(57)【要約】【課題】  無指向性アンテナと同じ大きさの指向性可変アンテナを提供する。【解決手段】  同軸線路４４で給電される無指向性アンテナ４３と、同軸線路のアンテナ接続端部において信号線４５と接地導体４６の間に位置し端部を接地された浮遊導体板４７と、浮遊導体板４７と接地導体４６の間に接続された可変リアクタンス素子４８とを具備し、可変リアクタンス素子４８のリアクタンス値を変化させることによりアンテナ指向性を変化させることとした指向性可変アンテナを提供する。【選択図】  図４
2005094367.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
同軸線路を用いて給電する指向性可変アンテナであって、
同軸線路で給電される無指向性アンテナと、
上記同軸線路のアンテナ接続端部において信号線と接地導体の間に位置し端部を接地された浮遊導体板と、
上記浮遊導体板と接地導体の間に接続された可変リアクタンス素子とを具備し、
上記可変リアクタンス素子のリアクタンス値を変化させることによりアンテナ指向性を変化させることを特徴とする指向性可変アンテナ。
【請求項２】
上記浮遊導体板と接地導体の間にスイッチ素子を備えていることを特徴とする請求項１に記載の指向性可変アンテナ。
【請求項３】
上記浮遊導体板が同軸線路の信号線を中心とした円周上の位置に複数配置されていることを特徴とする請求項１又は２に記載の指向性可変アンテナ。
【請求項４】
上記可変リアクタンス素子が可変容量ダイオードであることを特徴とする請求項１乃至３のいずれか一項に記載の指向性可変アンテナ。
【請求項５】
ＭＥＭＳスイッチが、上記可変リアクタンス素子と上記スイッチ素子の役割を兼ねていることを特徴とする請求項２又は３に記載の指向性可変アンテナ。
【請求項６】
同軸線路を用いて給電する指向性可変アンテナであって、
同軸線路で給電される無指向性アンテナと、
上記同軸線路のアンテナ接続端部において信号線と接地導体の間に位置し端部を接地された浮遊導体板と、
上記浮遊導体板と接地導体の間に充填された比誘電率可変材料とを具備し、
上記比誘電率可変材料の比誘電率を変化させることによりアンテナ指向性を変化させることを特徴とする指向性可変アンテナ。
【請求項７】
上記無指向性アンテナの導体部分に、中心から放射状にスリットまたは溝が設けられていることを特徴とする請求項１乃至６のいずれか一項に記載の指向性可変アンテナ。
【請求項８】
上記同軸線路部には同軸線路の径を拡大する部分を有しており、
同軸線路のアンテナ接続端部の線路径が、他の線路部より大きくなっていることを特徴とする請求項１乃至７のいずれか一項に記載の指向性可変アンテナ。
【請求項９】
上記無指向性アンテナが進行波型アンテナであることを特徴とする請求項１乃至８のいずれか一項に記載の指向性可変アンテナ。
【請求項１０】
上記進行波型アンテナがディスコーンアンテナであることを特徴とする請求項９に記載の指向性可変アンテナ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、アンテナの指向性を切り替えることが可能な指向性可変アンテナに関するものであり、主として情報機器に使用される送受信用アンテナに応用されるものに係る。
【背景技術】
【０００２】
近年の無線通信技術の飛躍的な発展に伴い、無線技術を利用した製品が広く普及し始め、無線通信路の伝送容量拡大に大きな期待がかけられている。
特に最近では、時間や空間、偏波、符号といった多次元にわたる信号の多重化によって、伝送容量の拡大を図る研究が活発に行われている。
空間による多重化は、複数の無指向性アンテナとその信号をベクトル合成する回路からなるアダプティブアレイアンテナで実現されると考えられているが、アダプティブアレイアンテナは各アンテナの大きさや間隔が大きくなり、その応用先を制限する原因となっていた。
特に移動通信端末で使用する為には、アンテナの大きさはできるだけ小さいことが望まれている。
指向性可変アンテナは、通常一組のアンテナと給電回路でその指向性を変化させることができることから、アダプティブアレイアンテナよりは小さくできる可能性があり、空間による多重化を実現する小型アンテナの候補として期待されているが、指向性可変アンテナの小型化に関してはその研究例が少なく、その開発が期待されている。
【０００３】
従来の指向性可変アンテナについて一例を挙げて説明する（例えば、特許文献１参照。）。
図１は、下記特許文献１の添付図中の図１を引用したものである。図１に示す指向性アンテナは、放射素子１０の周囲を指向性制御手段１２により制御されている反射素子１１が機械的に周回するようになされており、これによりアンテナの指向性を変化させる。このアンテナの場合、反射素子１１が付加されたことにより、アンテナの大きさは格段に大きくなっている。
【０００４】
また、電気的に指向性を切り替え可能なアンテナについての開示もなされている（例えば、特許文献２参照。）。
図２は、下記特許文献２の添付図面中の図１を引用したものである。
図２に示すアンテナにおいては、円形の接地導体２１上に中央駆動素子２２と、それを放射状に取り囲む位置にパラスティック素子２４が配置されている。
パラスティック素子２４の下部には、インピーダンス負荷が設けてあり、このインピーダンスの切り替えにより、指向性を切り替えるようになされている。
中央駆動素子２２とパラスティック素子２４の間隔はλ／４程度の値となり、アンテナ全体では２λ以上の大きさを持つ。
【０００５】
また、従来の指向性可変アンテナについては、図２に示したものと同様のものが開示されている（例えば、特許文献３参照。）。
図３は、下記特許文献３の添付図面中の図１を引用したものである。
図３に示すアンテナにおいては、円形の接地導体３１上に給電アンテナ素子Ａ０とそれを放射状に取り囲む位置に無給電可変リアクタンス素子Ａ１〜Ａ６が配置されている。
給電アンテナ素子と無給電可変リアクタンス素子の間隔ｄはλ／４程度の値となり、アンテナ全体ではλ程度の大きさを持つ。
【０００６】
【特許文献１】特開平６−３５０３３４号公報
【特許文献２】特開平１０−１５４９１１号公報
【特許文献３】特開２００１−２４４３１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
図１〜図３に示したような構成の指向性可変アンテナは、放射器の周辺に無給電素子を配し、放射器と無給電素子の電磁的な相互結合を利用してアンテナの指向性を制御していた。
この方法はアンテナの等価的な合成開口を大きくすることになるので、利得が高くなり、アンテナの指向性を制御することができるが、動作原理上、アンテナの大きさを無指向性アンテナと同じ大きさまで小さくすることは困難である。
特に使用波長が３ＧＨｚ以下と低い場合には、波長の長さが１０ｃｍ以上となり、わずかな寸法の増大が著しく機器の利便性を妨げていた。そのため指向性可変アンテナを通信端末等で利用することができなかった。
【０００８】
そこで本発明においては、上記の従来の問題点に鑑み、無指向性アンテナと同じ大きさの指向性可変アンテナを提供することを目的とした。これにより通信端末等で指向性可変アンテナを利用することが可能となる。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
請求項１の発明においては、同軸線路で給電される無指向性アンテナと、同軸線路のアンテナ接続端部において信号線と接地導体の間に位置し端部を接地された浮遊導体板と、浮遊導体板と接地導体の間に接続された可変リアクタンス素子とを備え、可変リアクタンス素子のリアクタンス値を変化させることによりアンテナ指向性を変化させる構成の指向性可変アンテナを提供する。
請求項２の発明においては、請求項１の指向性可変アンテナにおいて、浮遊導体板と接地導体の間にはスイッチ素子が備えられた構成とした。
請求項３の発明においては、請求項１又は２に記載の指向性可変アンテナにおいて、浮遊導体板が同軸線路の信号線を中心とした円周上の位置に複数配置されている構成とした。
請求項４の発明においては、請求項１乃至３に記載の指向性可変アンテナにおいて、可変リアクタンス素子が可変容量ダイオードである構成とした。
請求項５の発明においては、請求項２乃至３に記載の指向性可変アンテナにおいて、可変リアクタンス素子兼スイッチ素子がＭＥＭＳスイッチである構成とした。
請求項６の発明においては、同軸線路で給電される無指向性アンテナと、同軸線路のアンテナ接続端部において信号線と接地導体の間に位置し端部を接地された浮遊導体板と、浮遊導体板と接地導体の間に充填された比誘電率可変材料とを備えており、比誘電率可変材料の比誘電率を変化させることによりアンテナ指向性を変化させる構成とした。
請求項７の発明においては、請求項１乃至６に記載の指向性可変アンテナにおいて、無指向性アンテナの導体部分には中心から放射状にスリットまたは溝を設けている構成とした。
請求項８の発明においては、請求項１乃至７に記載の指向性可変アンテナにおいて、同軸線路部には同軸線路の径を拡大する部分を有しており、同軸線路のアンテナ接続端部の線路径が通常の線路部より大きくなっている構成とした。
請求項９の発明においては、請求項１乃至８に記載の指向性可変アンテナにおいて、無指向性アンテナが進行波型アンテナである構成とした。
請求項１０の発明においては、請求項９に記載の指向性可変アンテナにおいて、進行波型アンテナがディスコーンアンテナである構成とした。
【発明の効果】
【００１０】
請求項１の発明によれば、無指向性アンテナと同じ大きさで、指向性可変アンテナを実現することが可能となった。
請求項２の発明によれば、無指向性アンテナと同じ大きさで、全ての周波数帯において浮遊導体板の影響が無い、指向性可変アンテナを実現することが可能となった。
請求項３の発明によれば、無指向性アンテナと同じ大きさで、アンテナ指向性の方向を特性のばらつき無しに切替え可能な、指向性可変アンテナを実現することが可能となった。
請求項４の発明によれば、無指向性アンテナと同じ大きさで、低コストかつ低電圧で動作可能な指向性可変アンテナを実現することが可能となった。
請求項５の発明によれば、無指向性アンテナと同じ大きさで、部品が少なく低損失な指向性可変アンテナを実現することが可能となった。
請求項６の発明によれば、無指向性アンテナと同じ大きさで、指向性可変アンテナを実現することが可能となった。
請求項７の発明によれば、無指向性アンテナと同じ大きさで、給電部での不均一な電界分布を保存したまま放射可能な、指向性可変アンテナを実現することが可能となった。
請求項８の発明によれば、無指向性アンテナと同じ大きさで、数ＧＨｚ帯でも動作可能な指向性可変アンテナを実現することが可能となった。
請求項９の発明によれば、無指向性アンテナと同じ大きさで、広帯域な指向性可変アンテナを実現することが可能となった。
請求項１０の発明によれば、無指向性アンテナと同じ大きさで、広帯域な指向性可変アンテナを低コストで実現することが可能となった。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
以下、本発明の好適な実施の形態について図を参照して説明する。
先ず、図４に本発明の指向性可変アンテナの一例の概略図を示す。なお、図４（ａ）は概略斜視図を示し、図４（ｂ）は概略断面図を示す。
指向性可変アンテナ４０は、放射器４１と地板４２とからなる無指向性アンテナ４３と、同軸線路４４アンテナ接続端部において信号線４５と接地導体４６の間に位置し端部を接地された浮遊導体板４７と、この浮遊導体板４７と接地導体４６の間に接続された可変リアクタンス素子４８とを具備している。
【００１２】
上述したように従来の指向性可変アンテナは、放射器の周辺に無給電素子を配し、放射器と無給電素子の電磁的な相互結合を利用してアンテナの指向性を制御していた。この方法はアンテナの等価的な合成開口を大きくすることになるので利得が高くなり、アンテナの指向性を制御することができるが、動作原理上、アンテナの大きさを無指向性アンテナと同じ大きさまで小さくすることは困難である。
そこで本発明においては、アンテナの等価的な合成開口を大きくすることなく、アンテナの指向性を変化させる方法として、無指向性アンテナの給電電界分布を不均一にする方法を採用することとした。
【００１３】
通常、同軸線路４４で給電される無指向性アンテナ４３では、その給電電界分布は同軸線路内で均一となっている。
また、同軸線路４４の電界分布を何らかの方法により変化させても、その後同軸線路４４を伝播する内に電界分布はすぐに均一にもどってしまう。
しかし、無指向性アンテナ４３の給電部の直前で同軸線路４４の電界分布を変化させて、電界分布が均一に戻る前にアンテナから放射されてしまうようにすれば、無指向性アンテナ４３の放射電界分布を不均一にすること、つまり指向性を変化させること可能となる。
その手段として、同軸線路４４のアンテナ接続端部に、信号線４５と接地導体４６の間に位置する浮遊導体板４７を設け、その一部、好ましくは同軸線路４４の信号が伝播する方向の先端部分を接地導体４６と短絡するようにした。これにより同軸線路４４の電界分布を変化させることができた。
この電界分布の変化は、浮遊導体板４７の長さに応じた共振現象に由来するため、特定の周波数でのみ生じるが、浮遊導体板４７に可変リアクタンス素子４８を接続してやれば、浮遊導体板４７の見かけの電気長を変えることができるため、特定の周波数帯域で見れば、電気的に同軸線路の電界分布を変化させたりさせなかったりすることができる。
上述したように、指向性変化の工夫を同軸線路内部に設けた構成にすれば、無指向性のアンテナと見かけ上は変わらない大きさで、アンテナの指向性を電気的に変化させることが可能となる。
【００１４】
ところで、図４に示した構成によると、どこかの周波数帯域では浮遊導体板４７が共振しているため、用途によっては不都合な場合がある。
しかし、図５（ａ）、（ｂ）に示すように、浮遊導体板４７と接地導体４６の間にＳＷ（スイッチ）５０を設け、電気的に切り離せるようにすれば、浮遊導体板４７による同軸線路内電界の乱れを全ての周波数帯において完全に無くすことができる。
【００１５】
指向性可変アンテナの指向性を水平面内で複数の方向に制御するためには、浮遊導体板４７を複数備える必要があるが、その場合、複数の浮遊導体板４７の配置を、同軸線路４４の信号線４５を中心に、回転対称になるように設定することにより最も効率的にアンテナ指向性の方向を、特性のばらつき無しに切り替えることが可能となる。
【００１６】
ところで、可変容量ダイオードは最近の半導体技術の進歩により優れた特性の素子が非常に低価格で入手できるようになってきている。しかも容量の変化が数Ｖ程度のバイアス電圧で可能なため、本発明の指向性可変アンテナに好適である。
そこで、可変リアクタンス素子４８として可変容量ダイオードを用いれば、低価格かつ低電圧で動作可能な特徴を待たせることが可能となる。
【００１７】
また、ＭＥＭＳスイッチは、スイッチングを接触面の機械的な移動により行っているため、スイッチングの他に可変容量素子として容量の値を非常に広い範囲で変えることができるという特徴を有している。また高い周波数帯でも非常に損失が小さいという利点を有している。さらには最近のＭＥＭＳ技術の進歩により、動作電圧も数Ｖ程度まで低く抑えたものも見られるようになり、本発明の用途にも充分に利用可能である。
すなわちスイッチ素子兼可変リアクタンス素子としてＭＥＭＳスイッチを適用することにより、無指向性アンテナと同じ大きさで、部品数が少なく低損失な指向性可変アンテナを実現することが可能となる。
【００１８】
図４に示して上記により説明した指向性可変アンテナにおいては、可変リアクタンス素子４８のリアクタンスを変化させることにより、浮遊導体板４７の共振周波数を変化させているが、比誘電率可変材料を用いることにより、同様の機能を実現することができる。
例えば比誘電率可変材料として液晶を利用し、浮遊導体板４７と接地導体４６の間に充填して、これの誘電率を変化させれば、やはり浮遊導体板４７の共振周波数を変化させることができる。
【００１９】
図４及び図５を示して説明した指向性可変アンテナにおいては、無指向性アンテナ４３の給電部の直前で同軸線路４４の電界分布を変化させて、無指向性アンテナ４３の給電電界分布を不均一にしている。ここで無指向性アンテナ４３の形状によっては、アンテナからの放射過程において、この不均一な電界分布が均一な状態に戻ってしまうことも考えられる。
このような不都合を回避するためには、図５（ａ）に示すように、無指向性アンテナ４３の導体部分に、中心から放射状にスリットあるいは溝５１を設ければよい。この放射状のスリットあるいは溝は、給電部では不均一だった電界分布が均一に戻ろうとする時に発生するアンテナ表面の電流パスを、中心から放射方向のみに制限する効果を持っている。  これにより給電部での不均一な電界分布を保存したまま、放射状に電磁波を放射することが可能となる。
【００２０】
ところで、数ＧＨｚ以下の比較的低い周波数において、同軸線路４４の電界分布を局所的に変化させるためには、動作波長との関係から同軸線路４４の寸法がある程度大きくなければならないという制約がある。このことは、波長に比べて非常に小さな構造とすると、電磁波には認識できなくなることからも容易に理解できる。
一例を挙げると、一般的なＳＭＡコネクタ等で使用される、およそ４ｍｍの接地導体４６の内径をもつ同軸線路４４では、８ＧＨｚ程度以上の周波数で同軸線路４４の電界分布を変化させることが可能になる。従って、８ｍｍの接地導体内径にすれば、４ＧＨｚ程度、１６ｍｍの接地導体内径にすれば、２ＧＨｚ程度まで同軸線路４４の電界分布を変化させることが可能となる。このように、使用する周波数に応じて同軸線路４４の径を大きくする必要があるが、給電側との接続には一般的な寸法の同軸線路４４を利用するのが望ましい。
そこで、同軸線路４４部に同軸線路４４の径を拡大する部分（例えば図７（ｂ）に示すような同軸径変化部４４ａ）を設け、同軸線路４４のアンテナ接続端部の線路径が通常の線路部より大きくなっている構成としたことにより、無指向性アンテナと同じ大きさで、数ＧＨｚ帯でも動作可能な指向性可変アンテナを実現することが可能となる。
【００２１】
本発明による指向性の制御法は、同軸線路４４の電界分布変調を利用しているので、周波数による制限があまり無いのが特徴である。
言い換えれば、無指向性アンテナ４３を広帯域にさえすれば、広帯域な指向性可変アンテナを実現することが容易にできる。
そこで、無指向性アンテナ４３を進行波型アンテナとした構成とすることにより、無指向性アンテナと同じ大きさで、広帯域な指向性可変アンテナを実現することが可能となる。
広帯域な進行波型の無指向性アンテナの中で、ディスコーンアンテナは最も簡単な構造を有しており、低コストで製造することが可能である。
そこで上記進行波型アンテナが、図６、図７に示すようなディスコーンアンテナ構成としたことにより、無指向性アンテナと同じ大きさで広帯域な指向性可変アンテナを低コストで実現することが可能となる。
【実施例】
【００２２】
以下、具体的な実施例を挙げて説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。
【００２３】
〔実施例１〕
図４に示した本発明の指向性可変アンテナの構成に従い、第一の実施例を説明する。
なお、図４(ａ)は概略斜視図を示し、図４（ｂ）は概略断面図を示す。
本実施例のアンテナは、同軸線路４４で給電され、無指向性アンテナ４３として放射器４１と地板４２からなるモノポールアンテナを採用している。
同軸線路４４のモノポールアンテナ４３への接続部には、４方向に浮遊金属片からなる浮遊導体板４７と可変リアクタンス素子４８が接続されており、電気的にリアクタンス値を変化させることができるようになされている。
この実施例においては、可変リアクタンス素子４８として可変容量ダイオードを用いており、アンテナ外部より制御用電極（図示せず）を用いて電気的に容量を制御するようになされている。
全ての可変容量ダイオード４８のバイアス値を等しくすれば、同軸線路４４の電界分布に乱れはなく、アンテナの放射パターンは無指向性のままとなる。一方可変容量ダイオード４８のバイアス値を一つだけ変えた場合は、同軸線路４４内の電界が乱され、アンテナの放射パターンは指向性を持つようになる。またバイアス値を変える可変容量ダイオードを４８切り替えることにより、アンテナの指向性を切り替えることも可能である。
本実施例からも明らかなように、本発明による指向性可変アンテナは通常の無指向性アンテナと同等の大きさで、指向性の切り替えを行うことができる。
【００２４】
〔実施例２〕
図５に示した本発明の指向性可変アンテナの構成に従い、第二の実施例を説明する。
なお、図５(ａ)は概略斜視図を示し、図５（ｂ）は概略断面図を示す。
本実施例のアンテナは同軸線路４４で給電され、無指向性アンテナ４３として放射器４１と地板４２からなるモノポールアンテナを採用している。
モノポールアンテナの地板４２は、誘電体板上に形成された金属膜よりなっており、中心から放射状に延びたスリット５１により、電気的に複数の領域に分割されている。
同軸線路４４のモノポールアンテナへの接続部付近には、同軸線路４４の信号線４５や接地導体４６と平行な浮遊金属板よりなる浮遊導体板４７が４方向に埋め込まれており、浮遊金属板と接地導体の間は可変リアクタンス素子４８とスイッチ５０で接続されている。
この実施例においては、可変リアクタンス素子４８として可変容量ダイオード、スイッチ５０としてｐｉｎダイオードを用いており、アンテナ外部より、制御用電極（図示せず）を用いて電気的に容量とＯＮ／ＯＦＦの状態を制御するようになされている。全てのスイッチをＯＦＦにすれば、同軸線路４４の電界分布に乱れはなく、アンテナの放射パターンは無指向性のままとなる。一方スイッチ５０を一つだけ入れた場合は同軸線路４４内の電界が乱され、アンテナの放射パターンは指向性を持つようになる。可変容量ダイオード４８のバイアス値を変えることにより、共振周波数を電気的に変えることができ、またスイッチを切り替えることにより、アンテナの指向性を切り替えることもできる。
また地板４２のスリット５１により、放射電界分布の不均一さを維持しやすくなっている。
この実施例からも明らかなように、本発明による指向性可変アンテナは、通常の無指向性アンテナと同等の大きさで、指向性の切り替えを行うことが可能である。
【００２５】
〔実施例３〕
図６に示した指向性可変アンテナの構成に従い、第三の実施例を説明する。
なお、図６(ａ)は概略斜視図を示し、図６（ｂ）は概略断面図を示す。
本実施例のアンテナは、同軸線路４４で給電され、無指向性アンテナとして上部の円錐型電極（上部電極６０）と、地板４２からなるディスコーンアンテナを採用している。
ディスコーンアンテナの上部電極６０と地板４２には、中心から放射状に延びた溝５１が形成されている。
同軸線路４４のディスコーンアンテナへの接続部付近には、同軸線路４４の信号線４５や接地導体４６と平行な浮遊金属板（浮遊導体板４７）が４方向に埋め込まれており、浮遊金属板と接地導体の間は、ＭＥＭＳスイッチ６１で接続されている。
ＭＥＭＳスイッチ６１はアンテナ外部より、制御用電極（図示せず）を用いて電気的にＯＮ／ＯＦＦの状態を制御できるようになされている。全てのスイッチをＯＦＦにすれば同軸線路４４の電界分布に乱れはなく、アンテナの放射パターンは無指向性のままとなる。  ＯＮにするスイッチの方向を切り替えることにより、アンテナの指向性を切りかえることも可能であるし、容量を変えて動作周波数帯を制御することも可能である。
また上部電極６０と地板４２の溝５１により、放射電界分布の不均一さを維持したまま放射しやすくなっている。
この実施例からも明らかなように、本発明による指向性可変アンテナは、通常の無指向性アンテナと同等の大きさで、複数の周波数において独立して指向性の切り替えを行うことが可能である。
【００２６】
〔実施例４〕
図７に示した指向性可変アンテナの構成に従い、第四の実施例を説明する。
なお、図７(ａ)は概略斜視図を示し、図７（ｂ）は概略断面図を示す。
本実施例のアンテナは、同軸径変化部４４ａにより径の広がった同軸線路４４で給電され、無指向性アンテナとして上部電極６０と下部電極７０からなるバイコニカルアンテナを採用している。バイコニカルアンテナの表面には、中心から放射状に延びた溝５１が形成されている。
同軸線路４４とバイコニカルアンテナの接続部付近には、一端が接地された浮遊金属片よりなる浮遊胴体板４７があり、浮遊金属片と接地導体の間に液晶７１が埋め込まれ、制御電極７２（アンテナ外部への取り出し電極はここでは図示しない）により任意の部分の誘電率を変化させることができるようになされている。液晶の誘電率を変化させなければ同軸線路４４の電界分布に乱れはなく、アンテナの放射パターンは無指向性のままとなる。一方、液晶７２の誘電率を一部分だけ変化させた場合は、同軸線路４４内の電界分布が乱され、アンテナの放射パターンは指向性を持つようになる。
また液晶７１の誘電率を変化させる場所を切り替えることにより、アンテナの指向性を切り替えることも可能である。
また同軸線路４４の径が拡大されていることにより、動作周波数が低周波側に拡大されている。
また上部電極６及び下部電極７０のそれぞれに形成された溝５１により、放射電界分布の不均一さを維持したまま放射しやすくなっている。
本実施例からも明らかなように、本発明による指向性可変アンテナは、通常の無指向性アンテナと同等の大きさで、指向性の切り替えを行うことが可能である。
【００２７】
上記のように、各実施例に基づき本発明の指向性可変アンテナについて説明を行ってきたが、上記各実施例に示した形状、その他の要素との組合わせ等に本発明が限定されるものではなく、これらの点に関し、本発明の主旨を損なわない範囲で変更することが可能であり、その応用形態を適切に定めることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２８】
【図１】従来の指向性可変アンテナの一例の概略構成図を示す。
【図２】従来の指向性可変アンテナの一例の概略構成図を示す。
【図３】従来の指向性可変アンテナの一例の概略構成図を示す。
【図４】（ａ）本発明の指向性可変アンテナの一例の概略斜視図を示す。           （ｂ）本発明の指向性可変アンテナの一例の概略断面図を示す。
【図５】（ａ）本発明の指向性可変アンテナの他の一例の概略斜視図を示す。           （ｂ）本発明の指向性可変アンテナの他の一例の概略断面図を示す。
【図６】（ａ）本発明の指向性可変アンテナの他の一例の概略斜視図を示す。           （ｂ）本発明の指向性可変アンテナの他の一例の概略断面図を示す。
【図７】（ａ）本発明の指向性可変アンテナの他の一例の概略斜視図を示す。          （ｂ）本発明の指向性可変アンテナの他の一例の概略断面図を示す。
【符号の説明】
【００２９】
１０  放射素子
１１  反射素子  
１２  指向性制御手段
２１  接地導体
２２  中央駆動素子
２３  接地面
２４  パラスティック素子
３１  接地導体
４１  放射器
４２  地板
４３  無指向性アンテナ
４４  同軸線路
４５  信号線
４６  接地導体
４７  浮遊導体板
４８  可変リアクタンス素子
５０  スイッチ
５１  スリット（溝）  
６０  上部電極
６１  ＭＥＭＳスイッチ
７０  下部電極
７１  液晶
７２  制御電極
【図１】
2005094367.tif 000003
【図２】
2005094367.tif 000004
【図３】
2005094367.tif 000005
【図４】
2005094367.tif 000006
【図５】
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【図６】
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【図７】
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