(57)【要約】【課題】  良好な耐摩耗性や酸化安定性を有し、優れた導電性を有する潤滑油組成物を提供する。【解決手段】  基油に、アルキルナフタレンスルホン酸のアンモニウム化合物からなる帯電防止剤とポリアルキルスルホンを添加し、必要に応じホスフェート、ホスファイト、アシッドホスフェート及びアシッドホスフェートのアミン塩から選ばれる少なくとも1種の摩耗防止剤を０．０１〜５質量％、更に必要に応じアルキル化ジフェニルアミン、アルキル化フェニル−α−ナフチルアミンおよびヒンダードフェノール類から選ばれる少なくとも1種の酸化防止剤、分散剤、金属不活性剤及び錆止め剤の１種以上などを添加する。【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
基油に、帯電防止剤としてアルキルナフタレンスルホン酸のアンモニウム化合物とポリアルキルスルホンが含有されていることを特徴とする潤滑油組成物。
【請求項２】
アルキルナフタレンスルホン酸のアンモニウム化合物とポリアルキルスルホンの含有割合が、質量比で１０：９０〜９０：１０である請求項１に記載の潤滑油組成物。
【請求項３】
アルキルナフタレンスルホン酸のアンモニウム化合物とポリアルキルスルホンの合計含有量が０．０１〜１質量％である請求項１又は２に記載の潤滑油組成物。
【請求項４】
ホスフェート、ホスファイト、アシッドホスフェート及びアシッドホスフェートのアミン塩から選ばれる少なくとも1種の摩耗防止剤を含有し、摩耗防止剤の含有量が０．０１〜５質量％である請求項１〜３のいずれかに記載の潤滑油組成物。
【請求項５】
アルキル化ジフェニルアミン、アルキル化フェニル−α−ナフチルアミンおよびヒンダードフェノール類から選ばれる少なくとも1種の酸化防止剤を含有し、酸化防止剤の含有割合が、アルキル化ジフェニルアミンは０．０５〜２質量％、アルキル化フェニル−α−ナフチルアミンは０．０５〜２質量％、ヒンダードフェノール類は０．０５〜２質量％である請求項１〜４のいずれかに記載の潤滑油組成物。
【請求項６】
アルケニルコハク酸イミド及びその誘導体から選ばれる少なくとも１種の分散剤を含有し、分散剤の含有量が０．０５〜５質量％である請求項１〜５のいずれかに記載の潤滑油組成物。
【請求項７】
ベンゾトリアゾール及びその誘導体並びにアルキルコハク酸誘導体から選ばれる少なくとも１種の金属不活性剤及び錆止め剤を含有し、ベンゾトリアゾール及びその誘導体の含有割合が０．００１〜０．０５質量％、アルキルコハク酸誘導体の含有割合が０．０１〜０．３質量％である請求項１〜６のいずれかに記載の潤滑油組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、導電性潤滑油組成物に関するものである。特に、各種焼結軸受、動圧軸受用の潤滑油として優れた導電性を有する潤滑油組成物に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
潤滑油は導電性が低いため、装置の内部など潤滑油が流動すると、静電気の発生により、帯電する可能性がある。この帯電した電気の一部が金属表面で放電される前に電気を逃がす方法として、装置自身にアースを取り付ける方法等がある。
しかしながら、近年、潤滑油を必要とする小型化・軽量化された装置、例えば、特に、各種ＨＤＤ、ＣＤ−ＲやＤＶＤ−ＲなどのＰＣ機器、ＡＶ機器に使用されるモーターにおいて潤滑油自体に導電性を付与して解決することがある。
潤滑油に導電性能を付与する場合、各種帯電防止剤を添加することが提案されている（特許文献１及び特許文献２参照）。
【０００３】
【特許文献１】特開２００１−１１５１８０号公報
【特許文献２】特表２０００−５００８９８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明は、上記従来技術の状況に鑑みてなされたものであり、特定の帯電防止剤と特定の化合物とを組み合わせて添加することにより、良好な耐摩耗性や酸化安定性などの潤滑油としての基本性能を有し、かつ優れた導電性を有する潤滑油組成物を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明者は、上記課題を解決するために鋭意研究を行った結果、鉱油または合成油を基油とし、その基油に、特定の帯電防止剤と特定の化合物とを添加することにより、良好な耐摩耗性や熱酸化安定性などの潤滑油としての基本性能を有し、優れた導電性を付与させることを見い出し、この知見に基づいて本発明を完成するに至った。
【０００６】
すなわち、本発明は、基油に、帯電防止剤としてアルキルナフタレンスルホン酸のアンモニウム化合物とポリアルキルスルホンが含有されていることを特徴とする潤滑油組成物を提供するものである。
また、本発明は、上記潤滑油組成物において、アルキルナフタレンスルホン酸のアンモニウム化合物とポリアルキルスルホンの含有割合が、質量比で１０：９０〜９０：１０である潤滑油組成物を提供するものである。
また、本発明は、上記潤滑油組成物において、アルキルナフタレンスルホン酸のアンモニウム化合物とポリアルキルスルホンの合計含有量が０．０１〜１質量％である潤滑油組成物を提供するものである。
【０００７】
また、本発明は、上記潤滑油組成物において、ホスフェート、ホスファイト、アシッドホスフェート及びアシッドホスフェートのアミン塩から選ばれる少なくとも1種の摩耗防止剤を含有し、摩耗防止剤の含有量が０．０１〜５質量％である潤滑油組成物を提供するものである。
また、本発明は、上記潤滑油組成物において、アルキル化ジフェニルアミン、アルキル化フェニル−α−ナフチルアミンおよびヒンダードフェノール類から選ばれる少なくとも1種の酸化防止剤を含有し、酸化防止剤の含有割合が、アルキル化ジフェニルアミンは０．０５〜２質量％、アルキル化フェニル−α−ナフチルアミンは０．０５〜２質量％、ヒンダードフェノール類は０．０５〜２質量％である潤滑油組成物を提供するものである。
【０００８】
また、本発明は、上記潤滑油組成物において、アルケニルコハク酸イミド及びその誘導体から選ばれる少なくとも１種の分散剤を含有し、分散剤の含有量が０．０５〜５質量％である潤滑油組成物を提供するものである。
また、本発明は、上記潤滑油組成物において、ベンゾトリアゾール及びその誘導体並びにアルキルコハク酸誘導体から選ばれる少なくとも１種の金属不活性剤及び錆止め剤を含有し、ベンゾトリアゾール及びその誘導体の含有割合が０．００１〜０．０５質量％、アルキルコハク酸誘導体の含有割合が０．０１〜０．３質量％である潤滑油組成物を提供するものである。
【発明の効果】
【０００９】
本発明の潤滑油組成物は、良好な耐摩耗性や酸化安定性を有し、優れた導電性を有する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
本発明の潤滑油組成物に使用される基油は、鉱油または合成油、あるいはこれらの混合物が用いられる。鉱油や合成油の種類は、特に制限はされないが、ＪＩＳ  Ｋ２２８３動粘度試験方法による４０℃における動粘度が３〜５００ｍｍ２／Ｓ、好ましくは４〜２５０ｍｍ２／Ｓ、さらに好ましくは５〜１５０ｍｍ２／Ｓ、特に好ましくは６〜１００ｍｍ２／Ｓである。
４０℃動粘度が、３ｍｍ２／Ｓ未満であると適正な油膜が得られなかったりすることがあり、５００ｍｍ２／Ｓを越えると軸が回転するときの抵抗トルクが大きくなってしまうため好ましくない。
【００１１】
鉱油としては、溶剤精製や水素化精製などの精製により得られるパラフィン系鉱油、ナフテン系鉱油または中間基系鉱油などを挙げることができる。
さらに、合成油の種類としては炭化水素系合成油、モノエステル、ジエステル、ポリオールエステル（トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ジペンタエリスリトール、ネオペンチルジオールエステル、コンプレックスエステル）、ポリグリコールエステル、グリセリンエステル、芳香族エステル、さらに、アルキル化ジフェニルエーテル、アルキル化トリフェニルエーテル、アルキル化テトラフェニルエーテル、アルキル化ポリフェニルエーテルなどのエーテル油や各種シリコーン油や各種フッ素油なども挙げられる。
【００１２】
特に、軸受用潤滑油として使用する場合には、軸受の使用環境から、ポリαオレフィンのような炭化水素系合成油やジエステル類が好ましく、さらに好ましくは、ジエステル類が挙げられる。
詳しくは、炭化水素系合成油としてポリ−α−オレフィン、ポリブテン、エチレン−α−オレフィンオリゴマーなどが挙げられる。
モノエステルとしては、カプリル酸、カプリン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、パルミトレイン酸、ステアリン酸、オレイン酸、リシノール酸、リノール酸、リノレン酸、アラキドン酸、イコサペンタエン酸、エルカ酸、ドコサヘキサエン酸、リグノセリン酸などとメタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール、ペンタノール、ヘキサノール、ヘプタノール、オクタノール、ノナノール、デカノール、ウンデカノール、ドデカノール、トリデカノール、テトラデカノール、ペンタデカノールなどの１価のアルコールからなるモノエステルが挙げられる。
【００１３】
ジエステルとしては、マロン酸、メチルマロン酸、コハク酸、メチルコハク酸、ジメチルマロン酸、エチルマロン酸、グルタン酸、アジピン酸、ジメチルコハク酸、ピメリン酸、テトラメチルコハク酸、スベリン酸、アゼライン酸、セバシン酸、ブラシル酸などとメタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール、ペンタノール、ヘキサノール、ヘプタノール、オクタノール、ノナノール、デカノール、ウンデカノール、ドデカノール、トリデカノール、テトラデカノール、ペンタデカノールなどのの１価のアルコールを同一種類もしくは他方の種を異にした２塩基酸からなるジエステルが挙げられる。
【００１４】
ポリオールエステルとしては、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトールとカプリル酸、カプリン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、パルミトレイン酸、ステアリン酸、オレイン酸、リシノール酸、リノール酸、リノレン酸、アラキドン酸、イコサペンタエン酸、エルカ酸、ドコサヘキサエン酸、リグノセリン酸からなるポリオールエステルが挙げられる。
ポリグリコールエステルとしては、ポリグリコールとカプリル酸、カプリン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、パルミトレイン酸、ステアリン酸、オレイン酸、リシノール酸、リノール酸、リノレン酸、アラキドン酸、イコサペンタエン酸、エルカ酸、ドコサヘキサエン酸、リグノセリン酸からなるグリコールエステルが挙げられる。
グリセリンエステルとしては、モノ脂肪酸グリセリン、ジ脂肪酸グリセリン、トリ脂肪酸グリセリンが挙げられ、脂肪酸にはカプリル酸、カプリン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、パルミトレイン酸、ステアリン酸、オレイン酸、リシノール酸、リノール酸、リノレン酸、アラキドン酸、イコサペンタエン酸、エルカ酸、ドコサヘキサエン酸、リグノセリン酸からなるグリセリンエステルが挙げられる。
【００１５】
ポリフェニルエーテルは、アルキル基がないものでも良いし、アルキル基が直鎖または分枝鎖のアルキル基があるものでも良い。アルキル基の具体例としては、例えばメチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、イソブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ｎ−ペンチル、イソペンチル、ネオペンチル、ｔｅｒｔ−ペンチル、２−メチルブチル、ｎ−ヘキシル、イソヘキシル、３−メチルペンチル、エチルブチル、ｎ−ヘプチル、２−メチルヘキシル、ｎ−オクチル、２−エチルヘキシル、３−メチルヘプチル、ｎ−ノニル、メチルオクチル、エチルペプチル、ｎ−デシル、ｎ−ウンデシル、ｎ−ドデシル、ｎ−テトラデシルなどが挙げられる。
上記基油は、１種単独で使用しても良いし、２種以上を組み合わせて使用しても良く、また、鉱油と合成油を組み合わせて使用しても良い。
【００１６】
本発明の潤滑油組成物は、導電性を付与させるために帯電防止剤であるアルキルナフタレンスルホン酸のアンモニウム化合物が含有されている。
本発明で使用するアルキルナフタレンスルホン酸のアンモニウム化合物におけるアルキルナフタレンスルホン酸としては、下記式（１）で表される構造のものが挙げられる。
【００１７】
【化１】
2005350549.tif 000002
（式中、Ｒ１及びＲ２は、炭素数１〜１８のアルキル基、アルケニル基、アルキルアリール基またはアリールアルキル基を示し、Ｒ１及びＲ２は、同一であっても、異なっても良い。）
Ｒ１及びＲ２は、好ましくは、炭素数１〜９のアルキル基である。Ｒ１及びＲ２は、炭素数が１８を越えると、油への溶解性が低下することがあるため好ましくない。
【００１８】
アルキルナフタレンスルホン酸のアンモニウム化合物としては、好ましくはアルキルナフタレンスルホン酸の非芳香族系のアミン塩、及び第四アンモニウム塩が挙げられる。
アルキルナフタレンスルホン酸の非芳香族系のアミン塩としては、脂肪族アミン、脂環式アミンなどの塩が挙げられる。脂肪族アミンとしては、炭素数１〜１８のアルキル基、アルケニル基を有する第１アミン、第２アミン、第３アミンなどが挙げられる。また、アルキルアミノプロピルアミンなどのアルキルポリアミンも挙げられる。脂環式アミンとしては、５〜１０員環のシクロアルキルアミン、炭素数１〜１２のアルキル基、アルケニル基を有する５〜１０員環のシクロアルキルアミンの第１アミン、第２アミン、第３アミンなどが挙げられる。
また、アルキルナフタレンスルホン酸の第四アンモニウム塩における第四アンモニウムとしては、下記式（２）で表される構造のものが挙げられる。
【００１９】
【化２】
2005350549.tif 000003
（式中、Ｒ３〜Ｒ６は、炭素数１〜１８のアルキル基、アルケニル基、アルキルアリール基またはアリールアルキル基を示し、Ｒ３〜Ｒ６は、同一であっても、異なっても良い。）
Ｒ３〜Ｒ６は、好ましくは、炭素数１〜１２のアルキル基である。Ｒ３〜Ｒ６は、炭素数が１８を越えると、油への溶解性が低下することがあるため好ましくない。
なお、本発明の潤滑油組成物においてアルキルナフタレンスルホン酸のアンモニウム化合物に代えて他の帯電防止剤を用いても、導電性を得るための添加量が増加する上、酸化安定性の面で十分な効果が得られない。
【００２０】
また、このアルキルナフタレンスルホン酸のアンモニウム化合物は、ポリアルキルスルホンと併用することで、その効果が相乗的に向上する。
ポリアルキルスルホンとしては、下記式（３）で表される構造のものが挙げられる。
【化３】
2005350549.tif 000004
（式中、Ｒ７〜Ｒ１０は、水素原子あるいは炭素数１〜１８のアルキル基、アルケニル基、アルキルアリール基またはアリールアルキル基を示し、Ｒ７〜Ｒ１０は、同一であっても、異なっても良い。ｎは５〜７５０である。）
【００２１】
Ｒ７〜Ｒ１０は、好ましくは、水素原子又は炭素数１〜１２のアルキル基であり、より好ましくは、Ｒ７〜Ｒ１０のうち少なくとも３つが炭素数１〜１２のアルキル基である。Ｒ７〜Ｒ１０は、炭素数が１８を越えると、油への溶解性が低下することがあるため好ましくない。
式（３）中、ｎは５〜７５０であり、好ましくは５０〜３００、特に好ましくは、１００〜２００である。ｎが５より小さいと基油への分散性が悪くなる可能性があり、ｎが７５０より大きいと基油への溶解性が低下する可能性があるため好ましくない。
なお、ポリアルキルスルホンは、アルキルナフタレンスルホン酸のアンモニウム化合物と併用することで潤滑油の導電性を高める効果があると考えられる。
【００２２】
本発明で使用するアルキルナフタレンスルホン酸のアンモニウム化合物とポリアルキルスルホンの含有割合は、相乗効果を発揮させる点で質量比で１０：９０〜９０：１０が好ましく、２５：７５〜７５：２５がより好ましく、３５：６５〜６５：３５が特に好ましい。
また、アルキルナフタレンスルホン酸のアンモニウム化合物とポリアルキルスルホンの合計含有量は、好ましくは０．０１〜１質量％であり、より好ましくは０．０５〜０．５質量％であり、特に好ましくは０．０８〜０．４質量％である。その合計含有量が０．０１質量％未満であると十分な導電性を有しないことがあり、また、１質量％を越えると効果が飽和し、経済的に不利になるため好ましくない。
【００２３】
本発明では、摩耗防止性を向上させるために、摩耗防止剤としてホスフェート、ホスファイト、アシッドホスフェートまたはアシッドホスフェートのアミン塩から選ばれる少なくとも1種を添加することが好ましい。
本発明で使用するホスフェートとしては、下記式（４）で表される構造のものが挙げられる。
【００２４】
【化４】
2005350549.tif 000005
（式中、Ｒ１１〜Ｒ１３は、水素原子または炭素数１〜２２のアルキル基、アルケニル基、アルキルアリール基またはアリールアルキル基を示し、Ｒ１１〜Ｒ１３は、同一であっても、異なってもよい。）
Ｒ１１〜Ｒ１３は、好ましくは、炭素数３〜９のアルキル基である。炭素数が２２を越えると、油への溶解性が低下することがあるため好ましくない。
【００２５】
上記ホスフェートの具体例には、トリアリールホスフェート、トリアルキルホスフェート等があり、例えばベンジルジフェニルホスフェート、アリルジフェニルホスフェート、トリフェニルホスフェート、トリクレジルホスフェート、エチルジフェニルホスフェート、トリブチルホスフェート、エチルジブチルホスフェート、クレジルジフェニルホスフェート、ジクレジルフェニルホスフェート、エチルフェニルジフェニルホスフェート、ジエチルフェニルフェニルホスフェート、プロピルフェニルジフェニルホスフェート、ジプロピルフェニルフェニルホスフェート、トリエチルフェニルホスフェート、トリプロピルフェニルホスフェート、ブチルフェニルジフェニルホスフェート、ジブチルフェニルフェニルホスフェートおよびトリブチルフェニルホスフェート等の化合物を挙げることができる。
上記ホスフェートは、１種単独で使用しても良いし、２種以上を組み合わせて使用しても良い。
【００２６】
本発明で使用するフォスファイトとしては、下記式（５）、（６）で表される構造をもつものが挙げられる。
【化５】
2005350549.tif 000006
（式中、Ｒ１４及びＲ１５は、炭素数１〜２２の直鎖または分枝鎖のアルキル基である。）
上記式中、Ｒ１４及びＲ１５は、好ましくは炭素数８〜１８の直鎖または分枝鎖のアルキル基である。Ｒ１４及びＲ１５は、炭素数が２２を越えると基油への溶解性が低下するため好ましくない。
【００２７】
Ｒ１４及びＲ１５の具体例としては、メチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、イソブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ｎ−ペンチル、イソペンチル、ネオペンチル、ｔｅｒｔ−ペンチル、２−メチルブチル、ｎ−ヘキシル、イソヘキシル、３−メチルペンチル、エチルブチル、ｎ−ヘプチル、２−メチルヘキシル、ｎ−オクチル、イソオクチル、ｔｅｒｔ−オクチル、２−エチルヘキシル、３−メチルヘプチル、ｎ−ノニル、イソノニル、１−メチルオクチル、エチルヘプチル、ｎ−デシル、１−メチルノニル、ｎ−ウンデシル、１，１−ジメチルノニル、ｎ−ドデシル、イソドデシル、ｎ−トリデシル、イソトリデシル、ｎ−テトラデシル、イソテトラデシル、ｎ−ペンタデシル、イソペンタデシル、ｎ−ヘキサデシル、イソヘキサデシル、ｎ−ヘプタデシル、イソヘプタデシル、ｎ−オクタデシル、イソオクタデシル、ｎ−ノナデシル、イソノナデシルなどが挙げられる。これらのフォスファイトは、１種単独で使用しても良いし、２種以上を組み合わせて使用しても良い。
【００２８】
上記フォスファイトの具体例には、トリス（２−エチルヘキシル−３−メルカプトプロピオネート）フォスファイト、トリフェニルフォスファイト、トリオクタデシルフォスファイト、トリステアリルフォスファイト、トリイソオクチルフォスファイト、トリス（ノニルフェニル）フォスファイト、トリクレジルフォスファイト、ジフェニルイソデシルフォスファイトなどの亜リン酸トリアルキルエステル類、亜リン酸ジアルキルエステル類、亜リン酸モノアルキルエステル類などが挙げられる。
【００２９】
本発明で使用するアシッドフォスフェートとしては、下記式（７）で表される構造をもつものが挙げられる。
（Ｒ１６）ａＨ３−ａＯ３Ｐ        (７)
（式中、Ｒ１６は炭素数４以上の炭化水素基を表し、ａは１又は２である。）
Ｒ１６の具体例としては、炭素数４〜２０の直鎖または分枝鎖の飽和または不飽和の脂肪族炭化水素基、すなわちアルキル基およびアルケニル基、炭素数４〜２０の芳香族炭化水素基、シクロアルキル基が挙げられる。炭素数が４以下でも２０以上でも目的の性能がでない可能性がある。炭素数の好ましくは炭素数６〜１８であり、より好ましくは炭素数８〜１２である。
アシッドフォスフェートの具体例としては、たとえば、２−エチルヘキシルアシッドホスフェート、イソデシルアシッドホスフェート、ラウリルアシッドホスフェート、トリデシルアシッドホスフェート、ステアリルアシッドホスフェート、イソステアリルアシッドホスフェート、オレイルアシッドホスフェート、ジ（２−エチルヘキシル）ホスフェート等が挙げられる。
なお、上記アシッドフォスフェートは、１種単独で使用しても良いし、２種以上を組み合わせて使用しても良い。
【００３０】
本発明で使用するアシッドフォスフェートのアミン塩としては、アシッドフォスフェートを中和して塩をつくるアルキルアミンでもよく、下記式（８）で表される構造のアルキルアミンが挙げられる。
【化６】
2005350549.tif 000007
（式中、Ｒ１７、Ｒ１８およびＲ１９は、一価の炭化水素基または水素原子であり、そのうち少なくとも１個は炭化水素基である。）
【００３１】
上記式のアルキルアミンの具体例は、ジブチルアミン、オクチルアミン、ジオクチルアミン、ラウリルアミン、ジラウリルアミン、オレイルアミン、ココナッツアミン、牛脂アミンなどである。
なお、上記フォスフェート類は、１種単独で使用しても良いし、２種以上を組み合わせて使用しても良い。
本発明で使用する摩耗防止剤の含有割合は、好ましくは０．０５〜５質量％であり、より好ましくは０．１〜３質量％、さらに好ましくは０．１５〜２質量％、特に好ましくは０．１５〜１．５質量％である。配合量を０．０５質量％以上とすることで、さらに摩耗防止性を高めることができる。一方、５質量％を超えて配合しても、効果は飽和し添加量に見合った効果を得ることはできないため、配合量は５質量％以下とすることが好ましい。
【００３２】
本発明の潤滑油組成物には、酸化防止剤を含有させることが好ましい。酸化防止剤としては、アルキル化ジフェニルアミン、アルキル化フェニル−α−ナフチルアミンおよびヒンダードフェノール類から選ばれる少なくとも1種が好ましい。
アルキル化ジフェニルアミンは、式（９）で表される構造を有するものが挙げられる。
【化７】
2005350549.tif 000008
（式中、Ｒ２０およびＲ２１は、水素原子、又は炭素数１〜１６の直鎖または分枝鎖のアルキル基である。）
【００３３】
上記式中のＲ２０およびＲ２１は、好ましくは水素原子又は炭素数３〜９の直鎖または分枝鎖のアルキル基であり、特に好ましくは水素原子又は炭素数４及び８の直鎖または分枝鎖のアルキル基である。
アルキル基の炭素数が１６を越えると油への溶解性が低下することがあるため好ましくない。また、Ｒ２０およびＲ２１は、同一であっても、異なっても良い。
上記の直鎖または分枝鎖のアルキル基の具体例としては、例えばメチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、イソブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ｎ−ペンチル、イソペンチル、ネオペンチル、ｔｅｒｔ−ペンチル、２−メチルブチル、ｎ−ヘキシル、イソヘキシル、３−メチルペンチル、エチルブチル、ｎ−ヘプチル、２−メチルヘキシル、ｎ−オクチル、２−エチルヘキシル、３−メチルヘプチル、ｎ−ノニル、メチルオクチル、エチルペプチル、ｎ−デシル、ｎ−ウンデシル、ｎ−ドデシル、ｎ−テトラデシルなどが挙げられる。
【００３４】
アルキル化ジフェニルアミンの好適な具体例としては、例えばジフェニルアミン、ブチルジフェニルアミン、オクチルジフェニルアミン、ジブチルジフェニルアミン、オクチルブチルジフェニルアミン、ジオクチルジフェニルアミンなどが挙げられる。
アルキル化ジフェニルアミンは、１種単独で使用しても良いし、２種以上を組み合わせて使用しても良い。
アルキル化ジフェニルアミンの含有割合は、好ましくは０．０５〜２質量％であり、より好ましくは０．０５〜１．５質量％、さらに好ましくは０．０５〜１質量％である。配合量を０．０５質量％以上とすることで、さらなる酸化防止効果を付与することができる。一方、２質量％を超えて配合しても、効果は飽和し添加量に見合った効果を得ることはできないため、配合量は２質量％以下とすることが好ましい。
【００３５】
アルキル化フェニル−α−ナフチルアミンとしては、式（１０）で表される構造を有するものが挙げられる。
【化８】
2005350549.tif 000009
（式中、Ｒ２２は、炭素数１〜１６の直鎖または分枝鎖のアルキル基である。）
上記式のＲ２２は、好ましくは炭素数４〜８の直鎖または分枝鎖のアルキル基である。
【００３６】
Ｒ２２の具体例としては、メチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、イソブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ｎ−ペンチル、イソペンチル、ネオペンチル、ｔｅｒｔ−ペンチル、２−メチルブチル、ｎ−ヘキシル、イソヘキシル、３−メチルペンチル、エチルブチル、ｎ−ヘプチル、２−メチルヘキシル、ｎ−オクチル、イソオクチル、ｔｅｒｔ−オクチル、２−エチルヘキシル、３−メチルヘプチル、ｎ−ノニル、イソノニル、１−メチルオクチル、エチルヘプチル、ｎ−デシル、１−メチルノニル、ｎ−ウンデシル、１，１−ジメチルノニル、ｎ−ドデシル、ｎ−テトラデシルなどが挙げられる。
【００３７】
上記アルキル化フェニル−α−ナフチルアミンの具体例としては、ｎ−ペンチル化フェニル−α−ナフチルアミン、２−メチルブチル化フェニル−α−ナフチルアミン、２−エチルヘキシル化フェニル−α−ナフチルアミン、ｎ−オクチル化フェニル−α−ナフチルアミン、ｎ−ノニル化フェニル−α−ナフチルアミン、１−メチルオクチル化フェニル−α−ナフチルアミン、ｎ−ウンデシル化フェニル−α−ナフチルアミン、ｎ−ドデシル化フェニル−α−ナフチルアミンが挙げられる。
アルキル化フェニル−α−ナフチルアミンは、１種単独で使用しても良いし、２種以上を組み合わせて使用しても良い。
アルキル化フェニル−α−ナフチルアミンの含有割合は、好ましくは０．０５〜２質量％であり、より好ましくは０．０５〜１．５質量％、さらに好ましくは０．０５〜１質量％である。配合量を０．０５質量％以上とすることで、さらなる酸化防止効果を付与することができる。一方、２質量％を超えて配合しても、効果は飽和し添加量に見合った効果を得ることはできないため、配合量は２質量％以下とすることが好ましい。
【００３８】
ヒンダードフェノール類としては、式（１１）、（１２）及び（１３）で表される構造を有するものが好ましい。
【化９】
2005350549.tif 000010
【００３９】
上記式（１１）における、Ｒ２３、Ｒ２４、Ｒ２６及びＲ２７は、それぞれ水素原子または炭素数１〜１２の直鎖または分枝鎖のアルキル基を示す。好ましくは、水素原子または炭素数４〜８の直鎖または分枝鎖のアルキル基である。Ｒ２３、Ｒ２４、Ｒ２６及びＲ２７は、同一であっても、異なっても良い。
また、Ｒ２５は、炭素数１〜５のアルキレン基であり、好ましくは、１〜４である。
上記式（１２）におけるＲ２８及びＲ２９は、それぞれ水素原子または炭素数１〜１２の直鎖または分枝鎖のアルキル基を示す。好ましくは、水素原子または炭素数４〜８の直鎖または分枝鎖のアルキル基である。Ｒ２８及びＲ２９は、同一であっても、異なっても良い。
また、ｎは、１〜４の整数であり、好ましくは、１〜３である。
【００４０】
上記式（１３）におけるＲ３０、Ｒ３１及びＲ３２は、それぞれ水素原子または炭素数１〜１２の直鎖または分枝鎖のアルキル基を示す。好ましくは、Ｒ３０及びＲ３１は、水素原子または炭素数４〜８の直鎖または分枝鎖のアルキル基であり、Ｒ３２は、水素原子または炭素数１〜４の直鎖または分枝鎖のアルキル基である。Ｒ３０、Ｒ３１及びＲ３２は、同一であっても、異なっても良い。
上記のヒンダードフェノール類は、１種単独で使用しても良いし、２種以上を組み合わせて使用しても良い。
ヒンダードフェノール類の含有割合は、好ましくは０．０５〜２質量％であり、より好ましくは０．１〜１．５質量％、さらに好ましくは０．１〜１質量％である。配合量を０．０５質量％以上とすることで、さらなる酸化防止効果を付与することができる。一方、２質量％を超えて配合しても、効果は飽和し添加量に見合った効果を得ることはできないため、配合量は２質量％以下とすることが好ましい。
【００４１】
本発明の潤滑油組成物には、分散剤としてのアルケニルコハク酸イミドまたはその誘導体を含有させることが好ましい。
分散剤としてのアルケニルコハク酸イミドまたはその誘導体は、下記式（１４）で表されるモノタイプ、または下記式（１５）で表されるビスタイプの構造を有するものが挙げられる。
【００４２】
【化８】
2005350549.tif 000011
【００４３】
上記式（１４）、(１５)において、Ｒ３３及びＲ３５は、ポリブテニル基を表し、好ましくは、平均分子量が、約１０００〜５０００のもの、より好ましくは約１０００〜３０００のもの、特に好ましくは約１０００〜２０００のものである。ポリブテニル基の平均分子量が１０００未満のものは、清浄分散効果が低く、５０００を越えるものは、基油への溶解性が低下することがある。
Ｒ３４は、炭素数１〜７のアルキレン基を表し、炭素数の好ましい範囲は２〜５である。
ｎは、０〜１０の整数を表し、好ましくは１〜７の整数である。
【００４４】
また、上記のアルケニルコハク酸イミドの誘導体としては、アルケニルコハク酸イミドのホウ素化合物誘導体、有機ホスホネート誘導体の外に、アルケニルコハク酸イミドをアルデヒド、ケトン、カルボン酸、スルホン酸、アルキレンオキシド、イオウ、多価アルコールなどと反応させて得られるアルケニルコハク酸イミド誘導体などが挙げられる。
上記のアルケニルコハク酸イミドまたはその誘導体は、それぞれ単独で使用してもよいし、アルケニルコハク酸イミドを２種以上、または誘導体を２種以上、あるいはアルケニルコハク酸イミドと誘導体を組み合わせて使用してもよい。
アルケニルコハク酸イミドまたはその誘導体の含有割合は、好ましくは０．０５〜５質量％であり、より好ましくは０．１〜３質量％であり、特に好ましくは０．１〜２質量％である。
【００４５】
本発明の潤滑油組成物には、金属不活性剤及び錆止め剤を含有させることが好ましい。金属不活性剤及び錆止め剤としては、ベンゾトリアゾール及びその誘導体およびアルキルコハク酸誘導体から選ばれる少なくとも１種が好ましい。
ベンゾトリアゾールの誘導体としては、ベンゾトリアゾールと、それに水溶性アミン、脂肪酸エステルなどを反応して得られる誘導体などが挙げられる。これらのベンゾトリアゾールとその誘導体は、１種単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。なお、ベンゾトリアゾール及びその誘導体の好適なものは、式（１６）で表される構造をもつものである。
【００４６】
【化９】
2005350549.tif 000012
本発明で使用するベンゾトリアゾール及びその誘導体の含有割合は、好ましくは０．００１〜０．０５質量％であり、より好ましくは０．００３〜０．０２質量％である。配合量を０．００１質量％以上とすることで、さらに金属腐食防止性を高めることができる。一方、０．０５質量％を超えて配合しても、効果は飽和し添加量に見合った効果を得ることはできないため、配合量は０．０５質量％以下とすることが好ましい。
【００４７】
アルキルコハク酸の誘導体としては、アルキルコハク酸アミド、アルキルコハク酸エステルなどが挙げられ、アルキルコハク酸の誘導体の好適なものは、式（１７）、式（１８）で表される構造をもつものである。
【化１０】
2005350549.tif 000013
【００４８】
上記式（１７）および（１８）中、Ｒ３６、Ｒ３８及びＲ３９は炭素数６〜１８のアルキル基またはアルケニル基であり、Ｒ３７は水素原子又は炭素数１〜５のアルキル基を示す。Ｒ３６の好ましいものは、炭素数１０〜１４のアルケニル基であり、特に好ましくはドデセニルまたはドデカジエニルである。Ｒ３８及びＲ３９の好ましいものは、炭素数８〜１６のアルキル基又はアルケニル基である。Ｒ３６、Ｒ３８及びＲ３９の具体例としては、ヘキシル、オクチル、ノニル、デシル、ウンデシル、ドデシル、テトラデシル、ヘプタデシル、オクタデシル、ヘキセニル、オクテニル、ノネニル、デセニル、ウンデセニル、ドデセニル、テトラデセニル、ヘプタデセニル、オクタデセニル、ヘキセジエニル、オクタジエニル、ノナジエニル、デカジエニル、ウンデカジエニル、ドデカジエニル、テトラデカジエニル、ヘプタデカジエニル、オクタデカジエニルなどが挙げられる。
【００４９】
Ｒ３７の具体例としては、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、イソブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ｎ−ペンチル、イソペンチル、ネオペンチル、ｔｅｒｔ−ペンチル、２−メチルブチルなどが挙げられる。これらのアルキルコハク酸誘導体は、１種単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせてもよいが、好ましくは２種以上を組み合わせたものであり、特に好ましくはアルケニルコハク酸の部分エステルとアルキルコハク酸アミドを組み合わせたものである。
アルキルコハク酸の誘導体の含有割合は、好ましくは０．０１〜０．３質量％であり、より好ましくは０．０３〜０．１質量％であり、特に好ましくは０．０３〜０．０７質量％である。配合量を０．０１質量％以上とすることで、さらに金属腐食防止性を高めることができる。一方、０．３質量％を超えて配合しても、効果は飽和し添加量に見合った効果を得ることはできないため、配合量は０．３質量％以下とすることが好ましい。
【００５０】
本発明の潤滑油組成物には、非イオン系界面活性剤であるポリオキシエチレンアルキルアミン、ポリオキシエチレンアルキルアミド、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル、グリセリンエステル、ソルビタンエステル等を用いてもよく、また、さらに、摩耗防止剤として、チオホスフェート、チオホスファイト、硫化オレフィン、ポリサルファイド、Ｚｎジアルキルジチオホスフェート、Ｍｏジアルキルジチオホスフェート、Ｍｏジアルキルジチオカルバメートを用いることもできる。
さらに、本発明の潤滑油組成物には、必要に応じて、上記以外の各種添加剤を配合することもできる。添加剤としては、例えば、スチレンーブタジエン共重合体、エチレン−プロピレン共重合体、ポリイソブチレン、ポリメタクリレート等の流動点降下剤；オレフィンコポリマー等の粘度指数向上剤等が挙げられる。
【００５１】
本発明の潤滑油組成物の導電性は、絶縁抵抗測定装置を用いて測定した場合、印過電圧が１００Ｖ、チャージ時間が２０秒、温度が２５℃の測定条件では、抵抗値は１．０×１０１０Ω未満である。抵抗値は低いほど、すなわち導電性は高いほど好ましいため、抵抗値の下限値は特にないが、本願潤滑油組成物の組成では、実質的に１×１０７Ω程度が下限値となる。
本発明の潤滑油組成物は、種々の機器の潤滑油として使用できる。特に、動圧軸受用潤滑油組成物として、使用すると優れた効果を発揮することができる。
【実施例】
【００５２】
次に、本発明を実施例によりさらに具体的に説明する。なお、本発明は、これらの例によって何ら制限されるものではない。
実施例および比較例では、基油と各成分の添加剤を配合して、潤滑油組成物、を調製し、それぞれの耐摩耗性と摩擦係数を評価した。各実施例、各比較例において組成物の調製に用いた基油、添加剤成分は次の通りである。
【００５３】
（１）基油
基油としては、下記（ｉ）〜（ｉｉｉ）のいずれかを使用した。なお、動粘度は、表１〜表５に記載のものを使用した（ＪＩＳ  Ｋ２２８３動粘度試験方法により４０℃の動粘度を測定）。
（ｉ）高度精製されたパラフィン系鉱油であり、減圧蒸留留出油をフルフラールで溶剤抽出し、メチルエチルケトンで溶剤脱ろう後、さらに水素化精製した鉱油であり、導電性は１．３×１０１０Ωである。
（ｉｉ）工業的に合成された合成油であるポリ−α−オレフィンであり、導電性は６．４×１１０Ωである。
（ｉｉｉ）工業的に合成された合成油であるジエステル（セバシン酸ジオクチル）であり、導電性は４．８×１０１０Ωである。
【００５４】
（２）アルキルナフタレンスルホン酸のアンモニウム化合物
式（１）のＲ１〜Ｒ２が炭素数８の直鎖または分岐鎖のアルキル基のいずれかの組み合わせであるアルキルナフタレンスルホン酸の混合物を使用した。また、式（２）のＲ３〜Ｒ４がメチル基、Ｒ５〜Ｒ６が炭素数１２の直鎖または分岐鎖のアルキル基のいずれかの組み合わせである第四アンモニウムの混合物を使用した。
（３）ポリアルキルスルホン
式（３）のＲ９が水素原子、Ｒ７、Ｒ８及びＲ１０が炭素数３のアルキル基であり、ｎ＝１５０（ポリスチレン換算で平均分子量：１６０００）のポリアルキルスルホンを使用した。
【００５５】
（４）アルキル化ジフェニルアミン
式（９）のＲ２０、Ｒ２１が、水素原子、直鎖または分枝鎖のＣ４Ｈ９、直鎖または分枝鎖のＣ８Ｈ１７のいずれかの組み合わせであるアルキル化ジフェニルアミンの混合物を用いた。
（５）アルキル化フェニル−α−ナフチルアミン
式（１０）において、Ｒ２２が直鎖または分枝鎖のＣ８Ｈ１７であるアルキル化フェニル−α−ナフチルアミンを用いた。
（６）ヒンダードフェノール
式（１３）において、Ｒ３０及びＲ３１がｔｅｒｔ−ブチル基で、Ｒ３２がメチル基の２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノールを用いた。
【００５６】
（７）ホスフェート
式（４）のＲ１１〜Ｒ１３が同一の炭素数７のアルキル基であるホスフェートを用いた。
（８）ホスファイト
式（５）のＲ１４が直鎖または分岐鎖のＣ１２Ｈ２５のアルキル基であるホスファイトを用いた。
（９）アシッドホスフェート
式（７）のＲ１６が直鎖または分岐鎖のＣ８Ｈ１７のアルキル基であり、ａが２であるアシッドホスフェートを用いた。
【００５７】
（１０）アシッドホスフェートのアミン塩
上記アシッドホスフェートのオレイルアミン塩を用いた。
（１１）アルケニルコハク酸イミドまたはその誘導体
式（１５）のＲ３３及びＲ３５が、平均分子量が約１９００のポリブテニル基であり、Ｒ３４がエチレン基であり、ｎが２〜６の混合物であるビスタイプを用いた。
（１２）ベンゾトリアゾール
式（１６）のベンゾトリアゾールを用いた。
（１３）アルキルコハク酸エステル
式（１７）において、Ｒ３６が炭素数１２のアルケニル基であり、Ｒ３７が炭素数５のアルキル基であるアルキルコハク酸エステルを用いた。
【００５８】
（評価方法）
軸受油として要求される、耐摩耗性、熱安定性、金属への腐食安定性、防錆性及び導電性について、下記の評価方法により、潤滑油組成物を評価した。
（ｉ）耐摩耗性の評価方法＜シェル四球試験法＞
潤滑油の耐摩耗性を評価する方法の一つで、ＡＳＴＭＤ２７８３に準拠して行い、耐摩耗性を摩耗径で評価した。下記にその試験条件を示す。
試験条件    回転数：１２００ｒｐｍ
荷重：４０ｋｇｆ
試験時間：６０ｍｉｎ
試験温度：７５℃
【００５９】
（ｉｉ）熱酸化安定性の評価方法＜スラッジ試験法＞
潤滑油の熱安定性を評価する方法の一つで、ＪＩＳＫ２５４０に制定されている熱酸化安定度試験に準拠した試験によるもの。
試験条件    温度：１７０℃
時間：１２ｈｒ
【００６０】
（ｉｉｉ）金属への腐食安定性の評価方法
潤滑油の潤滑性を評価する方法の一つで、ＪＩＳＫ２５１３に準拠して行い、金属への腐食安定性を銅板の変色の程度で評価した。変色の程度は、ＪＩＳＫ２５１３に規定されており、１〜４の数値で評価され、数値が小さい程安定性に優れる。
（ｉｖ）防錆性の評価方法
潤滑油の防錆性を評価する方法の一つで、ＪＩＳＫ２５１０に制定している方法で行い、防錆性を錆の程度で評価した。
（ｖ）導電性の評価方法
ヒューレットパッカード社製絶縁抵抗測定装置を用い、印過電圧が１００Ｖ、チャージ時間が２０秒、温度が２５℃の条件下で、抵抗値（Ω）を測定した。
【００６１】
（実施例１〜１７）
基油に、各成分を表１〜４上段に掲げる割合（質量％）で配合し、潤滑油組成物を調製した。それらの組成物の各種性能を評価し、その結果を表１〜表４下段に示す。
【００６２】
（比較例１）
基油に、各成分を表２上段に掲げる割合（質量％）で配合し、潤滑油組成物を調製した。それらの組成物の各種性能を評価し、その結果を表２下段に示す。
【００６３】
（比較例２〜５）
基油に、各成分を表５上段に掲げる割合（質量％）で配合し、潤滑油組成物を調製した。それらの組成物の各種性能を評価し、その結果を表５下段に示す。
【００６４】
【表１】
2005350549.tif 000014
【００６５】
【表２】
2005350549.tif 000015
＊ジアルキルジメチルアンモニウム塩（カチオン系界面活性剤）：Ｒ２Ｎ＋（ＣＨ３）２・Ｘ−（式中、Ｒは炭素数１２のアルキル基、Ｘは塩素原子である。）
【００６６】
【表３】
2005350549.tif 000016
【００６７】
【表４】
2005350549.tif 000017
【００６８】
【表５】
2005350549.tif 000018
【産業上の利用可能性】
【００６９】
本発明の導電性潤滑油組成物は、各種焼結軸受、動圧軸受用の潤滑油として利用することができる。