(57)【要約】【課題】  被処理体に塗布したときに均一且つ十分な厚さの油膜を形成することができ、油膜切れを生じることなくさびの発生を十分に防止することが可能なさび止め油組成物、並びにそのさび止め油組成物を用いたさび止め方法を提供すること。【解決手段】  所定基油と、組成物全量基準で１〜４０質量％のさび止め剤と、を含有し、かつ４０℃における動粘度が１００〜１０００ｍｍ２／ｓであることを特徴とするさび止め油組成物。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定基油と、組成物全量基準で１〜４０質量％のさび止め剤と、を含有し、かつ４０℃における動粘度が１００〜１０００ｍｍ２／ｓであることを特徴とするさび止め油組成物。
【請求項２】
所定基油と、組成物全量基準で１〜４０質量％のさび止め剤と、を含有し、かつ４０℃における動粘度が１００〜１０００ｍｍ２／ｓであるさび止め油組成物を準備する工程と、
前記さび止め油組成物を加熱してその動粘度を５０ｍｍ２／ｓ以下とし、被処理体に塗布する工程と、
を有することを特徴とするさび止め方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はさび止め油組成物及びさび止め方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、自動車用部品、冷延鋼板、熱延後半、めっき鋼板、軸受部品、建築用鋼材、精密部品等の金属性部材においては、さびの発生を防止するために、さび止め油が使用されている（例えば、特許文献１を参照）。
【特許文献１】特開平９−２７９３６８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、上記従来のさび止め油であっても、さびの発生を十分に防止できない場合があった。
【０００４】
そこで本発明者らは、先ず、従来のさび止め油を用いた場合にさびが発生する原因について検討した。その結果、従来のさび止め油を金属製部材に塗布すると、塗布する部位によって油膜厚さに差が生じて油膜切れが起こりやすいため、さび止め油が有するさび止め性が十分に発揮できないことを見出した。
【０００５】
本発明は、上記従来技術が有する課題に鑑みてなされたものであり、被処理体に塗布したときに均一且つ十分な厚さの油膜を形成することができ、油膜切れを生じることなくさびの発生を十分に防止することが可能なさび止め油組成物、並びにそのさび止め油組成物を用いたさび止め方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明者らは、上記目的を達成すべく鋭意検討した結果、さび止め油組成物中のさび止め剤の含有量及び組成物の４０℃における動粘度をそれぞれ特定範囲内とすることにより上記課題が解決されることを見出し、本発明を完成するに至った。
【０００７】
すなわち、本発明のさび止め油組成物は、所定基油と、組成物全量基準で１〜４０質量％のさび止め剤と、を含有し、かつ４０℃における動粘度が１００〜１０００ｍｍ２／ｓであることを特徴とする。
【０００８】
このように、さび止め油組成物中のさび止め剤の含有量及び組成物の４０℃における動粘度をそれぞれ上記の範囲内とすることで、被処理体に塗布したときに均一且つ十分な厚さの油膜が形成されるため、油膜切れを生じることなくさびの発生を十分に防止することが可能となる。
【０００９】
また、本発明のさび止め方法は、所定基油と、組成物全量基準で１〜４０質量％のさび止め剤と、を含有し、かつ４０℃における動粘度が１００〜１０００ｍｍ２／ｓであるさび止め油組成物を準備する工程と、そのさび止め油組成物を加熱してその動粘度を５０ｍｍ２／ｓ以下とし、被処理体に塗布する工程と、を有することを特徴とする。
【００１０】
このように、上記本発明のさび止め油組成物を加熱してその動粘度を５０ｍｍ２／ｓ以下とすることで、当該組成物を被処理体に容易に且つ確実に塗布することができる。また、塗布された当該組成物は自然冷却により高粘度化して均一且つ十分な厚さの油膜を形成するため、油膜切れを生じることなくさびの発生を十分に防止することができる。
【００１１】
なお、従来、金属性部材等のさび止めを行う際には、被処理体に塗布する際の作業性の点から、４０℃における動粘度が１〜３０ｍｍ２／ｓのさび止め油が一般的に使用されている。しかしこのような低粘度のさび止め油では、油膜の厚さにむらが生じやすく、油膜切れが起こりやすいため、さびの発生を十分に防止することができない。
【発明の効果】
【００１２】
本発明のさび止め油組成物によれば、油膜切れを生じることなくさびの発生を十分に防止することが可能となる。また、本発明のさび止め方法によれば、上記本発明のさび止め油組成物の被処理体への塗布を容易に且つ確実に行うことができ、当該さび止め油組成物による優れたさび止め性を効果的に得ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
以下、本発明の好適な実施形態について詳細に説明する。
【００１４】
本発明のさび止め油組成物は、上述の通り、所定基油と、組成物全量基準で１〜４０質量％のさび止め剤と、を含有し、かつ４０℃における動粘度が１００〜１０００ｍｍ２／ｓのものである。
【００１５】
本発明で用いられる基油は、さび止め油組成物の動粘度が上記範囲内である限り特に制限されず、鉱油又は合成油のいずれであってもよく、また、鉱油と合成油との混合油であってもよい。
【００１６】
鉱油としては、具体的には、原油を常圧蒸留及び減圧蒸留して得られた潤滑油留分に対して、溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、溶剤脱ろう、接触脱ろう、水素化精製、硫酸洗浄、白土処理の１種もしくは２種以上の精製手段を適宜組み合わせて適用して得られるパラフィン系又はナフテン系の鉱油等が挙げられる。
【００１７】
また、合成油としては、ポリオレフィン、アルキルベンゼン等が好適に使用される。
【００１８】
ポリオレフィンとしては、炭素数２〜１６、好ましくは炭素数２〜１２のオレフィンモノマーを単独重合又は共重合したもの、並びにこれらの重合体の水素化物等が挙げられる。なお、ポリオレフィンが構造の異なるオレフィンモノマーの共重合体である場合、その共重合体におけるモノマー比やモノマー配列には特に制限はなく、ランダム共重合体、交互共重合体及びブロック共重合体のうちのいずれであってもよい。また、前記オレフィンモノマーは、α−オレフィン、内部オレフィン、直鎖状オレフィン、分岐鎖状オレフィンのうちのいずれであってもよい。このようなオレフィンモノマーとしては、具体的には、エチレン、プロピレン、１−ブテン、２−ブテン、イソブテン、直鎖状又は分岐鎖状のペンテン（α−オレフィン、内部オレフィンを含む）、直鎖状又は分岐鎖状のヘキセン（α−オレフィン、内部オレフィンを含む）、直鎖状又は分岐鎖状のヘプテン（α−オレフィン、内部オレフィンを含む）、直鎖状又は分岐鎖状のオクテン（α−オレフィン、内部オレフィンを含む）、直鎖状又は分岐鎖状のノネン（α−オレフィン、内部オレフィンを含む）、直鎖状又は分岐鎖状のデセン（α−オレフィン、内部オレフィンを含む）、直鎖状又は分岐鎖状のウンデセン（α−オレフィン、内部オレフィンを含む）、直鎖状又は分岐鎖状のドデセン（α−オレフィン、内部オレフィンを含む）、直鎖状又は分岐鎖状のトリデセン（α−オレフィン、内部オレフィンを含む）、直鎖状又は分岐鎖状のテトラデセン（α−オレフィン、内部オレフィンを含む）、直鎖状又は分岐鎖状のペンタデセン（α−オレフィン、内部オレフィンを含む）、直鎖状又は分岐鎖状のヘキサデセン（α−オレフィン、内部オレフィンを含む）及びこれらの混合物等が挙げられるが、これらの中でも、エチレン、プロピレン、１−ブテン、２−ブテン、イソブテン、炭素数５〜１２のα−オレフィン及びこれらの混合物等が好ましく用いられる。さらに、炭素数５〜１２のα−オレフィンの中でも、１−オクテン、１−デセン、１−ドデセン及びこれらの混合物等がより好ましい。
【００１９】
上記したポリオレフィンは従来公知の製造することができる。具体的には例えば、無触媒による熱反応によって製造することができるほか、過酸化ベンゾイル等の有機過酸化物触媒；塩化アルミニウム、塩化アルミニウム−多価アルコール系、塩化アルミニウム−四塩化チタン系、塩化アルミニウム−アルキル錫ハライド系、フッ化ホウ素等のフリーデルクラフツ型触媒；有機塩化アルミニウム−四塩化チタン系、有機アルミニウム−四塩化チタン系等のチーグラー型触媒；アルミノキサン−ジルコノセン系、イオン性化合物−ジルコノセン系等のメタロセン型触媒；塩化アルミニウム−塩基系、フッ化ホウ素−塩基系等のルイス酸コンプレックス型触媒、等の公知の触媒を用いて、上記のオレフィンを単独重合又は共重合させることによって目的のポリオレフィンを製造することができる。
【００２０】
このような方法により得られるポリオレフィンは、通常、二重結合を有しているが、本発明においてはこれらのポリオレフィン中の二重結合炭素を水素化した、いわゆるポリオレフィンの水素化物を基油として用いることが好ましい。ポリオレフィンの水素化物を用いると、得られるさび止め油組成物の熱・酸化安定性が向上する傾向にある。なお、ポリオレフィンの水素化物は、例えば、ポリオレフィンを公知の水素化触媒の存在下で水素で水素化し、ポリオレフィン中に存在する二重結合を飽和化することによって得ることができる。また、オレフィンの重合反応を行う際に、使用する触媒を選択することによって、オレフィンの重合と重合体の水素化といった２工程を経ることなく、オレフィンの重合と重合体中に存在する二重結合の水素化を１工程で完遂させることも可能である。
【００２１】
本発明において基油として好適に使用されるポリオレフィンの中にあって、エチレン−プロピレン共重合体、ポリブテン（ナフサ熱分解の際に副生するブタン−ブテン留分（１−ブテン、２−ブテン及びイソブテンの混合物）の重合によって得られる共重合体）、１−オクテンオリゴマー、１−デセンオリゴマー、１−ドデセンオリゴマー並びにこれらの水素化物、さらにはこれらの混合物等は熱・酸化安定性、粘度−温度特性、低温流動性に優れている点で好ましく、特にエチレン−プロピレン共重合体水素化物、ポリブテン水素化物、１−オクテンオリゴマー水素化物、１−デセンオリゴマー水素化物、１−ドデセンオリゴマー水素化物並びにこれらの混合物がより好ましい。なお、潤滑油用基油として市販されているエチレン−プロピレン共重合体、ポリブテン及びポリ−α−オレフィン等の合成油は、通常、その二重結合が既に水素化されているものであり、本発明においてはこれらの市販品も基油として用いることができる。
【００２２】
また、本発明にかかる基油として好適に使用されるアルキルベンゼンとしては、分子中に炭素数１〜４０のアルキル基を１〜４個有するものが好ましい。ここでいう炭素数１〜４０のアルキル基としては、具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基（すべての異性体を含む）、ブチル基（すべての異性体を含む）、ペンチル基（すべての異性体を含む）、ヘキシル基（すべての異性体を含む）、ヘプチル基（すべての異性体を含む）、オクチル基（すべての異性体を含む）、ノニル基（すべての異性体を含む）、デシル基（すべての異性体を含む）、ウンデシル基（すべての異性体を含む）、ドデシル基（すべての異性体を含む）、トリデシル基（すべての異性体を含む）、テトラデシル基（すべての異性体を含む）、ペンタデシル基（すべての異性体を含む）、ヘキサデシル基（すべての異性体を含む）、ヘプタデシル基（すべての異性体を含む）、オクタデシル基（すべての異性体を含む）、ノナデシル基（すべての異性体を含む）、イコシル基（すべての異性体を含む）、ヘンイコシル基（すべての異性体を含む）、ドコシル基（すべての異性体を含む）、トリコシル基（すべての異性体を含む）、テトラコシル基（すべての異性体を含む）、ペンタコシル基（すべての異性体を含む）、ヘキサコシル基（すべての異性体を含む）、ヘプタコシル基（すべての異性体を含む）、オクタコシル基（すべての異性体を含む）、ノナコシル基（すべての異性体を含む）、トリアコンチル基（すべての異性体を含む）、ヘントリアコンチル基（すべての異性体を含む）、ドトリアコンチル基（すべての異性体を含む）、トリトリアコンチル基（すべての異性体を含む）、テトラトリアコンチル基（すべての異性体を含む）、ペンタトリアコンチル基（すべての異性体を含む）、ヘキサトリアコンチル基（すべての異性体を含む）、ヘプタトリアコンチル基（すべての異性体を含む）、オクタトリアコンチル基（すべての異性体を含む）、ノナトリアコンチル基（すべての異性体を含む）、テトラコンチル基（すべての異性体を含む）等が挙げられる。また、本発明にかかるアルキルベンゼンのアルキル基は直鎖状であっても分岐鎖状であってもよいが、安定性、粘度特性等の点から分岐鎖状のアルキル基が好ましく、特に入手が容易であるという点から、プロピレン、ブテン、イソブチレン等のオレフィンのオリゴマーから誘導される分岐鎖状アルキル基がより好ましい。
【００２３】
本発明において使用されるアルキルベンゼン中のアルキル基の個数は１〜４個が好ましいが、安定性、入手可能性の点から１個又は２個のアルキル基を有するアルキルベンゼン、すなわちモノアルキルベンゼン、ジアルキルベンゼン、又はこれらの混合物が最も好ましい。また、アルキルベンゼンとしては、単一の構造のアルキルベンゼンだけでなく、異なる構造を有するアルキルベンゼンの混合物であっても良い。
【００２４】
本発明にかかるアルキルベンゼンは、例えば、芳香族化合物を原料とし、アルキル化剤及びアルキル化触媒を用いて製造することができる。ここで、原料として使用される芳香族化合物としては、具体的には、ベンゼン、トルエン、キシレン、エチルベンゼン、メチルエチルベンゼン、ジエチルベンゼン、及びこれらの混合物等が挙げられる。またアルキル化剤としては、具体的には、エチレン、プロピレン、ブテン、イソブチレン等の低級モノオレフィン、好ましくはプロピレンの重合によって得られる炭素数６〜４０の直鎖状又は分枝鎖状のオレフィン；ワックス、重質油、石油留分、ポリエチレン、ポリプロピレン等の熱分解によって得られる炭素数６〜４０の直鎖状又は分岐鎖状のオレフィン；灯油、軽油等の石油留分からｎ−パラフィンを分離し、これを触媒によりオレフィン化することによって得られる炭素数９〜４０の直鎖状オレフィン、及びこれらの混合物等が挙げられる。さらにまた、アルキル化の際のアルキル化触媒としては、塩化アルミニウム、塩化亜鉛等のフリーデルクラフツ型触媒；硫酸、リン酸、ケイタングステン酸、フッ化水素酸、活性白土等の酸性触媒、等の公知の触媒が挙げられる。
【００２５】
本発明においては、上記した各種基油を単独で用いてもよく、２種以上の基油を混合して用いてもよい。また、本発明のさび止め油組成物における上記基油の含有量は、さび止め剤を除く残部とすることができる。また、本発明のさび止め油組成物は、後述する他の添加剤を含有することができ、その場合はさび止め剤及び他の添加剤を除く残部とすることができる。
【００２６】
また、本発明で用いられるさび止め剤としては特に制限はないが、スルホン酸塩、カルボン酸、カルボン酸塩、エステル、ザルコシン、アミン、ホウ素化合物が好ましく用いられる。
【００２７】
スルホン酸塩の好ましい例としては、スルホン酸アルカリ金属塩、スルホン酸アルカリ土類金属塩及びスルホン酸アミン塩が挙げられる。スルホン酸塩はいずれも人体や生態系に対して十分に高い安全性を有するものであり、アルカリ金属、アルカリ土類金属またはアミンとスルホン酸とを反応させることにより得ることができる。
【００２８】
スルホン酸塩を構成するアルカリ金属としてはナトリウム、カリウム等、アルカリ土類金属としてはマグネシウム、カルシウム、バリウム等、がそれぞれ挙げられ、これらの中でもナトリウム、カリウム、カルシウムが好ましい。
【００２９】
また、アミンとしては、モノアミン、ポリアミン、アルカノールアミン等が挙げられる。前記モノアミンとしては、具体的には、モノメチルアミン、ジメチルアミン、トリメチルアミン、モノエチルアミン、ジエチルアミン、トリエチルアミン、モノプロピルアミン（全ての異性体を含む）、ジプロピルアミン（全ての異性体を含む）、トリプロピルアミン（全ての異性体を含む）、モノブチルアミン（全ての異性体を含む）、ジブチルアミン（全ての異性体を含む）、トリブチルアミン（全ての異性体を含む）、モノペンチルアミン（全ての異性体を含む）、ジペンチルアミン（全ての異性体を含む）、トリペンチルアミン（全ての異性体を含む）、モノヘキシルアミン（全ての異性体を含む）、ジヘキシルアミン（全ての異性体を含む）、モノヘプチルアミン（全ての異性体を含む）、ジヘプチルアミン（全ての異性体を含む）、モノオクチルアミン（全ての異性体を含む）、ジオクチルアミン（全ての異性体を含む）、モノノニルアミン（全ての異性体を含む）、モノデシルアミン（全ての異性体を含む）、モノウンデシル（全ての異性体を含む）、モノドデシルアミン（全ての異性体を含む）、モノトリデシルアミン（全ての異性体を含む）、モノテトラデシルアミン（全ての異性体を含む）、モノペンタデシルアミン（全ての異性体を含む）、モノヘキサデシルアミン（全ての異性体を含む）、モノヘプタデシルアミン（全ての異性体を含む）、モノオクタデシルアミン（全ての異性体を含む）、モノノナデシルアミン（全ての異性体を含む）、モノイコシルアミン（全ての異性体を含む）、モノヘンイコシルアミン（全ての異性体を含む）、モノドコシルアミン（全ての異性体を含む）、モノトリコシルアミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（エチル）アミン、ジメチル（プロピル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（ブチル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（ペンチル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（ヘキシル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（ヘプチル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（オクチル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（ノニル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（デシル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（ウンデシル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（ドデシル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（トリデシル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（テトラデシル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（ペンタデシル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（ヘキサデシル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（ヘプタデシル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（オクタデシル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（ノナデシル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（イコシル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（ヘンイコシル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（トリコシル）アミン（全ての異性体を含む）等のアルキルアミン；
モノビニルアミン、ジビニルアミン、トリビニルアミン、モノプロペニルアミン（全ての異性体を含む）、ジプロペニルアミン（全ての異性体を含む）、トリプロペニルアミン（全ての異性体を含む）、モノブテニルアミン（全ての異性体を含む）、ジブテニルアミン（全ての異性体を含む）、トリブテニルアミン（全ての異性体を含む）、モノペンテニルアミン（全ての異性体を含む）、ジペンテニルアミン（全ての異性体を含む）、トリペンテニルアミン（全ての異性体を含む）、モノヘキセニルアミン（全ての異性体を含む）、ジヘキセニルアミン（全ての異性体を含む）、モノヘプテニルアミン（全ての異性体を含む）、ジヘプテニルアミン（全ての異性体を含む）、モノオクテニルアミン（全ての異性体を含む）、ジオクテニルアミン（全ての異性体を含む）、モノノネニルアミン（全ての異性体を含む）、モノデセニルアミン（全ての異性体を含む）、モノウンデセニル（全ての異性体を含む）、モノドデセニルアミン（全ての異性体を含む）、モノトリデセニルアミン（全ての異性体を含む）、モノテトラデセニルアミン（全ての異性体を含む）、モノペンタデセニルアミン（全ての異性体を含む）、モノヘキサデセニルアミン（全ての異性体を含む）、モノヘプタデセニルアミン（全ての異性体を含む）、モノオクタデセニルアミン（全ての異性体を含む）、モノノナデセニルアミン（全ての異性体を含む）、モノイコセニルアミン（全ての異性体を含む）、モノヘンイコセニルアミン（全ての異性体を含む）、モノドコセニルアミン（全ての異性体を含む）、モノトリコセニルアミン（全ての異性体を含む）等のアルケニルアミン；
ジメチル（ビニル）アミン、ジメチル（プロペニル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（ブテニル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（ペンテニル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（ヘキセニル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（ヘプテニル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（オクテニル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（ノネニル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（デセニル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（ウンデセニル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（ドデセニル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（トリデセニル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（テトラデセニル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（ペンタデセニル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（ヘキサデセニル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（ヘプタデセニル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（オクタデセニル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（ノナデセニル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（イコセニル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（ヘンイコセニル）アミン（全ての異性体を含む）、ジメチル（トリコセニル）アミン（全ての異性体を含む）等のアルキル基及びアルケニル基を有するモノアミン；
モノベンジルアミン、（１−フェニルチル）アミン、（２−フェニルエチル）アミン（別名：モノフェネチルアミン）、ジベンジルアミン、ビス（１−フェニエチル）アミン、ビス（２−フェニルエチレン）アミン（別名：ジフェネチルアミン）等の芳香族置換アルキルアミン；
モノシクロペンチルアミン、ジシクロペンチルアミン、トリシクロペンチルアミン、モノシクロヘキシルアミン、ジシクロヘキシルアミン、モノシクロヘプチルアミン、ジシクロヘプチルアミン等の炭素数５〜１６のシクロアルキルアミン；
ジメチル（シクロペンチル）アミン、ジメチル（シクロヘキシル）アミン、ジメチル（シクロヘプチル）アミン等のアルキル基及びシクロアルキル基を有するモノアミン；
（メチルシクロペンチル）アミン（全ての置換異性体を含む）、ビス（メチルシクロペンチル）アミン（全ての置換異性体を含む）、（ジメチルシクロペンチル）アミン（全ての置換異性体を含む）、ビス（ジメチルシクロペンチル）アミン（全ての置換異性体を含む）、（エチルシクロペンチル）アミン（全ての置換異性体を含む）、ビス（エチルシクロペンチル）アミン（全ての置換異性体を含む）、（メチルエチルシクロペンチル）アミン（全ての置換異性体を含む）、ビス（メチルエチルシクロペンチル）アミン（全ての置換異性体を含む）、（ジエチルシクロペンチル）アミン（全ての置換異性体を含む）、（メチルシクロヘキシル）アミン（全ての置換異性体を含む）、ビス（メチルシクロヘキシル）アミン（全ての置換異性体を含む）、（ジメチルシクロヘキシル）アミン（全ての置換異性体を含む）、ビス（ジメチルシクロヘキシル）アミン（全ての置換異性体を含む）、（エチルシクロヘキシル）アミン（全ての置換異性体を含む）、ビス（エチルシクロヘキシル）アミン（全ての置換異性体を含む）、（メチルエチルシクロヘキシル）アミン（全ての置換異性体を含む）、（ジエチルシクロヘキシル）アミン（全ての置換異性体を含む）、（メチルシクロヘプチル）アミン（全ての置換異性体を含む）、ビス（メチルシクロヘプチル）アミン（全ての置換異性体を含む）、（ジメチルシクロヘプチル）アミン（全ての置換異性体を含む）、（エチルシクロヘプチルアミン（全ての置換異性体を含む）、（メチルエチルシクロヘプチル）アミン（全ての置換異性体を含む）、（ジエチルシクロヘプチル）アミン（全ての置換異性体を含む）等のアルキルシクロアルキルアミン、等が挙げられる。また、モノアミンには、油脂から誘導されるモノアミン（牛脂アミン等）も含まれる。
【００３０】
また、ポリアミンとしては、具体的には、エチレンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、ペンタエチレンヘキサミン、プロピレンジアミン、ジプロピレントリアミン、トリプロピレンテトラミン、テトラプロピレンペンタミン、ペンタプロピレンヘキサミン、ブチレンジアミン、ジブチレントリアミン、トリブチレンテトラミン、テトラブチレンペンタミン、ペンタブチレンヘキサミン等のアルキレンポリアミン；
Ｎ−メチルエチレンジアミン、Ｎ−エチルエチレンジアミン、Ｎ−プロピルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−ブチルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−ペンチルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−ヘキシルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−ヘプチルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−オクチルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−ノニルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−デシルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−ウンデシル（全ての異性体を含む）、Ｎ−ドデシルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−トリデシルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−テトラデシルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−ペンタデシルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−ヘキサデシルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−ヘプタデシルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−オクタデシルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−ノナデシルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−イコシルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−ヘンイコシルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−ドコシルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−トリコシルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）等のＮ−アルキルエチレンジアミン；
Ｎ−ビニルエチレンジアミン、Ｎ−プロペニルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−ブテニルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−ペンテニルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−ヘキセニルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−ヘプテニルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−オクテニルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−ノネニルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−デセニルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−ウンデセニル（全ての異性体を含む）、Ｎ−ドデセニルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−トリデセニルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−テトラデセニルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−ペンタデセニルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−ヘキサデセニルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−ヘプタデセニルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−オクタデセニルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−ノナデセニルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−イコセニルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−ヘンイコセニルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−ドコセニルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）、Ｎ−トリコセニルエチレンジアミン（全ての異性体を含む）等のＮ−アルケニルエチレンジアミン；
Ｎ−アルキルジエチレントリアミン、Ｎ−アルケニルジエチレントリアミン、Ｎ−アルキルトリエチレンテトラミン、Ｎ−アルケニルトリエチレンテトラミン、Ｎ−アルキルテトラエチレンペンタミン、Ｎ−アルケニルテトラエチレンペンタミン、Ｎ−アルキルペンタエチレンヘキサミン、Ｎ−アルケニルペンタエチレンヘキサミン、Ｎ−アルキルプロピレンジアミン、Ｎ−アルケニルプロピレンジアミン、Ｎ−アルキルジプロピレントリアミン、Ｎ−アルケニルジプロピレントリアミン、Ｎ−アルキルトリプロピレンテトラミン、Ｎ−アルケニルトリプロピレンテトラミン、Ｎ−アルキルテトラプロピレンペンタミン、Ｎ−アルケニルテトラプロピレンペンタミン、Ｎ−アルキルペンタプロピレンヘキサミン、Ｎ−アルケニルペンタプロピレンヘキサミン、Ｎ−アルキルブチレンジアミン、Ｎ−アルケニルブチレンジアミン、Ｎ−アルキルジブチレントリアミン、Ｎ−アルケニルジブチレントリアミン、Ｎ−アルキルトリブチレンテトラミン、Ｎ−アルケニルトリブチレンテトラミン、Ｎ−アルキルテトラブチレンペンタミン、Ｎ−アルケニルテトラブチレンペンタミン、Ｎ−アルキルペンタブチレンヘキサミン、Ｎ−アルケニルペンタブチレンヘキサミン等のＮ−アルキルまたはＮ−アルケニルアルキレンポリアミン、等が挙げられる。また、上記ポリアミンには油脂から誘導されるポリアミン（牛脂ポリアミン等）も含まれる。
【００３１】
さらに、アルカノールアミンとしては、具体的には、モノメタノールアミン、ジメタノールアミン、トリメタノールアミン、モノエタノールアミン、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン、モノ（ｎ−プロパノール）アミン、ジ（ｎ−プロパノール）アミン、トリ（ｎ−プロパノール）アミン、モノイソプロパノールアミン、ジイソプロパノールアミン、トリイソプロパノールアミン、モノブタノールアミン（全ての異性体を含む）、ジブタノールアミン（全ての異性体を含む）、トリブタノールアミン（全ての異性体を含む）、モノペンタノールアミン（全ての異性体を含む）、ジペンタノールアミン（全ての異性体を含む）、トリペンタノールアミン（全ての異性体を含む）、モノヘキサノールアミン（全ての異性体を含む）、ジヘキサノールアミン（全ての異性体を含む）、モノヘプタノールアミン（全ての異性体を含む）、ジヘプタノールアミン（全ての異性体を含む）、モノオクタノールアミン（全ての異性体を含む）、モノノナノールアミン（全ての異性体を含む）、モノデカノールアミン（全ての異性体を含む）、モノウンデカノールアミン（全ての異性体を含む）、モノドデカノールアミン（全ての異性体を含む）、モノトリデカノールアミン（全ての異性体を含む）、モノテトラデカノールアミン（全ての異性体を含む）、モノペンタデカノールアミン（全ての異性体を含む）、モノヘキサデカノールアミン（全ての異性体を含む）、ジエチルモノエタノールアミン、ジエチルモノプロパノールアミン（全ての異性体を含む）、ジエチルモノブタノールアミン（全ての異性体を含む）、ジエチルモノペンタノールアミン（全ての異性体を含む）、ジプロピルモノエタノールアミン（全ての異性体を含む）、ジプロピルモノプロパノールアミン（全ての異性体を含む）、ジプロピルモノブタノールアミン（全ての異性体を含む）、ジプロピルモノペンタノールアミン（全ての異性体を含む）、ジブチルモノエタノールアミン（全ての異性体を含む）、ジブチルモノプロパノールアミン（全ての異性体を含む）、ジブチルモノブタノールアミン（全ての異性体を含む）、ジブチルモノペンタノールアミン（全ての異性体を含む）、モノエチルジエタノールアミン、モノエチルジプロパノールアミン（全ての異性体を含む）、モノエチルジブタノールアミン（全ての異性体を含む）、モノエチルジペンタノールアミン（全ての異性体を含む）、モノプロピルジエタノールアミン（全ての異性体を含む）、モノプロピルジプロパノールアミン（全ての異性体を含む）、モノプロピルジブタノールアミン（全ての異性体を含む）、モノプロピルジペンタノールアミン（全ての異性体を含む）、モノブチルジエタノールアミン（全ての異性体を含む）、モノブチルジプロパノールアミン（全ての異性体を含む）、モノブチルジブタノールアミン（全ての異性体を含む）、モノブチルジペンタノールアミン（全ての異性体を含む）、モノシクロヘキシルモノエタノールアミン、モノシクロヘキシルジエタノールアミン、モノシクロヘキシルモノプロパノールアミン（全ての異性体を含む）、モノシクロヘキシルジプロパノールアミン（全ての異性体を含む）等が挙げられる。
【００３２】
上記したアミンの中でも、モノアミンは、よりさび止め性に優れる点で好ましく、モノアミンの中でもアルキルアミン、アルキル基及びアルケニル基を有するモノアミン、アルキル基及びシクロアルキル基を有するモノアミン、シクロアルキルアミン並びにアルキルシクロアルキルアミンがより好ましい。また、アミン分子中の合計炭素数が３以上のアミンは、よりさび止め性に優れる点で好ましく、合計炭素数が５以上のアミンがより好ましい。
【００３３】
他方、本発明にかかるスルホン酸は、常法によって製造された従来公知のものを使用することができる。具体的には、一般に鉱油の潤滑油留分のアルキル芳香族化合物をスルホン化したものやホワイトオイル製造時に副生するいわゆるマホガニー酸等の石油スルホン酸、あるいは洗剤等の原料となるアルキルベンゼン製造プラントから副生したりポリオレフィンをベンゼンにアルキル化することにより得られる、直鎖状や分岐鎖状のアルキル基を有するアルキルベンゼンをスルホン化したものやジノニルナフタレン等のアルキルナフタレンをスルホン化したもの等の合成スルホン酸等、が挙げられる。これらのスルホン酸の分子量について特に制限はないが、好ましくは１００〜１５００、より好ましくは２００〜７００のものが使用される。
【００３４】
上記のスルホン酸の中でも、
ナフタレン環に結合する２つのアルキル基の総炭素数が１４〜３０であるジアルキルナフタレンスルホン酸；
ベンゼン環に結合する２つのアルキル基がそれぞれ直鎖アルキル基又は側鎖メチル基を１個有する分岐鎖状アルキル基であり、且つ２つのアルキル基の総炭素数が１４〜３０であるジアルキルベンゼンスルホン酸；及び
ベンゼン環に結合するアルキルの炭素数が１５以上であるモノアルキルベンゼンスルホン酸、
からなる群より選ばれる少なくとも１種を用いることが好ましい。
【００３５】
本発明において好適に使用されるジアルキルナフタレンスルホン酸は、前述の通り、ナフタレン環に結合する２つのアルキル基の総炭素数が１４〜３０のものである。２つのアルキル基の総炭素数が１４未満であると抗乳化性が不十分となる傾向にあり、他方３０を超えると得られるさび止め油組成物の貯蔵安定性が低下する傾向にある。なお、２つのアルキル基はそれぞれ直鎖状であっても分岐鎖状であってもよい。また、２つのアルキル基の総炭素数が１４〜３０であれば各アルキル基の炭素数について特に制限はないが、各アルキル基の炭素数はそれぞれ６〜１８であることが好ましい。
【００３６】
また、本発明において好適に使用されるジアルキルベンゼンスルホン酸は、前述の通り、ベンゼン環に結合する２つのアルキル基がそれぞれ直鎖アルキル基又は側鎖メチル基を１個有する分岐鎖状アルキル基であり、且つ２つのアルキル基の総炭素数が１４〜３０のものである。モノアルキルベンゼンスルホン酸の場合は後述するようにアルキル基の炭素数が１５以上であれば好適に使用することができるが、アルキル基の炭素数が１５未満のモノアルキルベンゼンスルホン酸を用いるとさび止め油組成物の貯蔵安定性が低下する傾向にある。また、３個以上のアルキル基を有するアルキルベンゼンスルホン酸を用いた場合にもさび止め油組成物の貯蔵安定性が低下する傾向にある。さらに、ジアルキルベンゼンスルホン酸のベンゼン環に結合するアルキル基が側鎖メチル基以外の分岐構造を持つ分岐鎖状アルキル基（例えば、側鎖エチル基を有する分岐鎖状アルキル基、等）や２つ以上の分岐構造を有する分岐鎖状アルキル基（例えば、プロピレンのオリゴマーから誘導される分岐鎖状アルキル基等）であると、人体又は生態系に悪影響を及ぼす恐れがあり、また、さび止め性が不十分となる傾向にある。さらにまた、ジアルキルベンゼンスルホン酸のベンゼン環に結合する２つのアルキル基の総炭素数が１４未満であると抗乳化性が低下する傾向にあり、他方、３０を超えるとさび止め油組成物の貯蔵安定性が低下する傾向にある。なお、ベンゼン環に結合する２つのアルキル基の総炭素数が１４〜３０であれば各アルキル基の炭素数については特に限定はないが、各アルキル基の炭素数はそれぞれ６〜１８であることが好ましい。
【００３７】
さらに、本発明において好適に使用されるモノアルキルベンゼンスルホン酸は、前述の通り、ベンゼン環に結合する１つのアルキル基の炭素数が１５以上のものである。ベンゼン環に結合するアルキル基の炭素数が１５未満であると、得られるさび止め油組成物の貯蔵安定性が低下する傾向にある。また、ベンゼン環に結合するアルキル基は、その炭素数が１５以上であれば直鎖状であっても分岐鎖状であってもよい。
【００３８】
上記の原料を用いて得られるスルホン酸塩としては、具体的には以下のものが挙げられる。すなわち、
アルカリ金属の塩基（アルカリ金属の酸化物や水酸化物等）、アルカリ土類金属の塩基（アルカリ土類金属の酸化物や水酸化物等）又はアミン（アンモニア、アルキルアミンやアルカノールアミン等）とスルホン酸とを反応させることにより得られる中性（正塩）スルホネート；
上記の中性（正塩）スルホネートと、過剰のアルカリ金属の塩基、アルカリ土類金属の塩基又はアミンを水の存在下で加熱することにより得られる塩基性スルホネート；
炭酸ガスの存在下で上記の中性（正塩）スルホネートをアルカリ金属の塩基、アルカリ土類金属の塩基又はアミンと反応させることにより得られる炭酸塩過塩基性（超塩基性）スルホネート；
上記の中性（正塩）スルホネートをアルカリ金属の塩基、アルカリ土類金属の塩基又はアミン並びにホウ酸又は無水ホウ酸等のホウ酸化合物との反応、あるいは上記の炭酸塩過塩基性（超塩基性）スルホネートとホウ酸又は無水ホウ酸等のホウ酸化合物との反応によって得られるホウ酸塩過塩基性（超塩基性）スルフォネート、及びこれらの混合物等が挙げられる。
【００３９】
なお、上記の中性（正塩）スルホネートを製造する場合、反応促進剤として目的とするスルホン酸塩と同じアルカリ金属、アルカリ土類金属又はアミンの塩化物を添加したり、目的とするスルホネートと異なるアルカリ金属、アルカリ土類金属又アミンの中性（正塩）スルホネートを調製した後に目的とするスルホン酸塩と同じアルカリ金属アルカリ土類金属又はアミンの塩化物を添加して交換反応を行うことによっても目的のスルホン酸塩を得ることが可能である。しかしながら、このような方法により得られるスルホン酸塩には塩化物イオンが残存しやすいので、本発明においては、このような方法により得られるスルホン酸塩を用いないか、または、得られるスルホン酸塩に水洗などの十分な洗浄処理を行うことが好ましい。具体的には、スルホン酸塩中の塩素濃度を２００質量ｐｐｍ以下とすることが好ましく、１００質量ｐｐｍ以下とすることがより好ましく、５０質量ｐｐｍ以下とすることが好ましく、２５質量ｐｐｍ以下とすることが特に好ましい。
【００４０】
ナフタレン環に結合する２つのアルキル基の総炭素数が１４〜３０であるジアルキルナフタレンスルホン酸塩；
ベンゼン環に結合する２つのアルキル基がそれぞれ直鎖アルキル基又は側鎖メチル基を１個有する分岐鎖状アルキル基であり、且つ２つのアルキル基の総炭素数が１４〜３０であるジアルキルベンゼンスルホン酸塩；及び
ベンゼン環に結合するアルキルの炭素数が１５以上であるモノアルキルベンゼンスルホン酸塩、
からなる群より選ばれる少なくとも１種を用いることが好ましい。
【００４１】
カルボン酸としては、任意のものが用いられるが、好ましくは、脂肪酸、ジカルボン酸、ヒドロキシ脂肪酸、ナフテン酸、樹脂酸、酸化ワックス、ラノリン脂肪酸などが挙げられる。ここでいう脂肪酸としては、炭素数が６〜２４（より好ましくは１０〜２２）の脂肪酸である。ここで、本発明において使用される脂肪酸は、飽和脂肪酸であっても不飽和脂肪酸であってもよく、また直鎖状脂肪酸であっても分岐鎖状脂肪酸であってもよい。このような脂肪酸としては、具体的には、ヘキサン酸（全ての異性体を含む）、ヘプタン酸（全ての異性体を含む）、オクタン酸（全ての異性体を含む）、ノナン酸（全ての異性体を含む）、デカン酸（全ての異性体を含む）、ウンデカン酸（全ての異性体を含む）、ドデカン酸（全ての異性体を含む）、トリデカン酸（全ての異性体を含む）、テトラデカン酸（全ての異性体を含む）、ペンタデカン酸（全ての異性体を含む）、ヘキサデカン酸（全ての異性体を含む）、ヘプタデカン酸（全ての異性体を含む）、オクタデカン酸（全ての異性体を含む）、ノナデカン酸（全ての異性体を含む）、イコサン酸（全ての異性体を含む）、ヘンイコサン酸（全ての異性体を含む）、ドコサン酸（全ての異性体を含む）、トリコサン酸（全ての異性体を含む）、テトラコサン酸（全ての異性体を含む）等の飽和脂肪酸；ヘキセン酸（全ての異性体を含む）、ヘプテン酸（全ての異性体を含む）、オクテン酸（全ての異性体を含む）、ノネン酸（全ての異性体を含む）、デセン酸（全ての異性体を含む）、ウンデセン酸（全ての異性体を含む）、ドデセン酸（全ての異性体を含む）、トリデセン酸（全ての異性体を含む）、テトラデセン酸（全ての異性体を含む）、ペンタデセン酸（全ての異性体を含む）、ヘキサデセン酸（全ての異性体を含む）、ヘプタデセン酸（全ての異性体を含む）、オクタデセン酸（全ての異性体を含む）、ノナデセン酸（全ての異性体を含む）、イコセン酸（全ての異性体を含む）、ヘンイコセン酸（全ての異性体を含む）、ドコセン酸（全ての異性体を含む）、トリコセン酸（全ての異性体を含む）、テトラコセン酸（全ての異性体を含む）等の不飽和脂肪酸；およびこれらの混合物等が挙げられる。
【００４２】
ジカルボン酸としては、好ましくは炭素数２〜４０のジカルボン酸、より好ましくは炭素数５〜３６のジカルボン酸が用いられる。これらの中でも、炭素数６〜１８の不飽和脂肪酸をダイマー化したダイマー酸、アルキル又はアルケニルコハク酸が好ましく用いられる。ダイマー酸としては、具体的には、オレイン酸のダイマー酸等が挙げられる。また、アルキル又はアルケニルコハク酸の中でも、アルケニルコハク酸が好ましく、炭素数８〜１８のアルケニル基を有するアルケニルコハク酸がより好ましい。
【００４３】
ヒドロキシ脂肪酸としては、好ましくは炭素数６〜２４のヒドロキシ脂肪酸が用いられる。また、ヒドロキシ脂肪酸が有するヒドロキシ基の個数は１個でも複数個でもよいが、１〜３個のヒドロキシ基を有するものが好ましく用いられる。このようなヒドロキシ脂肪酸としては、具体的には、リシノール酸等が挙げられる。
【００４４】
ナフテン酸とは、石油中のカルボン酸類であって、ナフテン環に−ＣＯＯＨ基が結合したものをいう。
【００４５】
樹脂酸とは、天然樹脂中に遊離した状態又はエステルとして存在する有機酸をいう。
【００４６】
酸化ワックスとは、ワックスを酸化して得られるものである。原料として用いられるワックスは特に制限されないが、具体的には、石油留分の精製の際に得られるパラフィンワックス、マイクロクリスタリンワックス、ペトラタムや合成により得られるポリオレフィンワックス等が挙げられる。
【００４７】
ラノリン脂肪酸とは、羊の毛に付着するろう状物質を精製（加水分解等）して得られるカルボン酸である。
【００４８】
また、カルボン酸塩としては、上記したカルボン酸のアルカリ金属塩、アルカリ土類金属塩、アミン塩である。ここでいうアルカリ金属、アルカリ土類金属及びアミンとしては、それぞれスルホン酸の説明において例示したアルカリ金属、アルカリ土類金属およびアミンが挙げられる。なお、バリウム塩は人体や生態系に対する安全性が不十分となるおそれがある。
【００４９】
また、カルボン酸塩は、その他のさび止め剤と併用可能であるが、酸化ワックス塩及びラノリン脂肪酸塩をスルホン酸ナトリウム塩と併用する場合は、酸化ワックス塩およびラノリン脂肪酸塩としてそれぞれナトリウム塩を用いることが好ましい。
【００５０】
また、エステルとしては、多価アルコールの部分エステル、エステル化酸化ワックス、エステル化ラノリン脂肪酸、アルキル又はアルケニルコハク酸エステルなどが挙げられる。
【００５１】
多価アルコールの部分エステルとは、多価アルコール中の水酸基の少なくとも１個以上がエステル化されておらず水酸基のままで残っているエステルであり、その原料である多価アルコールとしては任意のものが使用可能であるが、分子中の水酸基の数が好ましくは２〜１０個（より好ましくは３〜６個）であり且つ炭素数が２〜２０（より好ましくは３〜１０）である多価アルコールが好適に使用される。これらの多価アルコールの中でも、グリセリン、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール及びソルビタンからなる群より選ばれる少なくとも１種の多価アルコールを用いることがより好ましい。
【００５２】
他方、部分エステルを構成する酸としては、任意のものが用いられるが、好ましくは炭素数が６〜２４（より好ましくは１０〜２２）の脂肪酸である。ここで、本発明において使用される脂肪酸は、飽和脂肪酸であっても不飽和脂肪酸であってもよく、また直鎖状脂肪酸であっても分岐鎖状脂肪酸であってもよい。このような脂肪酸としては、上記カルボン酸の説明において例示された脂肪酸が挙げられる。
【００５３】
上記の多価アルコールと酸とを用いて得られる多価アルコールの部分エステルとしては、具体的には、グリセリンモノドデカノエート（グリセリンモノラウレート）、グリセリンモノイソラウレート、グリセリンジドデカノエート（グリセリンジラウレート）、グリセリンジイソラウレート、グリセリンモノテトラデカノエート（グリセリンモノミリステート）、グリセリンモノイソミリステート、グリセリンジテトラデカノエート（グリセリンジミリステート）、グリセリンジイソミリステート、グリセリンモノヘキサデカノエート（グリセリンモノパルミテート）、グリセリンモノイソパルミテート、グリセリンジヘキサデカノエート（グリセリンジパルミテート）、グリセリンジイソパルミテート、グリセリンモノオクタデカノエート（グリセリンモノステアレート）、グリセリンモノイソステアレート、グリセリンジオクタデカノエート（グリセリンジステアレート）、グリセリンジイソステアレート、グリセリンモノオクタデセノエート（グリセリンモノオレエート）、グリセリンモノイソオレエート、グリセリンジオクタデセノエート（グリセリンジオレエート）、グリセリンジイソオレエート等のグリセリン部分エステル；
トリメチロールエタンモノドデカノエート（トリメチロールエタンモノラウレート）、トリメチロールエタンモノイソラウレート、トリメチロールエタンジドデカノエート（トリメチロールエタンジラウレート）、トリメチロールエタンジイソラウレート、トリメチロールエタンモノテトラデカノエート（トリメチロールエタンモノミリステート）、トリメチロールエタンモノイソミリステート、トリメチロールエタンジテトラデカノエート（トリメチロールエタンジミリステート）、トリメチロールエタンジイソミリステート、トリメチロールエタンモノヘキサデカノエート（トリメチロールエタンモノパルミテート）、トリメチロールエタンモノイソパルミテート、トリメチロールエタンジヘキサデカノエート（トリメチロールエタンジパルミテート）、トリメチロールエタンジイソパルミテート、トリメチロールエタンモノオクタデカノエート（トリメチロールエタンモノステアレート）、トリメチロールエタンモノイソステアレート、トリメチロールエタンジオクタデカノエート（トリメチロールエタンジステアレート）、トリメチロールエタンジイソステアレート、トリメチロールエタンモノオクタデセノエート（トリメチロールエタンモノオレエート）、トリメチロールエタンモノイソオレエート、トリメチロールエタンジオクタデセノエート（トリメチロールエタンジオレエート）、トリメチロールエタンジイソオレエート等のトリメチロールエタン部分エステル；
トリメチロールプロパンモノドデカノエート（トリメチロールプロパンモノラウレート）、トリメチロールプロパンモノイソラウレート、トリメチロールプロパンジドデカノエート（トリメチロールプロパンジラウレート）、トリメチロールプロパンジイソラウレート、トリメチロールプロパンモノテトラデカノエート（トリメチロールプロパンモノミリステート）、トリメチロールプロパンモノイソミリステート、トリメチロールプロパンジテトラデカノエート（トリメチロールプロパンジミリステート）、トリメチロールプロパンジイソミリステート、トリメチロールプロパンモノヘキサデカノエート（トリメチロールプロパンモノパルミテート）、トリメチロールプロパンモノイソパルミテート、トリメチロールプロパンジヘキサデカノエート（トリメチロールプロパンジパルミテート）、トリメチロールプロパンジイソパルミテート、トリメチロールプロパンモノオクタデカノエート（トリメチロールプロパンモノステアレート）、トリメチロールプロパンモノイソステアレート、トリメチロールプロパンジオクタデカノエート（トリメチロールプロパンジステアレート）、トリメチロールプロパンジイソステアレート、トリメチロールプロパンモノオクタデセノエート（トリメチロールプロパンモノオレエート）、トリメチロールプロパンモノイソオレエート、トリメチロールプロパンジオクタデセノエート（トリメチロールプロパンジオレエート）、トリメチロールプロパンジイソオレエート等のトリメチロールプロパン部分エステル；
ペンタエリスリトールモノドデカノエート（ペンタエリスリトールモノラウレート）、ペンタエリスリトールモノイソラウレート、ペンタエリスリトールジドデカノエート（ペンタエリスリトールジラウレート）、ペンタエリスリトールジイソラウレート、ペンタエリスリトールトリドデカノエート（ペンタエリスリトールトリラウレート）、ペンタエリスリトールトリイソラウレート、ペンタエリスリトールモノテトラデカノエート（ペンタエリスリトールモノミリステート）、ペンタエリスリトールモノイソミリステート、ペンタエリスリトールジテトラデカノエート（ペンタエリスリトールジミリステート）、ペンタエリスリトールジイソミリステート、ペンタエリスリトールトリテトラデカノエート（ペンタエリスリトールトリミリステート）、ペンタエリスリトールトリイソミリステート、ペンタエリスリトールモノヘキサデカノエート（ペンタエリスリトールモノパルミテート）、ペンタエリスリトールモノイソパルミテート、ペンタエリスリトールジヘキサデカノエート（ペンタエリスリトールジパルミテート）、ペンタエリスリトールジイソパルミテート、ペンタエリスリトールトリヘキサデカノエート（ペンタエリスリトールトリパルミテート）、ペンタエリスリトールトリイソパルミテート、ペンタエリスリトールモノオクタデカノエート（ペンタエリスリトールモノステアレート）、ペンタエリスリトールモノイソステアレート、ペンタエリスリトールジオクタデカノエート（ペンタエリスリトールジステアレート）、ペンタエリスリトールジイソステアレート、ペンタエリスリトールトリオクタデカノエート（ペンタエリスリトールトリステアレート）、ペンタエリスリトールトリイソステアレート、ペンタエリスリトールモノオクタデセノエート（ペンタエリスリトールモノオレエート）、ペンタエリスリトールモノイソオレエート、ペンタエリスリトールジオクタデセノエート（ペンタエリスリトールジオレエート）、ペンタエリスリトールジイソオレエート、ペンタエリスリトールトリオクタデセノエート（ペンタエリスリトールトリオレエート）、ペンタエリスリトールトリイソオレエート等のペンタエリスリトール部分エステル；
ソルビタンモノドデカノエート（ソルビタンモノラウレート）、ソルビタンモノイソラウレート、ソルビタンジドデカノエート（ソルビタンジラウレート）、ソルビタンジイソラウレート、ソルビタントリドデカノエート（ソルビタントリラウレート）、ソルビタントリイソラウレート、ソルビタンモノテトラデカノエート（ソルビタンモノミリステート）、ソルビタンモノイソミリステート、ソルビタンジテトラデカノエート（ソルビタンジミリステート）、ソルビタンジイソミリステート、ソルビタントリテトラデカノエート（ソルビタントリミリステート）、ソルビタントリイソミリステート、ソルビタンモノヘキサデカノエート（ソルビタンモノパルミテート）、ソルビタンモノイソパルミテート、ソルビタンジヘキサデカノエート（ソルビタンジパルミテート）、ソルビタンジイソパルミテート、ソルビタントリヘキサデカノエート（ソルビタントリパルミテート）、ソルビタントリイソパルミテート、ソルビタンモノオクタデカノエート（ソルビタンモノステアレート）、ソルビタンモノイソステアレート、ソルビタンジオクタデカノエート（ソルビタンジステアレート）、ソルビタンジイソステアレート、ソルビタントリオクタデカノエート（ソルビタントリステアレート）、ソルビタントリイソステアレート、ソルビタンモノオクタデセノエート（ソルビタンモノオレエート）、ソルビタンモノイソオレエート、ソルビタンジオクタデセノエート（ソルビタンジオレエート）、ソルビタンジイソオレエート、ソルビタントリオクタデセノエート（ソルビタントリオレエート）、ソルビタントリイソオレエート等のソルビタン部分エステル、
又はこれらの混合物等が好ましく用いられる。これらの中でも、特にモノエステルであるグリセリンモノドデカノエート（グリセリンモノラウレート）、グリセリンモノイソラウレート、グリセリンモノテトラデカノエート（グリセリンモノミリステート）、グリセリンモノイソミリステート、グリセリンモノヘキサデカノエート（グリセリンモノパルミテート）、グリセリンモノイソパルミテート、グリセリンモノオクタデカノエート（グリセリンモノステアレート）、グリセリンモノイソステアレート、グリセリンモノオクタデセノエート（グリセリンモノオレエート）、グリセリンモノイソオレエート；トリメチロールエタンモノドデカノエート（トリメチロールエタンモノラウレート）、トリメチロールエタンモノイソラウレート、トリメチロールエタンモノテトラデカノエート（トリメチロールエタンモノミリステート）、トリメチロールエタンモノイソミリステート、トリメチロールエタンモノヘキサデカノエート（トリメチロールエタンモノパルミテート）、トリメチロールエタンモノイソパルミテート、トリメチロールエタンモノオクタデカノエート（トリメチロールエタンモノステアレート）、トリメチロールエタンモノイソステアレート、トリメチロールエタンモノオクタデセノエート（トリメチロールエタンモノオレエート）、トリメチロールエタンモノイソオレエート；トリメチロールプロパンモノドデカノエート（トリメチロールプロパンモノラウレート）、トリメチロールプロパンモノイソラウレート、トリメチロールプロパンモノテトラデカノエート（トリメチロールプロパンモノミリステート）、トリメチロールプロパンモノイソミリステート、トリメチロールプロパンモノヘキサデカノエート（トリメチロールプロパンモノパルミテート）、トリメチロールプロパンモノイソパルミテート、トリメチロールプロパンモノオクタデカノエート（トリメチロールプロパンモノステアレート）、トリメチロールプロパンモノイソステアレート、トリメチロールプロパンモノオクタデセノエート（トリメチロールプロパンモノオレエート）、トリメチロールプロパンモノイソオレエート；ペンタエリスリトールモノドデカノエート（ペンタエリスリトールモノラウレート）、ペンタエリスリトールモノイソラウレート、ペンタエリスリトールモノテトラデカノエート（ペンタエリスリトールモノミリステート）、ペンタエリスリトールモノイソミリステート、ペンタエリスリトールモノヘキサデカノエート（ペンタエリスリトールモノパルミテート）、ペンタエリスリトールモノイソパルミテート、ペンタエリスリトールモノオクタデカノエート（ペンタエリスリトールモノステアレート）、ペンタエリスリトールモノイソステアレート、ペンタエリスリトールモノオクタデセノエート（ペンタエリスリトールモノオレエート）、ペンタエリスリトールモノイソオレエート；ソルビタンモノドデカノエート（ソルビタンモノラウレート）、ソルビタンモノイソラウレート、ソルビタンモノテトラデカノエート（ソルビタンモノミリステート）、ソルビタンモノイソミリステート、ソルビタンモノヘキサデカノエート（ソルビタンモノパルミテート）、ソルビタンモノイソパルミテート、ソルビタンモノオクタデカノエート（ソルビタンモノステアレート）、ソルビタンモノイソステアレート、ソルビタンモノオクタデセノエート（ソルビタンモノオレエート）、ソルビタンモノイソオレエート、又はこれらの混合物等を用いることが好ましい。
【００５４】
エステル化酸化ワックスとは、酸化ワックスとアルコール類とを反応させ、酸化ワックスが有する酸性基の一部または全部をエステル化させたものをいう。ここで、前記エステル化酸化ワックスの原料として使用される酸化ワックスとしては、上記カルボン酸塩の説明において例示された酸化ワックス；アルコール類としては、炭素数１〜２０の直鎖状または分岐状の飽和１価アルコール、炭素数１〜２０の直鎖状または分岐状の不飽和１価アルコール、上記エステルの説明において例示された多価アルコール、ラノリンの加水分解により得られるアルコール等、がそれぞれ挙げられる。
【００５５】
エステル化ラノリン脂肪酸とは、羊の毛に付着するろう状物質を精製（加水分解等）して得られたラノリン脂肪酸とアルコールとを反応させて得られたものを指す。ここで、エステル化ラノリン脂肪酸の原料として使用されるアルコールとしては、上記のエステル化酸化ワックスの説明において例示されたアルコールが挙げられ、中でも多価アルコールが好ましく、トリメチロールプロパン、トリメチロールエタン、ソルビタン、ペンタエリスリトール、グリセリンがより好ましい。
【００５６】
アルキル又はアルケニルコハク酸エステルとしては、前記したアルキル又はアルケニルコハク酸と１価アルコール又は２価以上の多価アルコールとのエステルが挙げられる。これらの中でも１価アルコール及び２価アルコールのエステルが好ましい。
【００５７】
ここでいう１価アルコールとしては、直鎖状のものでも分岐鎖状のものでもよく、また、飽和アルコールでも不飽和アルコールでもよい。また、１価アルコールの炭素数は特に制限されないが、炭素数８〜１８の脂肪族アルコールが好ましく用いられる。
【００５８】
また、２価アルコールとしては、アルキレングリコール、ポリオキシアルキレングリコールが好ましく用いられる。アルキレングリコールとしては、具体的には、エチレングリコール、プロピレングリコール、ブチレングリコール、ペンチレングリコール、ヘキシレングリコール、ヘプチレングリコール、オクチレングリコール、ノニレングリコール、デシレングリコール等が挙げられる。また、ポリオキシアルキレングリコールとしては、エチレンオキサイド、プロピレンオキサイド、ブチレンオキサイド等のある切れの基サイドを単独重合又は共重合したものが挙げられる。なお、ポリオキシアルキレングリコールにおいて、構造の異なるアルキレンオキサイドが共重合している場合、オキシアルキレン基の重合形式は特に制限されず、ランダム共重合、ブロック共重合のいずれであってもよい。また、ポリオキシアルキレングリコールの重合度は特に制限されないが、２〜１０のものが好ましく、２〜８のものがより好ましく、２〜６のものが更に好ましい。
【００５９】
また、アルキル又はアルケニルコハク酸エステルとしては、アルキル又はアルケニルコハク酸の２個の−ＣＯＯＨ基の双方がエステル化されたジエステル（完全エステル）であってもよく、あるいは−ＣＯＯＨ基の一方のみがエステル化されたモノエステル（部分エステル）であってもよいが、よりさび止め性に優れる点から、モノエステルであることが好ましい。
【００６０】
また、ザルコシンとしては、下記一般式(１)〜（３）のいずれかで表される化合物が好ましく用いられる。
【００６１】
Ｒ1−ＣＯ−ＮＲ2−（ＣＨ2）n−ＣＯＯＸ    （１）
（式中、Ｒ1は炭素数６〜３０のアルキル基又は炭素数６〜３０のアルケニル基、Ｒ2は炭素数１〜４のアルキル基、Ｘは水素、炭素数１〜３０のアルキル基又は炭素数１〜３０のアルケニル基、ｎは１〜４の整数を示す。）
[Ｒ1−ＣＯ−ＮＲ2−（ＣＨ2）n−ＣＯＯ]mＹ    （２）
（式中、Ｒ1は炭素数６〜３０のアルキル基又は炭素数６〜３０のアルケニル基、Ｒ2は炭素数１〜４のアルキル基、Ｙはアルカリ金属又はアルカリ土類金属、ｎは１〜４の整数、ｍはＹがアルカリ金属の場合は１、アルカリ土類金属の場合は２を示す。）
[Ｒ1−ＣＯ−ＮＲ2−（ＣＨ2）n−ＣＯＯ]m−Ｚ−（ＯＨ）m'    （３）
（式中、Ｒ1は炭素数６〜３０のアルキル基又は炭素数６〜３０のアルケニル基、Ｒ2は炭素数１〜４のアルキル基、Ｚは２価以上の多価アルコールの水酸基を除いた残基、ｍは１以上の整数、ｍ’は０以上の整数、ｍ＋ｍ’はＺの価数、ｎは１〜４の整数を示す。）
一般式（１）〜（３）中、Ｒ1は炭素数６〜３０のアルキル基又は炭素数６〜３０のアルケニル基を表す。基油への溶解性などの点から、炭素数６以上のアルキル基又はアルケニル基であることが必要であり、炭素数７以上であることが好ましく、炭素数８以上であることがより好ましい。また、貯蔵安定性などの点から、炭素数３０以下のアルキル基又はアルケニル基であることが必要であり、炭素数２４以下であることが好ましく、炭素数２０以下であることがより好ましい。このようなアルキル基及びアルケニル基としては、具体的には例えば、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基、ノナデシル基、イコシル基等のアルキル基（これらアルキル基は直鎖状でも分枝状でも良い）；ヘキセニル基、ヘプテニル基、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基、トリデセニル基、テトラデセニル基、ペンタデセニル基、ヘキサデセニル基、ヘプタデセニル基、オクタデセニル基、ノナデセニル基、イコセニル基等のアルケニル基（これらアルケニル基は直鎖状でも分枝状でも良く、また二重結合の位置も任意である）等が挙げられる。
【００６２】
一般式（１）〜（３）中、Ｒ2は炭素数１〜４のアルキル基を表す。貯蔵安定性などの点から、炭素数４以下のアルキル基であることが必要であり、炭素数３以下であることが好ましく、炭素数２以下であることがより好ましい。一般式（１）〜（３）中、ｎは１〜４の整数を表す。貯蔵安定性などの点から、４以下の整数であることが必要であり、３以下であることが好ましく、２以下であることがより好ましい。
【００６３】
一般式（１）中、Ｘは水素原子、炭素数１〜３０のアルキル基又は炭素数１〜３０のアルケニル基を表す。Ｘで表されるアルキル基又はアルケニル基としては、貯蔵安定性などの点から炭素数３０以下であることが必要であり、炭素数２０以下であることが好ましく、炭素数１０以下であることがより好ましい。このようなアルキル基又はアルケニル基としては、具体的には例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基等のアルキル基（これらアルキル基は直鎖状でも分枝状でも良い）；エテニル基、プロペニル基、ブテニル基、ペンテニル基、ヘキセニル基、ヘプテニル基、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基等のアルケニル基（これらアルケニル基は直鎖状でも分枝状でも良く、また二重結合の位置も任意である）等が挙げられる。また、よりさび止め性に優れるなどの点から、アルキル基であることが好ましい。Ｘとしては、よりさび止め性に優れるなどの点から、水素、炭素数１〜２０のアルキル基又は炭素数１〜２０のアルケニル基であることが好ましく、水素または炭素数１〜２０のアルキル基であることがより好ましく、水素または炭素数１〜１０のアルキル基であることがさらにより好ましい。
【００６４】
一般式（２）中、Ｙはアルカリ金属またはアルカリ土類金属を表し、具体的には例えば、ナトリウム、カリウム、マグネシウム、カルシウム、バリウム等が挙げられる。これらの中でも、よりさび止め性に優れる点から、アルカリ土類金属が好ましい。なお、バリウムの場合、人体や生態系に対する安全性が不十分となるおそれがある。一般式（２）中、ｍはＹがアルカリ金属の場合は１を示し、Ｙがアルカリ土類金属の場合は２を示す。
【００６５】
一般式（３）中、Ｚは２価以上の多価アルコールの水酸基を除いた残基を表す。このような多価アルコールとしては、具体的には例えば、エチレングリコール、プロピレングリコール、１，４−ブタンジオール、１，２−ブタンジオール、ネオペンチルグリコール、１，６−ヘキサンジオール、１，２−オクタンジオール、１，８−オクタンジオール、イソプレングリコール、３−メチル−１，５−ペンタンジオール、ソルバイト、カテコール、レゾルシン、ヒドロキノン、ビスフェノールＡ、ビスフェノールＦ、水添ビスフェノールＡ、水添ビスフェノールＦ、ダイマージオール等の２価のアルコール；グリセリン、２−（ヒドロキシメチル）−１，３−プロパンジオール、１，２，３−ブタントリオール、１，２，３−ペンタントリオール、２−メチル−１，２，３−プロパントリオール、２−メチル−２，３，４−ブタントリオール、２−エチル−１，２，３−ブタントリオール、２，３，４−ペンタントリオール、２，３，４−ヘキサントリオール、４−プロピル−３，４，５−ヘプタントリオール、２，４−ジメチル−２，３，４−ペンタントリオール、１，２，４−ブタントリオール、１，２，４−ペンタントリオール、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン等の３価アルコール；ペンタエリスリトール、エリスリトール、１，２，３，４−ペンタンテトロール、２，３，４，５−ヘキサンテトロール、１，２，４，５−ペンタンテトロール、１，３，４，５−ヘキサンテトロール、ジグリセリン、ソルビタン等の４価アルコール；アドニトール、アラビトール、キシリトール、トリグリセリン等の５価アルコール；ジペンタエリスリトール、ソルビトール、マンニトール、イジトール、イノシトール、ダルシトール、タロース、アロース等の６価アルコール；ポリグリセリン又はこれらの脱水縮合物等が挙げられる。
【００６６】
一般式（３）中、ｍは１以上の整数、ｍ’は０以上の整数であり、かつｍ＋ｍ’はＺの価数と同じである。つまり、Ｚの多価アルコールの水酸基のうち、全てが置換されていても良く、その一部のみが置換されていても良い。
【００６７】
上記一般式（１）〜（３）で表されるザルコシンの中でも、よりさび止め性に優れる点から、一般式（１）および（２）の中から選ばれる少なくとも１種の化合物であることが好ましい。また、一般式（１）〜（３）の中から選ばれる１種の化合物のみを単独で使用しても良く、２種以上の化合物の混合物を使用しても良い。
【００６８】
また、アミンとしては、上記スルホン酸塩の説明において例示されたアミンが挙げられる。
【００６９】
また、ホウ素化合物としては、ホウ酸カルシウム等が挙げられる。
【００７０】
なお、上記化合物を製造するに際し、脱色を目的として塩素系漂白剤が使用されることがあるが、本発明においては、漂白剤として過酸化水素等の比塩素系化合物を用いるか、あるいは脱色処理を行わないことが好ましい。また、油脂類の加水分解等で塩酸などの塩素系化合物が使用されることがあるが、この場合も、非塩素系の酸又は塩基性化合物を使用することが好ましい。更に、得られる化合物に水洗等の十分な洗浄処理を施すことが好ましい。
【００７１】
また、上記化合物の塩素濃度は、さび止め油組成物の特性を損なわない限りにおいて特に制限されるものではないが、好ましくは２００質量ｐｐｍ以下であり、より好ましくは１００質量ｐｐｍ以下であり、さらに好ましくは５０ｐｐｍ以下であり、特に好ましくは２５質量ｐｐｍ以下である。
【００７２】
本発明のさび止め油組成物においては、上記さび止め剤のうちの１種を単独で使用してもよく、2種以上を混合して使用してもよい。しかしながら、より高いさび止め性が得られることから、スルホン酸塩と、カルボン酸、カルボン酸塩、エステル、ザルコシン、アミン及びホウ素化合物から選ばれる少なくとも１種と、を併用することが好ましい。更に、スルホン酸塩と組み合わせて用いられるさび止め剤としては、エステル、カルボン酸及びカルボン酸塩から選ばれる少なくとも１種が好ましく、エステルと、カルボン酸及び／又はカルボン酸塩とを組み合わせて用いることがより好ましい。また、ここでいうエステルとしては、多価アルコールの部分エステル及びアルケニルコハク酸の部分エステルが好ましく、カルボン酸としては、脂肪酸、ダイマー酸及びアルケニルコハク酸が好ましく、カルボン酸塩としては、脂肪酸塩、ラノリン脂肪酸塩及び酸化ワックス塩が好ましい。
【００７３】
本発明のさび止め組成物におけるさび止め剤の含有量は、前述の通り１〜４０質量％であることが必要であり、好ましくは２〜３０質量％、より好ましくは５〜２０質量％である。さび止め剤の含有量が１質量％未満であると、十分なさび止め性を得ることができない。また、さび止め剤の含有量が４０質量％を超えても、含有量に見合うさび止め性を得ることができない。
【００７４】
また、本発明のさび止め油組成物においては、必要に応じて他の添加剤を含有させてもよい。ここで、本発明において使用される他の添加剤としては、具体的には例えば、酸性雰囲気での暴露さび止め性向上効果が著しいパラフィンワックス；プレス成形性向上効果あるいは潤滑性向上効果が著しい硫化油脂、硫化エステル、長鎖アルキル亜鉛ジチオホスフェート、トリクレジルフォスフェート等のリン酸エステル、豚脂等の油脂、脂肪酸、高級アルコール、炭酸カルシウム、ホウ酸カリウム；酸化防止性能を向上させるためのフェノール系またはアミン系酸化防止剤；腐食防止性能を向上させるための腐食防止剤（ベンゾトリアゾールまたはその誘導体、チアジアゾール、ベンゾチアゾール等）；ジエチレングリコールモノアルキルエーテル等の湿潤剤；アクリルポリマー、パラフィンワックス、マイクロワックス、スラックワックス、ポリオレフィンワックス、ペトロラタム等の造膜剤；メチルシリコーン、フルオロシリコーン、ポリアクリレート等の消泡剤；水溶性腐敗因子を除去するための水及び界面活性剤、及びこれらの混合物等が挙げられる。また、本発明にかかるスルホン酸塩以外のさび止め添加剤、具体的には、アルキル又はアルケニルコハク酸（無水物を含む）及びその誘導体、オレイン酸等の不飽和脂肪酸の二量体等に代表されるジカルボン酸、ヒドロキシ脂肪酸、メルカプト脂肪酸等に代表される他の極性基含有カルボン酸、酸化ワックス等のカルボン酸類；脂肪酸、ナフテン酸、樹脂酸、アルケニルコハク酸、アミノ酸誘導体等のカルボン酸の金属塩（ナトリウム塩、カリウム塩、カルシウム塩、マグネシウム塩、アルミニウム塩、亜鉛塩、鉛塩等）やアミン塩（モノアミン塩、牛脂アミン塩、ポリアミン塩、アルカノールアミン塩等）に代表されるカルボン酸塩類；高級脂肪族アルコール等に代表されるアルコール類；リン酸モノエステル、リン酸ジエステル、亜リン酸エステル、これらのアミン塩等に代表される（亜）リン酸誘導体類；ホウ素化合物等を配合することもできる。なお、上記の他の添加剤の含有量は任意であるが、これらの添加剤の含有量の総和はさび止め油組成物全量基準で１０質量％以下であることが好ましい。
【００７５】
また、本発明のさび止め油組成物においては、バリウム、亜鉛、塩素及び鉛の含有量はそれぞれ元素換算で、さび止め油組成物全量を基準として、好ましくは１０００質量ｐｐｍ以下、より好ましくは５００質量ｐｐｍ以下、更に好ましくは１００質量ｐｐｍ以下、更により好ましくは５０質量ｐｐｍ以下、一層好ましくは１０質量ｐｐｍ以下、特に好ましくは５質量ｐｐｍ以下、最も好ましくは１質量ｐｐｍ以下である。これらの元素のうちの１つでもその含有量が１０００質量ｐｐｍを超える場合には、人体あるいは生態系等の環境に対する安全性が不十分となる可能性がある。
【００７６】
なお、本発明における元素の含有量とは、以下の方法によって測定される値をいう。すなわち、バリウム、亜鉛および鉛の含有量とは、ASTM D 5185-95 "Standard Test Method for Determination of Additive Elements, Wear Metals, and Contaminants in Used Lubricating Oils and Determination of Selected Elements in Base Oils by Inductively Coupled Plasma Atomic Emission Spectrometry(ICP-AES)"；塩素の含有量とは、"IP PRPOSED METHOD AK/81 Determination of chlorine - Microcoulometery oxidative method"、にそれぞれ準拠して測定される組成物全量を基準とした含有量［質量ｐｐｍ］を意味する。上記の測定方法における各元素の検出限界は通常１質量ｐｐｍである。
【００７７】
本発明のさび止め油組成物の４０℃における動粘度は、前述の通り１００〜１０００ｍｍ２／ｓであることが必要である。さび止め油組成物の４０℃における動粘度が１００ｍｍ２／ｓ未満の場合、塗膜の油膜切れが起こりやすくなり、十分なさび止め性を得ることができない。同様の理由から、本発明のさび止め油組成物の４０℃における動粘度は、好ましくは２００ｍｍ２／ｓ以上、より好ましくは３００ｍｍ２／ｓ以上、更に好ましくは４００ｍｍ２／ｓ以上、特に好ましくは５００ｍｍ２／ｓ以上である。一方、当該動粘度が１０００ｍｍ２／ｓを超えると、作業性の点で実用に供し得なくなる。同様の理由から、本発明のさび止め油組成物の４０℃における動粘度は、好ましくは９００ｍｍ２／ｓ以下、より好ましくは８００ｍｍ２／ｓ以下である。また、後述する本発明のさび止め方法においては、本発明のさび止め油組成物を加熱してその動粘度を５０ｍｍ２／ｓ以下とすることで容易且つ確実な被処理体への塗布が実現可能となるが、さび止め油組成物の４０℃における動粘度が１０００ｍｍ２／ｓを超えるさび止め油をこのように低粘度化するためにはより高温での加熱が必要となるため、さび止め油の劣化が促進されてその性能が損なわれてしまう。
【００７８】
上記構成を有する本発明のさび止め油組成物は、被処理体における均一且つ十分な厚さの油膜の形成を可能とするものであり、油膜切れを生じることなくさびの発生を十分に防止することを可能とするものである。当該さび止め油組成物の被処理体への塗布方法は特に制限されず、例えば常温で塗布してもよいが、後述する本発明のさび止め方法により、容易且つ確実な被処理体への塗布が実現可能となる。
【００７９】
すなわち、本発明のさび止め方法は、上記本発明のさび止め油組成物を加熱してその動粘度を５０ｍｍ２／ｓ以下とし、被処理体に塗布するものである。このように、本発明のさび止め油組成物を加熱してその動粘度を５０ｍｍ２／ｓ以下とすることよって、当該組成物を被処理体に容易に且つ確実に塗布することができる。
【００８０】
上記本発明のさび止め方法における被処理体は特に制限されず、自動車用部品、冷延鋼板、熱延後半、めっき鋼板、軸受部品、建築用鋼材、精密部品等の金属性部材に好適に適用することができる。また、加熱後の組成物を被処理体に塗布する方法は特に制限されないが、油膜厚さを均一とする点から、微細な霧状で塗布することが望ましい。この場合の塗布装置については、動粘度が５０ｍｍ２／ｓ以下のさび止め油を霧化できるものであれば特に制限されず、例えばエアースプレータイプ、エアレススプレータイプ、ホットメルトタイプなどのいずれも適用可能である。
【００８１】
図１は本発明のさび止め方法において好適に使用される塗布装置の一例を示す説明図である。図１中、タンク１には本発明のさび止め油組成物（以下、単に「さび止め油」という）１００が収容されている。また、タンク１にはヒーター２及び熱電対３が設けられ、ヒーター２及び熱伝対３はそれぞれ温度コントローラー４と電気的に接続されている。これにより、タンク１に収容されたさび止め油１００は動粘度が５０ｍｍ２／ｓ以下となる温度まで加熱される。また、かかる加熱の際には、タンク１に設けられた攪拌子５によりさび止め油１００が十分に攪拌される。
【００８２】
このようにして加熱されたさび止め油１００は、ポンプ６によりラインＬ１に引き出され、スプレー７に供給される。そして、スプレー７のノズルに対向配置された被処理体１０に向けて、霧化されたさび止め油１００を吹き付けることで、さび止め油１００の被処理体１０への塗布が行われる。このとき、スプレー７においてさび止め油１００を霧化するために、必要に応じて、ラインＬ１、スプレー７などを加熱してさび止め油１００の動粘度を５０ｍｍ２／ｓ以下に保持することが好ましい。加熱温度はさび止め油１００の種類等によっても異なるが、例えば５０〜１００℃の温度範囲とすることが好ましい、なお、加熱温度の上限については特に制限されないが、さび止め油１００の酸化安定性の点から過加熱は避けるべきであり、さらに、さび止め油の引火点を超える温度まで加熱することは火災当のおそれがあるため避けるべきである。また、さび止め油１００の霧化は、タンク１とスプレー７との間における動粘度の管理だけでなく、塗布圧力、ノズルチップの選択などによる制御によっても行うことができる。
【実施例】
【００８３】
以下、実施例及び比較例に基づき本発明を更に具体的に説明するが、本発明は以下の実施例に何ら限定されるものではない。
【００８４】
［実施例１〜５、比較例１〜２］
実施例１〜５及び比較例１〜２においては、それぞれ以下に示す基油及び添加剤を用いてさび止め油組成物を調製した。
【００８５】
（基油）
基油１：鉱油（４０℃における動粘度：１００ｍｍ２／ｓ）
基油２：鉱油（４０℃における動粘度：５００ｍｍ２／ｓ）
基油３：鉱油（４０℃における動粘度：７５０ｍｍ２／ｓ）
基油４：鉱油（４０℃における動粘度：１０００ｍｍ２／ｓ）
基油５：鉱油（４０℃における動粘度：１０ｍｍ２／ｓ）
基油６：鉱油（４０℃における動粘度：８５ｍｍ２／ｓ）
（添加剤）
Ａ１：カルシウムスルホネート
Ａ２：ペンタエリスリトール  モノオレート
Ａ３：酸化パラフィンカルシウム炎
次に、実施例１〜５及び比較例１〜２の各さび止め油組成物について以下の評価試験を行った。
【００８６】
［塗膜のタレ性試験］
図１に示した塗布装置を用い、３０ｍｍ×３５０ｍｍの試験片にさび止め油組成物を加熱塗布した。このとき、実施例１〜５及び比較例２においては、さび止め油組成物を５０ｍｍ２／ｓとなる温度まで加熱した。それぞれの加熱温度を表１に示す。また、比較例１については、加熱せずに室温でさび止め油組成物の塗布を行った。
【００８７】
次に、塗布後の各試験片を垂直に保持し、風の影響を受けないように密封した状態で、室温で２４時間放置した。その後、試験片を下端から１００ｍｍごとに切断して下部試験片、中部試験片、上部試験片の３つの試験片を得、各試験片の塗油量を重量で測定した。そして、得られた測定値を用い、下記式に従って試験片各部における塗油量分布率を求めた。得られた結果を表１に示す。
【００８８】
（試験片各部における塗油量分布率［％］）＝（上部、中部又は下部試験片の塗油量）／（上部・中部、下部試験片の合計の塗油量）
［さび止め性試験］
塗膜のタレ性試験と同様にして、各さび止め油組成物の試験片への塗布を行い、室温で２４時間放置し、試験片を切断して上部試験片、中部試験片及び下部試験片を得た。これら３つの試験片について、ＪＩＳ  Ｋ  ２２４６「塩水噴霧試験方法」に準拠し、さび止め性を評価した。得られた結果を表１に示す。なお、表１中、Ａは「さびなし」、Ｂは「ややさびあり」、Ｃは「さびあり」をそれぞれ意味する。
【００８９】
また、実施例１〜５については、室温での放置時間を４８時間とし、同様のさび止め試験を更に実施した。得られた結果を表１に示す。
【００９０】
【表１】
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【図面の簡単な説明】
【００９１】
【図１】本発明において用いられる塗布装置の一例を示す説明図である。
【符号の説明】
【００９２】
１…タンク、２…ヒーター、３…熱電対、４…温度コントローラー、５…攪拌子、６…ポンプ、７…スプレー、１０…被処理体、１００…さび止め油。
【図１】
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