(57)【要約】  【課題】  両面印刷が可能な画像形成装置において、両面印刷時の一方の面の画像枠と他方の面の画像枠を用紙と同期させるとともに、片面印刷時の画像枠も両面印刷の画像枠と同様に同期させることが可能な画像形成装置を提供する。  【解決手段】  用紙Ｐの一方の端部を先端ＬＰにするとともに、この一方の端部に対向する他方の端部を後端ＴＰにして画像形成部に搬送して用紙の一方の面に画像を印刷する第１の印刷工程と、その後、この用紙をスイッチバックさせた状態から他方の端部を先端ＬＰにして画像形成部に再搬送して用紙の他方の面に画像を印刷する第２の印刷工程とで用紙の両面に画像を印刷する画像形成装置において、第１の印刷工程時に、四辺のうち用紙の他方の端部に平行でそれに対応する画像枠Ｉの辺ＴＩと用紙の他方の端部ＴＰとが一致するように補正して用紙の一方の面に画像を印刷する。【選択図】      図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
用紙の一方の端部を先端にするとともに、該一方の端部に対向する他方の端部を後端にして画像形成部に搬送して該用紙の一方の面に画像を印刷する第１の印刷工程と、その後、この用紙をスイッチバックさせた状態から前記他方の端部を先端にして画像形成部に再搬送して該用紙の他方の面に画像を印刷する第２の印刷工程とで用紙の両面に画像を印刷する画像形成装置において、
前記第１の印刷工程時に、四辺のうち前記用紙の他方の端部に平行でそれに対応する画像枠の辺と前記用紙の他方の端部とが一致するように補正して前記用紙の一方の面に画像を印刷することを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
前記補正は、前記用紙の位置を補正して行うことを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項３】
前記補正は、前記画像枠の位置を補正して行うことを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項４】
前記第１の印刷工程時に、前記画像が１８０度回転されて印刷されることを特徴とする請求項１乃至請求項３のいずれかに記載の画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、画像形成装置に係わり、特に、用紙の両面に画像を印刷する画像形成装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、画像形成装置で用紙の両面に画像を印刷する場合、まず、給紙装置から給紙された用紙の最初の印刷面に画像を印刷する。次に、ユーザは、画像が印刷された反対面に画像が形成されるように、その用紙を給紙装置あるいは手差しの給紙装置に載置して、印刷を行っていた。
【０００３】
ところが、ユーザが、このように一旦印刷された用紙を給紙装置に戻して再印刷を行う方法は、作業効率が悪く、用紙の面を間違えることも多々あって、印刷ミスが発生していた。この問題を改善するために、自動で両面印刷を行う画像形成装置が開発されて普及している。このような自動両面印刷が可能な画像形成装置の例を図５に基づいて説明する。
【０００４】
図５は、自動両面印刷が可能な画像形成装置の主要部概略を示す正面断面図である。ここでは、画像形成装置１０１としてプリンタを例に挙げて説明する。まず１枚目の用紙に片面印刷を行う場合、用紙Ｐを収納する給紙装置１０２から用紙Ｐが給紙され、レジストローラ１０３でタイミング合わせのために一旦停止してから、画像を形成する画像形成部１０４と転写ローラ１０５の間隙に再搬送されて、転写ローラ１０５に与えられた転写電圧によって、画像形成部１０４から画像が用紙Ｐに転写される。
【０００５】
その後、用紙Ｐは定着装置１０７に搬送されて画像が定着される。画像が印刷された用紙Ｐは、搬送路１０８ａ（図中、実線）を経由して、排出部１０９にフェースダウン排出される。尚、用紙Ｐが排出されたときに、画像形成面が下になる排出方法をフェースダウン排出と称する。フェースダウン排出によると、連続するページを若いページ順に排出することが可能である。以上が、用紙の片面に印刷が行われる片面印刷の場合である。
【０００６】
次に、両面印刷を行う場合、画像が画像形成部１０４で形成され、用紙Ｐが給紙装置１０２から給紙されて定着装置１０７に至るまでは、片面印刷の場合と同じである。ところが、両面印刷時の１回目では、搬送路１０８ｂ（図中、破線）を経由するため、画像が形成された用紙Ｐは、スイッチバックされて中間トレイ１１１に一旦収納される。この場合、用紙Ｐの印刷された面は下になっている。
【０００７】
その後、用紙Ｐに両面の２回目の印刷が行われるため、用紙Ｐは中間トレイ１１１から再給紙され、搬送路１０８ｃ（一点鎖線）を経由して、レジストローラ１０３で一旦停止する。画像形成部１０４で可視画像が形成されて、用紙Ｐの第１回目印刷面の反対面に転写される。その後、用紙Ｐは、定着装置１０７による定着プロセスを経て排出部１０９に排出される。排出時には、第２回目の印刷面が下になる。
【０００８】
上記したように、まず１枚目の用紙Ｐに片面印刷を行って、次に２枚目の用紙Ｐに両面印刷を行った時の画像に関する従来の問題点について、図５、図６、及び図７を参照して説明する。図６は、従来の片面と両面印刷が行われる場合の用紙Ｐ上の画像を表す図であり、（ａ）は倍率誤差が発生しない場合、（ｂ）は１枚目の用紙Ｐに片面印刷を行った場合、（ｃ）は２枚目の用紙Ｐに両面印刷の１回目の印刷を行った場合、（ｄ）は２枚目の用紙Ｐに両面印刷の２回目の印刷を行った場合をそれぞれ表す。矢印は、用紙Ｐの搬送方向を示している。
【０００９】
図６で、ＬＰは搬送される用紙Ｐの先端で、ＴＰはその後端である。Ｉは画像枠であるが用紙の枠と重なるため、破線の対角線で示す。ＬＩは画像枠の用紙Ｐ搬送方向の先端、ＴＩは画像枠の用紙Ｐ搬送方向の後端である。尚、今後の説明においては、特別に注釈しない限り、用紙先端ＬＰと画像枠先端ＬＩは、用紙Ｐの搬送方向に対して同期して印刷される。
【００１０】
画像形成部１０４において、図示しない感光体の周速や画像形成時のクロックがばらつかない限り、図６（ａ）に示すように、画像枠Ｉが用紙Ｐのサイズと同じである。また、各図面で例示する文字画像は、この画像枠Ｉ内に存するものとする。図６（ｂ）に示すように、まず１枚目の用紙Ｐに、文字画像「ア」が印刷される。この時、用紙Ｐは、図５に示すレジストローラ１０３によって、画像形成部１０４上の画像枠Ｉとタイミングが合わされて搬送される。すなわち、用紙先端ＬＰと画像枠先端ＬＩは同期するように制御される。
【００１１】
しかし、画像形成部１０４で形成される画像は、図示しない感光体の周速のばらつきや画像形成時のクロックのばらつきなどによって、画像形成の都度、伸びたり（拡大）、縮んだり（縮小）して倍率誤差が発生する。通常この倍率誤差は、画像形成装置ごとに異なるが、１つの画像形成装置においては一定の方向で、ほぼ一定の値である。すなわち、本来、画像枠Ｉは用紙と重なるように、画像枠先端ＬＩから始まり、図６（ａ）の画像枠後端ＴＩで終わる。しかし、実際には画像形成の都度、画像枠後端ＴＩは、変位位置ＳＩにくる（この例では縮小誤差）。
【００１２】
図６（ｃ）は、両面印刷時の１回目の印刷を示しており、２枚目の用紙Ｐに文字画像「ウ」が印刷される。この後、両面印刷時の２回目の印刷の場合、用紙Ｐが中間トレイ１１１にスイッチバックして収納されたとき、１回目の印刷時の用紙後端が、２回目の印刷時の用紙先端となるため、予め、印刷する文字画像「ウ」の画像を画像枠Ｉの中で１８０度回転しておく。その時、説明したように用紙先端ＬＰと画像枠先端ＬＩが同期される。この場合は、画像枠Ｉの中で「ウ」を１８０度回転しているため、「ウ」の下側が用紙先端ＬＰ側と同期される。そのため、用紙搬送方向とは逆方向にある画像枠後端ＴＩの部分は、前記倍率誤差のため変位位置ＳＩに位置する。
【００１３】
図６（ｄ）は、両面印刷時の２回目の印刷を示しており、上記した両面印刷の１回目が行われた用紙Ｐが中間トレイ１１１に収納されて、用紙Ｐの先端と後端が逆になるとともに、その面も逆になる。そして、１回目の印刷面の反対面に文字画像「イ」が印刷される。この時、説明したように用紙先端ＬＰと画像枠先端ＬＩは同期している。また、画像枠後端ＴＩは用紙後端ＴＰから変位位置ＳＩにシフトする。
【００１４】
図７は、１枚目の用紙に片面印刷された画像と、２枚目の用紙に両面印刷された画像とを比較するために並べた図である。１枚目の用紙Ｐの文字画像「ア」と２枚目の用紙Ｐの２回目に印刷した文字画像「イ」は、それぞれの用紙先端ＬＰと画像枠先端ＬＩは同期して一致しており、それぞれ変位位置ＳＩで終了している。しかし、２枚目の用紙Ｐの両面印刷の１回目に印刷した文字画像「ウ」は、印刷されたときに、その画像枠後端ＴＩが変位位置ＳＩ（図６（ｂ）参照）にあったことから、ユーザが２枚目の用紙Ｐを透かして見た場合、文字画像「イ」と「ウ」との先端は、倍率誤差Ｇずれている。つまり、両面印刷した画像は、一方の面の画像枠先端と他方の面の画像枠先端は、常に位置ずれしたものとなる。従って、他方の面の画像が透けて見える坪料１００ｇ／ｍ2程度以下の用紙に、同じ形式の表などを印刷した場合、画像先端のずれとともに、両面の罫線がずれて見え、非常に見苦しい画像になる。
【００１５】
特許文献１は、この問題を解決するために、両面印刷時の一方の面の画像と他方の面の画像が同期する方法を提案している。その方法を、図５、図８、及び図９を参照して説明する。図８は、特許文献１が提案する片面と両面印刷が行われる場合の用紙Ｐ上の画像を表す図であり、（ａ）は１枚目の用紙Ｐに片面印刷を行った場合、（ｂ）は２枚目の用紙Ｐに両面印刷の１回目の印刷を行った場合、（ｃ）は２枚目の用紙Ｐに両面印刷の２回目の印刷を行った場合をそれぞれ表す。矢印は、用紙Ｐの搬送方向を示している。図９は、図８で示した２枚目の用紙に両面印刷された画像を用紙Ｐの表裏に並べて示した図である。
【００１６】
図８（ａ）と図８（ｂ）に示される印刷は、それぞれ図６（ｂ）を使用して説明した従来の片面印刷と、図６（ｃ）を使用して説明した両面印刷の場合と同じであるため、その説明は省略する。特許文献１によると、図８（ｂ）に示す両面印刷の１回目の画像形成を行うときに、用紙後端ＴＰと変位位置ＳＩとの倍率誤差Ｇを検出する。その後、図８（ｃ）に示す２枚目の用紙Ｐに両面印刷の２回目の印刷を行う場合、用紙先端ＬＰから倍率誤差Ｇずらしたタイミングで用紙Ｐに画像枠Ｉが形成されるように、画像形成のタイミング或いはレジストローラ１０３のタイミングを調整して、画像枠先端ＬＩと用紙先端ＬＰとの相対的な位置補正を行う。
【００１７】
その結果、２枚目の用紙に両面印刷された画像は、図９に示すように、「イ」の用紙先端ＬＰと画像枠先端ＬＩとの倍率誤差Ｇと、「ウ」の用紙後端ＴＰと画像枠後端ＴＩ（図８（ｂ）参照）の倍率誤差Ｇとは同じ量になる。そのため、両面印刷時の一方の面の画像枠と他方の面の画像枠は、画像先端から同期したものとなって、従来の技術で問題となっていた、画像枠先端のずれとともに、用紙両面の罫線がずれる問題を解決することが可能になる。
【特許文献１】特許第２９１５９２５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１８】
しかし、特許文献１が開示する両面印刷の画像を同期させる方法によると、両面印刷の一方の面の画像枠と他方の面の画像枠は、図９に示したように同期するものの、片面印刷と両面印刷が混在する場合は、片面印刷の画像枠と両面印刷の画像枠との間にずれが生じる。図８を使用して説明した、１枚目の用紙に片面印刷をして、２枚目の用紙に両面印刷をする印刷ジョブの場合、その仕上がりを並べて比べると図１０に示すようになる。（ａ）は片面印刷の場合、（ｂ）は両面印刷の場合である。
【００１９】
図１０（ａ）から明らかなように、片面印刷の場合、画像枠先端ＬＩは用紙先端ＬＰと同期している。しかし、図１０（ｂ）が示すように、両面印刷の場合、一方の面（文字ウ）の画像枠のずれと他方の面（文字イ）の画像枠のずれは、用紙先端ＬＰから倍率誤差Ｇの位置にある。つまり、片面印刷時と両面印刷時それぞれの画像枠は、倍率誤差Ｇずれることになる。
【００２０】
特許文献１に説明されているように、例えば倍率誤差が１％の場合、Ａ４サイズにおける倍率誤差Ｇは最大３ｍｍ、Ａ３サイズでは最大４ｍｍになり、１つの書類中、片面印刷用紙と両面印刷用紙が混在する場合は、画像の同期ずれは大変見苦しいものになる。ユーザによっては、画像形成装置の故障と判断されて、不要な保守点検訪問を要請されることにもつながる。
【００２１】
本発明は、このような状況に鑑みなされたものであり、両面印刷が可能な画像形成装置において、両面印刷時の一方の面の画像枠と他方の面の画像枠を用紙と同期させるとともに、片面印刷時の画像枠も両面印刷の画像枠と同様に同期させることが可能な画像形成装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００２２】
上記目的を達成するために、本発明では、用紙の一方の端部を先端にするとともに、該一方の端部に対向する他方の端部を後端にして画像形成部に搬送して該用紙の一方の面に画像を印刷する第１の印刷工程と、その後、この用紙をスイッチバックさせた状態から他方の端部を先端にして画像形成部に再搬送して該用紙の他方の面に画像を印刷する第２の印刷工程とで用紙の両面に画像を印刷する画像形成装置において、第１の印刷工程時に、四辺のうち用紙の他方の端部に平行でそれに対応する画像枠の辺と用紙の他方の端部とが一致するように補正して用紙の一方の面に画像を印刷させる。
【００２３】
また、本発明による画像形成装置は、補正時に、用紙の位置を補正して行うように構成される。
【００２４】
或いは、本発明による画像形成装置は、補正時に、画像枠の位置を補正して行うように構成される。
【００２５】
更に、本発明による画像形成装置において、第１の印刷工程時に、画像が１８０度回転されて印刷が行われる。
【発明の効果】
【００２６】
本発明による画像形成装置によると、両面印刷時の第１の印刷工程中に用紙と画像位置の相対補正を行うため、両面印刷の裏表の画像の同期とともに、片面印刷の画像との同期をとることが可能になる。そのため、それぞれの画像が相対的にずれることによる印刷の見苦しさを解消し、ユーザが画像形成装置の不具合と判断する可能性をも減少させることが可能になる。
【００２７】
また、本発明による画像形成装置によると、両面印刷時の第１の印刷工程中に用紙の位置によって補正を行うため、給紙或いは再搬送時のタイミングを変えるだけの簡単な制御で、本発明の実施が可能である。
【００２８】
更に、本発明による画像形成装置によると、両面印刷時の第１の印刷工程中に画像枠の位置によって補正を行う場合は、画像形成用のクロックのタイミングを変更して制御するため、より微細な位置の補正が可能となる。
【００２９】
更に、本発明による画像形成装置によると、両面印刷時の第１の印刷工程中に画像が１８０度回転されるため、両面印刷や片面印刷において全ての画像を同じ方向にそろえることが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３０】
以下、本発明の詳細を添付図面に基づいて説明する。図１は、本発明の実施形態を説明するための画像形成装置の主要部を示す正面透過図である。ここでは、画像形成装置としてプリンタを使用し、１枚目の用紙に片面で、２枚目の用紙に両面で印刷する場合を例に挙げて説明する。従って、印刷のための画像は、図示しない情報処理装置などから印刷データとして画像形成装置に送信されてくるものとする。
【００３１】
図１において、画像形成装置１は、矢印方向に回転する感光体２上に画像を形成するため、感光体２の表面を帯電装置３で帯電させて、帯電された感光体２を露光装置４（この例では、ＬＥＤヘッド）で露光して静電潜像を形成する。その静電潜像は現像装置６のトナーによって現像されて、感光体２上に可視画像が形成される。尚、感光体２と帯電装置３と現像装置６と後述するクリーニング装置１１で、所謂画像形成部５を形成する。また、画像形成部５は露光装置４を含む場合もある。ほぼ同時に、用紙Ｐを収納する給紙装置７から１枚目の用紙Ｐが給紙され、レジストローラ８でタイミング合わせのために一旦停止される。
【００３２】
用紙Ｐは静電潜像と同期されたのち、感光体２と転写ローラ９の間隙に再搬送される。そして、転写ローラ９に与えられた転写電圧によって、感光体２上の可視画像が用紙Ｐに転写される。尚、転写されなかった感光体２上のトナーや電荷は、クリーニング装置１１によって除去される。その後、用紙Ｐは定着装置１２に搬送され、用紙Ｐ上のトナーが熱と圧力によって定着される。画像が印刷された用紙Ｐは、定着後ローラ１３を経由後、第１分岐装置１７が破線位置にあるため、排出ローラ１４によって搬送されて、排出部１５に排出される。以上が、用紙の片面に印刷が行われる片面印刷の場合であり、用紙は搬送路１８ａ（破線）、第１分岐装置１７の破線位置、搬送路１８ｂ（実線）を経由する。
【００３３】
次に、両面印刷を行う場合、２枚目の用紙Ｐが給紙装置７から給紙される。この時、感光体２上で画像形成も始まっているが、露光装置４による画像形成タイミングが調整されて、後述するように感光体２上の静電潜像の位置が補正される。その後転写ローラ９によって可視画像が用紙Ｐに転写され、定着装置１２で定着後、定着後ローラ１３に至る。ここまでは、前記静電潜像の位置補正を除き、片面印刷の場合と同じである。ところが、両面印刷時の１回目では、第１分岐装置１７が実線の位置にあるため、画像が形成された用紙Ｐは、図中、下方に分岐されてガイドローラ２０、２１、２２によって搬送される。つまり、搬送路１８ｃ（一点鎖線）を経由する。そして、第２分岐装置２３が実線位置にあるため、用紙Ｐは一旦、中間トレイ２４に収納される。この場合、用紙Ｐの印刷された面は下になっている。
【００３４】
その後、用紙Ｐに両面の２回目の印刷が行われるため、第２分岐装置２３は破線位置に切り替わり、用紙Ｐが中間トレイ２４から再給紙され搬送路１８ｄ（二点鎖線）を経由して、レジストローラ８で一旦停止する。レジストローラ８から再搬送後、感光体２上の可視画像が転写ローラ９によって、用紙Ｐの両面時１回目印刷の反対面に転写される。その後、用紙Ｐは、定着装置１２、定着後ローラ１３、第１分岐装置１７（破線位置）、排出ローラ１４を経由して排出部１５に排出される。排出時には、第２回目の印刷面が下になる。これらの制御は、画像形成装置１の制御部２５によって行われる。
【００３５】
上記したように、まず１枚目の用紙Ｐに片面印刷を行って、次に２枚目の用紙Ｐに両面印刷を行った時の画像位置について、図１、図２、及び図３を参照して説明する。図２は、本実施形態の画像形成装置１で片面と両面印刷が行われる場合の用紙Ｐ上の画像を表す図であり、（ａ）は１枚目の用紙Ｐに片面印刷を行った場合、（ｂ）は２枚目の用紙Ｐに両面印刷の１回目の印刷を行った場合、（ｃ）は２枚目の用紙Ｐに両面印刷の２回目の印刷を行った場合をそれぞれ表す。矢印は、用紙Ｐの搬送方向を示している。
【００３６】
図２で、ＬＰは搬送される用紙Ｐの先端で、ＴＰはその後端である。Ｉは画像枠であるが用紙の枠と重なるため、破線の対角線で示す。ＬＩは画像枠の用紙Ｐ搬送方向の先端、ＴＩは画像枠の用紙Ｐ搬送方向の後端である。尚、今後の説明においては、特別に注釈しない限り、用紙先端ＬＰと画像枠先端ＬＩは、用紙Ｐの搬送方向に対して同期して印刷される。
【００３７】
図２（ａ）に示すように、まず１枚目の用紙Ｐに、文字画像「ア」が印刷される。この時、用紙Ｐは、図１に示すレジストローラ８で、感光体２上の画像枠Ｉとタイミングが合わされて搬送される。すなわち、用紙先端ＬＰと画像枠先端ＬＩは同期するように制御される。しかし、感光体２上に形成される画像は、感光体２の周速のばらつきや画像形成時のクロックのばらつきなどによって、画像形成の都度、伸びたり（拡大）、縮んだり（縮小）して倍率誤差が発生する。通常この倍率誤差は、画像形成装置ごとに異なるが、１つの画像形成装置においては、一定方向で、ほぼ一定の値である。すなわち、本来、画像枠Ｉは用紙と重なるように、画像枠先端ＬＩから始まり、用紙後端ＴＰと同期した画像枠後端ＴＩで終わる。しかし、実際には画像形成の都度、画像枠後端ＴＩは、変位位置ＳＩにシフトする（この例では縮小誤差）。
【００３８】
図２（ｂ）は、両面印刷時の１回目の印刷を示しており、２枚目の用紙Ｐに文字画像「ウ」が印刷される。この後、両面印刷時の２回目の印刷の場合、用紙Ｐが中間トレイ２４にスイッチバックして収納されたとき、１回目の印刷時の用紙後端が、２回目の印刷時の用紙先端となるため、予め、印刷する文字画像「ウ」の画像を画像枠Ｉの中で１８０度回転しておく。その時、従来の技術であれば、図６（ｃ）を使用して説明したように、用紙先端ＬＰと画像枠先端ＬＩが同期される。この場合は、画像枠Ｉの中で「ウ」を１８０度回転しているため、「ウ」の下側が用紙先端ＬＰと同期される。そのため、用紙搬送方向とは逆方向にある画像枠後端ＴＩの部分は、前記倍率誤差のため変位位置ＳＩに位置する。
【００３９】
しかし、本実施形態では、図２（ａ）に示す倍率誤差Ｇを予め計測してメモリに保存しているため、その倍率誤差Ｇだけ、感光体２上での潜像形成を遅らせるように画像形成時のクロックを制御する。すなわち、露光装置４による書き込み開始タイミングを調整して、感光体２上での画像が用紙Ｐに対して倍率誤差Ｇずれるように補正する。または、レジストローラ８で一旦停止する用紙Ｐの再搬送開始タイミングを調整して、倍率誤差Ｇを補正することも可能である。更に、倍率誤差Ｇは画像形成装置１個々によって異なるため、工場における調整時に計測しておき、画像形成装置１の制御部２５が有する動作パラメータなどを記憶する図示しないフラッシュメモリなどに記憶させておく。さらに、画像形成装置１が設置された場合に、その動作環境によって倍率誤差Ｇが若干変化する場合もあるので、画像形成装置１の保守要員が図示しない操作パネルを介して再設定できるようにしてもよい。
【００４０】
図２（ｃ）は、両面印刷時の２回目の印刷を示しており、上記した両面印刷の１回目が行われた用紙Ｐが中間トレイ２４に収納されて、用紙Ｐの先端と後端が逆になるとともに、その面も逆になる。そして、１回目の印刷面の反対面に文字画像「イ」が印刷される。この時、説明したように用紙先端ＬＰと画像枠先端ＬＩは同期している。また、画像枠後端ＴＩは用紙後端ＴＰからずれて変位位置ＳＩにシフトする。
【００４１】
図３は、１枚目の用紙に片面印刷された画像と、２枚目の用紙に両面印刷された画像とを比較するために並べた図である。１枚目の用紙Ｐの文字画像「ア」と、２枚目の用紙Ｐに両面印刷した文字画像「ウ」と「イ」とは、それぞれの用紙先端ＬＰと画像枠先端ＬＩが全て同期して一致しており、同じ変位位置ＳＩで終了している。
【００４２】
以上、用紙と画像を参照しながら本発明の実施形態を説明したが、次に、図１と、図４に示す印刷時のフローチャートを基に説明を行う。最初のＳ１（ステップ）で、工場調整時或いは保守点検時に、倍率誤差Ｇを測定して、画像形成装置１のメモリに保存する。この倍率誤差Ｇは前記したように、画像形成装置１ごとには異なるが、１つの装置内ではほぼ一定の値を示す。次に、Ｓ２で画像形成装置１が使用場所に設置されて、ユーザが使用できる環境が整う。なお、Ｓ１のステップを、画像形成装置１の設置後に行うことも可能である。
【００４３】
Ｓ３で、ユーザが印刷を開始する。すると、Ｓ４でその印刷が、両面印刷か片面印刷であるか判断され、片面印刷の場合はＳ３０に分岐し、両面印刷の場合はＳ５に移行する。片面印刷の場合、Ｓ３０で、用紙が給紙装置７から給紙され、Ｓ２１で、画像の画像枠先端位置と用紙の先端位置とを一致させようにして印刷し、Ｓ２３で片面印刷された用紙を排出する。
【００４４】
Ｓ４で両面印刷であると判断されると、Ｓ５で、両面印刷における１回目の印刷か２回目の印刷かが判断される。１回目の印刷の場合は、Ｓ６で、画像を画像枠Ｉ内で１８０度回転させる。この場合、印刷データが情報処理装置から送られてくる場合は、情報処理装置で画像を回転させてもよいし、画像形成装置１で回転させてもよい。その後、Ｓ７で、用紙後端と画像枠後端位置とを一致させるように、用紙先端と画像枠先端位置を相対的に、前記メモリに保存されている倍率誤差Ｇの量だけずらす。この場合、画像形成装置１の構成によっては、用紙の搬送タイミングを調整し、用紙の位置を相対的にずらしてもよい。或いは、画像形成に係わるクロックを調整して、画像の位置を相対的にずらしてもよい。その後、Ｓ９で、画像が形成された用紙をスイッチバックして中間トレイ２４に一時的に収納する。
【００４５】
Ｓ５で、両面印刷における２回目の印刷と判断された場合は、Ｓ２０で、１回目の印刷が終了した用紙が中間トレイ２４から再給紙される。そして、Ｓ２１で、その用紙の先端位置と画像枠先端位置とが同期するように印刷が行われる。Ｓ２３で、両面印刷が完了した用紙が排出される。
【００４６】
以上、発明の実施形態を、具体的な画像形成装置１の構成に基づいて説明したが、本発明はこの例示した構成に限定されないことは言うまでもない。また、画像形成装置１の例としてプリンタを取り上げて説明したが、複写機能、ファックス機能、ネットワーク機能、更にはＥメール機能などを有した、複写機、ファクシミリ装置、或いは、所謂複合機であっても、実施可能であることは明らかである。
【００４７】
以上説明したように、本発明を実施すると、片面印刷、両面印刷のいずれの印刷においても、画像形成装置の倍率誤差の如何に関わらず、用紙先端と画像枠先端とが同期した印刷を行うことが可能になる。
【図面の簡単な説明】
【００４８】
【図１】本発明の実施形態を説明するための画像形成装置の主要部を示す正面透過図である。
【図２】本実施形態の画像形成装置１で片面と両面印刷が行われる場合の用紙Ｐ上の画像を表す図であり、（ａ）は１枚目の用紙Ｐに片面印刷を行った場合、（ｂ）は２枚目の用紙Ｐに両面印刷の１回目の印刷を行った場合、（ｃ）は２枚目の用紙Ｐに両面印刷の２回目の印刷を行った場合をそれぞれ表す。
【図３】１枚目の用紙に片面印刷された画像と、２枚目の用紙に両面印刷された画像とを比較するために並べた図である。
【図４】図４に示す印刷のフローチャートである。
【図５】自動両面印刷が可能な画像形成装置の主要部概略を示す正面断面図である。
【図６】従来の片面と両面印刷が行われる場合の用紙Ｐ上の画像を表す図であり、（ａ）は倍率誤差が発生しない場合、（ｂ）は１枚目の用紙Ｐに片面印刷を行った場合、（ｃ）は２枚目の用紙Ｐに両面印刷の１回目の印刷を行った場合、（ｄ）は２枚目の用紙Ｐに両面印刷の２回目の印刷を行った場合をそれぞれ表す。
【図７】１枚目の用紙に片面印刷された画像と、２枚目の用紙に両面印刷された画像とを比較するために並べた図である。
【図８】特許文献１が提案する片面と両面印刷が行われる場合の用紙Ｐ上の画像を表す図であり、（ａ）は１枚目の用紙Ｐに片面印刷を行った場合、（ｂ）は２枚目の用紙Ｐに両面印刷の１回目の印刷を行った場合、（ｃ）は２枚目の用紙Ｐに両面印刷の２回目の印刷を行った場合をそれぞれ表す。
【図９】図８で示した２枚目の用紙に両面印刷された画像を用紙Ｐの表裏に並べて示した図である。
【図１０】図８を使用して説明した片面印刷と両面印刷の仕上がりを並べて比べた図で、（ａ）は片面印刷の場合、（ｂ）は両面印刷の場合である。
【符号の説明】
【００４９】
１    画像形成装置
２    感光体
３    帯電装置
４    露光装置
５    画像形成部
６    現像装置
７    給紙装置
８    レジストローラ
９    転写ローラ
１１  クリーニング装置
１２  定着装置
１３  定着後ローラ
１４  排出ローラ
１５  排出部
１７  第１分岐装置
１８ａ、１８ｂ、１８ｃ、１８ｄ  搬送路
２０、２１、２２  ガイドローラ
２３  第２分岐装置
２４  中間トレイ
２５  制御部
１０１  画像形成装置
１０２  給紙装置
１０３  レジストローラ
１０４  画像形成部
１０５  転写ローラ
１０７  定着装置
１０８ａ、１０８ｂ、１０８ｃ  搬送路
１０９  排出部
１１１  中間トレイ
Ｇ    倍率誤差
Ｉ    画像枠
ＬＩ  画像枠先端
ＬＰ  用紙先端
Ｐ    用紙
ＳＩ  変位位置
ＴＩ  画像枠後端
ＴＰ  用紙後端
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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