(57)【要約】【課題】磁束密度を確保しつつ、鉄損を低減できる鋳鉄系軟磁性材料を提供する。【解決手段】鋳鉄系軟磁性材料は、ＣＥ値が２以上の炭素量、シリコン量を含有すると共に、アルミニウムが鉄基マトリクスに含まれている。黒鉛が生成していると共に、シリコン、アルミニウムが含まれているため、鋳鉄系軟磁性材料の比抵抗が高まり、鉄損／磁束密度の値を低下させることができる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ＣＥ値が２以上の炭素量、シリコン量を含有すると共に、アルミニウムが鉄基マトリクスに含まれていることを特徴とする軟磁性材料。
【請求項２】
請求項１において、軟磁性材料を１００％としたとき、重量比でアルミニウムが８％以下含まれていることを特徴とする軟磁性材料。
【請求項３】
請求項１または請求項２において、ボロンが含まれていることを特徴とする軟磁性材料。
【請求項４】
請求項３において、ボロン化合物が主として前記鉄基マトリクスの粒界に存在することを特徴とする軟磁性材料。
【請求項５】
請求項１〜請求項４のうちのいずれか一項において、黒鉛が生成しており、前記黒鉛は、球状黒鉛、ＣＶ黒鉛（コンパクト・バ−ミキュラ黒鉛）、片状黒鉛、塊状黒鉛のうちの少なくともいずれかの形態で存在することを特徴とする軟磁性材料。
【請求項６】
請求項１〜請求項５のうちのいずれか一項において、重量比でシリコン量は炭素量よりも多く設定されていることを特徴とする軟磁性材料。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、磁気回路用の高抵抗を有する軟磁性材料に関する。本発明は、例えば、電子機器、電気機器に装備される磁気回路部材に適用することができる。具体的には、例えば、モータや電磁アクチュエータ等に装備される鉄心等の磁気回路部材に適用することができる。
【０００２】
【従来の技術】
従来、磁気回路部材に使用される軟磁性材料では、渦電流損失等の鉄損を低減させるため、比抵抗の高いものが要求されている。鉄損を低減するため、鉄板や珪素鋼板等の板材を厚み方向に積層した積層体、あるいは、鉄粉を固めた圧粉体を焼結した焼結粉末成形体が主に使われている。また、鉄損を更に低減するために、上記積層体を構成する板材間に電気絶縁膜を介在させたもの、あるいは、上記焼結粉末成形体を形成するときに、鉄粉粒子の表面に電気絶縁性の高い膜を被覆したものが知られている。
【０００３】
しかし、鉄板や珪素鋼板等の板材を積層した積層体で形成された軟磁性材料では、３次元的な形状、あるいは、複雑な形状に形成するのが難しいという問題がある。また、鉄粉を圧粉成形する工程を経た軟磁性材料では、圧粉度を高くするためにプレス圧を高くしなければならない。プレス圧を高めると、金型寿命が短くなり、コストアップを招く。また、均一にプレスしないと、密度ムラが発生し、軟磁性材料の割れの原因にもなる。更にプレス圧時の面圧から大きさの制限も受け、自由度には乏しい。更にまた、積層体で形成した軟磁性材料では、使用温度が高くなると、反り、変形により板材間の剥離が無視できず、剥離に起因して強度、磁気特性が低下するおそれがある。そこで近年、上記問題を改善すべく、フェライト含有の鉄基マトリクスに黒鉛を分散させた球状黒鉛鋳鉄で形成された磁気回路用の軟磁性材料が開発されている（特許文献１）。
【０００４】
【特許文献１】特開２００２−２８０２１０号公報
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
上記した特許文献１の軟磁性材料によれば、溶湯を成形型のキャビティに注湯して凝固させる鋳鉄で形成されているため、成形性が良好であり、３次元的な形状、あるいは、複雑な形状であっても、コストを抑えつつ容易に形成できるという利点が得られる。更に黒鉛は、電気抵抗が低い鉄基マトリクスに比較して電気抵抗が高いため、軟磁性材料の内部に発生する誘導電流を迂回させるのに寄与でき、軟磁性材料の比抵抗を高め、鉄損の低減を図るのに有利となる。
【０００６】
本発明は上記した軟磁性材料の性能を更に高めたものであり、磁束密度を確保しつつ、鉄損を低減でき、鉄損／磁束密度の値を小さくするのに有利な軟磁性材料を提供することを課題とするにある。
【０００７】
【課題を解決するための手段】
本発明者は上記した課題のもとに軟磁性材料について鋭意開発を進めている。
そして、ＣＥ値が２以上の炭素量、シリコン量を含有する軟磁性材料において、鉄基マトリクスにアルミニウムを含ませれば、鉄損／磁束密度の値を小さくすることができることを知見し、試験で確認し、本発明を完成させた。鉄損／磁束密度の値を小さくできることは、磁束密度を確保しつつ、鉄損を低減できることを意味する。
【０００８】
即ち、本発明に係る軟磁性材料は、ＣＥ値が２以上の炭素量、シリコン量を含有すると共に、アルミニウムが鉄基マトリクスに含まれていることを特徴とするものである。シリコン、アルミニウムが含まれているため、軟磁性材料の比抵抗が高まる。本発明に係る軟磁性材料によれば、鉄損を低減させつつ磁束密度を確保することができ、鉄損／磁束密度の値が低下する。
【０００９】
【発明の実施の形態】
本発明に係る軟磁性材料によれば、ＣＥ値が２以上の炭素量、シリコン量を含有する。これにより良好な鋳造性、磁気特性等が得られる。ＣＥ値は炭素当量であり、ＣＥ値は次の１式で求められる。
【００１０】
ＣＥ値＝炭素量（ｗｔ％）＋シリコン量（ｗｔ％）×１／３……（１式）
鉄基マトリクスとしてはフェライト系、フェライト−パーライト系、フェライト−オーステナイト系等を例示することができる。フェライトはα鉄系であり、固溶している炭素量が少なく、純鉄と同等の固溶量であるため、磁気特性が優れ、高い透磁率をもつ。鋳放し状態でチルが生じるとき等には、高温領域（一般的には７００℃以上）で熱処理することができる。熱処理によりフェライトの割合を増加させることができる。フェライトの割合は、軟磁性材料に要請される強度、熱処理の有無、フェライト粒径のサイズ等によっても相違する。鉄基マトリクス（黒鉛を含まない）を１００％としたとき、フェライトは面積比で６０％以上、８０％以上、９０％以上とすることができ、実質的に１００％とすることもできる。
【００１１】
本発明に係る軟磁性材料を熱処理して使用するときには、熱処理によりフェライト化が促進されるため、炭素量、シリコン量を低めにしてＣＥ値を低くすることができる。本発明に係る軟磁性材料を熱処理なしで使用するときには、鋳放し状態でフェライト面積率を確保するため、ＣＥ値を高くすることができる。ＣＥ値は熱処理の有無、軟磁性材料の用途、材質、他の合金元素量、要請される強度、コスト等によっても相違するが、ＣＥ値の下限側としては２．２以上、２．５以上、あるいは３以上を例示することができ、上限側としては７以下、６．５以下あるいは６以下を例示することができる。従って亜共晶領域、共晶領域、過共晶領域のいずれでも良い。
【００１２】
本発明に係る軟磁性材料によれば、ＣＥ値が２以上の炭素量、シリコン量を含有する。上記したＣＥ値が得られるように、炭素量については、上限側は３．５％以下，４％以下，４．５％以下を例示でき、下限側は１．８％以上、１．９％以上を例示できる。シリコンはフェライト化を促進させ、軟磁性材料の透磁率を高くできるが、過剰であれば、硬度が高くなり、切削加工等の後加工をする場合には後加工が困難となり、更に湯流れ性も低下し、鋳造性が低下する傾向が認められる。後加工性や鋳造性等が問題とならないときには、シリコン量を増加させることができる。これらを考慮し、シリコン量については、下限側は２％以上，２．４％以上を例示でき、上限側は４％以下，５％以下，６％以下，さらには１１％以下，１４％以下を例示できるが、これらに限定されるものではない。シリコンはフェライト化を促進させ、軟磁性材料の透磁率を高くするのに寄与できるため、重量比でシリコン量は炭素量と実質的に同量または炭素量よりも多くすることができる。従って、重量比でシリコン量／炭素量としては、０．９５以上、１以上、１．２以上、１．８以上、また２．０以下を例示することができる。重量比でシリコン量と炭素量との合計値としては、５．５以上、６以上、更には７以上、７．５以上を例示することができる。
【００１３】
なお珪素鋼板の積層体で軟磁性材料を形成する場合には、シリコン量が増加すると、珪素鋼板が硬くなり、珪素鋼板をプレス打ち抜きするとき、プレス打ち抜き性が低下する。
【００１４】
本発明に係る軟磁性材料によれば、一般的には、多数の黒鉛が分散して生成されている。黒鉛としては、球状黒鉛、ＣＶ黒鉛（コンパクト・バ−ミキュラ黒鉛）、塊状黒鉛、片状黒鉛のうちの少なくともいずれかの形態で存在することができる。ＣＶ黒鉛（コンパクト・バ−ミキュラ黒鉛）は芋虫状黒鉛とも呼ばれる。
黒鉛は鉄基マトリクスよりも比抵抗が高いため、鉄損の低減に貢献できる。
【００１５】
本発明に係る軟磁性材料によれば、軟磁性材料を１００％としたとき、重量比でアルミニウムが８％以下含まれている形態を採用することができる。アルミニウムは溶融時には蒸発するため、とけ込みにくい。アルミニウム含有量としては、軟磁性材料の用途、材質、他の合金元素量、コスト等によっても相違するが、重量比で、上限側は７％以下、６％以下、５％以下、４％以下を例示することができ、下限側は０．００１％以上あるいは０．００５％以上あるいは０．０１％以上を例示することができる。但しアルミニウム量はこれらに限定されるものではない。
【００１６】
また本発明に係る軟磁性材料によれば、ボロンが有効元素として含まれている形態を採用することができる。ボロン添加によりボロン化合物が生成されるときには、ボロン化合物は鉄基マトリクスの組織の粒界に存在し易い。ボロン化合物としては、鉄−ボロン系化合物、鉄−ボロン−炭素系化合物等が挙げられる。ボロン化合物が鉄基マトリクスの粒界に生成されることで、鉄損のさらなる低減を図ることができるものと推察される。ボロン量としては、軟磁性材料の用途、材質、他の合金元素量、コスト等によっても相違するが、軟磁性材料を１００％としたとき、重量比で、上限側は２％以下、１．５％以下、更に１．０％以下、０．５％以下を例示することができ、更に０．３％以下、０．１％以下とすることができ、下限側としては０．００１％以上、０．００５％以上を例示することができる。但しボロン量はこれらに限定されるものではない。
【００１７】
本発明の軟磁性材料は、磁路形成材料に用いることができる。殊に、モータ、電磁バルブなどの電磁アクチュエータの磁路形成材料に用いることができる。モータ用としては、ロータコア、ステータコアなどに使用が可能である。モータとしては、ＡＢＳシステム用モータ、パワーステアリング用モータ、ワイパーモータ、ウインドレギュレータ用モータ、ドアロック用モータ、サンルーフ用モータなどの各種モータで使用が可能であるが、これらに限定されるものではない。
【００１８】
【実施例】
以下、本発明の実施例について比較例と共に具体的に説明する。
【００１９】
（実施例１）高純度の銑鉄（炭素含有量：４．０ｗｔ％）を重量で６ｋｇ、鋼材（Ｓ１０Ｃ）を重量で１９ｋｇ、加炭剤（炭素含有量：７０ｗｔ％）を重量で１２１０ｇと、フェロシリコン（シリコン含有量：７０ｗｔ％）を重量で１８００ｇ、アルミニウムを重量で５２０ｇを秤量し、それぞれを高周波溶解炉にて１４５０〜１５７０℃にて溶解し、この溶解した湯を元湯とした。
【００２０】
そしてルツボに、球状化処理剤（東洋電化製ＴＤＣＲ−５／Ｍｇ：４．８ｗｔ％、シリコン：４６ｗｔ％、Ｃａ：２．４ｗｔ％、残部：Ｆｅ）を重量で３５０ｇ、フェロシリコン（シリコン含有量：７０ｗｔ％、残部Ｆｅ）を重量で７０ｇを入れ、その上に１００ｇの鉄粉にて球状化処理剤をカバーした。
【００２１】
このように球状化処理剤を収容したルツボ内に、１６００℃の元湯を注ぎ、球状化のための処理を行った。その後、成形型としての鋳型（自硬性の砂型，アルカリフェノールをバインダとして使用）のキャビティに球状化処理後の溶湯を注湯した。注湯温度は１４５０℃とした。注湯時には、接種剤（大阪特殊合金製のカルバロイ（鉄−シリコン系））を用い、注湯流接種を行った。鋳型への注湯後に所定時間（１時間）してから、鋳型を崩壊させ、凝固した鋳物を取り出した。尚、鋳型（砂型）のキャビティは、材料磁気特性、モータ用の鉄心、電気測定用のテストピースが取れるような円柱形状とした。円柱形状の直径は６０ｍｍ、長さは２００ｍｍとした。
【００２２】
上記方法により、重量比で、炭素：３．５％、シリコン：４．８４％、アルミニウム：２．０５％、残部が実質的に鉄からなる球状黒鉛鋳鉄により軟磁性材料を形成した。なお実施例及び比較例においてもマンガンは０．２〜０．４％程度、不可避のリン、イオウが含まれている。表１において、炭素、シリコン、アルミニウムの欄において含有量は分析値を示す。表１に示すように、シリコン量は炭素量よりも多くされている。即ちシリコン量は炭素量の１．２倍以上（１．３倍以上）とされている。
【００２３】
図１は実施例１の試料の顕微鏡写真を示す（×２００倍）。顕微鏡観察によれば、鉄基マトリクスはほとんどがフェライトであり、多数の球状の黒鉛が生成しており、更にＣＶ黒鉛（コンパクト・バ−ミキュラ黒鉛）、塊状ともいえる黒鉛も生成している。実施例１の試料について、ＥＰＭＡによる線分析、ＥＰＭＡによる面分析を行った。図１の写真に示す直線は線分析した部位を示す。図２は線分析の結果を示す。図２の横軸は前記直線に沿った測定部位を示し、図２の縦軸は含有量の相対表示を示す。図３は面分析の結果を示す。図１，図２，図３から理解できるように、炭素濃度が高い部位は黒鉛を形成している。球状の黒鉛が生成しているため、ノッチ効果が低減されて軟磁性材料の強度が高められると共に、軟磁性材料の内部に生じる誘導電流の迂回性を確保しつつ、軟磁性材料の磁束密度を高めるのに有利である。また図２，図３から理解できるように、黒鉛以外の部位は鉄基マトリクスとされており、鉄基マトリクス中にシリコン、アルミニウムがほぼ均一に存在していることがわかる。図３はＥＰＭＡのカラーマッピングデータを白黒化している。
【００２４】
更に、この試料から磁気特性測定用のリング状の試験片を切削加工により切りだし、この試験片について焼鈍し（１０００℃×５時間）、交流磁気特性測定を実施した。磁気特性測定には、岩崎通信機（株）Ｂ−Ｈアナライザー  ＳＹ−８２３２を用い、交流周波数４００Ｈｚ、磁界１００００Ａ／ｍという条件下で測定を実施した。測定結果を表１に示す。
【００２５】
（実施例２）重量比で、炭素：３．４７％、シリコン：５．１％、アルミニウム：２．０７％、ボロン：０．０４６％、残部が実質的に鉄からなる軟磁性材料を、実施例１と同様な方法で作製した。アルミニウム及びボロンは溶解炉における溶解の段階で添加されている。図４は実施例２の試料の顕微鏡写真を示す（×２００倍）。顕微鏡観察によれば、鉄基マトリクスはほとんどがフェライトであり、多数の黒鉛が晶出している。図４によれば、鉄基マトリクスに球状の黒鉛、または塊状の黒鉛、またはＣＶ黒鉛（コンパクト・バ−ミキュラ黒鉛）が生成されていると共に、更には、棒状の黒鉛が放射状的または疑似放射状的に集団化した黒鉛形態も認められる。アルミニウムの他にボロンを添加したことにより、球状の黒鉛を生成させつつも、黒鉛の球状化率が低下したためと推察される。
【００２６】
棒状の黒鉛が集団化した黒鉛形態については、現段階では必ずしも明確ではないものの、アルミニウム及びボロンの双方を含む実施例２の磁気特性（体積鉄損／磁束密度の値）が、アルミニウムを含むもののボロンを含まない実施例１よりも良好であることを考えると、ボロン添加、上記した黒鉛形態は、磁性材料の磁束密度を高めに維持しつつ、軟磁性材料の内部に発生する誘導電流の迂回性を高め、鉄損を低減させるのに有効であると推察される。
【００２７】
実施例２の試料について、実施例１と同様に、ＥＰＭＡによる線分析、ＥＰＭＡによる面分析を行った。図４に示す直線（符号１の線）は線分析した部位を示す。図５は線分析の結果を示す。図６及び図７は面分析の結果を示す。図５，図６から理解できるように、炭素濃度が高い部位は黒鉛を形成している。また図５，図６，図７から理解できるように、黒鉛以外の部位は鉄基マトリクスとされており、鉄基マトリクス中にシリコン、アルミニウムがほぼ均一に存在していることがわかる。更に図７から理解できるように、鉄基マトリクスの粒界にボロンが存在している。更に、実施例１と同様に、この実施例２にかかる軟磁性材料についても磁気特性を測定した。測定結果を表１に示す。
【００２８】
（実施例３）重量比で、炭素：３．３２％、シリコン：４．９８％、アルミニウム：１．５４％、残部が実質的に鉄からなる軟磁性材料を、実施例１と同様な方法で作製した。この実施例３にかかる軟磁性材料は、表１に示すような磁気特性が得られた。
【００２９】
（実施例４〜実施例８）更に実施例４〜実施例８についても表１に示す条件で軟磁性材料を形成し、磁気特性について測定した。磁気特性の測定結果を表１に示す。
【００３０】
（比較例１）重量比で炭素：３．３４％、シリコン：４．８３％、残部が実質的に鉄からなる軟磁性材料を、実施例１と同様な方法で作製した。アルミニウムは添加されてない。比較例１の分析値を表１に示す。この比較例１にかかる軟磁性材料は、表１に示すような磁気特性が得られた。
【００３１】
（比較例２）重量比で炭素：３．３６％、シリコン：５．０１％、ボロン：０．０４１％、残部が実質的に鉄からなる軟磁性材料を実施例１と同様な方法で作製した。アルミニウムは添加されてない。比較例２の分析値を表１に示す。この比較例１にかかる軟磁性材料は、表１に示すような磁気特性が得られた。
【００３２】
（比較例３）重量比で炭素：３．４２％、シリコン：５．１％、残部が実質的に鉄からなる軟磁性材料を作製した。アルミニウムは添加されてない。この場合、実施例１と同様な方法で元湯を溶解した。そして実施例１のような球状化処理は行わず、溶解した湯を注湯流接種を行いながら、鋳型（砂型）のキャビティ内に注いで円柱形状の試験片を作製した。分析値を表１に示す。この比較例１にかかる軟磁性材料は、表１に示すような磁気特性が得られた。
【００３３】
（比較例４及び比較例５）
更に、アルミニウムが添加されてない比較例４及び比較例５についても、表１に示す条件で軟磁性材料を形成し、磁気特性について測定した。磁気特性の測定結果を表１に示す。
【００３４】
【表１】
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【００３５】
（評価）
（１）表１に示されるように、実施例１〜実施例３、比較例１〜比較例３は、炭素量及びシリコン量の配合値を同様の値に設定してＣＥ値の目標値を同様の値に設定している。実施例１〜実施例３，比較例１〜比較例３について比較すると、実施例１〜実施例３の軟磁性材料については、磁束密度が１２００ｍＴ以上と高く維持されつつも、体積鉄損／磁束密度の値が２．１以下と低く抑えられており、体積鉄損／磁束密度の値は良好な結果とされている。
【００３６】
これに対して、アルミニウムが含有されていない比較例１，比較例２については、磁束密度が１３００ｍＴ以上と高く維持されつつも、体積鉄損／磁束密度の値は、ＣＥ値が高いわりには２．３１及び２．２３と高く、実施例１〜実施例３よりも良好ではない。比較例３については、黒鉛が片状であり、体積鉄損／磁束密度の値は１．０３と低めであるものの、磁束密度自体が９１２ｍＴとかなり低く良好ではない。
【００３７】
更に説明を加える。アルミニウム量が１．５４％である実施例３では体積鉄損／磁束密度の値は２．０２と低めであり良好である。アルミニウム量が２．０５％である実施例１では体積鉄損／磁束密度の値は１．８６とかなり低くなり良好である。更に、アルミニウム量が２．０７％であると共にボロンが含まれている実施例２では、体積鉄損／磁束密度の値は１．５９とかなり低くなって一層良好である。
【００３８】
上記実施例において良好な結果が得られる理由としては、軟磁性材料を構成する鉄基マトリクス中にシリコン、アルミニウムが均一に分散されていることにより、磁束密度の低下が低く抑えられ、比抵抗を高くすることができ、これにより鉄損が低減され、体積鉄損／磁束密度の値が低下するものと推察される。更にアルミニウムと共にボロンを添加すると、ボロン化合物を鉄基マトリクスの粒界に析出させると共に、図４に示す黒鉛形態により、軟磁性材料の比抵抗を高くすることができ、これにより鉄損の低い軟磁性材料を提供することができるものと推察される。
【００３９】
（２）表１に示すように、実施例４、実施例７、比較例５は、炭素量及びシリコン量の配合値を同様の値に設定してＣＥ値の目標値を同様の値に設定している。これらを比較すると、アルミニウム量の配合値が０％である比較例５では体積鉄損／磁束密度の値は２．８０と高めである。これに対してアルミニウム量が０．８４％である実施例４では体積鉄損／磁束密度の値は２．７１と低くなり、アルミニウム量が１．７１％である実施例７では、体積鉄損／磁束密度の値は２．１５とかなり低くなり良好である。
【００４０】
（３）表１に示すように、実施例５、比較例４は、炭素量及びシリコン量の配合値を同様の値に設定してＣＥ値の目標値を同様の値に設定している。これらを比較すると、アルミニウム量の配合値が０％である比較例４では体積鉄損／磁束密度の値はこれらのＣＥ値、シリコン量を考慮すると、２．１０と高めである。これに対してアルミニウム量が１．３６％である実施例５では体積鉄損／磁束密度の値は１．９９と比較例４よりも低くなり、良好である。
【００４１】
（４）表１に示すように、比較例１，比較例３では炭素量及びシリコン量の配合値を同様の値に設定してＣＥ値の目標値を同様の値に設定していると共に、アルミニウム量及びボロン量は０％である。比較例１では黒鉛は球状であり、比較例３では黒鉛は片状である。黒鉛が球状である比較例１では磁束密度は１４２９ｍＴと高く、体積鉄損／磁束密度の値は２．３１である。これに対して黒鉛が片状である比較例３では体積鉄損／磁束密度の値は１．０３と低くできるものの、磁束密度は９１２ｍＴと低くなる。これは黒鉛が片状であると、黒鉛が球状の場合に比較して磁束の迂回性も高くなるためと推察される。
【００４２】
（５）黒鉛が片状である実施例６では体積鉄損／磁束密度の値は１．３１と低くできるばかりか、黒鉛が片状であるにもかかわらず磁束密度を１１７５ｍＴと高めに維持できる。アルミニウムが影響しているものと推察される。
【００４３】
（６）以上の説明から理解できるように、シリコン、アルミニウムが含まれているため、軟磁性材料の比抵抗が高まり、従って、磁束密度を確保しつつ鉄損を低減させることができ、体積鉄損／磁束密度の値を低下させることができる。また本実施例にかかる軟磁性材料によれば、溶解した溶湯を鋳型などの成形型のキャビティに鋳込んで凝固させて形成されているため、成形性が良好であり、３次元的な形状、あるいは、複雑な形状であっても、コストを抑えつつ容易に形成できるという利点が得られる。更に、溶解した溶湯を鋳型などの成形型のキャビティに鋳込んで凝固させて形成されているため、一体性が高く、高温環境や温度変化がある環境においても、強度、磁気特性の変化が少ないため、車両等のように使用温度が高温となることがある環境においても良好に使用することが可能である。更に本実施例にかかる軟磁性材料によれば、多数の黒鉛が鉄基マトリクスに生成しているため、振動が作用する環境で使用されたとしても、振動減衰性も確保される。
【００４４】
（その他）
その他、本発明は上記した実施例のみに限定されるものではなく、要旨を逸脱しない範囲内で適宜変更して実施できるものである。発明の実施の形態、実施例に記載の語句は一部であっても、請求項に記載できるものである。
【００４５】
【発明の効果】
本発明にかかる軟磁性材料によれば、シリコン、アルミニウムが含まれているため、軟磁性材料の比抵抗が高まり、従って、磁束密度を確保しつつ鉄損を低減させることができ、鉄損／磁束密度の値を低下させることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】実施例１の顕微鏡写真である。
【図２】実施例１のＥＰＭＡによる線分析の結果を示すグラフである。
【図３】実施例１のＥＰＭＡによる面分析の結果を示す図である。
【図４】実施例２の顕微鏡写真である。
【図５】実施例２のＥＰＭＡによる線分析の結果を示すグラフである。
【図６】実施例２のＥＰＭＡによる面分析の結果を示す図である。
【図７】実施例２のＥＰＭＡによる面分析の結果を示す図である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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