(57)【要約】【課題】  簡単な構造で、広帯域で送受信が可能であり、より低い周波数帯で使用可能で、かつ小型で軽量なアンテナ装置を提供することを目的としている。【解決手段】  地板となる導体面と、放射素子とで構成されるアンテナにおいて、前記放射素子は、前記導体面に頂部を対向させた半頂角θ１の円錐形状部を有し、さらに前記円錐形状部の所定の高さから、前記円錐形状部の中心軸となす角度がθ２なる側面を有する円錐台形状部を有した形状であり、前記角度θ１とθ２の関係がθ１＞θ２となることを特徴とするアンテナ。【選択図】        図１
2005094745.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
地板となる導体面と、放射素子とで構成されるアンテナにおいて、前記放射素子は、前記導体面に頂部を対向させた半頂角θ１の円錐形状部を有し、さらに前記円錐形状部の所定の高さから、前記円錐形状部の中心軸となす角度がθ２なる側面を有する円錐台形状部を有した形状であり、前記角度θ１とθ２の関係がθ１＞θ２となることを特徴とするアンテナ。
【請求項２】
地板となる導体面と、放射素子とで構成されるアンテナにおいて、前記放射素子は、前記導体面に頂部を対向させた円錐形状部の底面に半球形状部の底面を接合した構成であることを特徴とするアンテナ。
【請求項３】
請求項１に記載のアンテナにおいて、前記放射素子の円錐台形状部の底面に半球形状部の底面を接合した構成としたことを特徴とするアンテナ。
【請求項４】
地板となる導体面と、前記導体面に頂部を対向させた円錐状導体とで構成されるディスコーンアンテナにおいて、前記導体面が前記円錐状導体の頂部を中心とした円錐状の窪みを有していることを特徴とするアンテナ。
【請求項５】
請求項１、２又は３に記載のアンテナにおいて、前記導体面が前記放射素子の円錐形状部の頂部を中心とした円錐状の窪みを有していることを特徴とするアンテナ。
【請求項６】
請求項４又は５に記載のアンテナにおいて、前記円錐状の窪みの深さが前記放射素子の高さと同程度であることを特徴とするアンテナ。
【請求項７】
請求項１〜６に記載のアンテナにおいて、前記導体面あるいは前記放射素子は、誘電体の外周面に導電性金属の皮膜を形成した構造であることを特徴とするアンテナ。
【請求項８】
請求項１〜７に記載のアンテナにおいて、前記導体面あるいは前記放射素子は、誘電体の外周面に導電性金属の皮膜を形成した構造であり、前記誘電体の構造が中空であることを特徴とするアンテナ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、移動体通信機器、小型情報端末、その他の無線装置に利用可能な水平面内無指向性アンテナに関し、より詳細には、広帯域化および小型軽量化を図った水平面内無指向性アンテナに関する。
【背景技術】
【０００２】
地板と放射素子とで構成される水平面内無指向性アンテナとして、モノポールアンテナおよびディスコーンアンテナが知られている。例えば、図２０は従来のモノポールアンテナの構成を示したものである。図２０において、符号１０１は円板状導体であり、この円板状導体１０１に同軸接栓１０２を下方側から取り付け、同軸接栓１０２から上方に延びて円板状導体１０１を貫通する中心導体１０３を円板状導体１０１と絶縁している。モノポールアンテナの放射素子１０３の長さｈは、最低共振周波数の電磁波の波長の約１／４にする必要がある。このとき放射素子の詳細な寸法は、インピーダンス特性に依存して決定される。
図２１は従来のディスコーンアンテナの構成を示したものである。ディスコーンアンテナは、モノポールアンテナの中心導体１０３の形状を逆円錐状にした構造１０４を有しており、この形状はバイコニカルアンテナの一方を円板状にしたものと考えることもできる。理想的なディスコーンアンテナは無限大の大きさを持ち、周波数依存性を持たないが、有限の大きさをもつディスコーンアンテナでは動作波長の上限が放射素子の長さｈの４倍程度に制限される。上述のような地板と放射素子とで構成される水平面内無指向性アンテナにおいて広帯域化を図った例を以下に示す。
【０００３】
図２２は、例えば、特許文献１に開示されたアンテナである。該アンテナは、円錐基体１１１の周面に沿ってスパイラル状導電素子１１２ａ、１１２ｂが形成されたスカート部１１０と、このスカート部１１０の頂部近傍に配置された円形の平面基体１２１の平面上にメアンダ状導電素子１２２が形成されたトップロード部１２０とを備えている。該アンテナでは、平面基体１２１に形成されたメアンダ状導電素子１２２が比較的幅広な帯状の形態であること、複数のメアンダラインの存在により多共振となし得ること、等の理由に基づいて広帯域化が図られている。
また、スカート部に形成されたスパイラル状導電素子１１２ａ、１１２ｂにより、見かけよりも長い電気長を実現できることから、従来のディスコーンアンテナと比較して小型に形成できることを特徴としている。しかしながら、該アンテナでは基体上にメアンダ状あるいはスパイラル状の導体パターンを形成する必要があり、広帯域化に伴って導体パターンを高密度化する必要があるため、構造が複雑となってしまう。
また、図２３は、例えば、特許文献２に開示されたアンテナである。該アンテナは、放射素子の外周面が半楕円回転体形の導体１４２と平面地板１４３とから構成される。該アンテナでは、放射素子１４２を半楕円回転体形または半球形の形状にすることにより、小型化および広帯域化を図っている。しかしながら、このような平面地板を用いたアンテナでは、使用可能な周波数帯域については、放射素子の寸法的要素が支配的であるため、より低い周波数で使用可能とするためにはアンテナを大型化しなくてはならない。
【特許文献１】特開平０９−０８３２３８号公報
【特許文献２】特開平０９−１５３７２７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
従来のモノポールアンテナおよびディスコーンアンテナでは、広帯域化を図ろうとするとアンテナ構造が複雑となったり、より低い周波数帯で使用可能とするためには、アンテナの大型化が必要となっていた。
本発明は上記の点に鑑みてなされたものであって、簡単な構造で、広帯域で送受信が可能であり、より低い周波数帯で使用可能で、かつ小型で軽量なアンテナ装置を提供することを目的としている。
具体的には、請求項１〜３の発明では、アンテナの使用可能な周波数帯域を低周波数側に広帯域化することにより、アンテナの小型化を可能とすることを目的としている。
又、請求項４〜５の発明では、アンテナ放射素子を低姿勢化するとともに、アンテナの使用可能な周波数帯域を低周波数側に広帯域化させてアンテナの小型化を可能とすることを目的としている。
更に、請求項６の発明では、請求項４又は請求項５に記載のアンテナにおいて、放射素子をさらに低姿勢化し、該アンテナを搭載した情報通信機器を小型化することを目的としている。
又、請求項７〜８の発明では、請求項１〜７に記載のアンテナにおいて、アンテナの重量を軽量化することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記の課題を解決するために、請求項１に記載の発明は、地板となる導体面と、放射素子とで構成されるアンテナにおいて、前記放射素子は、前記導体面に頂部を対向させた半頂角θ１の円錐形状部を有し、さらに前記円錐形状部の所定の高さから、前記円錐形状部の中心軸となす角度がθ２なる側面を有する円錐台形状部を有した形状であり、前記角度θ１とθ２の関係がθ１＞θ２となるアンテナを最も主要な特徴とする。
請求項２に記載の発明は、地板となる導体面と、放射素子とで構成されるアンテナにおいて、前記放射素子は、前記導体面に頂部を対向させた円錐形状部の底面に半球形状部の底面を接合した構成であるアンテナを最も主要な特徴とする。
請求項３に記載の発明は、請求項１に記載のアンテナにおいて、前記放射素子の円錐台形状部の底面に半球形状部の底面を接合した構成としたアンテナを主要な特徴とする。
請求項４に記載の発明は、地板となる導体面と、前記導体面に頂部を対向させた円錐状導体とで構成されるディスコーンアンテナにおいて、前記導体面が前記円錐状導体の頂部を中心とした円錐状の窪みを有しているアンテナを最も主要な特徴とする。
請求項５に記載の発明は、請求項１、２又は３に記載のアンテナにおいて、前記導体面が前記放射素子の円錐形状部の頂部を中心とした円錐状の窪みを有していることを特徴とする。
請求項６に記載の発明は、請求項４又は５に記載のアンテナにおいて、前記円錐状の窪みの深さが前記放射素子の高さと同程度であることを特徴とする。
請求項７に記載の発明は、請求項１〜６に記載のアンテナにおいて、前記導体面あるいは前記放射素子は、誘電体の外周面に導電性金属の皮膜を形成した構造であることを特徴とする。
請求項８に記載の発明は、請求項１〜７に記載のアンテナにおいて、前記導体面あるいは前記放射素子は、誘電体の外周面に導電性金属の皮膜を形成した構造であり、前記誘電体の構造が中空であることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００６】
請求項１記載の発明によれば、地板となる導体面と、放射素子とで構成されるアンテナにおいて、前記放射素子が、前記導体面に頂部を対向させた半頂角θ１の円錐形状部を有し、さらに前記円錐形状部の所定の高さから、前記円錐形状部の中心軸となす角度がθ２なる側面を有する円錐台形状部を有した形状とし、前記角度θ１とθ２の関係をθ１＞θ２としたことにより、使用可能な周波数帯域を低周波数側に広帯域化し、アンテナの小型化が可能となる。
請求項２記載の発明によれば、地板となる導体面と、放射素子とで構成されるアンテナにおいて、前記放射素子の構成を、前記導体面に頂部を対向させた円錐形状部の底面に半球形状部の底面を接合した構成としたことにより、使用可能な周波数帯域を低周波数側に広帯域化し、アンテナの小型化が可能となる。
請求項３記載の発明によれば、請求項１に記載のアンテナにおいて、前記放射素子の円錐台形状部の底面に半球形状部の底面を接合した構成としたことにより、使用可能な周波数帯域を低周波数側に広帯域化し、アンテナの小型化が可能となる。
請求項４、５記載の発明によれば、地板となる導体面に放射素子の円錐形状部の頂部を中心とした円錐状の窪みを形成することにより、放射素子が地板から突出する部分を低姿勢化するとともに、使用可能な周波数帯域を低周波数側に広帯域化し、アンテナの小型化が可能となる。
請求項６記載の発明によれば、請求項４又は５に記載のアンテナにおいて、円錐状の窪みの深さを放射素子の高さと同程度とすることにより、地板上への放射素子の突出部を無くし、使用可能な周波数帯域を低周波数側に広帯域化することができる。
請求項７記載の発明によれば、請求項１〜６記載のアンテナにおいて、地板あるいは放射素子の構造を、誘電体の外周面に導電性金属の皮膜を形成した構造とすることにより、アンテナの重量を軽量化できる。
請求項８記載の発明によれば、請求項１〜７に記載のアンテナにおいて、地板あるいは放射素子の構造を、誘電体の外周面に導電性金属の皮膜を形成した構造とし、誘電体の構造を中空とすることにより、アンテナの重量を軽量化できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００７】
以下、図面を参照して、本発明の実施形態を詳細に説明する。
図１は、本発明の一実施形態に係るアンテナの構成図である。このアンテナは、地板１となる導体面と、同軸線路２と導通した放射素子３とで構成されるアンテナにおいて、放射素子３は、導体面１に頂部を対向させた半頂角θ１の円錐形状部３ａを有し、さらに円錐形状部の所定の高さ位置（上部底面）から、円錐形状部３ａの中心軸となす角度がθ２なる側面を有する円錐台形状部３ｂを有した形状であり、角度θ１とθ２の関係がθ１＞θ２となっている。
図２は、図１のアンテナのθ１−θ２とＦ−Ｆｄｃとの相関を示すグラフ図である。縦軸に周波数偏差（Ｆ−Ｆｄｃ）を表し、横軸にアンテナ角度（θ１−θ２）を表している。なお、Ｆは、本アンテナの動作帯域（リターンロスが−１０ｄＢ以下となる帯域）の下限周波数であり、Ｆｄｃは、放射素子の最大径が本アンテナに等しいディスコーンアンテナの下限周波数である。
この図から明らかなように、θ１＜θ２の領域では周波数偏差が大きくなり、θ１−θ２が０度を境に小さくなり、θ１＞θ２の領域で周波数偏差が最小になっているのが解る。
図３は、図１のアンテナのＤ／Ｈと（θ１−θ２）ｍａｘとの相関を示すグラフ図である。縦軸にθ１−θ２のＭａｘ値を表し、横軸にアンテナの幅Ｄと高さＨの比Ｄ／Ｈを表す。この図から明らかなように、Ｄ／Ｈと（θ１−θ２）ｍａｘは正の相関があることが解る。
【実施例１】
【０００８】
図４は本発明の実施形態１に係るアンテナの構成を示す断面図である。本実施形態のアンテナは、同軸線路２によって給電され、直径２４ｍｍの地板１と高さ１５ｍｍの放射素子３とで構成されている。放射素子３は、地板の上面面に頂部を対向させた半頂角θ１＝２２°の円錐形状部３ａを有し、さらに円錐形状部３ａの上端部（高さ９ｍｍの位置）から、円錐形状部３ａの中心軸となす角度がθ２なる側面を有する円錐台形状部３ｂを連続形成した形状である。角度θ１とθ２は、θ１＞θ２の関係を持っており、請求項１記載の要件を満たしている。地板１および放射素子３は、銅の如き良導体を主たる材料として構成されている。なお、角度θ２＝０°となっているため、円錐台形状部３ｂは、円柱形状部となる。
このような構成のアンテナの動作について説明する。図５に本実施形態のアンテナのリターンロス対周波数特性を実線で示す。比較のために、放射素子の最大径および高さが本アンテナに等しい従来のディスコーンアンテナのリターンロス対周波数特性も破線にて示してある。リターンロスが−１０ｄＢ以下となる下限周波数は、従来のディスコーンアンテナの場合には１０．８ＧＨｚであるのに対し、本アンテナの場合には９．４ＧＨｚと低減している。
この実施形態からも明らかなように、本発明を適用することにより、使用可能な周波数帯域を低周波数側に広帯域化することができるため、アンテナの小型化が可能である。
【実施例２】
【０００９】
図６は本発明の実施形態２に係るアンテナの構成を示す断面図である。本実施形態のアンテナは、同軸線路によって給電され、直径２４ｍｍの地板１と高さ１５ｍｍの放射素子３とで構成されている。該放射素子３は、半頂角２２°の円錐形状部３ｃの底面（図では上面）に直径９．６ｍｍの半球形状部３ｄの底面を接合した構成である。地板および放射素子は、銅を主たる材料として構成されている。
このような構成のアンテナの動作について説明する。図７に本実施形態のアンテナのリターンロス対周波数特性を実線で示す。比較のために、放射素子の最大径および高さが本アンテナに等しい従来のディスコーンアンテナのリターンロス対周波数特性も破線にて示してある。リターンロスが−１０ｄＢ以下となる下限周波数は、従来のディスコーンアンテナの場合には１０．４ＧＨｚであるのに対し、本アンテナの場合には９．９ＧＨｚと低減している。
この実施形態からも明らかなように、本発明を適用することにより、使用可能な周波数帯域を低周波数側に広帯域化することができるため、アンテナの小型化が可能である。
【実施例３】
【００１０】
図８は本発明の実施形態３に係るアンテナの構成を示す断面図である。本実施形態のアンテナは、同軸線路２によって給電され、直径２４ｍｍの地板１と高さ１５ｍｍの放射素子３とで構成されている。該放射素子３は、地板１面に頂部を対向させた半頂角θ１＝２２°の円錐形状部３ｅを有し、さらに円錐形状部３ｅの上端部（高さ７ｍｍの位置）から、円錐形状部３ｅの中心軸となす角度がθ２＝０°なる側面を有する円錐台形状部（すなわち円柱形状部）３ｆを備えており、その上底面に半球形状部３ｇの底面を接合した構成である。地板１および放射素子３は、誘電体の外周面に形成された銅の皮膜により構成されており、アンテナ全体を銅で構成した場合と比較して軽量である。
このような構成のアンテナの動作について説明する。図９に本実施形態のアンテナのリターンロス対周波数特性を実線で示す。比較のために、放射素子の最大径および高さが本アンテナに等しい従来のディスコーンアンテナのリターンロス対周波数特性も破線にて示してある。リターンロスが−１０ｄＢ以下となる下限周波数は、従来のディスコーンアンテナの場合には１１．２ＧＨｚであるのに対し、本アンテナの場合には９．８ＧＨｚと低減している。
この実施形態からも明らかなように、本発明を適用することにより、使用可能な周波数帯域を低周波数側に広帯域化することができるため、アンテナの小型化が可能である。
【実施例４】
【００１１】
図１０は本発明の実施形態４に係るアンテナの構成を示す断面図である。本実施形態のアンテナは、同軸線路２によって給電され、直径２４ｍｍの地板１と高さ１５ｍｍの放射素子３とで構成されている。放射素子３は、地板１面に頂部を対向させた半頂角２２°の円錐形状である。地板１は、放射素子の頂部を中心とした円錐状の窪み１ａを有している。そのため、放射素子３が地板１から突出する部分が低姿勢化されている。窪み１ａの深さは４．５ｍｍ、窪み１ａの斜面が水平方向となす角度は２８°である。地板１および放射素子３は、中空の誘電体の外周面に形成された銅の皮膜により構成されており、アンテナ全体を銅で構成した場合と比較して軽量である。
このような構成のアンテナの動作について説明する。図１１に本実施形態のアンテナのリターンロス対周波数特性を実線で示す。比較のために、放射素子の形状が本アンテナと同じで、地板が平板状である従来のディスコーンアンテナのリターンロス対周波数特性も破線にて示してある。リターンロスが−１０ｄＢ以下となる下限周波数は、従来のディスコーンアンテナの場合には９．７ＧＨｚであるのに対し、本アンテナの場合には８．７ＧＨｚと低減している。
この実施形態からも明らかなように、本発明を適用することにより、放射素子が地板から突出する部分を低姿勢化し、使用可能な周波数帯域を低周波数側に広帯域化することができるため、アンテナの小型化が可能である。
【実施例５】
【００１２】
図１２は本発明の実施形態５に係るアンテナの構成を示す断面図である。本実施形態のアンテナは、同軸線路２によって給電され、直径２４ｍｍの地板１と高さ１５ｍｍの放射素子３とで構成されている。放射素子３は、実施形態１に示したアンテナの放射素子と同じ形状を有している。地板１は、放射素子の頂部を中心とした円錐状の窪み１ａを有している。そのため、該放射素子が該地板から突出する部分が低姿勢化されている。窪み１ａの深さは４．５ｍｍ、窪みの斜面が水平方向となす角度は２８°である。地板および放射素子は、銅を主たる材料として構成されている。
このような構成のアンテナの動作について説明する。図１３に本実施形態のアンテナのリターンロス対周波数特性を実線で示す。比較のために、放射素子の最大径および高さが本アンテナに等しく、地板が平板状である従来のディスコーンアンテナのリターンロス対周波数特性も破線にて示してある。リターンロスが−１０ｄＢ以下となる下限周波数は、従来のディスコーンアンテナの場合には１０．８ＧＨｚであるのに対し、本アンテナの場合には８．４ＧＨｚと低減している。
この実施形態からも明らかなように、本発明を適用することにより、放射素子が地板から突出する部分を低姿勢化し、使用可能な周波数帯域を低周波数側に広帯域化することができるため、アンテナの小型化が可能である。
【実施例６】
【００１３】
図１４は本発明の実施形態６に係るアンテナの構成を示す断面図である。本実施形態のアンテナは、同軸線路２によって給電され、直径２４ｍｍの地板１と高さ１５ｍｍの放射素子３とで構成されている。放射素子３は、実施形態２に示したアンテナの放射素子と同じ形状を有している。地板１は、放射素子３の頂部を中心とした円錐状の窪み１ａを有している。そのため、放射素子が地板から突出する部分が低姿勢化されている。窪みの深さは４．５ｍｍ、窪みの斜面が水平方向となす角度は２８°である。地板および放射素子は、銅を主たる材料として構成されている。
このような構成のアンテナの動作について説明する。図１５に本実施形態のアンテナのリターンロス対周波数特性を実線で示す。比較のために、放射素子の最大径および高さが本アンテナに等しく、地板が平板状である従来のディスコーンアンテナのリターンロス対周波数特性も破線にて示してある。リターンロスが−１０ｄＢ以下となる下限周波数は、従来のディスコーンアンテナの場合には１０．４ＧＨｚであるのに対し、本アンテナの場合には９．０ＧＨｚと低減している。
この実施形態からも明らかなように、本発明を適用することにより、放射素子が地板から突出する部分を低姿勢化し、使用可能な周波数帯域を低周波数側に広帯域化することができるため、アンテナの小型化が可能である。
【実施例７】
【００１４】
図１６は本発明の実施形態７に係るアンテナの構成を示す断面図である。本実施形態のアンテナは、同軸線路２によって給電され、直径２４ｍｍの地板１と高さ１５ｍｍの放射素子３とで構成されている。放射素子３は、実施形態３に示したアンテナの放射素子と同じ形状を有している。地板１は、放射素子３の頂部を中心とした円錐状の窪み１ａを有している。そのため、該放射素子が該地板から突出する部分が低姿勢化されている。窪みの深さは４．５ｍｍ、窪みの斜面が水平方向となす角度は２８°である。地板および放射素子は、銅を主たる材料として構成されている。
このような構成のアンテナの動作について説明する。図１７に本実施形態のアンテナのリターンロス対周波数特性を実線で示す。比較のために、放射素子の最大径および高さが本アンテナに等しく、地板が平板状である従来のディスコーンアンテナのリターンロス対周波数特性も破線にて示してある。リターンロスが−１０ｄＢ以下となる下限周波数は、従来のディスコーンアンテナの場合には１１．２ＧＨｚであるのに対し、本アンテナの場合には８．８ＧＨｚと低減している。
この実施形態からも明らかなように、本発明を適用することにより、放射素子が地板から突出する部分を低姿勢化し、使用可能な周波数帯域を低周波数側に広帯域化することができるため、アンテナの小型化が可能である。
【実施例８】
【００１５】
図１８は本発明の実施形態８に係るアンテナの構成を示す断面図である。本実施形態のアンテナは、同軸線路２によって給電され、直径４２ｍｍの地板１と高さ１５ｍｍの放射素子３とで構成されている。放射素子３は、実施形態１に示したアンテナの放射素子３と同じ形状を有している。地板１は、放射素子３の頂部を中心とした円錐状の窪み１ａを有しており、窪みの深さは１５ｍｍ、窪みの斜面が水平方向となす角度は４０°である。本実施形態のアンテナでは、放射素子の高さと円錐状の窪みの深さが等しいので、放射素子は地板の上方には突出していない。地板および放射素子は、銅を主たる材料として構成されている。
このような構成のアンテナの動作について説明する。図１９に本実施形態のアンテナのリターンロス対周波数特性を実線で示す。比較のために、放射素子の最大径および高さが本アンテナに等しく、地板が平板状である従来のディスコーンアンテナのリターンロス対周波数特性も破線にて示してある。リターンロスが−１０ｄＢ以下となる下限周波数は、従来のディスコーンアンテナの場合には１０．８ＧＨｚであるのに対し、本アンテナの場合には８．２ＧＨｚと低減している。
この実施形態からも明らかなように、本発明を適用することにより、地板上への放射素子の突出部を無くし、使用可能な周波数帯域を低周波数側に広帯域化することができるため、アンテナの小型化が可能である。
本実施形態のアンテナを情報通信機器に実装する場合、金属製筐体を地板としてアンテナを形成することにより機器を小型化し、美観を損ねることなく実装することが可能となる。この場合、アンテナは筐体から突出していないため、アンテナを大型化して広帯域化しても機器全体の大型化は避けることができる。
以上、実施例に基づき本発明の説明を行ってきたが、上記実施例に上げた形状、その他の要素との組み合わせなど、ここで示した要件に本発明が限定されるものでは決してない。これらの点に関しては、本発明の主旨をそこなわない範囲で変更することが可能であり、その応用形態に応じて適切に定めることが出来る。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明の請求項１に係るアンテナの構成図。
【図２】図１のアンテナのθ１−θ２とＦ−Ｆｄｃとの相関を示すグラフ図。
【図３】図１のアンテナのＤ／Ｈと（θ１−θ２）ｍａｘとの相関を示すグラフ図。
【図４】本発明の実施例１に係るアンテナの構成図。
【図５】実施例１のアンテナのリターンロス対周波数特性を示すグラフ図。
【図６】本発明の実施例２に係るアンテナの構成図。
【図７】実施例２のアンテナのリターンロス対周波数特性を示すグラフ図。
【図８】本発明の実施例３に係るアンテナの構成図。
【図９】実施例３のアンテナのリターンロス対周波数特性を示すグラフ図。
【図１０】本発明の実施例４に係るアンテナの構成図。
【図１１】実施例４のアンテナのリターンロス対周波数特性を示すグラフ図。
【図１２】本発明の実施例５に係るアンテナの構成図。
【図１３】実施例５のアンテナのリターンロス対周波数特性を示すグラフ図。
【図１４】本発明の実施例６に係るアンテナの構成図。
【図１５】実施例６のアンテナのリターンロス対周波数特性を示すグラフ図。
【図１６】本発明の実施例７に係るアンテナの構成図。
【図１７】実施例７のアンテナのリターンロス対周波数特性を示すグラフ図。
【図１８】本発明の実施例８に係るアンテナの構成図。
【図１９】実施例８のアンテナのリターンロス対周波数特性を示すグラフ図。
【図２０】従来のモノポールアンテナの構成図。
【図２１】従来のディスコーンアンテナの構成図。
【図２２】特開平０９−０８３２３８号に開示されたアンテナの構成図。
【図２３】特開平０９−１５３７２７号に開示されたアンテナの構成図。
【符号の説明】
【００１７】
１  地板
２  同軸線路
３  放射素子
４  円錐形状部
５  円錐台形状部
【図１】
2005094745.tif 000003
【図２】
2005094745.tif 000004
【図３】
2005094745.tif 000005
【図４】
2005094745.tif 000006
【図５】
2005094745.tif 000007
【図６】
2005094745.tif 000008
【図７】
2005094745.tif 000009
【図８】
2005094745.tif 000010
【図９】
2005094745.tif 000011
【図１０】
2005094745.tif 000012
【図１１】
2005094745.tif 000013
【図１２】
2005094745.tif 000014
【図１３】
2005094745.tif 000015
【図１４】
2005094745.tif 000016
【図１５】
2005094745.tif 000017
【図１６】
2005094745.tif 000018
【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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