２】第１の実施形態に係る緯入れノズルの要部を拡大して示す側面図である。
【図３】第１の実施形態に係る整流体の斜視図である。
【図４】図１におけるＡ−Ａ線の矢視図である。
【図５】第２の実施形態に係る緯入れノズルの側断面図である。
【図６】第３の実施形態に係る緯入れノズルの側断面図である。
【図７】従来の実施形態に係る緯入れノズルの側断面図である。
【符号の説明】
【００３８】
１０、４０、５０、６０  緯入れノズル
１４  ノズル本体
１８  緯糸案内用ニードル
２０  大径部
２１  小径部
２１ａ  上流側縮径域
２１ｂ  同径域
２１ｃ  下流側縮径域
２２、６５  水路
２７、６９  絞り流路
２８、６６  噴射口
３０、４１  整流体
３２、４３、６７  整流子
Ｙ  緯糸
【図１】
2005350809.tif 000003
【図２】
2005350809.tif 000004
【図３】
2005350809.tif 000005
【図４】
2005350809.tif 000006
【図５】
2005350809.tif 000007
【図６】
2005350809.tif 000008
【図７】
2005350809.tif 000009