(57)【要約】【課題】機器の動作状態や通信環境の状況に応じて、データ転送速度の設定を適切なものに自動的に切り替え、常に遅滞なくデータの送受を行って処理できるようにする。【解決手段】機器間の接続の確立時において、接続判定および設定切替ブロックdetchgにより、相手先から送信されてくる信号の入力波形に基づいて、相手先機器（ブロードバンドルータ）２３との接続が確立できていないと判別された場合に、高速なデータ転送レートから低速なデータ転送レートに順次に切り替えて、機器間の接続が確立するようにし、機器間の接続が確立できた場合に、そのデータ転送速度を用いて、以降の通信を行うようにする。【選択図】図１
2005086642.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数のデータ転送速度の内の１つを選択して用いることができるようにされ、通信の開始時において、相手先機器との間で折衝を行うようにして通信条件を確認し、機器間の接続を確立するようにする自動接続モードを有する通信機器であって、
前記自動接続モードにより、機器間の接続を確立するようにする自動接続手段と、
相手先機器から供給される信号に基づいて、当該相手先機器との間に接続が確立できたか否かを判別する判別手段と、
前記判別手段により接続が確立できないと判別された場合に、前記自動接続モードをオフにして、データ転送速度を、高速なデータ転送速度から低速なデータ転送速度に順次に切り替えて機器間の接続を確立するようにする転送速度切替手段と、
前記転送速度切替手段によりデータ転送速度が切り替えられる毎に、機器間の接続が確立できたか否かを判別し、機器間の接続が確立できたと判別したときのデータ転送速度を用いて通信を行うように制御する転送速度制御手段と
を備えることを特徴とする通信装置。
【請求項２】
複数のデータ転送速度の内の１つを選択して用いることができるようにされ、通信の開始時において、予め決められたデータ転送速度で機器間の接続を確立するようにする設定接続モードを有する通信機器であって、
前記設定接続モードにより、前記予め決められたデータ転送速度として最高速度でないデータ転送速度を用いて、機器間の接続を確立するようにする設定接続手段と、
相手先機器から供給される信号に基づいて、当該相手先機器との間に接続が確立できたか否かを判別する判別手段と、
前記判別手段により機器間の接続が確立できたと判別された場合には、データ転送速度をより高速なデータ転送速度から低速なデータ転送速度に順次に切り替えて機器間の接続を確立するようにする転送速度切替手段と、
前記転送速度切替手段によりデータ転送速度が切り替えられる毎に、機器間の接続が確立できたか否かを判別し、機器間の接続が確立できたと判別したときのデータ転送速度を用いて通信を行うように制御する転送速度制御手段と
を備えることを特徴とする通信装置。
【請求項３】
複数のデータ転送速度の内の１つを選択して用いることができるようにされ、通信の開始時において、予め決められたデータ転送速度で機器間の接続を確立するようにする設定接続モードと、相手先機器との間で折衝を行うようにして通信条件を確認し、機器間の接続を確立するようにする自動接続モードとを有する通信機器であって、
前記設定接続モードにより、前記予め決められたデータ転送速度として最高速度でないデータ転送速度を用いて、機器間の接続を確立するようにする設定接続手段と、
前記設定接続手段により機器間の接続を確立するようにした場合に、相手先機器から供給される信号に基づいて、当該相手先機器との間に接続が確立できたか否かを判別する第１の判別手段と、
前記第１の判別手段により機器間の接続が確立できたと判別された場合には、前記自動接続モードにより機器間の接続を確立するようにする自動接続手段と、
前記自動接続手段により機器間の接続を確立するようにした後に、相手先機器から供給される信号に基づいて、当該相手先機器との間に接続が確立できたか否かを判別する第２の判別手段と、
前記第２の判別手段により機器間の接続が確立できなかったと判別された場合には、前記自動接続モードをオフにして、データ転送速度をより高速なデータ転送速度から低速なデータ転送速度に順次に切り替えて機器間の接続を確立するようにする転送速度切替手段と、
前記転送速度切替手段によりデータ転送速度が切り替えられる毎に、機器間の接続が確立できたか否かを判別し、機器間の接続が確立できたと判別したときのデータ転送速度を用いて通信を行うように制御する転送速度制御手段と
を備えることを特徴とする通信装置。
【請求項４】
複数のデータ転送速度の内の１つを選択して用いることができるようにされた通信装置であって、
少なくとも最低データ転送速度以外のデータ転送速度を用いて通信を行うようにしている場合に通信のエラー頻度を検出するようにする検出手段と、
前記検出手段により検出される前記エラー頻度が予め決められる値以上になった場合に、現在のデータ転送速度よりもより低速なデータ転送速度に変更して通信を続行するように制御する低速方向変更手段と
を備えることを特徴とする通信装置。
【請求項５】
請求項４に記載の通信装置であって、
前記低速方向変更手段によりデータ転送速度を低速なデータ転送速度に変更した後に、決められたタイミングで、現在よりも高速なデータ転送速度に変更して通信を続行するように制御する高速方向変更手段を備えることを特徴とする通信装置。
【請求項６】
複数のデータ転送速度の内の１つを選択して用いることができるようにされた通信装置であって、
少なくとも最高データ転送速度以外のデータ転送速度を用いて通信を行うようにしている場合に、決められたタイミングで、現在のデータ転送速度よりも高速なデータ転送速度に変更して通信を続行するように制御する高速方向変更手段と、
少なくとも最低データ転送速度以外のデータ転送速度を用いて通信を行うようにしている場合に通信のエラー頻度を検出するようにする検出手段と、
前記検出手段により検出される前記エラー頻度が予め決められる値以上になった場合に、現在のデータ転送速度よりもより低速なデータ転送速度に変更して通信を続行するように制御する低速方向変更手段と
を備えることを特徴とする通信装置。
【請求項７】
複数のデータ転送速度の内の１つを選択して用いることができるようにされ、通信の開始時において、相手先機器との間で折衝を行うようにして通信条件を確認し、機器間の接続を確立するようにする自動接続モードを有する通信機器においての転送速度切替方法であって、
前記自動接続モードにより、機器間の接続を確立するようにする自動接続ステップと、
相手先機器から供給される信号に基づいて、当該相手先機器との間に接続が確立できたか否かを判別する判別ステップと、
前記判別ステップにおいて、接続が確立できないと判別した場合に、前記自動接続モードをオフにして、データ転送速度を、高速なデータ転送速度から低速なデータ転送速度に順次に切り替えて機器間の接続を確立するようにする転送速度切替ステップと、
前記転送速度切替ステップにおいて、データ転送速度が切り替えられる毎に、機器間の接続が確立できたか否かを判別し、機器間の接続が確立できたと判別したときのデータ転送速度を用いて通信を行うように制御する転送速度制御ステップと
を有することを特徴とする転送速度切替方法。
【請求項８】
複数のデータ転送速度の内の１つを選択して用いることができるようにされ、通信の開始時において、予め決められたデータ転送速度で機器間の接続を確立するようにする設定接続モードを有する通信機器においての転送速度切替方法であって、
前記設定接続モードにより、前記予め決められたデータ転送速度として最高速度でないデータ転送速度を用いて、機器間の接続を確立するようにする設定接続ステップと、
相手先機器から供給される信号に基づいて、当該相手先機器との間に接続が確立できたか否かを判別する判別ステップと、
前記判別ステップにおいて、機器間の接続が確立できたと判別した場合には、データ転送速度をより高速なデータ転送速度から低速なデータ転送速度に順次に切り替えて機器間の接続を確立するようにする転送速度切替ステップと、
前記転送速度切替ステップにおいて、データ転送速度が切り替えられる毎に、機器間の接続が確立できたか否かを判別し、機器間の接続が確立できたと判別したときのデータ転送速度を用いて通信を行うように制御する転送速度制御ステップと
を有することを特徴とする転送速度切替方法。
【請求項９】
複数のデータ転送速度の内の１つを選択して用いることができるようにされ、通信の開始時において、予め決められたデータ転送速度で機器間の接続を確立するようにする設定接続モードと、相手先機器との間で折衝を行うようにして通信条件を確認し、機器間の接続を確立するようにする自動接続モードとを有する通信機器においての転送速度切替方法であって、
前記設定接続モードにより、前記予め決められたデータ転送速度として最高速度でないデータ転送速度を用いて、機器間の接続を確立するようにする設定接続ステップと、
前記設定接続ステップにおいて、機器間の接続を確立するようにした場合に、相手先機器から供給される信号に基づいて、当該相手先機器との間に接続が確立できたか否かを判別する第１の判別ステップと、
前記第１の判別ステップにおいて、機器間の接続が確立できたと判別した場合には、前記自動接続モードにより機器間の接続を確立するようにする自動接続ステップと、
前記自動接続ステップにおいて、機器間の接続を確立するようにした後に、相手先機器から供給される信号に基づいて、当該相手先機器との間に接続が確立できたか否かを判別する第２の判別ステップと、
前記第２の判別ステップにおいて、機器間の接続が確立できなかったと判別した場合には、前記自動接続モードをオフにして、データ転送速度をより高速なデータ転送速度から低速なデータ転送速度に順次に切り替えて機器間の接続を確立するようにする転送速度切替ステップと、
前記転送速度切替ステップにおいて、データ転送速度が切り替えられる毎に、機器間の接続が確立できたか否かを判別し、機器間の接続が確立できたと判別したときのデータ転送速度を用いて通信を行うように制御する転送速度制御ステップと
を備えることを特徴とする転送速度切替方法。
【請求項１０】
複数のデータ転送速度の内の１つを選択して用いることができるようにされた通信装置の通信処理中における転送速度切替方法であって、
少なくとも最低データ転送速度以外のデータ転送速度を用いて通信を行うようにしている場合に通信のエラー頻度を検出するようにする検出ステップと、
前記検出ステップにおいて検出される前記エラー頻度が予め決められる値以上になった場合に、現在のデータ転送速度よりもより低速なデータ転送速度に変更して通信を続行するように制御する低速方向変更ステップと
を有することを特徴とする転送速度切替方法。
【請求項１１】
請求項１０に記載の転送速度切替方法であって、
前記低速方向変更ステップにおいてデータ転送速度を低速なデータ転送速度に変更した後に、決められたタイミングで、現在よりも高速なデータ転送速度に変更して通信を続行するように制御する高速方向変更ステップを有することを特徴とする転送速度切替方法。
【請求項１２】
複数のデータ転送速度の内の１つを選択して用いることができるようにされた通信装置の通信処理中における転送速度切替方法であって、
少なくとも最高データ転送速度以外のデータ転送速度を用いて通信を行うようにしている場合に、決められたタイミングで、現在のデータ転送速度よりも高速なデータ転送速度に変更して通信を続行するように制御する高速方向変更ステップと、
少なくとも最低データ転送速度以外のデータ転送速度を用いて通信を行うようにしている場合に通信のエラー頻度を検出するようにする検出ステップと、
前記検出ステップにおいて検出される前記エラー頻度が予め決められる値以上になった場合に、現在のデータ転送速度よりもより低速なデータ転送速度に変更して通信を続行するように制御する低速方向変更ステップと
を有することを特徴とする転送速度切替方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、例えば、ＷＡＮ、ＬＡＮなどのネットワークに接続されて、通信を行う通信装置、この通信装置で用いられる転送速度切替方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
インターネット上のコンテンツサーバから音楽などの音声データ、静止画像データ、動画像データなどの種々のコンテンツをダウンロードしてきて利用できるようにするいわゆるネットワーク機器が提供されるようになってきている。ネットワーク機器としては、パーソナルコンピュータのほか、通信機能を備えたテレビ受像機やハードディスクレコーダなどの家庭で用いられるいわゆるＡＶ機器等も提供されるようになってきている。
【０００３】
上述したようなネットワーク機器は、ルータ（router）やハブ（hub）などのいわゆるネットワーク接続機器を介して目的とするネットワークに接続できるようにすることが行われる。ネットワーク機器とルータやハブなどの機器との間は、イーサネット（登録商標）等のＬＡＮ規格に基づいて接続することができるようにされている。
【０００４】
近年においては、イーサネット（登録商標）等のＬＡＮ規格において、例えば、１０ＢＡＳＥ−Ｔなどのデータ転送速度（伝送路速度）が１０Ｍｂｐｓの規格の他に、１００ＢＡＳＥ−ＴＸなどのデータ転送速度が１００Ｍｂｐｓの規格も提供されるようになってきている。すなわち、データ転送レートがより高速な規格が提供されるようになってきている。
【０００５】
データ転送速度が１００Ｍｂｐｓの規格が登場する前においては、ネットワーク機器において用いるデータ伝送速度は１０Ｍｂｐｓに固定しておけばよかったのであるが、ネットワーク機器の接続先のルータやハブが１００Ｍｂｐｓのデータ転送速度にも対応可能なものであり、かつ、自機も１００Ｍｂｐｓのデータ転送速度に対応可能な場合には、できれば１０Ｍｂｐｓではなく、より高速な１００Ｍｂｐｓでデータを処理できるようにしたい。
【０００６】
このような場合には、ネットワーク機器のユーザー（使用者）が、ネットワーク機器のデータ転送速度の設定を手動で切り替えるようにすることが考えられる。しかし、ネットワーク機器に不慣れなユーザーにとって、データ転送速度の設定の切り替え作業は面倒であり、設定の切り替え作業に手間取ってしまい不便を感じさせてしまうなどの不都合を生じさせる場合もあると考えられる。
【０００７】
そこで、後に記す特許文献１には、１０ＢＡＳＥ−Ｔの規格においてはマンチェスタ符号化方式が用いられ、１００ＢＡＳＥ−ＴＸではマンチェスタ符号化方式ではなく他の符号化方式が用いられていることに着目し、データ転送速度が１０Ｍｂｐｓの状態に設定されている場合にマンチェスタ符号の違反を検出して累積し、これが一定値以上になった場合に、データ転送速度は１０Ｍｂｐｓではなく、１００Ｍｂｐｓになったものと判断して、データ転送速度の設定を１０Ｍｂｐｓから１００Ｍｂｐｓに自動的に変更するようにする技術が開示されている。
【０００８】
この特許文献１に記載の技術により、従来、データ転送速度が１０Ｍｂｐｓで利用されることが多かったネットワーク機器のデータ転送速度を、１００Ｍｂｐｓに変更可能な場合を自動的に検出し、ユーザーの手を煩わせることなく、データ転送速度を１０Ｍｂｐｓから１００Ｍｂｐｓに自動的に切り替えようにすることができるようにされる。
【０００９】
なお、上記の特許文献１は、以下の通りである。
【特許文献１】特開２００２−４４１８２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
ところで、上述した特許文献１に開示の技術は、接続される機器間において用いられる実際のデータ転送速度に応じて、データ転送速度の設定を基本的には１回だけ変更することにより、ユーザーの手を煩わせることなく、以降の通信を高速なデータ転送速度を用いて良好に行うことができるようにするものである。
【００１１】
すなわち、特許文献１に開示された技術は、従来から利用可能な１０Ｍｂｐｓのデータ転送速度に対しては基本機能として対応可能とするが、新たに利用可能になった１００Ｍｂｐｓのデータ転送速度に対しても、いわば拡張機能として対応できるようにしようとするものであり、データ転送速度の設定を低速なものから高速なものに自動変更できるようにするものである。
【００１２】
しかし、ネットワーク機器の実際の使用を考えると、データ転送速度の設定の変更は、機器間の接続が確立する前（機器間の接続の確立時）の段階においても、また、機器間の接続が確立され、実際に通信が可能になった後においても行う必要が生じる。しかも、低速なデータ転送速度から高速なデータ転送速度に変更する場合だけでなく、高速なデータ転送速度から低速なデータ転送速度に設定を変更する必要が生じる場合もある。
【００１３】
まず、機器間の接続の確立時におけるデータ転送速度ついて考える。例えば、データ転送速度として、１０Ｍｂｐｓにも、また、１００Ｍｂｐｓにも対応可能な機器間を接続する場合、通信開始時において、接続される両機器間で必要なデータの送受を行い通信条件を確認して、データ転送速度などの通信条件を適切なものとするようにするオートネゴシエーション（通信開始時の折衝）を行う機器も数多く提供されている。
【００１４】
しかしながら、ルータやハブあるいは接続ケーブルの品質に起因して、あるいは、外的ノイズの混入や信号減衰が発生することにより、ルータやハブからの信号の波形が規格違反のものとなってしまうために、オートネゴシエーションを行うこと自体が不能となってしまう場合があると考えられる。データ転送速度が速ければ、それだけクロックが高速となるのでノイズや減衰を受けやすい。このような状態を回避しようとすれば、現状においては、ユーザーがネットワーク機器の設定を試行錯誤してデータ転送速度を調整することによって接続できるように努力するか、あるいは、ルータやハブや接続ケーブルを高精度で信頼性の高いものに変えるしかない。
【００１５】
しかし、マニュアル操作でのデータ転送速度の設定変更や、データ転送速度の最適な設定値の見極めをユーザーに求めることは現実的でない。つまり、通信機能を備えたハードディスクレコーダなどのいわゆる情報家電（ここではネットワーク機器と総称している）と呼ばれる機器を使用する一般ユーザーが、ネットワークの知識をもっており、データ転送速度を適切なものに調整できるということは期待できない。また、ルータやハブや接続ケーブルを高精度のものに変更することも、ユーザーに対して経済的な負荷をかけてしまうことになる。
【００１６】
次に、機器間の接続が確立された後におけるデータ転送速度について考える。例えば、通信開始時のオートネゴシエーションによって、データ転送速度として１００Ｍｂｐｓが設定された場合であっても、外的ノイズや信号減衰による通信エラーが多発すると、通信のリトライが多くなってデータの受信完了までにかなり長い時間がかかり、正常な通信ができなくなってしまう場合があると考えられる。
【００１７】
この場合、ユーザーがマニュアルでネットワーク機器のデータ転送速度の設定を１０Ｍｂｐｓに変更して、電源再投入やケーブルの抜き差しを行うことによって、データ転送速度を１０Ｍｂｐｓに切り替えることが考えられる。しかし、ある程度のエラー発生頻度ならば以前の１００Ｍｂｐｓ接続のままの方が、リトライによるロス時間を入れてもデータ受信完了までの総時間が短い場合もあると考えられる。つまり、通信エラーの発生状況をユーザーが正確に認識していなければ、データ転送速度の設定の変更を行うようにしたほうがよいか否かの判断さえ適切に行えないし、そもそもユーザーの利便性を考えれば、ユーザーのマニュアル操作はできるだけ避けたいところである。
【００１８】
また、データ転送速度として１０Ｍｂｐｓが設定された場合であっても、実際にはデータ転送速度として１００Ｍｂｐｓを用いるようにすれば、高速かつ良好に通信が行える場合もあると考えられる。例えば、通信開始時においては、ノイズを発生させている自動車が近隣に停車していたために、１００Ｍｂｐｓでは良好に通信を行うことができなかったが、ノイズを発生させている自動車が走り去ったために、通信環境が改善され、データ転送速度が１００Ｍｂｐｓでも充分に通信できるようになるなどといった場合である。
【００１９】
このため、機器間の接続の確立時において、また、機器間の接続が確立されて通信が行える状態になった後において、そのそれぞれの状態や通信環境の状況に応じて、ユーザーになんら意識させることなく、データ転送速度の設定を適切なものに変更できるようにすることによって、常に遅滞なくデータの送受を行って処理できるようにすることが望まれている。
【００２０】
以上のことにかんがみ、機器の動作状態や通信環境の状況に応じて、データ転送速度の設定を適切なものに自動的に切り替え、常に遅滞なくデータの送受を行って処理できるようにする装置、方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００２１】
上記課題を解決するため、請求項１に記載の発明の通信装置は、
複数のデータ転送速度の内の１つを選択して用いることができるようにされ、通信の開始時において、相手先機器との間で折衝を行うようにして通信条件を確認し、機器間の接続を確立するようにする自動接続モードを有する通信機器であって、
前記自動接続モードにより、機器間の接続を確立するようにする自動接続手段と、
相手先機器から供給される信号に基づいて、当該相手先機器との間に接続が確立できたか否かを判別する判別手段と、
前記判別手段により接続が確立できないと判別された場合に、自動接続モードをオフにして、データ転送速度を、高速なデータ転送速度から低速なデータ転送速度に順次に切り替えて機器間の接続を確立するようにする転送速度切替手段と、
前記転送速度切替手段によりデータ転送速度が切り替えられる毎に、機器間の接続が確立できたか否かを判別し、機器間の接続が確立できたと判別したときのデータ転送速度を用いて通信を行うように制御する転送速度制御手段と
を備えることを特徴とする通信装置。
【００２２】
この請求項１に記載の発明の通信装置によれば、通信の開始時において、自動接続手段により、相手先機器との間で通信により折衝を行い、通信条件を確認し合って、機器間の接続を確立するようにするいわゆるオートネゴシエーションにより接続を確立するようにする自動接続モードが用いられて、機器間の接続が確立するようにされる。
【００２３】
この場合に、判別手段により、相手先から送信されてくる信号に基づいて、相手先機器との接続が確立できていないと判別された場合に、自動接続モードに代わって、転送速度切替手段により、高速なデータ転送レートから低速なデータ転送レートに順次に切り替えて、機器間の接続が確立するようにされ、転送速度制御手段により、機器間の接続が確立できたデータ転送速度を用いて、以降の通信が行うようにされる。
【００２４】
これにより、機器間の接続が確立できない場合に、データ転送速度を高速なものから低速なものに切り替えて、機器間の接続を確立することが可能なデータ転送速度を設定することができるようにされる。また、必ずデータ転送速度は高速なものから低速なものに変更するようにすることによって、意味なく低速なデータ転送速度を選択してしまうことがなく、その時点において利用可能なデータ転送速度の内の最も高速なものを選択して用いることができるようにされる。
【００２５】
また、請求項２に記載の発明の通信装置は、
複数のデータ転送速度の内の１つを選択して用いることができるようにされ、通信の開始時において、予め決められたデータ転送速度で機器間の接続を確立するようにする設定接続モードを有する通信機器であって、
前記設定接続モードにより、前記予め決められたデータ転送速度として最高速度でないデータ転送速度を用いて、機器間の接続を確立するようにする設定接続手段と、
相手先機器から供給される信号に基づいて、当該相手先機器との間に接続が確立できたか否かを判別する判別手段と、
前記判別手段により機器間の接続が確立できたと判別された場合には、データ転送速度をより高速なデータ転送速度から低速なデータ転送速度に順次に切り替えて機器間の接続を確立するようにする転送速度切替手段と、
前記転送速度切替手段によりデータ転送速度が切り替えられる毎に、機器間の接続が確立できたか否かを判別し、機器間の接続が確立できたと判別したときのデータ転送速度を用いて通信を行うように制御する転送速度制御手段と
を備えることを特徴とする。
【００２６】
この請求項２に記載の発明の通信装置によれば、通信の開始時において、設定接続手段により、予め決められたデータ転送速度を用いて、機器間の接続を確立するようにする設定接続モードが用いられて、機器間の接続が確立するようにされる。
【００２７】
この場合に、判別手段により、相手先から送信されてくる信号に基づいて、相手先機器との接続が確立できたと判別された場合に、転送速度切替手段により、高速なデータ転送レートから低速なデータ転送レートに順次に切り替えて、機器間の接続が確立するようにされ、転送速度制御手段により、機器間の接続が確立できたデータ転送速度を用いて、以降の通信が行うようにされる。
【００２８】
これにより、通信の開始時において、予め設定されたデータ転送速度を用いた通信ができることを担保しながら、現時点の通信環境に応じて、最も早いデータ転送速度で機器間の接続を確立するようにし、通信を行うことができるようにされる。また、この場合においても、必ずデータ転送速度は高速なものから低速なものに変更するようにすることによって、意味なく低速なデータ転送速度を選択してしまうことがなく、その時点において利用可能なデータ転送速度の内の最も高速なものを選択して用いることができるようにされる。
【００２９】
また、請求項３に記載の発明の通信装置は、
複数のデータ転送速度の内の１つを選択して用いることができるようにされ、通信の開始時において、予め決められたデータ転送速度で機器間の接続を確立するようにする設定接続モードと、相手先機器との間で折衝を行うようにして通信条件を確認し、機器間の接続を確立するようにする自動接続モードとを有する通信機器であって、
前記設定接続モードにより、前記予め決められたデータ転送速度として最高速度でないデータ転送速度を用いて、機器間の接続を確立するようにする設定接続手段と、
前記設定接続手段により機器間の接続を確立するようにした場合に、相手先機器から供給される信号に基づいて、当該相手先機器との間に接続が確立できたか否かを判別する第１の判別手段と、
前記第１の判別手段により機器間の接続が確立できたと判別された場合には、前記自動接続モードにより機器間の接続を確立するようにする自動接続手段と、
前記自動接続手段により機器間の接続を確立するようにした後に、相手先機器から供給される信号に基づいて、当該相手先機器との間に接続が確立できたか否かを判別する第２の判別手段と、
前記第２の判別手段により機器間の接続が確立できなかったと判別された場合には、自動接続モードをオフにして、データ転送速度をより高速なデータ転送速度から低速なデータ転送速度に順次に切り替えて機器間の接続を確立するようにする転送速度切替手段と、
前記転送速度切替手段によりデータ転送速度が切り替えられる毎に、機器間の接続が確立できたか否かを判別し、機器間の接続が確立できたと判別したときのデータ転送速度を用いて通信を行うように制御する転送速度制御手段と
を備えることを特徴とする。
【００３０】
この請求項３に記載の発明の通信装置によれば、通信の開始時において、予め決められたデータ転送速度を用いて、機器間の接続を確立するようにする設定接続モードと、通信の開始時において、自動接続手段により、相手先機器との間で通信により折衝を行い、通信条件を確認し合って、機器間の接続を確立するようにするいわゆるオートネゴシエーションにより接続を確立するようにする自動接続モードとが利用可能とされるが、まず、設定接続手段により、機器間の接続が確立するようにされる。
【００３１】
この場合に、第１の判別手段により、相手先から送信されてくる信号に基づいて、相手先機器との接続が確立できたと判別された場合に、自動接続手段により、機器間の接続が確立するようにされ、第２の判別手段により、機器間の接続が確立できなかったと判別された場合に、自動接続モードに代わって、転送速度切替手段により、高速なデータ転送レートから低速なデータ転送レートに順次に切り替えて、機器間の接続が確立するようにされ、転送速度制御手段により、機器間の接続が確立できたデータ転送速度を用いて、以降の通信が行うようにされる。
【００３２】
これにより、通信の開始時において、予め設定されたデータ転送速度を用いた通信ができることを担保しながら、機器の持つ機能である自動接続モードを用いた自動接続手段により、機器に付加を与えることなく、迅速により高速なデータ転送速度を用いて、機器間の接続を確立できるようにし、確立できなかった場合に、現時点の通信環境に応じて、最も早いデータ転送速度で機器間の接続を確立するようにし、通信を行うことができるようにされる。
【００３３】
また、この場合においても、必ずデータ転送速度は高速なものから低速なものに変更するようにすることによって、意味なく低速なデータ転送速度を選択してしまうことがなく、その時点において利用可能なデータ転送速度の内の最も高速なものを選択して用いることができるようにされる。
【００３４】
また、請求項４に記載の発明の通信装置は、
複数のデータ転送速度の内の１つを選択して用いることができるようにされた通信装置であって、
少なくとも最低データ転送速度以外のデータ転送速度を用いて通信を行うようにしている場合に通信のエラー頻度を検出するようにする検出手段と、
前記検出手段により検出される前記エラー頻度が予め決められる値以上になった場合に、現在のデータ転送速度よりもより低速なデータ転送速度に変更して通信を続行するように制御する低速方向変更手段と
を備えることを特徴とする。
【００３５】
この請求項４に記載の発明の通信装置によれば、検出手段により検出されるエラー頻度が予め決められた値以上になった場合には、正常な通信はできないと判断して、低速方向変更手段により、現在よりも低速なデータ転送速度に変更して通信が続行するようにされる。
【００３６】
これにより、機器間の接続が確立された後において、通信環境が悪化してしまい、現状のデータ転送速度では適正な通信ができなくなってしまった場合にも、現状よりも低速なデータ転送速度を用いるようにし、通信を続行することにより、通信を途絶えさせることなく続行することができるようにされる。
【００３７】
また、請求項５に記載の発明の通信装置は、請求項４に記載の通信装置であって、
前記低速方向変更手段によりデータ転送速度を低速なデータ転送速度に変更した後に、決められたタイミングで、現在よりも高速なデータ転送速度に変更して通信を続行するように制御する高速方向変更手段を備えることを特徴とする通信装置。
【００３８】
この請求項５に記載の発明の通信装置によれば、低速方向変更手段により、データ転送速度が低速なものに変更された場合に、例えば、現在のデータ転送速度が設定されてから一定時間経過後、データの供給の開始から一定時間経過後、あるいは、所定量のデータをダウンロードする直前などの、所定のタイミングで高速方向変更手段により現在のデータ転送速度によりより高速なデータ転送速度を用いて通信を続行するようにされる。
【００３９】
これにより、通信環境が悪化してデータ転送速度を低速なものに切り替えた後においても、高速なデータ転送速度の利用が可能になった場合には、高速なデータ転送速度に切り替えて通信を続行することができるようにされる。この場合にも、エラー頻度が予め決められた値以上になった場合には、低速なデータ転送速度に切り替えることも、検出手段、低速方向変更手段により行うことができるようにされ、常時、遅滞なくデータを送受して、これを処理することが可能な環境を整えることができるようにされる。
【００４０】
また、請求項６に記載の発明の通信装置は、
複数のデータ転送速度の内の１つを選択して用いることができるようにされた通信装置であって、
少なくとも最高データ転送速度以外のデータ転送速度を用いて通信を行うようにしている場合に、決められたタイミングで、現在のデータ転送速度よりも高速なデータ転送速度に変更して通信を続行するように制御する高速方向変更手段と、
少なくとも最低データ転送速度以外のデータ転送速度を用いて通信を行うようにしている場合に通信のエラー頻度を検出するようにする検出手段と、
前記検出手段により検出される前記エラー頻度が予め決められる値以上になった場合に、現在のデータ転送速度よりもより低速なデータ転送速度に変更して通信を続行するように制御する低速方向変更手段と
を備えることを特徴とする。
【００４１】
この請求項６に記載の発明の通信装置によれば、例えば、現在のデータ転送速度が設定されてから一定時間経過後、データの供給の開始から一定時間経過後、あるいは、所定量のデータをダウンロードする直前などの予め決められたタイミングで、高速方向変更手段により現在よりも高速なデータ転送速度に変更するようにされる。そして、検出手段によりエラー頻度が検出され、これが予め決められる値以上になった場合に、低速方向変更手段により、現在のデータ転送速度よりも低速なデータ転送速度に変更するようにされる。
【００４２】
これにより、通信環境が改善された場合には、自動的に高速なデータ転送速度を用いて通信が行うようにされ、また、通信環境が悪化した場合には、自動的に低速なデータ転送速度を用いて通信が行うようにされる。これにより、常時、遅滞なく、通信を適正に行って、データの送受および処理を行うようにすることができるようにされる。
【発明の効果】
【００４３】
この発明によれば、ネットワーク機器ユーザーからの「ネットワークにつながらない」「自宅のルータやハブと接続できない」という不具合を削減することができる。また、ユーザーやメーカーのサービス担当者が画面を見ながら操作してネットワーク機器のデータ転送速度の設定を模索するという負担を削減することができる。また、機器間の接続確立時におけるデータ転送速度の変更を自動化することで全くユーザーに不具合を気付かせないままに良好なネットワーク環境を提供することができる。また、接続設定時のデータ転送速度を可能な限り高速なものとすることができる。
【００４４】
また、機器間の接続が確立された後において、通信環境が悪化し、良好な通信ができなくなった場合であっても、用いるデータ転送速度を自動的に最適なものとし、常に遅滞なくデータの送受を行って問題なく処理することができるようになる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００４５】
以下、図を参照しながらこの発明による装置、方法の一実施の形態について説明する。なお、以下においては、ＯＳとしてLinux（登録商標）を搭載したＡＶ機器に、イーサネット（登録商標）のケーブルを接続する場合を例にして説明する。
【００４６】
また、以下に説明するＡＶ機器およびＡＶ機器が接続されるブロードバンドルータは、データ転送速度として、少なくとも１０Ｍｂｐｓと１００Ｍｂｐｓとを選択的に用いることができるものである。
【００４７】
また、以下に説明するＡＶ機器およびＡＶ機器が接続されるブロードバンドルータは、イーサネット（登録商標）のケーブルを通じて接続されて通信を行う機器との間において接続を確立する場合に、当該機器間において通信により折衝を行うことにより、各種通信条件を確認し合い、適切なものを選択するようにして、確実かつ迅速に機器間の接続（リンク）を確立するようにするオートネゴシエーション機能を備えるものである。
【００４８】
［１．機器間の接続の確立時におけるデータ転送速度の設定切替］
［１−１．デフォルト設定が「オートネゴシエーションＯＮ（オン）」の場合］
まず、図１を参照しながら、デフォルト設定として、電源投入時やＬＡＮケーブルの接続時において、まず、オートネゴシエーションを行うことにより、機器間の接続を確立するようにするＡＶ機器の場合を例にして、機器間の接続の確立時に行われるデータ転送速度の設定切替について説明する。
【００４９】
図１において、符号１０はこの発明が適用されたＡＶ機器、符号２０はＡＶ機器１０が接続される外部のネットワークを示す。そして、ＡＶ機器１０は、この発明に関係するハードウエアとして、イーサネット（登録商標）用のコネクタジャック１１と、アクセスコントローラ１２と、システム制御用のマイクロコンピュータ１３とを有する。この場合、コネクタジャック１１には、後述するように、このＡＶ機器１０をネットワーク２０に接続するためのＬＡＮケーブル２２が接続されるものである。
【００５０】
また、アクセスコントローラ１２は、コネクタジャック１１とマイクロコンピュータ１３との間に接続され、後述するデバイスドライバの制御にしたがって、イーサネット（登録商標）接続に必要なプロトコル処理を実行する。さらに、アクセスコントローラ１２は、後述するマイクロコンピュータ１３により制御され、ネットワーク２０から送られてくるビット列を検出し、そのビット列が得られるようになったとき、および得られなくなったとき、これをハードウエア割り込みによりマイクロコンピュータ１３に通知したり、ネットワーク２０に送出する種々のコマンドやデータを送信形式に変換して送出したりするなどの機能を有する。
【００５１】
なお、このようなアクセスコントローラ１２として、National Semiconductor Corporation（アメリカ）のＩＣ「DP83815」があり、プロトコルに関係する信号と、接続状態およびハードウエア割り込みに関係する信号とが別個の外部ピンに割り当てられている。
【００５２】
また、マイクロコンピュータ１３は、これが実行するソフトウェアの一部として、カーネルkernel、ネットワークデバイスドライバntwrk、接続判定および設定切替ブロックdetchg、ＤＨＣＰクライアントデーモンdhcpcltを有する。
【００５３】
この場合、カーネルkernelは、例えばLinux（登録商標）のKernel2.4である。また、ネットワークデバイスドライバntwrkは、アクセスコントローラ１２を制御することにより、ネットワーク２０に対するデータのアクセスを可能とするためのものである。また、ネットワークデバイスドライバntwrkは、電源の投入時などにおいて、アクセスコントローラ１２を制御することにより、当該ＡＶ機器１０が接続されるブロードバンドルータ２３との間で各種通信条件の確認を行うようにし、データ転送速度などの種々の通信条件を自動的に設定するようにして機器間の接続（リンク）を確立するようにするオートネゴシエーションを行うようにすることができるものである。
【００５４】
さらに、接続判定および設定切替ブロックdetchgは、ブロードバンドルータ２３から供給される信号をアクセスコントローラ１２を通じて受け付け、受け付けた信号（受け付けた信号の入力波形）に基づいて、機器間の接続が確立できたか否かを判定すると共に、機器の接続が確立できなかったと判定した場合に、データ転送速度の設定を切り替える（変更する）ようにする処理を行うようにするものである。また、ＤＨＣＰクライアントデーモンdhcpcltは、ＤＨＣＰプロトコルを実現するためのものである。
【００５５】
一方、ネットワーク２０は、図１に示す例においては以下のように構成されている。すなわち、コネクタジャック１１に対応したコネクタプラグ２１がＬＡＮケーブル２２に接続され、さらに、ＬＡＮケーブル２２はブロードバンドルータ２３に接続される。このブロードバンドルータ２３は、図示はしないが、イーサネット（登録商標）のポートおよびＡＤＳＬモデムのポートを有する。そして、このブロードバンドルータ２３は、電話回線２４を通じてＩＳＰ２５にＡＤＳＬ方式で接続され、さらに、インターネット２６を通じてＤＨＣＰサーバ２７に接続される。
【００５６】
このような構成において、コネクタジャック１１にコネクタクプラグ２１が接続された状態にあるときに、ＡＶ機器１０の電源を投入すると、マイクロコンピュータ１３が起動し、まず、ネットワークデバイスドライバntwrkを立ち上げて、アクセスコントローラ１２を制御し、ブロードバンドルータ２３との間でオートネゴシエーションを行うようにする。
【００５７】
そして、接続判定および設定切替ブロックdetchgにより、機器間の接続が確立したか否かを判定し、接続が確立できないと判定した場合には、ネットワークデバイスドライバntwrkを通じてアクセスコントローラ１２を制御し、オートネゴシエーションをＯＦＦ（オフ）にして、データ転送速度を低速なものに変更して機器間の接続を確立するようにする。接続判定および設定切替ブロックdetchgにより、機器間の接続、すなわち、ブロードバンドルータ２３との間で接続が確立できたと判定された場合には、接続判定および設定切替ブロックdetchgは、これをＤＨＣＰクライアントデーモンdhcpcltに通知し、ＩＰアドレスの取得を依頼する。
【００５８】
ＤＨＣＰクライアントデーモンdhcpcltは、ＩＰアドレスの取得の依頼を受けると、カーネルkernelを通じてネットワークデバイスドライバntwrkにＩＰアドレスの取得を依頼する。ネットワークデバイスドライバntwrkは、アクセスコントローラ１２にＩＰアドレスの取得のコマンドをセットする。
【００５９】
アクセスコントローラ１２は、ジャック１１→プラグ２１→ＬＡＮケーブル２２→ブロードバンドルータ２３→電話回線２４→ＩＳＰ２５→インターネット２６のラインを通じてＤＨＣＰサーバ２７にＩＰアドレスの割り当てを依頼する。ＤＨＣＰサーバ２７は、ＡＶ機器１０に割り当てたＩＰアドレスを逆の流れでアクセスコントローラ１２に与える。
【００６０】
カーネルkernelは、アクセスコントローラ１２に与えられたＩＰアドレスを、ネットワークデバイスドライバntwrkを通じて取り込む。こうして、ＡＶ機器１０の電源が投入されると、ＡＶ機器１０はブロードバンドルータ２３との間に接続を確立し、ＩＰアドレスの割り当てを受けて、ＡＶ機器１０はネットワーク２０を使用できるようになる。
【００６１】
なお、ここでは、ＤＨＣＰサーバ２７が要求に応じてＩＰアドレスを与えるものとして説明したが、これに限るものではない。図１に示すように、ブロードバンドルータ２３が、ＤＨＣＰサーバ機能２３１を備えるものである場合には、ＡＶ機器１０からの要求に応じて、ブロードバンドルータ２３が、自己のＤＨＣＰサーバ機能２３１を用いて、ＡＶ機器１０にＩＰアドレスを割り当てるようにすることも可能である。また、ルータ機器において、自己のＤＨＣＰサーバ機能を用いるか否かの切り替えができるようにしておくことにより、ルータがＩＰアドレスを割り当てるか、外部の機器、例えばＤＨＣＰサーバが割り当てるかをユーザーが選択するようにすることも可能である。
【００６２】
そして、この実施の形態のＡＶ機器１０の接続判定および設定切替ブロックdetchgは、アクセスコントローラ１２を通じて受け付けるブロードバンドルータ２３から供給される信号の波形に基づいて、ブロードバンドルータ２３との間の接続が確立できたか否かを判定することができるようにしている。
【００６３】
図２、図３は、接続判定および設定切替ブロックdetchgにおいて行われる機器間の接続が確立できたか否かを判定する場合の処理を説明するための図である。図２、図３において、波形ｆ１は、ＡＶ機器１０に供給された信号の入力波形であり、波形ｆ２は、波形ｆ１の位相を反転させることにより得た波形である。そして、点線で示した波形ｆ３は、波形ｆ１と波形ｆ２との差分を取ることにより得た差動波形であり、入力波形ｆ１の変動をより大きく表現できるようにしたものである。
【００６４】
そして、イーサネット（登録商標）の規格では、差動波形ｆ３の立ち上がり波形は、その立ち上がりの開始から一定期間内においては、図２、図３において、符号ＴＨ１、ＴＨ２で示す予め決められた範囲内に収まっていなければ違反であり、正常な通信を行うことができないとみなされる。図２の差動波形ｆ３の場合、入力波形にノイズが混入していることもないので、変化の開始から小さな目盛り７つ分の期間において、符号ＴＨ１、ＴＨ２で示す予め決められた範囲内に収まっていることが確認できる。
【００６５】
しかし、図３に示すように、本来の信号の立ち上がりの前段に何らかのノイズが混入してしまったような場合には、差動波形ｆ３は、本来の立ち上がりよりも速いタイミングで信号が立ち上がってしまうように変化する。この場合、差動波形ｆ３の第１波目の立ち上がり波形がその変化の開始から符号ＴＨ１、ＴＨ２が示す予め決められた範囲内にあるのは、図３において、小さな目盛り４つ分でしかない。
【００６６】
このように、入力信号波形の立ち上がり部分の波形が、予め決められた範囲内に収まっているかいないかによって（入力波形が規格違反になっているか否かによって）機器間の接続が確立できたか否かを判別することができる。機器間の接続の確立時においては、当初通信エラーが生じることはしかたのないことであるので、通信エラーを検出し、その頻度に応じて接続できたか否かを確認するよりも、迅速かつ正確に機器間の接続が確立できたか否かを判定することが可能となる。
【００６７】
この実施の形態の接続判定および設定切替ブロックdetchgにおいては、電源投入時点から一定期間内において、あるいは、オートネゴシエーションの開始時点などの所定のプログラムのスタート時点から一定期間内において、入力信号が図３に示したように立ち上がり部分の波形が予め決められた範囲内とならない場合には、オートネゴシエーション機能をオフにし、データ転送速度を変更して、機器間の接続を確立する処理を実行するようにしている。
【００６８】
図４は、図１に示したＡＶ機器１０の接続判定および設定切替ブロックdetchgにおいて行われるデータ転送速度の設定切替処理を説明するためのフローチャートである。この図４に示す処理は、上述もしたように、電源投入時点から一定期間内において、あるいは、オートネゴシエーションの開始時点などの所定のプログラムのスタート時点から一定期間内において、入力信号が図３に示したように立ち上がり部分の波形が予め決められた範囲内とならない場合に接続判定・設定切替ブロックdetchgによって実行される処理である。
【００６９】
この場合、マイクロコンピュータ１３により実行するようにされる接続判定・設定切替ブロックdetchgは、アクセスコントローラ１２を制御し、オートネゴシエーションをＯＦＦ（オフ）にすると共に、アクセスコントローラ１２の図示しないレジスタに設定されているデータ転送速度を１００Ｍｂｐｓに固定するようにして、機器間の接続を確立するように試みる（ステップＳ１）。
【００７０】
そして、接続判定および設定切替ブロックdetchgによって、図２、図３を用いて説明したように、入力信号の波形を確認し、接続が確立できたか否かを判断する（ステップＳ２）。ステップＳ２の判断処理において、接続が確立できたと判断したときには、データ転送速度が１００Ｍｂｐｓのまま通信処理を続行するようにし、すなわち、アクセスコントローラ１２のレジスタのデータ転送速度の設定を１００Ｍｂｐｓのままとし、この図４の処理を終了する。
【００７１】
一方、ステップＳ２の判断処理において、接続が確立できなかったと判断したときには、マイクロコンピュータ１３は、アクセスコントローラ１２を制御し、オートネゴシエーションをＯＦＦ（オフ）にすると共に、アクセスコントローラ１２の図示しないレジスタに設定されているデータ転送速度を１０Ｍｂｐｓに固定するようにして、機器間の接続を確立するように試みる（ステップＳ３）。
【００７２】
そして、ステップＳ２の場合と同様に、接続判定および設定切替ブロックdetchgによって、図２、図３を用いて説明したように、入力信号の波形を確認し、接続が確立できたか否かを判断する（ステップＳ４）。ステップＳ３の判断処理において、接続が確立できたと判断したときには、データ転送速度が１０Ｍｂｐｓのまま通信処理を続行するようにし、すなわち、アクセスコントローラ１２のレジスタのデータ転送速度の設定を１０Ｍｂｐｓのままとし、この図４の処理を終了する。
【００７３】
また、ステップＳ３の判断処理において、接続が確立できなかったと判断したときには、この例の場合には、デフォルト設定の状態であるオートネゴシエーションがＯＮ（オン）となるようにアクセスコントローラ１２のレジスタの値を戻し（ステップＳ５）、この図４に示す処理を終了する。
【００７４】
このように、この例の場合には、オートネゴシエーションを行って機器間の接続を確立するようにすることがデフォルトの設定となっているＡＶ機器１０において、オートネゴシエーションを行っても機器間の接続を確立することができなかった場合には、オートネゴシエーションをＯＦＦにし、データ転送速度を１００Ｍｂｐｓに固定して機器間の接続を確立するようにし、これでも確立できなかった場合に、オートネゴシエーションをＯＦＦにし、データ転送速度を１０Ｍｂｐｓに固定して機器間の接続を確立するようにする。
【００７５】
このようにすることにより、できるだけ高速のデータ転送速度（この例の場合には、１００Ｍｂｐｓ）で通信を行う状況を確保するように試み、高速のデータ転送速度で機器間の接続が確立できない場合に、データ転送速度を低速（この例の場合には、１０Ｍｂｐｓ）にして、機器間の接続を確立できるようにしている。すなわち、できるだけ、高速のデータ転送速度を用いた通信環境を提供することを目指すが、高速のデータ転送速度で接続が確立できない場合には、低速のデータ転送レートを用いることによって、確実に機器間の接続を確立できるようにしている。
【００７６】
なお、この例の場合には、データ転送速度が１０Ｍｂｐｓでも機器間の接続が確立できなかった場合には、デフォルトの設定に戻すことにより、時間をおいてオートネゴシエーションを行って機器間の接続を確立するように処理をやり直すことが容易にできるようにしている。
【００７７】
［１−２．デフォルト設定が「オートネゴシエーションＯＦＦ（オフ）、データ転送速度１０Ｍｂｐｓ固定」の場合］
次に、図５を参照しながら、デフォルト設定として、電源投入時やＬＡＮケーブルの接続時において、オートネゴシエーションをＯＦＦ（オフ）とし、データ転送速度を１０Ｍｂｐｓとして通信の相手先機器との間の接続を確立するようにするＡＶ機器の場合について説明する。すなわち、この例のＡＶ機器は、データ転送速度を１０Ｍｂｐｓとすることにより、初めに機器間の接続の確立を確実に行えるようにし、１０Ｍｂｐｓで接続の確立が確認できた場合に、より高速なデータ転送速度に切り替えるようにすることを試みるものである。
【００７８】
図５において、符号３０はそのＡＶ機器、符号２０はＡＶ機器３０が接続される外部のネットワークを示す。なお、ＡＶ機器３０の基本構成は、図１に示したＡＶ機器１０と同様の構成を有するものであるが、以下に示すように、ネットワークデバイスドライバntwrkの機能が異なると共に、ホットプラグスクリプトhotplug、および、フックプログラムhookerを備えるものである。
【００７９】
すなわち、ＡＶ機器１０は、この発明に関係するハードウエアとして、イーサネット（登録商標）用のコネクタジャック１１と、アクセスコントローラ１２と、システム制御用のマイクロコンピュータ１３とを有する。この場合、コネクタジャック１１には、後述するように、このＡＶ機器１０をネットワーク２０に接続するためのＬＡＮケーブル２２が接続されるものである。コネクタジャック１１、アクセスコントローラ１２は、図１に示したＡＶ機器１０と同様に構成され、同様の機能を有するものである。
【００８０】
また、マイクロコンピュータ１３は、これが実行するソフトウェアの一部として、カーネルkernel、ネットワークデバイスドライバntwrk、ホットプラグスクリプトhotplug、ＤＨＣＰクライアントデーモンdhcpcltを有する。
【００８１】
この場合、カーネルkernelは、図１に示したＡＶ機器１０と同様に、例えばLinux（登録商標）のKernel2.4である。また、ネットワークデバイスドライバntwrkは、アクセスコントローラ１２を制御することにより、ネットワーク２０に対するデータのアクセスを可能とするためのものである。さらに、ネットワークデバイスドライバntwrkは、アクセスコントローラ１２がネットワーク２０に対して信号的にリンクしたかどうかを検出するためのリンク検出ブロックlnkdetやデータ転送速度の設定を切り替える（変更する）処理を行う機能と機器間の接続が確立できたか否かを判定する機能とを実現する設定切替・判定ブロックchgdetをも備えるものである。
【００８２】
なお、ネットワークデバイスドライバntwrk内に設けられる設定切替・判定ブロックchgdetが実現する機能は、基本的には、図１に示したＡＶ機器１０の接続判定および設定切替ブロックdetchgと同様にして実現されるものである。しかし、図１に示したＡＶ機器１０の接続判定および設定切替ブロックdetchgが、機器間の接続が確立できないことを検出した場合に、データ転送速度を切り替えて、機器間の接続を確立するように動作するものであるのに対し、この図５に示すＡＶ機器３０の設定切替・判定ブロックchgdetは、後述もするように、低速なデータ転送レートで機器間の接続が確立できた場合に動作し、まず、データ転送速度を高速なものに変更するようにして、機器間の接続が確立できたか否かを判別するようにするものである。
【００８３】
また、ホットプラグスクリプトhotplugは、リンク検出ブロックlnkdetの検出結果により呼び出されるものであり、この呼び出し時、ネットワークデバイスドライバntwrkから所定の情報を有する環境変数を受け取る。さらに、フックプログラムhookerは、複数のフックプログラムの１つであり、ホットプラグスクリプトhotplugの最後に記述された呼び出しコードにより実行されるものである。また、ＤＨＣＰクライアントデーモンdhcpcltは、ＤＨＣＰプロトコルを実現するためのものである。
【００８４】
また、図５において、ネットワーク２０は、図１を用いて説明したネットワーク２０と同様に構成されているものである。
【００８５】
このような構成において、上述もしたように、この実施の形態のＡＶ機器３０は、デフォルト設定として、オートネゴシエーションＯＦＦ（オフ）、データ転送速度１０Ｍｂｐｓとして、できるだけ確実に機器間の接続の確立を行えるようにしている。
【００８６】
すなわち、この例のＡＶ機器３０の場合、コネクタジャック１１にコネクタプラグ２１を差し込むと、コネクタジャック１１の受信側接点にビット列が得られるようになり、これがアクセスコントローラ１２により検出される。そして、アクセスコントローラ１２は、そのビット列を検出すると、マイクロコンピュータ１３にハードウエア割り込みをかけ、マイクロコンピュータ１３にＬＡＮケーブル２２の接続されたことを通知する。
【００８７】
そして、マイクロコンピュータ１３においては、アクセスコントローラ１２による割り込みがかかると、ネットワークデバイスドライバntwrkがアクセスコントローラ１２を制御して、データ転送速度を１０Ｍｂｐｓ固定としてブロードバンドルータ２３との間に機器間の接続（リンク）を確立するようにすると共に、リンク検出ブロックlnkdetが立ち上がってネットワーク２０とのリンクが確立しているかどうかを検出し、リンクが確立したときに、設定切替・判定ブロックchgdetを機能させて、データ転送レートを高速なものに変更するようにしている。
【００８８】
この例の場合、設定切替・判定ブロックchgdetは、初めに、オートネゴシエーションを実行するようにして、より高速なデータ転送速度に切り替えることを試みる。オートネゴシエーションは、ＡＶ機器３０が基本機能として備えるものであるので、ＡＶ機器にかかる負荷も少なく、機器間の接続の確立にかかる時間も短くて済む可能性が高いためである。
【００８９】
そして、オートネゴシエーションによって機器間の接続が確立できない場合、設定切替・判定ブロックchgdetは、オートネゴシエーションをＯＦＦ（オフ）にし、データ転送速度を１００Ｍｂｐｓに固定して、機器間の接続の確立を行うようにする。データ転送速度を１００Ｍｂｐｓにした場合に、機器間の接続の確立ができなかった場合には、オートネゴシエーションをＯＦＦにし、データ転送速度を１０Ｍｂｐｓに戻して、機器間の接続を確立し、通信を行えるようにしている。
【００９０】
すなわち、設定切替・判定ブロックchgdetの機能により、機器間の接続が確立するようにされ、リンク検出ブロックlnkdetの機能により、リンクが確立しているかどうかを検出し、リンクが確立したことが確認できたときに、ホットプラグスクリプトhotplugを呼び出す。このとき、ネットワークデバイスドライバnetwrkからホットプラグスクリプトhotplugに所定の情報を有する環境変数が送られる。
【００９１】
ホットプラグスクリプトhotplugは、リンク検出ブロックlnkdetによって呼び出されると、この呼び出しとともに送られてきた環境変数の情報にしたがって、複数のフックプログラムの中から該当するフックプログラムhookerを呼び出す。
【００９２】
フックプログラムhookerは、これがホットプラグスクリプトhotplugにより呼び出されると、カーネルkernelに対してネットワーク２０を使用するための準備を行い、その後、ＤＨＣＰクライアントデーモンdhcpcltにＩＰアドレスの取得を依頼する。
【００９３】
ＤＨＣＰクライアントデーモンdhcpcltは、フックプログラムhookerの依頼を受けると、カーネルkernelを通じてネットワークデバイスドライバntwrkにＩＰアドレスの取得を依頼する。ネットワークデバイスドライバntwrkは、アクセスコントローラ１２にＩＰアドレスの取得のコマンドをセットする。
【００９４】
アクセスコントローラ１２は、ジャック１１→プラグ２１→ＬＡＮケーブル２２→ブロードバンドルータ２３→電話回線２４→ＩＳＰ２５→インターネット２６のラインを通じてＤＨＣＰサーバ２７にＩＰアドレスの割り当てを依頼する。
【００９５】
ＤＨＣＰサーバ２７は、ＡＶ機器１０に割り当てたＩＰアドレスを逆の流れでアクセスコントローラ１２に与える。カーネルkernelは、アクセスコントローラ１２に与えられたＩＰアドレスを、ネットワークデバイスドライバntwrkを通じて取り込む。こうして、ＡＶ機器１０にＬＡＮケーブル２２を接続すると、ＡＶ機器１０にＩＰアドレスが割り当てられ、ＡＶ機器１０はネットワーク２０を使用できるようになる。
【００９６】
また、ＬＡＮケーブル２２の接続をやめると、アクセスコントローラ１２、リンク検出ブロックlnkdet、ホットプラグスクリプトhotplug、フックプログラムhookerによる処理が同様に実行されてカーネルkernelにＬＡＮケーブル２２の外されたことが設定され、ネットワーク２０の使用が不許可とされる。
【００９７】
図６は、図５に示したＡＶ機器３０の設定切替・判定ブロックchgdetにおいて行われるデータ転送速度の設定切替処理を説明するためのフローチャートである。この図６に示す処理は、上述もしたように、機器間の接続の確立時において、リンク検出割り込みが発生した場合に設定切替・判定ブロックchgdetによって実行される処理である。
【００９８】
この場合、マイクロコンピュータ１３により実行するようにされる設定切替・判定ブロックchgdetは、アクセスコントローラ１２を制御し、オートネゴシエーションＯＮ（オン）に切り替えて、機器間の接続を確立するように試みる（ステップＳ１１）。
【００９９】
そして、この例の場合には、設定切替・判定ブロックchgdetが、リンク検出ブロックlnkdetからの検出出力と内部タイマー割り込みを使用し、ブロードバンドルータ２３との間に接続が確立できたか否かを判断する（ステップＳ１２）。具体的には、オートネゴシエーションによる機器間の接続の確立をする処理を開始してから予め決められた一定時間が満了するよりも前にリンク検出割り込みが発生した場合に、機器間の接続が確立したと判断するようにしている。
【０１００】
ステップＳ１２の判断処理において、接続が確立できたと判断したときには、通常、高速のデータ転送速度が選択するようにされるので、通信処理を続行するようにし、すなわち、アクセスコントローラ１２のレジスタのデータ転送速度の設定を変えることなく、この図６の処理を終了する。
【０１０１】
一方、ステップＳ２の判断処理において、接続が確立できなかったと判断したときには、マイクロコンピュータ１３は、データ転送速度を１０Ｍｂｐｓに戻す前に、アクセスコントローラ１２を制御し、オートネゴシエーションをＯＦＦ（オフ）にすると共に、アクセスコントローラ１２の図示しないレジスタに設定されているデータ転送速度を１００Ｍｂｐｓに固定するようにして、機器間の接続を確立するように試みる（ステップＳ１３）。
【０１０２】
そして、ステップＳ１２の場合と同様に、設定切替・判定ブロックchgdetは、リンク検出ブロックlnkdetからの検出出力と内部タイマー割り込みを使用し、ブロードバンドルータ２３との間に接続が確立できたか否かを判断する（ステップＳ１４）。ステップＳ１４の判断処理において、接続が確立できたと判断したときには、データ転送速度が１００Ｍｂｐｓのまま通信処理を続行するようにし、すなわち、アクセスコントローラ１２のレジスタのデータ転送速度の設定を１００Ｍｂｐｓのままとし、この図６の処理を終了する。
【０１０３】
また、ステップＳ１４の判断処理において、接続が確立できなかったと判断したときには、この例の場合には、デフォルト設定の状態であるオートネゴシエーションがＯＦＦ（オフ）で、データ転送速度が１０Ｍｂｐｓに固定して（ステップＳ１５）、機器間の接続を確立し、この図６に示す処理を終了する。
【０１０４】
このように、図５に示したＡＶ機器３０は、データ転送速度を１０Ｍｂｐｓにして機器間の接続を確立するようにするが、接続が確立できたときには、データ転送速度をより高速なものに自動的に変更するようにした後に、実際の通信を開始することができるようにしている。
【０１０５】
そして、この図５に示したＡＶ機器３０において行われる機器間の接続の確立時におけるデータ転送速度の変更処理は、１０Ｍｂｐｓ（１０ＢＡＳＥ−Ｔ）を用いた場合には他の機器との間の接続の確立が必ずできることを前提としている。現在は１０ＢＡＳＥ−Ｔに対応している製品がほとんどであるため、１０Ｍｂｐｓ固定で接続が確立できる製品が大部分を占めると言ってよい。
【０１０６】
また１０ＢＡＳＥ−Ｔは、１００ＢＡＳＥ−ＴＸに比べて技術的に成熟しており、市場における製品の品質も安定しており、また、クロックが低速なため電気的にも余裕があり耐ノイズ性能においても有利である。以上のことより、１０Ｍｂｐｓでは他の機器と必ずつながることを前提としても、機器間の接続が確立できなくなってしまうなどの不都合を生じさせることもなく、最悪の場合であっても、データ転送速度としては、１０Ｍｂｐｓを用いることができるようにされる。
【０１０７】
なお、図１に示しＡＶ機器１０の場合には、上述もしたように、オートネゴシエーションができないことが分かったところからデータ転送速度の設定切替処理をスタートするようにしている。実際にオートネゴシエーションができなかった場合を自動的に検出するには、機器の電源起動や何らかのソフトウェアのスタートから時間計測を始めるようにして、リンク検出できずにタイムアウトしたことをトリガーにすることで、図４に示した処理を開始させるようにすることができる。
【０１０８】
また、図５に示したＡＶ機器３０は、始めからオートネゴシエーションをＯＦＦ（オフ）にして、データ転送速度は最低だが必ずつながる（リンク検出できる）と思われる１０Ｍｂｐｓ固定モードの設定をデフォルトにすることで、フローの開始トリガーとしてリンク検出ハードウエア割り込みを使用するようにしている。
【０１０９】
そして、図１に示したＡＶ機器１０では、上述もしたように、途中でケーブルを挿してネットワークに参加しても、ＡＶ機器の電源再起動や何らかのソフトウェアをスタートさせるなどの操作をユーザーにしてもらわなければフローを開始できない。しかし、図１５に示したＡＶ機器の場合、ハードウエアによるリンク検出割り込みをデータ転送速度の切替処理の開始トリガーとしているが、ハードウエアによるリンク検出割り込みは、ケーブルを挿した場合だけでなく電源起動時にも発生するのでＡＶ機器３０ならばＡＶ機器１０より確実に機器間の接続を確立することができるようにされる。
【０１１０】
しかし、図１に示したＡＶ機器１０は、図５に示したＡＶ機器３０のような仕組みを実現できないハードウエアで効果のある仕組みである。例えば、コストやマイクロコンピュータの性能等の面から、できるだけ簡単な構成にしたい場合には、図１に示したような構成とし、機器間の接続をより確実に行いたい場合には、図５に示したような構成とするようにするなどのことが考えられる。
【０１１１】
なお、ここでは、１−１．デフォルト設定が「オートネゴシエーションＯＮ（オン）」の場合と、１−２．デフォルト設定が「オートネゴシエーションＯＦＦ（オフ）、データ転送速度１０Ｍｂｐｓ固定」の場合とについて説明した。しかし、デフォルト設定が「オートネゴシエーションＯＦＦ（オフ）、データ転送速度１００Ｍｂｐｓ固定」の場合にも、図４または図６の場合と同様に処理を行うことにより、最も適したデータ転送速度で機器間の接続を確立し、通信を行うようにすることができる。
【０１１２】
また、オートネゴシエーション機能を備えない通信機器においても、予め決められたデータ転送速度で機器間の接続を行った後に、機器間の接続ができなかった場合に、図４に示した処理を行うようにしたり、また、その予め決められた転送速度が１００Ｍｂｐｓでない場合であって、機器間の接続ができた場合に、図６に示した処理のステップＳ１１、ステップＳ１２の処理を除く処理を行うようにして、機器間の接続を行うようにしてももちろんよい。
【０１１３】
［２．機器間の接続確立後のデータ転送速度の設定切替について］
図１〜図６を用いて説明したように、機器間の接続の確立時においても、データ転送速度をできるだけ高速となるようにして、機器間の接続を確立するようにした後においても、データ転送速度の設定を切り替える必要が生じる場合がある。
【０１１４】
その一例をあげれば、機器間の接続の確立時においては、高速のデータ転送速度を用いるようにすることができたが、ノイズが混入するようになるなどの通信環境が悪化するなどした場合には、データ転送速度を低速なものとすれば、通信状況が改善され、良好なデータの送受を行うことができるようになる場合がある。
【０１１５】
逆に、機器間の接続の確立時においては、低速のデータ転送速度を用いるようにされたが、その後において通信環境が改善された場合には、データ転送速度を高速なものに変化させれば、通信状況が改善され、良好なデータの送受を行うことができるようになる場合がある。
【０１１６】
そこで、この例においては、機器間の接続が確立された後において、高速のデータ転送速度を用いるように設定されている場合には、通信エラーを累積するようにし、これが一定値以上になった場合に、低速のデータ転送速度を用いるようにデータ転送速度の設定を変更する。
【０１１７】
また、機器間の接続が確立された後において、低速のデータ転送速度を用いるように設定されている場合には、予め決められたタイミング、例えば、低速のデータ転送速度の設定から所定時間経過後、通信が予め決められた時間以上継続して行われた場合、あるいは、データのダウンロード開始時などのタイミングで、高速のデータ転送速度に設定を変更する。
【０１１８】
そして、通信エラーの累積値が予め決められた値以上にならなければ、高速のデータ転送速度のまま通信を行うようにし、通信エラーの累積値が予め決められた値以上になった場合には、低速なデータ転送速度を用いるように設定を変更するようにしたものである。
【０１１９】
図７は、この例のＡＶ機器を説明するためのブロック図である。図７に示すように、この例においても、ネットワーク２０は、図１、図５に示したものと同様に構成されたものである。このため、図７に示すネットワーク２０において、図１、図５に示したネットワーク２０と同様に構成される部分には、同じ参照符号を付し、その説明については省略する。
【０１２０】
そして、この例のＡＶ機器は、図１に示したＡＶ機器１０、あるいは、図５に示したＡＶ機器３０とほぼ同様に構成されるが、マイクロコンピュータ１３により実現されるネットワークデバイスドライバntwrk内に、エラー検出およびスピード制御ブロックerrcntが設けられるようにされたものである。したがって、ネットワークデバイスドライバntwrkの後段側の構成は、図１に示したＡＶ機器１０、または、図５に示したＡＶ機器３０と同様に構成される。
【０１２１】
また、図７に示したアクセスコントローラ１２内には、レジスタ１２１を示している。このレジスタ１２１は、アクセスコントローラ１２がもともと備えるものであり、通信状態や通信エラーの状態などの種々の情報が状況に応じてセットされる。例えば、用いられるようにされているデータ転送速度を示す情報、通信エラーの発生の有無、通信エラーの累積値などの種々の情報が保持される。なお、レジスタ１２１にセットされた情報は、必要に応じて、あるいは、予め決められたタイミングで、消去されたり更新されたりすることにより、最新の情報が保持するようにされている。
【０１２２】
図８は、レジスタ１２１のレジスタ値の利用について説明するための図である。例えば、通信エラーの有無は、図８Ａに示すように、レジスタ１２１のＣ０ｈ（文字ｈは、Ｃ０が１６進数であることを示す。）段目のＴａｇがＰＨＹＳＴＳで示される範囲の１３Ｂｉｔ目のＢｉｔＮａｍｅがＲｅｃｅｉｖｅＥｒｒｏｒＬａｔｃｈである１Ｂｉｔのデータが、「１」であれば通信エラー検出、「０」であれば通信エラー未検出であることを知ることができる。
【０１２３】
また、通信エラーの累積値は、図８Ｂに示すように、レジスタ１２１のＤ４ｈ（文字ｈは、Ｄ４が１６進数であることを示す。）段目のＴａｇがＲＥＣＲで示される範囲の０Ｂｉｔ目から７Ｂｉｔ目までのＢｉｔＮａｍｅがＲＸＥＲＣＮＴである８Ｂｉｔ分のデータによって知ることができる。
【０１２４】
そして、図８Ａに示したエラーの有無を用いて、高速なデータ転送速度を低速なデータ転送速度に切り替えるか否かを判断するようにすることも可能であり、また、図８Ｂに示したエラー累積値を用いて、高速なデータ転送速度を低速なデータ転送速度に切り替えるか否かを判断するようにすることも可能である。
【０１２５】
まず、図８Ａに示したエラーの有無を示す情報を用いて、高速なデータ転送速度を低速なデータ転送速度に切り替えるか否かを判断するようにする処理について説明する。図９は、図８Ａを用いて説明したようにレジスタ１２１の所定の位置に格納される通信エラーの有無を示す情報に基づいて、高速なデータ転送速度を低速なデータ転送速度に切り替えるか否かを判断するようにする処理を説明するためのフローチャートである。
【０１２６】
この図９に示す処理は、何らかの動作が発生したことがネットワークコントローラ１２において検出された場合に、ネットワークデバイスドライバntwrkのエラー検出およびスピード制御ブロックerrcntにより実行するようにされる。まず、エラー検出およびスピード制御ブロックerrcntは、例えば、レジスタ１２１の情報を確認することにより、データを受信したか否かを判断する（ステップＳ２１）。
【０１２７】
ステップＳ２１の判断処理において、データを受信したと判断したときには、図８Ａに示したように、レジスタ１２１のＣ０段目の１３ビット目の情報を確認し、通信エラーが発生したか否かを判断する（ステップＳ２２）。ステップＳ２２の判断処理において、通信エラーが発生したと判断したときには、この場合、エラー検出およびスピード制御ブロックerrcntは、接続先の機器がオートネゴシエーション対応機器か否かを判別する（ステップＳ２３）。このステップＳ２３の判断は、例えば、レジスタ１２１にセットされるフラグ（AnegAutoMax100）に基づいて判断することが可能である。
【０１２８】
そして、ステップＳ２３の判断処理において、接続先の機器がオートネゴシエーション対応機器であると判断したときには、エラー検出およびスピード制御ブロックerrcntは、自己が保持するエラー数カウンタの値を１インクリメントし、レジスタ１２１の所定の値に基づいて、選択されているデータ転送速度は、１００Ｍｂｐｓか否かを判断する（ステップＳ２４）。
【０１２９】
ステップＳ２４において、データ転送速度は１００Ｍｂｐｓであると判断した場合、エラー検出およびスピード制御ブロックerrcntは、自己が保持するエラー数カウンタの値が、予め決められたエラー数の許容値を超えたか否かを判断する（ステップＳ２５）。ステップＳ２５において、エラー数が許容値を超えたと判断したときには、エラー検出およびスピード制御ブロックerrcntは、レジスタ１２１のデータ転送速度の設定を１０Ｍｂｐｓに切り替え、オートネゴシエーションを再スタート（リスタート）するようにする（ステップＳ２６）。
【０１３０】
このステップＳ２６の処理の後、および、上述のステップＳ２１の判断処理において、データを受信していないと判断した場合、ステップＳ２２の判断処理において、エラーを検出していないと判断した場合、ステップＳ２３の判断処理において、接続先の機器がオートネゴシエーション対応機器でないと判断した場合、ステップＳ２４の判断処理において、データ転送速度が１００Ｍｂｐｓではないと判断した場合、および、ステップＳ２５の判断処理において、エラー数が許容値を超えていないと判断した場合には、この図９に示す処理を終了する。
【０１３１】
この場合、ステップＳ２３において、接続先の機器がオートネゴシエーション対応か否かを判別するようにしているのは、接続先の機器がオートネゴシエーション対応機器でない場合（オートネゴシエーション非対応機器である場合）に、勝手にこちらの機器（ＡＶ機器１０または３０）がデータ転送速度を切り替えると接続自体が失われてしまうためである。
【０１３２】
そして、図９に示した処理により、データを受信した場合には、それが通信エラーになったか否かを確実に検出しながら累積し、高速なデータ転送速度では正常な通信ができなくなる場合を迅速に検出して、低速なデータ転送速度に切り替え、遅滞なく通信を行うようにすることができる。
【０１３３】
なお、エラー数を累積することなく、エラーが１回でも発生していることが確認できた場合に、データ転送速度をより１０Ｍｂｐｓに切り替えるようにしても良い。すなわち、図９におけるステップＳ２３のエラー数のインクリメント処理を省略すると共に、ステップＳ２５の処理を省略するようにしてもよい。
【０１３４】
次に、図８Ｂに示したエラー累積値を示す情報を用いて、高速なデータ転送速度を低速なデータ転送速度に切り替えるか否かを判断するようにする処理について説明する。図１０は、図８Ｂを用いて説明したようにレジスタ１２１の所定の位置に格納されるエラー累積値を示す情報に基づいて、高速なデータ転送速度を低速なデータ転送速度に切り替えるか否かを判断するようにする処理を説明するためのフローチャートである。
【０１３５】
この図１０に示す処理は、例えば、予め決められた時間間隔を計測するタイマーによる割り込み（タイマー割り込み）が発生した場合に、ネットワークデバイスドライバntwrkのエラー検出およびスピード制御ブロックerrcntにより実行するようにされる。
【０１３６】
まず、この例の場合、エラー検出およびスピード制御ブロックerrcntは、接続先の機器がオートネゴシエーション対応機器か否かを判別する（ステップＳ３１）。このステップＳ３１の判断は、例えば、レジスタ１２１にセットされるフラグ（AnegAutoMax100）に基づいて判断することが可能である。
【０１３７】
ステップＳ３１の判断処理において、接続先の機器がオートネゴシエーション対応機器であると判断した場合には、エラー検出およびスピード制御ブロックerrcntは、レジスタ１２１の所定の値に基づいて、選択されているデータ転送速度は、１００Ｍｂｐｓか否かを判断する（ステップＳ３２）。
【０１３８】
ステップＳ３２において、データ転送速度は１００Ｍｂｐｓであると判断した場合、エラー検出およびスピード制御ブロックerrcntは、図８Ｂを用いて説明したように、レジスタ１２１に更新される通信エラーの累積値を参照し、これが予め決められたエラー数の許容値を超えたか否かを判断する（ステップＳ３３）。ステップＳ３３において、エラーの累積値が許容値を超えたと判断したときには、エラー検出およびスピード制御ブロックerrcntは、レジスタ１２１のデータ転送速度の設定を１０Ｍｂｐｓに切り替え、オートネゴシエーションを再スタート（リスタート）するようにする（ステップＳ３４）。
【０１３９】
このステップＳ３４の処理の後、および、上述のステップＳ３１の判断処理において、接続先の機器がオートネゴシエーション対応でないと判断した場合、ステップＳ３２の判断処理において、データ転送速度が１００Ｍｂｐｓではないと判断した場合、および、ステップＳ３３の判断処理において、エラーの累積値が許容値を超えていないと判断した場合には、この図１０に示す処理を終了する。
【０１４０】
この場合、ステップＳ３１において、接続先の機器がオートネゴシエーション対応か否かを判別するようにしているのは、図９に示したステップＳ２３の判断処理と同様に、接続先の機器がオートネゴシエーション対応機器でない場合（オートネゴシエーション非対応機器である場合）に、勝手にこちら側の機器（ＡＶ機器１０または３０）がデータ転送速度を切り替えると接続自体が失われてしまうためである。
【０１４１】
そして、この図１０の場合には、アクセスコントローラ１２が備えている通信エラーの累積機能を利用することにより、マイクロコンピュータ１３の負荷を軽減し、かつ、高速なデータ転送速度では正常な通信ができなくなる場合を迅速に検出し、低速なデータ転送速度に切り替えて、遅滞なく通信を行うようにすることができる。
【０１４２】
このように、図９、または、図１０の処理を行うようにすることにより、高速のデータ転送速度（この例の場合には。１００Ｍｂｐｓ）を用いている場合に、通信エラーの累積値が予め決められた値（例えば、５秒間に１０回以上）を超えるときには、高速なデータ転送速度を用いては適正に通信を行うことはできないと判断し、低速なデータ転送速度（この例の場合には、１０Ｍｂｐｓ）に切り替えるようにしている。
【０１４３】
そして、データの切り替えは、ごく短時間で完了することが可能であり、通信処理を途切れさせることなく、データ転送速度を切り替えることができるようにされる。しかも、ユーザーの手を煩わせることく、データ転送速度の切り替えを行うことができるようにされる。そして、データ転送速度が１００Ｍｂｐｓの場合には、例えばノイズの影響により正常な通信を行うことができないような場合であっても、データ転送速度を１０Ｍｂｐｓと低くすることにより、ノイズの影響を受けることはなく、データの送受を適正に行うことができるようにされる。
【０１４４】
また、実際の通信エラーの発生状況と、予め決められたエラー許容量に応じて、データ転送速度を適切なものとなるようにすることができる。すなわち、データ転送速度を変えても、必要以上に、種々の設定や手続を行うようにすることもない。
【０１４５】
また、機器間の接続の確立時において、低速のデータ転送速度に設定された場合には、上述もしたように、例えば、設定から一定時間経過後などの予め決められたタイミングにおいて、ネットワークデバイスドライバntwrkの機能により、自動的にデータ転送速度を高速のデータ転送速度を用いるように設定を変更する。
【０１４６】
そして、図９、あるいは、図１０を用いて説明したように、高速なデータ転送速度が用いられた場合の処理を行うようにすることによって、機器間の接続の確立時だけでなく、その後の通信期間においても、データ転送速度の切り替えを適宜行うようにすることができる。しかも、高速のデータ転送速度から低速のデータ転送速度への切り替え（変更）、および、低速のデータ転送速度から高速のデータ転送速度への切り替え（変更）の両方の切り替え処理を行うことができるようにしている。
【０１４７】
［その他］
なお、上述の実施の形態においては、選択可能なデータ伝送速度は、１０Ｍｂｐｓと１００Ｍｂｐｓの２種類の場合を例にして説明したが、これに限るものではない。選択可能なデータ転送速度が３種類以上の複数種類が選択可能な場合であってもこの発明を適用することが可能である。
【０１４８】
例えば、３つ以上の異なるデータ転送速度の利用が可能であって、デフォルト設定として、オートネゴシエーションを行うようにしている場合には、オートネゴシエーションにより機器間の接続が確立できない場合には、図４に示した処理のように、最高速のデータ転送速度からより低速なデータ転送速度に切り替えて、機器間の接続を確立するようにし、接続が確立できたデータ転送速度を用いて通信を行うようにすればよい。
【０１４９】
また、３つ以上の異なるデータ転送速度の利用が可能であって、デフォルト設定として、最高データ転送速度以外の予め決められたデータ転送速度で機器間の接続を行うようにしている場合に、その予め決められたデータ転送速度で機器間の接続が確立できた場合には、図６に示した処理のように、まず、オートネゴシエーションにより機器間の接続を確立するようにし、このときに、機器間の接続が確立できない場合に、最高速のデータ転送速度からより低速なデータ転送速度に切り替えて、機器間の接続を確立するようにし、接続が確立できたデータ転送速度を用いて通信を行うようにすればよい。
【０１５０】
この場合に、オートネゴシエーション機能を備えない通信機器の場合には、オートネゴシエーションによる機器の接続の確立を除き、最高速のデータ転送速度からより低速なデータ転送速度に切り替えて、機器間の接続を確立するようにし、接続が確立できたデータ転送速度を用いて通信を行うようにすればよい。
【０１５１】
また、機器間の接続を確立した後においては、通信エラーが頻発した場合には、より低速なデータ転送速度に切り替え、通信エラーが発生しない場合には、より高速なデータ転送速度に切り替えて、通信処理を行うようにすればよい。また、より低速なデータ転送速度に切り替えた後に、予め決められたタイミング、例えば、現在のデータ転送速度が設定されてから一定時間経過後、データの供給の開始から一定時間経過後、あるいは、所定量のデータをダウンロードする直前などの所定のタイミングで、より高速なデータ転送速度に切り替え、エラー頻度が所定の値より大きくならなければ、その切り替えた後のより高速なデータ転送速度で通信を続行するようにし、エラー頻度が所定の値よりも大きくなった場合には、より低速なデータ転送速度に切り替えるようにすればよい。
【０１５２】
なお、上述した実施の形態においては、接続判定および設定切替ブロックdetchgが、判別手段、第１の判別手段、第２の判別手段、転送速度切替手段、転送速度制御手段を実現し、ネットワークデバイスドライバntwrkとアクセスコントローラ１２とが設定接続手段、自動接続手段を実現している。
【０１５３】
また、エラー検出およびスピード制御ブロックerrdetが、検出手段と低速方向変更手段と高速方向変更手段とを実現するようにしている。
【０１５４】
また、上述した実施の形態においては、通信機能を備えたＡＶ機器にこの発明を適用した場合を例にして説明したが、これに限るものではない。例えば、パーソナルコンピュータや通信機能を備えた各種のネットワーク機器にこの発明を適用することが可能である。
【０１５５】
また、上述の実施の形態においては、ＡＶ機器で用いられるＯＳは、Linux（登録商標）画用いられているものとして説明したが、これに限るものではないLinux（登録商標）以外の非イベントドリブン方式のＯＳやイベントドリブン方式のＯＳが用いられているネットワーク機器にもこの発明を適用することができる。
【０１５６】
〔この明細書で使用している略語の一覧〕
ＷＡＮ  ：Wide Area Network
ＬＡＮ  ：Local Area Network
ＡＤＳＬ：Asymmetric Digital Subscriber Line
ＡＶ    ：Audio and Visual
ＣＰＵ  ：Central Processing Unit
ＤＨＣＰ：Dynamic Host Configuration Protocol
ＩＣ    ：Integrated Circuit
ＩＰ    ：Internet Protocol
ＩＳＰ  ：Internet Service Provider
ＯＳ    ：Operating System
【図面の簡単な説明】
【０１５７】
【図１】この発明が適用されたＡＶ機器とこれが接続されるネットワークを接続するためのブロック図である。
【図２】機器間の接続が確立できたか否かを判定する場合の処理を説明するための図である。
【図３】機器間の接続が確立できたか否かを判定する場合の処理を説明するための図である。
【図４】図１に示したＡＶ機器において実行されるデータ転送速度の設定切替処理を説明するためのフローチャートである。
【図５】この発明が適用されたＡＶ機器の他の例を説明するためのブロック図である。
【図６】図５に示したＡＶ機器において実行されるデータ転送速度の設定切替処理を説明するためのフローチャートである。
【図７】この発明が適用されたＡＶ機器の他の例を説明するためのブロック図である。
【図８】アクセスコントローラ１２のレジスタに保持されるデータの例を説明するための図である。
【図９】レジスタの所定の位置に格納される通信エラーの有無を示す情報に基づいて、高速なデータ転送速度を低速なデータ転送速度に切り替えるか否かを判断するようにする処理を説明するためのフローチャートである。
【図１０】レジスタの所定の位置に格納されるエラー累積値を示す情報に基づいて、高速なデータ転送速度を低速なデータ転送速度に切り替えるか否かを判断するようにする処理を説明するためのフローチャートである。
【符号の説明】
【０１５８】
１０、３０…ＡＶ機器、１１…コネクタジャック、１２…アクセスコントローラ、１３…マイクロコンピュータ、２０…ネットワーク、dhcpclt…ＤＨＣＰクライアントデーモン、kernel…カーネル、ntwrk…ネットワークデバイスドライバ、detchg…接続判定および設定切替ブロック、hooker…フックプログラム、hotplug…ホットプラグスクリプト、lnkdet…リンク検出ブロック、chgdet…設定切替・判定ブロック、１２１…レジスタ、エラー検出およびスピード制御ブロック
【図１】
2005086642.tif 000003
【図２】
2005086642.tif 000004
【図３】
2005086642.tif 000005
【図４】
2005086642.tif 000006
【図５】
2005086642.tif 000007
【図６】
2005086642.tif 000008
【図７】
2005086642.tif 000009
【図８】
2005086642.tif 000010
【図９】
2005086642.tif 000011
【図１０】
2005086642.tif 000012