(57)【要約】【課題】本発明は、片面印刷と両面印刷などの場合に好ましい、印刷媒体シートの複数の位置決め機構を簡単な機構で提供しようとするものである。【解決手段】１つの実施形態は、印刷媒体を画像形成装置の端から端まで搬送するように構成されている媒体経路と、複数の位置決め壁を備え、印刷媒体をこの媒体経路に沿って搬送する時、複数の位置決め壁から選択した１つの位置決め壁に印刷媒体を当てて位置合わせするように構成できる位置決め機構と、この位置決め機構から受け取った位置合わせ済み印刷媒体上に画像を形成するように構成した画像形成機構とを有する画像形成装置である。【選択図】３Ａ【特許請求の範囲】
【請求項１】
画像形成装置内で印刷媒体を搬送するように構成された媒体経路と、
複数の位置決め壁を備え、前記印刷媒体が前記媒体経路に沿って搬送されるにつれて、前記複数の位置決め壁から選択された１つの位置決め壁に前記印刷媒体を当てて位置合わせするように構成可能な位置決め機構と、
前記位置決め機構から受け取った位置合わせ済み印刷媒体上に画像を形成するように構成された画像形成機構と、
を備えることを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
前記複数の位置決め壁は、互いに平行で前記媒体経路に平行に配置された第１及び第２位置決め壁を有し、前記印刷媒体が、前記第１及び第２位置決め壁間を搬送されることを特徴とする、請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項３】
前記位置決め機構は、前記印刷媒体を選択された前記位置決め壁に向けて回転させるように異なった速度で選択的に動作可能な複数のベルトを有することを特徴とする、請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項４】
前記複数のベルトの各々と前記選択された位置決め壁との間の距離が増加するにつれて、ベルトの各々が速度を増すことを特徴とする、請求項３に記載の画像形成装置。
【請求項５】
前記位置決め機構は、各々が前記印刷媒体を前記媒体経路に沿って直線方向に移動させるように構成された複数のベルトを有し、前記複数のベルトは、前記第１及び第２位置決め壁間で、前記位置決め壁の各々に平行に配置されていることを特徴とする、請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項６】
向き合った第１及び第２位置決め壁を備えた位置決め機構と、前記第１及び第２位置決め壁間に配置された複数の媒体キャリヤとを備え、前記複数の媒体キャリヤは、印刷媒体を前記第１及び第２位置決め壁に対して媒体経路に沿って直線方向に移動させるように構成されている画像形成装置における印刷媒体の位置決め方法であって、
前記複数の媒体キャリヤが前記印刷媒体に係合するように、前記印刷媒体を前記位置決め機構に搬送させるステップと、
前記印刷媒体を前記第１又は第２位置決め壁に向けて斜行させて、前記印刷媒体の縁部をほぼ位置合わせさせるため、前記複数の媒体キャリヤを異なった速度で選択的に駆動するステップと、
を含むことを特徴とする印刷媒体の位置決め方法。
【請求項７】
前記印刷媒体が位置合わせされた後、前記印刷媒体を画像形成機構へ進めるステップをさらに含むことを特徴とする、請求項６に記載の印刷媒体の位置決め方法。
【請求項８】
前記選択的に駆動するステップにおいて、前記複数の媒体キャリヤの第１媒体キャリヤが、前記複数の媒体キャリヤの第２媒体キャリヤより高速で駆動される時、前記印刷媒体は、前記第２位置決め壁に向けて斜行することを特徴とする、請求項６に記載の印刷媒体の位置決め方法。
【請求項９】
前記選択的に駆動するステップは、前記複数の媒体キャリヤの１つ又は複数の速度を選択的に変化させるステップを含むことを特徴とする、請求項６に記載の印刷媒体の位置決め方法。
【請求項１０】
前記搬送させるステップの前に、
前記印刷媒体を位置決め壁に沿って位置合わせするステップと、
前記印刷媒体上に画像を形成するステップと、
前記印刷媒体を前記位置決め機構に搬送するステップと、
をさらに含むことを特徴とする、請求項６に記載の印刷媒体の位置決め方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真プリンタ、レーザプリンタ、インクジェットプリンタ、複写機などの画像形成装置で使われる印刷媒体シートの位置決め機構に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
一部の画像形成装置では、印刷媒体シート（以下の説明では「印刷媒体」と呼ぶ）の位置合わせを助けるために、媒体位置決め機構が媒体経路に組み込まれている。印刷媒体の位置合わせは、それを画像形成又は出力用の一定位置に向けるのを助ける。
【０００３】
従来の媒体位置決め機構では、媒体の位置決めを行うために、移動ベルトが位置決めフェンスに対して傾斜していた。印刷媒体が傾斜ベルトと接触すると、印刷媒体はフェンスに当接する位置へ搬送される。
【０００４】
別の画像形成装置では、印刷媒体を画像形成又は出力用の一定位置に向けるために、真空ロータ技術が使用されてきた。真空ロータ技術は、真空吸盤を使用して、吸盤に真空を生じさせることによって印刷媒体を１つの画像形成部から取り上げ、印刷媒体を次の画像形成部へ円弧を描いて移動させ、それから印刷媒体を次の画像形成部に落下させる。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、片面印刷と両面印刷を行うときなどに好ましい、印刷媒体シートの複数の位置決め機構を簡単な機構で提供しようとするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
１つの実施形態は、印刷媒体を画像形成装置の端から端まで搬送するように構成されている媒体経路と、複数の位置決め壁を備え、印刷媒体をこの媒体経路に沿って搬送する時、複数の位置決め壁から選択した１つの位置決め壁に印刷媒体を当てて位置合わせするように構成できる位置決め機構と、この位置決め機構から受け取った位置合わせ済み印刷媒体上に画像を形成するように構成した画像形成機構とを有する画像形成装置である。
【０００７】
別な実施形態は、向き合った第１及び第２位置決め壁を有する位置決め機構と、この第１及び第２位置決め壁間に配置された複数の媒体キャリヤとを備え、複数の媒体キャリヤが、印刷媒体を前記第１及び第２位置決め壁に対して媒体経路に沿って直線方向に移動させるように構成されている画像形成装置内において、複数の媒体キャリヤを印刷媒体に係合させ、印刷媒体を位置決め機構に搬送するステップと、印刷媒体を第１又は第２位置決め壁に向けて斜行させ、印刷媒体の縁部がそれに当ってほぼ位置合わせするように、異なった速度で選択的に複数の媒体キャリヤを駆動するステップと、を含む印刷媒体の位置決め方法である。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
図中の部材（たとえば、ボックス又はボックス群）の境界(boundaries)は、境界の一例を表すことは理解されよう。当業者であれば、１つの部材を複数の部材として構成するか、又は、複数の部材を１つの部材として構成することができることは理解できるであろう。別の部材の内部構成部品として示されている部材を、外部構成部品として実施することが可能であり、その逆も可能である。
【０００９】
さらに、添付の図面及び以下の説明では、図面及び説明全体を通して同様部品がそれぞれ同一の参照番号で表されている。図面は同一縮尺で描かれておらず、図示の便宜上、特定部品の比率が誇張されている。
【００１０】
図１には、画像形成装置１００の１つの実施形態が示されている。画像形成装置１００は、電子写真プリンタ、レーザプリンタ、インクジェットプリンタ、複写機、オールインワン製品、マルチ仕様周辺装置（ＭＦＰ）、又は印刷媒体上に画像を形成する他の形式の画像形成装置などの、印刷装置にすることができる。１つの実施形態では、画像形成装置１００は、媒体フィーダ１０５などの媒体ハンドリング機構を有することができる。媒体フィーダ１０５は、印刷媒体を入力位置から媒体経路に沿って媒体位置決め機構１１０に供給するように構成することができる。媒体位置決め機構１１０は、画像形成前に印刷媒体を位置合わせするように構成されている。１つの実施形態では、媒体位置決め機構１１０は、印刷媒体の縁部を位置決め壁に当てて位置合わせするように構成されて、それにより、印刷媒体は、画像形成用の比較的一定の位置及び向きにある。
【００１１】
位置決めされた印刷媒体は次に、画像を印刷媒体上に形成することができる第１画像形成機構１１５へ進むことができる。任意であるが、印刷媒体は、画像形成されることなく第１画像形成機構１１５を通過してもよい。第１画像形成機構１１５は、画像形成装置１００の形式に応じて、さまざまな異なった形で具現することができる。たとえば、第１画像形成機構１１５は、電子写真画像形成機構、レーザ画像形成機構、インクジェット機構、感熱印刷機構、デジタル画像複写機構、又は他の形式の印刷機構を含むことができる。
【００１２】
図１をさらに参照すると、画像形成装置１００は、媒体経路に沿って媒体裏返し機構１２０をさらに有することができ、これは、画像形成ジョブ要求が両面すなわちデュプレックス画像形成を指定する時、印刷媒体を裏返すように構成されている。媒体裏返し機構１２０はまた、画像形成ジョブ要求が片面画像形成を指定する時、印刷媒体が裏返されることなく媒体裏返し機構１２０を通過して出ることができるように構成することもできる。
【００１３】
印刷媒体が媒体裏返し機構１２０から出ると、印刷媒体は、媒体位置決め機構１２５へ供給されることができ、これは、画像形成前に印刷媒体を比較的一定の位置及び向きに位置合わせするように構成されている。媒体位置決め機構は、位置決め機構とも呼ばれるであろう。１つの実施形態では、媒体位置決め機構１２５は、画像形成ジョブ要求が片面又は両面画像形成のいずれを指定するかに応じて、印刷媒体を２つの向き合った位置決め壁のいずれか一方に当てて位置合わせするように構成されている。
【００１４】
図１をさらに参照すると、位置決めされた印刷媒体は次に、画像を印刷媒体上に形成することができる第２画像形成機構１３０へ進むことができる。任意であるが、第１画像形成機構１１５で印刷媒体に画像が形成されている場合、印刷媒体は、画像形成されることなく第２画像形成機構１３０を通過してもよい。第２画像形成機構１３０は、画像形成装置１００の形式に応じて、さまざまな異なった形で具現することができる。たとえば、第２画像形成機構１３０は、レーザ画像形成機構、インクジェット機構、感熱印刷機構、デジタル画像複写機構、又は他の形式の印刷機構を含むことができる。
【００１５】
第２画像形成機構１３０によって印刷媒体に画像が形成された後、印刷媒体は、媒体経路に沿って出口部１３５へ移動することができる。たとえば、出口部１３５は、ユーザが画像形成済み印刷媒体を受け取ることができる１つ又は複数の出口トレイ又は他の装置にすることができる。
【００１６】
１つの実施形態では、画像形成装置１００は、少なくとも２つの異なった画像形成動作を行うように構成することができる。１つの画像形成動作では、画像形成装置１００は、複数枚の印刷媒体の片面画像形成に使用することができる。たとえば、片面画像形成が指定されている時、第１及び第２画像形成機構１１５、１３０を使用して、交互印刷媒体シートの同一面に画像形成することができる。
【００１７】
図２Ａには、交互印刷媒体シートの第１シートに画像形成装置１００によって実行される片面画像形成シーケンスの１つの実施形態が示されている。前縁部Ｌ、縁部Ａ、縁部Ｂ、表面及び裏面に関連させて、印刷媒体シートＰを説明する。印刷媒体Ｐは、図２Ａに示されているような配置において矢印Ｃで表された媒体経路に沿って、媒体ハンドリング機構１０５から出て、媒体位置決め機構１１０に入ることができる。媒体位置決め機構１１０内で、印刷媒体Ｐが媒体経路Ｃに沿って移動する時、印刷媒体Ｐの縁部Ａを位置決め壁に当てて位置合わせすることができる。印刷媒体Ｐの縁部Ａを位置決め壁に当てて位置合わせした後、印刷媒体Ｐを第１画像形成機構１１５へ進めることができ、そこで画像を印刷媒体Ｐの表面に形成することができる。印刷媒体Ｐの表面に画像を形成した後、印刷媒体Ｐは、裏返されることなく媒体裏返し機構１２０を通過することができる。次に、印刷媒体Ｐは、残りの機構を通過して出口部１３５へ進むことができる。
【００１８】
図２Ｂには、交互印刷媒体シートＰの第２シートに画像形成装置１００によって実行される片面画像形成シーケンスの１つの実施形態が示されている。第２印刷媒体シートＰは、図２Ｂに示されているような配置において媒体経路Ｃに沿って媒体ハンドリング機構１０５から出て、媒体位置決め機構１１０、第１画像形成機構１１５及び媒体裏返し機構１２０を通過する。第２印刷媒体シートＰは次に、媒体位置決め機構１２５へ進むことができ、そこで、第２印刷媒体シートＰの縁部Ａ（第１印刷媒体シートの縁部Ａと同一側縁部）を第１位置決め壁に当てて位置合わせすることができる。
【００１９】
第２印刷媒体シートＰの縁部Ａを第１位置決め壁に当てて位置決めした後、第２印刷媒体シートＰを第２画像形成機構１３０へ進めることができ、そこで、第２印刷媒体シートＰの表面（第１印刷媒体シートの表面と同一側）に画像を形成することができる。第２印刷媒体シートＰは次に、出口部１３５へ進むことができる。このようにして、印刷媒体Ｐの同一側縁部（たとえば、本実施形態では縁部Ａ）を第１位置決め壁に当てて位置合わせすることによって、第１印刷媒体シートＰの表面に形成される画像と同一の位置及び向きで、第２印刷媒体シートＰの表面に画像を確実に形成することができる。
【００２０】
１つの実施形態では、画像形成装置１００の動作を同期化して、ほぼ１回の画像形成サイクルで２枚の印刷媒体に画像を形成することができる。たとえば、第１画像形成機構１１５が１枚の印刷媒体上に画像を形成している間に、別の印刷媒体を第２画像形成機構１３０に供給することができる。同様に、第２画像形成機構１３０が１枚の印刷媒体上に画像を形成している間に、別の印刷媒体を第１画像形成機構１１５に供給することができる。したがって、図２Ａ及び図２Ｂに示された２つのシーケンスを同期化して、１回の画像形成サイクル中に両方のシーケンスを実行することができる。
【００２１】
別の画像形成動作では、画像形成装置１００を両面画像形成に使用することができる。たとえば、両面画像形成が指定されると、第１画像形成機構１１５が印刷媒体シートの表面に画像を形成し、第２画像形成機構１３０が同一印刷媒体シートの裏面（第１面の反対側）に画像を形成することができる。
【００２２】
図２Ｃには、画像形成装置１００によって実行される両面画像形成シーケンスの１つの実施形態が示されている。やはり、前縁部Ｌ、縁部Ａ、縁部Ｂ、表面及び裏面に関連させて、印刷媒体シートＰを説明する。印刷媒体Ｐは、図２Ｃに示されているような配置において矢印Ｃで表された媒体経路に沿って、媒体ハンドリング機構１０５から出て、媒体位置決め機構１１０に入ることができる。媒体位置決め機構１１０内で、印刷媒体Ｐが媒体経路Ｃに沿って移動する時、印刷媒体Ｐの縁部Ａを位置決め壁に当てて位置合わせすることができる。印刷媒体Ｐの縁部Ａを位置決め壁に当てて位置決めした後、印刷媒体Ｐを第１画像形成機構１１５へ進め、そこで画像を印刷媒体Ｐの表面に形成する。
【００２３】
次に、印刷媒体Ｐを媒体裏返し機構１２０へ進め、それにより、印刷媒体Ｐの縁部Ａ及び縁部Ｂが逆になるように、印刷媒体Ｐを裏返すことができる。たとえば、媒体裏返し機構１２０は、印刷媒体Ｐを、媒体経路Ｃにほぼ平行な方向に印刷媒体Ｐの中心を通って延びる軸を中心にして回転させることができる。したがって、印刷媒体Ｐが裏返された後、印刷媒体Ｐの前縁部Ｌは前縁部Ｌのままであり、縁部Ａ及びＢは逆になり、裏面は裏返されて、画像が形成される面になる。もちろん、裏返し機構１２０は、他の方法で印刷媒体を裏返すように構成することもできる。
【００２４】
図２Ｃをさらに参照すると、印刷媒体Ｐを裏返した後、印刷媒体Ｐを位置決め機構１２５へ進めることができる。１つの実施形態では、媒体位置決め機構１２５は、印刷媒体を複数の方法で位置合わせするように選択的に構成可能なように構成することができる。たとえば、媒体位置決め機構１２５は、媒体経路Ｃの各側に、向き合った２つの位置決め壁を有することができる。次に、選択された位置合わせ構成に従って、印刷媒体Ｐをいずれか一方の位置決め壁に当てて位置合わせすることができる。
【００２５】
たとえば、媒体位置決め機構１２５内で、印刷媒体Ｐの縁部Ａ（媒体位置決め機構１１０内の第１位置決め壁に当てて位置合わせした印刷媒体Ｐの縁部と同一側の縁部）を、第１位置決め壁と向き合った第２位置決め壁に当てて位置合わせすることができる。次に、印刷媒体Ｐを第２画像形成機構１３０へ進め、そこで、印刷媒体Ｐの裏面に画像を形成することができる。このようにして、印刷媒体Ｐの同一縁部（たとえば、本実施形態では縁部Ａ）を第２位置決め壁に当てて位置合わせすることにより、印刷媒体Ｐの裏面に形成される画像を、印刷媒体Ｐの表面に形成される画像に対して適切な位置及び向きに確実にすることができる。たとえば、印刷媒体Ｐの表面に境界線(border)の画像を形成する時、印刷媒体Ｐの表面の境界線にほぼ位置合わせされた別の境界線の画像を印刷媒体Ｐの裏面に形成することができる。印刷媒体Ｐの両面の画像形成前に、印刷媒体の同一縁部を使用して印刷媒体Ｐを位置合わせしているので、境界線は互いにほぼ位置合わせされることができる。
【００２６】
図３Ａには、印刷媒体Ｐを２方向に位置合わせするように動的に構成することができる媒体位置決め機構３００の１つの実施形態の上面図が示されている。図３Ａに示されているように、前縁部Ｌ、縁部Ａ及び縁部Ｂに関連させて、印刷媒体シートＰを説明する。１つの実施形態では、媒体位置決め機構３００は、第１位置決め壁３０５及び第２位置決め壁３１０を有することができる。位置決め壁は、位置合わせ壁又はフェンスとも呼ばれるであろう。第１位置決め壁３０５は、印刷媒体Ｐに片面画像形成が指定されている時、画像形成の前に印刷媒体Ｐの位置及び向きを定める処理を助けるように構成することができる。第２位置決め壁３１０は、印刷媒体Ｐに両面画像形成が指定されている時、画像形成の前に印刷媒体Ｐの位置及び向きを定める処理を助けるように構成することができる。もちろん、第１及び第２位置決め壁３０５、３１０を異なった方法で構成することもできることは理解されよう。印刷媒体Ｐを位置合わせすることにより、媒体位置決め機構３００がどちらの位置合わせ方向に選択的に構成されているかに応じて、それぞれ第１又は第２位置決め壁３０５、３１０を基準にした印刷媒体Ｐ上のほぼ一定の位置に画像を形成することができる。
【００２７】
さらに図３Ａを参照すると、媒体位置決め機構３００は、複数の媒体キャリヤを有することができ、これらはそれぞれ、印刷媒体Ｐに係合してそれを矢印Ｃで表された媒体経路に沿って移動させる。１つの実施形態では、複数の媒体キャリヤは、たとえば、第１搬送ベルト３１５及び第２搬送ベルト３２０を有することができる。媒体位置決め機構を実現するために、任意数のベルト又は他の媒体キャリヤを使用することができることは理解されよう。さらに、ベルトの代わりに、ニップローラ、真空アシストベルト(vacuum assisted belt)又は静電帯電ウェブなどの他の形式の媒体キャリヤも使用できることも理解されよう。
【００２８】
１つの実施形態では、第１及び第２ベルト３１５、３２０は、互いにほぼ平行に（たとえば、横に並べて）、また、第１及び第２位置決め壁３０５、３１０間でそれらにほぼ平行に配置することができる。第１及び第２ベルト３１５、３２０は、媒体経路Ｃに沿って印刷媒体Ｐを移動させることができるように、閉ループ経路で移動するように構成することができる。
【００２９】
１つの実施形態では、第１及び第２ベルト３１５、３２０は、印刷媒体Ｐを媒体経路Ｃにほぼ平行な直線方向に移動させることができるコンベヤとして個別に機能する。しかし、第１及び第２ベルト３１５、３２０は、印刷媒体Ｐが第１及び第２ベルト３１５、３２０に同時に係合する時、協働して印刷媒体Ｐを位置決め壁３０５、３１０の選択された一方に向けて移動又は回転させるように構成されている。
【００３０】
たとえば、第１及び第２ベルト３１５、３２０は、少なくとも２種類の速度比の異なった速度で選択的に駆動されるように構成することができる。このため、印刷媒体Ｐが両ベルト３１５、３２０に同時に係合する時、ベルトは、それらの相対速度に応じて、印刷媒体Ｐを第１位置決め壁３０５又は第２位置決め壁３１０の方へ選択的に向けることができる。一般的に、印刷媒体を選択位置決め壁の方に向けるには、選択位置決め壁に近いほうに位置するベルトを、遠いほうに位置するベルトより低速で駆動する。このようにして、印刷媒体Ｐを位置決め壁３０５、３１０の一方に沿って選択的に位置合わせするために、媒体位置決め機構３００を２つの位置合わせ状態に動的に構成することができる。
【００３１】
第１位置合わせ状態では、媒体位置決め機構３００は、第１ベルト３１５を第２ベルト３２０より低速で駆動して、第１ベルト３１５及び第２ベルト３２０の速度比が１：１未満であるように構成することができる。第１及び第２ベルト３１５、３２０をそのような速度比で駆動するように構成した場合、第１及び第２ベルト３１５、３２０は、印刷媒体Ｐに同時に係合した時、印刷媒体Ｐが媒体経路Ｃに沿って移動するに従って、印刷媒体Ｐを第１位置決め壁３０５に向けて、矢印Ｄで表された方向に回転させる。印刷媒体Ｐの縁部Ａが第１位置決め壁３０５に接触してほぼ位置合わせされるまで、印刷媒体Ｐは第１位置決め壁３０５に向けて回転し続けることができる。言い換えると、第１及び第２ベルト３１５、３２０間の相対速度の違いの（第１ベルト３１５が第２ベルト３２０より低速で動作する）ため、印刷媒体Ｐは第１位置決め壁３０５に向けて斜行する。
【００３２】
第２位置合わせ状態では、第１及び第２ベルト３１５、３２０の速度が逆になる、すなわち、第１ベルト３１５の速度が第２ベルト３２０より高速になるように変化する。たとえば、ベルトは、第１ベルト３１５及び第２ベルト３２０の速度比が１：１を超える第２速度比で駆動される。第１及び第２ベルト３１５、３２０を第２速度比で駆動するように構成した場合、第１及び第２ベルト３１５、３２０は、印刷媒体Ｐに同時に係合した時、印刷媒体Ｐが媒体経路Ｃに沿って移動するに従って、印刷媒体Ｐを第２位置決め壁３１０に向けて、矢印Ｅで表された方向に回転させる。印刷媒体Ｐの縁部Ｂが第２位置決め壁３１０に接触してほぼ位置合わせされるまで、印刷媒体Ｐは第２位置決め壁３１０に向けて回転し続けることができる。
【００３３】
第１及び第２ベルト３１５、３２０を少なくとも２種類の速度比の異なった速度で選択的に駆動するために、媒体位置決め機構３００は、第１及び第２ベルト３１５、３２０に結合された駆動手段をさらに有することができる。１つの実施形態では、駆動手段は、駆動機構３２５を有する。駆動機構３２５は、モータ３３０と、モータ３３０に結合された駆動軸３３５とを有することができる。１つの実施形態では、モータ３３０を可逆モータにすることができ、これは、時計回り又は反時計回り方向に選択的に回転して、さらに後述するように、それによって第１及び第２ベルト３１５、３２０の速度を変化させることができるように構成されている。わかりやすくして図面の基準方向を定めるために、時計回り方向は、媒体経路Ｃと逆の方向であり、反時計回り方向は、媒体経路Ｃと同一の方向である。
【００３４】
１つの実施形態では、駆動軸３３５は、カップリング機構を介して各ベルトに結合することができる。一般的に、各カップリング機構は、各ベルトの速度を選択的に変化させるように構成された多重ローラ、軸及び駆動ベルトを有することができる。たとえば、第１ベルト３１５は、第１カップリング機構を介して駆動軸３３５に結合することができる。第１カップリング機構は、第１駆動ベルト３４５を介して駆動軸に結合された第１軸３４０を有することができる。第１軸３４０は、ある半径を有する下流側一方向ローラ３５０を有することができる。ローラ３５０は、媒体経路Ｃに沿って上流側ローラ３７０より下流にあるので、下流側ローラと呼ばれる。下流側一方向ローラ３５０は、第１軸３４０が反時計回り方向に動作する時に駆動され、第１軸３４０が時計回り方向に動作する時に空転するように構成することができる。下流側一方向ローラ３５０は第１ベルト３１５に駆動係合しており、それにより、下流側一方向ローラ３５０が駆動されると、第１ベルト３１５が駆動される。当然ながら、下流側一方向ローラ３５０は、第１軸３４０が時計回り方向に動作する時に駆動され、第１軸３４０が反時計回り方向に動作する時に空転するように構成することもできる。同じ効果を達成するために、一方向ローラの代わりに、たとえば、一方クラッチ、一方向ラチェット形カップリング、又は一方向だけの回転を可能にする他の機械的部材を使用してもよいことは理解されよう。
【００３５】
第１カップリング機構は、第３駆動ベルト３６０を介して駆動軸３３５に結合された第１歯車伝動軸３５５をさらに有することができる。第１歯車伝動軸３５５を第２歯車伝動軸３６５とかみ合わせて、第１歯車伝動軸３５５の回転時に第２歯車伝動軸３６５の回転を逆向きにすることができる。たとえば、駆動軸３３５を時計回り方向に回転させる時、第１歯車伝動軸３５５は時計回り方向に回転し、第２歯車伝動軸３６５は反時計回り方向に回転するであろう。第２歯車伝動軸３６５は、下流側一方向ローラ３５０の半径より小さい半径を有する上流側一方向ローラ３７０を有することができる。上流側一方向ローラ３７０は、第２歯車伝動軸３６５が反時計回り方向に動作する時に駆動され、第２歯車伝動軸３６５が時計回り方向に動作する時に空転するように構成することができる。上流側一方向ローラ３７０は第１ベルト３１５に駆動係合しており、それにより、上流側一方向ローラ３７０が駆動される時、第１ベルト３１５が駆動される。当然ながら、上流側一方向ローラ３７０は、その他のローラの構成に応じて、逆の構成にすることもできる。
【００３６】
さらに図３Ａを参照すると、第２ベルト３２０は、第２カップリング機構を介して駆動軸３３５に結合することができる。第２カップリング機構は、第３駆動ベルト３８０を介して駆動軸３３５に結合された第２軸３７５を有することができる。第２軸３７５は、ある半径を有する下流側一方向ローラ３８５を有することができる。下流側一方向ローラ３８５は、第２軸３７５が反時計回り方向に動作する時に駆動され、第２軸３７５が時計回り方向に動作する時に空転するように構成することができる。下流側一方向ローラ３８５は第２ベルト３２０に駆動係合しており、それにより、下流側一方向ローラ３８５が駆動される時、第２ベルト３２０が駆動される。当然ながら、下流側一方向ローラ３８５は、第２軸３７５が時計回り方向に動作する時に駆動され、第２軸３７５が反時計回り方向に動作する時に空転するように構成することもできる。
【００３７】
第２カップリング機構は、第４駆動ベルト３９２を介して駆動軸３３５に結合された第３歯車伝動軸３９０をさらに有することができる。第３歯車伝動軸３９０を第４歯車伝動軸３９４とかみ合わせて、第３歯車伝動軸３９０の回転時に第４歯車伝動軸３９４の回転を逆向きにすることができる。第４歯車伝動軸３９４は、下流側一方向ローラ３８５の半径より大きい半径を有する上流側一方向ローラ３９６を有することができる。上流側一方向ローラ３９６は、第４歯車伝動軸３９４が反時計回り方向に動作する時に駆動され、第４歯車伝動軸３９４が時計回り方向に動作する時に空転するように構成することができる。上流側一方向ローラ３９６は第２ベルト３２０に駆動係合しており、それにより、上流側一方向ローラ３９６が駆動される時、第２ベルト３２０が駆動される。当然ながら、上流側一方向ローラ３９６は、その他のローラの構成に応じて、逆の構成にすることもできる。
【００３８】
１つの実施形態では、駆動機構３２５は、印刷媒体を第１位置決め壁３０５に当てて位置合わせするように構成することができる。たとえば、図３Ｂは、駆動機構３２５が、印刷媒体Ｐの縁部Ａを第１位置決め壁３０５に当てて位置合わせするように構成されている時の第１及び第２ベルト３１５、３２０の相対速度、及び駆動ベルトの方向を図示している。本例では、駆動軸３３５を選択的に時計回り方向に回転させ、それにより、印刷媒体Ｐの縁部Ａを第１位置決め壁３０５に当てて位置合わせすることができる。当然ながら、駆動機構３２５は、駆動軸を選択的に反時計回り方向に駆動する時、印刷媒体Ｐの縁部Ｂを第２位置決め壁３１０に当てて位置合わせするように構成することができる。
【００３９】
駆動軸３３５を時計回り方向に回転させる時、第１及び第３歯車伝動軸３５５、３９０はそれぞれ、矢印Ｆで表された方向に移動する第３及び第４駆動ベルト３６０、３９２を介して時計回り方向に回転する。第１及び第３歯車伝動軸３５５、３９０が時計回り方向に回転することによって、第２及び第４歯車伝動軸３６５、３９４が反時計回り方向に回転する。上流側一方向ローラ３７０、３９６は反時計回り方向に動作するように構成されているので、上流側一方向ローラ３７０、３９６は、それぞれ第２及び第４歯車伝動軸３６５、３９４によって駆動される。したがって、本実施形態では、上流側一方向ローラ３７０、３９６が、それぞれ第１及び第２ベルト３１５、３２０の速度を決める「駆動」ローラであるのに対して、下流側一方向ローラ３５０、３８５は「アイドル」ローラである。
【００４０】
同時に、駆動軸３３５を反時計回り方向に回転させる時、第１及び第２軸３４０、３７５はそれぞれ、やはりＦ方向に移動する第１及び第２駆動ベルト３４５、３８０を介して反時計回り方向に回転する。下流側一方向ローラ３５０、３８５は反時計回り方向に動作するように構成されているので、第１及び第２軸３４０、３７５は、それぞれ下流側一方向ローラ３５０、３８５に係合しない。したがって、駆動軸３３５が反時計回り方向に回転する時、下流側一方向ローラ３５０、３８５は、第１及び第２軸３４０、３７５によって駆動されない。第１及び第２ベルト３１５、３２０が下流側一方向ローラ３５０、３８５に駆動係合しているので、駆動軸３３５が反時計回り方向に回転しても、下流側一方向ローラ３５０、３８５はやはり反時計回り方向に回転することができることは理解されよう。しかし、上述したように、本例では上流側一方向ローラ３７０、３９６が「駆動」ローラであるため、第１及び第２ベルト３１５、３２０の速度はそれぞれ上流側一方向ローラ３７０、３９６によって決められる。
【００４１】
上流側(又は後方)一方向ローラ３７０、３９６を駆動する時、第１及び第２ベルト３１５、３２０の線速度（linear speed）は、それぞれ上流側一方向ローラ３７０、３９６の半径と駆動軸３３５の角速度との積であることができる。したがって、駆動軸３３５の上流側一方向ローラ３７０、３９６の半径が異なっているので、駆動軸３３５をある角速度で駆動する時、第１及び第２ベルト３１５、３２０は、異なった線速度で駆動される。したがって、上流側一方向ローラ３７０の半径が上流側一方向ローラ３９６の半径より小さいので、駆動軸３３５を時計回り方向に回転させる時、第１ベルト３１５の速度（矢印Ｇで表示）は、第２ベルト３２０の速度（矢印Ｈで表示し、これは、速度差を示すために矢印Ｇより長い）より低速である。
【００４２】
１つの実施形態では、第１ベルト３１５及び第２ベルト３２０間の速度の比率差を、上流側一方向ローラ３７０、３９６の半径間の比率差に比例させることができる。たとえば、上流側一方向ローラ３７０の半径が上流側一方向ローラ３９６の半径より５％小さい場合、第１ベルト３１５の速度は第２ベルト３２０の速度より５％低速である。１つの実施形態では、上流側一方向ローラ３７０の半径が、上流側一方向ローラ３９６の半径より約１％〜約５％大きい。もちろん、他の所望比率差を使用することもできる。
【００４３】
印刷媒体Ｐを第１及び第２ベルト３１５、３２０で搬送する時、低速のベルト（たとえば、上記例では第１ベルト３１５）は、高速ベルト（たとえば、上記例では第２ベルト３２０）と接触している部分に対して、印刷媒体Ｐの一部分に引っ張り力を生じる。ベルト速度の差により、印刷媒体Ｐは、低速ベルト（たとえば、第１ベルト３１５）の方へＤ方向に回転する。したがって、印刷媒体Ｐは、第１位置決め壁３０５に向かって移動して、印刷媒体Ｐの縁部Ａが第１位置決め壁３０５に接触してほぼ位置合わせされる。言い換えると、第１ベルト３１５が第２ベルト３２０より低速で移動している時、印刷媒体Ｐが媒体経路Ｃに沿って移動し続ける間、印刷媒体Ｐは第１位置決め壁３０５の方に向けられる。
【００４４】
上記構成において、印刷媒体Ｐを第２位置決め壁３１０に当てて位置合わせするように、駆動機構３２５を動的に構成し直すことができる。たとえば、図３Ｃは、駆動機構３２５が印刷媒体Ｐの縁部Ｂを第２位置決め壁３１０に当てて位置合わせするように構成されている時の、第１及び第２ベルト３１５、３２０の相対速度及び駆動ベルトの方向を図示している。本例では、印刷媒体Ｐの縁部Ｂを第２位置決め壁３１０に当てて位置合わせするために、駆動軸３３５の回転をモータ３３０によって選択的に逆転させる（すなわち、反時計回り方向に回転させる）ことができる。
【００４５】
駆動軸３３５を反時計回り方向に回転させる時、第１及び第２軸３４０、３７５はそれぞれ、矢印Ｉで表された方向に移動する第１及び第２駆動ベルト３４５、３８０を介して反時計回り方向に回転する。下流側一方向ローラ３５０、３８５は反時計回り方向に動作するように構成されているので、下流側一方向ローラ３５０、３８５は、それぞれ第１及び第２軸３４０、３７５によって駆動される。したがって、本実施形態では、下流側一方向ローラ３５０、３８５が、それぞれ第１及び第２ベルト３１５、３２０の速度を決める「駆動」ローラであるのに対して、上流側一方向ローラ３７０、３９６は「アイドル」ローラである。
【００４６】
同時に、駆動軸３３５を反時計回り方向に回転させる時、第１及び第３歯車伝動軸３５５、３９０はそれぞれ、やはりＩ方向に移動する第３及び第４駆動ベルト３６０、３９２を介して反時計回り方向に回転する。第１及び第３歯車伝動軸３５５、３９０が反時計回り方向に回転することによって、第２及び第４歯車伝動軸３６５、３９４が時計回り方向に回転する。上流側一方向ローラ３７０、３９６は反時計回り方向に動作するように構成されているので、第１及び第２軸３４０、３７５は、それぞれ上流側一方向ローラ３７０、３９６に係合しない。したがって、駆動軸３３５が反時計回り方向に回転する時、上流側一方向ローラ３７０、３９６は駆動されない。第１及び第２ベルト３１５、３２０が上流側一方向ローラ３７０、３９６に駆動係合しているので、駆動軸３３５が反時計回り方向に回転しても、上流側一方向ローラ３７０、３９６はやはり反時計回り方向に回転することができることは理解されよう。しかし、上述したように、本例では下流側一方向ローラ３５０、３８５が「駆動」ローラであるため、第１及び第２ベルト３１５、３２０の速度はそれぞれ下流側一方向ローラ３５０、３８５によって部分的に制御される。
【００４７】
本例では、駆動軸３３５の回転をモータ３３０によって選択的に逆転させて（すなわち、反時計回り方向に回転させて）、それにより、下流側一方向ローラ３５０、３８５が「駆動」ローラになる一方、上流側一方向ローラ３７０、３９６が「アイドル」ローラになることができる。したがって、下流側一方向ローラ３５０の直径が下流側一方向ローラ３８５の直径より大きいので、第１ベルト３１５の速度（矢印Ｊで表示）は、第２ベルト３２０の速度（矢印Ｋで表示し、これは、速度差を示すために矢印Ｊより短い）より高速である。
【００４８】
印刷媒体Ｐを第１及び第２ベルト３１５、３２０で搬送する時、低速のベルト（たとえば、上記例では第２ベルト３２０）は、高速ベルト（たとえば、上記例では第１ベルト３１５）に接触している印刷媒体Ｐの一部分に対して、引っ張り力を生じる。ベルト速度の差により、印刷媒体Ｐは、低速ベルト（たとえば、第２ベルト３２０）の方へＥ方向に回転する。したがって、印刷媒体Ｐは、第２位置決め壁３１０に向かって移動して、印刷媒体Ｐの縁部Ｂが第２位置決め壁３１０に接触してほぼ位置合わせされる。
【００４９】
したがって、各ベルトの「駆動」ローラを逆にすることによって、第１及び第２ベルト３１５、３２０の線速度を動的かつ選択的に変化させることができる。駆動軸３３５が比較的一定速度に維持されるとして、「駆動」ローラが大径である場合、ベルトは小径を使用する場合より高速移動するであろう。繰り返すが、第１及び第２ベルト３１５、３２０が異なった相対速度で移動するように構成することによって、印刷媒体Ｐを低速ベルトの方へ回転させることができる。
【００５０】
別の実施形態では、駆動手段に個別モータを設けて、第１及び第２ベルト３１５、３２０の各々を異なった速度で独立的かつ選択的に駆動することができる。第１及び第２ベルト３１５、３２０を異なった速度で選択的に駆動するために、任意の機械式、電気機械式又は電磁式部材、又はそれらの組み合わせを含めた他の形式の駆動手段を使用できることは理解されよう。
【００５１】
図４は、媒体位置決め機構４００の別の実施形態の上面図である。媒体位置決め機構４００は、図３Ａに示されている媒体位置決め機構３００と同様の構造であると共に、同様に動作する。しかし、媒体位置決め機構４００は、第３ベルト４０５などの第３媒体キャリヤを備えている。１つの実施形態では、第３ベルト４０５は、第２位置決め壁３１０及び第２ベルト３２０間でそれらにほぼ平行な向きに配置されている。
【００５２】
第３ベルト４０５は、第１及び第２ベルト３１５、３２０と同時に印刷媒体に係合して、それを第１及び第２位置決め壁３０５、３１０を基準にして移動させるように構成することができる。１つの実施形態では、第３ベルト４０５は、印刷媒体Ｐを媒体経路Ｃ及び第１及び第２位置決め壁３０５、３１０にほぼ平行な直線方向に移動させるように構成することができる。
【００５３】
１つの実施形態では、印刷媒体Ｐを第１位置決め壁３０５又は第２位置決め壁３１０の方へ選択的に向けるために、第１、第２及び第３ベルト３１５、３２０、４０５は、異なった速度で選択的に駆動されるように構成することができる。たとえば、第３ベルト４０５が第２ベルト３２０より高速で駆動され、第２ベルトが第１ベルト３１５より高速で駆動されるように、第１、第２及び第３ベルト３１５、３２０、４０５を異なった速度で駆動するように構成することができる。このベルト速度差により、印刷媒体Ｐが第１、第２及び第３ベルト３１５、３２０、４０５によって印刷経路Ｃに沿って搬送される時、印刷媒体Ｐは第１位置決め壁３０５に向けて回転する。したがって、各ベルト及び第１位置決め壁３０５間の距離が増加するほど、各ベルトの速度を上げていく。
【００５４】
本実施形態では、第１、第２及び第３ベルト３１５、３２０、４０５を動的に構成し直して、第３ベルト４０５が第２ベルト３２０より低速で駆動され、第２ベルトが第１ベルト３１５より低速で駆動されるようにベルトの速度を変化させることができる。この速度差により、印刷媒体Ｐが第１、第２及び第３ベルト３１５、３２０、４０５に係合する時、印刷媒体Ｐは第２位置決め壁３１０に向けて回転することができる。このため、各ベルト及び第２位置決め壁３１０間の距離が増加するほど、各ベルトの速度を上げていく。別の実施形態では、駆動軸３３５の回転方向を逆にする時、外側ベルト（たとえば、第１及び第３ベルト３１５、４０５）の速度を選択的に変化させながら、内側ベルト（たとえば、第２ベルト３２０）の速度を一定のままにすることができる。これを達成するには、第２ベルト３２０の上流側及び下流側一方向ローラ（すなわち、３８５、３９６）をほぼ同一の半径にする。
【００５５】
１つの実施形態では、媒体位置決め機構４００は、第３ベルト４０５の速度を選択的に変化させるために、駆動軸３３５及び第３ベルト４０５に結合された第３カップリング機構をさらに有することができる。第３カップリング機構は、駆動ベルト４１５を介して駆動軸３３５に結合された第３軸４１０を有することができる。第３軸４１０は、他の２つの下流側一方向ローラ３５０、３８５より小さい半径を有する下流側一方向ローラ４２０を有することができる。下流側一方向ローラ４２０は、第３軸４１０が反時計回り方向に動作する時に駆動され、第３軸４１０が時計回り方向に動作する時に空転するように構成することができる。下流側一方向ローラ４２０は第３ベルト４０５に駆動係合しており、それにより、下流側一方向ローラ４２０が駆動される時、第３ベルト４０５が駆動される。
【００５６】
第３カップリング機構は、別の駆動ベルト４３０を介して駆動軸３３５に結合された１つの歯車伝動軸４２５をさらに有することができる。歯車伝動軸４２５を別の歯車伝動軸４３５とかみ合わせて、歯車伝動軸４２５の回転時に歯車伝動軸４３５の回転を逆向きにすることができる。たとえば、駆動軸３３５を時計回り方向に回転させる時、歯車伝動軸４２５は時計回り方向に回転し、歯車伝動軸４３５は反時計回り方向に回転するであろう。歯車伝動軸４３５は、その他の２つの上流側一方向ローラ３７０、３９６より小さい半径を有する上流側一方向ローラ４４０を有することができる。上流側一方向ローラ４４０は、歯車伝動軸４３５が反時計回り方向に動作する時に駆動され、歯車伝動軸４３５が時計回り方向に動作する時に空転するように構成することができる。上流側一方向ローラ４４０は第３ベルト４０５に駆動係合しており、それにより、上流側一方向ローラ４４０が駆動される時、第３ベルト４０５が駆動される。
【００５７】
図５には、印刷媒体を選択的に位置決めすることに関連する方法の１つの実施形態が示されている。図示の要素は、「処理ブロック」を示し、印刷媒体を位置決めするために行われる機能及び／又は動作を表す。１つの実施形態では、処理ブロックは、コンピュータ又はプロセッサによる動作（複数可）の実行及び／又は別の装置又は機器を制御して処理を実行させる決定を生じるコンピュータソフトウェア命令又は命令群を表すであろう。本方法は、動的かつフレキシブルな処理を含み、それにより、図示のブロックを図示のものと異なった別のシーケンスで実行することができ、かつ／又はブロックを組み合わせるか、複数の部分に分割してもよいことは理解されよう。以上のことは、本明細書に記載するすべての方法に当てはまる。
【００５８】
図５を参照すると、処理５００は、印刷媒体位置決め処理を含む。処理５００は、印刷媒体を媒体経路に沿って、２つの平行な位置決め壁を有する位置決め機構に搬送すること（ブロック５０５）を含む。位置決め機構は、２つの位置決め壁間に配置された複数のコンベヤベルトで構成することができる。
【００５９】
印刷媒体を選択された位置決め壁に当ててほぼ位置合わせするために、複数ベルトを、選択された位置決め壁に近いほど低速になるような異なった速度で選択的に駆動することができる（ブロック５１０）。したがって、複数ベルトを異なった速度で駆動して生じる正味効果により、印刷媒体が媒体経路に沿って移動するに従って、選択された位置決め壁に向けて斜行させ、それに当ててほぼ位置合わせさせることができる。任意選択で、印刷媒体を他方の位置決め壁に当ててほぼ位置合わせさせるために、複数ベルトの速度を選択的に逆にする、すなわち、複数ベルトの速度が他方の位置決め壁に近いほど低速になるように変更することができる。したがって、複数ベルトを異なった速度で駆動して生じる正味効果により、印刷媒体が媒体経路に沿って移動するに従って、他方の位置決め壁に向けて斜行させ、それに当ててほぼ位置合わせさせることができる。
【００６０】
図６Ａ〜図６Ｅには、図４に示された媒体位置決め機構４００を使用した位置合わせシーケンス（順序）の１つの実施形態が示されている。このシーケンスは、印刷媒体を第１位置決め壁３０５に当ててほぼ位置合わせする例を示している。上述したように、媒体位置決め機構４００は、第１及び第２位置決め壁３０５、３１０と、第１、第２及び第３ベルト３１５、３２０、４０５（以下の説明では集合的に「ベルト」と呼ぶ）とを有する。ベルトは、選択された位置決め壁（たとえば、本実施形態では第１位置決め壁３０５）に近いほど低速になる異なった速度で選択的に駆動することができる。
【００６１】
図６Ａに示されているように、前縁部６０５、縁部Ａ、縁部Ｂ及び後縁部６１０を有する印刷媒体シートＰが、媒体経路Ｃに沿って搬送される。１つの実施形態では、印刷媒体Ｐは、その前縁部６０５が第１及び第２位置決め壁３０５、３１０にほぼ垂直であり、縁部ＡおよびＢが第１及び第２位置決め壁３０５、３１０にほぼ平行であるような向きにすることができる。
【００６２】
図６Ｂに示されているように、印刷媒体Ｐがベルトと接触すると、ベルトは印刷媒体Ｐの異なった部分に係合して、印刷媒体Ｐのその異なった部分を異なった速度で媒体経路Ｃに沿って同時に移動させる。ベルトの速度は、第１位置決め壁３０５に近い位置にあるベルトほど低速である。印刷媒体Ｐの異なった部分を異なった速度で同時に移動させる１つの効果により、印刷媒体Ｐは、媒体経路Ｃに沿って移動するに従って、第１位置決め壁３０５に向けてＤ方向に回転する。
【００６３】
図６Ｃに示されているように、印刷媒体Ｐは、印刷媒体Ｐの１つの隅部６１５（すなわち、前縁部６０５及び縁部Ｂの交点）が第１位置決め壁３０５に接触するまで、回転し続ける。図６Ｄに示されているように、印刷媒体Ｐの隅部６１５が第１位置決め壁３０５に接触してからも、ベルトは印刷媒体Ｐを移動させ続けて回転させようとし、それにより、ベルト及び印刷媒体Ｐ間に追加摩擦が発生する。ベルト及び印刷媒体Ｐ間の摩擦によって、矢印Ｌで表されたモーメントが発生し、これは、第１位置決め壁３０５との接触点を中心にして誘発される。モーメントは、印刷媒体Ｐの後縁部６１０を第１位置決め壁３０５に向けて回転させる。図６Ｅに示されているように、印刷媒体Ｐは、その縁部Ａが第１位置決め壁３０５に接触して、それに当たってほぼ位置合わせされるまで、第１位置決め壁３０５に向かって回転する。さらなる印刷媒体シートも同様に位置合わせされるであろう。
【００６４】
図７Ａ〜図７Ｅには、図４に示された媒体位置決め機構４００を使用した位置合わせシーケンスの１つの実施形態が示されている。このシーケンスは、印刷媒体を第２位置決め壁３１０に当ててほぼ位置合わせする例を示している。上述したように、媒体位置決め機構４００は、第１及び第２位置決め壁３０５、３１０と、第１、第２及び第３ベルト３１５、３２０、４０５（以下の説明では集合的に「ベルト」と呼ぶ）とを有する。ベルトは、選択された位置決め壁（たとえば、本実施形態では第２位置決め壁３１０）に近いほど低速になる異なった速度で選択的に駆動することができる。
【００６５】
図７Ａに示されているように、前縁部７０５、縁部Ａ、縁部Ｂ及び後縁部７１０を有する印刷媒体シートＰが、媒体経路Ｃに沿って搬送される。１つの実施形態では、印刷媒体Ｐは、その前縁部７０５が第１及び第２位置決め壁３０５、３１０にほぼ垂直であり、縁部ＡおよびＢが第１及び第２位置決め壁３０５、３１０にほぼ平行であるような向きにすることができる。
【００６６】
図７Ｂに示されているように、印刷媒体Ｐがベルトと接触すると、ベルトは印刷媒体Ｐの異なった部分に係合して、印刷媒体Ｐのその異なった部分を異なった速度で媒体経路Ｃに沿って同時に移動させる。ベルトの速度は、第２位置決め壁３１０に近い位置にあるベルトほど低速である。印刷媒体Ｐの異なった部分を異なった速度で同時に移動させる１つの効果により、印刷媒体Ｐは、媒体経路Ｃに沿って移動するに従って、第２位置決め壁３１０に向けて矢印Ｅで表された方向に回転する。
【００６７】
図７Ｃに示されているように、印刷媒体Ｐは、印刷媒体Ｐの１つの隅部７１５（すなわち、前縁部７０５及び縁部Ａの交点）が第２位置決め壁３１０に接触するまで、回転し続ける。図７Ｄに示されているように、印刷媒体Ｐの隅部７１５が第２位置決め壁３１０に接触してからも、ベルトは印刷媒体Ｐを移動させ続けて回転させようとし、それにより、ベルト及び印刷媒体Ｐ間に追加摩擦が発生する。ベルト及び印刷媒体Ｐ間の摩擦によって、矢印Ｍで表されたモーメントが発生し、これは、第２位置決め壁３１０との接触点を中心にして誘発される。モーメントは、印刷媒体Ｐの後縁部７１０を第２位置決め壁３１０に向けて回転させる。図７Ｅに示されているように、印刷媒体Ｐは、その縁部Ａが第２位置決め壁３１０に接触して、それに当たってほぼ位置合わせされるまで、第２位置決め壁３１０に向かって回転する。さらなる印刷媒体シートも同様に位置合わせされるであろう。
【００６８】
本発明をその実施形態の記載によって説明し、また、実施形態を相当に詳細に記載してきたが、特許請求の範囲がそのような詳細によって制約されたり、何らかの意味で制限されることは、本出願人の意図するところではい。当業者には、さらなる利点及び変更が容易に明らかになるであろう。したがって、本発明は、その広範な態様で、図示して説明されている特定の詳細、代表的装置及び説明的な例に制限されない。したがって、本出願人の包括的な発明概念の精神又は範囲から逸脱することなく、そのような詳細から発展させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００６９】
【図１】画像形成装置１００の１つの実施形態の図である。
【図２Ａ】交互印刷媒体シートの第１シート上に画像形成装置１００によって実行される片面画像形成シーケンスの１つの実施形態の説明図である。
【図２Ｂ】交互印刷媒体シートの第２シート上に画像形成装置１００によって実行される片面画像形成シーケンスの１つの実施形態の説明図である。
【図２Ｃ】画像形成装置１００によって実行される両面画像形成シーケンスの１つの実施形態の説明図である。
【図３Ａ】媒体位置決め機構３００の１つの実施形態の上面図である。
【図３Ｂ】駆動機構３２５が印刷媒体Ｐの縁部Ａを第１位置決め壁３０５に当てて位置合わせするように構成されている時の第１及び第２ベルト３１５、３２０の相対速度及び駆動ベルトの方向の一例の説明図である。
【図３Ｃ】駆動機構３２５が印刷媒体Ｐの縁部Ｂを第２位置決め壁３１０に当てて位置合わせするように構成されている時の第１及び第２ベルト３１５、３２０の相対速度及び駆動ベルトの方向の一例の説明図である。
【図４】媒体位置決め機構４００の別の実施形態の上面図である。
【図５】媒体位置決め方法の１つの実施形態の説明図である。
【図６Ａ】印刷媒体を第１位置決め壁３０５に当ててほぼ位置合わせする時の媒体位置決めシーケンスの１つの実施形態の説明図である。
【図６Ｂ】印刷媒体を第１位置決め壁３０５に当ててほぼ位置合わせする時の媒体位置決めシーケンスの１つの実施形態の説明図である。
【図６Ｃ】印刷媒体を第１位置決め壁３０５に当ててほぼ位置合わせする時の媒体位置決めシーケンスの１つの実施形態の説明図である。
【図６Ｄ】印刷媒体を第１位置決め壁３０５に当ててほぼ位置合わせする時の媒体位置決めシーケンスの１つの実施形態の説明図である。
【図６Ｅ】印刷媒体を第１位置決め壁３０５に当ててほぼ位置合わせする時の媒体位置決めシーケンスの１つの実施形態の説明図である。
【図７Ａ】印刷媒体を第２位置決め壁３１０に当ててほぼ位置合わせする時の媒体位置決めシーケンスの１つの実施形態の説明図である。
【図７Ｂ】印刷媒体を第２位置決め壁３１０に当ててほぼ位置合わせする時の媒体位置決めシーケンスの１つの実施形態の説明図である。
【図７Ｃ】印刷媒体を第２位置決め壁３１０に当ててほぼ位置合わせする時の媒体位置決めシーケンスの１つの実施形態の説明図である。
【図７Ｄ】印刷媒体を第２位置決め壁３１０に当ててほぼ位置合わせする時の媒体位置決めシーケンスの１つの実施形態の説明図である。
【図７Ｅ】印刷媒体を第２位置決め壁３１０に当ててほぼ位置合わせする時の媒体位置決めシーケンスの１つの実施形態の説明図である。
【符号の説明】
【００７０】
１００  画像形成装置
１２５、３００、４００  位置決め機構
１３０  画像形成機構
３０５、３１０  位置決め壁
３１５、３２０  ベルト
【図１】
2005041695.tif 000002
【図２Ａ】
2005041695.tif 000003
【図２Ｂ】
2005041695.tif 000004
【図２Ｃ】
2005041695.tif 000005
【図３Ａ】
2005041695.tif 000006
【図３Ｂ】
2005041695.tif 000007
【図３Ｃ】
2005041695.tif 000008
【図４】
2005041695.tif 000009
【図５】
2005041695.tif 000010
【図６Ａ】
2005041695.tif 000011
【図６Ｂ】
2005041695.tif 000012
【図６Ｃ】
2005041695.tif 000013
【図６Ｄ】
2005041695.tif 000014
【図６Ｅ】
2005041695.tif 000015
【図７Ａ】
2005041695.tif 000016
【図７Ｂ】
2005041695.tif 000017
【図７Ｃ】
2005041695.tif 000018
【図７Ｄ】
2005041695.tif 000019
【図７Ｅ】
2005041695.tif 000020