(57)【要約】【課題】  不凍タンパク質の不凍活性を利用した種々の用途開発を、不凍タンパク質を使用することなく達成する。【解決手段】  氷結晶成長抑制剤は、濃度１０ｍｇ／ｍｌの水溶液が非扁平円盤型の氷晶を析出させる非タンパク質物質からなる。氷結晶成長開始温度低下剤は、濃度１０ｍｇ／ｍｌの水溶液が０．０２０℃以上の熱ヒステリシスを示す非タンパク質物質からなる。水の凝固コントロール剤は、濃度１０ｍｇ／ｍｌの水溶液が０．０２０℃以上の熱ヒステリシスを示し、かつ非扁平円盤型の氷晶を析出させる非タンパク質物質からなる。これら非タンパク質物質は、通常、炭素鎖を主鎖とする高分子である。【選択図】  図２−ｂ
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
濃度１０ｍｇ／ｍｌの水溶液が非扁平円盤型の氷晶を析出させる非タンパク質物質からなる氷結晶成長抑制剤。
【請求項２】
前記非タンパク質物質は、炭素鎖を主鎖とする高分子である請求項１に記載の氷結晶成長抑制剤。
【請求項３】
氷蓄熱システムの熱媒体に添加するものである請求項１又は２に記載の氷結晶成長抑制剤。
【請求項４】
冷凍食品に添加するものである請求項１又は２に記載の氷結晶成長抑制剤。
【請求項５】
濃度１０ｍｇ／ｍｌの水溶液が０．０２０℃以上の熱ヒステリシスを示す非タンパク質物質からなる氷結晶成長開始温度低下剤。
【請求項６】
前記非タンパク質物質は、炭素鎖を主鎖とする高分子である請求項５に記載の氷結晶成長開始温度低下剤。
【請求項７】
氷付着を防止するために付着箇所に散布又は塗布するものである請求項５又は６に記載の氷結晶成長開始温度低下剤。
【請求項８】
凍結又は霜害を防止するために地面又は農作物に散布又は塗布するものである請求項５又は６に記載の氷結晶成長開始温度低下剤。
【請求項９】
濃度１０ｍｇ／ｍｌの水溶液が、０．０２０℃以上の熱ヒステリシスを示し、かつ非扁平円盤型の氷晶を析出させる非タンパク質物質からなる水の凝固コントロール剤。
【請求項１０】
前記非タンパク質物質は、炭素鎖を主鎖とする高分子である請求項９に記載の水の凝固コントロール剤。
【請求項１１】
氷点下での生体組織の損傷又は体液の凍結を防止するために生体組織又は体液に注入するものである請求項９又は１０に記載の水の凝固コントロール剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は合成物質に関するものであり、より詳細には不凍タンパク質が有するような不凍活性を示す物質に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
不凍タンパク質の不凍活性は、非特許文献１にその概略が説明されている。すなわち不凍タンパク質（Ａｎｔｉ−Ｆｒｅｅｚｅ  Ｐｒｏｔｅｉｎ；ＡＦＰと称される場合もある）は、極地に生息する魚、昆虫、植物などに含まれる特殊なタンパク質である。例えば通常の魚類の体液は、−０．８℃前後で凍結するのに対して、ＡＦＰを体内に有する魚類の体液は−２℃以下まで下がっても凍結しないという特徴がある。海水は−１．９℃程度で凍ってしまうため、ＡＦＰを体内に有する魚類は体液が凍ることなく生息が可能となる。
【０００３】
凝固点の降下は、一般には、凝固点降下温度が溶質のモル濃度と正比例するモル凝固点降下則によって説明されることが多い。しかしＡＦＰのモル濃度と凝固点降下温度とは正比例しない。すなわちＡＦＰは、モル凝固点降下則とは異なる作用で体液の凍結を防止しており、生体内で成長した氷結晶の成長面に特異的に吸着し、氷結晶の成長を阻害することによって体液の凍結を防止している。
【０００４】
氷結晶の成長について図１、図２−ａ、図２−ｂを参照しながらより具体的に説明すると、以下の通りである。図１はＡＦＰが存在しない場合の氷晶の成長を示す概念図であり、図２−ａ及び図２−ｂはＡＦＰが存在する場合の氷晶の成長の一例を示す概念図である。図１に示すように、一般に氷の最小核が形成されると、この最小核はａ軸方向及びｃ軸方向の両方に成長する。ただしａ軸方向の成長速度はｃ軸方向の成長速度より約１００倍程度速いため、円盤状の氷の核（氷晶）１が形成される。これに対して図２−ａに示すように、ＡＦＰが存在する場合、氷の最小核ができるとただちにａ軸方向の面（プリズム面）に接着又は吸着し、ａ軸方向の氷の成長を抑止するため、六方晶状の氷晶２が形成されることとなる。そしてこの六方晶状の氷晶２は図２−ｂに示すように、ｃ軸方向に小さな六方柱を積み重ねるようにして成長し、バイピラミッド型氷晶３となる。なおＡＦＰはｃ軸方向の成長を抑止する場合もあり、このときは六方晶状のまま（図２−ａ参照）となる。いずれにせよＡＦＰが存在すると、氷晶が通常（扁平円盤型）とは異なる形態となる。
【０００５】
ＡＦＰが有する不凍活性は、前述したような氷晶形態の変化で特徴づけられるだけでなく、以下のような点でも特徴づけられる。すなわちｃ軸方向などの結晶成長が抑制されているため、氷晶同士の合一も抑制される。従って氷結晶の粗大化が抑制されることも不凍活性の一つといえる。
【０００６】
さらに熱ヒステリシスを示すことも不凍活性の一つである。すなわちＡＦＰが溶解した水溶液を過冷却して一度完全に凍結させ、系の温度を徐々に上昇させると融解する。この融解温度（融点）よりも僅かに温度を下げて長時間放置すると、通常であるならば凍結が始まる（すなわち融点と凝固点とは一致する）が、ＡＦＰが存在していると凍結は始まらず、さらに温度を下げることによって初めて凍結が始まる。前記融解温度（融点）と、再度の凍結温度（凝固点）との差は熱ヒステリシスと称されており、この熱ヒステリシスがあることも不凍活性の認定要件の一つをなす。
【０００７】
すなわち不凍活性とは、１）氷晶形態が変化する（非扁平円盤形となる）こと、２）氷晶の合一が抑制されること、３）熱ヒステリシスがあることを意味する。なお１）氷晶形態が変化すること、及び２）氷晶の合一が抑制されることは、いずれも氷晶の成長が抑制されることが原因となっており同一視することができるため、本明細書では１）氷晶形態が変化し（非扁平円盤形となり）、２）熱ヒステリシスがあれば、不凍活性があるとする。
【０００８】
このような不凍活性を有するＡＦＰは、種々の応用開発が研究されている。例えば冷凍食品の品質やきめ（テクスチャー）改善用途（特許文献１〜１４など）、生体組織及び体液の耐凍性改善用途（特許文献１５〜１７など）、氷蓄熱システム用途（特許文献１８など）などの開発が活発である。
【非特許文献１】西村紳一郎，「不凍糖タンパク質の合成−不凍魚の秘密をさぐる−」，現代化学，東京化学同人，１９９９年４月，第３３７号，第５６−６２頁
【特許文献１】国際公開第９６／３９８７８号パンフレット
【特許文献２】国際公開第９６／１１５８６号パンフレット
【特許文献３】国際公開第９８／４６９９号パンフレット
【特許文献４】国際公開第９８／４１４７号パンフレット
【特許文献５】国際公開第９８／４１４８号パンフレット
【特許文献６】特開２０００−１５７１９５号公報
【特許文献７】国際公開第９９／３７１６４号パンフレット
【特許文献８】国際公開第９９／３７６７３号パンフレット
【特許文献９】国際公開第００／５３０２５号パンフレット
【特許文献１０】国際公開第００／５３０２６号パンフレット
【特許文献１１】国際公開第００／５３０２７号パンフレット
【特許文献１２】国際公開第００／５３０２８号パンフレット
【特許文献１３】国際公開第００／５３０２９号パンフレット
【特許文献１４】国際公開第９９／３７６７３号パンフレット
【特許文献１５】国際公開第９１／１０３６１号パンフレット
【特許文献１６】国際公開第９７／３６５４７号パンフレット
【特許文献１７】国際公開第００／００５１２号パンフレット
【特許文献１８】特開平８−７５３２８号明細書
【特許文献１９】特許第３１１１２１９号明細書
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
しかし、不凍タンパク質は極めて高価であり、今のところ１００万円／ｇもする。さらには熱によって変性しやすく、また生体に適用する場合には抗原抗体反応を引き起こす虞もある。非タンパク質系の不凍活性を有する物質については、今のところ見つかっていない。
【００１０】
なお特許文献１９にはポリビニルアルコールを利用した冷熱輸送方法が開示されており、実施例の欄にはポリビニルアルコールを用いると粒状氷結晶が再結晶しないことが示されている。しかし不凍活性の重要な要件である熱ヒステリシスに関してどのような挙動を示すかについては、全く示されていない。
【００１１】
本発明は上記の様な事情に着目してなされたものであって、その目的は、不凍タンパク質の不凍活性を利用した種々の用途開発を、不凍タンパク質を使用することなく達成する点にある。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明者らは、前記課題を解決するために鋭意研究を重ねた結果、タンパク質系以外にも不凍活性を有する物質（例えばアクリルアミドのホモポリマー）が存在することを初めて見つけ、当該物質は濃度１０ｍｇ／ｍｌの水溶液が非扁平円盤型の氷晶を析出させこと、及び濃度１０ｍｇ／ｍｌの水溶液が０．０２０℃以上の熱ヒステリシスを示すことを明らかにし、本発明を完成した。この非タンパク質系物質は不凍タンパク質（ＡＦＰ）に代えて種々の用途に使用できる。
【００１３】
すなわち本発明に係る氷結晶成長抑制剤は、濃度１０ｍｇ／ｍｌの水溶液が非扁平円盤型の氷晶を析出させる非タンパク質物質からなる。この氷結晶成長抑制剤は、氷蓄熱システムの熱媒体に添加することができ、また冷凍食品に添加することができる。
【００１４】
また本発明に係る氷結晶成長開始温度低下剤は、濃度１０ｍｇ／ｍｌの水溶液が０．０２０℃以上の熱ヒステリシスを示す非タンパク質物質からなる。この氷結晶成長開始温度低下剤は、氷付着を防止するために付着箇所に散布又は塗布することができる。また凍結又は霜害を防止するために地面又は農作物に散布又は塗布することができる。
【００１５】
本発明に係る水の凝固コントロール剤は、濃度１０ｍｇ／ｍｌの水溶液が、０．０２０℃以上の熱ヒステリシスを示し、かつ非扁平円盤型の氷晶を析出させる非タンパク質物質からなる。この水の凝固コントロール剤は、氷点下での生体組織の損傷又は体液の凍結を防止するために生体組織又は体液に注入することができる。
【００１６】
上記非タンパク質は、例えば、炭素鎖を主鎖とする高分子である。
【発明の効果】
【００１７】
本発明の非タンパク質物質は、濃度１０ｍｇ／ｍｌの水溶液が非扁平円盤型の氷晶を析出させ、また０．０２０℃以上の熱ヒステリシスを示すため、不凍タンパク質を使用しなくても、不凍活性を利用した種々の用途に利用できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
本発明は、不凍活性を示す非タンパク質系物質に係るものである。当該物質は、濃度１０ｍｇ／ｍｌの水溶液としたとき、氷晶形態が変化し（非扁平円盤形となり）、かつ熱ヒステリシスを示す。
【００１９】
前記氷晶形態の変化とは、より詳細に説明すると、本発明の非タンパク質系物質を濃度１０ｍｇ／ｍｌの水溶液として冷却していったとき、図１に示すような扁平円盤状の氷晶１とはならないことを意味する。例えば、図２−ａに示すような六方晶状（扁平六角柱状）の氷晶２や、図２−ｂに示すようなバイピラミッド形の氷晶３となる。このように氷晶形態が変化するのは、所定方向［例えば、ａ軸方向（プリズム面と直交する方向）、又は前記ａ軸方向とｃ軸方向（基底面と直交する方向）の両方向］の結晶の成長が抑制されているためである。
【００２０】
また前記熱ヒステリシスは、以下のように定義される温度である。すなわち対象物質を濃度１０ｍｇ／ｍｌの水溶液とし、当該水溶液を過冷却して一度完全に凍結させ、系の温度を徐々に上昇させて氷を溶かしていき、僅かに氷の結晶が残った段階で（例えば、視野０．１ｍｍ×０．１ｍｍ当たり、大きさ約０．０８〜０．１ｍｍの結晶が１個だけ残った段階で）再び徐々に冷却（例えば、冷却速度１℃／分程度）していき、再び氷晶を成長させる。前記僅かに氷の結晶が残った温度（融点）と、氷晶の再成長が観察され始める温度（凝固点）とを測定し、これらの温度差（融点−凝固点）を求める。前記温度差（融点−凝固点）は必然的に誤差を含むが、前記温度差が０．０２０℃以上あるとき、誤差を考慮しても熱ヒステリシスがあるといえる。従って本発明の非タンパク質系物質とは、前記温度差（融点−凝固点）が０．０２０℃以上である物質である。
【００２１】
上記のような不凍活性（氷晶形態を変化させる性質、及び熱ヒステリシスを示す性質）を有する非タンパク質系物質としては、例えば、炭素鎖を主鎖とする高分子（アクリルアミドのホモポリマーなど）が挙げられる。
【００２２】
不凍活性を有する非タンパク質系物質は、当該不凍活性の内容に応じて種々の用途に使用できる。例えば氷晶形態を変化させる性質は、氷結晶成長抑制剤として利用できる。この場合、氷の成長を抑制することによって氷の合一化を抑制できる。前記氷結晶成長抑制剤は、例えば、氷蓄熱システムの熱媒体に添加してもよく、また冷凍食品（例えばアイスクリーム）に添加してもよい。氷蓄熱システム用途に使用すれば、熱媒体が氷を析出させる際に氷が合一化してシステムが運転不能となることを防止できる。なお氷そのものの量は実質的には変化しないため、システムの蓄熱能力が低下する虞はない。加えて比較的少量で効果があるので、多大な過冷却状態を引き起こさない。さらに本発明の非タンパク質系物質は化学的に安定なので、運転効率を保ったまま長期間の運転が可能である。また、冷凍食品に添加すれば、食品中の氷が合一化して食感が低下するのを防止できる。
【００２３】
一方、本発明の非タンパク質系物質が有する、熱ヒステリシスを示す性質は、氷の成長開始温度低下剤として利用できる。氷結晶成長開始温度低下剤は、氷付着を防止するために付着箇所（例えば、飛行機などの翼や電線など）に散布又は塗布してもよく、凍結や霜害を防止するために地面（路面、土壌など）や農作物に散布又は塗布してもよい。本発明の非タンパク質系物質、特にポリアクリルアミドは、金属への腐食性が少なく、また少量添加で有効なために環境への負荷も小さいことが特徴である。
【００２４】
また氷の成長を抑制する性質と、熱ヒステリシスを示す性質の両方を利用する場合、本発明の非タンパク質系物質は、水の凝固コントロール剤として利用できる。当該水の凝固コントロール剤は、例えば、氷点下での生体組織の損傷又は体液の凍結を防止するために生体組織又は体液に注入することができる。具体的には、養殖魚の耐凍性改善、精子や臓器などの冷凍保存、冷凍手術などに利用できる。本発明の物質は非タンパク質系なので、例えば臓器保存用に用いたとしても抗原抗体反応を引き起こす虞がない。
【実施例】
【００２５】
以下、実施例を挙げて本発明をより具体的に説明するが、本発明はもとより下記実施例によって制限を受けるものではなく、前・後記の趣旨に適合し得る範囲で適当に変更を加えて実施することも勿論可能であり、それらはいずれも本発明の技術的範囲に包含される。
【００２６】
なお以下の実験例では、下記の物質の不凍活性を調べた。
１）ポリアクリルアミド：アルドリッチ社製、製品番号「４３４９４−９」（２００３−２００４年アルドリッチ総合カタログ）、重量平均分子量（カタログ値）１０，０００
２）ポリビニルアルコール：（株）クラレ製、商品名「クラレＰＶＡ−２０５」（（株）クラレ社カタログ「クラレポバール」）、鹸化度（カタログ値）８８．０±１．５ｍｏｌｅ％、粘度（４％、２０℃；カタログ値）５．０±０．４ｍＰａ・ｓ
３）アクリロイルピロリジンのホモポリマー：数平均分子量１，２００
４）ｎ−ブチルビニルエーテル−無水マレイン酸共重合体：完全中和型
このｎ−ブチルビニルエーテル−無水マレイン酸共重合体は、以下のようにして得られたものを使用した。
【００２７】
攪拌装置、温度計、還流冷却管、窒素導入管および滴下ロートを備えた容量３００ｍｌのフラスコに、無水マレイン酸１５ｇ、メチル−ｔ−ブチルエーテル（ＭＴＢＥ）６９．２ｇ及び凝集防止剤としてのポリイソブチルビニルエーテル（Ｌｕｔｏｎａｌ  Ｉ−６０、ＢＡＳＦ社製、Ｋ値＝６０）０．３ｇ（生成する共重合体に対して１．０質量％）を仕込み、攪拌しながら５５℃になるまで加熱して無水マレイン酸を溶解させた。一方、滴下ロートには、ｎ−ブチルビニルエーテル１６．８ｇ（無水マレイン酸に対して１．１倍モル）と重合開始剤である２，２’−アゾビス（２，４−ジメチルバレロニトリル）［Ｖ−６５］７５ｍｇ（無水マレイン酸に対して０．５質量％）を仕込んだ。フラスコ内及び滴下ロート内を１０分間に亘って窒素ガスで置換した。
【００２８】
フラスコの内温を５５℃に維持しながら、攪拌下、滴下ロートから内容物を１時間かけて滴下した。滴下終了後、温度５５〜６０℃でさらに２時間攪拌を継続した。重合懸濁液中の共重合体濃度は３０質量％であった。
【００２９】
反応終了後の重合懸濁液の一部を取り出し、ＬＣ（液体クロマトグラフィー）により分析した結果、無水マレイン酸は検出されず反応は完結していることを確認した。また前記重合懸濁液をフラスコから取り出したところ、容易に取り出すことができ、また攪拌装置の攪拌羽根およびフラスコ壁への共重合体の凝集及び固着は見られなかった。得られた重合懸濁液を細孔径１μｍの濾紙を使用して吸引濾過したところ、容易に共重合体を分離でき、濾液は透明であった。
【００３０】
共重合体を温度６０℃で減圧乾燥して白色粉末３０．４ｇを得た。得られた共重合体の重量平均分子量は３１，１００であり、平均粒子径は７．８μｍであり、１μｍ以下の粒子径を有する粒子の累積割合（ふるい下）は０％であった。
【００３１】
このようにして得られた白色粉末を水酸化ナトリウム水溶液（カルボキシル基と当量の水酸化ナトリウム含有）に加え、室温で攪拌することにより、淡黄色均一水溶液を得た。
６）イソブチルビニルエーテル−無水マレイン酸共重合体：完全中和型
ｎ−ブチルビニルエーテルに代えてイソブチルビニルエーテルを用いる以外は、上記５）ｎ−ブチルビニルエーテル−無水マレイン酸共重合体の場合と同様にして、重量平均分子量３０，０００の白色粉末を得た。得られた白色粉末を、上記５）ｎ−ブチルビニルエーテル−無水マレイン酸共重合体の場合と同様にして、加水分解することにより、淡黄色均一水溶液を得た。
【００３２】
実験例
上記各物質の水溶液（濃度１０ｍｇ／ｍｌ）を調製した。この水溶液を温度制御付き凍結ステージ（リンカム社製、ＬＫ−６００ＰＭ）にセットし、−３０℃まで冷却して完全に凍結させた後、位相差顕微鏡（倍率１００倍）で観察しながら約−１℃まで温度を上げていき（昇温速度１００℃／分）、大きさ約０．０８〜０．１ｍｍ程度の氷の単結晶が１つだけ残る状態にした。視野を０．１ｍｍ×０．１ｍｍとし（すなわち画面上に該単結晶を拡大表示させ）、この状態からゆっくりと再冷却（冷却速度１℃／分）し、氷の結晶の成長を観察した。単結晶が１つだけ残ったときの温度（融点）と、氷の結晶の成長が観察されたときの温度（凝固点）の差（熱ヒステリシス）を求めた。また上記操作によって成長させた氷の形態も観察した。結果を表１及び図３〜図７の位相差顕微鏡写真に示す。図３はポリアクリルアミド水溶液中の氷晶を、図４はポリビニルアルコール水溶液中の氷晶を、図５はアクリロイルピロリジンホモポリマー水溶液中の氷晶を、図６はｎ−ビニルエーテル−無水マレイン酸共重合体水溶液中の氷晶を、図７はイソブチルビニルエーテル−無水マレイン酸共重合体水溶液中の氷晶を示す。
【００３３】
【表１】
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【００３４】
表１及び図４〜図７から明らかなように、ポリビニルアルコール、ポリビニルカプロラクタム、アクリロイルピロリジンホモポリマー、ｎ−ビニルエーテル−無水マレイン酸共重合体、イソブチルビニルエーテル−無水マレイン酸共重合体は、氷晶形態を変化させることなく扁平円盤型の氷晶を析出させ、また熱ヒステリシスも実質的に示さなかった。
【００３５】
これらに対して、表１及び図３から明らかなように、ポリアクリルアミドは、氷晶形態を変化させてバイピラミッド型の氷晶を析出させ、しかも熱ヒステリシスを示した。
【図面の簡単な説明】
【００３６】
【図１】図１は不凍活性を示さない物質の水溶液から析出する氷晶を説明するための概念図である。
【図２−ａ】図２−ａは不凍活性を示す物質の水溶液から析出する氷晶を説明するための第１の概念図である。
【図２−ｂ】図２−ｂは不凍活性を示す物質の水溶液から析出する氷晶を説明するための第２の概念図である。
【図３】図３はポリアクリルアミド水溶液中の氷晶を示す顕微鏡写真である。
【図４】図４はポリビニルアルコール水溶液中の氷晶を示す顕微鏡写真である。
【図５】図５はアクリロイルピロリジンホモポリマー水溶液中の氷晶を示す顕微鏡写真である。
【図６】図６はｎ−ビニルエーテル−無水マレイン酸共重合体水溶液中の氷晶を示す顕微鏡写真である。
【図７】図７はイソブチルビニルエーテル−無水マレイン酸共重合体水溶液中の氷晶を示す顕微鏡写真である。
【符号の説明】
【００３７】
１…扁平円盤状氷晶
２…六方晶状氷晶
３…バイピラミッド型氷晶
【図１】
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【図２−ａ】
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【図２−ｂ】
2005126533.tif 000006
【図３】
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【図４】
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【図５】
2005126533.tif 000009
【図６】
2005126533.tif 000010
【図７】
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