(57)【要約】      （修正有）【課題】加熱効率の高い省エネ高速鍋の構造を提供する。【解決手段】鍋本体１及び鍋本体の底面に設置する加熱構造２で構成され、加熱構造は一つの本体２１を具有し、本体に一つの凹部２１１を具有し、凹部の各内側から本体の各外側にそれぞれ少なくとも一本のヒートパイプ２２を連通する。鍋本体に一つの流体を設置し、鍋本体の底面中心位置及び底面外回りの位置に対して加熱することで、流体内部はそれぞれ中心部から外周部に向かう第一方向及びその逆方向の第二方向の熱流を形成する。第一方向の熱流は第二方向の熱流と互いに流動を相殺することにより、気泡及び激しい流体の波動の発生を抑えることができる。【選択図】図２
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【実用新案登録請求の範囲】
【請求項１】
鍋本体、加熱構造を含み、
該加熱構造は該鍋本体の底面に設置し、該加熱構造は一つの本体を具有し、該本体に一つの凹部を具有し、該凹部の各内側から本体の各外側にそれぞれ少なくとも一本のヒートパイプを連通し、
鍋本体に一つの流体を設置し、且つ鍋本体の底面から熱エネルギーを与えて加熱する際、該熱エネルギーが鍋本体の底面中心位置及び底面外回りの位置に対して加熱することで、該流体内部はそれぞれ第一方向及び第二方向の熱流を形成し、該第一方向の熱流は該第二方向の熱流と互いに当該流動を相殺することができ、気泡及び激しい流体の波動の発生を抑えることができることを特徴とする省エネ高速鍋の構造。
【請求項２】
前記複数本のヒートパイプを放射線状に配列することを特徴とする請求項１記載の省エネ高速鍋の構造。
【請求項３】
前記加熱構造を方形構造とすることを特徴とする請求項１記載の省エネ高速鍋の構造。
【請求項４】
前記凹部を方形凹部とすることを特徴とする請求項１記載の省エネ高速鍋の構造。
【請求項５】
前記加熱構造の上に更に一つのフィルターを設置することを特徴とする請求項１記載の省エネ高速鍋の構造。
【考案の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本考案は鍋の構造に関し、特に省エネ高速鍋の構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来多くの調理鍋の底面はフラットタイプで、熱を受ける面積は比較的制限される。強火で加熱する際、炎が底部からはみ出すと、エネルギーを浪費するほか、加熱効果も上げにくい。
【０００３】
近年は従来の調理鍋から数種類の高速鍋が案出され、様々な加熱構造やデザインを使って全体の加熱効率を改善してきた。しかし、それらの高速鍋は尚も多くの欠点を具有し、完璧ではない。公知の中華民国実用新案第Ｍ３６６９７２号では、鍋底に加熱構造体を設置し、その中に複数本のＬ字型対流導管を設置することで、加熱する際に対流を発生させ、熱の伝導率を上げた。しかし、該実用新案の高速鍋を加熱する際に、尚も大量の気泡が生まれ、激しい熱変動が発生する特性を具有するため、鍋本体が振動しやすく、煮えたぎる流体が噴出するなど、加熱効率に影響を与える欠点があるほか、ユーザーに危険を及ぼすなどを鑑みて、更なる改善が必要であった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】中華民国実用新案第Ｍ３６６９７２号
【考案の概要】
【考案が解決しようとする課題】
【０００５】
前記公知構造の欠点を解決するため、本考案は省エネ高速鍋の構造を提供することを主な課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
前記課題を解決するために、本考案は省エネ高速鍋の構造を提供するものである。省エネ高速鍋に含まれるのは鍋本体、該鍋本体の底面に設置する加熱構造である。該加熱構造は一つの本体を具有し、該本体に一つの凹部を具有し、該凹部の各内側から本体の各外側にそれぞれ少なくとも一本のヒートパイプを連通する。鍋本体に一つの流体を設置し、且つ鍋本体の底面から熱エネルギーを与えて加熱する際、該熱エネルギーが鍋本体の底面中心位置及び底面外回りの位置に対して加熱することで、該流体内部はそれぞれ第一方向及び第二方向の熱流を形成する。該第一方向の熱流は該第二方向の熱流と互いに当該流動を相殺することができ、気泡及び激しい流体の波動の発生を抑えることができる。
【０００７】
最良実施例として、該複数本のヒートパイプを放射線状に配列する。
【０００８】
最良実施例として、該加熱構造を方形構造とする。
【０００９】
最良実施例として、当該加熱構造の凹部を方形凹部とする。
【００１０】
最良実施例として、当該加熱構造の上に更に一つのフィルターを設置する。
【考案の効果】
【００１１】
本考案の省エネ高速鍋は熱流が互いに相殺する特徴を持ち、気泡の発生を抑えられることで、加熱効率を上げるメリットを具有するほか、鍋の振動を抑えることもできる。また、弱火と外火を使って熱流の流動をコントロールすることで、加熱時に鍋の中の温度差や死角によって加熱が不均等となる欠点がなくなり、調理時の安全性及び高速加熱の特徴を兼ね備える。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本考案の省エネ高速鍋の第一実施例の立体図である。
【図２】本考案の省エネ高速鍋の第一実施例の分解図である。
【図３】本考案の省エネ高速鍋の第一実施例の仰視図である。
【図４】本考案の省エネ高速鍋の実施略図である。
【図５】本考案の省エネ高速鍋の実施略図である。
【図６】本考案の省エネ高速鍋の実施略図である。
【図７】本考案の省エネ高速鍋の第二実施例の側面図である。
【考案を実施するための形態】
【００１３】
以下、本考案の構造と特徴および効果を、最良実施例と図面を参照しながら詳細に説明する。
【実施例１】
【００１４】
図１から図３に示すのはそれぞれ本考案の省エネ高速鍋の第一実施例の立体図、分解図及び仰視図である。図に示すように、本考案の省エネ高速鍋１００に含まれるのは鍋本体１、該鍋本体１の底面に設置する加熱構造２である。該加熱構造２は一つの本体２１を具有し、該本体２１に一つの凹部２１１を具有し、該凹部２１１の各内側から本体２１の各外側にそれぞれ二本ずつのヒートパイプ２２を連通し、それぞれ本体２１の内側及び外側と対応する穴２１２に挿入する。
【００１５】
本実施例では、加熱構造２が方形構造であり、且つ凹部２１１は方形の凹部であるため、凹部２１１の各内側から本体２１の各外側に二本ずつのヒートパイプ２２を連通する。しかし、それによって制限されず、加熱構造２の形状は円形、多辺形或いはその他の対称/不対称する幾何形にデザインすることができ、主に複数本のヒートパイプ２２は放射線に配列するのがベストである。
【００１６】
図４から図６に示すのは本考案の省エネ高速鍋の実施略図である。図に示すように、鍋本体１に一つの流体３を設置し、且つ鍋本体１の底面から熱エネルギーを与えて加熱する際、図４に示すように、例えば通常の大型加熱コンロの弱火のように、熱エネルギーが鍋本体１の底面中心の位置で加熱する場合、流体３の内部は第一方向Ｉの熱流を形成することができる。図５に示すように、例えば通常の大型加熱コンロの外火のように、熱エネルギーが鍋本体１の外回りの位置で加熱する場合、流体３の内部は第一方向Iと相反する第二方向IIの熱流を形成することができる(図５が示す説明は主に外回りの位置のみを加熱する際の熱流の流動状況を説明するものであり、通常は外火のみ点けることはない)。また同時に鍋本体１の底面中心及び外回りの位置を加熱する場合、つまり弱火と外火を含む強火をつけると、図６に示すように、第一方向Iの熱流と、第二方向の熱流IIが互いに当該流動を相殺し、図４、図５の作動原理を合わせて分かることは、気泡及び激しい流体の波動の発生を抑えることができる。
【実施例２】
【００１７】
図７に示すのは、本考案の省エネ高速鍋の第二実施例の側面図である。図に示すように、本実施例の主な部品構成は第一実施例と同じであるため、再度同じ部品の説明を省略する。本実施例の主な違いは、加熱構造２の上に更に一つのフィルター２３を設置する(最良実施例では金属のフィルターを使用)。不純物をろ過することができ、不純物がヒートパイプ２２に入るのを避けて、全体の加熱効率を上げることができる。
【００１８】
前記の実施例の説明により、本考案の省エネ高速鍋は熱流が互いに相殺する特徴を持ち、気泡の発生を抑えられることで、加熱効率を上げるメリットを具有するほか、鍋の振動を抑えることもできる。また、弱火と外火を使って熱流の流動をコントロールすることで、加熱時に鍋の中の温度差や死角によって加熱が不均等となる欠点がなくなり、調理時の安全性及び高速加熱の特徴を兼ね備える。
【００１９】
以上の実施例による本考案の詳細な説明は本考案の範囲を制限するものではない。本技術に熟知する者が、本考案の範囲内にて行う変更や調整を行っても、本考案の重要な意義は失われず、本考案の範囲に含まれる。
【符号の説明】
【００２０】
１００  省エネ高速鍋
１  鍋本体
２  加熱構造
２１  本体
２１１  凹部
２１２  穴
２２  ヒートパイプ
２３  フィルター
３  流体
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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