(57)【要約】【課題】  同時掘進対応シールド掘進機の機長の短縮化を図る。【解決手段】  シールドジャッキ１４で既設セグメントＳ１から反力を取りながらシールド掘進機１を掘進させ、その掘進と同時にセグメントを組立てていく同時掘進シールド工法において、シールド本体４のテールシールＴ前端部とシールドジャッキ１４最縮退位置との間のシールド本体４のセグメント組立部１７の長さＫをセグメント幅Ｂの一倍以上で且つ二倍未満とし、且つ、シールドジャッキ１４の最大ストロークをセグメント組立部１７の長さＫ分或いはそれ以上の長さ分のストロークとし、既設セグメントＳ１前端面とシールドジャッキ１４最縮退位置との間のスペースが１リング分のセグメントの組立スペースを確保するまで、シールドジャッキ１４を伸長させて掘進した後に１リング分のセグメントの組立を順次開始し、シールドジャッキ１４がセグメント組立部１７の長さＫ分のストロークになるまでに上記組立を完了させる。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
シールドジャッキで既設セグメントから反力を取りながらシールド掘進機を掘進させ、その掘進と同時にセグメントを組立てていく同時掘進シールド工法において、シールド本体のテールシール前端部とシールドジャッキ最縮退位置との間のシールド本体のセグメント組立部の長さをセグメント幅の一倍以上で且つ二倍未満とし、且つ、上記シールドジャッキの最大ストロークを上記セグメント組立部の長さ分或いはそれ以上の長さ分のストロークとし、既設セグメント前端面と上記シールドジャッキ最縮退位置との間のスペースが１リング分のセグメントの組立スペースを確保するまで、上記シールドジャッキを伸長させて掘進した後に１リング分のセグメントの組立を順次開始し、上記シールドジャッキが上記セグメント組立部の長さ分のストロークになるまでに上記組立を完了させるようにしたことを特徴とする同時掘進シールド工法。
【請求項２】
上記組立の間、所定の組立時掘進速度で掘進し、上記組立の完了後から次のセグメントの組立の開始までの間、上記組立時掘進速度とは異なる非組立時掘進速度で掘進する請求項１記載の同時掘進シールド工法。
【請求項３】
上記非組立時掘進速度が、上記組立時掘進速度より速い請求項２記載の同時掘進シールド工法。
【請求項４】
上記組立の開始位置から所定の掘進長さを掘進するまでに、その組立が完了しない場合は、上記シールド掘進機の掘進を一時停止する請求項１から３いずれか記載の同時掘進シールド工法。
【請求項５】
シールドジャッキで既設セグメントから反力を取りながらシールド本体を掘進させ、その掘進と同時にセグメントを組立てる同時掘進対応シールド掘進機において、シールド本体のテールシール前端部とシールドジャッキ最縮退位置との間のシールド本体のセグメント組立部の長さがセグメント幅の一倍以上で且つ二倍未満であり、且つ、上記シールドジャッキの最大ストロークが上記セグメント組立部の長さ分或いはそれ以上の長さ分のストロークであるように構成したことを特徴とする同時掘進対応シールド掘進機。
【請求項６】
上記組立の開始位置から所定の掘進長さを掘進するまでに、その組立が完了しない場合に上記シールド本体の掘進を一時停止するための掘進一時停止手段を備えた請求項５記載の同時掘進対応シールド掘進機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、地山の掘削とセグメントの組立とを同時に行う同時掘進シールド工法及び同時掘進対応シールド掘進機に関する。
【背景技術】
【０００２】
シールド掘進機は、シールド本体の前面に設けられたカッタで地山を掘削して、その後方でセグメントを順次組立てることにより、トンネルを構築していくものである。シールド掘進機の掘進は、シールド本体の内周に設けられた複数本のシールドジャッキで既設セグメントから反力を取ることで行われる。セグメントの組立は、周方向に複数分割されたセグメントのピースをエレクタ等により組立てることで行われる。
【０００３】
近年、トンネル構築の短期化の目的から、地山の掘削を行いつつ、その後方でセグメントの組立を同時に行う、所謂、同時掘進シールド工法が行われるようになっている（例えば、特許文献１等参照）。この同時掘進シールド工法に対応するシールド掘進機（以下、同時掘進対応シールド掘進機）について、図５を用いて説明する。図５（ａ）及び（ｂ）は、従来の同時掘進対応シールド掘進機の要部拡大図である。図５中、５１は、同時掘進対応シールド掘進機の胴体をなすシールド本体、５２は、シールド本体５１の内周に複数本設けられたシールドジャッキ、５３は、シールド本体５１の後部に取り付けられたテールシール、５４は、既設セグメント、５６は、テールシール５３より前方に形成され組立中のセグメントが収容されるセグメント組立部、Ｂ’は、セグメント幅（１リング分のセグメントの軸方向の長さ）である。
【０００４】
このような同時掘進対応シールド掘進機では、組立中のセグメントが必ずセグメント組立部５６に収容されるように、テールシール５３の前端部とシールドジャッキ５２の最縮退位置との間のセグメント組立部５６の長さＫ’が、セグメント幅Ｂ’の二倍以上となるように構成されている。このセグメント組立部５６の長さＫ’をセグメント幅Ｂ’の二倍以上とするのは、組立中のセグメントにテールシール５３が達すると、セグメントの組立が困難になると共に、所定の止水効果が得られなくなるためである。また、シールドジャッキ５２の最大ストローク（伸長ストローク）は、セグメント組立部５６の長さＫ’分或いはそれ以上の長さ分のストロークとなるように構成されている。
【０００５】
従来の同時掘進シールド工法においては、図５（ａ）に示すように、既設セグメント５４の前端面とシールドジャッキ５２の最縮退位置との間のスペースが、セグメント幅Ｂ’以上のスペースとなった状態で、複数本設けられたシールドジャッキ５２のうち、組立てるセグメントのピースに対応するシールドジャッキ５２（盛替シールドジャッキ）を縮退させる。すると、そこにセグメントを組立てるスペース５７（図５（ａ）中に一点鎖線で示す部分）が確保されるので、このスペース５７にセグメントを組立てると共に、盛替シールドジャッキを除くシールドジャッキ５２（推進シールドジャッキ）を伸長させることにより、同時掘進対応シールド掘進機を掘進させていく。そして、図５（ｂ）に示す如く、同時掘進対応シールド掘進機がセグメント幅Ｂ’分の長さを掘進する間に、１リング分のセグメントの組立を完了させる。
【０００６】
【特許文献１】特開２００３−７４２９０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
上述の構成によると、地山の掘削とセグメントの組立とを同時に行うことが可能となるが、シールド本体内に、セグメント組立部及びシールドジャッキの収容スペースを確保する必要があるため、同時掘進対応シールド掘進機の機長が非常に長くなる。同時掘進対応シールド掘進機の機長が長いと、同時掘進対応シールド掘進機の製造コストが高くなるだけでなく、同時掘進対応シールド掘進機の輸送時の分割数が多くなったり、発進立孔の内空寸法が大きくなることで、トンネル構築の施工コストが高くなるといった問題があった。また、同時掘進対応シールド掘進機を、中折式（図１参照）とした場合に、同時掘進対応シールド掘進機の中折角度によっては、シールドジャッキとセグメントとの接点の偏心量が確保できないという問題も生じる。そのため、トンネルのカーブ施工条件によっては、同時掘進対応シールド掘進機（同時掘進シールド工法）を採用できない場合があった。
【０００８】
そこで、本発明の目的は、同時掘進対応シールド掘進機の機長の短縮化を図ることができる同時掘進シールド工法及び同時掘進対応シールド掘進機を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記目的を達成するために、請求項１の発明は、シールドジャッキで既設セグメントから反力を取りながらシールド掘進機を掘進させ、その掘進と同時にセグメントを組立てていく同時掘進シールド工法において、シールド本体のテールシール前端部とシールドジャッキ最縮退位置との間のシールド本体のセグメント組立部の長さをセグメント幅の一倍以上で且つ二倍未満とし、且つ、上記シールドジャッキの最大ストロークを上記セグメント組立部の長さ分或いはそれ以上の長さ分のストロークとし、既設セグメント前端面と上記シールドジャッキ最縮退位置との間のスペースが１リング分のセグメントの組立スペースを確保するまで、上記シールドジャッキを伸長させて掘進した後に１リング分のセグメントの組立を順次開始し、上記シールドジャッキが上記セグメント組立部の長さ分のストロークになるまでに上記組立を完了させるようにしたことを特徴とする同時掘進シールド工法である。
【００１０】
請求項２の発明は、上記組立の間、所定の組立時掘進速度で掘進し、上記組立の完了後から次のセグメントの組立の開始までの間、上記組立時掘進速度とは異なる非組立時掘進速度で掘進する請求項１記載の同時掘進シールド工法である。
【００１１】
請求項３の発明は、上記非組立時掘進速度が、上記組立時掘進速度より速い請求項２記載の同時掘進シールド工法である。
【００１２】
請求項４の発明は、上記組立の開始位置から所定の掘進長さを掘進するまでに、その組立が完了しない場合は、上記シールド掘進機の掘進を一時停止する請求項１から３いずれか記載の同時掘進シールド工法である。
【００１３】
請求項５の発明は、シールドジャッキで既設セグメントから反力を取りながらシールド本体を掘進させ、その掘進と同時にセグメントを組立てる同時掘進対応シールド掘進機において、シールド本体のテールシール前端部とシールドジャッキ最縮退位置との間のシールド本体のセグメント組立部の長さがセグメント幅の一倍以上で且つ二倍未満であり、且つ、上記シールドジャッキの最大ストロークが上記セグメント組立部の長さ分或いはそれ以上のストロークであるように構成したことを特徴とする同時掘進対応シールド掘進機である。
【００１４】
請求項６の発明は、上記組立の開始位置から所定の掘進長さを掘進するまでに、その組立が完了しない場合に上記シールド本体の掘進を一時停止するための掘進一時停止手段を備えた請求項５記載の同時掘進対応シールド掘進機である。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によれば、同時掘進対応シールド掘進機の機長の短縮化を図ることができるという優れた効果を奏する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
以下、本発明の好適な一実施の形態を添付図面に基づいて詳述する。
【００１７】
図１は、本実施の形態に係る同時掘進対応シールド掘進機の側面断面図である。図中、Ｓ１は、既設セグメントである。
【００１８】
図１に示すように、本実施の形態の同時掘進対応シールド掘進機１は、所謂中折式のものであって、前胴２と後胴３とからなるシールド本体４を備えている。前胴２及び後胴３は、それぞれ筒状に形成されている。前胴２と後胴３とは、同時掘進対応シールド掘進機１の方向制御を行うための複数本の中折ジャッキ５により連結されている。同時掘進対応シールド掘進機１の掘進方向は、各中折ジャッキ５を伸長又は縮退させることにより決定される。
【００１９】
シールド本体４の前胴２の前面には、隔壁６により区画されたチャンバ７が形成されていると共に、スポーク状のカッタ８が回転自在に設けられている。カッタ８の前面には、多数のカッタビット９が設けられている。カッタ８の外周部には、コピーカッタ１０がカッタ８の径方向に出没自在に設けられている。カッタ８の後面には、チャンバ７に取り込まれた土砂を撹拌するための撹拌翼１１が設けられている。カッタ８で掘削された土砂は、チャンバ７内に取り込まれる。チャンバ７内に取り込まれた土砂は、送泥管１２ａから供給された泥水と混ぜ合わされ、排泥管１２ｂを通って流体輸送される。
【００２０】
シールド本体４の後胴３の内部には、セグメント組立装置（エレクタ）１３が後胴３の軸方向に移動自在、且つ、周方向に回転自在に設けられている。セグメント組立装置１３の後方には、同時掘進対応シールド掘進機１の挙動を吸収するための図示しないサポートジャッキが取付けられている。セグメント組立装置１３における、後胴３の軸方向への移動は、同時掘進対応シールド掘進機１の推進に同期するように制御されている。セグメント組立装置１３は、同時掘進対応シールド掘進機１の後方から搬送されたセグメントを受け渡すための図示しないセグメントキャリアからセグメントのピースを受け取り、それを組立スペースで組立てていく。
【００２１】
ここで、本実施の形態において、１リング分のセグメントは、周方向にｎ個に分割されているものとする。また、本実施の形態のセグメントは、軸方向挿入型のものであるとする。この軸方向挿入型のセグメントは、セグメントの最後のｎピース目（Ｋセグメント）が楔形に形成され、組立の際には、このｎピース目は、セグメントの軸方向前方から挿入される。一般に、ｎピース目の挿入余裕長は、セグメント幅Ｂ（１リング分のセグメントの軸方向の長さ）の三分の一程度である。
【００２２】
シールド本体４の後胴３の内周には、既設セグメントＳ１から反力を取って同時掘進対応シールド掘進機１を推進させるためのシールドジャッキ１４が複数本設けられている。シールドジャッキ１４は、シリンダ１５とロッド１６とからなる。シールドジャッキ１４は、シリンダ１５が後胴３に固定され、ロッド１６を既設セグメントＳ１に当接させた状態で、伸長されて、同時掘進対応シールド掘進機１に推進力を与えるようになっている。シールド本体４の後胴３の後部には、テールシールＴが設けられている。
【００２３】
テールシールＴとシールドジャッキ１４との間には、組立中のセグメントを収容するためのセグメント組立部１７が形成されている。テールシールＴの前端部とシールドジャッキ１４の最縮退位置との間のセグメント組立部１７の長さＫは、セグメント幅Ｂの一倍以上で、且つ、二倍未満に設定されている。本実施の形態においては、セグメント組立部１７の長さＫを、セグメント幅Ｂに、組立余裕Ｙ１と、挿入代Ｈ１と、押切余裕Ｙ２とを加えた値としている。組立余裕Ｙ１は、セグメントの組立開始の際に、組立てるセグメントとシールドジャッキ１４との間に形成される間隔である（図２（ａ）参照）。挿入代Ｈ１は、セグメントのｎピース目の挿入余裕長より大きければ良い。押切余裕Ｙ２は、セグメントの組立が完了した際に、組立てられたセグメントとテールシールＴとの間に形成される間隔である（図２（ｂ）参照）。また、各シールドジャッキ１４の最大ストローク（伸長ストローク）は、セグメント組立部１７の長さＫ分或いはそれ以上の長さ分のストロークに設定されている。これら各シールドジャッキ１４のストロークは、図示しないストロークセンサにより検出される。
【００２４】
ここで、図１に示す、本実施の形態の同時掘進対応シールド掘進機１におけるセグメント組立部１７の長さＫと、図５に示す、従来の同時掘進対応シールド掘進機におけるセグメント組立部５６の長さＫ’とを比較する。ここで、本実施の形態及び従来共に、セグメント幅Ｂ（Ｂ’）、組立余裕Ｙ１（Ｙ１’）、及び押切余裕Ｙ２（Ｙ２’）が同一であるとして、それぞれ、１２００ｍｍ、１００ｍｍ、５０ｍｍとする。
【００２５】
先ず、本実施の形態のセグメント組立部１７の長さＫは、挿入代Ｈ１を７００ｍｍとすると、２０５０ｍｍ（Ｋ＝Ｙ１＋Ｈ１＋Ｂ＋Ｙ２）である。一方、従来のセグメント組立部５６の長さＫ’は、２５５０ｍｍ（Ｋ’＝Ｙ１’＋２×Ｂ’＋Ｙ２’）である。本実施の形態のセグメント組立部１７の長さＫと従来のセグメント組立部５６の長さＫ’との差（Ｋ−Ｋ’）は、５００ｍｍである。そのため、本実施の形態によれば、セグメント組立部１７の長さＫ及びシールドジャッキ１４の最大ストロークをそれぞれ５００ｍｍ短縮することが出来、同時掘進対応シールド掘進機１の後胴３を最長で１０００ｍｍ短縮できる可能性がある。なお、挿入代Ｈ１は、セグメントのｎピース目の挿入余裕長より大きければ良く、７００ｍｍ以下であっても良い。
【００２６】
本実施の形態の同時掘進シールド工法は、上述の同時掘進対応シールド掘進機１を用いて実施するものである。図２から図４を用いて、本実施の形態の同時掘進シールド工法について説明する。
【００２７】
図２（ａ）から（ｃ）は、図１の要部拡大図である。図３（ａ）から（ｆ）は、シールドジャッキの作動状況を示す平面展開図である。図３中、Ｓ２は、組立中のセグメントである。図４（ａ）及び（ｂ）は、シールドジャッキの作動状況を示すグラフである。図４（ａ）は、各セグメントのピースに対応するシールドジャッキの伸長を示すグラフを横方向に並べたものであり、横軸はサイクルタイムを、縦軸は掘進長さをそれぞれ表す。図４（ｂ）は、各セグメントのピースに対応するシールドジャッキのストロークを示すグラフを横方向に並べたものであり、横軸はサイクルタイムを、縦軸はストロークをそれぞれ表す。
【００２８】
ここで、本実施の形態においては、１リング分のセグメントを組立てるのに要する時間をＴ１、セグメントを組立てる際に同時掘進対応シールド掘進機１が掘進する速度（以下、組立時掘進速度）をＶ１とする。また、本実施の形態においては、１リング分のセグメントを組立てる間に同時掘進対応シールド掘進機１が掘進する距離を、挿入代Ｈ１の長さ分の距離とする（つまり、Ｈ１＝Ｔ１×Ｖ１）。
【００２９】
図２（ａ）及び図３（ａ）に示すように、同時掘進対応シールド掘進機１が、既設セグメントＳ１の前端面とシールドジャッキ１４の最縮退位置との間のスペースが、１リング分のセグメントの組立スペースを確保するまで掘進したとする。本実施の形態において、１リング分のセグメントの組立スペースとは、セグメント幅Ｂに組立余裕Ｙ１を加えた長さ分のスペースとする。
【００３０】
まず、セグメントの１ピース目を組立てるスペースを確保するために、図３（ｂ）に示すように、複数本設けられたシールドジャッキ１４のうち、組立てるセグメントの１ピース目に対応するシールドジャッキ１４（盛替シールドジャッキ１４ａ）を縮退させる。すると、盛替シールドジャッキ１４ａと既設セグメントＳ１との間に、セグメントの１ピース目を組立てる組立スペース１８（図２（ａ）及び図３（ｂ）中に一点鎖線で示す部分）が形成される。このとき、盛替シールドジャッキ１４ａは、組立スペース１８との間に所定隙間１９を形成するように引き残される。好ましくは、この所定隙間１９を組立余裕Ｙ１の長さ分の隙間とする。
【００３１】
盛替シールドジャッキ１４ａを除くシールドジャッキ１４（推進シールドジャッキ１４ｂ）を伸長させると、同時掘進対応シールド掘進機１が掘進される。このとき、推進シールドジャッキ１４ｂを所定の組立時掘進速度Ｖ１（図４参照）で伸長させることにより、同時掘進対応シールド掘進機１が掘進される。
【００３２】
図３（ｃ）に示すように、セグメントの１ピース目が組立てられると、同時掘進対応シールド掘進機１は、距離（１／ｎ）Ｈ１だけ掘進したこととなる。同様に、セグメントの１ピース目以降を組立てていく。この際、組立てるセグメントのピースに対応するシールドジャッキ１４の盛替が順次行われる（図４参照）。
【００３３】
図３（ｄ）に示すように、（ｎ−１）ピース目までの組立が完了すると、同時掘進対応シールド掘進機１は、距離（（ｎ−１）／ｎ）Ｈ１だけ掘進したこととなる。本実施の形態のセグメントは、軸方向挿入型のものであるので、最後のｎピース目は、図３（ｅ）に示す如く、既設セグメントＳ１の軸方向前方から挿入される。
【００３４】
図２（ｂ）及び図３（ｆ）に示すように、１リング分のセグメントの組立が完了すると、同時掘進対応シールド掘進機１は、セグメントの組立開始から挿入代Ｈ１の長さ分だけ掘進したこととなる。つまり、本実施の形態においては、シールドジャッキ１４がセグメント組立部１７の長さＫ分のストロークになるまでに１リング分のセグメントの組立を完了させるようにしている。
【００３５】
セグメントの組立が完了したときの同時掘進対応シールド掘進機１の位置では、既設セグメントＳ１の端部とシールドジャッキ１４の最縮退位置との間のスペースは、１リング分のセグメントの組立スペースよりも小さいため、セグメントの組立を行うことは出来ない。そこで、既設セグメントＳ１の端部とシールドジャッキ１４の最縮退位置との間のスペースが、１リング分のセグメントの組立スペースを確保するまで、同時掘進対応シールド掘進機１を引き続き掘進させる。この際、セグメントの組立は行われないので、セグメント組立装置１３は、セグメントキャリア側で待機している。
【００３６】
セグメントの組立を行わない間は、全シールドジャッキ１４を、組立時掘進速度Ｖ１と異なる非組立時掘進速度Ｖ２（図４参照）で伸長させることにより、同時掘進対応シールド掘進機１がセグメントの組立時とは異なる速度で掘進される。本実施の形態においては、非組立時掘進速度Ｖ２が、組立時掘進速度Ｖ１より速くなるように設定している。
【００３７】
図２（ｃ）に示すように、セグメントの組立の完了（図２（ｂ）の位置）から距離Ｈ２（＝Ｂ−Ｈ１）だけ掘進すると、既設セグメントＳ１の端部とシールドジャッキ１４の最縮退位置との間のスペースが、１リング分のセグメントの組立スペースを確保したこととなるので、次のセグメントの組立が開始される。
【００３８】
本実施の形態における非組立時掘進速度Ｖ２は、所望のサイクルタイム（例えば、従来と同じサイクルタイム）Ｔ２から１リング分のセグメントを組立てるのに要する時間Ｔ１を引いた値を、セグメント幅Ｂから挿入代Ｈ１を引いた値（距離Ｈ２）で除した値としている。つまり、非組立時掘進速度Ｖ２は、所望のサイクルタイムとなるように調節が可能である。
【００３９】
以上、本実施の形態によれば、既設セグメントＳ１とシールドジャッキ１４との間のスペースが１リング分のセグメントの組立スペースを確保するまで、シールドジャッキ１４を伸長させて掘進した後に１リング分のセグメントの組立を順次開始し、シールドジャッキ１４がセグメント組立部１７の長さＫ分のストロークになるまでに上記組立を完了させるようにしている。そのため、従来のように、同時掘進対応シールド掘進機１のセグメント組立部１７の長さＫをセグメント幅Ｂの二倍以上としなくても良い。
【００４０】
また、本実施の形態においては、同時掘進対応シールド掘進機１は、セグメントの組立の間、組立時掘進速度Ｖ１で掘進し、セグメントの組立の完了後から次のセグメントの組立の開始までの間、組立時掘進速度Ｖ１とは異なる非組立時掘進速度Ｖ２で掘進するようにしている。特に、掘進のみを行う際の非組立時掘進速度Ｖ２を調整することで、トンネル構築の工期を従来と同じとすることができる。そのため、同時掘進対応シールド掘進機１の機長を短縮したことによる、工期の長期化等の弊害は発生しない。
【００４１】
ところで、本実施の形態の同時掘進対応シールド掘進機１は、１リング分のセグメントの組立開始位置から所定の掘進長さを掘進するまでに、その組立が完了しない場合にシールド本体４の掘進を一時停止するための掘進一時停止手段を備えている。本実施の形態においては、上記所定の掘進長さを、挿入代Ｈ１の長さ分の距離として、上記のストロークセンサにより検出されるシールドジャッキ１４のストロークがセグメント幅Ｂに組立余裕Ｙ１と挿入代Ｈ１とを加えた長さ分のストロークに達してもなお、セグメントの組立が完了していない場合、同時掘進対応シールド掘進機１の掘進が一時停止される。なぜなら、セグメントの組立中にシールドジャッキ１４をセグメント組立部１７の長さＫ分のストロークまで押し切ると、テールシールＴが既設セグメントＳ１を越えて組立中のセグメントＳ２に達する。こうなると、組立中のセグメントＳ２は、周方向に隙間があるため、セグメントの組立が困難になると共に、所定の止水効果が得られなくなる。この掘進の一時停止は、セグメントの組立が完了したことを確認した後に解除される。
【００４２】
ところで、工事区間が長距離に及んだり、工事箇所が高水圧を受ける場所であったり、トンネルのカーブ施工条件が急曲線であったりすると、同時掘進対応シールド掘進機に設けられているテールシールの機能が低下して、所定の止水効果が得られなくなることがある。このような場合、図６に示す従来の同時掘進対応シールド掘進機において、既設のテールシール５３の前方に、新たなテールシール５８を追加することで止水効果を高めることがある。しかしながら、従来の同時掘進対応シールド掘進機では、追加されたテールシール５８の前端部とシールドジャッキ５２の最縮退位置との間のセグメント組立部５６の長さＫ’が、セグメント幅Ｂ’の二倍より小さくなってしまい、同時掘進を中止せざるをえなかった。このような場合でも、本発明の同時掘進シールド工法を採用することにより、同時掘進を行うことが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００４３】
【図１】本実施の形態に係る同時掘進対応シールド掘進機の側面断面図である。
【図２】（ａ）から（ｃ）は、図１の要部拡大図である。
【図３】（ａ）から（ｆ）は、シールドジャッキの作動状況を示す平面展開図である。
【図４】（ａ）及び（ｂ）は、シールドジャッキの作動状況を示すグラフである。
【図５】（ａ）及び（ｂ）は、従来の同時掘進対応シールド掘進機の要部拡大図である。
【図６】従来の同時掘進対応シールド掘進機の要部拡大図であり、テールシールを追加した状態を示す。
【符号の説明】
【００４４】
１  同時掘進対応シールド掘進機
２  前胴
３  後胴
４  シールド本体
８  カッタ
１３  セグメント組立装置（エレクタ）
１４  シールドジャッキ
１７  セグメント組立部
Ｂ  セグメント幅
Ｈ１  挿入代
Ｋ  セグメント組立部の長さ
Ｓ１  既設セグメント
Ｓ２  組立中のセグメント
Ｔ  テールシール
Ｖ１  組立時掘進速度
Ｖ２  非組立時掘進速度
Ｙ１  組立余裕
Ｙ２  押切余裕
【図１】
2005350853.tif 000003
【図２】
2005350853.tif 000004
【図３】
2005350853.tif 000005
【図４】
2005350853.tif 000006
【図５】
2005350853.tif 000007
【図６】
2005350853.tif 000008