(57)【要約】  無線ネットワークへのアクセスを有する電子機器、例えばモバイル機器が、位置及び学習に基づくアクセスポイント検出を使用して、１つのアクセスポイント（ＡＰ）から別のアクセスポイントへローミングする。学習スキームが、位置に基づき決定された近傍アクセスポイントのリストを修正して、ローミングが可能な隣接アクセスポイントを特定する。特定された、ローミングが可能な隣接アクセスポイントは、特定のＡＰへのローミングの頻度などのローミング履歴に基づき順序付けされる。ローミング履歴は、クライアントごとに保守することができ、又は、ＡＰを使用する全てのクライアントにわたって集計することもできる。【選択図】図３
2015510738.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
プロセッサと、
前記プロセッサに結合されたメモリと、を備える、モバイル機器であって、
前記メモリが、
ネットワーク内のアクセスポイントの近傍アクセスポイントの決定と、
前記アクセスポイントのクライアントであるモバイル機器が従前にローミングしたアクセスポイントを決定することによる、従前にローミングされたアクセスポイントの決定と、
従前にローミングされたアクセスポイントであり、かつ近傍アクセスポイントでもある隣接アクセスポイントの特定と、
前記隣接アクセスポイントへのローミングが何回生じていたかに基づく、隣接アクセスポイントの順序付けと、を前記プロセッサによって実行可能なプログラム命令を記憶し、
より多くの回数のローミングを有する隣接アクセスポイントが、より少ない回数のローミングを有する隣接アクセスポイントと比較して、前記ネットワークをローミングするための次ホップのアクセスポイントであると宣言される、モバイル機器。
【請求項２】
ネットワーク内の前記アクセスポイントの近傍アクセスポイントの決定のために、前記プログラム命令が、
位置に基づく前記近傍アクセスポイントの決定を実行可能であり、前記近傍アクセスポイントは、前記アクセスポイントから指定の閾値距離の範囲内に位置している、請求項１に記載のモバイル機器。
【請求項３】
位置に基づく近傍アクセスポイントの決定のために、前記プログラム命令が、
前記アクセスポイントが配備される前記ネットワークのトポロジーへのアクセスを実行可能であり、前記トポロジーは、距離に基づき、１つのアクセスポイントの、別のアクセスポイントに対する近接性を示す、請求項２に記載のモバイル機器。
【請求項４】
ネットワーク内の前記アクセスポイントの近傍アクセスポイントの決定のために、前記プログラム命令が、
前記アクセスポイントの周囲のアクセスポイントによって送信されるパケットの受信信号強度（ＲＳＳＩ）に基づき、近傍アクセスポイントの決定を実行可能であり、前記近傍アクセスポイントは、閾値信号強度を上回るパケットを送信する、請求項１に記載のモバイル機器。
【請求項５】
隣接アクセスポイントの順序付けのために、前記プログラム命令が、
前記モバイル機器に関して、前記アクセスポイントから各隣接アクセスポイントへ、ローミングが何回生じていたかに基づき、前記隣接アクセスポイントの順序付けを実行可能である、請求項１〜４のいずれか一項に記載のモバイル機器。
【請求項６】
隣接アクセスポイントの順序付けのために、前記プログラム命令が、
前記アクセスポイントのクライアントである全てのモバイル機器に関して、前記アクセスポイントから各隣接アクセスポイントへ、ローミングが何回生じていたかに基づき、隣接アクセスポイントの順序付けを実行可能である、請求項１〜４のいずれか一項に記載のモバイル機器。
【請求項７】
ローミングが何回生じていたかに関する情報が、無線ローカルエリアネットワーク（ＷＬＡＮ）コントローラによって提供される、請求項５又は６に記載のモバイル機器。
【請求項８】
前記プログラム命令が、
前記モバイル機器のローミングパターンの有向非循環グラフ（ＤＡＧ）の保守を更に実行可能であり、前記グラフ内の各ノード／頂点が、それぞれのアクセスポイントを表し、有向エッジが、１つのアクセスポイントから別のアクセスポイントへのローミングを表すと共に、前記エッジの方向が、前記ローミングの方向を表し、前記近傍アクセスポイントが、前記ＤＡＧと前記アクセスポイントを提示する前記頂点とを使用して、位置に基づき決定される、請求項１に記載のモバイル機器。
【請求項９】
ネットワーク内でローミングするための隣接アクセスポイントを決定する方法であって、
電子機器によって、ネットワーク内のアクセスポイントの近傍アクセスポイントを決定すること、
前記電子機器によって、前記アクセスポイントのクライアントであるモバイル機器が従前にローミングしていたアクセスポイントを決定することにより、従前にローミングされたアクセスポイントを決定すること、
前記電子機器によって、従前にローミングされたアクセスポイントであり、かつ近傍アクセスポイントでもある隣接アクセスポイントを特定すること、及び
前記電子機器によって、前記アクセスポイントから前記隣接アクセスポイントへのローミングの数に基づき、隣接アクセスポイントを順序付けすること、を含み、より多くの回数のローミングを有する隣接アクセスポイントが、より少ない回数のローミングを有する隣接アクセスポイントと比較して、前記ネットワークをローミングするための次ホップのアクセスポイントであると宣言される、方法。
【請求項１０】
前記近傍アクセスポイントを決定することが、位置に基づき、前記近傍アクセスポイントは、前記アクセスポイントから閾値距離の範囲内に位置している、請求項９に記載の方法。
【請求項１１】
前記位置に基づき近傍アクセスポイントを決定することが、前記アクセスポイントが配備される前記ネットワークのトポロジーへのアクセスから決定され、前記トポロジーが、１つのアクセスポイントの、別のアクセスポイントに対する近接性を示す、請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
前記近傍アクセスポイントを決定することが、前記アクセスポイントを取り囲むアクセスポイントによって送信されるパケットの受信信号強度（ＲＳＳＩ）に基づき、前記近傍アクセスポイントは、指定の閾値信号強度を上回るパケットを送信する、請求項９に記載の方法。
【請求項１３】
前記隣接アクセスポイントを順序付けすることが、前記アクセスポイントのクライアントである特定のモバイル機器に関して、ローミングが何回生じていたかに基づく、請求項９〜１２のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１４】
前記隣接アクセスポイントを順序付けすることが、前記アクセスポイントのクライアントである全てのモバイル機器に関して、ローミングが何回生じていたかに基づく、請求項９〜１２のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１５】
前記電子機器による、前記電子機器のローミングパターンの有向非循環グラフ（ＤＡＧ）を保守することを更に含み、前記グラフ内の各ノード／頂点が、アクセスポイントを表し、その一方で、有向エッジが、１つのアクセスポイントから別のアクセスポイントへのローミングを表すと共に、前記エッジの方向が、前記ローミングの方向を表し、前記近傍アクセスポイントが、前記ＤＡＧと前記アクセスポイントの前記位置とを使用して、位置に基づき決定される、
請求項９に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本技術分野は、全般的にネットワーク通信に関し、詳細には、無線ネットワーク通信に関する。
【０００２】
［優先権データ］
本出願は、発明者がＳａｒａｖａｎａｎ  Ｂａｌａｓｕｂａｒｍａｎｉｙａｎ、Ｋａｐｉｌ  Ｃｈｈａｂｒａ、及びＴｉｔｏ  Ｔｈｏｍａｓである、２０１２年２月１７日出願の「Ｄｅｔｅｃｔｉｎｇ  Ｎｅｉｇｈｂｏｒｉｎｇ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｐｏｉｎｔｓ  ｉｎ  ａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ」と題された米国仮特許出願第６１／６００，５４２号に対する優先権の利益を主張するものであり、全体が、本明細書に全て完全に記載されるかのように、参照により本明細書に組み込まれる。
【発明の概要】
【０００３】
ネットワーク内の隣接アクセスポイントを検出することを可能にする方法、機械可読有形記憶媒体、及びデータ処理システムが説明される。
【０００４】
無線ネットワークへのアクセスを有するモバイル機器は、位置及び学習に基づくアクセスポイント検出を使用して、１つのアクセスポイント（ＡＰ）から別のアクセスポイントへローミングする。一実施形態では、学習スキームは、位置に基づき決定された近傍アクセスポイントのリストを修正して、ローミングが可能な隣接アクセスポイントを特定する。一実施形態では、特定された、ローミングが可能な隣接アクセスポイントは、特定のＡＰへのローミングの頻度などのローミング履歴に基づき順序付けされる。ローミング履歴は、クライアントごとに保守することができ、又は、ＡＰを使用する全てのクライアントにわたって集計することもできる。
【０００５】
一実施形態では、位置は、ネットワーク内のアクセスポイントのトポロジーマップから取得される位置データから決定される。あるいは、又は更には、位置は、既存の無線通信規格に従って、受信信号強度（ＲＳＳＩ）に基づき発見される。位置は、ＡＰのレベルで、モバイルクライアントのレベルで、又は、ネットワーク内のＡＰを制御する無線ローカルエリアネットワーク（ＷＬＡＮ）コントローラなどの、無線ネットワークコントローラのレベルで、決定することができる。
【０００６】
一実施形態では、学習は、特定のＡＰ又はモバイルクライアントの観点から、ネットワーク内のＡＰが過去にローミングされた履歴から決定される。一実施形態では、学習は、ＡＰのレベルで決定される。あるいは、又は更には、一実施形態では、学習は、モバイルクライアント又はＷＬＡＮコントローラのレベルで決定される。例えば、一実施形態では、既にクライアントのローミングをモニタしているＷＬＡＮコントローラは、所与のＡＰに関する隣接ＡＰのリストを構築して、次いで、その情報をＡＰにアップロードすることができ、次いでＡＰは、それらのクライアントが、その情報を利用できるようにすることができる。あるいは、又は更には、モバイルクライアントは、それらのローミング動作に基づき、隣接ＡＰのリストをそれ自体で構築することができる。
【０００７】
本発明の他の特徴は、添付図面から、また以下の「発明を実施するための形態」から、明らかとなるであろう。
【０００８】
本発明は、添付図面の図で、限定としてではなく、例として示されるものであり、これらの図では、同様の参照符号は同様の要素を示す。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】位置及び学習を使用して隣接アクセスポイントを検出する一実施形態を示すブロック図概要である。
【図２】位置及び学習を使用して隣接アクセスポイントを検出する一実施形態を更に詳細に示すブロック図概要である。
【図３】位置及び学習を使用して隣接アクセスポイントを検出するための、プロセス論理の実施形態を示すフロー図である。
【図４】本明細書で説明される実施形態と共に使用することができる、典型的なコンピュータシステムの実施例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
ネットワーク内の隣接アクセスポイントを検出することを可能にする方法及び装置が、本明細書で説明される。以下の説明では、本発明の実施形態の完全な説明を提供するために、数多くの具体的な詳細が記載される。しかしながら、本発明の実施形態は、これらの具体的な詳細を伴わずとも実践することができる点が、当業者には明らかとなるであろう。他の例では、本説明の理解を不明瞭にすることがないように、周知の構成要素、構造、及び技術は、詳細には示されていない。
【００１１】
本明細書中での「一実施形態」又は「実施形態」への言及は、その実施形態に関連して説明される特定の機構、構造、又は特性を、本発明の少なくとも１つの実施形態に含めることができることを意味する。本明細書中の様々な箇所での、「一実施形態では」という表現が現れるのは、同じ実施形態に必ずしも全て言及しているわけではない。
【００１２】
以下の図で示されるプロセスは、ハードウェア（例えば、回路機構、専用論理など）、ソフトウェア（汎用コンピュータシステム、又は専用機械上で実行されるものなど）、又は両方の組み合わせを含む、処理論理によって実行される。それらのプロセスは、幾つかの逐次動作の観点から以下で説明されるが、説明される動作の一部は、異なる順序で実行することができる点を理解するべきである。更には、一部の動作は、逐次的にではなく、並列して実行することができる。
【００１３】
企業ネットワーク内でのローミングの成功を達成することに関与する、幾つかの機構が存在する。典型的には、ローミングを望むモバイルクライアントは、他のＡＰに対するスキャンを開始する。ＡＰが見出され、適切と判断されると、クライアントは、そのＡＰにローミングする。
【００１４】
例えば、無線規格ＩＥＥＥ  ８０２．１１ｋが開発されたことにより、ＡＰは、そのクライアントに、その隣接ＡＰを（クライアントが、それらの隣接ＡＰを見つけることが期待できるチャネルを含め）通知することが可能となった。クライアントは、ローミングするための候補ＡＰを見つけることを期待しながら、それらの特定のチャネルでのスキャンを開始する残念ながら、ＡＰによって供給される隣接装置のリストは、必ずしも正確ではない。結果として、クライアントにかかるスキャン時間は、多大なものとなり得る。最悪の場合には、クライアントは、ローミングするための好適なＡＰを、リストから見つけることができずに、最終的に全てのチャネルをスキャンすることになる。２．４ＧＨｚには、スキャンするべき１３のチャネルが存在し、５ＧＨｚには２２のチャネルが存在する。それゆえ、デュアルバンドのクライアントは、潜在的には、３５のチャネルを操作する必要がある。更に悪いことに、それらのチャネルの一部は、クライアントに受動的スキャンを強制的に行わせる（すなわち、１つのチャネルごとに２つ以上のビーコン期間にわたって待機させる）ＤＦＳチャネルである。それゆえ、ＡＰによって供給される隣接装置のリストの正確度は、クライアントのローミング性能、及びサポートされるアプリケーションにとって極めて重要である。
【００１５】
ＩＥＥＥ  ８０２．１１ｋ規格は、ＡＰがその１ホップの隣接装置を検出するための機構を指定しないため、ベンダーに彼ら自身の実装の開発を行うことが任されている。典型的なベンダーの実装は、受信信号強度（ＲＳＳＩ）に基づくものであり、所定の閾値よりも良好なＲＳＳＩで聴取した場合に、１つのＡＰがその隣接装置を選択するものである。しかしながら、このスキームは、ＲＳＳＩの測定限界のために信頼できない場合が多い。例えば、ＲＳＳＩ測定値は、測定を実施する２つのエンティティ間の物理的経路の構成に基づき、経時的に変動する。
【００１６】
本明細書で説明される発明の一実施形態では、モバイル機器は、位置及び学習の両方に基づく新規のアクセスポイント（ＡＰ）検出アルゴリズムを使用して、効率的かつ最小限の中断で、無線ネットワークをローミングする。モバイル機器は、携帯電話などの、任意のタイプのモバイル通信機器、又は他のタイプのモバイルコンピューティング機器とすることができ、それらの他のタイプとしては、Ａｐｐｌｅ  Ｉｎｃ．によるｉＯＳ（登録商標）機器、ｉＰｈｏｎｅ（登録商標）若しくはｉＰａｄ（登録商標）機器、又は、他の供給元による他のモバイルコンピューティング機器が挙げられるが、これらに限定されない。モバイル機器がローミングするネットワークは、ＩＥＥＥ  ８０２．１１規格などの無線ネットワーク規格に従って構成された、アクセスポイント及び無線コントローラを有する、任意の無線ネットワークとすることができる。
【００１７】
有利点の中でも特に、位置及び学習の両方に基づく新規のアクセスポイント（ＡＰ）検出アルゴリズムの、説明される実施形態は、ローミングするための好適なＡＰをクライアントがスキャンして見出すために要する時間を低減する。この新規のＡＰ検出アルゴリズムは、ＡＰに接続されている１つ又は複数のクライアントに対する可能性のあるローミング候補である、１ホップ又は次ホップのＡＰを検出する。説明される実施形態では、このアルゴリズムは、クライアント、ＡＰ内に、又はＷＬＡＮインフラストラクチャ内に実装することができる。
【００１８】
典型的な実施形態では、このＡＰ検出アルゴリズムは、ａ）位置による隣接ＡＰの検出、及びｂ）ネットワーク内での他のＡＰへの実際のローミングに基づく隣接ＡＰの学習の、２つの部分を有する。これらのスキームは相互に排他的であるが、このＡＰ検出アルゴリズムは、有利なことに、各スキームの欠点が他方のスキームによって補完されるように、それらのスキームを互いに関連させて実施する。これらのスキームは両方とも、ＷＬＡＮインフラストラクチャ（ＡＰ、又はＷＬＡＮコントローラ）によって、及びクライアントによって使用することができる。
【００１９】
位置を検出する１つの方法は、既存のＲＳＳＩ規格を使用することである。既存のＲＳＳＩ規格では、ＡＰは、そのＡＰを取り囲む他のＡＰによって送信されるパケットの、ＲＳＳＩを測定する。ＲＳＳＩが特定の閾値を上回る場合には、ＡＰは、その別のＡＰを、その隣接装置として宣言する。しかしながら、上述のように、ＲＳＳＩ測定値は、測定を実施する２つのエンティティ間の物理的経路の構成に応じて、経時的に変動するため、この単純なスキームは、隣接装置を検出するための信頼できる評価尺度ではない。
【００２０】
例えば、ＲＳＳＩを使用すると、別のＡＰとの障害がない見通し線を有する、遠く離れたＡＰは、物理的に近接しているがコンクリート壁又はスチール製ドアの背後に配置されているＡＰよりも、近接の隣接装置として宣言されることになる。クライアントのローミングパターン、特定の種類の障害物の存在／不在は、ＲＳＳＩ測定を近接性の指標として使用することを、困難なものにする。更には、典型的なＷＬＡＮの配備では、隣接ＡＰは、同一チャネル干渉を低減するように、重なり合わないチャネル上に配置される。結果として、隣接ＡＰのＲＳＳＩ測定を実行することは、測定を行っているＡＰが、オフチャネルに向かうことを必要とし、このことは、そのＡＰによってサービス提供されているクライアントの、データ及びＷｉＦｉ接続性に影響を及ぼす。
【００２１】
一実施形態では、ＡＰ検出アルゴリズムは、以下で説明されるように、新たなＡＰが他のＡＰによって聴取可能か否かに応じて、ネットワークトポロジーの変化に迅速に適応することによって、ＲＳＳＩを使用することの不利の一部を克服する。
【００２２】
一実施形態では、ＡＰ検出アルゴリズムは、配備されたＡＰの位置を、緯度及び経度の観点から提供及び取得する能力を活用する。この情報を使用して、本発明のＡＰ検出アルゴリズムの実施形態は、所与のＡＰから特定の距離の範囲内に存在するＡＰを検出して、それらのＡＰを、その１ホップの隣接装置であると宣言することができる。この新規のＡＰ検出スキームは、ＡＰの新たな位置がロードされると即座に、トポロジーの変化（ＡＰの追加／削除）に迅速に適応する。
【００２３】
残念ながら、毎回のトポロジーの変化ごとに、ネットワークのトポロジーマップを単純にロードすることは、時間的及び計算量的に不経済となる可能性があり、このことは、位置のみを使用することの有用性を制限する。更には、位置単独では、擬似警報を生じさせる場合があり、すなわち、この方法を使用して検出された隣接装置は、それらの間に、物理的に横断可能な経路を有さない場合があるが、これは、その経路が、通常は利用可能とならない建物レイアウトに応じて決定されるためである。
【００２４】
それゆえ、典型的な実施形態では、ＡＰ検出アルゴリズムはまた、学習による隣接装置の検出も採用する。例えば、クライアントのローミング動作を追跡することによって、ＡＰは、それらのＡＰに接続されているクライアントがローミングする隣接ＡＰのリストを確実にマッピングすることができる。経時的に、ＡＰは、全てのその隣接装置を学習し、それらとの間で生じるローミングの数に基づき、それらを順序付けすることができる。学習の利益を最大限に高めるために、ローミングの数、又はローミング履歴は、クライアントごとに、若しくはＡＰの全てのクライアントにわたって学習し、保守することができる。
【００２５】
典型的な実施形態では、ＲＳＳＩ又は位置間距離のいずれかによる、位置によって決定される近傍ＡＰのリストは、理想的な条件下で決定される（すなわち、誤検出がなく、ハンドオフが実際に生じ得る隣接装置のみが検出される）場合であっても、ＡＰの配備によっては多大な数となり得る。近傍ＡＰの部分集合であるが、実際に発生した近傍ＡＰへのローミングに基づき順序付け／調整されたリストが、より有用である。典型的な実施形態では、このリストがクライアントごとに保守される場合、そのリストは、クライアントがスキャンしなければならないチャネルの数を引き下げることに、大いに役立つことになる。
【００２６】
一実施形態では、ＡＰは、ＷＬＡＮシステム内で生じているあらゆるクライアントのローミングをモニタするＷＬＡＮコントローラの助けを借りて、このリストを学習することができる。あるいは、又は更には、一実施形態では、クライアントはまた、若干異なる方式で、ＡＰの支援を受けることなく、このリストを学習することもできる。クライアントは、それらのクライアントが既にローミングで行き来しているＡＰを、追跡し続けることができる。例えば、一実施形態では、クライアントは、それらのローミングパターンの有向非循環グラフ（ＤＡＧ）を保守する。このグラフ内の各ノード／頂点は、ＡＰを表し（ｂｓｓｉｄ、チャネルなどによって特定される）、その一方で、有向エッジは、１つのＡＰ（１つの頂点）から別のＡＰ（他の頂点）へのローミングを表すと共に、エッジの方向がローミングの方向を表す。一実施形態では、このエッジは、従前に生じていたローミングの数などの、特性を有し得る。経時的に、過去のローミングに基づく学習によって、クライアントは、その現在のＡＰに基づき、クライアントが恐らくはローミングすることが可能な隣接ＡＰのリストを知ることになる。
【００２７】
動作中、典型的な実施形態では、クライアントが、ローミングプロセスの一部としてスキャンする必要があるとき、クライアントは、そのＤＡＧ内の、現在のＡＰを表す頂点／ノードを決定して、現在のＡＰに接続されている頂点のリストを収集する。一実施形態では、クライアントは更に、そのモバイル機器がそのＡＰと完了しているローミングの数によって、ＡＰのリストを順序付けして、スキャンの間のガイドとして使用することができる。
【００２８】
ほとんどの企業クライアントが、典型的には、それらのキューブに最も近接するＡＰに接続され、それらの活動に応じて、ＡＰの小さい部分集合の範囲内でローミングするという点で、企業環境内では、ＡＰは静的であり、かつクライアントのローミング動作は、所定の期間にわたって、かなり一貫していることを考慮すると、本発明の実施形態で説明されるＡＰ検出アルゴリズムは、そうではない場合に既存のスキームを使用して予測されるよりも少ない、管理可能な数の、クライアントがローミングする可能性が最も高いＡＰを、その過去の動作に基づき正確に予測することができる。
【００２９】
典型的な実施形態では、このスキームの１つの制限は、頻繁なローミングが生じていたＡＰの除去のような、ネットワークトポロジーの変化を学習するために要する時間である。この制限に対応するために、ＡＰ検出アルゴリズムは、定期的に古いエントリをタイムアウトして、より以前に実施された学習よりも、最近の過去に実施された学習に重点を置く。典型的な実施形態では、この制限に効率的かつ迅速に対処することは、ＲＳＳＩ又は位置のいずれかに基づくスキームと連動して、学習を実施することによって達成される。
【００３０】
それゆえ、典型的な実施形態では、ＡＰ検出アルゴリズムは、最大の利益を引き出すために、位置及び学習を併せて使用する。例えば、ＲＳＳＩ及び位置に基づく隣接装置の検出は、必ずしも正確ではない場合があり、また、物理的経路の制限により、又はユーザの行動により、クライアントが決してローミングすることがありえないＡＰを、隣接装置のリストに追加する可能性がある。その一方で、学習に基づく機構は、ローミングが可能である実際の隣接装置で、そのリストを修正し、それらをローミングの頻度に基づき順序付けすることにより、ローミングの効率を向上させる。一実施形態では、学習は、クライアント、ＡＰ、又はＷＬＡＮインフラストラクチャで実施される。例えば、既にクライアントのローミングをモニタしているＷＬＡＮコントローラは、所定のＡＰに関する隣接装置のリストを構築し、次いで、その情報をＡＰにアップロードする。クライアントは、それらのローミング動作に基づき、それら自身のリストを構築することができる。
【００３１】
図１は、ネットワーク内のＡＰの簡略化された実施例を使用して、かつ本発明の一実施形態に従って、隣接ＡＰの検出の概要を示すブロック図概要である。図示のように、ＡＰ、すなわちアクセスポイントＡ１０２は、多数の他のアクセスポイントＢ１０４〜Ｇ１１４から構成される無線ネットワーク内に設定される。接続１２４を介してＡＰ  Ａ１０２と通信するモバイルクライアント１２２は、別のＡＰにローミングすることを望む。一実施形態では、検出アルゴリズムは、矩形の点線のグループ分け１１８によって指定されるように、位置に基づきＡＰ  Ｃ−１０６、Ｄ−１０８、及びＦ−１１２が近傍ＡＰ  １１８であることを判定する。検出アルゴリズムは、楕円形の点線のグループ分け１２０によって指定されるように、学習に基づき、ＡＰの部分集合、すなわちＡＰ  Ｃ−１０６及びＡＰ  Ｄ−１０８のみがローミングに好適な隣接ＡＰであることを、更に判定する。次いで、モバイルクライアント１２２は、より大きく、効率性が劣る可能性がある、候補ＡＰのリストではなく、ＡＰの部分集合であるＡＰ  Ｃ−１０６及びＡＰ  Ｄ−１０８のみを含むリストを、ローミングのために使用することができる。
【００３２】
図２は、図１で説明される実施形態を更に詳細に示すブロック図概要であり、具体的には、モバイルクライアント１２２は、ＡＰ  Ａ−１０２からＡＰ  Ｃ−１０６にローミングすることに成功しており、ＡＰ  Ｃ−１０６との新たな接続２０２を確立している。
【００３３】
図３は、ネットワーク内の隣接アクセスポイントを検出するための、プロセス３００の実施形態を示すフロー図である。図示のように、ブロック３０２では、プロセス３００は、オフチャネルのスキャンを実行して、他のＡＰからのパケットをリッスンし、受信したパケットからＲＳＳＩ情報を収集する。判定ブロック３０６では、プロセス３００は、ＲＳＳＩ信号強度が、その、他のＡＰが近傍ＡＰであることを宣言するための閾値を上回るか否かを判定する。あるいは、又は更には、プロセス３００は、判定ブロック３０４で、ＡＰの位置が、典型的にはＷＬＡＮコントローラから、トポロジーマップによって規定されるように利用可能であるか、又は更新されているかを判定する。いずれにせよ、プロセスブロック３０８で、プロセス３００は、取得した位置情報に基づき隣接トポロジーを更新する。
【００３４】
一実施形態では、プロセス３００は、プロセスブロック３１０に進み、このブロックでは、他のＡＰへのローミングがモニタされると共に、新たなスキャン（プロセス３０２）をトリガするためのタイマーをモニタするか、又は新たな位置変更（判定３０４）を判定する。例えば、判定ブロック３１４では、プロセス３００は、ローミングが生じていたか否かを判定し、生じていた場合には、クライアントがローミングしたホストが、ネットワーク内のＡＰであるか否かを判定する。プロセス３００は、プロセスブロック３２０に進み、このブロックで、プロセス３００は、古いＡＰと新たなＡＰとの間のリンクのウェイトを、適切に更新する。
【００３５】
一実施形態では、ローミングが生じなかった場合には、プロセス３００は、判定ブロック３１２に進み、ＡＰが除去又は追加されたか否かを判定し、判定ブロック３０４に戻る。あるいは、又は更には、プロセス３００は、判定ブロック３１６に進み、新たなスキャンのための時間であるか否かを判定し、プロセスブロック３０２に戻る。この方式で、プロセス３００は、隣接ＡＰのリストを可能な限り正確に保守することにより、モバイルクライアントによって必要とされる場合に、隣接ＡＰの効率的な検出を可能にする。
【００３６】
図４は、本発明で使用することが可能な典型的なデータ処理システムの一実施例を示す。図４は、コンピュータシステムなどのデータ処理システムの様々な構成要素を示しているが、そのような詳細は本発明と密接に関連するものではないため、それらの構成要素を相互接続するいずれかの特定のアーキテクチャー又は方式を表すことを意図するものではない点に留意されたい。また、図４に示すものよりも少ない構成要素、又は図４に示すものよりも多くの構成要素を有する、他のタイプのデータ処理システムもまた、本発明で使用することができる点も、理解されるであろう。図４のデータ処理システムは、Ｃｕｐｅｒｔｉｎｏ，ＣａｌｉｆｏｒｎｉａのＡｐｐｌｅ  Ｉｎｃ．による、Ｍａｃｉｎｔｏｓｈコンピュータ、又は、モバイル機器に採用されるものなどのモバイルコンピュータシステム、若しくはネットワークアクセスポイント機器に採用されるものなどのネットワークシステムとすることができる。図４に示すように。データ処理システム４０１は、このシステムの様々な構成要素を相互接続する役割を果たす１つ以上のバス４０９を含む。１つ以上のプロセッサ４０３が、当該技術分野において既知であるように、１つ以上のバス４０９に結合される。メモリ４０５は、ＤＲＡＭ若しくは不揮発性ＲＡＭとすることができ、又はフラッシュメモリ若しくは他のタイプのメモリとすることもできる。このメモリは、当該技術分野において既知の技術を使用して、１つ以上のバス４０９に結合される。データ処理システム４０１はまた、ハードディスクドライブ、又はフラッシュメモリ、又は磁気光学ドライブ、又は磁気メモリ、又は光学ドライブ、又は、このシステムから電力を除去した後でさえもデータを保持する、他のタイプのメモリシステムとすることができる不揮発性メモリ４０７も含み得る。不揮発性メモリ４０７及びメモリ４０５は、両方とも、既知のインターフェース及び接続技術を使用して、１つ以上のバス４０９に結合される。ディスプレイコントローラ４１１は、本明細書で説明されるユーザインターフェース機能又は実施形態のうちの任意の１つを表示することが可能な、ディスプレイ装置４１３上に表示される表示データを受信するために、１つ以上のバス４０９に結合される。ディスプレイ装置４１３は、タッチスクリーンを提供する統合型タッチ入力を含み得る。データ処理システム４０１はまた、１つ以上のマウス、タッチスクリーン、タッチパッド、ジョイスティック、及び当該技術分野において既知のものを含む他の入力装置、並びに出力装置（例えば、スピーカ）などの、１つ以上の入出力（Ｉ／Ｏ）装置のためのインターフェースを提供する１つ以上のＩ／Ｏコントローラ４１５も含み得る。入出力装置４１７は、当該技術分野で既知であるように、１つ以上のＩ／Ｏコントローラ４１５を通じて結合される。図４では、不揮発性メモリ４０７及びメモリ４０５は、ネットワークインターフェースを通じてではなく、１つ以上のバスに直接結合されるように示されるが、このデータ処理システムは、モデム、又はイーサネット（登録商標）インターフェース、あるいは、無線Ｗｉ−Ｆｉ送受信機、又は無線携帯電話送受信機、若しくはそのような送受信機の組み合わせなどの���線インターフェースなどのネットワークインターフェースを通じて、データ処理システムに結合されるネットワーク記憶装置などの、システムから遠隔に存在する不揮発性メモリを利用することができる点が理解されるであろう。当該技術分野において既知であるように、１つ以上のバス４０９は、様々なバス間を相互接続するための、１つ以上のブリッジ、又はコントローラ、又はアダプタを含み得る。一実施形態では、Ｉ／Ｏコントローラ４１５は、ＵＳＢ周辺機器を制御するためのＵＳＢアダプタを含み、イーサネット（登録商標）ポート、又は、無線送受信機、若しくは無線送受信機の組み合わせを制御することができる。この説明から、本発明の諸態様は、少なくとも部分的に、ソフトウェアとして具体化することができる点が、明らかとなるであろう。すなわち、本明細書で説明される技術及び方法は、データ処理システム内で、そのシステムのプロセッサが、メモリ４０５又は不揮発性メモリ４０７、若しくはそのようなメモリの組み合わせなどの、有形の非一時的メモリ内に含まれる、命令のシーケンスを実行することに応答して、実施することができ、これらのメモリのそれぞれは、機械可読の有形記憶媒体の形態である。様々な実施形態では、本発明を実装するために、ソフトウェア命令と組み合わせて、ハードウェア回路を使用することができる。それゆえ、本技術は、ハードウェア回路及びソフトウェアのいずれかの特定の組み合わせ、又は、データ処理システムによって実行される命令に関するいずれかの特定のソースに限定されるものではない。
【００３７】
上述されたものの諸部分は、専用論理回路などの論理回路で、又はプログラムコード命令を実行するマイクロコントローラ若しくは他の形態のプロセッシングコアで実施することができる。それゆえ、上記の論考によって教示されるプロセスは、機械実行可能命令などのプログラムコードで実行することができ、このプログラムコードは、これらの命令を実行するマシンに特定の機能を実行させる。この関連では、「マシン」は、中間形態（又は「抽象」）命令を、プロセッサ固有命令に変換するマシン（例えば、「仮想マシン」（例えば、Ｊａｖａ（登録商標）仮想マシン）、インタープリター、共通言語ランタイム、高級言語仮想機械などの、抽象的実行環境）、並びに／あるいは、汎用プロセッサ及び／又は専用プロセッサなどの、命令を実行するように設計された、半導体チップ上に配置される電子回路（例えば、トランジスタで実装される「論理回路」）とすることができる。上記の論考によって教示されるプロセスはまた、プログラムコードを実行することなく、それらのプロセス（又はプロセスの一部分）を実行するよう設計された、電子回路によって（機械の代わりに、又は機械と組み合わせて）実行することもできる。
【００３８】
製品を使用して、プログラムコードを記憶することができる。プログラムコードを記憶する製品は、１つ以上のメモリ（例えば、１つ以上のフラッシュメモリ、ランダムアクセスメモリ（スタティック、ダイナミック、又はその他））、光ディスク、ＣＤ−ＲＯＭ、ＤＶＤ  ＲＯＭ、ＥＰＲＯＭ、ＥＥＰＲＯＭ、磁気若しくは光カード、又は電子命令の記憶に好適な他のタイプの機械可読媒体として具体化することができるが、これらに限定されない。プログラムコードはまた、伝搬媒体中に具体化されるデータ信号によって（例えば、通信リンク（例えば、ネットワーク接続）を介して）、遠隔コンピュータ（例えば、サーバ）から要求側コンピュータ（例えば、クライアント）にダウンロードすることもできる。
【００３９】
用語「メモリ」は、本明細書で使用するとき、ダイナミックランダムアクセスメモリ（ＤＲＡＭ）及びスタティックＲＡＭ（ＳＲＡＭ）などの、全ての揮発性記憶媒体を包含することを意図する。コンピュータ実行可能命令は、磁気ハードディスク、光ディスクなどの、不揮発性記憶装置上に記憶することができ、典型的には、プロセッサによるソフトウェアの実行の間に、ダイレクトメモリアクセスプロセスによって、メモリ内に書き込まれる。当業者は、用語「機械可読記憶媒体」が、プロセッサによってアクセス可能な任意のタイプの揮発性又は不揮発性記憶装置を含むことを、即座に認識するであろう。
【００４０】
上記の「発明を実施するための形態」は、コンピュータメモリ内部のデータビット上での動作の、アルゴリズム及びシンボリックな表現の観点から提示されている。これらのアルゴリズムの説明及び表現は、データ処理技術の当業者によって、その作業内容の本質を他の当業者に最も効果的に伝えるために使用されるツールである。アルゴリズムとは、本明細書では、所望の結果をもたらす、自己矛盾のない動作のシーケンスであると考えられる。それらの動作は、物理量の物理的操作を必要とするものである。通常は、必須ではないが、これらの量は、記憶、転送、組み合わせ、比較、及び他の方式での操作が可能な、電気信号若しくは磁気信号の形態を取る。主として一般的な使用の理由から、これらの信号を、ビット、値、要素、記号、文字、用語、数字などと称することが、好都合な場合があることが判明している。
【００４１】
しかしながら、これらの用語、及び同様の用語の全ては、適切な物理量と関連付けられるものであり、これらの量に適用される便宜的な標識にすぎない点に留意するべきである。特に具体的な記述がない限り、上記の論考から明らかであるように、説明全体を通して、「処理する」又は「コンピュータ計算する」又は「算出する」又は「判定する」又は「表示する」などの用語を利用する論考は、コンピュータシステムのレジスタ若しくはメモリ内の物理（電子）量として表されるデータを操作して、コンピュータシステムメモリ又はレジスタ、あるいは他のそのような情報記憶装置、伝送装置、又は表示装置内の物理量として同様に表される他のデータへと変換する、コンピュータシステム又は同様の電子コンピューティング装置の、動作並びにプロセスを指すことが理解されよう。
【００４２】
本発明はまた、本明細書で説明される動作を実行するための装置にも関する。この装置は、必要とされる目的のために特別に構築することができ、又は、コンピュータ内に記憶されたコンピュータプログラムによって選択的に起動若しくは再構成される汎用コンピュータも含み得る。そのようなコンピュータプログラムは、限定するものではないが、フロッピー（登録商標）ディスク、光ディスク、ＣＤ−ＲＯＭ、及び磁気光ディスクを含めた任意のタイプのディスク、読み出し専用メモリ（ＲＯＭ）、ＲＡＭ、ＥＰＲＯＭ、ＥＥＰＲＯＭ、磁気若しくは光カード、又は電子命令の記憶に好適な任意のタイプの媒体などの、それぞれがコンピュータシステムバスに結合される、コンピュータ可読記憶媒体内に記憶することができる。
【００４３】
本明細書で提示されるプロセス及び表示は、いずれかの特定のコンピュータ若しくは他の装置に、固有に関連するものではない。様々な汎用システムを、本明細書での教示に従ったプログラムで使用することができ、又は、説明される動作を実行するための、より特殊化された装置を構築することが、好都合であると判明する場合もある。様々なこれらのシステムに関して必要とされる構造は、以下の説明から明白となるであろう。更には、本発明は、いずれかの特定のプログラミング言語に関連して説明されるものではない。様々なプログラミング言語を使用して本明細書に述べられるような本発明の教示を実施することが可能であることが理解されるであろう。
【００４４】
上記の明細書では、本発明は、その特定の例示的実施形態を参照して説明されている。それらの実施形態には、以下の特許請求の範囲に記載されるような、本発明のより広範な趣旨及び範囲から逸脱することなく、様々な修正を実施することができる点が、明白となるであろう。したがって、本明細書及び図面は、制限的な意味ではなく、例示的な意味で考慮されるべきである。
【００４５】
以下のパラグラフは、更なる代替的実施形態を提供する。
【００４６】
非一時的な有形の機械可読記憶媒体であって、ネットワーク内のアクセスポイントの近傍アクセスポイントの決定と、そのアクセスポイントのクライアントであるモバイル機器が従前にローミングしていたアクセスポイントの決定と、アクセスポイントのクライアントであるモバイル機器が従前にローミングしていたアクセスポイントの中で近傍アクセスポイントでもある部分集合としての隣接アクセスポイントの特定と、それらの隣接アクセスポイントへのローミングが何回生じていたかに基づく、隣接アクセスポイントの順序付けとを、プロセッサによって実行可能なプログラム命令を記憶し、より多くの回数のローミングを有する隣接アクセスポイントは、より少ない回数のローミングを有する隣接アクセスポイントと比較して、ネットワークをローミングするための次ホップのアクセスポイントであると宣言される。
【００４７】
上記の実施形態の非一時的な有形の機械可読記憶媒体であって、ネットワーク内のアクセスポイントの近傍アクセスポイントの決定のために、プログラム命令は、位置に基づく近傍アクセスポイントの決定を実行可能であり、それらの近傍アクセスポイントは、そのアクセスポイントから指定の閾値距離の範囲内に位置している。
【００４８】
上記の実施形態の非一時的な有形の機械可読記憶媒体であって、位置に基づく近傍アクセスポイントの決定のために、プログラム命令は、アクセスポイントが配備されるネットワークのトポロジーへのアクセスを実行可能であり、このトポロジーは、距離に基づき、１つのアクセスポイントの、別のアクセスポイントに対する近接性を示す。
【００４９】
上記の実施形態の非一時的な有形の機械可読記憶媒体であって、ネットワーク内のアクセスポイントの近傍アクセスポイントの決定のために、プログラム命令は、そのアクセスポイントを取り囲むアクセスポイントによって送信されるパケットの受信信号強度（ＲＳＳＩ）に基づき、近傍アクセスポイントの決定を実行可能であり、それらの近傍アクセスポイントは、閾値信号強度を上回るパケットを送信する。
【００５０】
上記の実施形態のうちのいずれかの非一時的な有形の機械可読記憶媒体であって、隣接アクセスポイントの順序付けのために、プログラム命令は、アクセスポイントのクライアントである指定されたモバイル機器に関して、そのアクセスポイントから各隣接アクセスポイントへ、ローミングが何回生じていたかに基づき、隣接アクセスポイントの順序付けを実行可能である。
【００５１】
上記の実施形態のうちのいずれかの非一時的な有形の機械可読記憶媒体であって、隣接アクセスポイントの順序付けのために、プログラム命令は、アクセスポイントのクライアントである全てのモバイル機器に関して、そのアクセスポイントから各隣接アクセスポイントへ、ローミングが何回生じていたかに基づき、隣接アクセスポイントの順序付けを実行可能である。
【００５２】
プロセッサと、そのプロセッサに結合されたメモリとを備える、モバイル機器であって、このメモリは、ネットワーク内のアクセスポイントの近傍アクセスポイントの決定と、そのアクセスポイントのクライアントであるモバイル機器が従前にローミングしていたアクセスポイントを決定することによる、従前にローミングされたアクセスポイントの決定と、従前にローミングされたアクセスポイントであり、かつ近傍アクセスポイントでもある隣接アクセスポイントの特定と、隣接アクセスポイントへのローミングが何回生じていたかに基づく、隣接アクセスポイントの順序付けと、をプロセッサによって実行可能なプログラム命令を記憶し、より多くの回数のローミングを有する隣接アクセスポイントは、より少ない回数のローミングを有する隣接アクセスポイントと比較して、ネットワークをローミングするための次ホップのアクセスポイントであると宣言される。
【００５３】
上記の実施形態のモバイル機器であって、ネットワーク内のアクセスポイントの近傍アクセスポイントを決定のために、プログラム命令は、位置に基づく近傍アクセスポイントの決定を実行可能であり、それらの近傍アクセスポイントは、そのアクセスポイントから指定の閾値距離の範囲内に位置している。
【００５４】
上記の実施形態のモバイル機器であって、位置に基づく近傍アクセスポイントの決定のために、プログラム命令は、アクセスポイントが配備されるネットワークのトポロジーへのアクセスを実行可能であり、このトポロジーは、距離に基づき、１つのアクセスポイントの、別のアクセスポイントに対する近接性を示す。
【００５５】
上記の実施形態のうちのいずれかのモバイル機器であって、ネットワーク内のアクセスポイントの近傍アクセスポイントの決定のために、プログラム命令は、そのアクセスポイントの周囲のアクセスポイントによって送信されるパケットの受信信号強度（ＲＳＳＩ）に基づき、近傍アクセスポイントの決定を実行可能であり、それらの近傍アクセスポイントは、閾値信号強度を上回るパケットを送信する。
【００５６】
上記の実施形態のうちのいずれかのモバイル機器であって、隣接アクセスポイントの順序付けのために、プログラム命令は、モバイル機器に関して、そのアクセスポイントから各隣接アクセスポイントへ、ローミングが何回生じていたかに基づき、隣接アクセスポイントの順序付けを実行可能である。
【００５７】
上記の実施形態のうちのいずれかのモバイル機器であって、隣接アクセスポイントの順序付けのために、プログラム命令は、アクセスポイントのクライアントである全てのモバイル機器に関して、そのアクセスポイントから各隣接アクセスポイントへ、ローミングが何回生じていたかに基づき、隣接アクセスポイントの順序付けを実行可能である。
【００５８】
上記の実施形態のうちのいずれかのモバイル機器であって、ローミングが何回生じていたかに関する情報が、無線ローカルエリアネットワーク（ＷＬＡＮ）コントローラによって提供される。
【００５９】
上記の実施形態のうちのいずれかのモバイル機器であって、プログラム命令は、モバイル機器のローミングパターンの有向非循環グラフ（ＤＡＧ）の保守を更に実行可能であり、このグラフ内の各ノード／頂点は、それぞれのアクセスポイントを表し、有向エッジは、１つのアクセスポイントから別のアクセスポイントへのローミングを表すと共に、エッジの方向が、ローミングの方向を表し、近傍アクセスポイントは、ＤＡＧとアクセスポイントを提示する頂点とを使用して、位置に基づき決定される。
【００６０】
ネットワーク内でローミングするための隣接アクセスポイントを決定する方法であって、この方法は、電子機器によって、ネットワーク内のアクセスポイントの近傍アクセスポイントを決定することと、電子機器によって、そのアクセスポイントのクライアントであるモバイル機器が従前にローミングしていたアクセスポイントを決定することにより、従前にローミングされたアクセスポイントを決定することと、電子機器によって、従前にローミングされたアクセスポイントであり、かつ近傍アクセスポイントでもある隣接アクセスポイントを特定することと、電子機器によって、そのアクセスポイントから隣接アクセスポイントへのローミングの数に基づき、隣接アクセスポイントを順序付けすることとを含み、より多くの回数のローミングを有する隣接アクセスポイントは、より少ない回数のローミングを有する隣接アクセスポイントと比較して、ネットワークをローミングするための次ホップのアクセスポイントであると宣言される。
【００６１】
上記の実施形態の方法であって、近傍アクセスポイントを決定することは、位置に基づき、それらの近傍アクセスポイントは、そのアクセスポイントから閾値距離の範囲内に位置している。
【００６２】
上記の実施形態の方法であって、位置に基づき近傍アクセスポイントを決定することは、アクセスポイントが配備されるネットワークのトポロジーへのアクセスから決定され、このトポロジーは、１つのアクセスポイントの、別のアクセスポイントに対する近接性を示す。
【００６３】
上記の実施形態のうちのいずれかの方法であって、近傍アクセスポイントを決定することは、そのアクセスポイントを取り囲むアクセスポイントによって送信されるパケットの受信信号強度（ＲＳＳＩ）に基づき、それらの近傍アクセスポイントは、指定の閾値信号強度を上回るパケットを送信する。
【００６４】
上記の実施形態のうちのいずれかの方法であって、隣接アクセスポイントを順序付けすることは、アクセスポイントのクライアントである特定のモバイル機器に関して、ローミングが何回生じていたかに基づく。
【００６５】
上記の実施形態のうちのいずれかの方法であって、隣接アクセスポイントを順序付けすることは、アクセスポイントのクライアントである全てのモバイル機器に関して、ローミングが何回生じていたかに基づく。
【００６６】
上記の実施形態のうちのいずれかの方法であって、電子機器によって、電子機器のローミングパターンの有向非循環グラフ（ＤＡＧ）を保守することを更に含み、このグラフ内の各ノード／頂点は、アクセスポイントを表し、その一方で、有向エッジは、１つのアクセスポイントから別のアクセスポイントへのローミングを表すと共に、エッジの方向は、ローミングの方向を表し、近傍アクセスポイントは、ＤＡＧとアクセスポイントの位置とを使用して、位置に基づき決定される。
【図１】
2015510738.tif 000003
【図２】
2015510738.tif 000004
【図３】
2015510738.tif 000005
【図４】
2015510738.tif 000006
【手続補正書】
【提出日】平成26年10月3日(2014.10.3)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
プロセッサと、
前記プロセッサに結合されたメモリと、を備える、モバイル機器であって、
前記メモリが、
ネットワーク内のアクセスポイントの近傍アクセスポイントの決定と、
前記アクセスポイントのクライアントであるモバイル機器が従前にローミングしたアクセスポイントを決定することによる、従前にローミングされたアクセスポイントの決定と、
従前にローミングされたアクセスポイントであり、かつ近傍アクセスポイントでもある隣接アクセスポイントの特定と、
前記隣接アクセスポイントへのローミングが何回生じていたかに基づく、隣接アクセスポイントの順序付けと、を前記プロセッサによって実行可能なプログラム命令を記憶し、
より多くの回数のローミングを有する隣接アクセスポイントが、より少ない回数のローミングを有する隣接アクセスポイントと比較して、前記ネットワークをローミングするための次ホップのアクセスポイントであると宣言される、モバイル機器。
【請求項２】
ネットワーク内の前記アクセスポイントの近傍アクセスポイントの決定のために、前記プログラム命令が、
位置に基づく前記近傍アクセスポイントの決定を実行可能であり、前記近傍アクセスポイントは、前記アクセスポイントから指定の閾値距離の範囲内に位置している、請求項１に記載のモバイル機器。
【請求項３】
位置に基づく近傍アクセスポイントの決定のために、前記プログラム命令が、
前記アクセスポイントが配備される前記ネットワークのトポロジーへのアクセスを実行可能であり、前記トポロジーは、距離に基づき、１つのアクセスポイントの、別のアクセスポイントに対する近接性を示す、請求項２に記載のモバイル機器。
【請求項４】
ネットワーク内の前記アクセスポイントの近傍アクセスポイントの決定のために、前記プログラム命令が、
前記アクセスポイントの周囲のアクセスポイントによって送信されるパケットの受信信号強度（ＲＳＳＩ）に基づき、近傍アクセスポイントの決定を実行可能であり、前記近傍アクセスポイントは、閾値信号強度を上回るパケットを送信する、請求項１に記載のモバイル機器。
【請求項５】
隣接アクセスポイントの順序付けのために、前記プログラム命令が、
前記モバイル機器に関して、前記アクセスポイントから各隣接アクセスポイントへ、ローミングが何回生じていたかに基づき、前記隣接アクセスポイントの順序付けを実行可能である、請求項１に記載のモバイル機器。
【請求項６】
隣接アクセスポイントの順序付けのために、前記プログラム命令が、
前記アクセスポイントのクライアントである全てのモバイル機器に関して、前記アクセスポイントから各隣接アクセスポイントへ、ローミングが何回生じていたかに基づき、隣接アクセスポイントの順序付けを実行可能である、請求項１に記載のモバイル機器。
【請求項７】
ローミングが何回生じていたかに関する情報が、無線ローカルエリアネットワーク（ＷＬＡＮ）コントローラによって提供される、請求項５に記載のモバイル機器。
【請求項８】
前記プログラム命令が、
前記モバイル機器のローミングパターンの有向非循環グラフ（ＤＡＧ）の保守を更に実行可能であり、前記グラフ内の各ノード／頂点が、それぞれのアクセスポイントを表し、有向エッジが、１つのアクセスポイントから別のアクセスポイントへのローミングを表すと共に、前記エッジの方向が、前記ローミングの方向を表し、前記近傍アクセスポイントが、前記ＤＡＧと前記アクセスポイントを提示する前記頂点とを使用して、位置に基づき決定される、請求項１に記載のモバイル機器。
【請求項９】
ネットワーク内でローミングするための隣接アクセスポイントを決定する方法であって、
電子機器によって、ネットワーク内のアクセスポイントの近傍アクセスポイントを決定すること、
前記電子機器によって、前記アクセスポイントのクライアントであるモバイル機器が従前にローミングしているアクセスポイントを決定することにより、従前にローミングされたアクセスポイントを決定すること、
前記電子機器によって、従前にローミングされたアクセスポイントであり、かつ近傍アクセスポイントでもある隣接アクセスポイントを特定すること、及び
前記電子機器によって、前記アクセスポイントから前記隣接アクセスポイントへのローミングの数に基づき、隣接アクセスポイントを順序付けすること、を含み、より多くの回数のローミングを有する隣接アクセスポイントが、より少ない回数のローミングを有する隣接アクセスポイントと比較して、前記ネットワークをローミングするための次ホップのアクセスポイントであると宣言される、方法。
【請求項１０】
前記近傍アクセスポイントを決定することが、位置に基づき、前記近傍アクセスポイントは、前記アクセスポイントから閾値距離の範囲内に位置している、請求項９に記載の方法。
【請求項１１】
前記位置に基づき近傍アクセスポイントを決定することが、前記アクセスポイントが展開される前記ネットワークのトポロジーへのアクセスから決定され、前記トポロジーが、１つのアクセスポイントの、別のアクセスポイントに対する近接性を示す、請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
前記近傍アクセスポイントを決定することが、前記アクセスポイントを取り囲むアクセスポイントによって送信されるパケットの受信信号強度（ＲＳＳＩ）に基づき、前記近傍アクセスポイントは、指定の閾値信号強度を上回るパケットを送信する、請求項９に記載の方法。
【請求項１３】
前記隣接アクセスポイントを順序付けすることが、前記アクセスポイントのクライアントである特定のモバイル機器に関して、ローミングが何回生じていたかに基づく、請求項９に記載の方法。
【請求項１４】
前記隣接アクセスポイントを順序付けすることが、前記アクセスポイントのクライアントである全てのモバイル機器に関して、ローミングが何回生じていたかに基づく、請求項９に記載の方法。
【請求項１５】
前記電子機器による、前記電子機器のローミングパターンの有向非循環グラフ（ＤＡＧ）を保守することを更に含み、前記グラフ内の各ノード／頂点が、アクセスポイントを表し、その一方で、有向エッジが、１つのアクセスポイントから別のアクセスポイントへのローミングを表すと共に、前記エッジの方向が、前記ローミングの方向を表し、前記近傍アクセスポイントが、前記ＤＡＧと前記アクセスポイントの前記位置とを使用して、位置に基づき決定される、
請求項９に記載の方法。
【国際調査報告】
2015510738.tif 000007
2015510738.tif 000008
2015510738.tif 000009