(57)【要約】  体積抵抗送風機のための装置及びシステムのいくつかの実施形態が記載される。装置は、モータと、円柱状発泡ブロックを備えるロータと、ロータの軸方向に配置される１つまたは複数の入口及びロータの半径方向に配置される１つまたは複数の出口を有するケーシングとを備え得る。他の実施形態が記載される。【選択図】図１Ａ
2015500940.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
モータと、
発泡材料または１つまたは複数の円柱状発泡ブロックを備えるか、または有する円柱状ロータと、
１つまたは複数の入口及び１つまたは複数の出口を有するケーシングと、
を備える、送風機。
【請求項２】
前記１つまたは複数の入口は、前記ロータの軸方向に配置され、前記１つまたは複数の出口は、前記ロータの半径方向に配置される、請求項１に記載の送風機。
【請求項３】
前記ロータは、空気流を前記１つまたは複数の入口内に引き入れ、かつ前記１つまたは複数の出口から引き出させる体積抵抗を、前記ケーシング内に生成するように配置される、請求項１または２に記載の送風機。
【請求項４】
前記ロータは、遠心力を発生させて、空気流を、前記発泡材料または１つまたは複数の円柱状発泡ブロックを通って流れさせるように配置される、請求項１〜３のいずれか一項に記載の送風機。
【請求項５】
前記ロータは、実質的に平らな上部表面、実質的に平らな底部表面、及び実質的に接触する半径表面を備える、請求項１〜４のいずれか一項に記載の送風機。
【請求項６】
前記ロータは、１０細孔／インチ（ｐｐｉ）と１００ｐｐｉとの間の細孔を有する材料を備える、請求項１〜５のいずれか一項に記載の送風機。
【請求項７】
前記ロータは、前記発泡材料または１つまたは複数の円柱状発泡ブロック内の方位角循環を防止するように配置される１つまたは複数の内部仕切りを有する、請求項１〜６のいずれか一項に記載の送風機。
【請求項８】
前記ロータを支持し、かつ前記ロータを前記モータに連結するように配置されるハブを備える、請求項１〜７のいずれか一項に記載の送風機。
【請求項９】
前記ケーシングの上部または底部の一部として配置される、１つまたは複数の溝、リブ、またはブラシを備える、請求項１〜８のいずれか一項に記載の送風機。
【請求項１０】
前記１つまたは複数の溝、リブ、またはブラシは、前記ロータから汚染物質を除去するように配置される、請求項９に記載の送風機。
【請求項１１】
前記ロータは、ブレードベースのロータと比べて、低い等音響干渉を発生させるように配置される、請求項１〜１０のいずれか一項に記載の送風機。
【請求項１２】
エンクロージャと、
１つまたは複数の発熱コンポーネントと、
発泡材料または１つまたは複数の円柱状発泡ブロックを備えるか、または有する円柱状ロータを備える、前記エンクロージャ内に配置される、送風機と
を備える、コンピューティングシステム。
【請求項１３】
前記送風機は、
モータと、
前記ロータを支持し、かつ前記ロータを前記モータに連結するように配置されるハブと、
前記ロータの軸方向に配置される１つまたは複数の入口及び前記ロータの半径方向に配置される１つまたは複数の出口を有するケーシングと、
を備える、請求項１２に記載のコンピューティングシステム。
【請求項１４】
前記ロータは、空気流を前記１つまたは複数の入口内に引き入れ、かつ前記１つまたは複数の出口から引き出させる体積抵抗を、前記ケーシング内に生成するように配置される、請求項１３に記載のコンピューティングシステム。
【請求項１５】
前記ケーシングの上部または底部の一部として配置される、１つまたは複数の溝、リブ、またはブラシを備える、請求項１３に記載のコンピューティングシステム。
【請求項１６】
前記１つまたは複数の溝、リブ、またはブラシは、前記ロータから汚染物質を除去するように配置される、請求項１５に記載のコンピューティングシステム。
【請求項１７】
前記ロータは、遠心力を発生させて、空気流を、前記ロータを通って流れさせるように配置される、請求項１２〜１６のいずれか一項に記載のコンピューティングシステム。
【請求項１８】
前記ロータは、実質的に平らな上部表面、実質的に平らな底部表面、及び実質的に接触する半径表面を備える、請求項１２〜１７のいずれか一項に記載のコンピューティングシステム。
【請求項１９】
前記ロータは、１０細孔／インチ（ｐｐｉ）と１００ｐｐｉとの間の細孔を有する材料を備える、請求項１２〜１８のいずれか一項に記載のコンピューティングシステム。
【請求項２０】
前記ロータは、前記ロータ内の方位角循環を防止するように配置される１つまたは複数の内部仕切りを有し、
前記ロータは、ブレードベースのロータと比べて、前記コンピューティングシステムに対して低い等音響干渉を発生させるように配置される、請求項１２〜１９のいずれか一項に記載のコンピューティングシステム。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
現代のコンピューティングシステムは、動作時に熱を発生させる。熱は、システムのあるプラットフォームコンポーネントに影響を及ぼし得、したがって、概して、システムから放散または除去することが必要とされる。コンピューティングシステムによって発生する熱は、種々の熱管理技術及び／または熱放散技術を用いて制限または低減され得る。例えば、プロセッサによって発生する熱は、ファンまたは送風機を用いて空気流を生成することによって放散され得る。さらに、ヒートパイプ、ヒートスプレッダ、ヒートシンク、通気口、相変化材料、または液体ベースの冷却剤など、種々のプラットフォームレベルの冷却デバイスを、ファンまたは送風機と併せて実装して、熱放散を強化させ得る。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００２】
可搬式コンピューティングシステムにおいて使用される従来の送風機は、空気流を発生させて、熱を除去または放散し得るが、一方で、高レベルの雑音も発生させる。こうしたことは、人間工学的音響制限により、満足できるユーザ体験を確実に与えることが難しくなるため、例えばノートブックコンピュータでは問題となり得る。人間工学的音響制限及び他の制約により、標準的な送風機は最高速度で動作することができないため、従来のシステムの冷却能力は、熱により制限され、送風機の効率の低減及びシステムの冷却能力の低減につながる。結果的に、ノートブックコンピュータの冷却技術を向上させる必要性がある。
【図面の簡単な説明】
【０００３】
【図１Ａ】第１の装置の一実施形態を示す。
【０００４】
【図１Ｂ】第２の装置の一実施形態を示す。
【０００５】
【図１Ｃ】第３の装置の一実施形態を示す。
【０００６】
【図２Ａ】第４の装置の一実施形態を示す。
【０００７】
【図２Ｂ】第５の装置の一実施形態を示す。
【０００８】
【図２Ｃ】第６の装置の一実施形態を示す。
【０００９】
【図３】第７の装置の一実施形態を示す。
【００１０】
【図４】第１のシステムの一実施形態を示す。
【００１１】
【図５Ａ】第１のグラフの一実施形態を示す。
【００１２】
【図５Ｂ】第２のグラフの一実施形態を示す。
【００１３】
【図６】第２のシステムの一実施形態を示す。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
実施形態は、概して、コンピューティングシステムにおける冷却を向上させるように設計される技術を対象とする。種々の実施形態は、発泡材料または１つまたは複数の円柱状発泡ブロックを備え、または有する円柱状ロータを含む体積抵抗送風機を含む技術を提供する。体積抵抗送風機において、従来のブレードベースのロータを、発泡材料または１つまたは複数の円柱状発泡ブロックを備え、または有する円柱状ロータと置換することは、所与の気流において、送風機の音響レベルを低減させ得、全ての作業負荷下でのプラットフォーム熱性能の向上、冷却能力の向上、システム性能の増加、及び音響の向上を可能にする。他の実施形態が記載され、特許請求される。
【００１５】
種々の実施形態において、従来のコンピューティングシステム送風機は、複数のフィンまたはブレードを有するロータを含む。これらのブレードベースのロータは、空気を移動させることが可能である一方で、望ましくない量の雑音を発生させる。発生する雑音の量により、システム設計者は、従来の送風機が動作することができる速度を制限する必要があることが多い。例えば、従来の送風機は、最高速度で動作することを制限されていることが多い。これは、このような速度及び他の高速度でのブレードベースのロータによって発生する雑音は、確立された人間工学的音響制限（例えば、システムによって発生する雑音の許容可能な量）を超えるためである。結果として、プロセッサ調整など、システムによって他の措置が取られて、過熱を防止することが多く、これも、同様に望ましくない可能性がある。結果的に、コンピューティングシステムの冷却技術を向上させる必要性がある。
【００１６】
実施形態は、１つまたは複数の要素を含み得る。要素は、ある動作を行うように配置される任意の構造を備え得る。各要素は、所与のセットの設計パラメータまたは性能制約に望ましいハードウェア、ソフトウェア、またはそれらの任意の組み合わせとして実装され得る。実施形態は、例として、ある配置における特定の要素を用いて記載され得るが、実施形態は、代替の配置における要素の他の組み合わせも含み得る。
【００１７】
「一実施形態」または「実施形態」への何らかの言及は、実施形態に関連して記載される特定の特徴、構造、または特性が、少なくとも１つの実施形態に含まれることを意味することに留意する価値がある。本明細書において種々の箇所に出現する「一実施形態において」及び「実施形態において」という語句は、必ずしも全て同一の実施形態を指すものではない。
【００１８】
種々の実施形態において、本明細書に記載されるロータは、発泡材料または１つまたは複数の円柱状発泡ブロックを備え、または有する円柱状ロータを含み得る。いくつかの実施形態は、円柱状発泡ブロックロータを指すが、一方では、ロータは、支持材料、仕切り、あるいは１つまたは複数の発泡片または他の適切な多孔質材料を備え得、または含み得、依然として記載された実施形態の範囲に入り得ることが理解されるべきである。本明細書において、円柱状発泡ブロックロータへの言及は、限定ではなく、説明の目的のためになされている。したがって、実施形態は、この点において限定されない。
【００１９】
図１Ａは、装置１００を示す。いくつかの実施形態において、装置１００は、体積抵抗送風機（ＶＲＢ）１００を含み得る。図１Ａに示されるように、ＶＲＢ１００は、モータまたはハブ１０２、ロータ１０４、ケーシング１０６、入口１０８、及び出口１１０などの複数のコンポーネントを含み得る。実施形態は、図１Ａに示されるコンポーネントの数、種類、または配置に限定されない。本明細書に記載される種々の実施形態は、図１Ａに示されるような二重入力、単一出力送風機を指す。実施形態は、この文脈に限定されない。当業者であれば、ＶＲＢ１００に対する任意の適切な配置が使用され得、依然として記載された実施形態の範囲に入り得ることを理解するであろう。
【００２０】
いくつかの実施形態において、モータ及び／またはハブ１０２は、ロータ１０４を回転して、空気流を生成することが可能な任意の適切な電気モータ、機械駆動エンジン、熱エンジン、もしくは空気力学駆動モータ、及び／またはロータ１０４を支持し、かつ円柱状発泡ブロックロータ１０４をモータ１０２に連結するように配置されるハブもしくは他の支持構造を含み得る。種々の実施形態において、モータ及び／またはハブ１０２は、ＡＣモータ、ブラシ付ＤＣモータ、またはブラシレスＤＣモータを含み得る。例えば、モータ１０２は、装置１００の内部電源または外部電源によって電力供給されるＤＣモータを含み得る。モータ及び／またはハブ１０２のサイズ及び位置は、ＶＲＢ１００の特定の実装のサイズ及び性能制約に基づいて選択され得る。
【００２１】
いくつかの実施形態において、ケーシング１０６は、モータ及び／またはハブ１０２ならびにロータ１０４を搭載し、あるいはそうでなければ、含有または安定化するように配置されるハウジングまたはエンクロージャを含み得る。種々の実施形態において、ケーシング１０６は、１つまたは複数の入口１０８及び１つまたは複数の出口１１０を用いて構成されるプラスチックまたは金属コンポーネントを備え得る。例えば、ケーシング１０６は、上部入口１０８、上部入口１０８の反対側に底部入口（図示せず）、及び出口１１０を含み得る。種々の実施形態において、入口１０８は、ロータ１０４の軸方向に配置され得、出口１１０は、ロータ１０４の半径方向に配置され得る。種々の実施形態において、ケーシングは、例えば、二重出口構成を可能にするように、１つを超える出口を含み得る。いくつかの実施形態において、ケーシング１０６は、ＶＲＢ１００に対する入口、出口、及び流量管理特徴を提供する、射出成形プラスチックコンポーネントなどのプラスチックコンポーネントを備え得る。本明細書に記載される種々の実施形態は、ケーシング１０６を含むが、一方では、いくつかの実施形態は、周囲のケースが使用されず、かつ気流が全３６０度においてロータから出得る、ケースなしの送風機を含み得ることが理解されるべきである。他の実施形態が記載され、特許請求される。
【００２２】
種々の実施形態において、ＶＲＢ１００は、ロータ１０４を含む。いくつかの実施形態において、ロータ１０４は、ＶＲＢ１００に対する圧力及び／または空気流を増加させるように配置され得る。ロータ１０４は、空気流を生じさせるのに適切な任意のサイズまたは形であり得る。いくつかの実施形態において、ロータ１０４は、ロータの実質的な部分を占める発泡材料または１つまたは複数の円柱状発泡ブロックを備え、または有する円柱状ロータを含み得る、円柱状発泡ブロックロータ１０４を含み得る。例えば、多数の発泡部分または別の適切な材料の部分は、パイ構成においてモータ及び／またはハブ１０２に連結され得、あるいは発泡体または他の適切な材料の多数の層が、共に連結され、または層状にされて、ロータを形成し得る。いくつかの実施形態において、１つまたは複数の異なる材料は、ロータ１０４を形成するために使用され得、依然として記載された実施形態の範囲に入り得る。円柱状発泡ブロックロータ１０４は、図１Ｂを参照してより詳細に記載される。
【００２３】
図１Ｂは、図１Ａの装置１００と同一または同様であり得る装置１２０を示し、類似の要素は、同様に番号付けされる。例えば、装置１２０は、円柱状発泡ブロックロータ１０４を明らかにするために、ケーシング１０６の上部が除去された、ＶＲＢ１２０の図を含み得る。本明細書において円柱状発泡ブロックロータ１０４と称されるが、一方では、ロータ１０４は、発泡体を含むがこれに限定されない適切な材料を含み得、依然として記載された実施形態の範囲に入り得ることが理解されるべきである。例えば、ロータ１０４は、種々の実施形態において、任意の適切な多孔質材料を含み得る。実施形態は、この文脈に限定されない。
【００２４】
いくつかの実施形態において、図１Ｂに示されるように、円柱状発泡ブロックロータ１０４は、モータ及び／またはハブ１０２に固定される円板であり得る。例えば、円柱状発泡ブロックロータ１０４は、外半径１０５及び内半径１０７を含み得、外半径は、円柱状発泡ブロックロータ１０４の周囲長を含み、内半径１０７は、円柱状発泡ブロックロータ１０４を収容し、及び／またはモータ及び／またはハブ１０２に固定するための開口部を含む。いくつかの実施形態において、内半径１０７は、モータ及び／またはハブ１０２の半径と一致するように選択される。
【００２５】
図１Ｃは、図１Ａの装置１００及び図１Ｂの装置１２０と同一または同様であり得る装置１４０を示し、類似の要素は、同様に番号付けされる。例えば、図１Ｃは、円柱状発泡ブロックロータ１０４を明らかにするためにケーシング１０６の上部が除去された、ＶＲＢ１４０の別の図であり得る。
【００２６】
いくつかの実施形態において、装置１４０は、円柱状発泡ブロックロータ１０４の多孔度をより明瞭に示し得る。円柱状発泡ブロックロータ１０４は、ＶＲＢ１４０において空気流を発生させることが可能な多孔度を有する任意の適切な材料を含み得、またはそのような材料で構成され得る。多孔度または空隙率は、材料中の空隙または空所の尺度を含み得、０〜１、またはパーセンテージとして０〜１００％の全体積にわたる空隙の体積の割合である。種々の実施形態において、円柱状発泡ブロックロータ１０４は、１０細孔／インチ（ｐｐｉ）と１００ｐｐｉとの間の細孔を有するように選択される材料を含み得る。他の実施形態が記載され、特許請求される。
【００２７】
いくつかの実施形態において、円柱状発泡ブロックロータ１０４は、固体発泡材料を含み得る。固体発泡体は、重要なクラスの軽量気泡エンジニアリング材料を含み得る。種々の実施形態において、これらの発泡体は、それらの細孔構造に基づいて、連続気泡構造発泡体（網状発泡体としても知られている）及び独立気泡発泡体の２つの種類に分類することができる。いくつかの実施形態において、円柱状発泡ブロックロータ１０４は、連続気泡構造発泡材料を含み得る。
【００２８】
種々の実施形態において、連続気泡構造発泡体は、互いに接続され、比較的柔らかい相互接続ネットワークを形成する細孔を含有する。いくつかの実施形態において、連続気泡発泡体は、何であれそれらの周囲のもので充填される。例えば、連続気泡発泡体は、空気で充填され得る。種々の実施形態において、円柱状発泡ブロックロータ１０４は、モータ及び／またはハブ１０２によって回転し得、円柱状発泡ブロックロータ１０４が、ケーシング１０６内に体積抵抗を生成させることとなる。いくつかの実施形態において、体積抵抗は、空気流を１つまたは複数の入口１０８内に引き入れ、かつ出口１１０から引き出させ得る。いくつかの実施形態において、円柱状発泡ブロックロータ１０４は、水または他の材料を汲み出すように配置され得る。実施形態は、この点において限定されない。
【００２９】
いくつかの実施形態において、円柱状発泡ブロックロータ１０４は、遠心力を発生させて、空気流を、円柱状発泡ブロックロータ１０４を通って流れさせるように配置され得る。例えば、いくつかの実施形態において、円柱状発泡ブロックロータ１０４の連続気泡構造発泡材料は、空気が、連続気泡を充填し、円柱状発泡ブロックロータ１０４を通って流れることを可能にし得る。他の実施形態が記載され、特許請求される。
【００３０】
図１Ａ、図１Ｂ、及び図１Ｃの円柱状発泡ブロックロータ１０４と同一または同様であり得る、図２Ａは、装置２００を示し、図２Ｂは、装置２２０を示し、類似の要素は、同様に番号付けされる。例えば、装置２００及び装置２２０は、さらなる詳細を明らかにするために、ケーシング１０６から円柱状発泡ブロックロータ１０４が除去された、円柱状発泡ブロックロータ１０４の異なる図を含み得る。例えば、図２Ａは、上面図を含み得、図２Ｂは、側面図を含み得る。
【００３１】
いくつかの実施形態において、図２Ａに示されるように、円柱状発泡ブロックロータ１０４は、実質的に接触する半径２２６を有する円形であり得る。種々の実施形態において、実質的に接触する半径２２６は、円柱状発泡ブロックロータ１０４の外周囲長を形成する平らまたは平滑な縁を含み得る。図２Ｂにおいて、実質的に平らな半径表面２２６として示されているが、一方では、半径表面の縁または角は、丸くされ得、またはそうでなければ円柱状発泡ブロックロータ１０４を形成するように形作られ得、依然として記載された実施形態の範囲に入り得ることが理解されるべきである。
【００３２】
いくつかの実施形態において、図２Ａ及び図２Ｂに示されるように、円柱状発泡ブロックロータ１０４は、ブレードまたはフィンを有さない実質的に平らな上部表面２２２及びブレードまたはフィンを有さない実質的に平らな底部表面２２４を含み得る。従来のブレードベースのロータと異なり、円柱状発泡ブロックロータ１０４は、ブレード及びフィンのような不連続性を有するロータよりも音響雑音をあまり生成しない、実質的に平らな表面を含み得る。実施形態は、この点において限定されない。
【００３３】
図２Ｃは、図１Ａ、図１Ｂ、図１Ｃ、図２Ａ、及び図２Ｂの円柱状発泡ブロックロータ１０４と同一または同様であり得る装置２４０を示し、類似の要素は、同様に番号付けされる。いくつかの実施形態において、装置２４０は、円柱状発泡ブロックロータ１０４内の方位角循環を防止するように配置される１つまたは複数の内部仕切り２４２を有する円柱状発泡ブロックロータ１０４を含み得る。種々の実施形態において、円柱状発泡ブロックロータ１０４の多孔質組成は、回転したときに、空気の不可欠な循環につながり得る、円柱状発泡ブロックロータ１０４の細孔または連続気泡に空気が入ることを可能にし得、円柱状発泡ブロックロータ１０４の効率の低減につながり得る。この問題を解決するために、内部仕切り２４２が、円柱状発泡ブロックロータ１０４内に配置され得る。
【００３４】
いくつかの実施形態において、内部仕切り２４２は、方位角循環を低減させるチャンバを円柱状発泡ブロックロータ１０４内に生成するために、ハブ１０２から延在するプラスチックまたは金属アームを含み得る。他の実施形態において、内部仕切り２４２は、標準的なロータブレードまたはフィンとして、または標準的なロータブレードまたはフィンと同様に配置され得る。これらの実施形態において、円柱状発泡ブロックロータ１０４を形成するために使用される発泡体または他の材料は、ブレードまたはフィンの周囲に形成され得、または配置され得る。例えば、従来のブレードベースのロータが、発泡体または他の適切な材料で覆われて、円柱状発泡ブロックロータ１０４を形成し得、その従来のロータは、円柱状発泡ブロックロータ１０４に対する構造的支持及び強剛性を提供する。限定された数及び配置の内部仕切り２４２が図２Ｃに示されているが、一方では、任意の数、種類、または配置の内部仕切り２４２が使用され得、依然として記載された実施形態の範囲に入り得ることが理解されるべきである。したがって、他の実施形態が記載され、特許請求される。
【００３５】
種々の実施形態において、円柱状発泡ブロックロータ１０４は、不均一な細孔密度を含み得る。例えば、１つまたは複数の内部仕切り２４２は、円柱状発泡ブロックロータ１０４の残りの部分よりも細孔／インチ（ｐｐｉ）がより高い発泡体の高密度なサブセクションを用いて形成され得る。いくつかの実施形態において、半径方向における細孔勾配も変化し得る。種々の実施形態において、性能は、送風機の外半径に向かってより高密度な発泡体を用いることによって向上し得る。他の実施形態が記載され、特許請求される。
【００３６】
図３は、図１ＡのＶＲＢ１００、図１ＢのＶＲＢ１２０、または図１ＣのＶＲＢ１４０と同一または同様であり得る装置３００を示し、類似の要素は、同様に番号付けされる。いくつかの実施形態において、ＶＲＢ３００は、モータ及び／またはハブ１０２、円柱状発泡ブロックロータ１０４、ケーシング１０６、ならびにケーシング１０６の上部または底部の一部として配置される１つまたは複数の溝、リブ、またはブラシ３０２を含み得る。種々の実施形態において、ＶＲＢ３００は、出口１１０の視点からの図であり得る。実施形態は、この点において限定されない。
【００３７】
いくつかの実施形態において、１つまたは複数の溝、リブ、またはブラシ３０２は、円柱状発泡ブロックロータ１０４から汚染物質を除去するように配置され得る。例えば、粉塵または他の汚染物質は、円柱状発泡ブロックロータ１０４の実質的に平らな表面上に収集し得る。いくつかの実施形態において、これらの汚染物質は、円柱状発泡ブロックロータ１０４及びＶＲＢ３００の効率を低減させ得、したがって、除去されるべきである。
【００３８】
いくつかの実施形態において、１つまたは複数の溝、リブ、またはブラシ３０２は、ケーシング１０６の上部または底部の一部として形成される溝を含み得る。例えば、溝は、円柱状発泡ブロックロータ１０４が清潔な（例えば、粉塵または他の汚染物質層を含まない）ときに、円柱状発泡ブロックロータ１０４に近接近して配置され得る。このように、粉塵または他の汚染物質は、円柱状発泡ブロックロータ１０４上に収集するため、円柱状発泡ブロックロータ１０４の厚さは増加し得、粉塵または他の汚染物質が、円柱状発泡ブロックロータ１０４から粉塵を集め、除去する溝３０２と接触することとなる。ケーシング１０６の一部として形成される溝３０２の観点から記載されたが、一方では、溝、リブ、またはブラシ３０２に対して任意の適切な形、サイズ、または配置が使用され得、依然として記載された実施形態の範囲に入り得ることが理解されるべきである。例えば、いくつかの実施形態において、ブラシは、円柱状発泡ブロックロータ１０４に近接近して、ケーシング１０６内に取り付けられ得る。他の実施形態が記載され、特許請求される。
【００３９】
図４は、コンピューティングシステム４００の一実施形態を示す。種々の実施形態において、コンピューティングシステム４００は、ラップトップまたはノートブックコンピュータなどのコンピューティングデバイスを含み得る。図４に示されるように、コンピューティングデバイス４００は、ＶＲＢ４０２、１つまたは複数の発熱コンポーネント４０４、１つまたは複数の入力デバイス４０６、エンクロージャ４０８、及びディスプレイ４１０を含み得る。ラップトップまたはノートブックコンピュータの形で示されているが、一方では、実施形態は、この点において限定されないことが理解されるべきである。例えば、いくつかの実施形態において、コンピューティングシステム４００は、タブレットコンピュータ、ネットブックコンピュータ、デスクトップコンピュータ、オールインワン（ＡＩＯ）コンピュータ、携帯情報端末（ＰＤＡ）、スマートフォン、マルチメディアプレーヤ、または任意の他の適切なデバイスを含み得る。コンピューティングシステム４００は、図６を参照してより詳細に記載される。
【００４０】
種々の実施形態において、コンピュータデバイスと併せて図示され、記載されているが、一方では、本明細書に記載されるＶＲＢは、空気を移動する必要がある任意の適切なデバイスにおいて使用され得ることが理解されるべきである。例えば、本明細書に記載されるＶＲＢは、暖房、換気、及び空調（ＨＶＡＣ）システム、自動車用冷却、デスクファン、または任意の他の適切な用途において使用され得る。これらのさらなる使用シナリオの多くは、本明細書に記載されるようなＶＲＢの実装によって利益を享受し得る音響的制約を含む。他の実施形態が記載され、特許請求される。
【００４１】
種々の実施形態において、ＶＲＢ４０２は、図１Ａ、１Ｂ、１Ｃ、及び３を参照して上記に記載されたＶＲＢと同一または同様であり得る。いくつかの実施形態において、ＶＲＢ４０２は、円柱状発泡ブロックロータ１０４を含み得、ＶＲＢ４０２は、エンクロージャ４０８内に発生する熱を除去するように配置され得る。例えば、１つまたは複数の発熱コンポーネント４０４は、動作時に熱を発生させる、プロセッサ、メモリ、または他のデバイスを含み得る。いくつかの実施形態において、ＶＲＢ４０２は、コンピューティングシステム４００からこの熱を除去するように配置され得る。他の実施形態が記載され、特許請求される。
【００４２】
図４のＶＲＢ４０２は、その出口がコンピューティングシステム４００のユーザの方向を向いた状態で配置されるが、一方では、実施形態は、この点において限定されないことが理解されるべきである。例えば、ＶＲＢ４０２は、コンピューティングシステム４００に対する後方または側面排気孔を提供するように配置され得る。種々の実施形態において、ＶＲＢ４０２によって後方または側面排気孔を提供することは、暖気流が、コンピューティングシステム４００のユーザに向けられることを回避し得る。さらに、音響的利点は、側面または後方排気孔の使用を通して実現され得る。例えば、ＶＲＢ４０２の出口を、コンピューティングシステム４００のユーザから離れた方向に配置することは、ユーザが聞き取れる雑音を低減し得る。他の実施形態が記載され、特許請求される。
【００４３】
上記の実施形態は、コンピューティングシステムにおける気流を向上させるために使用され得る。いくつかの実施形態は、コンピューティングシステムの音響性能を向上させ得、ユーザ体験の向上につながり得る。他の実施形態が記載され、特許請求される。
【００４４】
種々の実施形態において、コンピューティングシステムにおける上記のＶＲＢのいずれかの使用は、動作時に望ましくない量の雑音を発生させる不連続性を有するブレードベースの送風機に依存する従来の冷却方法と比べて、一定の等音響レベルでの冷却能力の強化につながり得る。例えば、図５Ａは、従来のブレードベースのロータ（例えば、ストックロータ）及びＶＲＢの上記の実施形態のうちのいずれかなどのＶＲＢに対する等音響比較を示す。図５Ａに示されるように、ＶＲＢの使用を通して、圧力及び流量の両方において実質的な向上を達成することができる。
【００４５】
種々の実施形態において、従来のブレードベースのロータは、ブレードが送風機ケーシング内の妨害物または他の物体を通過するときに生成されるブレード通過音を発生させ得る。例えば、従来のロータのブレードは、ケーシング内の水切りを通過するため、連続的で耳障りなハム音のような、高速でユーザに聞こえる反復音につながる。これは、設計及び人間工学的視点から望ましくない場合がある。結果として、いくつかのブレードベースのロータシステムは、ロータと水切りとの間の間隙を可能にするように設計され、送風機の効率を低減させる。種々の実施形態において、円柱状発泡ブロックロータ１０４は、ブレード通過音を発生させるブレードを含まないため、本明細書に記載されるＶＲＢの使用は、水切り及び他の妨害物に近接近した円柱状発泡ブロックロータ１０４の配置を可能にし得る。ケーシングの円柱状発泡ブロックロータ１０４と水切りとの間の空間を低減することによって、ＶＲＢの効率を著しく向上させることができる。
【００４６】
種々の実施形態において、本明細書に記載されるような円柱状発泡ブロックロータ１０４におけるブレードの欠如は、従来のブレードベースのロータと同一の音響雑音レベルで、より高速のロータ速度を可能にし得る。従来のブレードベースのロータの代わりに、円柱状発泡ブロックロータ１０４を用いるとことで、２０％〜３０％もの等音響流の向上を達成することができることが、試験により示されている。
【００４７】
図５Ｂは、ストックロータ（例えば、ブレードベースのロータ）及び本明細書に記載されるようなＶＲＢの音響性能を示す２つのグラフを示す。図５Ｂに示されるように、ＶＲＢの円柱状発泡ブロックロータは、従来のまたはストックブレードベースのロータと比べて、低い等音響雑音または干渉を発生させるように配置され得る。例えば、ストックロータグラフの中央右部に存在するスパイクは、ケーシングの水切りを通過するブレードによって引き起こされ得る。これは、ヒトの聴覚に対して特に感受性があり得る５００〜５０００Ｈｚの範囲にわたって生じ得る。結果として、これらの音響的障害は、特に、ヒトのユーザを悩ませ得る。
【００４８】
しかしながら、図５Ｂに示されるＶＲＢグラフは、より少ないスパイク及びより均一なスペクトルを示す。いくつかの実施形態において、ＶＲＢのスペクトルは、ユーザに対してあまり迷惑または厄介ではなく、ストックロータのものと比べると、向上した音質を有する。ヒトは、音及び音の高さに対して感受性があるため、ＶＲＢの向上した音質は、従来のまたはストックブレードベースのロータによっては実現されない心理音響的利点をもたらし得る。他の実施形態が記載され、特許請求される。
【００４９】
図６は、例示的なシステムの実施形態の図である。特に、図６は、種々の要素を含み得るシステム６００を示す図である。例えば、図６は、システム６００が、プロセッサ６０２、チップセット６０４、入力／出力（Ｉ／Ｏ）デバイス６０６、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）（ダイナミックＲＡＭ（ＤＲＡＭ）など）６０８、及び読み取り専用メモリ（ＲＯＭ）６１０、ならびに種々のプラットフォームコンポーネント６１４（例えば、ファン、横流送風機、ヒートシンク、ＤＴＭシステム、冷却システム、ハウジング、通気口など）を含み得ることを示す。これらの要素は、ハードウェア、ソフトウェア、ファームウェア、またはそれらの任意の組み合わせにおいて実装され得る。しかしながら、実施形態は、これらの要素に限定されない。
【００５０】
特に、プラットフォームコンポーネント６１４は、種々のＶＲＢ技術を実装する冷却システムを含み得る。冷却システムは、システム６００に合わせてサイズ決めされ得、ヒートパイプ、ヒートリンク、熱伝達、ヒートスプレッダ、通気口、ファン、送風機、横流送風機、及び液体ベースの冷却剤など、熱放散を行うように設計される任意の冷却要素を含み得る。
【００５１】
図６に示されるように、Ｉ／Ｏデバイス６０６、ＲＡＭ６０８、及びＲＯＭ６１０は、チップセット６０４を経由して、プロセッサ６０２に連結される。チップセット６０４は、バス６１２によってプロセッサ６０２に連結され得る。したがって、バス６１２は、多数のラインを含み得る。
【００５２】
プロセッサ６０２は、１つまたは複数のプロセッサコアを備える中央処理装置であり得、任意の数のプロセッサコアを有する任意の数のプロセッサを含み得る。プロセッサ６０２は、例えば、ＣＰＵ、多重処理装置、縮小命令セットコンピュータ（ＲＩＳＣ）、パイプラインを有するプロセッサ、複合命令セットコンピュータ（ＣＩＳＣ）、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）などの任意の種類の処理装置を含み得る。
【００５３】
図示されないが、システム６００は、イーサネット（登録商標）インターフェース及び／またはユニバーサル・シリアル・バス（ＵＳＢ）インターフェースなどの種々のインターフェース回路を含み得る。いくつかの例示的な実施形態において、Ｉ／Ｏデバイス６０６は、データ及びコマンドをシステム６００に入力するための、インターフェース回路に接続される１つまたは複数の入力デバイスを備え得る。例えば、入力デバイスは、キーボード、マウス、タッチスクリーン、トラックパッド、トラックボール、アイソポイント、音声認識システムなどを含み得る。同様に、Ｉ／Ｏデバイス６０６は、情報を操作者に出力するための、インターフェース回路に接続される１つまたは複数の出力デバイスを備え得る。例えば、出力デバイスは、望ましい場合、１つまたは複数のディスプレイ、プリンタ、スピーカ、及び／または他の出力デバイスを含み得る。例えば、出力デバイスのうちの１つは、ディスプレイであり得る。ディスプレイは、陰極線管（ＣＲＴ）、液晶ディスプレイ（ＬＣＤ）、または任意の他の種類のディスプレイであり得る。
【００５４】
システム６００はまた、ネットワークへの接続を介して他のデバイスとデータを交換するために、有線または無線ネットワークインターフェースも有し得る。ネットワーク接続は、イーサネット（登録商標）接続、デジタル加入者線（ＤＳＬ）、電話回線、同軸ケーブルなどの任意の種類のネットワーク接続であり得る。ネットワークは、インターネット、電話ネットワーク、ケーブルネットワーク、無線ネットワーク、パケット交換ネットワーク、回路交換ネットワークなどの任意の種類のネットワークであり得る。
【００５５】
実施形態の完全な理解を提供するために、多くの特定の詳細が本明細書に記載されている。しかしながら、当業者であれば、実施形態が、これらの特定の詳細なしに実施され得ることを理解するであろう。他の例において、周知の動作、コンポーネント、及び回路は、実施形態を不明瞭にしないように、詳細には記載されていない。本明細書に開示される特定の構造的及び機能的詳細は、代表的なものであり得、必ずしも実施形態の範囲を限定しないことが理解され得る。
【００５６】
種々の実施形態は、ハードウェア要素、ソフトウェア要素、またはそれらの両方の組み合わせを用いて実装され得る。ハードウェア要素の例は、プロセッサ、マイクロプロセッサ、回路、回路要素（例えば、トランジスタ、抵抗器、コンデンサ、誘導子など）、集積回路、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、プログラマブル・ロジック・デバイス（ＰＬＤ）、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）、フィールド・プログラマブル・ゲート・アレイ（ＦＰＧＡ）、論理ゲート、レジスタ、半導体デバイス、チップ、マイクロチップ、チップセットなどを含み得る。ソフトウェアの例は、ソフトウェアコンポーネント、プログラム、アプリケーション、コンピュータプログラム、アプリケーションプログラム、システムプログラム、機械プログラム、オペレーティング・システム・ソフトウェア、ミドルウェア、ファームウェア、ソフトウェアモジュール、ルーチン、サブルーチン、関数、メソッド、プロシージャ、ソフトウェアインターフェース、アプリケーション・プログラム・インターフェース（ＡＰＩ）、命令セット、コンピューティングコード、コンピュータコード、コードセグメント、コンピュータ・コード・セグメント、単語、値、シンボル、またはそれらの任意の組み合わせを含み得る。実施形態がハードウェア要素及び／またはソフトウェア要素を用いて実装されているかを判定することは、望ましい計算速度、電力レベル、耐熱性、処理サイクル予算、入力データ速度、出力データ速度、メモリリソース、データバス速度、ならびに他の設計及び性能制約などの任意の数の要因に従って変化し得る。
【００５７】
いくつかの実施形態は、「連結」及び「接続」という表現をそれらの派生語と共に用いて記載され得る。これらの用語は、互いに同義語として意図されない。例えば、いくつかの実施形態は、２つ以上の要素が、互いに直接に物理的または電気的に接触していることを示すために、「接続」及び／または「連結」という用語を用いて記載され得る。しかしながら、「連結」という用語はまた、２つ以上の要素が互いに直接に接触していないが、依然として互いに協力または相互作用することも意味し得る。
【００５８】
いくつかの実施形態は、例えば、機械またはプロセッサによって実行された場合、機械またはプロセッサに、実施形態による方法及び／または動作を行わせ得る命令、一式の命令、またはコンピュータ実行可能コードを格納し得る、機械可読またはコンピュータ可読媒体または物品を用いて実装され得る。そのような機械は、例えば、任意の適切な処理プラットフォーム、コンピューティングプラットフォーム、コンピューティングデバイス、処理デバイス、コンピューティングシステム、処理システム、コンピュータ、プロセッサなどを含み得、ハードウェア及び／またはソフトウェアの任意の適切な組み合わせを用いて実装され得る。機械可読媒体または物品は、例えば、任意の適切な種類のメモリユニット、メモリデバイス、メモリ物品、メモリ媒体、記憶デバイス、記憶物品、記憶媒体及び／または記憶ユニット、例えば、メモリ、取り外し可能または取り外し不可能媒体、消去可能または消去不可能媒体、書き込み可能または再書き込み可能媒体、デジタルまたはアナログ媒体、ハードディスク、フロッピー（登録商標）ディスク、コンパクトディスクリードオンリメモリ（ＣＤ−ＲＯＭ）、コンパクトディスクレコーダブル（ＣＤ−Ｒ）、コンパクトディスクリライタブル（ＣＤ−ＲＷ）、光ディスク、磁気媒体、光磁気媒体、取り外し可能メモリカードまたはディスク、種々の種類のデジタル多用途ディスク（ＤＶＤ）、テープ、カセットなどを含み得る。命令は、任意の適切な高レベル、低レベル、オブジェクト指向、ビジュアル、コンパイルされた、及び／または解釈されたプログラミング言語を用いて実装された、ソースコード、コンパイルされたコード、解釈されたコード、実行可能コード、スタティックコード、ダイナミックコード、暗号化されたコードなどの任意の適切な種類のコードを含み得る。
【００５９】
別途特に示されない限り、「処理」、「コンピューティング」、「計算」、「判定」などのような用語は、コンピューティングシステムのレジスタ及び／またはメモリ内の物理量（例えば、電子量）として表されたデータを、コンピューティングシステムのメモリ、レジスタ、または他のそのような情報記憶、伝送もしくはディスプレイデバイス内の物理量として同様に表された他のデータに操作及び／または変換する、コンピュータもしくはコンピューティングシステムまたは同様の電子コンピューティングデバイスの操作及び／または処理を指すことが理解され得る。実施形態は、この文脈に限定されない。
【００６０】
本明細書に記載される方法は、記載される順序または任意の特定の順序で実行される必要はないことが留意されるべきである。さらに、本明細書に示される方法に関して記載される種々の活動は、連続または平行した様式で実行することができる。
【００６１】
特定の実施形態が本明細書に例示され、記載されているが、同一の目的を達成すると推定される任意の配置が、示される特定の実施形態と置換され得ることが理解されるべきである。本開示は、種々の実施形態の任意及び全ての適合または変形を網羅するよう意図される。上記の記載は、説明のためになされたものであり、限定するものではないことを理解されたい。上記の実施形態の組み合わせ、及び本明細書に特に記載されていない他の実施形態は、上記の記載を読むことによって当業者には明らかとなる。したがって、種々の実施形態の範囲は、上記の組成、構造、及び方法が使用される任意の他の用途を含む。
【００６２】
本開示の要約は、読書が技術的開示の性質を早急に把握可能なことを要求する、米国特許法規則３７Ｃ．Ｆ．Ｒ．§１．７２（ｂ）に従うように提供されることが強調される。要約は、特許請求の範囲または意味を解釈または限定するために使用されないという理解の下で提出される。加えて、上述の発明を実施するための形態において、種々の特徴は、本開示を簡潔化する目的のために、単一の実施形態にまとめられていることが分かる。本開示の方法は、特許請求される実施形態が、各請求項に明示的に記載されているよりも多くの特徴を必要とするという意図を反映していると解釈されるべきではない。むしろ、以下の特許請求の範囲は、単一の開示された実施形態の全ての特徴よりも少ない特徴に存在する発明の主題を反映する。したがって、以下の特許請求の範囲は、各請求項が別々の好ましい実施形態として独立した状態で、発明を実施するための形態に組み込まれる。添付の特許請求の範囲において、「含む（ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ）」及び「ここで（ｉｎ  ｗｈｉｃｈ）」は、それぞれ「備える（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」及び「ここで（ｗｈｅｒｅｉｎ）」という用語の平易な英語の均等な語として使用される。さらに、「第１の」、「第２の」、及び「第３の」などのような用語は、単にラベルとして使用されており、それらの対象物に数的な要求を課すよう意図されない。
【００６３】
主題は、構造的特徴及び／または方法論理的行動に特有の言語で記載されているが、添付の特許請求の範囲で定義される主題は、上記の特定の特徴または行動に必ずしも限定されないことを理解されたい。むしろ、上記の特定の特徴及び行動は、特許請求の範囲を実装する例示的な形として開示される。
【図１Ａ】
2015500940.tif 000003
【図１Ｂ】
2015500940.tif 000004
【図１Ｃ】
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【図２Ａ−２Ｂ】
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【図２Ｃ】
2015500940.tif 000007
【図３】
2015500940.tif 000008
【図４】
2015500940.tif 000009
【図５Ａ】
2015500940.tif 000010
【図６】
2015500940.tif 000011
【図５Ｂ】
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【国際調査報告】
2015500940.tif 000013
2015500940.tif 000014
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