(57)【要約】      （修正有）【課題】製造および組み付けが比較的簡単で安価であり、容易かつ確実に動作可能で、比較的軽量な自転車構成部品を提供する。さらに様々な部材間の不意の接触を減らし、可聴ノイズを低減させた指示者操作部材および緩衝部材を備えた位置決め機構を具備する自転車構成部品を提供する。【解決手段】指示者操作部材６０，６２は、手動操作すべく配置、構成される。位置決め機構は、指示者操作部材に機械的に連結される。位置決め機構は、指示者操作部材の手動操作に応じて互いに係合すべく配置、構成された第１および第２部材５４，８４を具備する。緩衝部材２５５は、前記第１部材５４の第１係合表面５４ｃと前記第２部材８４のいずれかに接触するように、前記第１部材５４および前記第２部材８４の少なくともいずれか一方に装着される。自転車構成部品は、自転車シフト作動装置２０，２２または自転車ディレイラ１５，１７であることが好ましい。【選択図】図８
2005132354.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
手動操作すべく構成、配置された指示者操作部材および
前記指示者操作部材に機械的に連結される位置決め機構を有し、
前記位置決め機構は、
前記指示者操作部材の手動操作に応じて、互いに係合すべく構成、配置された第１および第２部材と、
前記第１部材の第１係合表面と前記第２部材の第２係合表面のいずれかに接触するように、前記第１部材および前記第２部材の少なくともいずれか一方に装着された緩衝部材とを具備することを特徴とする自転車構成部品。
【請求項２】
前記緩衝部材は、前記第１および第２部材の少なくともいずれか一方に施されたコーティングによるものであり、前記第１および第２部材の間における直接の接触を防止すべく配置されることを特徴とする請求項１記載の自転車構成部品。
【請求項３】
前記コーティングは、エラストマ材料であることを特徴とする請求項２記載の自転車構成部品。
【請求項４】
前記第１および第２部材の少なくともいずれか一方は、前記緩衝部材を装着するくぼみを有し、前記緩衝部材は、前記第１および第２部材の間における直接の接触を防止すべく前記くぼみの外側に延出していることを特徴とする請求項１記載の自転車構成部品。
【請求項５】
前記緩衝部材は、エラストマ材料であることを特徴とする請求項４記載の自転車構成部品。
【請求項６】
前記緩衝部材は、衝撃吸収材料であることを特徴とする請求項１〜４のいずれかに記載の自転車構成部品。
【請求項７】
前記緩衝部材は、複数に分離した緩衝要素を具備することを特徴とする請求項１〜５のいずれかに記載の自転車構成部品。
【請求項８】
前記位置決め機構の前記第１および第２部材のいずれか一方は、ラチェット要素を含み、前記第１および第２部材のいずれか他方は、前記ラチェット要素に係合すべく構成される爪要素を含むことを特徴とする請求項１〜６のいずれかに記載の自転車構成部品。
【請求項９】
前記ラチェット要素を備えた前記第１および第２部材のいずれか一方は、自転車制御ケーブルのインナーワイヤを受けるべく構成される巻き取り要素を含み、
前記爪要素は、前記指示者作動部材の移動により前記巻き取り要素を選択的に解放すべく、前記指示者操作部材に作動的に連結されることを特徴とする請求項７記載の自転車構成部品。
【請求項１０】
前記位置決め機構の前記第１および第２部材のいずれか一方は、第１連動要素を具備し、前記第１および第２部材のいずれか他方は、第２連動要素を具備することを特徴とする請求項１〜８のいずれかに記載の自転車構成部品。
【請求項１１】
前記第１および第２連動要素のいずれか一方には、チェーンガイドが取り付けられることを特徴とする請求項９記載の自転車構成部品。
【請求項１２】
前記第１および第２連動要素のいずれか一方には、一対の調整ねじが螺合により取り付けられ、前記第１および第２連動要素のいずれか他方は、前記調整ねじと選択的に係合すべく配置された一対の当接面を有することを特徴とする請求項９または１０記載の自転車構成部品。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、位置決め機構を備えた自転車構成部品に一般的に関するものである。特に、本発明は、位置決め機構を備えた自転車構成部品であって、位置決め機構における部品間の衝撃吸収および音量低減クッションを有する位置決め機構部品に載置された緩衝部材に関する。
【背景技術】
【０００２】
自転車は、輸送手段であると同様に、リクリエーションとしての人気がより高まっている。さらに、自転車は、アマチュア、プロを問わず、コンペティティブなスポーツとしてとても人気を得るようになっている。自転車がリクリエーション、輸送手段または競技のいずれに用いられても、自転車産業は、自転車の様々な構成部品を絶えず改良している。より広く再設計される自転車部品の１つに、自転車の変速装置がある。
【０００３】
自転車の変速装置は、一般的にいくつかの構成部品が含まれている。特に、自転車の変速装置は、一般的にフロントおよびリアのシフト装置、フロントおよびリアのディレイラ、フロントおよびリアのスプロケットおよびチェーンを具備している。フロントおよびリアのシフト装置は、フロントおよびリアのディレイラをフロントおよびリアのスプロケット上のそれぞれにおいてチェーンを側方移動させるべく作動するように設計される。フロントおよびリアのスプロケットは、一般に、ライダによるぺダリング力がチェーンを介してリアホイールに伝達するように、フロントクランクおよびリアホイールにそれぞれ取り付けられている。
【０００４】
自転車のシフト装置は、制御ケーブルのインナーワイヤを締めたり緩めたりするための１または複数のレバーを具備するものが用いられている。他には、制御ケーブルのインナーワイヤを締めたり緩めたりするための回転ハンドグリップが用いられているものもある。ディレイラのそれぞれは、一般に、自転車フレームに取り付けられた固定部材、リンケージアッセンブリおよびチェーンガイドを備えた可動部材を具備している。それぞれのシフト装置の作動により、制御ケーブルは、可動部材およびそれぞれのディレイラのチェーンガイドを動かすべく作動する。一般的に、一方のシフト装置は、所定の制御ケーブルを介して所定のディレイラを制御し、他方のシフト装置は、他の制御ケーブルを介して他のディレイラを制御する。制御ケーブルは、一般に、シフト装置およびディレイラの間に取り付けられ、それぞれの制御ケーブルを締めたり緩めたりすることにより、スプロケット上のチェーンを側方へシフトさせる。
【０００５】
これらの従来の構成部品（すなわち、シフト装置およびディレイラ）においては、製造および組み付けが比較的複雑で高価である。加えて、これらの従来の構成部品は、比較的重く扱い難い場合がある。さらに、これらの典型的な構成部品は、常に容易かつ確実に操作できるとは限らない。最終的に、これらの従来の構成部品は、ギアやリンクのような様々な結合部材をよく用いるため、不意に互いが接触し、音を発してしまう。
【０００６】
上記の観点において、本発明の開示により、上述した従来技術の課題を解決する改良された位置決め機構を備えた自転車構成部品が当業者に明らかとなる。本発明は、当業者および他者の要求を解決するものであり、本開示により当業者に明らかとなる。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明の目的の１つは、製造および組み付けが比較的単純で安価な自転車構成部品を提供することにある。
【０００８】
本発明の他の目的は、容易かつ確実に動作可能で、比較的軽量な自転車構成部品を提供することにある。
【０００９】
本発明のさらに他の目的は、様々な部材間の不意の接触を減らしおよび／またはなくし、そのような接触による可聴ノイズを低減させた自転車構成部品を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
前述の目的は、基本的に指示者操作部材および位置決め機構を具備する自転車構成部品を提供することによって達成される。指示者操作部材は、手動操作可能に構成・配置されている。位置決め機構は、指示者操作部材に機械的に連結されている。位置決め機構は、指示者操作部材の手動操作に応じてお互いが係合する（かみ合う）ように構成、配置された第１および第２部材ならびに第１および第２部材の少なくとも１つに装着され、第１および第２部材の第１および第２係合表面のいずれかに接触するような領域に緩衝部材を具備する。
【００１１】
本発明のこれらのおよび他の目的、特徴、形状および効果は、添付した図面とともに本発明の好ましい実施形態が開示された以下に示す詳細な説明により、当業者に明確になるであろう。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
本発明の適用された実施形態を図面を参照しつつ説明する。この開示により、以下に示される本発明の実施形態が例示に過ぎず、添付された特許請求の範囲およびそれに等しい内容によって定められた本発明を限定するものではないことは、当業者にとって明らかであろう。
【００１３】
初めに、図１−５に示されるように、自転車１０は、本発明の好適な実施形態におけるフロント（第１）シフト作動装置２０およびリア（第２）シフト作動装置２２を具備することが示されている。本発明の好適な実施形態において、これらの自転車構成部品２０，２２（すなわち、フロントおよびリアのシフト作動装置）は、以下に示すような、本発明に特有の特徴を用いた位置決め機構を備えている。自転車１０は、フレーム１２、駆動変速装置１４、フロントホイール１６およびリアホイール１８を具備する。フレーム１２は、ハンドルバー１３を備えており、フレーム１２にハンドルバー１３の中心が取り付けられている。特に、ハンドルバー１３は、フロントホイール１６を介して自転車１０を操縦するためにフレーム１２のフロントフォークに固定される。
【００１４】
駆動変速装置１４は、フロントディレイラ１５、リアディレイラ１７、チェーンＣ、リアホイール１８に取り付けられた複数のリアスプロケットＲＳおよび複数のフロントスプロケットＦＳが取り付けられたフロントクランクＦＣを備えている。フロントおよびリアディレイラ１５，１７は、相対的に所定の方法により様々なスプロケットＦＣおよびＲＳ間でチェーンＣを側方移動／シフトさせるためにフレーム１２に取り付けられる。リアスプロケットＲＳは、所定の方法により自転車１０を進ませるために、チェーンＣを介してリアホイール１８を選択的に回転させるべく、フリーホイールを介してリアホイール１８に取り付けられる。また、自転車構成部品１５（すなわち、フロントディレイラ）も、以下に示すような、本発明に特有の特徴を用いた位置決め機構を備えている。
【００１５】
フロントシフト作動装置２０は、相対的な所定の態様におけるフロントスプロケットＦＳ上でフロントディレイラ１５を側方へシフトさせるために、フロント（第１）ボーデン制御ケーブル２１を介したフロントディレイラ１５が有効に取り付けられている。同様に、リアシフト作動装置２２は、相対的な所定の方法により、リアスプロケットＲＳ上でリアディレイラ１７を側方へシフトさせるために、リア（第２）ボーデン制御ケーブル２３を介してリアディレイラ１７が有効に取り付けられている。フロントおよびリアの制御ケーブル２１，２３は、長さを除いて同様のものであり、基本的に一般的なものである。換言すれば、制御ケーブル２１，２３のそれぞれは、基本的に、外部ケーシング内に摺動可能に収められたインナーワイヤを具備する。
【００１６】
フロントブレーキ１９ａは、自転車フレーム１２のフロントフォークに取り付けられており、リアブレーキ１９ｂは、自転車フレーム１２のリアトライアングルに取り付けられている。フロントおよびリアのブレーキ１９ａ，１９ｂは、所定の方法により、フロントおよびリアのホイール１６，１８のそれぞれの回転を選択的に停止させるために、フロントおよびリアのホイール１６，１８のフロントおよびリアのリムに対する摩擦力を選択的に適用可能である。
【００１７】
自転車１０の様々な部品は、以下に示すような、フロントディレイラ１５、フロントシフト作動装置２０およびリアシフト作動装置２２を除いて、一般的である。このように、自転車１０の残りの部品は、これら自転車構成部品１５，２０，２２に関係するものを除き、ここでは詳細に述べたり示したりしない。さらに、この開示により本発明の趣旨から逸脱しない範囲で自転車１０の種々の構成部品または部品についての様々な変更が可能となることは、当業者にとって明らかであろう。
【００１８】
上述したように、フロントシフト作動装置２０は、フロント制御ケーブル２１を介してフロントディレイラ１５に有効に取り付けられ、リアシフト作動装置２２は、リア制御ケーブル２３を介してリアディレイラ１７に有効に取り付けられる。例示する実施形態において、フロントおよびリアのシフト作動装置２０，２２のそれぞれは、以下に詳述するように、一体化されたブレーキ作動装置を具備している。しかし、シフト作動装置２０，２２がブレーキ作動装置とは別に設計可能であることも、この開示により当業者にとって明らかであろう。
【００１９】
本発明に係るフロントおよびリアのシフト作動装置２０，２２は、２００２年１月１０日出願の米国特許出願10/041,557号にしたがって構成される。このように、本発明に係るフロントおよびリアのシフト作動装置２０，２２は、米国特許出願10/041,557号にしたがっているが、本発明に係るフロントおよびリアのシフト作動装置２０，２２は、以下に示すように、本発明に係る特有の特徴を利用する位置決め機構を具備している。したがって、本発明に係るフロントおよびリアのシフト作動装置２０，２２は、本発明に係る特有の特徴を有する位置決め機構に関係するものを除いて、ここでは詳しく述べたり例示したりしない。換言すれば、この開示により本発明のシフト作動装置２０，２２の構造は、ここで説明され例示されるものを除いて、過去の開示および米国特許出願10/041,557号と同様であることは、当業者にとって明らかであろう。
【００２０】
＜フロントシフト作動装置＞
図１，２，４および６−１８を参照し、フロントシフト作動装置２０をより詳細に説明する。フロントシフト作動装置２０は、フロントディレイラ１５およびフロントスプロケットＦＳ間の駆動装置すなわち変速装置１４のチェーンＣをともにシフトさせるための装着アッセンブリ２４、巻き取り機構２６、作動機構２８および保持機構３０を具備する。本実施形態において、フロントクランクＦＣは、少なくとも３つのフロントスプロケットＦＳが好適に取り付けられている。フロントシフト作動装置２０は、フロントディレイラ１５のシフト位置の数と一致する数の多くのシフト位置を具備していることが好ましい。もちろん、必要に応じておよび／または所望すれば、フロントディレイラ１５およびフロントシフト作動装置２０を異なる数に設計可能であることは、本開示により当業者にとって明らかであろう。
【００２１】
巻き取り機構２６、作動機構２８および保持機構３０は、装着アッセンブリ２４に取り付けられる。巻き取り機構２６は、作動機構２８および保持機構３０によって、フロントディレイラ１５を制御ケーブル２１を介して複数のシフト位置のいずれか１つに選択的に維持すべく制御される。とりわけ、作動機構２８および保持機構３０は、複数のシフト位置のいずれか１つに巻き取り機構２６を選択的に保持すべく、巻き取り機構２６の回転を制御する。このように、制御ケーブル２１のインナーワイヤおよびフロントディレイラ１５は、複数のシフト位置に選択的に保持される。フロント制御ケーブル２１のインナーワイヤは、フロントスプロケットＦＳ間のフロントディレイラ１５の作動／移動／シフト操作により、巻き取り機構２６の回転によって、制御ケーブル２１のインナーワイヤが引っ張られたり、緩められたりするように、巻き取り機構２６に取り付けられる。
【００２２】
装着アッセンブリ２４は、巻き取り機構２６、作動機構２８および保持機構３０を支持するシフト作動装置ハウジングを形成するために互いに取り付けられた複数の固定部材を具備している。とりわけ、装着アッセンブリ２４は、主装着部３２、ベースプレート３４、中間プレート３６およびレバー保持プレート３８を具備する。ベースプレート３４、中間プレート３６およびレバー保持プレート３８は、主固定ボルト４０（第１旋回軸）および補助固定ボルト４２（第２旋回軸）によって、主装着部３２に固定すべく取り付けられ、シフト作動装置ハウジングが形成される。また、フロントシフト作動装置２０のさまざまな他の部品（すなわち、巻き取り機構２６、作動機構２８および保持機構３０の部品）が移動可能または移動不能に装着アッセンブリ２４に取り付けられる。以下に詳述する。
【００２３】
ベースプレート３４、中間プレート３６および保持プレート３８は、固定ボルト４０，４２を介して主装着部３２に固定すべく取り付けられる。これらの間には、巻き取り機構２６、作動機構２８および保持３０を収納するスペースが設けられる。カバー４４および表示機構４６も、主装着部３２に固定すべく取り付けられることが好ましい。カバー４４および表示機構４６は、比較的に一般的である。このため、カバー４４および表示機構４６は、ここでは詳しく述べたり、例示したりしない。さらに、カバー４４および表示機構４６は、明確のためにいくつかの図では省略してある。いずれにしても、表示機構４６は、シフト作動装置２０に有効に取り付けられ、所定の方法で様々なシフト位置を表示することが好ましい。
【００２４】
図４および図６に示されるように、ベースプレート３４は、主装着部３２と中間プレート３６との間に位置している。中間プレート３６は、ベースプレート３４とレバー保持プレート３８との間に位置している。レバー保持プレート３８は、中間プレート３６のベースプレート３４とは反対側に位置している。このように、レバー保持プレート３８は、主装着部３２からもっとも離れて位置している。中間プレート３６は、主固定ボルト４０および補助固定ボルト４２を介して主装着部３２に固定かつ回転不能に取り付けられる。レバー保持プレート３８は、固定ボルト４０，４２を介して中間プレート３６および主装着部３２に固定かつ回転不能に取り付けられる。
【００２５】
保持機構３０は、ベースプレート３４および中間プレート３６の双方に取り付けられ、ベースプレート３４が中間プレート３６および主装着部３２に対して回転するのを防止する。さらに、中間プレート３６の一部は、ベースプレート３４のＴ字形状の開口部に挿通され、ベースプレート３４が回転するのを防止するとともに、後述するスペーサの役割を担う。上記配置により、レバー保持プレート３８、中間プレート３６、ベースプレート３４および主装着部３２は、互いに固定かつ回転不能に取り付けられ、ハウジングすなわち装着アッセンブリ２４を形成する。
【００２６】
図４および図６−１８を参照して、巻き取り機構２６について詳述する。巻き取り機構２６は、装着アッセンブリ２４のベースプレート３４と中間プレート３６との間の主固定ボルト４０上に装着される。巻き取り機構２６は、ケーブル巻き取り部材５２、ラチェット部材５４、主付勢部材５６およびユニットスペーサ５８を具備する。本実施形態において、巻き取り部材５２およびラチェット部材５４は、互いに回転不能に取り付けられる別部材であることが好ましい。また、主付勢部材５６は、予め決められた回転方向、例えば、図４に示される半時計回り方向ＣＣＷに、巻き取り部材５２およびラチェット部材５４を通常付勢するねじりばねであることが好ましい。巻き取り機構２６は、作動機構２８および保持機構３０に作動可能に取り付けられ、複数のシフト位置のそれぞれで巻き取り部材５２を選択的に保持する。
【００２７】
巻き取り部材５２は、一片の単一部材として一体的に形成された段形状部材であることが好ましい。さらに、巻き取り部材５２は、硬質プラスチックのような軽量で硬い材料で構成されることが好ましい。巻き取り部材５２は、主固定ボルト４０回りに回転可能となるように、装着アッセンブリ２４に旋回可能に取り付けられる。ラチェット部材５４は、巻き取り部材５２に回転不能に取り付けられることが好ましく、巻き取り部材５２と中間プレート３６との間に位置する。このように、ラチェット部材５４は、巻き取り部材５２とともに回転する。後述するように、巻き取り部材５２の回転移動は、ラチェット部材５４によって制御される。巻き取り部材５２は、制御ケーブル２１のインナーワイヤを受けるように構成される。
【００２８】
ラチェット部材５４は、薄い平面部材であることが好ましい。より好ましくは、ラチェット部材５４は、金属薄板のような軽量で硬い材料で構成される。ラチェット部材５４は、スプラインの入った中央開口部５４ａ、外部開口表面５４ｂおよび外部位置決め表面５４ｃを具備している。スプラインの入った開口部５４ａは、巻き取り部材５２の形状に合わせて受け入れるように構成され、ラチェット部材５４を巻き取り部材５２に予め決められた向きに回転不能に取り付けられる。このように、巻き取り部材５２は、まるで一体であるかのように、ラチェット部材５４とともに回転する。
【００２９】
作動表面５４ｂは、以下に詳述するように、作動機構２８の一部に係合すべく配置される。とりわけ、作動表面５４ｂは、作動機構２８の一部に選択的に係合されるべく設計された複数（３つ）の溝５４ｂ1を具備する。位置決め表面５４ｃは、保持機構３０の一部（これも後述）に係合すべく配置され、複数のシフト位置のうちの１つに、ラチェット部材５４および巻き取り部材５２を選択的に支持および保持する。とりわけ、位置決め表面５４ｃは、複数（３つ）の突起部すなわち歯５４ｃ1を具備しており、保持機構３０の一部に係合される。また、ラチェット部材５４は、一対の止め５４ｄ，５４ｅを具備することが好ましい。特に、止め５４ｄは、止め５４ｅが十分にシフトして止まる間の停止場所である。止め５４ｄ，５４ｅは、保持機構３０の一部に選択的に係合し、巻き取り部材５２およびラチェット部材５４の移動を制御する。
【００３０】
本実施形態において、ラチェット部材５４は、圧縮性素材、例えば、図８−１０に最も好ましく示されるような位置決め表面５４ｃに施された弾性コーティング５５を有している。弾性コーティング５５は、後述するように、ラチェット部材５４と保持機構３０とが直接接触しないようにすべく、位置決め表面５４ｃに粘着して取り付けられる、すなわち接着されることが好ましい。コーティング５５は、衝撃吸収材料であるだけでなく消音材料でもあるエラストマ材料を含むことが好ましい。このような材料はよく知られている。言い換えれば、弾性コーティング５５は、フロントシフト作動装置２０における部材間の不意の直接的接触をなくす／減らし（すなわち、衝撃を吸収し）、このような直接的接触によって生じる可聴音（それぞれのシフト位置における「クリック」音のような）をなくす／減らす。これは、図８−１０に示されるようなコーティング５５が、様々な部材間で圧縮されるからである。もちろん、フロントシフト作動装置２０の他の部品にも弾性コーティングおよび／または弾性部材が必要な箇所および／または所望の箇所に適応可能であることは、この開示により当業者にとって明らかとなるだろう。
【００３１】
図４に最もよく示されるように、付勢部材５６は、好ましくはねじりばねであり、主固定ボルト４０について回転することにより、巻き取り部材５２およびラチェット部材５４に付勢力を加えるべく構成される。付勢部材（ばね）５６は、一端がベースプレート３４に取り付けられ、他端が巻き取り部材５２に取り付けられる。ユニットスペーサ５８は、軽量の硬質材料で構成され、一端がベースプレート３４の下側表面に接し、他端が中間プレート３６に接する管状部材である。ばね５６は、通常、図４の上から見て反時計回り方向ＣＣＷに巻き取り部材５２を付勢すべく配置される。
【００３２】
作動機構２８は、主付勢部材５６の付勢力に逆らって時計回りに、ラチェット部材５４を介して巻き取り部材５２を移動させる。とりわけ、作動機構２８は、後述する３つの予め決められたシフト位置の１つに巻き取り部材５２を移動させることが好ましい。保持機構３０は、巻き取り部材５２およびラチェット部材５４を後述する３つの予め決められたシフト位置のそれぞれに選択的に保持する。
【００３３】
図４、６−１０および１３−１８を参照して、作動機構２８をより詳細に説明する。作動機構２８は、第１作動部材６０（第１指示者操作部材）、第２作動部材６２（第２指示者操作部材）、作動リンク６４および追従リンク６６を具備する。第１および第２作動部材６０，６２は、手動操作可能（すなわち、ライダの親指または他の指により直接または間接的に操作可能）に設計され、配置される。第１作動部材６０は、作動リンク６４、追従リンク６６および装着アッセンブリ２４とともに、第１作動部材６０の移動を制御する４本棒のリンケージ（連動要素）を形成する。とりわけ、第１作動部材６０は、作動リンク６４および追従リンク６６の双方に旋回可能に取り付けられる。作動リンク６４は、主固定ボルト４０に旋回可能に取り付けられ、追従リンク６６は、補助固定ボルト４２に旋回可能に取り付けられる。
【００３４】
作動リンク６４には、爪機構６８が作動的に、機械的に連結される。第１作動部材６０がライダにより標準停止位置からシフト位置に押下されるか移動されると、爪機構６８は、ラチェット部材５４の作動表面５４ｂに係合すべく構成される。このように、第１作動部材６０がシフト位置に移動したとき、作動リンク６４も爪機構６８がラチェット部材５４を付勢部材５６の付勢力に逆らって所定のシフト位置に回転させるように移動する。このように、巻き取り部材５２もシフトケーブル２１のインナーワイヤを引き、フロントディレイラ１５の所定のシフト位置にシフトするように回転する。
【００３５】
第１作動部材６０が標準停止位置に復帰したとき、爪機構６８は、中間プレート３６に係合し、ラチェット部材５４から爪機構の係合を解除する。しかし、保持機構３０は、ラチェット部材５４を係合し（すなわち、ラチェット部材５４に施された弾性コーティング５５に接触し）、ばね５６の付勢力に逆らって新しいシフト位置に巻き取り部材５２およびラチェット部材５４を保持する。本実施形態において、第１作動部材６０の移動によって、一回転方向における所定のシフト位置から次の隣接したシフト位置へ１回分だけ巻き取り部材５２がシフトする。
【００３６】
第２作動部材６２（第２指示者作動部材）は、保持機構３０に作動的に、機械的に連結され、ラチェット部材５４および巻き取り部材５２を選択的に解放する。言い換えると、ライダは、第２作動部材６２を押下または移動させ、ラチェット部材５４から保持機構３０の係合を解除する。そして、巻き取り部材５２およびラチェット部材５４は、ばね５６の付勢力により回転可能となる。保持機構３０は、巻き取り部材５２およびラチェット部材５４が第２作動部材６２の押下ごとに１つのシフト位置だけ回転するように、構成・配置される。言い換えると、ラチェット部材５４は、１つのシフト位置に回転した後、保持機構３０に係合する。このように、本実施形態において、第２作動部材６２の移動により、第１作動部材６０の移動によって生じる回転方向とは逆の回転方向に、所定のシフト位置から次の隣接するシフト位置へ１回分だけ巻き取り部材５２がシフトする。
【００３７】
図４，７および図１１−１８に最もよく示されるように、第１作動部材６０は、薄く平らな部材である。第１作動部材６０は、異形の金属薄板のような軽量硬質材料で構成されることが好ましい。第１作動部材６０は、作動部６０ａおよびリンク部６０ｂを具備する。リンク部６０ｂは、作動部６０ａに対して垂直であることが好ましい。リンク部６０ｂは、作動リンク６４および追従リンク６６にそれぞれ旋回可能に取り付けるための一対のピボットピンの上端を受けるべく構成される一対の孔を具備する。作動部６０ａは、図２に示されるように取り付けられたボタン７１を有しており、ライダの親指か他の指で操作または押下可能に構成される。
【００３８】
また、第２作動部材６２は、異形の金属薄板のような軽量硬化材料で構成された薄く平らな部材であることが好ましい。第２作動部材６２は、補助固定ボルト４２に摺動可能かつ旋回可能に装着される。とりわけ、第２作動部材６２は、第２作動部材６２と追従リンク６６との間の補助固定ボルト４２に装着されるスペーサ６３上に旋回可能かつ摺動可能に装着される。
【００３９】
第２作動部材６２は、細長い開口部６２ａ、作動フランジ６２ｂおよび解放フランジ６２ｃを具備する。細長い開口部６２ａは、スペーサ６３を受け入れる上端部を有している。解放フランジ６２ｃは、スペーサ６３といっしょに第２作動部材６２の移動を制御すべく、中間プレート３６の案内開口部に受け入れられ、固定される。第２作動部材６２は、中間プレート３６の装着フランジに旋回可能に取り付けられるタップレバー７３により作動されることが好ましい。タップレバー７３は、ライダが親指か他の指でタップレバー７３を押下したときに、第２作動部材６２が移動するように、作動フランジ６２ｂに作動的に連結される。
【００４０】
爪機構６８は、爪ピボットピン７４、爪ばね７６および爪部材すなわち巻き取り爪７８を具備する。爪ピボットピン７４は、作動リンク６４の下端に取り付けられている。このように、第１作動部材６０の移動により、作動する爪機構６８は作動リンク６４を介して移動する。爪部材７８は、通常、作動リンク６４に対して爪部材７８を付勢する爪ねじ７６を備えた爪ピボットピン７４の上端に装着される。特に、爪ばね７６は、爪部材７８に取り付けられる上端、作動リンク６４に取り付けられる下端および爪ピボットピン７４を囲むコイル部を有する。作動リンク６４は、爪部材７８の移動制御を補助するべく構成される。
【００４１】
爪部材７８は、ラチェット部材５４の作動表面５４ｂに選択的に接触すべく構成される。特に、作動リンク６４が第１作動部材６０によって移動したときに、爪部材７８は、作動表面５４ｂの溝５４ｂ1の１つに係合し、ラチェット部材５４および巻き取り部材５２を主固定ボルト４０について回転させる。しかし、第１作動部材６０および作動リンク６４が標準停止位置にあるとき、爪部材７８は、中間プレート３６に接触している。言い換えると、中間プレート３６は、作動リンク６４および第１作動部材６０が標準停止位置にあるときに作動表面５４ｂの溝５４ｂ1に係合しないように、爪部材７８を保持すべく形成および構成される。このように、例え、第２作動部材６２がタップレバー７３により作動しても、また例えば、保持機構３０が後述するように解放されても、ラチェット部材５４および巻き取り部材５２は、主付勢部材５６の付勢力により回転可能である。
【００４２】
追従リンク６６は、第１作動部材６０および補助固定ボルト４２にスペーサ６３を介して旋回可能に取り付けられる。復帰付勢部材（ばね）７９は、通常、追従リンク６６を停止位置に付勢する。このように、第１作動部材６０および第１作動リンク６４も、通常、復帰付勢部材（ばね）７９によって停止位置に付勢される。これらの部材が４本棒リンケージアッセンブリの３つのリンクを形成するからである。
【００４３】
図５および図６−１８を参照して、保持機構３０についてより詳細に説明する。保持機構３０は、保持ピボットピン８０、保持付勢部材８２および固定部材すなわち保持爪８４を具備する。保持ピボットピン８０は、ベースプレート３４および中間プレート３６に取り付けられる。固定部材８４は、保持ピボットピン８０上に回転可能に装着される。保持付勢部材８２は、通常、予め決められた位置に向けて固定部材８４を付勢する。固定部材８４は、ラチェット部材５４の位置決め表面５４ｃに係合すべく配置、構成される。さらに、固定部材８４も、第２作動部材６２の解放フランジ６２ｃに選択的に係合すべく配置、構成される。
【００４４】
とりわけ、保持ピボットピン８０は、ベースプレート３４に取り付けられる上端および中間プレート３６に取り付けられる下端を有する。このように、保持ピボットピン８０およびベースプレート３４は、主装着部３２に対して移動不能である。固定部材８４は、中間プレート３６に隣接した保持ピボットピン８０の下端に配置される。付勢部材８２は、ベースプレート３４に係合される上端および固定部材８４に係合される下端を有し、通常、固定部材８４を予め決められた方向に付勢する。
【００４５】
固定部材８４は、第１停止部８４ａ、第２停止部８４ｂ、中心孔８４ｃ、ばね受けくぼみ８４ｄおよび作動突起８４ｅを具備する。保持ピボットピン８０の下端は、固定部材８４がベースプレート３４と中間プレート３６との間に位置するように、孔８４ｃを受け入れる。第１および第２停止部８４ａ，８４ｂは、ラチェット部材５４の歯５４ｃ1の向かい側に並んで配置される。ばね受けくぼみ８４ｄは、付勢部材８２の下端を受けるべく構成される。作動突起８４ｅは、第２作動部材６２の解放フランジ６２ｃに隣接配置され、中間プレート３６の案内孔に受け入れられる。
【００４６】
第２作動部材６２がタップレバー７３により作動するとき、解放フランジ６２ｃは、作動突起８４ｅに係合し、ばね８２の付勢力に抗して固定部材８４を回転させる。これにより、第１停止部８４ａが位置決め表面５４ｃに係合することなく移動する。このように、ラチェット部材５４および巻き取り部材５２は、主付勢部材すなわちばね５６の付勢力によって、１シフト位置分の回転が行われる。タップレバー７３が解放されたとき、固定部材８４は、ばね８２の付勢力によって位置決め表面５４ｃの次の歯に係合すべく回転し、ラチェット部材５４および巻き取り部材５２を所望のシフト位置において保持する。
【００４７】
フロントシフト作動装置２０の動作についてより詳細に説明する。ライダが小さいフロントスプロケットＦＳからより大きいフロントスプロケットＦＳにフロントディレイラ１５およびチェーンＣをシフトさせたいとき、ライダは、フロント作動部材６０を親指または他の指で押す。第１作動部材６０は、シフト位置へ移動する。第１作動部材６０のこの移動により、作動リンク６４および追従リンク６６がともに主および補助固定ボルト４０，４２についてそれぞれ回転する。作動リンク６４が主固定ボルト４０について回転すると、爪機構６８は、作動リンク６４とともに移動する。
【００４８】
爪機構６８が移動すると、爪部材７８は、中間プレート３６に係合することなく移動する。そのとき爪部材７８は、ラチェット部材５４に係合し、ラチェット部材５４および巻き取り部材５２を１シフト位置分回転させる。ラチェット部材５４が爪機構６８により所定のシフト位置から次の隣接するシフト位置に回転すると、固定部材８４は、そこの歯５４ｃ1のそれぞれには係合せずに移動し、次の歯５４ｃ1のそれぞれまたは止め５４ｄに係合する。特に、ラチェット部材５４が２つのシフト位置の間にある間、固定部材８４は、歯５４ｃ1に係合せず、そのとき歯５４ｃ1が次のシフト位置におけるラチェット部材５４を保持すべく再係合する。
【００４９】
第１作動部材６０がライダにより解放されると、第１作動部材６０は、標準位置に復帰する。第１作動部材６０のこの移動により、作動リンク６４および追従リンク６６は、主および補助固定ボルト４０，４２のそれぞれについて回転する。作動リンク６４および追従リンク６６は、それらが標準位置に戻ってくるまで回転する。爪機構７８は、作動リンク６４とともに移動する。このように、爪部材７８がラチェット部材５４の作動表面５４ｂに係合しないために、爪部材７８は、復帰して中間プレート３６に係合する。しかし、ラチェット部材５４は、固定部材８４によってそのシフト位置を保持する。ライダが再び小さいフロントスプロケットＦＳからより大きいフロントスプロケットＦＳにシフトさせたいとき、ライダは、親指または他の指でタップレバー７３を押す。タップレバー７３がライダによって操作されると、第２作動部材６２は、標準停止位置からシフト位置へ移動する。特に、第２作動部材６２の移動は、補助固定ボルト４２に取り付けられる中間プレート３６の案内孔およびスペーサ６３によって制御される。第２作動部材６２がシフト位置に移動すると、解放フランジ６２ｃは、固定部材８４に係合する。固定部材８４は、ラチェット部材５４の歯５４ｃ1の１つまたは止め５４ｄに係合せずに、ばね８２の付勢力に抗して回転する。そのとき、ラチェット部材５４は、主付勢部材すなわちばね５６の付勢力によって回転する。
【００５０】
固定部材８４は、第２作動部材６２の解放により、次の歯５４ｃ1または止め５４ｄに係合する。特に、ライダがタップレバー７３を押したとき、固定部材８４は、５４ｃ1からの係合は解除される。しかし、ライダタップレバー７３を解放したとき、第２作動部材６２は、復帰ばね７２の付勢力によって標準位置に復帰する。このように、解放フランジ６２ｃは、固定部材８４を解放する。言い換えると、第２作動部材６２は、ライダによる比較的素早いレバー操作および解除に対応すべく設計される。このとき、固定部材８４は、ラチェット部材５４の次の隣接する歯５４ｃ1または止め５４ｄに回転不能に係合され、大きいフロントスプロケットＦＳからより小さいフロントスプロケットＦＳへのシフトが終了する。この過程は、ライダの希望に応じて繰り返される。
【００５１】
もちろん、チェーンＣがすでに最も小さいフロントスプロケットＦＳにある場合、固定部材８４とラチェット部材５４との間の止めにより、歯５４ｃ1の係合が解除されることを妨げることとなる。それゆえ、フロントディレイラ１５が最も小さいフロントスプロケットＦＳ上に位置するときにライダがタップレバー７３を押した場合、シフトは生じないこととなる。同様に、チェーンＣが最も大きなフロントスプロケットＦＳに配置されているような、フロントディレイラ１５がトップ位置にあるとき、第１作動部材６０は、固定部材８４とラチェット部材５４との間の止めによってシフトすることができない。このように、シフトはこのような状況では作動しない。
【００５２】
本実施形態において、ラチェット部材５４、固定部材すなわち保持爪８４および弾性コーティング５５（緩衝部材）は、フロントシフト作動装置２０の位置決め機構の部品を形成する。このように、ラチェット部材５４および固定部材８４のいずれか一方は、位置決め機構の第１部材として捉え、ラチェット部材５４および固定部材８４のいずれか他方は、位置決め機構の第２部材として捉えることができる。さらに、ラチェット部材５４の位置決め表面５４ｃおよび固定部材８４の外周表面は、弾性コーティング５５に接触する係合表面として捉えることができる。ラチェット部材５４および固定部材８４は、第１および第２作動部材６０，６２のそれぞれの手動操作に応じて、互いに係合するべく配置され構成される。もちろん、必要に応じておよび／または所望であれば、本発明の位置決め機構が追加の部品および／または異なる部品を具備してもよいことは、この開示により当業者にとって明らかであろう。弾性コーティング５５は、ラチェット部材５４と固定部材８４との間の緩衝材として機能し、これら部材間における直接の接触を防ぐことができる。
【００５３】
ここで、図１９−２３を参照して、本発明のフロントディレイラ１５についてより詳細に説明する。本発明のフロントディレイラ１５は、２００１年５月２２日発行の米国特許6,234,927号にしたがって構成されている。このように、本発明のフロントディレイラ１５は、米国特許6,234,927号にしたがって作動するが、後述するように、本発明のフロントディレイラ１５が本発明に特有の特徴を利用する位置決め機構を具備する点が異なる。したがって、本発明のフロントディレイラ１５は、本発明に特有な特徴を有する位置決め機構に関することを除いて、ここでは詳述したり、例示したりしない。言い換えれば、本発明のフロントディレイラ１５について、ここで説明したり、例示すること以外が、米国特許6,234,927号に開示および例示されることと同様であることは、この開示によって当業者にとって明らかであろう。
【００５４】
したがって、フロントディレイラ１５は、固定部材９０、チェーンガイド９２および固定部材９０とチェーンガイド９２との間に取り付けられたリンケージアッセンブリ９４を具備する。固定部材９０は、チェーンガイド９２が引き込まれた（ローギア）位置から引き出された（ハイギア）位置まで移動するように、チェーンガイド９２およびリンケージアッセンブリ９４の下方に位置する。リンケージアッセンブリ９４は、付勢部材（コイルばね）９５が通常チェーンガイド９２を自転車１０のフレーム１２へ向かって側方に付勢するように、設計されることが好ましい。
【００５５】
リンケージアッセンブリ９４が引き出された位置でチェーンガイド９２を保持するとき、チェーンガイド９２は、最も外側のフロントスプロケットＦＳの上に位置する。チェーンガイド９２およびリンケージアッセンブリ９４の移動は、上述したように、フロントシフト作動装置２０によって制御される。固定部材９０は、一般的に、フレーム１２のシートポスト部において直接的に締め付けられることが好ましい。図２０に最もよく示されるように、固定部材９０の一部は、リンケージアッセンブリ９４の一部を形成する。
【００５６】
固定部材９０は、略垂直な方向に延長された一対の略平行な装着フランジ９１ａ，９１ｂを有している。装着フランジ９１ａ，９１ｂは、後述するように、リンケージアッセンブリ９４の一部を装着すべく構成される。以下で詳述するように、固定部材９０は、リンケージアッセンブリ９４のリンク（すなわち、移動不能のリンク要素（結合要素））の１つである。
【００５７】
チェーンガイド９２は、硬質材料により構成されることが好ましい。例えば、チェーンガイド９２は、所望の形状に曲げられる硬質金属薄板のような金属により構成されることが好ましい。チェーンガイド９２は、一般的なチェーンの側方移動のためにチェーンに係合すべく適用された一対の垂直シフトプレートによって形成されたチェーン受けスロットを有している。また、チェーンガイド９２は、リンケージアッセンブリ９４とそれに取り付けるために略水平方向に延長された一対の装着フランジ９３ａ，９３ｂを有している。装着フランジ９３ａ，９３ｂは、チェーンガイド９２に固定され移動不能に取り付けられたリンケージアッセンブリ９４のリンク（すなわち、移動可能なリンク要素（結合要素））の１つを形成する。とりわけ、装着フランジ９３ａは、略水平部９３ｃおよび略垂直部９３ｄを有している。水平部９３ｃは、調整ねじ９３ｇ，９３ｈを受ける一対のねじ孔９３ｅ，９３ｆを有している。調整ねじ９３ｇは、ロー位置調整ねじであり、調整ねじ９３ｈは、ハイ位置調整ねじである。調整ねじ９３ｇ，９３ｈは、チェーンガイド９２の移動範囲を制御するために、後述するようなリンケージアッセンブリ９４の一部に係合する。言い換えると、水平部９３ｃからの調整ねじ９３ｇ，９３ｈの軸の長さをそれぞれ調整することにより、チェーンガイド９２の引き込まれた（ローギア）位置および引き出された（ハイギア）位置がお互い独立して調整される。
【００５８】
トップカバー９３ｉは、装着フランジ９３ａ，９３ｂの上に被せられる。トップカバー９３ｉは、調整ねじ９３ｇ，９３ｈのねじの直径よりわずかに小さい直径を形成する一対の孔を有する非金属またはプラスチック部材であることが好ましい。これにより、調整ねじ９３ｇ，９３ｈは、カバー９３ｉに螺合され、非金属材料は、トップカバー９３ｉと調整ねじ９３ｇ，９３ｈとの間に摩擦接合を生じる内部ねじ山を形成すべくカットまたはタップされる。したがって、調整ねじ９３ｇ，９３ｈは、人によって調整されない限り、一般的には回転しないだろう。
【００５９】
リンケージアッセンブリ９４は、内部リンク９６、外部リンク９８、固定下部リンク（すなわち、固定部材９０）および可動上部リンク（チェーンガイド９２の装着フランジ０３ａ）を有する４本棒のリンケージアッセンブリ（連動要素）であることが好ましい。内部リンク９６は、２つの主な部品で構成されることが好ましく、外部リンク９８は、一体の部品で構成されることが好ましい。特に、内部リンク９６は、ケーブル取り付け部材９７ａおよびケーブルガイドアダプタ９７ｂを具備する。ケーブル取り付け部材９７ａおよびケーブルガイドアダプタ９７ｂは、互いに固定して取り付けられることが好ましい。内部リンク９６は、固定部材９０の装着フランジ９１およびチェーンガイド９２の装着フランジ９３ａに旋回可能に取り付けられている。外部リンク９８は、固定部材９０の装着フランジ９１ａ，９１ｂに旋回可能に取り付けられ、チェーンガイド９２の装着フランジ９３ａ，９３ｂに旋回可能に取り付けられる。
【００６０】
ケーブル取り付け部材９７ａは、ケーブル２１のインナーワイヤに取り付けるための一般的なワイヤクランプを具備する。ケーブルガイドアダプタ９７ｂは、略三角形状であり、シフトケーブル２１がフロントディレイラ１５へ自転車１０のフレーム１２にそって下向きに延びるトッププル型の場合、任意に取り外すことも可能である。言い換えると、ケーブルガイドアダプタ９７ｂは、フロントディレイラ１５の下方に位置するシフトケーブル２１を有することを望む場合に、フロントディレイラ１５に用いられる。したがって、ケーブルガイドアダプタ９７ｂは、図１９に最もよく示されるように、ケーブルガイドアダプタ９７ｂの端部周りおよびケーブル２１が自転車フレーム１２に取り付けられる位置の下方にシフトケーブル２１のインナーワイヤを案内する。
【００６１】
外部リンク９８の上端は、チェーンガイド１２の動きを引き込まれた位置と引き出された位置との間で制限するために、調整ねじ９３ｇ，９３ｈを係合させるファン形状部材１００が設けられる。とりわけ、ファン形状部材１００は、図２０−２２に最もよく示されるように、ロー側止め表面（係合表面）１０１ａ、ハイ側止め表面（係合表面）１０１ｂおよび止め表面１０１ａ，１０１ｂのそれぞれから延長された一対の緩衝要素１０２ａ，１０２ｂが設けられる。緩衝要素１０２ａを備えたロー側止め表面１０１ａは、ロー側調整ねじ９３ｇの自由端に係合されるように設計され、緩衝要素１０２ｂを備えたハイ側止め表面１０１ｂは、ハイ側調整ねじ９３ｈの自由端に係合されるように設計される。
【００６２】
緩衝要素１０２ａ，１０２ｂは、ファン形状部材１００の一対のくぼみ１０３ａ，１０３ｂに（押圧するようにして）部分的に受け入れられる円筒形部材であることが好ましい。緩衝要素１０２ａ，１０２ｂは、調整ねじ９３ｇ，９３ｈの自由端に選択的に接触すべく配置され構成される。このように、調整ねじ９３ｇ，９３ｈの自由端は、係合表面を形成する。緩衝要素１０２ａ，１０２ｂは、衝撃吸収材料であるだけでなく消音材料でもあるエラストマ材料を含む圧縮性の弾性部材であることが好ましい。このような材料はよく知られている。言い換えると、弾性緩衝要素１０２ａ，１０２ｂは、不意の、部材間の直接の接触をなくし／減らし（すなわち、衝撃を吸収し）、そのような直接の接触によって生じる可聴音（シフト位置に来た後における「クリック」音のような）をなくす／減らすことができる。
【００６３】
外部リンク９８（ファン形状部材１００を有する）、可動リンク（すなわち、調整ねじ９３ｇ，９３ｈ有するチェーンガイド９２の装着フランジ９３ａ）および弾性緩衝要素１０２（緩衝部材）は、フロントディレイラ１５の位置決めまたは調整機構の部品を形成する。一対の緩衝要素１０２ａ，１０２ｂは、緩衝部材を形成する。このように、外部リンク（ファン形状部材１００を有する）および可動リンク（すなわち、調整ねじ９３ｇ，９３ｈを有するチェーンガイド９２の装着フランジ９３ａ）のいずれか一方は、この位置決め機構の第１部材として捉え、外部リンク（ファン形状部材１００を有する）および可動リンク（すなわち、調整ねじ９３ｇ，９３ｈを有するチェーンガイド９２の装着フランジ９３ａ）のいずれか他方は、位置決め機構の第２部材として捉えることができる。さらに、調整ねじ９３ｇ，９３ｈの自由端は、弾性緩衝要素９３ｇ，９３ｈが接触する係合表面として捉えることができる。外部リンク（ファン形状部材１００を有する）および可動リンク（すなわち、調整ねじ９３ｇ，９３ｈを有するチェーンガイド９２の装着フランジ９３ａ）は、フロントシフト作動装置２０の手動操作に応じて、互いに係合すべく配置され構成される。弾性緩衝要素１５５は、チェーンガイド９２（可動リンク要素）と外部リンク９８との間で緩衝材として機能し、これら部材間の直接接触を防止する。もちろん、必要に応じておよび／または所望であれば、本発明の位置決め機構が追加の部品および／または異なる部品を具備してもよいことは、この開示により当業者にとって明らかであろう。
【００６４】
＜リアシフト作動装置＞
図３および図５を参照して、リア（第２）シフト作動装置２２についてより詳細に説明する。リアシフト作動装置は、上述したように、米国特許出願10/041,557号にしたがって構成され、作動するが、リアシフト作動装置２２が弾性コーティング１５５の施されたラチェット部材１５４を具備する点で異なる。弾性コーティング１５５は、フロントシフト作動装置２０と同様であるが、弾性コーティング１５５がラチェット部材１５４の形状変更に応じて異なる形状を有している点で異なる。このように、リアシフト作動装置２２は、リアシフト作動装置２２がフロントシフト作動装置２０より多くのシフト位置を有するために、リアシフト作動装置２２の所定部品が変更されたことを除いて、フロントシフト作動装置２０と略同じである。特に、リアディレイラ１７は、フロントディレイラ１５より多くのシフト位置を具備するため、リアシフト作動装置２２は、フロントシフト作動装置２０より多くのシフト位置を具備するように設計される。したがって、フロントシフト作動装置２０の記述および例示がリアシフト作動装置２２にも適用されることは、本開示により当業者にとって明らかであろう。
【００６５】
上記において、簡単のために、本発明のリアシフト作動装置２２の部品は、本発明のフロントシフト作動装置２０の部品と役割的には同様であるものについて、同じ符号に「１００」を加えたものを付す。さらに、上記において、簡単のために、本発明のリアシフト作動装置２２は、ここでは、詳細に述べたり、例示したりしない。むしろ、本発明のリアシフト作動装置２２が米国特許出願10/041,557のリアシフト作動装置と本発明のリアシフト作動装置２２が弾性コーティング５５と略同様の弾性コーティング１５５を具備することを除いて、同様であることは、本開示により当業者にとって明らかであろう。
【００６６】
リアシフト作動装置２２は、装着アッセンブリ１２４、巻き取り機構１２６、作動機構１２８およびリアディレイラ１７およびリアスプロケットＲＳ間の駆動装置すなわち変速装置１４であるチェーンＣに取り付けられた保持機構１３０を具備する。変速装置１４は、３つより多いリアスプロケットＲＳに取り付けられることが好ましい。とりわけ、本実施形態において、変速装置１４は、９つのリアスプロケットＲＳを有することが好ましい。このように、リアシフト作動装置２２は、３つより多いシフト位置を有することが好ましい。とりわけ、リアシフト作動装置２２は、９つのシフト位置を有することが好ましい。いずれにせよ、リアシフト作動装置２２は、リアディレイラ１７のシフト位置の数に一致する多数のシフト位置を有することが好ましい。もちろん、必要に応じておよび／または所望すれば、リアディレイラ１７およびリアシフト作動装置２２が異なる数に設計可能であることは、この開示により当業者にとって明らかであろう。
【００６７】
巻き取り機構１２６、作動機構１２８および保持機構１３０は、装着アッセンブリ１２４に取り付けられる。巻き取り機構１２６は、作動機構１２８および保持機構１３０によって、リアディレイラ１７を制御ケーブル２３を介して複数のシフト位置のいずれか１つに選択的に維持すべく制御される。とりわけ、作動機構１２８および保持機構１３０は、複数のシフト位置のいずれか１つに巻き取り機構１２６を選択的に保持すべく、巻き取り機構１２６の回転を制御する。このように、制御ケーブル２３のインナーワイヤおよびリアディレイラ１７も、複数のシフト位置に選択的に保持される。リア制御ケーブル２３のインナーワイヤは、リアスプロケットＲＳ間のリアディレイラ１７の作動／移動／シフト操作により、巻き取り機構１２６の回転によって、制御ケーブル２３のインナーワイヤが引っ張られたり、緩められたりするように、巻き取り機構１２６に取り付けられる。
【００６８】
装着アッセンブリ１２４は、巻き取り機構１２６、作動機構１２８および保持機構１３０を支持するシフト作動装置ハウジングを形成するために互いに取り付けられた複数の固定部材を具備している。とりわけ、装着アッセンブリ１２４は、主装着部１３２、ベースプレート１３４、中間プレート１３６およびレバー保持プレート１３８を具備する。ベースプレート１３４、中間プレート１３６およびレバー保持プレート１３８は、主固定ボルト１４０（第１旋回軸）および補助固定ボルト１４２（第２旋回軸）によって、主装着部３２に固定すべく取り付けられるが、これら固定ボルトは、シフト作動装置ハウジングを形成するために互いに略平行であることが好ましい。また、リアシフト作動装置２２のさまざまな他の部品（すなわち、巻き取り機構１２６、作動機構１２８および保持機構１３０の部品）が移動可能または移動不能に装着アッセンブリ１２４に取り付けられる。以下に詳述する。
【００６９】
巻き取り機構１２６は、装着アッセンブリ１２４のベースプレート１３４と中間プレート１３６との間の主固定ボルト１４０上に装着される。巻き取り機構１２６は、ケーブル巻き取り部材１５２、ラチェット部材１５４、主付勢部材１５６およびユニットスペーサ１５８を具備する。本実施形態において、巻き取り部材１５２およびラチェット部材１５４は、互いに回転不能に取り付けられる別部材であることが好ましい。また、主付勢部材１５６は、予め決められた回転方向、例えば、図５に示される時計回り方向ＣＷに、巻き取り部材１５２およびラチェット部材１５４を通常時付勢するねじりばねであることが好ましい。巻き取り機構１２６は、作動機構１２８および保持機構１３０に作動可能に取り付けられ、複数のシフト位置のいずれか１つに巻き取り部材１５２を選択的に保持する。
【００７０】
作動機構１２８は、以下に示すような、より多くのシフト位置を有するラチェット部材１５４のために作動機構２８を変更したものである。作動機構１２８は、第１作動部材１６０、第２作動部材１６２、作動リンク１６４および追従リンク１６６を具備する。第１作動部材１６０は、作動リンク１６４、追従リンク１６６および装着アッセンブリ１２４とともに、第１作動部材１６０の移動を制御する４本棒のリンケージ（連動要素）を形成する。とりわけ、第１作動部材１６０は、作動リンク１６４および追従リンク１６６の双方に旋回可能に取り付けられる。作動リンク１６４は、ピボットピン１４８（第２固定旋回軸）に旋回可能に取り付けられるとともに、主固定ボルト１４０に作動可能に取り付けられ、追従リンク１６６は、補助固定ボルト１４２（固定旋回軸）に旋回可能に取り付けられる。復帰付勢部材（ばね）１７９は、通常、追従リンク１６６を標準位置に付勢する。ボタン１７１は、第１作動部材１６０に取り付けられ、タップレバー１７３は、第２作動部材１６２に作動的に連結されることが好ましい。
【００７１】
作動リンク１６４は、作動的に連結される爪機構１６８を有することが好ましい。爪機構１６８は、第１作動部材１６０がライダによって標準停止位置からシフト位置に押されたまたは移動されたとき、ラチェット部材１５４に係合すべく構成される。爪機構１６８は、爪ピボットピン１７４、爪ばね１７６および爪部材１７８を具備する。爪部材１７８は、通常、作動リンク１６４に対して爪部材１７８を付勢する爪ねじ１７６を備えた爪ピボットピン１７４の上端に装着される。
【００７２】
保持機構１３０は、保持ピボットピン１８０、保持付勢部材１８２および固定部材１８４を具備する。保持ピボットピン１８０は、ベースプレート１３４および中間プレート１３６に取り付けられる。固定部材１８４は、保持ピボットピン１８０上に回転可能に装着される。保持付勢部材１８２は、通常、予め決められた位置に向けて固定部材１８４を付勢する。固定部材１８４は、ラチェット部材１５４の位置決め表面１５４ｃに係合すべく配置、構成される。さらに、固定部材１８４も、第２作動部材１６２に選択的に係合すべく配置、構成される。ラチェット部材１５４は、フロントシフト作動装置２０と同様の方法で施された弾性コーティング１５５を有する。もちろん、必要に応じておよび／または所望であれば、本発明の位置決め機構が追加の部品および／または異なる部品を具備してもよいことは、この開示により当業者にとって明らかであろう。
【００７３】
＜第２実施形態＞
図２４を参照して、本発明の第２実施形態である位置決め機構の変更例について説明する。第２実施形態の位置決め機構は、第１実施形態の位置決め機構のラチェット部材５４の弾性コーティング５５の代わりに複数の緩衝要素２５５が取り付けられるべく変更したラチェット部材２５４を具備することを除いて、第１実施形態の位置決め機構と同様である。このように、第２実施形態の位置決め機構は、ラチェット部材２５４、固定部材すなわち位置決め／保持爪（要素）８４および複数の緩衝要素２５５を有する緩衝部材を具備する。
【００７４】
第２実施形態の位置決め機構は、第１実施形態のフロントシフト作動装置２０に用いられるべく構成され、変更した自転車構成部品を形成する（すなわち、変更したラチェット部材２５４は、第１実施形態のフロントシフト作動装置２０におけるラチェット部材５４の代わりに用いられるべく構成される）。このような変更した自転車構成部品の残りの部材は第１実施形態と同様であるため、第１実施形態における記述および例示による開示が、ここで説明し例示することを除いて、第２実施形態にも適用可能であることは、当業者にとって明らかであろう。さらに、第１実施形態と第２実施形態との類似性により、第１実施形態の部品と同様である第２実施形態の部品は、第１実施形態の部品と同じ符号を付すこととする。
【００７５】
ラチェット部材２５４は、スプラインの入った中央開口部２５４ａ、外部開口表面２５４ｂおよび外部位置決め表面２５４ｃを具備している。ラチェット部材２５４は、巻き取り部材５２とともにまるで一体であるかのように回転する。作動表面２５４ｂは、作動機構２８の一部（すなわち、爪部材７８）に係合すべく配置される。とりわけ、作動表面２５４ｂは、爪部材７８に選択的に係合されるべく設計された複数（３つ）の溝２５４ｂ1を具備する。位置決め表面２５４ｃは、保持機構３０の一部（すなわち、固定部材８４）に係合すべく配置され、複数のシフト位置のうちの１つに、ラチェット部材２５４および巻き取り部材５２を選択的に支持および保持する。とりわけ、位置決め表面２５４ｃは、複数（３つ）の突起部すなわち歯２５４ｃ1を具備しており、固定部材８４に係合される。また、ラチェット部材２５４は、一対の止め２５４ｄ，２５４ｅを具備することが好ましい。特に、止め２５４ｄは、止め２５４ｅが十分にシフトして止まる間の停止場所である。止め２５４ｄ，２５４ｅは、保持機構３０の一部に選択的に係合し、巻き取り部材５２およびラチェット部材２５４の移動を制御する。
【００７６】
止め２５４ｄおよび２つの歯２５４ｃ1は、円筒形の緩衝要素２５５の１つが押圧するように（すなわち、フロントディレイラ１５の緩衝要素１０２ａ，１０２ｂと同様の方法で）部分的に取り付けられるように形成されたくぼみ２５７をそれぞれ有している。ラチェット部材２５４は、弾性コーティングがラチェット部材２５４にはないことおよび緩衝要素２５５がくぼみ２５７に装着されることを除いて、ラチェット部材５４と同様である。弾性緩衝要素２５５は、ラチェット部材２５４および固定部材８４間の緩衝材として働き、これら部材間で直接的に接触することを防止する。緩衝要素２５５の材料は、第１実施形態の弾性コーティング５５の材料と同様であることが好ましい。もちろん、必要に応じておよび／または所望であれば、本発明の位置決め機構が追加の部品および／または異なる部品を具備してもよいことは、この開示により当業者にとって明らかであろう。
【００７７】
＜第３実施形態＞
図２５を参照して、本発明の第３実施形態である位置決め機構の変更例について説明する。第３実施形態の位置決め機構は、変更したラチェット部材３５４および緩衝要素３５５が取り付けられた変更固定部材３８４を具備することを除いて、第１実施形態の位置決め機構と同様である。このように、第３実施形態の位置決め機構は、ラチェット部材３５４、固定部材すなわち位置決め／保持爪（要素）３８４および緩衝要素３５５を有する緩衝部材を具備する。
【００７８】
第３実施形態の位置決め機構は、第１実施形態のフロントシフト作動装置２０に用いられるべく構成され、変更した自転車構成部品を形成する（すなわち、変更したラチェット部材３５４および変更した固定部材３８４は、第１実施形態のフロントシフト作動装置２０におけるラチェット部材５４および固定部材８４の代わりに用いられるべく構成される）。このような変更した自転車構成部品の残りの部材は第１実施形態と同様であるため、第１実施形態における記述および例示による開示が、ここで説明し例示することを除いて、第３実施形態にも適用可能であることは、当業者にとって明らかであろう。さらに、第１実施形態と第３実施形態との類似性により、第１実施形態の部品と同様である第３実施形態の部品は、第１実施形態の部品と同じ符号を付すこととする。
【００７９】
ラチェット部材３５４は、弾性コーティングがラチェット部材３５４に施されていないことを除いて、ラチェット部材５４と同様である。それゆえ、ラチェット部材３５４は、これ以上詳細には述べない。
【００８０】
固定部材３８４は、第１停止部３８４ａ、第２停止部３８４ｂ、中央孔３８４ｃ、ばね受けくぼみ３８４ｄおよび作動突起３８４ｅを具備する。第１および第２停止部３８４ａ，３８４ｂは、ラチェット部材３５４の歯の向かい側に並んで配置される。第１停止部３８４ａは、円筒形の緩衝要素３５５が押圧するように（すなわち、フロントディレイラ１５の緩衝要素１０２ａ，１０２ｂと同様の方法で）部分的に取り付けられるように形成されたくぼみ３５７を有する。緩衝要素３５５の材料は、第１実施形態の弾性コーティング５５の材料と同様であることが好ましい。固定部材３８４は、緩衝要素３５５を有するくぼみ３５７の存在を除いて第１実施形態の固定部材８４と同様である。弾性緩衝要素３５５は、ラチェット部材３５４および固定部材３８４間の緩衝代として働き、これら部材間で直接的に接触することを防止する。もちろん、必要に応じておよび／または所望であれば、本発明の位置決め機構が追加の部品および／または異なる部品を具備してもよいことは、この開示により当業者にとって明らかであろう。
【００８１】
ここで用いられる「略」、「約」および「およそ」等の程度を示す語は、最終的な結果が重要な変化をもたらさないような変更の適度な量を意味する。これらの語は、この変更が変更対象の言葉の意味を否定しない限り、用いられた語の少なくとも±５％の変更を含むように構成されるべきである。
【００８２】
ここで用いられる、「前方」、「後方」、「上向き」、「下向き」、「垂直」、「水平」、「下方」および「側方」や他の方向を表す語は、本発明を備えた自転車における各方向を示す。したがって、本発明に記載するために用いられたこれらの語は、本発明を備えた自転車について解釈すべきである。
【００８３】
本発明を例示するために、精選された実施形態のみを選んでいるが、添付された特許請求の範囲に定義された本発明を逸脱しない範囲で様々な変更や改良をなし得ることは、本開示により当業者にとって明らかであろう。さらに、前述した本発明に係る実施形態は、例示に過ぎず、添付された特許請求の範囲で定義された発明およびそれと同等の発明を限定する目的とするものではない。
【図面の簡単な説明】
【００８４】
【図１】図１は、本発明に係る自転車構成部品（すなわち、フロントおよびリアのシフト作動装置およびフロントディレイラ）を備えた自転車の側方正面図である。
【図２】図２は、本発明に係るフロントシフト作動装置の拡大透視図である。
【図３】図３は、本発明に係るリアシフト作動装置の拡大透視図である。
【図４】図４は、図２に示されるフロントシフト作動装置の分解透視図である。
【図５】図５は、。図３に示されるリアシフト作動装置の分解透視図である。
【図６】図６は、図２および図４に示されるフロントシフト作動装置の部分概略断面図である。
【図７】図７は、図２、図４および図５に示されるフロントシフト作動装置の所定部品の底面図であって、実線は、ラチェット部材を備えた標準停止位置にある第１シフト作動部材を示し、破線は、説明のための爪部材および固定部材を示した図である。
【図８】図８は、図２、図４および図６に示されるフロントシフト作動装置における爪部材、ラチェット部材、固定部材および緩衝部材（すなわち、位置決め機構）の平面図であり、第１シフト位置におけるこれらの部材間の結合関係を示す図である。
【図９】図９は、図２、図４および図６に示されるフロントシフト作動装置における爪部材、ラチェット部材、固定部材および緩衝部材（すなわち、位置決め機構）の平面図であり、第２シフト位置におけるこれらの部材間の結合関係を示す図である。
【図１０】図１０は、図２、図４および図６に示されるフロントシフト作動装置における爪部材、ラチェット部材、固定部材および緩衝部材（すなわち、位置決め機構）の平面図であり、第３シフト位置におけるこれらの部材間の結合関係を示す図である。
【図１１】図１１は、図２、図４および図５に示されるフロントシフト作動装置の所定部品の底面図であって、実線は、標準停止位置にある第２シフト作動部材を示し、破線は、説明のためのシフト位置を示した図である。
【図１２】図１２は、図２、図４および図５に示されるフロントシフト作動装置の所定部品の底面図であって、実線は、標準停止位置にある第１シフト作動部材を示し、破線は、説明のためのシフト位置を示した図である。
【図１３】図１３は、図２、図４および図５に示されるフロントシフト作動装置の所定部品の底面図であって、標準停止位置にある第２シフト作動部材を示し、フロントシフト作動部材の操作を説明するために、シフト位置におけるラチェット部材、爪部材、および固定部材を破線で示した図である。
【図１４】図１４は、図２、図４および図５に示されるフロントシフト作動装置の所定部品の底面図であって、シフト位置にある第２シフト作動部材を示し、フロントシフト作動部材の操作を説明するために、中間位置におけるラチェット部材、爪部材、および固定部材を破線で示した図である。
【図１５】図１５は、図２、図４および図５に示されるフロントシフト作動装置の所定部品の底面図であって、標準停止位置に復帰した第２シフト作動部材を示し、フロントシフト作動部材の操作を説明するために、シフト後におけるラチェット部材、爪部材、および固定部材を破線で示した図である。
【図１６】図１６は、図２、図４および図５に示されるフロントシフト作動装置の所定部品の底面図であって、標準停止位置にある第１シフト作動部材を示し、フロントシフト作動部材の操作を説明するために、ラチェット部材、爪部材、および固定部材を破線で示した図である。
【図１７】図１７は、図２、図４および図５に示されるフロントシフト作動装置の所定部品の底面図であって、シフト位置にある第１シフト作動部材を示し、フロントシフト作動部材の操作を説明するために、ラチェット部材、爪部材、および固定部材のシフト後の位置を破線で示した図である。
【図１８】図１８は、図２、図４および図５に示されるフロントシフト作動装置の所定部品の底面図であって、標準停止位置に復帰した第１シフト作動部材を示し、フロントシフト作動部材の操作を説明するために、シフト後におけるラチェット部材、爪部材、および固定部材を破線で示した図である。
【図１９】図１９は、本発明に係る自転車フレームのシートポスト部に取り付けられたフロントディレイラの透視図である。
【図２０】図２０は、図１９に示されるフロントディレイラの分解部分透視図である。
【図２１】図２１は、図１９および図２０に示されるフロントディレイラのローギア位置における部分後方正面図である。
【図２２】図２２は、図１９−図２１に示されるフロントディレイラのハイギア位置における部分側方正面図である。
【図２３】図２３は、図１９−図２２に示されるフロントディレイラのリンク機構の１つを示す部分後方正面拡大図である。
【図２４】図２４は、本発明に係る第２実施形態における爪部材、ラチェット部材、固定部材および緩衝部材（すなわち、位置決め機構）の平面図である。
【図２５】図２５は、本発明に係る第３実施形態における爪部材、ラチェット部材、固定部材および緩衝部材（すなわち、位置決め機構）の平面図である。
【符号の説明】
【００８５】
２０，２２  フロントおよびリアシフト作動装置
６０，６２  第１および第２作動部材（指示者操作部材）
５４，１５４，２５４，３５４  ラチェット部材（第１部材または第２部材）
８４，１８４，３８４  固定部材（第２部材または第１部材）
５４ｃ、１５４ｃ  位置決め表面（第１または第２係合表面）
８４ａ，８４ｂ，１８４ａ，１８４ｂ  第１および第２停止部（第２または第１係合表面）
５５，１５５  弾性コーティング
２５７  くぼみ
２５５，３５５  緩衝要素
２１，２３  制御ケーブル
２６，１２６  巻き取り機構
１５，１７  フロントおよびリアディレイラ
９６  内部リンク
９４  リンケージアッセンブリ
９２  チェーンガイド
９３ｇ，９３ｈ  調整ねじ
１０１ａ，１０１ｂ  ロー側およびハイ側止め表面（当接面）
【図１】
2005132354.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
2005132354.tif 000019
【図１８】
2005132354.tif 000020
【図１９】
2005132354.tif 000021
【図２０】
2005132354.tif 000022
【図２１】
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【図２２】
2005132354.tif 000024
【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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