(57)【要約】    【課題】      個々のサブキャリアで送信される送信データの振幅及び位相角を正しく受信側へ伝達でき、通信距離を長くすること。    【解決手段】  プロセッサ２０がデータ通信前に特定信号を交換するイニシャライズ手順を実行し、複素演算回路３５がサブキャリア単位で用意されたゲイン補償データ及び位相角補償データを同一サブキャリアの送信データに対して乗算する。乗算結果がＩＦＦＴ部２６で同時に複数のサブキャリアで送信されるように変調される。また、データ通信中に、サブキャリア単位で用意されたゲイン補償データ及び位相角補償データを同一サブキャリアの送信データに対して乗算するものとした。  【選択図】      図１０
2005072897.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
データ通信前に特定信号を交換するイニシャライズ手順を実行する制御手段と、サブキャリア単位で用意されたゲイン補償データ及び位相角補償データを同一サブキャリアの送信データに対して乗算する乗算手段と、複数の送信データが同時に複数のサブキャリアで送信されるように変調する変調手段と、を具備したＤＳＬモデム装置。
【請求項２】
前記乗算手段は、イニシャライズ手順において特定信号に含まれる一部の送信データだけにゲイン補償データ及び位相角補償データを乗算する請求項１記載のＤＳＬモデム装置。
【請求項３】
前記乗算手段は、イニシャライズ手順の中で最初に交換されるＲＥＶＥＲＢ信号だけにゲイン補償データ及び位相角補償データを乗算することを特徴とする請求項２記載のＤＳＬモデム装置。
【請求項４】
前記乗算手段は、イニシャライズ手順において交換される全ての特定信号に対してゲイン補償データ及び位相角補償データを乗算する請求項１記載のＤＳＬモデム装置。
【請求項５】
前記乗算手段は、複数の距離に対応してそれぞれ用意されたゲイン補償データ及び位相角補償データを使用可能であることを特徴とする請求項１から請求項４のいずれかに記載のＤＳＬモデム装置。
【請求項６】
データ通信を実行する制御手段と、サブキャリア単位で用意されたゲイン補償データ及び位相角補償データを同一サブキャリアの送信データに対して乗算する乗算手段と、複数の送信データが同時に複数のサブキャリアで送信されるように変調する変調手段と、を具備したＤＳＬモデム装置。
【請求項７】
前記乗算手段は、データ通信中に送信される全ての送信データに対してゲイン補償データ及び位相角補償データを乗算する請求項６記載のＤＳＬモデム装置。
【請求項８】
前記乗算手段は、複数の距離に対応してそれぞれ用意されたゲイン補償データ及び位相角補償データを使用可能であることを特徴とする請求項６又は請求項７記載のＤＳＬモデム装置。
【請求項９】
データ通信前に特定信号を交換するイニシャライズ手順を実行し、サブキャリア単位で用意されたゲイン補償データ及び位相角補償データを同一サブキャリアの送信データに対して乗算し、乗算結果が同時に複数のサブキャリアで送信されるように変調する通信制御方法。
【請求項１０】
データ通信を実行し、サブキャリア単位で用意されたゲイン補償データ及び位相角補償データを同一サブキャリアの送信データに対して乗算し、複数の送信データが同時に複数のサブキャリアで送信されるように変調する通信制御方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、メタルケーブルを使用したデジタル通信に適用可能なＤＳＬモデム装置及び通信制御方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
既設の電話線を使うｘＤＳＬは、通信距離の制限を受ける代わりに、高い周波数の信号を使って高速通信を実現している。高い周波数の信号は減衰率が大きいため、ｘＤＳＬの通信距離を長くする上で障害となっており、これまで種々の対策が考えられてきた。例えば、Ｃ−ＲＥＶＥＲＢ信号の受信エネルギーに基づいてゲインコントロールし、送信信号の信号エネルギーを上げることで信号劣化を克服しようとしている（例えば特許文献１参照）。
【特許文献１】特開２００３−００８５３６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、ＤＭＴ（discrete multi tone）変調方式のように広い周波数帯域幅で複数のキャリア（サブキャリア）を用いる場合、サブキャリア毎に振幅及び位相角が個々に変化するので、全てのサブキャリアの信号エネルギーを一律に上げたとしても、個々のサブキャリアの振幅及び位相角までも正しく伝えることができない。さらに、通信距離を長くした場合、従来のゲインコントロールのような粗い調整だけでは受信側で信号を捕捉できなくなる可能性があった。
【０００４】
本発明は、以上のような実情に鑑みてなされたもので、個々のサブキャリアで送信される送信データの振幅及び位相角を正しく受信側で伝達でき、通信距離を長くすることのできるＤＳＬモデム装置及び通信制御方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明は、データ通信前に特定信号を交換するイニシャライズ手順を実行し、サブキャリア単位で用意されたゲイン補償データ及び位相角補償データを同一サブキャリアの送信データに対して乗算し、乗算結果が同時に複数のサブキャリアで送信されるように変調するものとした。
【０００６】
また本発明は、データ通信中に、サブキャリア単位で用意されたゲイン補償データ及び位相角補償データを同一サブキャリアの送信データに対して乗算し、複数の送信データが同時に複数のサブキャリアで送信されるように変調するものとした。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、サブキャリア単位で用意されたゲイン補償データ及び位相角補償データを同一サブキャリアの送信データに対して乗算するので、個々のサブキャリアで送信される送信データの振幅及び位相角を正しく受信側で伝達でき、通信距離を長くすることのできるＤＳＬモデム装置及び通信制御方法を提供できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
本発明の第１の態様は、データ通信前に特定信号を交換するイニシャライズ手順を実行する制御手段と、サブキャリア単位で用意されたゲイン補償データ及び位相角補償データを同一サブキャリアの送信データに対して乗算する乗算手段と、複数の送信データが同時に複数のサブキャリアで送信されるように変調する変調手段と、を具備したＤＳＬモデム装置である。
【０００９】
このように構成されたＤＳＬモデム装置によれば、サブキャリア単位で用意されたゲイン補償データ及び位相角補償データを同一サブキャリアの送信データに対して乗算するので、回線での振幅減衰分及び位相角シフト分が事前に補償された状態で送信されることとなり、回線で振幅減衰分及び位相角シフトを受けた結果、受信側では元データと同じ振幅及び位相角のデータを受信できるものとなる。
【００１０】
本発明の第２の態様は、第１の態様のＤＳＬモデム装置において、前記乗算手段は、イニシャライズ手順において特定信号に含まれる一部の送信データだけにゲイン補償データ及び位相角補償データを乗算するものとした。
【００１１】
これにより、イニシャライズ手順において送信される特定信号の一部の送信データだけを事前補償処理の対象とすることができる。
【００１２】
本発明の第３の態様は、第２の態様のＤＳＬモデム装置において、前記乗算手段は、イニシャライズ手順の中で最初に交換されるＲＥＶＥＲＢ信号だけにゲイン補償データ及び位相角補償データを乗算するものとした。
【００１３】
これにより、イニシャライズ手順の中で最初に交換されるＲＥＶＥＲＢ信号だけ特別に事前補償処理の対象とすることができ、リモート側においてはＣ−ＲＥＶＥＲＢ１信号に基づいたシンボル同期を確立でき、センター側においてはＲ−ＲＥＶＥＲＢ１信号の信号捕捉を確実に行い得、手順が滞ることなく進行させることができる。
【００１４】
本発明の第４の態様は、第１の態様のＤＳＬモデム装置において、前記乗算手段は、イニシャライズ手順において交換される全ての特定信号に対してゲイン補償データ及び位相角補償データを乗算するものとした。
【００１５】
これにより、イニシャライズ手順において交換される全ての特定信号をお互いに確実に捕捉できるものとなる。
【００１６】
本発明の第５の態様は、第１から第４のいずれかの態様のＤＳＬモデム装置において、前記乗算手段は、複数の距離に対応してそれぞれ用意されたゲイン補償データ及び位相角補償データを使用可能であるものとした。
【００１７】
これにより、距離に応じて適切なゲイン補償データ及び位相角補償データを使うことができる。
【００１８】
本発明の第６の態様は、データ通信を実行する制御手段と、サブキャリア単位で用意されたゲイン補償データ及び位相角補償データを同一サブキャリアの送信データに対して乗算する乗算手段と、複数の送信データが同時に複数のサブキャリアで送信されるように変調する変調手段と、を具備したＤＳＬモデム装置である。
【００１９】
このように構成されたＤＳＬモデム装置によれば、サブキャリア単位で用意されたゲイン補償データ及び位相角補償データを同一サブキャリアの送信データに対して乗算するので、回線での振幅減衰分及び位相角シフト分が事前に補償された状態で送信されることとなり、回線で振幅減衰分及び位相角シフトを受けた結果、受信側では元データと同じ振幅及び位相角のデータを受信できるものとなる。
【００２０】
本発明の第７の態様は、第６の態様のＤＳＬモデム装置において、前記乗算手段は、データ通信中に送信される全ての送信データに対してゲイン補償データ及び位相角補償データを乗算するものとした。
【００２１】
これにより、距離が離れていてもゲイン補償及び位相角補償がされているので、信号を確実に捕捉することができる。
【００２２】
本発明の第８の態様は、第６又は第７の態様のＤＳＬモデム装置において、前記乗算手段は、複数の距離に対応してそれぞれ用意されたゲイン補償データ及び位相角補償データを使用可能にした。
【００２３】
これにより、距離に応じて適切なゲイン補償データ及び位相角補償データを使うことができる。
【００２４】
本発明の第９の態様は、データ通信前に特定信号を交換するイニシャライズ手順を実行し、サブキャリア単位で用意されたゲイン補償データ及び位相角補償データを同一サブキャリアの送信データに対して乗算し、乗算結果が同時に複数のサブキャリアで送信されるように変調する通信制御方法である。
【００２５】
本発明の第１０の態様は、データ通信を実行し、サブキャリア単位で用意されたゲイン補償データ及び位相角補償データを同一サブキャリアの送信データに対して乗算し、複数の送信データが同時に複数のサブキャリアで送信されるように変調する通信制御方法である。
【００２６】
以下、図面を参照して本発明の実施の形態について具体的に説明する。
【００２７】
図１は、本発明が適用されるＡＴＵ−Ｒ側の通信システムの概略構成を示す図である。同図に示す通信システムは、公衆回線網又はこれと同等の回線網（以下、回線という）がスプリッタ１を介してＡＤＳＬモデム装置２に接続され、さらにＡＤＳＬモデム装置２にユーザ端末３が接続されている。なお、ユーザ端末３と電話機４とを１回線で利用する場合にはスプリッタ１が必要となるが、電話機４を使用しない形態であればスプリッタ１は必要ない。また、ユーザ端末３がＡＤＳＬモデム装置２を内蔵するように構成することも可能である。
【００２８】
ＡＤＳＬモデム装置２は、ＡＤＳＬ通信を実行するトランシーバ１１と、このトランシーバ１１を含む全体の動作を制御するホスト１２とを備えている。トランシーバ１１の回線側端部はアナログフロントエンド（以下、ＡＦＥという）を介してアナログ回路で構成されている。ＡＦＥ１３のＤＡ変換部に対してアナログフィルタ１４を介してドライバ１５が接続され、ドライバ１５で増幅されたアナログ信号がハイブリッド１６を介して回線へ送出されるように構成されている。また、回線から到来したアナログ信号はハイブリッド１６を介してレシーバ１７で受信されアナログフィルタ１８を介してＡＦＥ１３のＡＤ変換部に入力されるように構成されている。ＡＦＥ１３は、ＡＤ変換部から出力されるサンプリングデータをトランシーバ１１へ出力する。
【００２９】
図２はトランシーバ１１の機能ブロック図である。プロセッサ２０は、ハンドシェイク手順、イニシャライズ手順を実行し、データ通信（ショータイム）中の通信制御を実行する機能を備える部分である。
【００３０】
トランシーバ１１の送信側は、エラーチェックのための冗長ビットを付加するリードソロモン符号化部２１、リードソロモン復号時のバーストエラーに対する訂正を可能とするためデータの並べ替えを行うインターリーブ部２２、トレリス符号化によるデータの畳み込みを行うトレリス符号化部２３、各キャリアに対するビット数の割付けを行うトーンオーダリング部２４、送信データの位相をコンステレーション座標上に割り付けるコンステレーション符号化部２５、コンステレーション符号化されたデータを逆高速フーリエ変換（以下、ＩＦＦＴという）するＩＦＦＴ部２６から構成されている。
【００３１】
トランシーバ１１の受信側は、受信信号のサンプリングデータを高速フーリエ変換（以下、ＦＦＴという）するＦＦＴ部２７、ＦＦＴ出力信号のコンステレーションからデータを復号し、かつコンステレーション座標上での位相を補正するコンステレーション復号化／ＦＥＱ部２８、送信側でトーンオーダリングされた各キャリアに割り付けられているデータを元に戻すトーンデオーダリング部２９、受信データをビタビ復号するビタビ復号化部３０、送信側で並べかえられたデータを元に戻すデインターリーブ部３１、送信側で付加された冗長ビットを削除するリードソロモン復号化部３２から構成されている。ＲＡＭ３３は、プロセッサ２０のワークエリアであり、ハンドシェイク手順、イニシャライズ手順の実行時に使用される。また、ＲＡＭ３３には、図３、図４に示す事前補償テーブルが格納される。トランシーバ１１は、ホストインターフェース（Ｉ／Ｆ）３４を介してホスト１２と接続される。
【００３２】
図３に示す事前補償テーブルは、ＡＴＵ−ＣとＡＴＵ−Ｒとの距離が１ｋｍ程度である場合に合わせて作成した事前補償データ（ゲイン補償データ及び位相角補償データ）がインデックス番号ごとに設定されている。具体的には、ゲイン１．０、位相角０（ラジアン）の送信データが１ｋｍ伝搬した時点での振幅減衰及び位相角シフトをそれぞれ補償するゲイン補償データ及び位相角補償データが設定されている。図４に事前補償テーブルは、ＡＴＵ−ＣとＡＴＵ−Ｒとの距離が５ｋｍ程度の遠距離の場合に合わせて作成したゲイン補償データ及び位相角補償データが設定されている。具体的には、ゲイン１．０、位相角０（ラジアン）の送信データが５ｋｍ伝搬した時点での振幅減衰及び位相角シフトをそれぞれ補償するゲイン補償データ及び位相角補償データが設定されている。
【００３３】
上記ＡＤＳＬモデム装置２に対してメタリックケーブルを介してセンター側のＡＤＳＬモデム装置が接続される。センター側のＡＤＳＬモデム装置は、上記ＡＤＳＬモデム装置２と同様の構成を備えている。センター側は、通信事業者の設置した交換機である場合には、電話機４は存在しない。
【００３４】
次に以上のように構成された本実施の形態の動作について具体的に説明する。プロセッサ２０は、イニシャライズ手順の過程で、事前補償テーブルからゲイン補償データ及び位相角補償データを読み出して送信データに乗算する事前補償処理を実行する。
【００３５】
まず、リバーブ信号の位相角シフト及び振幅減衰と、それを送信前に事前に送信データの段階で補償する事前補償処理の基本的な考え方について説明する。
【００３６】
例えば、Ｇ．ｄｍｔでは２５６個のサブキャリアを４．３１２５ｋＨｚ間隔で配置し、周波数の低い側から２６個のサブキャリアを上り回線に使用し、残りの２２３個を下り回線に使用している。Ｇ．ｄｍｔの場合、２５ｋＨｚから１．１ＭＨｚの帯域を使用することになるが、周波数帯域によって振幅減衰率（Ｇ）及び位相遅延量（θ）が異なっている。
【００３７】
図５に２５６個の各サブキャリアに関する振幅減衰と位相角シフトの状態を示す。個々のサブキャリアには周波数の低い側から順番に番号（インデックス）が付けられている。＃はインデックスを表す。図５はＡＴＵ−ＣとＡＴＵ−Ｒとの距離を１ｋｍに設定した場合のシミュレーション結果を示している。同図に示すように、インデックス番号が大きくなる（周波数が高くなると同義）に従って振幅減衰量が大きくなり、且つ、位相角シフトも大きくなっていることが判る。また、図６はＡＴＵ−ＣとＡＴＵ−Ｒとの距離を５ｋｍに設定した場合のシミュレーション結果を示している。ＡＴＵ−ＣとＡＴＵ−Ｒとの距離を１ｋｍに設定した場合と比較すると、振幅減衰及び位相角シフトが異なっていることが判る。
【００３８】
以上のような振幅減衰及び位相角シフトは次のような数式で表すことができる。送信データ（ｘ０，ｙ０）が受信データ（ｘ１，ｙ１）として受信されたと仮定すると、この変換式は（１）式のように表現できる。θは位相遅延、Ｇは振幅減衰を示している。
【００３９】
【数１】
2005072897.tif 000003
したがって、事前に振幅減衰分だけ振幅を大きくし、位相遅延分だけ位相を逆方向に回転させるように送信データを変形すれば、振幅減衰及び位相角シフトを受けた後の受信データは事前補償前の元データと同一の振幅及び位相角となるはずである。すなわち、（２）式に示すように、回線での振幅減衰Ｇ及び位相角シフトθを表している行列成分の逆行列を（１）式の両辺に掛けることで、振幅減衰分だけ振幅を大きくし、位相遅延分だけ位相を逆方向に回転させた送信データ（ｘ０，ｙ０）が得られる。（２）式における右辺に示す受信データ（ｘ１，ｙ１）は距離０ｋｍの時の受信データであり、ゲイン１．０で位相角シフト０である。サブキャリア毎に距離に応じて振幅減衰Ｇと位相角シフトθが変化することになる。
【００４０】
【数２】
2005072897.tif 000004
本発明は、（２）式におけるＧをゲイン補償データとし、θを位相角補償データとして送信データに乗算する。直感的な把握を容易にするために行列演算式で説明したが、実際には複素数形式でデータを準備して事前補償処理として複素演算が実施される。
【００４１】
図７は距離が１ｋｍ離れた状況での受信データの振幅減衰及び位相遅延をサブキャリア単位で示した図であり、図８は距離を５ｋｍに変化させた状況での受信データの振幅減衰及び位相遅延を示す図である。図７、図８よりサブキャリア（＃）毎に受信データの振幅減衰Ｇ及び位相角シフトθをシミュレーション値として得ることができる。図７に示すシミュレーション値からサブキャリア単位で求められる振幅減衰Ｇ及び位相角シフトθと、距離０ｋｍの時の受信データであるゲイン１．０、位相角シフト０のデータとを掛けた値で図３に示す事前補償テーブルを作成している。同様に図８に示すシミュレーション値からサブキャリア単位で求められる振幅減衰Ｇ及び位相角シフトθと、距離０ｋｍの時の受信データであるゲイン１．０、位相角シフト０のデータとを掛けた値で図４に示す遠距離用の事前補償テーブルを作成している。
【００４２】
次に、図９のシーケンス図を参照して、実際の通信手順の中でどの信号に事前補償処理を加えるかについて説明する。
【００４３】
ＡＴＵ−ＣとＡＴＵ−Ｒとの間でＧ．９９４．１に基づいたハンドシェイク手順を実行してモード選択を行う。同図に示す例であればＧ．ｄｍｔをイニシャライズ手順のモードとして選択している。
【００４４】
ＡＴＵ−Ｃは、イニシャライズ手順を開始すると、インデックス＃６４及びインデックス＃４８を使用してＣ−ＰＩＬＯＴ１信号又はＣ−ＰＩＬＯＴ１Ａ信号を送信する。
【００４５】
ＡＴＵ−Ｒは、イニシャライズ手順を開始してインデックス＃６４及びインデックス＃４８で信号エネルギーを検出すると、当該ＰＩＬＯＴ信号に基づいてハイパーフレームの同期を合わせる処理を実行する。ハイパーフレームの同期確立後、Ｒ−ＲＥＶＥＲＢ１信号を送信する。
【００４６】
このとき、ＡＴＵ−ＲではＲ−ＲＥＶＥＲＢ１信号に対してゲイン補償データ及び位相角補償データを乗算し、事前にゲイン補償及び位相角補償した送信データに変換してから送信することとする。具体的に説明する。ハンドシェイク手順及びイニシャライズ手順は、ＦＦＴ部２７からＦＦＴ出力を取り込んだプロセッサ２０がＩＦＦＴ部２６へ送信データを入力することで実行される。ＡＴＵ−ＣとＡＴＵ−Ｒとの距離が１ｋｍ前後の場合は、図３の事前補償テーブルを用いる。プロセッサ２０は、２６個のサブキャリアのそれぞれについてＲ−ＲＥＶＥＲＢ１信号を生成し、各Ｒ−ＲＥＶＥＲＢ１信号に対してインデックス番号の対応するゲイン補償データ及び位相角補償データを乗算する。この結果、Ｒ−ＲＥＶＥＲＢ１信号はインデックス単位で事前補償されたことになる。
【００４７】
このように事前補償されたＲ−ＲＥＶＥＲＢ１信号はＩＦＦＴ部２６で逆フーリエ変換された後、ＡＦＥ１３でアナログ信号に変換され、回線を通ってＡＴＵ−Ｃに到達する。Ｒ−ＲＥＶＥＲＢ１信号は回線を通過している過程で振幅減衰及び位相角シフトを受けるが、事前補償しているので振幅減衰及び位相角シフト後の状態が本来の送信データの振幅及び位相角を示すことになる。
【００４８】
したがって、ＡＴＵ−Ｃのプロセッサ２０は振幅減衰及び位相角シフトしていない又は問題とならない程度の誤差に抑えられたＲ−ＲＥＶＥＲＢ１信号を獲得できる。プロセッサ２０は歪みの無い又は小さいＲ−ＲＥＶＥＲＢ１信号を確実に捕捉できるので、信号捕捉できずに途中でエラーとなることを防止できる。またリモート側と同様にシンボル同期確立することができる。
【００４９】
また、ＡＴＵ−Ｃは、Ｒ−ＲＥＶＥＲＢ１信号を検出するとＣ−ＲＥＶＥＲＢ１信号をリモートに対して送信する。Ｃ−ＲＥＶＥＲＢ１信号に対してリモート側と同様の事前補償処理を加える。すなわち、プロセッサ２０が、最大２５６個のサブキャリアのそれぞれについてＣ−ＲＥＶＥＲＢ１信号を生成し、各Ｃ−ＲＥＶＥＲＢ１信号に対してインデックス番号の対応するゲイン補償データ及び位相角補償データを乗算する。このように事前補償されたＣ−ＲＥＶＥＲＢ１信号はＩＦＦＴ部２６で逆フーリエ変換された後、ＡＦＥ１３でアナログ信号に変換されて送信される。回線を通ってＡＴＵ−Ｒに到達したＣ−ＲＥＶＥＲＢ１信号は回線を通過している過程で振幅減衰及び位相角シフトを受けるが、事前補償しているので振幅減衰及び位相角シフト後の状態が本来の送信データの振幅及び位相角となっている。ＡＴＵ−Ｒでは、プロセッサ２０が歪みの無い又は小さいＣ−ＲＥＶＥＲＢ１信号であるのでシンボル同期確立前であるが確実に信号捕捉でき、捕捉したＣ−ＲＥＶＥＲＢ１信号に基づいてシンボル同期確立を行うことができ、エラーを生じることなく安定してシンボル同期確立できる。
【００５０】
また、ＡＴＵ−ＣとＡＴＵ−Ｒとの距離が５ｋｍ前後の場合は、図４の事前補償テーブルを用いる。ＡＴＵ−Ｃ及びＡＴＵ−Ｒにおける事前補償処理の内容は図３の事前補償テーブルを用いた場合と同様である。前述したように、距離が異なれば、受信データの受ける振幅減衰及び位相角シフトの状態も異なる。距離が５ｋｍ前後の場合は、１ｋｍのときとは異なる歪みが受信信号に生じるので、距離に合わせた事前補償が必要になる。そこで、ＡＴＵ−ＣとＡＴＵ−Ｒとの距離が５ｋｍ前後の場合は、図４の事前補償テーブルを用いることにより、実際の回線（５ｋｍ）で受ける振幅減衰及び位相角シフトに応じた事前補償が可能になる。
【００５１】
Ｒ−ＲＥＶＥＲＢ１信号、Ｃ−ＲＥＶＥＲＢ１信号に対して事前補償した後、イニシャライズ手順で送信する各種信号（Ｒ−ＲＥＶＥＲＢ２，Ｒ−ＲＥＶＥＲＢ３，Ｒ−ＭＥＤＬＥＹ、Ｃ−ＲＥＶＥＲＢ２，Ｃ−ＲＥＶＥＲＢ３，Ｃ−ＭＥＤＬＥＹ等）に対しては事前補償処理を加えないで送信する。
【００５２】
これは、Ｃ−ＲＥＶＥＲＢ１信号、Ｒ−ＲＥＶＥＲＢ１信号に基づいてシンボル同期確立するまでは、振幅減衰、位相角シフトによる信号の歪み起因してエラーとなる可能性が高いが、ＲＥＶＥＲＢ１信号によるシンボル同期確立後は振幅減衰、位相角シフトがあっても信号を捕らえることが容易になるからである。
【００５３】
イニシャライズ手順が完了すると、次にデータ通信であるショータイムが開始される。なお、図９のシーケンス図はハンドシェイク手順及びイニシャライズ手順の前半部分しか図示されていない。
【００５４】
以上の説明では、プロセッサ２０がＣ−ＲＥＶＥＲＢ１信号、Ｒ−ＲＥＶＥＲＢ１信号に対してゲイン補償データ及び位相角補償データを乗算する場合を説明したが、図１０に示すようにＩＦＦＴ部２６の入力段に複素演算回路３５を配置し、複素演算回路３５でゲイン補償データ及び位相角補償データの乗算を実行するように構成することが望ましい。複素演算回路３５が乗算に用いるゲイン補償データ及び位相角補償データはＣ−ＲＥＶＥＲＢ１信号、Ｒ−ＲＥＶＥＲＢ１信号に合わせて複素数の状態にしている。また、距離の異なるゲイン補償データ及び位相角補償データを複素乗算係数として書き換え可能に構成するか、並列に設置することが望ましい。ＡＴＵ−ＣとＡＴＵ−Ｒとの距離を確認した上で、適切なゲイン補償データ及び位相角補償データを複素乗算係数として設定でき、又は回路切替え可能になるからである。
【００５５】
尚、送信データを事前補償処理する場合は複素演算回路３５に通すが、それ以外の場合は複素演算回路３５に通さずにＩＦＦＴ部２６へ送信データを入力するように信号の流れを制御する必要がある。
【００５６】
また、以上の説明では、Ｃ−ＲＥＶＥＲＢ１信号、Ｒ−ＲＥＶＥＲＢ１信号にだけゲイン補償データ及び位相角補償データを乗算して事前補償する場合を説明したが、ハンドシェイク手順、イニシャライズ手順の任意の信号に対して同様の事前補償処理を加えても良いし、全ての信号に対して同様の事前補償処理を加えるように構成しても良い。
【００５７】
全ての信号に対して事前補償処理を加える構成にすれば、ＡＴＵ−ＣとＡＴＵ−Ｒとの距離が大きく離れている場合、例えば５ｋｍ以上のように振幅減衰及び位相角シフトが大きい場合に効果的である。
【００５８】
次に、ショータイム中の内容について説明する。ショータイム中は、前述したように送信データはコンステレーション符号化部２５でコンステレーションデータに変換されてからＩＦＦＴ部２６へ入力される。ＡＴＵ−ＣとＡＴＵ−Ｒとの距離が大きく離れているために、ショータイム中に送信される送信データが大きく減衰し又位相角がシフトするようであれば、Ｃ−ＲＥＶＥＲＢ１信号、Ｒ−ＲＥＶＥＲＢ１信号と同様に、ショータイム中の全送信データにゲイン補償データ及び位相角補償データを乗算して事前補償してから送信することは有効な対策である。それ以外の場合は従来通り事前補償せずにＩＦＦＴ２６部へ入力する。
【００５９】
ショータイム中の送信データを事前補償処理する場合は、ＩＦＦＴ部２６の前段に複素演算回路３５を配置し、コンステレーション符号化部２５から出力されたコンステレーションデータ、即ち複素数で表された送信データを複素演算回路３５に入力してサブキャリア単位でゲイン補償データ及び位相角補償データを乗算する。振幅及び位相角について事前補償された送信データをＩＦＦＴ部２６に入力して逆フーリエ変換してから回線上へ送信する。複素演算回路３５に設定するゲイン補償データ及び位相角補償データはＡＴＵ−ＣとＡＴＵ−Ｒとの距離に応じた適切なデータが設定される。
【００６０】
なお、いくつもの距離に応じた多数の事前補償テーブルを用意しておけば、より細かな対応が可能であるが、メモリ容量の増大又は回路規模の複雑化を招く。しかしながら、ＡＴＵ−ＣとＡＴＵ−Ｒとの距離が３ｋｍであるが、距離１ｋｍの事前補償テーブルを用いて事前補償したとしても、１ｋｍの通信路で受ける振幅減衰及び位相角シフトについては補償することができるのである程度の効果は期待できる。
【００６１】
以上の説明ではＡＤＳＬモデムを例に説明したが、他のタイプのＤＳＬに適用されるｘＤＳＬモデムにも同様に適用可能である。
【産業上の利用可能性】
【００６２】
本発明は、個々のサブキャリアで送信される送信データの振幅及び位相角を正しく受信側へ伝達できて通信距離を長くすることができ、メタルケーブルを使用したデジタル通信に適用可能である。
【図面の簡単な説明】
【００６３】
【図１】本発明の実施の形態に係る通信システムの概略構成図
【図２】図１に示すトランシーバの機能ブロック図
【図３】１ｋｍの回線でのゲイン補償データ及び位相角補償データのテーブル構成図
【図４】５ｋｍの回線でのゲイン補償データ及び位相角補償データのテーブル構成図
【図５】１ｋｍの回線での振幅減衰及び位相角シフトを示す図
【図６】５ｋｍの回線での振幅減衰及び位相角シフトを示す図
【図７】図５に対応した１ｋｍの回線での振幅減衰及び位相角シフトをサブキャリア単位で示す図
【図８】図６に対応した５ｋｍの回線での振幅減衰及び位相角シフトをサブキャリア単位で示す図
【図９】ハンドシェイク手順及びイニシャライズ手順の前半部を示すシーケンス図
【図１０】複素演算回路を配置した部分構成図
【符号の説明】
【００６４】
１  スプリッタ
２  ＡＤＳＬモデム装置
３  ユーザ端末
４  電話機
１１  トランシーバ
１２  ホスト
１３  ＡＦＥ
１４  アナログフィルタ
１５  ドライバ
１６  ハイブリッド
１７  レシーバ
１８  アナログフィルタ
２０  プロセッサ
２１  リードソロモン符号化部
２２  インターリーブ部
２３  トレリス符号化部
２４  トーンオーダリング部
２５  コンステレーション符号化部
２６  ＩＦＦＴ部
２７  ＦＦＴ部
２８  コンステレーション復号化／ＦＥＱ部
２９  トーンデオーダリング部
３０  ビタビ復号化部
３１  デインターリーブ部
３２  リードソロモン復号化部
３３  ＲＡＭ
３５  複素演算回路
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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