(57)【要約】この装置は、患者台と係合するための手段を含む。この手段は放射線透過性素材層状シート材料の少なくとも1つの層を含む。放射線透過性素材層状シート材料の少なくとも1つの層を含む少なくとも1つの解剖学的支持部材である。少なくとも1つの関節式接合部は少なくとも1つの解剖学的支持部材に係合している。関節式接合部は中央旋回点で主に非金属接合具と放射線透過性素材層状シート材料の少なくとも1つの層を含む。関節式接合部は、XYZ軸に沿って3次元的に解剖学的構造の部分のうちの少なくとも垂直方向及び水平方向可能位置決め装置に配置可能である。少なくとも1つの、主に非金属固定部材は、少なくとも1つの関節式接合部を固定する選択可能な位置(複数可)で構成され、その中耐荷重応力は、層状シート材料の長さにわたって応力破壊と負荷故障に対する恐れを軽減することがある。【選択図】図２７Ａ
2015530899.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
構成装置であって：前記構成装置は、
垂直方向及び水平方向に位置決めされた少なくとも1つの解剖学的支持部材が、放射線透過材料の層状シート材料の少なくとも1つの層を含み、
前記支持部材の前記少なくとも1つの解剖学的支持部材と係合して少なくとも1つの関節接合部が、各前記少なくとも1つの関節接合部中央旋回点で主に非金属接合具を有する放射線透過性材料の層状シート材料の少なくとも1つの層をさらに含み、前記少なくとも1つの関節接合部は、XYZ軸と、前記少なくとも1つの選択可能な位置に前記の関節接合部を固定するように構成された少なくとも1つの、
主に非金属l固定部材、耐力応力は、前記層状シート材料の長さにわたって広がる応力破損および負荷障害に対する恐れを軽減することができる方向に沿って3次元解剖学的構造の部分の位置決めを行うことができる場合があることを特徴とする構成装置。
【請求項２】
前記複数の関節接合部を位置決めするための前記少なくとも1つの解剖学的支持部材と係合して少なくとも1種の主として非金属ケーブルを含むことを特徴とする請求項１に記載の装置。
【請求項３】
前記主に非金属ケーブルに係合して放射線透過性材料の層状シート材料の少なくとも1つの層を有するケーブル巻き上げを複数含む請求項２に記載の装置。
【請求項４】
またスプールの主に非金属ケーブルと係合して少なくとも1つのウインチを特徴とした主要非金属ケーブルを特徴とする請求項３に記載の装置。
【請求項５】
少なくとも1つのウインチが自己巻きである請求項４に記載の装置。
【請求項６】
前記少なくとも1つのウインチは、装置から遠隔制御することができることを特徴とする請求項４に記載の装置。
【請求項７】
前記少なくとも1つのウインチは、ハブ内に配置されることを特徴とする請求項４に記載の装置。
【請求項８】
前記少なくとも1つのウインチは、前記ハブに構成されており、前記装置は、前記解剖学的支持体の垂直移動を可能にする少なくとも部分的に構成された回転部機構を備えていることを特徴とする前記請求項７に記載の装置。
【請求項９】
前記回転部と前記キャリパが解除手動制御動作されると、これに応答して、水平キャリパが解除されるように構成されており、操作者が前記ウインチを用いる前記解剖学的支持部材から前記ハブ内に配置された前記少なくとも1つの巻き上げの回転を回転することができるように、水平回転部と噛合を通って移動する請求項８に記載の装置。
【請求項１０】
キャリパの回転部をさらに含み、前記キャリパの回転部は、前記解剖学的支持部材を作動させて選択された方向に移動させる少なくとも部分的に構成されている請求項１に記載の装置。
【請求項１１】
前記少なくとも1つのウインチは、解剖学的構造の操作に協調して制御することができることを特徴とする請求項６に記載の装置。
【請求項１２】
少なくとも1つの解剖学的支持部材がカウンターバランスを有する少なくとも1つのスプリングリールシステムを備える請求項１に記載の装置。
【請求項１３】
さらに、ケーブル巻き上げの向きを回転させるための少なくとも1種の非金属ターンテーブルアセンブリを含む請求項３に記載の装置。
【請求項１４】
前記ケーブル巻き上げを回転させるための大後頭穴手段を含む、実質的に撚りせずに、前記ターンテーブルの略中央を貫通することを特徴とする手段請求項１３に記載の装置。
【請求項１５】
前記ターンテーブルアセンブリは非-放射線透過性材料の平坦な層状シートとの間に金属又はセラミックベアリングを備えている請求項１３に記載の装置。
【請求項１６】
前記固定部材が、前記ウインチに係合している請求項４に記載の装置。
【請求項１７】
解放された時に前記l固定部材を操作することで、自動l固定機構を備えたように構成された少なくとも1つの手元操作を更に備えた装置を有することを特徴とする請求項１に記載の装置。
【請求項１８】
両方の垂直性と伸びの位置決めするように構成された、主に非金属頭部位置決め装置とを備えている請求項１に記載の装置。
【請求項１９】
前記少なくとも1つの、主に非金属ケーブルの少なくとも1つの作動は、電子制御、電源を含む請求項１に記載の装置。
【請求項２０】
遠隔駆動制御システムをさらに備え、前記遠隔操作システムは、少なくとも外科用ロボットとイメージガイダンスシステムと部分的に連携して前記少なくとも1つの、主に非金属ケーブルを遠隔で作動するように構成される請求項１９に記載の装置。
【請求項２１】
請求項１に記載の装置であって、前記装置は：
遠位置支持アセンブリであって、前記遠端支持アセンブリ足首用の適切な支持を提供するように構成され、手、または頭部であって、前記ファー端支持組立体前記少なくとも1つの解剖学的支持部材の遠位部分を備えるように構成され、前記遠端支持アセンブリの傾きを選択的に制御するための手段と、前記選択制御手段により選択された選択された位置をl固定するための手段とを有することを特徴とする装置。
【請求項２２】
請求項１に記載の装置であって、前記装置は：
接合部アセンブリにおいて、前記接合部アセンブリー上肢の適切な支持を可能にするために作動可能なように構成され、下肢、及び/又は頭頸部、接合部アセンブリ、.前記接合部組立体を選択的にアンギュレーションする手段が構成されて、かつ、固定手段選択角形成手段により選択されることを特徴とする装置。
【請求項２３】
請求項１に記載の装置であって、前記装置は：
患者台の機能的近接内の所望の位置に移動することを特徴とする相対移動可能に構成された移動プラットフォームアセンブリと；
前記装置を所望の高さに選択するように構成された昇降機構、昇降機構、少なくとも前記手足として機能する少なくとも適切にできる高さに前記装置を持ち上げるように動作可能であり、先端に、股関節及び/又は頭部専門外科用台及び/又は位置決め装置。 
【請求項２４】
請求項１に記載の装置であって、前記装置は：
前記解剖学的支持部材に沿って患者の四肢を位置決めする手段, 四肢位置決め、回転角度、および/または牽引の少なくとも部分的制御をする前記手段を含むことを特徴とする装置。
【請求項２５】
患者台と係合するための手段を備え、前記手段は放射線透過性素材層状シート材料の少なくとも1つの層を含む請求項１に記載の装置。
【請求項２６】
システム構成であって、前記システム構成は：
少なくとも患者の胴体部を支持する主として非金属手段と、患者台の高さを合わせるための前記支持手段の高さを調整する手段と、患者四肢を支持するため、主に非金属手段、前記支持手段から遠位方向に延び、XYZ軸に沿って3次元的に患者の末梢部の位置決め非金属手段、前記四肢支持手段と係合して、少なくとも前記四肢支持手段を平衡させるための手段と、前記位置決め手段を選択可能な位置にする手段と、前記固定手段を作動させるための手段、耐力応力が応力破損および負荷障害に対する感度軽減のため前記四肢支持手段と位置決め手段の軸方向長さ全体にわたって広がっていることを特徴とする、システム構成。
【請求項２７】
前記装置の移動性を可能にする手段は、前記移動許可手段は、前記患者台の機能的な近傍に前記装置を所望の位置に移動可能である請求項２６に記載のシステム構成。
【請求項２８】
前記装置を所望の高さにする手段と、前記昇降手段が肢として機能する少なくとも適切に前記可能高さに前記装置を持ち上げることができるもの、股間及び/又は頭部専門外科用台および/または位置決め装置をさらに備えることを特徴とする請求項２６に記載のシステム構成。
【請求項２９】
請求項２６に記載のシステム構成であって、前記システム構成は：
平行四辺形を用いた高さ調節可能な患者台に安定したケーブル長制御を維持するための手段は、患者台を持ち上げ撓むことにより、実質的に低減され、または排除して、ユーザ制御設定と干渉することを特徴とする、システム構成。
【請求項３０】
システム構成であって、前記システム構成は：
放射線透過性材料の層状シート材料の層を含む患者台と係合するための手段、 少なくとも患者の胴体部を支持するように構成されている支持部 、 前記支持部の高さを調整する患者台の高さを一致させるように構成された昇降システム、 前記支持部から遠位方向に延びる少なくとも1つの解剖学的支持部材と、前記少なくとも1つの支持部材放射線透過性材料の層状シート材料の少なくとも1つの層を含む、XYZ軸に沿って3次元的に患者の末梢部の位置決めを可能にする前記少なくとも1つの解剖学的支持部材と係合して少なくとも1つの関節接合部は、放射線透過材料の層状シート材料の少なくとも1つの層を含む前記関節接合部の各々は、前記関節接合部垂直方向及び水平方向に位置決め、また少なくとも1つの固定部材は、前記関節接合部少なくともつの選択可能な位置の少なくとも1つを固定するように構成され、負荷面圧は、前記層状シート材料の長さにわたって広がる応力破損および負荷障害に対する恐れを軽減することを特徴とする、システム構成。
【請求項３１】
位置決めのための少なくとも1つの解剖学的支持部材が関節部を関節運動させる少なくとも1つを前記とさらに係合する少なくとも1つのケーブルを含む請求項３０に記載のシステム構成。
【請求項３２】
ケーブルを係合して、放射線透過性材料の層シートの少なくとも1つの層を含む少なくとも1つのケーブル巻き上げ徴をもつ請求項３１に記載のシステム構成。
【請求項３３】
前記少なくとも1つのケーブルをスプールする前記少なくとも1つのケーブルに係合して少なくとも1つの巻き上げを更に備えた請求項３２に記載のシステム構成。
【請求項３４】
前記少なくとも1つの巻き上げは自己巻きである請求項３３に記載のシステム構成。
【請求項３５】
前記少なくとも1つの巻き上げは、装置から遠隔制御することができることを特徴とする請求項３３に記載のシステム構成。
【請求項３６】
前記少なくとも1つの巻き上げは、解剖学的構造の操作に協調して制御することができることを特徴とする請求項３５に記載のシステム構成。
【請求項３７】
少なくとも1つの解剖学的支持部材がカウンターバランスを有する少なくとも1つのスプリングリールシステムを備える請求項３０に記載のシステム構成。
【請求項３８】
ケーブル巻き上げの向きを回転させるための少なくとも1つのターンテーブルアセンブリを備える請求項３２に記載のシステム構成。
【請求項３９】
前記ターンテーブルアセンブリは放射線透過性材料の平坦な層状シートとの間に非金属またはセラミックベアリングを備えている請求項３８に記載のシステム構成。
【請求項４０】
前記固定部材が、前記ウインチに係合している請求項３３に記載のシステム構成。
【請求項４１】
解放された時に前記l固定部材を操作することで、自動l固定機構を備えるように構成された少なくとも1つの手元操作を更に備えた装置を有することを特徴とする請求項３０に記載のシステム構成。
【請求項４２】
前記昇降システムは、テーブルトップのトレンデレンブルク関連位置決めを制御する直接的または間接的に、および/または前記天板の高さ位置を制御する直接的または間接的に構成された少なくとも1つの自動車のサスペンションバッグを含むことを特徴とする請求項３０に記載のシステム構成。
【請求項４３】
システム構成であって、前記システム構成は：
最低でも患者の胴体部を支持するように構成される主に非金属手段と；
患者の四肢を支持するために前記支持手段から遠位方向に延びる主に非金属手段と；
前記四肢支持手段と係合して、XYZ軸に沿って3次元的に患者の末梢部の位置するように構成される主に非金属手段と；
そして少なくとも四肢手段を支持するカウンタバランス用に構成されている手段；
前記位置決め手段を選択可能な位置にするように構成された手段；
操作のために構成されている手段；
前記荷重支持ストレスの長さにわたって分散された固定手段とを備え、
前記固定手段は、手段及び測位を支持四肢の骨折および負荷障害応力破壊と負荷故障ストレスに対する恐れを軽減するためのものであることを特徴とする、システム構成。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
出願に関連する相互参照
本特許協力条約に基づく出願は、2011年10月3日35 USC  111(a)に提出され、“Method and Apparatus for Radiolucent Anatomic Positioning”(放射線透過性解剖学的位置決め装置用方法と装置)として権利を取得している出願番号132519米85米国特許の優先権利益を主張する、また、2010年10月3日に35 U.S.C. 120に提出済みであり“Method and Apparatus for Achieving Variable Radiolucent Anatomic Positioning Via the Usage of Non Metallic, Articulating, Variably Positioning, an Lockable Interconnecting Radiolucent Joints”（非金属素材製関節式可動位置決め固定可能相互接続放射線透過性接合部使用による可動放射線透過性解剖学的位置決め装置達成の方法と装置）として35U.S.C. 119(e)にて権利を取得している米国仮特許出願番号 61389271の優先権利益を主張する。それゆえ、前述の両特許が、これに矛盾せず、またこれに限定されない程度まで、全てを目的に参照によって組み込まれている。本特許協力条約に基づく出願は2010年8月12日に35 U.S.C.1202010年8月12日に35 U.S.C.120に提出され“Method and Apparatus for Radiolucent , Non Metallic, Articulating ANATOMIC Limb Positioning in the XYZ coordinates, powered and non powered”（動力非動力式XYZ座標内放射線透過性非金属素材製関節式解剖学的手足位置決め装置の方法と装置）として35U.S.C. 119(e)にて権利を取得している米国仮特許出願番号61682279の優先権利益も主張する。それゆえ、前述特許内容が、これに矛盾せず、またこれに限定されない程度まで、全てを目的に参照によって組み込まれている。
連邦支援研究開発
適用無し。
配列リスト、表、コンピュータリスト付属書類の参照
適用無し。
著作権の告知
本特許書類の開示の一部は著作権保護を主題とする文章を含む。何れの者であろうと特許書類を複写すること、または特許商標庁で特許開示を行うことに、著作権者は異議はない、しかし、いかなる場合であろうと全著作権は著作権者が保有する。
発明の分野
本発明の一つ以上の実施形態は一般的に医療外科手術患者位置決めに関連している。より詳細に述べると、発明は主に非金属によって構成される関節式患者位置決め装置に関連している。
【背景技術】
【０００２】
以下の背景情報は、限定されないが、方法、事実、一般知識等の既存技術の特定側面の事例を示し、既存技術の追加側面に関しての読者の更なる深い理解に役立つことを期待はするが、本発明または任意の実施形態に限定され、そこで明示もしくは暗示される、もしくは推論される事項について限定されるものではしない。整形外科手術分野では、下肢に関する処置が多く行われる必要があり、x、y、 z 座標に可変的に沿って下肢の重量の持続的な解剖学的位置決めをする必要がある。現行システムは上記の下肢の位置決めと牽引を行うために手術台全体を必要とする方法を一般的に採用している。限定されないが、MRI、CTを用いたコンピュータ、コーンビーム等の技術を特徴とする撮影環境を新しく開発する際に、視覚的撮影の妨げとなりうる撮影アーティファクトの重要要素である金属部品の実質的使用、及び電動制御を必要としている。ハイブリッド手術室撮影区域内での、互いに連携する外科手術支援ロボティクス、外科手術撮影法、患者の位置決めの進歩を、次世代の外科手術は有するだろうと考えられている。さらに、この進歩に関して、これらの技術を一つの仕組みにまとめた携帯可能な別手段も望まれている。現在、撮影診断技術の撮影ボアと、ハイブリッド手術室内での撮影診断区域は増大しているようである。ボアサイズにおけるこの増大によって、これらの器具を合わせて撮影された繊細な画像に影響を及ぼす可能性がある、例えば限定されないが小さなねじ等の微量の非強磁性金属の使用により、状況によっては、器具の臨床有効性を損失する可能性もある。
【０００３】
次の既存技術の特定側面の例は、読者の既存技術の追加側面の理解に役立つことを期待しながら、本発明または任意の発明形態、以下で明示もしくは暗示される事項について限定されないものとして記述する。理解背景として記すと、一般的に有用であると認識されている既存技術の別の側面は、外科手術における患者位置決めの分野における解剖学的補助となる、金属素材使用手法と部分的金属素材使用手法は現在多くの種類がある。これらの手段には、上肢下肢関節、頭部頸部位置決め、脚部牽引、股間位置決めなどがあります。当該手段は、限定されないが、ステンレス鋼、アルミニウムなどの非強磁性金属が、現行撮影アレイにインターフェイスするよう一般的に用いられている。しかし、これらの手段は、撮影分野外となるこれらの位置決め装置の提供分野に一般的に限定される、金属素材の使用時にMRI内に発生しうる「ブラック ホール」アーティファクト同様に、限定されないが金属ストリーク形成、高減衰歪み、高密アーティファクト等のインシデントによる撮影アーティファクトに関与する可能性がある。少なくとも部分的には、大きい撮影ボアの出現の原因となる可能性がある。現在利用可能な解剖学的位置決め装置は非金属性材料から作れている可能性がある。これらの位置決め装置の多くは金属素材製装置と同じ設計を基にしているので、金属素材製と比較して、非金属素材の弱さにより、時間経過による構造的欠陥を引き起こす可能性がある。さらに、このような位置決め装置は耐荷重性の作業用金属製品と同等であるとは考えられず、耐荷重を目的に設計された場合、機能は手足、頭部、頸部を動的に位置決めすることに限られる。非金属素材製位置決め装置の例は、限定されないが、部分的に放射線透過性素材製で、全関節と耐荷重素材は金属素材製の脚部腕部位置決め装置、1座標に沿う基本的位置決め機能しか保有しておらず、耐久性の低い完全非金属素材製位置決め装置、短時間で位置決めできるが、撮影ボア内部に設置できない頭部位置決め装置、完全に非金属素材製でありながらも、耐久性が低く、位置決め装置補助の使用及び位置決めの効果のために、一人が麻酔下の患者の頭部頸部を支える一方で、ねじ締結体の締め緩めを行う人物をもう一人必要する頭部位置決め装置等がある。
【０００４】
次の既存技術の特定側面の例は、読者の既存技術の追加側面の理解に役立つことを期待しながら、本発明または任意の発明形態、明示もしくは暗示される事項について限定されないものとして記述する。理解背景として記すと、一般的に有用であると認識されている既存技術の別側面は、撮影アーティファクト、位置決めの低い有効性、制限された耐荷重性等のエラー介入により、正確で能率的な解剖学的位置決めが頻繁に妨げられ、今までの現代撮影技術の向上による飛躍的性能進歩についていけていないとして認知され整理されていない従来の解決分野である。更に、限定されないが、ハイブリッド手術室における撮影ボア内で交錯する、外科手術ロボットの進歩、外科手術撮影、患者位置決め装置等の、次世代外科手術技術に必要な撮影の正確性が向上するにつれ、試みの余地があるとしてもわずかにしかない。
【０００５】
上記のことより、従来の手法は完全なものではなく、装置の改良の余地があるのは明らかである。
【０００６】
本発明は例によって説明されている、限定されないが、図に伴う数字および参照番号の関連するものは関連した要素のものを示す。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】図1A、1B、1Cは本発明の実施形態に従った、例示となる関節式接合部装備放射線透過性解剖学的位置決め装置を説明している。図1Aは患者台に取り付けた位置決め装置の側面図である。図1Bは正面図、図1Cは分解立体図である。
【図２】図2A、2Bは本発明の実施形態に従った、例示となる関節式垂直型接合部と、例示となる関節式水平型接合部を説明している。図2Aは側面図、図2Bは上面図である。
【図３】図3は本発明の実施形態に従った、例示となる関節式水平接合部の側面図である。
【図４】図4Aから4Gは本発明の実施形態に従った、種種の形式においての例示となる放射線透過性解剖学的位置決め装置を説明している。
【図５】図5A、5Bは本発明の実施形態に従った、xyz座標内の任意の位置に置ける、例示となる関節式接合部装備放射線透過性下肢固定可能解剖学的位置決め装置を説明している。図5Aは側面斜視図であり、図5Bは透視側面斜視図である。
【図６】図6は本発明の実施形態に従った、例示となる関節式接合部装備放射線透過性下肢固定可能解剖学的位置決め装置の透視側面斜視図である。
【図７】図7は本発明の実施形態に従った、解剖学的位置決め装置の例示となる水平ターンテーブルハブの内部構造の分解立体図である。
【図８】図8は本発明の実施形態に従った、解剖学的位置決め装置用の例示となる水平ターンテーブルハブの分解立体図である。
【図９】図9Aから9Cは本発明の実施形態に従った、回転式アンギュレーション牽引と遠位尾部移動を可能とし例示となる脚部位置決め装置を説明している。図9Aは側面斜視図である。図9Bは透視側面斜視図、図9Cは分解立体図である。
【図１０】図10は本発明の実施形態に従った、例示となる脚部位置決め装置の透視側面斜視図である。
【図１１】図11は本発明の実施形態に従った、脚部位置決め装置および牽引回転式アンギュレーションブートに組み込まれた例示となる自動ハンズフリー制動付手動引き金の部分的透視側面斜視図である。
【図１２】図12Aから12Cは本発明の実施形態に従った、例示となるキャリパ回転システム制動式解剖学的位置決め装置を説明している。図12Aは側面斜視図である。図12Bは側面斜視分解立体図、図12Cは位置決め装置のターンテーブルハブ部の分解立体図である。
【図１３】図13は本発明の実施形態に従った、垂直水平両方向コントロールでき、手動制御解放後即時稼働可能自動ハンドフリー制動機能付き、制動ケーブルを通し稼働するレバーを構成する、例示となる手動ユニットを説明している。
【図１４】図14A、14Bは本発明の実施形態に従った、自動固定位置における噛み合い組み込み棚によって組み立てられた、例示となるキャリパ回転部のばね作用を説明している。図14Aは手動制御解放により閉じたキャリパを示し、図14Bは全位置機能を可能にする、稼働した手動制御により開いたキャリパを示している。
【図１５】図15は本発明の実施形態に従った、脚部位置決め装置の例示となるキャリパ回転部反復に使われる垂直運動全範囲を説明している。
【図１６】図16は本発明の実施形態に従った、例示となる手動制御式キャリパ巻き上げハイブリッドシステムを説明している。
【図１７】図17は本発明の実施形態に従った、例示となる、手術室台ハブ内に設置される自由回転ウィンチ装備回転キャリパを説明している。
【図１８】図18は本発明の実施形態に従った、トレンデンブルグ及び逆トレンデレンブルクモダリティ内での位置決め装置使用における、例示となるキャリパケーブル回転ハイブリッドシステムを説明している。
【図１９】図19Aから19Cは本発明の実施形態に従った、例示となる手動制御放射線透過性大部分非金属素材製頭部位置決め装置を説明している。図19Aは側面斜視図である。図19Bは分解立体図、図19Cは頭部位置決め装置の可動範囲を説明している。
【図２０】図20A、20Bは本発明の実施形態に従った、ケーブル巻き上げシステムを採用している頭部位置決め装置ユニットを説明している。図20Aは側面斜視図、図20Bは分解立体図である。
【図２１】図21A、21Bは本発明の実施形態に従った、90度エルボベンド付きキャリパ回転部により制御される、例示となる上肢位置決め装置13Aを説明している。
【図２２】図22は本発明の実施形態に従った、例示となるケーブル巻き上げ制御式上肢腕部位置決め装置を説明している。
【図２３】図23Aから23Dは本発明の実施形態に従った、例示となる、トレンデレンブルク位置決めを可能にする手術室台上での使用の際の解剖学的位置決め装置を説明している。
【図２４】図24Aから24Iは本発明の実施形態に従った、例示となる、遠隔操作機能付き非金属素材製、高さ調整可能トレンデンブルグ逆トレンデンブルグ撮影両可能手術台を説明している。
【図２５】図25 1aから25 1cは本発明の実施形態に従った、モジュール型装置として構成された、例示となる下肢位置決め装置の実施形態を説明している。
【図２６】図26a、26bは本発明の実施形態に従った、例示となる下肢位置決めモジュールの実施形態を説明している。
【図２７】図27Aは本発明の実施形態に従った、例示となる手術の実施形態を説明している。図27bは本発明の実施形態に従った、例示となる手術台の実施形態を説明している。
【図２８】図28 aは本発明の実施形態に従った、例示となる手術室台の実施形態を説明している。
【図２９】図29aは本発明の実施形態に従った、例示となるケーブル巻き上げ制御式大部分非金属素材製下肢位置決め装置の実施形態を説明している。図29bは本発明の実施形態に従った、ケーブル巻き上げ制御式上肢位置決め装置を説明している。図29cは本発明の実施形態に従った、ケーブル巻き上げ制御式頭部頸部位置決め装置を説明している。図29dは本発明の実施形態に従った、非金属素材製制御ケーブルの出入りを説明している。
【図３０】図30aから30cは本発明の実施形態に従った、例示となる遠隔操作可能非金属素材製高さ調節可能手術室台の透視図である。
【図３１】図31は本発明の実施形態に従った、例示となるケーブル制御アセンブリの実施形態を説明している。図31aは本発明の実施形態に従った、例示となるアセンブリ内への非金属素材製制御ケーブルの出入りを説明している。図31bは本発明の実施形態に従った、例示となる動力ウィンチを説明している。図31cは本発明の実施形態に従った、例示となるスプリングリールスピレーターを説明している。図31dは本発明の実施形態に従った、例示となる、台の位置決め装置制動用の制御盤を説明している。
【図３２】図32は本発明の実施形態に従った、例示となる動力ケーブル制御ウィンチの反復を説明している。図32bは本発明の実施形態に従った、例示となる可動式および固定式引っ張りスプリングリールを説明している。
【図３３】図33aとbは本発明の実施形態に従った、例示となる図を示し、遠隔操作式大部分非金属素材製高さ調節可能手術台の、図33aは右側面斜視図、図33bは左側面斜視図を説明している。
【０００８】
図内において、指示が明示的になされていない限り、必ずしも縮尺率が正しいというわけではない。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
本発明は本特許書類に記載された詳細な図面及び説明を参照することにより最も理解することが出来る。
【００１０】
本発明の実施形態について、図面を参照しながら以下に説明する。当業者は、これらの図面に関して本特許書類で述べられる詳細な説明は、本発明がこれらの限定された実施形態に限ることではないことが明らかとなろう。例えば、当業者であるならば、本発明の教示の観点から、代替および適切な手法の多様性を認識し、特定の用途の必要に応じて、本特許書類に記載する機能の詳細を実現するにあたり、以下に説明及び示される実施形態の特定の選択肢に止まらないことを理解されたい。すなわち、列挙するには余りにも多い程複数の修正及びバリエーションが本発明にはあるが、すべて本発明の範囲内に含まれる。また、単数形の単語が複数形、またその逆や男性形を女性形、またその逆をそれらがより適切な場合には意味し、代替の実施形態は、必ずしもこれらが相互に排他的であることを意味することはない。
【００１１】
本発明は、本特許書類で説明する特定の方法、化合物、材料、製造技術、使用法、及び用途は変化する場合があり、これに限定されるものではないことをさらに理解する必要がある。本特許書類で使用される用語は、特定の実施形態のみを記述するために使用されることも理解すべきであり、本発明の範囲を限定することを意図するものではない。本特許書類および添付の特許請求の範囲において、文脈が別途明確に指示しない限り、単数形「a」、「an」、および「the」は、複数の場合も含むことに留意しなければならない。これにより、例えば、「要素（an element）」は、1つ又は複数の要素を示し、また当業者に公知のその同等物も含む。同様に、別の例では、「ステップ(a step)」又は「手段(a means)」は、1つ又は複数のステップ又は手段を示し、サブステップおよび従属的手段を含む場合がある。使用されるすべての接続詞は、可能な限り最も包括的な意味で理解されるべきである。したがって、単語「または(or)」は、文脈が明らかにそうでない限り、論理上の「排他的選言(exclusive or)」よりも論理上の「または(or)」の定義を有すると理解されるべきである。本特許書類で説明する構造は、そのような構造の機能的等価物を示すことも理解されるべきである。文脈が明確に否定しない限り、近似値を意味するように解釈できる表現はそのように理解されるべきである。
【００１２】
特に定義されない限り、本特許書類で用いる全ての技術的及び科学的用語は、本発明が属する一般の技術分野の当業者によって理解されるものと同じ意味を表す。好ましい方法、技術、端末、および材料が記載されているが、本特許書類に記載されたものと類似または同等の方法、技術、端末または材料を本発明の実施または試験において使用することができる場合がある。本特許書類で説明する構造は、そのような構造の機能的等価物を示すことも理解されるべきである。添付の図面に示される実施形態を参照して本発明を詳細に説明する。
【００１３】
本特許書類を読むことにより、その他のバリエーション及び改変は、当業者には明らかになるであろう。このようなバリエーション及び改変は、当該技術分野で公知である等価及び他の特徴を含む場合があり、本特許書類に既に記載された特徴の代わり、あるいはそれに加えて使用される場合がある。
【００１４】
この書類での特許請求は、特定の特徴の組み合わせで構成されているが、本発明の開示の範囲は、本特許書類に明示的または暗黙的に示されるいかなる新しい特徴、または特徴のいかなる新しい組み合わせ、またはそれらの任意の一般化を含むことが、本請求に記載される同一の発明に関連するか否か、または本発明と同じ技術的問題のいずれかまたは全てに作用するか否かに関わらず理解されるべきである。
【００１５】
別個の実施形態の文脈で説明される特徴は、単一の実施形態において組み合わせされる場合もある。逆に、単一の実施形態の文脈で簡潔に説明されている各種の特徴もまた、別個にまたは適切なサブコンビネーションで利用される場合がある。出願人は新しい特許請求の範囲、そのような特徴および/または本出願の手続中にまたはこれに派生するさらなるいかなる出願中に策定されることがある、このような特徴の組み合わせをここに通知する。
【００１６】
「一実施形態」、「実施形態」、「実施例」、「様々な実施形態」等について、そのように記載される本発明の実施形態に特定の特徴、構造、または特性を含む場合があるが、必ずしもすべての実施形態が特定の特徴、構造、または特性を含むわけではない。さらに、「一実施形態では」または「例示的な実施形態では」という語句の反復使用は、必ずしも同じ実施形態を指すものではないが、そうである場合もある。
【００１７】
本特許書類で使用される見出しは便宜上のものであり、いかなる意味においても本発明を限定するものとして解釈されるべきではない。
【００１８】
列挙される項目の一覧は、別段の指示が明示的にされていない限り、項目のいずれかまたはすべてが、相互に排他的であることを意味するものではない。
【００１９】
別段の指示が明示的になされていない限り、用語の「a」、「an」及び「the」は「1つまたは複数」を意味する。
【００２０】
別段の指示が明示的になされていない限り、少なくとも一般的な相互通信状態にある端末またはシステムモジュールは、連続した相互通信状態である必要はない。さらに少なくとも一般的な相互通信状態にある端末またはシステムモジュールは、１つまたは複数の媒介を介して直接的または間接的に通信する場合がある。
【００２１】
互いに通信する複数の部品を伴う実施形態の説明は、すべてのそのような部品が必要であることを意味するものではない。反対に任意の複数の部品は、本発明で可能な実施形態の幅広い多様性を例示するために記載されている。
【００２２】
当業者によく知られているように、多くの慎重な検討と妥協が、一般的商業実施の任意システムの最適な製造設計、特に本発明の実施形態に求められる。本発明の要旨及び教示に従った商業実施は、特定の用途の必要に応じて、任意の態様（複数可）、特徴（複数可）、機能（複数可）、結果（複数可）、構成（複数可）、アプローチ（複数可）、またはステップ（複数可）の本発明の実施形態に関連する教示によって、平均的な技能および公知の技術を使用する当業者によって、特定の用途の必要に応じて所望の実施を実現するために適切に省略、適合、混合、整合、または改良および/または最適化され、設定される場合がある。
【００２３】
本特許書類に示される任意の測定値/寸法または特定の建設材料は、単に適切な構成の例として示されるものであり、いかなる意味でもこれに限定することを意図するものではないことが理解されるべきである。特定の用途の必要に応じて、当業者であれば、多数の適切な代替実施の詳細を、以下の教示の観点から、容易に理解するであろう。
【００２４】
本発明の具体的な実施形態は、関節と固定可能相互接続接合部による術中及び診断放射線透過性解剖学的移動患者位置決め形成方法と装置に関する。多くの実用的な実施形態は、金属部品を使用せず、開放型MRI撮影手術に基づく次世代手術室を伴うOアームやシームレスインターフェイス等の現行の新しい撮影技術で、持続的な負荷を支持するために十分な強度がありながら、多関節解剖学的位置決め技術を容易に実現する。いくつかの実用的な実施形態は、関節の成形を示し、これは狭い、高強度薄層シート素材連動雄/雌チャネルを利用し、接合部の可動関節と接合部固定の手段を伴う多関節接合部の構成において、金属の必要性によって代わる。さらに、いくつかの実用的な実施形態では、3平面(すなわちXYZ軸)の全範囲で可動位置決めの全範囲を示し、金属成分使用解剖学的支持構造により同時に指定耐荷重非金属放射線透過性解剖学的支援装置の構築を可能にする。
【００２５】
発明の様々な実施形態は、外科用撮影の様々な技術、イメージガイダンスおよび外科手術用ロボットを専門分野の必要に応じて多様なコンビネーションで提供する場合があり、これは動的患者位置決めとこの環境の中でシームレスにインターフェース可能な支持を導入すること、非金属的でアーティファクトのないライブ撮影ボア内で手術ロボットと連携してピンポイントの動きを調整することができること、実質的非金属台の上下端から頭部および頚部の支持を提供可能で動的な関節及び四肢を支持するモジュールまたは台を提供可能なこと、動的関節及び全四肢の支持、またはライブ撮影ボア内であっても全体の患者の解剖学的構造を提供する。
【００２６】
図1A、1B、1Cは本発明の実施形態に従った、例示となる関節式接合部装備放射線透過性解剖学的位置決め装置100を説明している。図1Aは患者台101付属位置決め装置100の側面図である。図1Bは正面図、図1Cは分解立体図である。
【００２７】
本実施形態では、関節接合部はピボット点で非金属接合具を伴い、相互接続チャネルと内部固定用雄/雌構成に配置された剛性層状シート、スリップケース(雌部材)に入れられるブック(雄部材)と類似するよう形成された部材を含む。
【００２８】
前記チャネルは、雄型及び雌型部材は、患者の解剖学的接合部と同様に関節運動し、いずれの軸(すなわちXYZ)に沿って可動位置決め可能に形成され、いずれの数及び配列でも所望の解剖学的位置決めを最適化する。
【００２９】
本実施の形態で図1Aを参照すると、解剖学的位置決め装置100は、一連の3つのヒンジ関節運動点、関節式垂直型接合部103、水平型接合部105と、関節式垂直型端接合部107を備え、非金属位置決めピンの挿入により固定される。いくつかの代替的な実施形態は、より多数またはより少数の関節接合部を用いており、これは限定しないが、位置決めされた解剖学的構造の部分、所望の位置決めの種類、患者のサイズなどの要因に応じる。本実施の形態では、解剖学的位置決め装置100は、レール取付部109、これは撮影環境内での患者台に一般標準サイズの放射線透過アクセサリサイドレール110拘束用に設計された固定可能なチャンネルを介して患者台101に固定される。レール取付部109は、放射線透過性バネ113によってラッチされた位置に保たれているレールラッチ111を介してラッチまたは、ラッチ解除されることがある。ユーザは、レールラッチ111を押し下げることで、サイドレール110からレール取付部109を離すことができる場合がある。いくつかの代替実施形態では、位置決め装置は、限定ではないが、様々な締め金、スロット付き部材、摩擦パッド、万力等の配置、ボルト、ねじ等の様々な取り付け手段を用いて実施することができると考えられる。
【００３０】
図1Cを参照すると、関節式垂直型接合部103は、内部耐荷重垂直支持部材115と相互接続バットレス部材121により接続している2つの直角支持体117と119を含む。相互接続バットレス部材121は、耐荷重垂直支持部材115が挿入される直角支持体117と119の間に空間を作る。図1Aを参照すると、直角支持体117と119は固定ピボット点123と調節可能な接続点125で耐荷重垂直支持部材115に接続する。耐荷重垂直支持部材115と直角支持体117と119は、調整可能な接続点125の接続手段（ピン、ボルト、ネジ等）を挿入可能な複数の穴127を備える。これは直角支持体117および119が水平位置と垂直位置の間で回転し、これらの位置の間の複数点で固定可能にする。
【００３１】
図1Cを参照すると、水平型接合部105は直角支持体117及び119に付属する固定支持部材129、固定ピボット接続点133において直角支持体117及び119の間に可動的に付属する回転支持部材131を備える。  回転支持部材131は、ピボット接続点133を中心に回転し、回転支持部材131の調整穴135、固定支持部材129上の複数調整穴137のうち1つに固定部材が挿入することによって所定の位置に固定することができる場合がある。回動支持部材131端部反接続点133は、相互接続バットレス部材141及び143を有する場合のある2つの直角支持体を取り付け可能な複数取付穴139を含む。耐荷重垂直支持部材145および147を伴う2つの肢部支持体は、垂直型端接合部107で相互接続バットレス部材141と143を伴い直角支持体に接続する。図1Aおよび図1Cを参照すると、固定されたピボット接続点149は、これらの部材を一緒に保持すると負荷ベアリングバットレス145と147を相互接続する水平位置および垂直位置との間で回転すると四肢支持を可能にする。調整穴151は固定手段を相互接続バットレス部材141及び143を伴う垂直支持体、そして相互接続耐荷重ベアリング145及び147を伴う手足支持部の複数調整穴153のうち1つに希望する角度に部材を固定する目的で挿入可能にする。
【００３２】
本実施形態では、種々の雄型及び雌型相互接続層状部材が様々に配置可能な場合があり、様々な位置決め及び解剖学的位置決め装置100の調整可能な固定を目的として一時的な固定手段によって前記位置を保持する。これを達成するために、位置決め装置100の部材のいくつかは、更なる作動遅延手段として、雄型及び雌型部材への非金属位置決めピンの挿抜により固定及び固定解除可能な雄型及び雌型相互接続層状シート内に配置された小さい円形の穴を含む。当業者であれば、本発明の教示に照らして、接合部は、限定ではないが、摩擦、歯車、空気圧手段、他の機械的手段などを含むいくつかの代替的な実施形態で使用することができる固定および固定解除の適切な手段の多数を容易に認識する一代替実施形態では、接合部の屈筋とテンソル機能は固定可能リールのように巻き上げスプールによって供給された前記固定の確保の手段により人工筋肉のようにロープの可動動作を介して行うことができるように固定手段は放射線透過性ケブラーロープから構成される滑車の内部システムを介して行われ、両方の貫通および垂直方向支持部材のリムの周りに螺合させることができる場合がある。他の代替の実施形態では、接合部を固定して確保する手段は、ハウジング内に封入されたピーク（PEEK）ばね作動装置の介在によって影響され得る。前期ハウジングは 最適に位置決めされるように操作された後解放時、接合部を自動固定するように前記ピークばね作動装置と結合するスロットメカニズムを備える。
【００３３】
本実施形態では、解剖学的位置決め装置100は、放射線透過性炭素繊維層状シートで構成されている。いくつかの代替実施形態では、構造の同じ方法は以下のような種々の異なる材料、限定されないが現在利用可能または将来的に可能なエチルエチルケトン（PEEK）、特殊材料等に適応できる場合がある。本実施形態はさらに、患者の解剖学的構造の様々な部分に支持を提供する関節接合部に接続された平坦な層状シートを記載しているが、これは腕、脚、および頭部に限定されるものではない。いくつかの代替実施形態では、支持体の様々な異なる手段を設け、限定ではないが、ロッド、シート、シリンダー、チューブ、チューブ状部、アセンブリ、アーチなどを含むことができることが企図され、またいくつかの代替実施形態では、支持部材は長さ及び/又は幅を調節可能な場合がある。
【００３４】
図1Aおよび図1Bを参照すると、四肢支持145及び147は、パッド155を含み、固定された支持部材129は、パッド157を含む。パッド155及び157は位置決めされる解剖学的特徴により人間工学的形状の放射線透過位置決めフォームで作られている。パッド155および157は、低刺激性シート材料内にも含まれている。当業者は、本発明の教示に照らして、パッドの適切な手段の多重度などがいくつかの代替実施形態で使用されることを容易に認識するであろう。これは限定されないがメモリ―フォーム、ゲルパッド、液体充填空気袋、使い捨てまたは非使い捨て布、非織物被覆、ゴムスリーブが装置全体にわたってスリップパッド入りスリーブストラップを取り付けた放射線透過性発泡体の形態は解剖学的な部分を保持するために取り付けられた解剖学的部分、フックとループを保持するためのストラップが取り付けられている、そのラップパッド入りストラップは、円周方向等の装置周辺代替実施形態は、バッドなしに実施することができる場合がある。本発明のいくつかの実施形態は、患者の解剖学的構造の固定、限定ではないが、フック及びループ材料を含むストラップ、ゴムバンド、フォームクラムシェル、種々の異なる布止め、キャッチメント等の位置決めの手段を有している。
【００３５】
本実施形態の典型的な使用では、ユーザは、レールラッチ111を押下し、患者台100上のアクセサリサイドレール110にレール取付部109を取り付ける。関節式接合部103、105及び107は、位置決め機構100は、例えば所望の位置に患者の解剖学的構造を保持し、限定しないが、90度屈曲した肘を有する本体から腕を保持または股関節と膝を屈曲し脚部を保持可能に調整されている膝が上向きになるようにする。固定は、所望の位置で接合部103、105および107を確保することを意味する。患者はその後解剖学部分により、位置決め装置100上に配置補助をされ、患者台100上に配置される。パッド155と157は、患者に快適さを提供する。必要に応じて、固定手段が位置決め装置100を患者の解剖学的構造に固定するために利用することができる。その後、患者の撮影を行うことが可能である。位置決め装置100は、技術3D透視及び撮影技術の状態を実行可能なボア穴、限定ではないが、MRI、Cアーム、メドトロニック Oアーム、ならびに出射携帯型MRI装置、開放型MRI手術、導入しようとするさらに他の技術、ならびに患者介護台内の構成要素は、限定しないが、操作または撮影室ベッド、椅子、または手術室の床又は椅子の主支持部品として実装内に配置してその手術中の解剖学的位置決めを容易にするような方法で患者の解剖学的構造の自然な動きを再現するように設計されたが、本発明は撮影設定において患者の下外装体の可動的に位置決め可能な、放射線透過性関節スーツのように作用し、効果的に患者台の既存の手段の必要性をベッドや椅子を含み置き換えるようになっている。
【００３６】
位置決め装置100は外科および診断環境内での一般的な機能であり、通常は解剖学的位置決め装置に対するすべての耐荷重基準を満たしている。本実施形態では、全ての3次元XYZ軸と交差する可動位置決めは、固定可能な、耐荷重支持体及び解剖学的構造部分の位置決めを提供する手段として層状シート放射線透過性材料の複数の関節接合層を合わせた強度を用いた手法を提示し、XY軸に沿ってのみ対照的に、磁気及び放射線医用撮影環境内で機能する。全長に渡って耐荷重応力および関節接合部の多数の部品の層状シート材料は、現在入手可能な非金属放射線透過性解剖学的位置決め装置の荷重軸受構成要素の増粘を介して応力の集中を頻繁にリード応力破損および負荷障害に対する感度を一般的に回避する効果がある。関節の各構成部分は、解剖学的構造の部分が置かれる耐荷重支持体として作用する。解剖学的支持面で横方向下向きの圧力/荷重面圧は、垂直支持を形成する関節セグメントを一緒に押す増加圧縮力に変換される。一方、垂直支持体横方向の応力は、垂直支持及び増加した荷重支持電位を形成するセグメントとの間に強固な結合を得ることができる場合がある。
【００３７】
図2A、2Bは本発明の実施形態に従った、例示となる関節式垂直型接合部201と、例示となる関節式水平型接合部203を説明している。図2Aは側面図であり、図2Bは上面図である。本実施形態では、垂直接合部201が水平位置から90度を関節運動させ垂直位置、水平接合部203が近位方向に患者台に対して平行に基端方向に患者台に平行から180度回転することができる場合がある。関節接合部201および203は相互接続チャネルと移動部材の高強度、中央ピボット点で非金属接合具と雄/雌構成に配置された剛性の層状シート材料を含む。限定しないが、例えば、水平接合部203は、回転支持部材211を挿入するためのチャネル209を作成する直角部材205と固定支持部材207を備えている。これらの部材は、非金属接合具213によって、中央の回転点でまとめられる。図2Bを参照すると、限定ではないが、非金属製のピン等の固定手段は、回転支持部材211を所望の位置に固定するため、固定支持部材207上、調整穴215に挿入されることがある。
【００３８】
本実施形態では、垂直基盤接合部201は、解剖学的支持構造体の下側の長さを二等分するように構成されている。いくつかの代替実施形態では、接続部組立は、解剖学的支持構造の一辺の長さに沿って横方向に位置付けられるように構成され、外装手術位置決め関節と同様とすることができ、生来の解剖学的な関節の直下に対立する接合部設計は、生来の解剖学的な接合部の外側部に再配置される。他の代替実施形態では、接合部は、限定しないが、支持構造体の下面の中心からずれて、支持構造体の上など種々の異なる場所に配置されることがある。
【００３９】
図3は本発明の実施形態に従った、例示となる関節式水平接合部301の側面図である。本実施形態では、支持部材303を相互接続する直角支持部は、中央ピボット点307に挿入された非金属ピンによって肢部支持部材305に取り付けられている。支持部材303と直角支持体上に調整点309に挿入された固定手段は、複数の位置のうち1つにおいて肢部支持部材305を固定するために肢部支持部材305上、多数の調整穴(図示せず)に対応している。垂直接合部301は、水平位置から90度関節接合垂直の位置にすることができ、それらの位置間の様々な異なる位置に固定することができる場合がある。
【００４０】
図4Aから4Gは本発明の実施形態に従った、種種の形式においての例示となる放射線透過性解剖学的位置決め装置を説明している。図4Aは、部分的に持ち上げられた位置にある肢部支持体401と位置決め装置の側面図である。図4Bは、90度の角度に持ち上げられた肢部支持体401と位置決め装置の側面図である。図4Cは、持ち上げられた肢部支持体401と基盤接合部403が90度近い角度に接続する位置決め装置の側面図である。図4Dは、上昇位置にある肢部支持体401と位置決め装置の上面図である。図4Eは、上昇位置の肢部支持体401と右回転した水平接合部405を伴う位置決め装置の上面図である。図4Fは、上昇位置の肢支持401と左回転した水平接合部405を伴う位置決め装置の上面図である。図4Gは、平坦な位置のパッド410の肢部支持体401と位置決め装置の上面図である。
【００４１】
上記の例によって示されている例示的な解剖学的位置決め装置は上肢位置決め装置に関する。しかしながら、本発明の別の実施形態は、多種多様な解剖学的位置決め装置として実施することができ、上記実施の形態に例示する特定の長さ、寸法、関節の数などに限定されるものではない。当業者であれば、本発明の教示に照らして、固定可能放射線透過性関節式接合部の構成において高強度層状シート材料の使用は、種々異なる形状及びサイズの非金属、可動関節および固定可能放射線透過性位置決め装置補助の構成に関して、解剖学的構造の実質的に任意の部分と共に使用するための関節の様々な異なる数で実現することができると容易に認識するであろうことが企図される。限定しないが、例えば、いくつかの代替実施形態は、下肢の解剖学的な耐荷重支持体として実現される神経外科頭部支持体として、股関節位置決め装置と、全ての磁気及び放射線画像撮影環境の全体に全範囲適用される場合がある。いくつかの代替実施形態では、垂直支持部材およびバットレスの半径は、360度回転に増大させることができる場合がある。関節式接合部設計は、種々の異なる支持体および位置決め装置とされても良いし解剖学的接合部の側方に配置されてもよく、内側とは対照的である。
【００４２】
例示説明及び図示する実施形態は、湾曲又は特定の解剖学的形状のパラメータを鏡像反転させて作られている様々な形状の、低密度(すなわち放射線透過性)パッドを収容するように構成し、またはしていない解剖学的支持体手段の放射線透過性材料の平坦な層状シートを構成している。いくつかの代替実施形態では、本発明の教示に照らして、平坦な層状シートは、単純な平面として、切頭円筒として、放物線のセグメントとして、または様々な他のより複雑な形状及び大きさに形成することができると当業者は考えることが可能であろう。加えて、いくつかの代替的な実施形態は、限定ではなく、開放型、平らな同心調整可能な一連のリングまたは特定の解剖学的形状のパラメータを鏡像反転させるために湾曲または作られた様々な形状の低密度(すなわち、放射線透過性)パッドに連携して動作するように構成されたリングセグメントを含むことができる場合がある。他の代実施例では、前記関節接合部連係して動作する任意の数の構成を介して様々なサイズおよび構成の雄型及び雌型層状シートを連動させる方法の乗算を含むことができ、これらの連結接合部は、脱穀機の羽根のように並んで配置され、またはヒンジ式低木トリマのブレード等を刈るように形成することができる場合がある。他の代替の実施形態は、濃度アーティファクトの低減に波形部材使用を優先して層状シートを廃止したり、リーフ又は花弁状部分のように、それらシートに対して偏心した曲率を導入して平坦な層状シートの使用方法を変更し、それにより性質を似せ、本質的に本特許書類で紹介した方法内で作業が可能である。他の代替的な実施形態では、窓または開口部は、例示的な実施形態で利用されるか層状シートまたはその他の部材は、層状シートに取って代わることができるよう導入する場合がある。本発明の別の実施形態では、層状シートは、影人形劇の手法で前記関節式層状シートの下に配置された可動構造体を介して、長さが調節可能な管、ロッド又は部材は、耐荷重支持され、人形劇のように荷重支持放射線透過性ケーブル、ストリング、スリングまたは様々な他の剛体または非剛体集合の使用と代替実施形態の優れた説明である人形劇、本発明のように、人形劇は多関節解剖学的部材支持体と位置決め装置を扱うことによって支持が与えられる。本発明の他の代替実施形態では、入れ子状の円筒流路部の一連の構成された解剖学的接合部に解剖学的接合部下関節式接合部または横を利用したムカデ型外骨格のように関節運動させる。しかし、他の代替実施形態は、関節式接合部に取って代わる屈筋とテンソル両方のねじ部付き半円筒関節式放射線透過性外骨格セグメントとしてケブラー登山ロープの強度及び放射線透過性品質を利用した固定可能スプール/巻き上げである場合がある。さらに他の代替的な実施形態は、関節式接合部に取って代わる生来の解剖学的な接合部の側面に沿って配設された雄雌部品のピストンまたは相互接続集成体が、雄型及び雌型アセンブリ状ピストンの全長の伸長または短縮が解剖学的接合部の屈筋テンソル動作の複製になるように、ピストン状構成で、内部放射線透過性プーリを介して作動させることができ、スプール/巻き上げの動作は、前記ピストンを長く又は短くする。他の代替的な実施形態は、耐荷重の前記雄雌ピストン状組立体は、前記ピストンに依存する自身の内部強度の長尺化と短縮を作動させる、または上記人形劇および/または影人形劇型の手法に基づいて耐荷重及び位置決め方法を利用する他の様々な方法を含むことがある。他の代替方法は、ピストンのメカニズムで平坦または偏心状の層状シートを使用し、ベルトを貫通する多様な形態のバックルのように長さを調整し、中心点スロット付きチャネルまたは平坦スプール回転のいずれかを介して、解剖学的支持体に接続された固定可能と相互接続層状シート、濃度アーティファクトを提供しないが、関節式ヒンジ機能の複製を可能にする。本発明のさらに他の代替的な実施形態は、関節式ヒンジを一連の重複雄雌部材を両手で指を広げるようにして置き換え、解剖学的接合部の自然ヒンジメカニズムをエミュレートする。突起物のように指を相互接続する「手つなぎ」方式は、親指のようなメカニズムの相互作用を介して位置決めして固定することができる場合がある。前記の親指のようなメカニズムは、ピストンと、層状シート材料で構成されたスロット付きベルト等のようにアセンブリの横方向の端部に位置する回転平面スプールとの相互作用を介して通信することができる場合がある。関節式ヒンジのような代替実施形態は、祈る位置に固定された両手位置を鏡像化する、調整可能な構成要素と相互作用するシザリング親指状構造であろうと、天然解剖学的接合部の180次関数を複製すると思われる向上放射線透過性特性を示して、層状シート放射線透過性の材料から構成することもできる場合がある。
【００４３】
さらに、本発明の教示に照らして当業者は、容易に、少なくともいくつかの上記の実施形態は、容易に一般的に含む、身体の部分の多様性を支持するように構成され、これらに限定されないが、四肢認識オブジェクト/装置は、医療撮影中に撮影される身体の部分と一緒に使用しなければならない場合に有用であり得る股関節修正関節形成術の間に横方向の支持など同様に、いくつかの実施形態はまた、一般物体支持体として構成され得る、頭部、オブジェクト/設備支援装置の放射線透過性の特性が重要である。
【００４４】
また、当業者であれば、本発明の教示に照らして、前述した実施形態の少なくともいくつかは、容易に(再)構成と適宜組み合わせの従来型外科用ベッド、椅子の交換が可能だと容易に認識するであろう。
【００４５】
本発明の別の実用的な実施形態は、携帯用のモジュール式構成を提供する方法及び装置に関する。従来の患者台は、特に腰から足の間においては、患者の解剖学的構造の撮影と干渉しない金属成分を避けるが、下肢の外科手術的処置の収容を可能にすることができる場合がある。さらにいくつかの実施形態は、これを達成することができる外科用撮影アクセスに必要なXYZ座標全体にわたって下部端または四肢の重量並びに極端な使いやすさから簡単な1箇所作動装置、下肢の位置決め装置自動ハンズフリーの容易なカウンターバランスを提供する。典型的には、強力な、非金属、および撮影互換性、層状、放射線透過性シート材料の使用に建物が一実施形態を非金属ブームと回転ハブのXYZ座標値で表される非金属位置決め装置の手段を提供するために水平な平坦層ターンテーブル接合部上に垂直な平坦層ターンテーブル接合部を備えている。いくつかの実施形態は、限定ではないが、上下の端部、頭部および頚部、肘及び膝接続部の曲がり等の人体の様々な異なる部分の動的な解剖学的運動を繰り返すことができる場合がある。
【００４６】
図5A、5Bは本発明の実施形態に従った、XYZ座標内の任意の位置に置ける、例示となる関節式接合部装備放射線透過性下肢固定可能解剖学的位置決め装置を説明している。図5Aは側面斜視図であり、図5Bは透視側面斜視図である。本実施形態では、位置決め装置は、遠隔操作可能な使用、限定ではないが、外科用ロボットと協調または強調せず、撮影アレイの内または外でも制御顕微手術のような種々の目的で操作を特定できる場合がある。図5Bを参照すると、ブーム500の移動実行動作を可能にするために、非金属研磨テーブル510内にセラミック軸受を利用して、高強度、非金属、平坦な層状シートから構成されたターン台ハブ505内に配置されたケーブル巻き上げ501を同時に回転させる。ブーム500は、限定しないが、様々な異なる姿勢に大腿部、下脚、腰など下肢を固定する多数の適切な位置に使用することができる場合がある。下肢位置決め機構は、ケーブル515の制御された巻取及び繰出を介して動きを伝達するターンテーブル510と離れて位置されたウィンチまたは台収容されたウィンチを介して動作することができる場合がある。これらのウィンチは、様々な異なる手段、限定ではないが、トグル、ジョイスティック、画像誘導と連係するコンピュータプログラムを介して、ダイアル、レバー等を介して制御されてもよいことが企図されている本実施形態では、遠隔ウィンチはスピンフリーであり、システムに装着されたときに、このようなオペレータは、ウィンチを使用してハブ505に配置されたブーム501から巻き上げ501を回転させることができる閉鎖システムを作成することができ、ブーム500の先端部にブーム500を移動させ、それによって、巻き上げ501を回転させてケーブル515は、自己巻取ウインチ内に自動スプールが可能である。典型的には、閉鎖システムは、一般に、ブーム500の移動方向に関係なく系外にスプールするように等量ケーブル515がシステムにスプールすることが保証される。これは、通常ターンテーブル510を回転させ、ウィンチにスプール又はスプール解除を自動的に行う。このようなクローズドシステムのいくつかの実施形態は、スピンフリーウインチに固定を活性化および非活性化にブームの端部に手元操作を含むことができる場合がある。
【００４７】
本実施形態では、位置決め装置はバネリールの作用、または張力を調節することができないビア非金属的及び遠隔的に相殺される。ブーム500の長さは、支点部、ブーム500の力点側に応力を生成し、ブーム500が自重により脚部位置決め装置として用いることも困難になるようにターンテーブルハブ505とレバーとして機能する。従来この問題は、一般的に大量の金属ユニバーサルジョイントを用いて力任せに解決される。本実施形態では、ブーム500の装填端部に十分な荷重支持を供給しつつ、カウンタバランス重量は、ブーム500の端部に加えられることになり、ハブ505にかかる応力を緩和する。カウンタバランスは、装置を平衡状態にするために使用され、それによりケーブル巻き上げハブ505とブーム500の自然なレバー操作を相殺し、典型的には装置の容易な位置決めを提供することができる場合がある。いくつかの実用的な実施形態では、このスプリングリールは、患者の表面から離れ、使用することができる任意の撮影アレイから離れて配置することができる場合がある。通常スプリングリールによって提供されたカウンタバランスによって作成された平衡は、ハブ505の非金属部品に対するストレスや磨耗を最小にする補助となり、一般に金属ボール接続部の要否その他金属接続部または支持体の、下肢位置決め装置の分野の現在の状態に頻繁に使用される、これを排除することができる場合がある。一実施形態では、限定しないが、オペレータは、レバー、ノブ、スライド機構などの単純な作動装置を介して患者の重量を基準にして釣り合うおもりの荷重を変更することができるように、可動スプリングリール、レバーによって操作することができる場合がある。  
【００４８】
本実施形態では、位置決め装置はまた、股関節と膝関節形成のために、限定ではないが、外傷の治療、手術、下肢の撮影などの他の目的のために下肢の最適化された患者位置決め装置の足の回転及びアンギュレーションを可能にすることができる完全に非金属脚部位置決め装置520を含む。脚部位置決め装置520は片手での使用を介してオプションにより同様に遠位方向に、患者の後端の下肢を移動することができ、自動的に固定することができる場合がある。位置決め装置520はまた、完全に伸ばした脚または膝の様々な曲げを可能にする。いくつかの用途において、脚部位置決め装置520も下部先端に牽引力を提供し、再び片手操作と自動、手を使用しない固定を提供する場合もある。図5Bを参照すると、脚部位置決め装置520は、バネ操作される手動制御部525を備え、これは典型的には脚部位置決め装置520のこの片手回転と脚部位置決め装置自動ハンズフリー停止付きアンギュレーションを可能にする。図1Aを参照すると、位置決め装置はカバー、これは臨床または外科的使用中に動作可能な構成要素を有する組織汚染や干渉を防止することができるものと共に示されている。
【００４９】
図5Bを参照すると、本実施形態では、典型的には非金属の、高強度ケーブル515の巻き取りおよび繰り出しを介して、遠隔に配置され、電動ウィンチがケーブル巻き上げ501の回転との相互作用を介して、XYZ座標の下肢支持ブーム500の位置決め装置を制御する、ターンテーブルハブ505内の作業における動的原理が示されている。図5Bは、一例として、水平ターンテーブル510の中心に非金属ケーブル515中央に位置する穴状の開口535との相互作用を介して垂直と水平のターンテーブル510の方向制御を可能にすることができる密閉されたプーリブロック530を示す。ケーブル515の垂直部分は、典型的には、スプールとツイスト貫通開口部535は、典型的にはブーム500の垂直位置決め装置の完全な機能を可能にすることができる、水平ターンテーブル535が回動動作であるか、或いは、ブーム500の水平方向の移動範囲の両端に位置していた。ケーブル515から開口部535の構成、人体の頭蓋骨の基盤は、神経血管束の回転移動を可能に大後頭穴と同様機能をする。プーリブロック530は、限定ではないが、ウレタンまたはデルリン(登録商標)のような合成材料の固体封止ブロック内のセラミックベアリングを含む。十分な強度を提供する任意の合成または非合成材料は、多くの実用的な実施形態で使用することができる場合がある。炭素繊維、ポリエチルエチルケトン(PEEK)、デルリンアセタールポリマー、トーロンポリアミドイミド、PES-炭素複合体、並びに、特に限定されないが、ポリフェニレンスルフィド、ポリエーテルイミド、ポリアリールエーテルケトンのような他の高性能ポリマー、ならびに炭素繊維強化熱硬化性樹脂及びポリマー複合体アレイ。 その例示的な実施形態の範囲内に摩擦なしまたは低摩擦の通信を提供することができる場合がある。プーリブロック530は、ケーブル515を導くことができるチャネルを含む。本実施形態では、プーリブロック530は、一般に、任意の望ましくない移動を排除するためにハウジングに圧入されるように構成されている。いくつかの実施形態においてプーリブロックは、複数、特に限定されないが、接着剤、クリップ、樹脂製のボルト等の適宜な手段を用いて所定の位置に保持されてもよい。繰り返しになるが、本実施形態では、一例として、示すよう位置決め装置の可動接合部の集合体全体が完全に非金属である。 
【００５０】
図6は本発明の実施形態に従った、例示となる関節式接合部装備放射線透過性下肢固定可能解剖学的位置決め装置の透視側面斜視図である。上記実施の形態と同様に、位置決め装置は、図5A、5Bに対応して説明した前記実施例と同様に機能する。本実施形態では、位置決め装置が同時に回転ウインチの作用により片手でXYZ座標内の多数の適当な位置に配置することができ、術者は、一方の手制御を使用する場合に、自由に回転させることができる場合がある。前記空転ウインチは、典型的には、手術台または他の適切な患者支持体の中心に配置されるこれらのウィンチとスプリングリールカウンタバランスシステムの金属成分は、撮影ボア又は撮影アレイから離れて配置されている。非金属ブーム600と回転ケーブル巻き上げハブ601の片手位置決め装置は中央のスプリングリールカウンタバランスシステムによって提供される平衡とブーム600の端部に位置する手元操作によって提供される自動的ハンズフリーブレーキ及びl固定のために、一般的に容易である。ハブ601内のケーブル巻き上げの垂直方向および水平方向の回転との両方を制御する全ウィンチは、完全に非金属ブームとハブ組立体の通常容易位置決めを可能にするため、自由回転手動制御と自動制動システムは、限定しないが、キャリパの作用及び空転ウインチに取り付けられた回転部等の様々な手段が有効である。オペレータが手動制御を解放すると、遠隔ウインチに取り付けられた回転部とキャリパを自動的に固定することにより、通常、ハブ601と下部先端ブーム600内で水平方向および垂直方向のケーブル巻き上げの回転を停止させることができる場合がある。この制動システムをより完全に開示し図示する。一例として、本実施形態では図において、脚部位置決め装置620は図5A及び5Bに例示する脚部位置決め装置525と同様にトラクション制御装置を用いることができる場合がある。脚部位置決め装置620は、アンギュレーションせずに脚部の回転のみを行う。脚部位置決め装置は、限定されないが、外科的優生、手順の種類、患者の状態などの様々な要因に基づいて有用性を有する。
【００５１】
図7は、本発明の実施形態に従って、解剖学的位置決め装置の典型的なターンテーブルハブの内部構成の側面透視図である。本実施形態では、ハブは12時に回転及びケーブル取付点705、180度の位置に非金属オープンケーブル巻き上げ701を備えている。様々な異なる四肢および接続部に関する他の実施形態又は状況では最適な回転度を密閉又は開放巻き上げのいずれかで、多数の適切な位置のケーブル取付点、例えば、限定しないが、8時又は1時に、十分なケーブル長と位置決め装置の完全な移動を可能にする1つ又は複数の他の端に沿って接続部のアンギュレーションを可能にする任意の他の設定で360度までのどこかすることができると考えられる。本実施の形態で図示されているように、ケーブル巻き上げ701は、水平巻き上げの中心点に位置する穴開口部710を通って、ブーム720の上下動巻取りおよび繰り出し動作を制御する動力付ウィンチ(図示せず)に出力する。  
【００５２】
非金属ローラ軸受725が密閉された流路を形成したプーリブロック720は、垂直巻き上げ705の下に配置され、垂直巻き上げ705貫通穴開口710のケーブル作動を実現することができる旋回台、横巻き上げ715に上下運動を連通させる。非金属ベアリングは、限定されないが、セラミック、または様々な異なるプラスチックのような多数の適切な材料で作ることができる場合がある。炭素繊維、ポリエチルエチルケトン(PEEK)、デルリン(商標)アセタールポリマー、トーロンポリアミドイミド、PES-炭素複合体、並びに、特に限定されないが、ポリフェニレンスルフィド、ポリエーテルイミド、ポリエチルエチルケトンのような他の高性能ポリマー、ならびに出射炭素繊維強化熱硬化性樹脂及びポリマー複合体のアレイ。回転垂直巻き上げ701および水平巻き上げ715の動作を通じて、ブーム720は人間の脚体運動全範囲複製を可能にすることがある。回転巻き上げハブ内にブーム720の後端に取り付けられ、流路を形成したプーリブロック725を介して貫通穴開口部710を通過し、平衡ケーブル430は、調節可能または調節不可能なブーム720に対する平衡力として作用するスプリングリールまたは複数スプリングリールへ進む。簡単なプーリブロックを使用して、いくつかの実施形態では、スプリングリールテンションケーブルは、平衡ケーブルと同様に、穴開口部を通ってもよく、これは手術室台の内側または手術室外に配向することができる場合がある。スプリングリールを手術室台外スプリングリールに使用すると、金属製スプリングリールを構成に利用できる場合があり、これは完全な非金属構成が望まれ、例えば、限定しないが、進化するハイブリッドまたはスイートまたは撮影ボア、コーンビーム又は他の金属感受性撮影プラットフォーム内の全患者および患者台への完全なアクセスを得るために、使用することができる場合がある。
【００５３】
図8は本発明の実施形態に従った、解剖学的位置決め装置用の例示となる水平ターンテーブルハブの分解立体図である。ケーブル用の穴型の開口部は、典型的には、軸部を用いて正しく動作することができない。そこで、本実施形態では、ハブは典型的に完全かつ容易な回転を行うアクセルではなくターンテーブルベアリングを、固有応力点よりも広いセグメント間の負荷を共有、これはアクセルが表す、ケーブル作動貫通孔開口部801の送信を可能にする間に構成する。ウインチ巻取りケーブル815の双方向動作時に水平ターンテーブル805は、非金属ベアリング810上に回転する。  
【００５４】
非金属、ケーブル作動ターンテーブル820は、ブーム825の水平方向の制御を提供することができる場合がある。密閉された流路を形成したプーリブロック830は軸受埋め込みを合成材料の固体エンケースメント、限定ではないが、スケートボードの車輪の構成のように自己潤滑なデルリン(登録商標)内に含む。当業者であれば、本発明の教示によれば、プーリブロックは、限定しないが、ポリマーの等のような多数の適当な材料で作ることができることが容易に理解されよう。炭素繊維、ポリエチルエチルケトン(PEEK)、デルリン(商標)アセタールポリマー、トーロンポリアミドイミド、PES-炭素複合体、並びに、特に限定されないが、ポリフェニレンスルフィド、ポリエーテルイミド、ポリアリールエーテルケトンのような他の高性能ポリマーの、ならびに出射炭素繊維強化熱硬化性樹脂及びポリマー複合体のアレイ。本実施形態では、ブーム825に取り付けられた垂直巻き上げ835に回転力を供給するために非金属ケーブル830が貫通穴開口部801を連通している。本実施の形態で使用される非金属ケーブルは、撮影アレイと干渉しないためだけでなく、典型的に非金属ケーブルは、多くの場合メタリックケーブル疲労に関連する延伸または垂れることなく金属ケーブルよりも優れた強度を有するからである。様々な異なる種類のケーブルは、限定しないが、メタリックケーブル、ロープ、ゴムベルトなどの幾つかの代替実施形態において使用され得る。
【００５５】
本実施形態では、高強度の層状シートからなる垂直支持部材840は、側方支持体850とブーム825と垂直ターンテーブル845を圧縮することにより構成された直角、ワンピースの層状支持部材840の強度を提供する垂直巻き上げ835の両側に配置されている。支持部材840は、ハブの両側に支えを提供し、90度に屈曲されている端部を含むことができる支持体840は底部水平ターンテーブル805及び上部水平ターンテーブル、手術室台に組み込むことができる又はモジュラー設計に固定することができるようになっている。位置決め装置の幾つかの部品を一緒に保持するためのいくつかの実施形態で使用してもよい、非金属PEEK及び合成ネジ、ファスナは、添付の図面では省略されており、必要に応じて仮定することがある。
【００５６】
図9Aから9Cは本発明の実施形態に従った、回転式アンギュレーション牽引と遠位尾部移動を可能とし例示となる脚部位置決め装置900を説明している。図19Aは側面透視図である。図9Bは透視側面斜視図、図9Cは分解立体図である。本実施の形態では、脚部位置決め装置900の動きは、四肢、腰、全脚部の全体に沿って全撮影形成条件下で前股関節形成を可能にすることができ、これは脚部位置決め装置900は脚部アンギュレーションが傾斜に設定され進められた場合、外傷症例と膝の手術のために莫大な利益をもたらす場合がある。手動制御部901は、自動ハンズフリー固定脚部位置決め装置900の片手制御が可能なことがある。 
【００５７】
脚部位置決め装置900は、ばね押し戻り止め(PEEK)、アンギュレーションが足の指が上をむき、体からできるだけ伸びて離れることを可能にする内部ブート901を備えている。ブート901は、典型的には、回転外ブート905、双方向脚部位置決め装置シャトル910に配置されたベアリングに載る内に入り込み、患者の脚部の重量がカウンタバランスブーム915に伝達されるようになっている。ばね作用レバー920は、回転外ブート905の周方向の180度回転を可能にし、この作用は、歯付きブロックを可能にする円周方向ラック925から解放する。レバー920は、シャトル910の上部に固着されている。レバー920のハウジング930は、外側回転ブート905の底に装着することができ、レバー920が押下されると、全体回転ブート905が全180°左又は右に回転し、レバー920が解除されると、自動的に固定するようになっている。レバー935は、スロット付きラック940に沿って、どのようなサイズの患者に対しても足を完全に伸ばすか膝を屈曲させるかの2つの姿勢の間で自由に位置決めを可能にする、双方向脚部位置決め装置シャトル910への動作として働く。いくつかの実施形態は、遠位または後脚部の容易な移動を可能にするために、底部シャトル910にセラミック軸受を含むことができ、またレバー935が解除されると3凹凸状ブロックは、スロットラック940に落ちることにより、レバー935が作動するといずれかの方向にシャトル910が遅運動する。シャトル910の2本の垂直部材は、部材の上部に固着された付加的なスロット付きラック945を介して連通されてレバー920がシャトル910上の位置に固定されるようにシャトル910の高い部材、下肢用トラクション部材であって、シャトル910の短部材の双方向制御に追従するようになっている。双方向シャトル910が所定の位置に固定された後、大腿骨頭部を露出させるために遠位トラクションを提供するために、レバー920は必要に応じて作動させることができ、前股関節形成時に必要であるように、大腿骨は手術中のトラクションを行うので、人工大腿骨幹を注入、または大腿骨フックに一時的に固定することができる、例えば、限定しないが、フックはターンテーブル軸受を含む回転ハブ組立体の脚部位置決め装置のハウジングに装着することがある。より近位に配置し、患者の中心に向かって配置されたとき、双方向位置決め装置シャトル910及びアンギュレーション内ブート901、は膝修正手術を可能にする。完全に延長された一対の脚部位置決め装置が同一の方向に向けられた回転ブートの両方を備えることが可能な場合、一方の脚部位置決め装置はもう一方の真上に位置し、患者の全横方向の位置決めをすることも可能である。 
【００５８】
図10は本発明の実施形態に従った、例示となる脚部位置決め装置の透視側面斜視図である。本実施の形態では、脚部位置決め装置はアンギュレーションの手段がないまま回転トラクションブートアセンブリ1005を備えている。 
【００５９】
図11は本発明の実施形態に従った、脚部位置決め装置および牽引回転式に組み込まれた例示となる自動ハンズフリー制動付手動引き金の部分的透視側面斜視図である。本実施形態では、レバーは、ブロックの突起がラックからなる、これはプロングなどと係合することができる、限定しないが、スロット、歯、溝、穴等の手段、に係脱される多面ブロックを作動させる。オペレータがレバーを操作するとブロックがラックから引き離され、シャトルは、ラックに沿って自由にスライド可能で、オペレータがレバーを放すとスプリングまたは他のタイプの機械的な力のブロックをラックと再係合し、シャトルが所定位置に固定されるようになっている   
【００６０】
図12Aから12Cは本発明の実施形態に従った、例示となるキャリパ回転システム制動式解剖学的位置決め装置を説明している。図12Aは、側面斜視図である。図12Bは側面斜視分解立体図、図12Cは位置決め装置のターンテーブルハブ部の分解立体図である。本実施形態では、位置決め装置全体が患者の腹部以下が非金属で、これにより、限定しないが、フルオロスコピーCアームまたはコーンビームコンピュータ断層撮影、これはo-arm、典型的に寄与する金属ストリークまたは濃度アーチファクトのない、またはいわゆる「ブラックホール」アーティファクトによって例示されるむ様々な撮影技術の撮影ボア内に完全なアクセスが可能であり、これは手術中患者撮影の各種手段に近く高減衰を目的とする。 
【００６１】
スロットブレーキ回転部とキャリパインタフェースの構成において、ステンレス鋼またはアルミニウムのいずれかを利用するように構成する場合、キャリパと回転部を実現するいくつかの実施形態は、最小限の量の金属成分を含むことがある。これは通常、股関節、脚、膝及び足全体の術中撮影に問題を提示しない。本実施形態は、典型的には、長期の回復を必要とする主要な筋肉を切断横股関節形成術の手法と比較し、回復時間を短縮する新たな前股関節形成術手法の普遍的アクセスを提供するために特に有用である。残念なことに、既存前方アプローチは、多くの場合、病院にこの前方アプローチを行うための高価な特殊整形外科手術台を購入する必要を強いてきた。よって、この前方股関節形成アプローチは教育的病院または経済的に恵まれた病院を除いて、一般的には使用できなかった。 
【００６２】
本実施形態では、携帯型モジュラ構成要素を作るための方法及び装置を教示し、これは、任意の従来の患者台または病院の手術室手術台で可能であり、下肢の外科手順のために特殊整形外科手術台に数分で変換するが、これは従来の手術室台の足に携帯解剖学的位置決め部品を転動するだけで、高さを調整し、ユビキタスと規格化されたアクセサリ側レールへ取り付け、これは圧倒的多数の手術室台が装備されているか、あるいは1分未満で装備され、これにより実質的に経済的に制限された施設を含めいかなる病院でもこの特殊手順を可能にする。加えて、本実施の形態では、一般に臀部から足の患者の解剖学的構造の撮影との干渉から全金属成分を除去し、同時に外科用アクセスに必要なXYZ座標全体に下肢の位置決め装置の下肢の重量だけでなく、極端な使いやすく簡単な1箇所作動装置と自動ハンズフリーの容易なカウンターバランスの提供を達成している。本実施形態では、モジュール型の回転部キャリパ作動下肢位置決め装置は、簡単なシザーリフトおよびサイドレールマウントを備えた小型ロールに輪アセンブリ上のいずれかを含有させることができる任意の従来の手術室台は、容易に数分の間に股関節と膝専門外科用台に変換することができ、あるいは、下肢を位置決めするように構成されたこれらの同じ回転部キャリパ患者位置決め装置パラダイムの反復が、上端と頭部本来のカウンタバランスは、片手で、自動制動を利用して、すべて容易に片手位置決め装置を有すると共に全てを有する専用台に組み込むことが可能である。いくつかの実施形態は、ポリマーキャリパ及びスロット付き回転部は、本来のカウンタバランスは、典型的には、これらの設計の係合によるテコ作用を平衡平衡状態とをとることが可能であれば、完全に非金属で、キャリパ-回転部接合境界面などにおける主要応力点、特に限定されないが、金属成分で表される機械的な利点を排除することがある。他の実施形態は、直接インターフェイスは、ハブ内に最小量の非強磁性金属を利用する装置のキャリパ部をしなかったキャリパ部と溝付き回転部を含むことができ、金属または高減衰、ストリーク、またはブラックホールアーティファクトは、画像形成中に提示する。  
【００６３】
図12Cは、平坦な層状シート炭素繊維からなる例示的な下肢ブーム7c、90°の屈曲部を平坦な層状シートに固定し、ブーム7cとターンテーブルハブアセンブリとの界面でアセンブリに横方向の支持を提供する小さい2次ブーム7d,7eによって両側にバットレス型を示している。二次ブーム7dと7eは、同時に平坦なセラミックテーブル軸受け7xと7yを収納するが、これらに限定されるものではないが、デルリン(登録商標)のような他の適当な非強磁性材料を容易に利用することがある。前記鉛直ターンテーブル、軸受け7x,7yは、底部水平ターンテーブル軸受7gおよび上側水平ターンテーブル軸受7hの間に嵌まる2の側面保持部7f,7eとの間に挟持され、機能的に「車輪内回転輪」を示すことにより、患者の足の解剖学的位置決め装置を複製する全体ブームアセンブリの完全位置決め装置を可能にする。 
【００６４】
図12Cは、例示的な横方向ターンテーブルスロット付き回転部を示す図である。図面7は、XYZを肢位置決め装置ブーム7cの相殺操作中にオペレータによって押される手動作動装置7xxと、円周方向に回転する水平回転部の最適配置オープンスロットキャリパ7tを示し、スロット付き溝が実装された水平キャリパ7tの内部全体に沿って相互接続し、キャリパ及びスロット付き回転部を噛合し、すべての回転を停止させ、肢の全ての動きを制動するオペレータは作動装置7xxを解放するとすぐに、自動的に、自動的にインタフェース、スロット付き回転部を示す図である。7wは、位置7x1の自然のレバーの負荷端の機構の負荷端に寄与する一定の下向きの力を介して機械的平衡を提供する平衡スプリングリール(張力調節可能または調節不可能)を示している。7Vはキャリパを示す。  
【００６５】
いくつかの実施形態は、実質的にあらゆる方法キャリパブレーキ及び他のタイプは、限定はしないが、液圧ブレーキハブブレーキ、ドラムブレーキなどのブレーキを実施してもよいものと思量される。油圧ブレーキは、典型的には、金属線を必要とする場合であっても、油圧ブレーキを用いる実施形態は、油圧管路を作動させる別個のコントローラ、ターンテーブルハブ内に、空回りウインチに取り付けられたテーブルの中心内にあってもよい、実施例以外の電動ウィンチに取り付けられた部屋を作動等手動制御でよい。いくつかの実施形態における回転部は、全ての手動制御部を介して制御されるキャリパの層状連にリンクされているハブでターンテーブルとの間に配置される材料の平坦なシートとして実施でき、手元操作部が同時に垂直ターンテーブル上3キャリパと水平ターンテーブル上3キャリパを制御できる場合がある。いくつかの実施形態において、パーキングブレーキ回転部が使用可能である。当業者であれば、本発明の教示によれば、カウンターバランスを有するいくつかの完全に非金属の実施形態は、緊張バンドではなくばね実施に基づいて非金属カウンターウエイトを特徴と非金属キャリパ回転部テンションバンドブレーキでもよいことを認識するであろう。さらに、非金属キャリパの回転部構成は、一次手段に従属制動の二次手段付きケーブル巻き上げ駆動の実施形態を増強するために容易に利用できる場合がある。さらに、限定ではないが、ケーブル巻き上げで表される二重制動システム/空回りウインチキャリパクローズドシステムである。この非限定的な例では、別のキャリパは、フェイルセーフブレーキを作成するためターンテーブルハブ内にケーブル巻き上げ自体を制御する1つのキャリパは、手術室台内に配置されたスピンフリーウインチを制御することができる場合がある。
【００６６】
図13は本発明の実施形態に従った、垂直水平両方向制御でき、手動制御解放後即時稼働可能自動ハンドフリー制動機能付き、制動ケーブルを通し稼働するレバーを構成する、例示となる手動ユニットを説明している。頭部位置決めキャリパ回転部の実施形態では、垂直調節は、通常、垂直ウィンドラス配位作動される一方、下肢位置決め装置では、垂直方向と水平方向の指向性制御は、典型的には、別個の内部キャリパ回転部位置決め装置の肘角形成を制御することで、同時に管理されている患者の頭部が傾斜しかつ外科的アクセスのための最も有利な位置に縦横に配置することができるようになっている。並行して、頭部位置決め装置に固定された頭蓋クランプのチルトアンギュレーションは、典型的には制御される、別個の空転回転部が平行四辺形を制御し、手動制御部に従属する3つの個別制御となっている。また前記ケーブル巻き上げアレンジメント付属ケーブル巻き上げ版頭部制御装置は、手動ハ制御がキャリパを可能にするケーブルウインチに接続されている回転部を解除すると自由に回転可能であり、これらの同3方向制御は片手制御によって調整可能な場合もある。  
【００６７】
図14A、14Bは本発明の実施形態に従った、自動固定位置における噛み合い組み込み棚によって組み立てられた、例示となるキャリパ回転部のばね作用を説明している。図14Aは手動制御解放により閉じたキャリパを示し、図14Bは、稼働した手動制御により開いたキャリパを示している。図14Bを参照すると、手制御時にオペレータのグリップの作用を介してばねが延伸することによってケーブルを引っ張っている。本実施形態では、4個までの回転部/キャリパ組立体は、この設計によりフル小さい垂直に完全な高低のどこかに配置された上部アームと垂直運動、水平運動、アンギュレーション、チルト頭部制御部と同様に全90度のアンギュレーションを肘部に示すように平行四辺形を停止してもよい。キャリパのばねの位置は、一般的にばねがキャリパでシャットスナップすることを可能にし、手動制御ユニットがばねなしで実施される。  
【００６８】
図15は本発明の実施形態に従った、脚部位置決め装置の例示となるキャリパ回転部反復に使われる垂直運動全範囲を説明している。スロット付き上下ターンテーブルを通して、ほぼ垂直の位置は、例示的な腕位置決め装置を用いて実現できる場合がある。図21Bの例に示されるように、腕位置決め装置を参照。 
【００６９】
図16は本発明の実施形態に従った、例示となる手動制御式キャリパ巻き上げハイブリッドシステムを説明している。本実施例では、全体又は台は、完全に非金属脚、腕と頭部位置決め装置を備え、台のハブ内に空回りウインチに取り付けられたキャリパの回転部のみを金属部品である場合がある。本実施形態では、全体または台のみ金属成分が台のハブ内の自由回転ウィンチに取り付けられたキャリパ回転部あると、腕と頭部位置決め装置、完全に非金属の脚を装備する場合がある。正しいカウンターバランスで、完全に非金属回転部キャリパは、ほとんどの企業は、ボールジョイントの場合と同様の重量を保持するのではなく、その中に構築することができる場合がある。本発明の実施例に記載の方法に準じて記載レイアウトとしてフォークリフト位置決め装置の完全にバランス均衡が実際の重量を保持しているとは対照的に、ブレーキ回転部キャリパのみラス回転を阻止する必要があることを可能にする。 
【００７０】
図17は本発明の実施形態に従った、例示となる、手術室台ハブ内に設置される自由回転ウィンチ装備回転キャリパを説明している。本実施形態では、ウインチの位置は非金属部分が患者のほぼ全体を覆うような領域を増大させることができることがある。 
【００７１】
図18は本発明の実施形態に従った、トレンデンブルグ及び逆トレンデレンブルクモダリティ内での位置決め装置使用における、例示となるキャリパケーブル回転ハイブリッドシステムを説明している。
【００７２】
図19Aから19Cは本発明の実施形態に従った、例示となる手動制御放射線透過性大部分非金属素材製頭部位置決め装置を説明している。図19Aは側面斜視図である。図19Bは分解立体図、図19Cは頭部位置決め装置の可動範囲を説明している。本実施形態では、位置決め装置は、神経外科に使用することができ、多種多様な現在利用可能な頭蓋骨クランプに普遍的に互換性がある。調整のために、手で締めネジの多数を含む位置決め装置とは対照的に、本実施形態では、同時に90度操縦できる肘屈曲と、垂直及び伸長両方の容易な片手位置決めを達成することができる上腕部11BBができ、昇順と降順モードと同時に放出時自動ブレーキと頭蓋骨クランプの正確な角度を制御する機能を搭載し、両方でほぼ垂直に操作される。 
【００７３】
図19Bを参照すると、手動制御キャリパ回転部接合面は上腕アセンブリ11BBの位置決めが11時から7時までの範囲で可能である。この回転垂直回転部内部は、ガイドアクセルを周囲回転し、ターンテーブルベアリング支持部11fと回転部ガイド11kにかけて安定性を与える分離回転部キャリパである。手動制御11Lおよび取り付けられたケーブルの作動は、キャリパの放出を作動させ、頭部は垂直方向または水平方向に接離昇されて位置決めされるように操作者によって一般的に提供される頭部(平均重量10ポンド)を支え、直ちに解放されると全てのキャリパ自動固定と関節式支持部11hと平行四辺形支持部11i上に配置された肘ターンテーブルの角度の変更を介してこの位置決め装置動作に自動的に応答する。手動制御部11L付属自在支持部材の頭蓋クランプアンギュレーションは、ベルト駆動11jを介して平行四辺形支持部11i付属自由回転キャリパを介して可能である。いくつかの実施形態では、空転キャリパと平行四辺形支持脚部位置決め実施形態に例示するケーブル巻き上げによる接続することがある。手動制御部11Lが解放されると、肘接合部11mで回転するとベルト駆動11jと平行四辺形支持部11iによって頭蓋クランプの傾きを固定するように組立体全体は、垂直に配置された、細長い、平行四辺形支持11iの鏡像位置決め装置を介して行う手元操作部11Lに取り付けられた頭蓋クランプの傾きの手首制御と肘で屈曲される空転キャリパ回転部11XYZは空回り肘ベルトドライブ11gの位置決め装置を反映する、両方に空回り肘接合部11mに接続することができる場合がある。図19Cを参照すると、機構は、手動制御部11Lの放出によって固定されるまで頭部位置決め装置は、様々な異なる構成で配置、頭蓋クランプの空転回転部によるミラー頭蓋クランプチルトメカニズムが示されている。
【００７４】
図20A、20Bは本発明の実施形態に従った、ケーブル巻き上げシステムを採用している頭部位置決め装置ユニットを説明している。図20Aは側面斜視図、図20Bは分解立体図である。本実施形態において、可動頭部位置決め装置は、巻き上げ及び前記巻き上げを通る非金属ケーブルを付属する上腕部12cを備えてる。ガイドアクセル12pは、巻き上げを通り内部に位置し、ベアリング周囲のガイドアクセル12pにより自由回転する。密封及びチャネリングプーリブロック12Dは、コントロールウィンチに非金属巻き上げケーブルの出入りを導く内部自由回転軸受の構成を含む。垂直バットレス12Eと12は、上腕12cがバットレス12Eと12Fによって作られるハウジング内で垂直回転する非金属ターンテーブル軸受を備える。旋回制御部12nは、手動制御ユニットに接続されている。または、ケーブル巻き上げ/キャリパ制御ウインチ反復において、手動制御部は、頭部位置決め装置遠隔操作電源オプションの考慮対象から外される。本実施形態では、旋回制御部12nは、平行四辺形12gの先端に強固に接続する車軸を備えることにより、揺動体12nのチルトを送信する平行四辺形支持部12gの肘部である。旋回部材12nの傾き、平行四辺形支持部12gの肘に転送され、そして、部材12nの傾斜に順次回転するよう旋回部材12nが傾くにつれて、この作用は、ベルトの作用を介してベルト駆動12hの後端に伝達されるベルト駆動12hの後縁で同一の傾斜によってミラー動作されるベルト駆動12hの先端に伝達される。チルトは、密閉された巻き上げ12iに伝達され、上腕アセンブリ12c、12fに接続されていないので、これらの部材は、肘に接続されたままシールド・ケーブル巻き上げ12iは、典型的には、上腕の上下動作に上下鉛直位置決め装置を従属させることができる場合がある。前記垂直モーションは密封ケーブル巻き上げ12iの上下回転の複製と同様である。同時に部材12nのアンギュレーションまたは傾斜もまた密封ケーブル巻き上げ12iに連通している。 
【００７５】
さらに密封ケーブル巻き上げ12iは、更なる回転が巻き上げ12iにケーブル付属を介して停止する以前に一般的に340度回転が可能である。前記ケーブル取付点巻き上げ21iは巻きつけ21iに8時位置に付属し出入りケーブルを伴い、巻き上げ12Lにケーブルが3時位置で出入りしていると明確に示されている。肘の全90°の屈曲部を作動させ、典型的に全曲が腕全体の動作の全垂直範囲全体に分散する為、ベルトドライブ12k接続巻き上げ12Lのミラーリング用に設定される。肘接合部で完全な90°の屈曲を可能にするために、180度回転巻き上げを使用、捕捉し、位置決め装置の全体機構にブレーキとして作用する以前に前記巻き上げは接合部で僅かに曲るであろうと考えられている。以上のように、本実施形態では、340度回転を巻き上げは、密閉された巻き上げ構造の形で用いられる巻き上げ12Lは、巻き上げ12L内に配置されたチャネル内に配置されたターンテーブル軸受への接続を介して回転する。8時以外の場所にケーブル取付点の配置は、巻き上げ21iは、上方へ屈全90度を可能にするには不十分なケーブル移動距離を有すると考えられる(制限なし)。脚位置決め装置として配置された同様の構成が巻き上げにケーブルの入口点は、砕石位置決め装置に必要な90度の下方への膝屈曲、10時座標により可能に配置されることを除いて、続ける場合もある。 
【００７６】
手動制御又は遠隔制御することができる頭部位置決め装置。肘関節アンギュレーションと上向きとメンバー12n旋回に挿入された頭蓋骨クランプの下方への運動だけでなく、位置決め時の頭部の手動制御の繰り返しの支持では、すべての手動制御部12nを把握するオペレータによって作動され、それによってもコントローラは、手動制御部12nが放出時に自動ブレーキをスムーズにし、同時に台から正確な傾きの高さと距離のために位置決め装置を調整することができる場合がある。
【００７７】
遠隔操作型実施形態では、負荷支持を失う可能にすることができるコンピュータプログラムは、ケーブルを制御することによって頭蓋クランプの動きを制御する全メカニズムが荷重支持を失う既定自由回転側への頭蓋クランプを防止するために一般に使用することがある。むしろ、コンピュータ・プログラムは、一般的に、加重支持の喪失を防止するために、上腕巻き上げと肘巻き上げが十分なケーブルの緊縮性を維持することを保証する。上腕の垂直位置決め装置平行四辺形支持体と肘巻き上げの相対的なスプールに影響を与えるかもしれない前記巻き上げの逆行運動が発生する可能性がある。動作を監視し制御するコンピュータ・プログラムを介して調整されてもよい。上記の全ては、典型的に、制御手段の解放時には、自動制動を手動制御ユニットの作用を介して連続負荷支持を提供するという点で、手動制御ケーブル巻き上げとキャリパウインチオプションを使用する実施形態で自動的に行われる。 
【００７８】
図21A、21Bは本発明の実施形態に従った、90度エルボベンド付きキャリパ回転部により制御される、例示となる上肢位置決め装置13Aを説明している。図21Aは、バネリール13kとに接続し、また上肢位置決め装置13Aの反対側を表示する図13Lは、水平ターンテーブル基盤に装着されている釣ケーブル13pとで上肢位置決め装置13Aの上側腕アセンブリを示している。該上腕アセンブリの垂直移動が、13bの下方縁部に見られるスロット付き回転部の噛み合いを介して制御される、キャリパ13dは下腕アセンブリ13iは、水平回転部13mと歯合する水平キャリパ13nの解放を制御で放出された手動制御動作である場合に前記回転部がキャリパ13dを通って移動する。ガイドアクセル13eを中心に自由回転する手動制御13iも同時に内側肘キャリパ/回転部メカニズム13cを開放し、ガイドアクセル13eの周囲に位置するベアリングとガイド、側方に移動する内側キャリパを通常防止し内側キャリパの自由回転を可能にする。バッド入り位置決め装置は、下腕アセンブリ13i上に隆起した炭素繊維フィンに取り付けられている。
【００７９】
オペレータによる手動制御作動も肘が上方完全に90度曲げを可能にしながら、変数、患者の腕の位置のどこ13oをXYZ座標を同時に可能にするすべてのキャリパを解放する。肘接合部の望ましくない屈曲を防止するために一般にオペレータが位置決め装置中に肘をある程度支え、手動制御部が縦及び横両方向位置決め装置を同時に制御する1つのトリガおよび追加の指タップを介して内側キャリパ13cの放出を制御する第2のトリガ2のトリガを装備することができる場合がある。これにより、腕13oは、追従する別々の肘位置決め装置と垂直且つ水平に配置することができる場合がある。ストラップを介して下腕アセンブリ13iに締結される患者の腕13 0の固有剛性は、典型的には、肘を曲げるのに十分な抵抗を与えるようにすべてのキャリパを一度に解放することができる屈曲を開始するために操作者が手動制御ユニットを下腕アセンブリ13iにおける順方向である。腕が位置決めされた後、手動制御ユニットを離すことによって自動的に全ての部材を位置に固定する。  
【００８０】
図21Bを参照すると、腕位置決め装置13Aの鉛直位置決め装置の全範囲が示されており、これは、水平位置決め装置の180°全体に沿って複製することができる前記位置の全てと水平線に対してほぼ垂直である約170度の垂直方向移動である。（同様にスケールする改変を含む）、トップターンテーブルなしで腕位置決め装置13Aを複製し、足のホルダーと前記装置を装備した後に患者のベッドの最後にこのような装置を搭載することにより、装置が完全に放射線透過性と非金属砕石位置決め装置となり、そのライブ撮影環境において困難な出産を容易にするだけでなく、このような位置決めを必要とする他の画像アシスト手順のために利用することができる場合がある。肘はさらに持ち上げられターンテーブル旋回上に配置されたブートは、膝屈曲角形成を自動修正し自然に上方に上昇させることができ、この位置決め装置は、高さ調整用シザースリフト付き携帯プラットフォーム上に取り付けられ、患者の手術室台を変換放射線透過性砕石位置決め装置で困難な高リスク出産の撮影を容易にできる場合がある。加えて、そのような砕石位置決め装置の完全に非金属の実施形態においても、前記ケーブルが、ターンテーブルハブの下方に位置するキャリパの回転部、自由回転ウインチにシザースリフト上または専用テーブルにプーリブロック構成を入力し、スプールターンテーブルハブ内の動作の非金属手段としてケーブル巻き上げを利用して上記と同様の線に沿って構成してもよい。ケーブルは、次に入ってプーリーブロック配置スプールを前記ターンテーブルハブ内の動作の非金属手段としてケーブル巻き上げの利用で、上記に加えて、このような砕石位置決め装置の完全非金属実施形態はまた、同じラインに沿って構築することができる作動キャリパー回転部ー上に、ターンテーブルのハブ下やハサミの上にある自由回転ウインチ専用台上に持ち上げる。前記の空回転キャリパと台の基盤内に配置することができる回転部ウインチ。このように、全体の産道は高リスクの出生時の撮影アレイに金属の干渉なしに可視化することができる場合がある。 
【００８１】
図22は本発明の実施形態に従った、例示となるケーブル巻き上げ制御式上肢腕部位置決め装置を説明している。本実施形態では、ポジショナは手術室台の中心に位置するフリースピニングウィンチに取り付けられたキャリパ、回転部アセンブリの使用を介して操作することができる場合がある。位置決め装置は、遠隔的に手術室の台の外側に位置する制御ウィンチを制御ケーブルの通信を介して制御することができる場合がある。画画像14fから分かるように、上腕部のケーブル巻き上げはケーブル移動距離から水平巻き上げの中心に位置する穴開口部を連通している。ハブ14cの肘接合部は、前腕構造体14yと一体的に移動するように、構造14cにベルト駆動回転を伝達し、前腕構造体14yは、90°の角度に屈曲させると、この運動は、ミラー化されているように、前腕構造体14yに接続されるピンである別のベルト駆動用歯付きハブが空回り歯付きハブ14zは、密閉された空転ケーブル巻き上げ14gに接続されたピンが空回り歯付きハブ14zによってベルト駆動の作用をする。この動きにより、密閉巻き上げ14gが回転する。腕部14eは、垂直(床にほぼ垂直)設定の170度を最大に位置しているときに時計回りに回転1時設定に図示されているように水平線に平行であれば腕位置決め装置の既定の10時の位置に示したケーブル装着点14xとなるような空転巻き上げ14gも全腕組立の全170度(垂直の手前)垂直方向行程に沿って上腕の垂直位置決め装置と協働して回転する。   この位置では、前腕である、完全な90度の方向に移動させることは、ケーブル取付具14xは、1時の位置から時計回りに回転4時位置に見られるであろう。
【００８２】
腕位置決め装置は、再び既定設定に戻す、10時設定で設定されたケーブル取付点14xとすると最大降下位置に位置するように腕、ケーブル装着点14xはほとんど移動が残されていない、肘は下方に屈曲する必要がある場合に問題であり、これは、それが実行する必要がないと設定しない約7時の方向に反時計回りに回転させて、この時点では、肘接合部でその最大降下設定に残存する上腕がその完全な上方曲げ部の90度に位置決めすることと、ケーブル装着点14xは、密閉巻き上げ内を時計方向に回転し、最終的に10時設定に戻る。すでに説明したように、画像14gに示されているように、典型的には、下肢に使われるようアセンブリが180度のみケーブルの回転に適合することができる場合にこの密閉巻き上げ配置によって与えられる340°回転することなく位置決め装置、屈曲90度ないが可能である。
【００８３】
図23Aから23Dは本発明の実施形態に従った、例示となる、トレンデレンブルク位置決めを可能にする手術室台上での使用の際の解剖学的位置決め装置を説明している。図23A、23Bおよび23Cは、概略側面図であり、図23Dは、ハイブリッド手術室台を示す図である。本実施形態では、台は完全に非金属である。図23Aを参照すると、空回転プーリ軸受インライン構成を備える中央駆アクセルロッド15Bの配置が示されているが、制御ケーブル15BBは、アクセルロッド15Bに自由回転プーリ上に中央駆動点により進入し、入側および出側ケーブル巻き上げ15xに巻き上げ15xの回転が位置決め装置ブーム15zの垂直位置決め装置になるようになっている。図23Bおよび23Cは、脚部位置決め装置を伴う台全体の図を示す。図23Dを参照すると、制御ケーブルは、保護カバー内に収容され、アクセルロッド15gを超えハイブリッド手術室を出る。内部機構に応力を導入しないために制御ケーブルから不要な弛みを解消する一般に卓上軸トレンデレンブルクチルトと逆トレンデレンブルク傾斜中にわずかにテンションを緩和するために調整可能なケーブルテンショナプーリロッドが、制御ケーブルに定常圧力を維持する。テーブルトップ位置決め完了後、この張力は、ケーブルテンショナーアクセルロッド15gが僅かな張力を印加することにより復元することができる場合がある。コンピュータ調整制御盤に電動ウィンチの基本的な構成は、手術室の外にある、非金属テーブルの遠隔制御および全てのケーブル駆動解剖学的位置決め装置限定することなしに、上下端位置決め装置の遠隔給電ケーブル巻き上げ反復ならびに頭部および頚部位置決め装置ライブ撮影ボア内に完全に、外科手術用ロボットでピンポイント調整を含んでいてもよい。 
【００８４】
本発明のコンピュータ調整および/または制御された実施形態は、少なくとも1つの、主に非金属解剖学的位置決め装置駆動用ケーブルのうちの少なくとも1つの電子的に制御され、電動作動用ハードウェアシステムを含むことができる場合がある。いくつかの関連する実施形態はまた、外科用ロボットとイメージガイダンスシステムと少なくとも部分的協調して主に非金属ケーブルのうちの少なくとも1つを遠隔で作動する従来のコンピュータハードウェアおよびソフトウェアで構成されている遠隔作動制御システムを含むように構成することができる場合がある。当業者は、本発明の様々な作動ケーブルのいずれかの電源制御作動を実現するために、本発明の教示の観点から、多数の代替手段を容易に認識する。限定しないが、例えば、遠隔操作型アクチュエーションモジュールの外部に様々な作動ケーブルを経路設置する代わりに、本発明の実施形態は、本発明の可能な実施形態のいずれにおいても組立体内に作動電源モータまたはピストンを含んでもよい。任意のそのような内部の機械制御作動手段が作動装置タイプに応じて、限定されないが、電気、空気圧、油圧等任意の適切な電源によって電力供給され得ることが企図されている。
【００８５】
図24Aから24Iは本発明の実施形態に従った、例示となる、遠隔操作機能付き非金属素材製、高さ調整可能トレンデンブルグ逆トレンデンブルグ撮影両可能手術台を説明している。図24Aを参照すると、本実施形態で台は、前方アプローチ股関節形成作動下肢位置決め装置ケーブル巻き上げと共に示されている。16A 1 = 平行四辺形取り付けアクセルロッド16 A2  = 平行四辺形取り付けアクセルロッドが上下に16A3を移動するしケーブル長を維持する平行四辺形16A3 =アクセルロッドガイド（複数可）。16 A 4 =中心点アクセルロッド。16 A5 =固定アクセルロッド。16 A 6 =低アクセルロッド。16 7 =トレンデレンブルク中国式巻き上げとトレンデレンブルクトレンデレン傾斜台。16 8 =脚部位置決め装置へ制御ケーブルが移動する台上16A 9 =脚部位置決め装置。16A10 =制御ケーブル
【００８６】
図24Bは、膨張可能エアバッグサスペンション(5000ポンドまで持ち上げ可能)と同じ台を示す図である。16AA 1 =台基盤に設置された膨張式エアバッグサスペンションシステム16AA 2 =低垂直調整モードの台。16AA 3=完全に延長された垂直モードに配置された台16AA4 =逆トレンデレンブルクモードで示されている台。16AA5 =トレンデレンブルクモードで示されている台。これは、上方から見た中央駆動ケーブルWアクセルロッドの位置決めを説明する。台は自動車用膨張可能エアバッグサスペンションを介して浮き上がることが示されている。いくつかの実用的な実施形態では、自動車のサスペンションバッグは、ピストンを駆動する台上トレンデンブルグおよび逆トレンデンブルグ位置決めを制御するために使用することができる場合がある。いくつかの代替実施形態では、 台基盤は、限定しないが、中国語ケーブル巻き上げ、現地にないウィンチを介して遠隔作動、シザーリフト、ジャック、自動車のサスペンションバッグなどのような適切な手段の多重度を介して昇降させることができる場合がある。
【００８７】
前記ケーブルは下部アクセルロッドに下降撮影ボアまたはハイブリッド手術室を残存させる前の図24Cから24Gは、貫通固定度通弧破壊アクセルロッドガイドを回転させると、他の固定小数点アクセルロッドで平行四辺形を出るときに、ケーブル全長を維持する平行四辺形搭載アクセルロッド制御ケーブルの相互作用貫通固定入点中心点アクセルロッドの全長は変化させずに上昇させ、傾斜させることができる中央駆動ケーブルが完全に非金属撮影台のフレーム高さ調整やトレンデレンブルクおよび逆トレンデレンブルク位置決めによってフレームを示している。ケーブル引っ張りアクセルロッドの作用により高さとチルト調整前のケーブルを緩和する能力は、台の調整において一般的に役立つ。 
【００８８】
図24H、24Iは、この台自動サスペンションエアバッグの膨張および収縮を介して上下運動を示すテーブルを上昇させるための1つの例示的な実施形態である。
【００８９】
本発明の代替の実施形態は、限定ではないが、回転軸、金属成分、ユニバーサル接合部などの様々なメカニズムを使用して例示した前述の実施形態において、同様のハブ組立体を含む別の代替的な実施形態は、牽引力および位置決めまたは回転及びアンギュレーション自動制動が設けられていない脚位置決め装置を提供することができる場合がある。さらに他の代替の実施形態では、各移動のための別々の制御を使用する制御ハンドルを含むことができる場合がある。 
【００９０】
図25 1aから25 1cは本発明の実施形態に従った、モジュール型装置として構成された図25 1aは、図24の下肢位置決め装置モジュール式装置を手術台1c、図1d、下側端部に取り付けられた雌溝との相互作用を介して1e、操作台1cに接続された雄側レール取付に接続可能な可動調整可能幅アセンブリを示している。図25 1bは、高さ調整可能シザーリフトを示し、シザーリフト1b及び幅アセンブリ取付部1aの作用により、足の下肢位置決め装置モジュール25は手術台1cに搭載されてもよい。
【００９１】
図26aは、下肢配置モジュールの例示的な実施形態を示す。図26bは、手術台付属下肢モジュールを示す。 
【００９２】
図示27Aは、下肢位置決め装置の手動操作と自動固定キャリパ回転部作動反復を備えた従来の手術台の例示的な実施形態は、上肢位置決め装置や、頭部および頚部位置決め装置を示している。 
【００９３】
図27bは、透明表示と、上肢位置決め装置と頭部および頚部位置決め装置のキャリパ回転部反復を備えた従来の手術台を示す図である。 
【００９４】
図28は、台基盤内に配置された自由回転ウインチ作動、手動、自動固定モダリティの上方及び下方の端から頭部および頚部位置決め装置の空回転ウインチ反復を作動させ、ハイブリッドケーブル巻き上げ/キャリパ回転部を備えた従来の手術室台の例示的な実施形態を示すキャリパ回転部に接続された制御台に設けられている。  
【００９５】
図28a1は、手の動作と下肢位置決め装置を示す。  
【００９６】
図28a2は、手の動作と上肢位置決め装置を示す。  
【００９７】
図28A3は、手の動作と頭と首位置決め装置を示す。  
【００９８】
図28a4は、キャリパの回転部作動空回転ウインチおよびスプーリング非スプーリングコントロールケーブルは、従来の手術台の内部配置を示す。   
【００９９】
図28a5は制御及び自動ハンズフリー固定に手で、手動制御を示す図28a6と、キャリパ回転部駆動により空転制御ケーブルウインチを示す。 
【０１００】
図28bは、ハイブリッドケーブル巻き上げ/キャリパ回転部を備えた従来の手術室台の例示的な実施形態は、全位置決め装置の透明図で作動させる空回りウインチを示す。 
【０１０１】
図28cは、キャリパ回転部作動を伴う自由回転非金属ケーブル制御ウインチの例示的な実施形態を示す。 
【０１０２】
図形29は、撮影ボアとハイブリッド手術室内で使用するために、単独または画像誘導手術システムおよび外科手術用ロボットに直接連動して、上下端の可動XYZ位置決め装置と固定で完全に非金属であり、遠隔制御、動作台の例示的な実施形態は、頭頸部、高さ調整可能性及びトレンデレンブルクおよび逆トレンデレンブルク位置決め装置を示している。  
【０１０３】
図29aは、例示となるケーブル巻き上げ制御式大部分非金属素材製下肢位置決め装置を説明している。  
【０１０４】
図29bは、ケーブル巻き上げ制御式上肢位置決め装置を説明している。 
【０１０５】
図29Cは、ケーブル巻き上げ制御式頭部頸部位置決め装置を説明している。  
【０１０６】
図29dは、非金属素材製制御ケーブルの出入りを説明している。 
【０１０７】
図30に示し、調整可能な遠隔操作非金属の高さの典型的な透明なビューは、ケーブルラスとトレンデレン位置決め可能な手術台は、下部及び上肢作動、及び頭頸部位置決め装置。   
【０１０８】
図30aは、透視側面図を示す。  
【０１０９】
図示30bは非金属制御ケーブル通信で部分的に透明斜視図から台可動位置決め装置全体にわたって制御ケーブル長を保持する変数軸受ロッドアセンブリを示している。  
【０１１０】
図30cは、電動ウィンチとスプリングリールスピレーターバランスウエイトを備えるリモコンアセンブリの動きは、コンピュータプログラムにより調整することが可能または不可能であることを示す。
【０１１１】
図31は遠隔操作可能な上方、下方、及び頭部および頚部位置決め装置と非金属であり、遠隔操作可能な、高さ調整可能なトレンデレンブルク逆トレンデレンブルク手術台用のケーブル制御アセンブリの例示的な実施形態を示す。  
【０１１２】
図31aは、非金属制御ケーブルアセンブリへの入力および出力を示す図である。  
【０１１３】
図31bは、台及び患者端部の位置決めを遠隔で作動電動ウィンチを示している。  
【０１１４】
31cは、四肢位置決め装置の負荷端にカウンターバランスを提供する、機械的平衡を提供するためにばね巻きケーブルを用いるスプリングリールスピレーターを示している。代替実施形態では、非金属製の機械的な平衡は四肢位置決め装置に支点の負荷部に可動緊張バンドを装着することにより、重量の持ち上げ装置のように、または位置決め装置の負荷端から重みを中断するだけである場合がある。    
【０１１５】
図31dは、台の位置決め及びケーブルウィンチの制御を介して患者の動作のための例示的な制御パネルを示す。ウインチのこの制御は、撮影アレイからロードされたリアルタイムデータを組み合わせるコンピュータプログラム、台に取り付けられている基準(fiducial)と正確な位置移動および位置を追跡する位置決め装置、及びロボット移動を介して調整することができず、台及び位置決め装置は、画像誘導及びロボット手術中に1つの外科用ツールとして問題なく対話することができるように、台の移動の座標を特定して配置する位置決め装置である。 
【０１１６】
図32aは本発明の実施形態に従った、例示となる可動式および固定式引っ張りスプリングリールを説明している。    
【０１１７】
図32bは、ケーブルプル支点の負荷端位置決め装置に釣り合いを提供するとともに、変数、または固定された引張バネリールを示している。
【０１１８】
図33aとbは本発明の実施形態に従った、例示となる図を示し、遠隔操作式大部分非金属素材製高さ調節可能手術台の、図33aは右側面斜視図、図33bは左側面斜視図を説明している。
【０１１９】
これは、いくつかの実施形態では、追加の制御のための指のタップを片手制御を提供するための様々な異なる手段を用いることができると考えられる。限定しないが、例えば、そのような実施形態では、本頭部位置決め装置は、ユニット全体を移動させる一方の手で持って肘を固定することができる場合がある。そして、余分なレバーまたはトリガーは、移動の1つ又は複数の方向に位置決め装置の指制御微調整を提供するために、ユーザは、1本の指でこのレバーを分割して取得する場合がある。いくつかの実施形態は、制動のための緊張バンドを用いることがある。
【０１２０】
例示的実施形態において、撮影アレイおよび展開されたハイブリッド自動車またはパラダイム、炭素繊維、合成繊維、およびポリマーの使用のみならず必要でなく、機能的に前記構成要素により設計および構成を必要とする相互作用を最適化するために開示された方法及び装置は、金属部品により、または最小限の金属成分のいずれかで形成され、構成されている。このように、本実施形態のいくつかの具体的な実施例は、構成及び実装の非金属のみならず、実質的に非金属手段を含んでいてもよく、またこれらの方法および装置の種々の異なる種類の金属を用いて構成されたように、方法は、非金属および金属反復共に等しい有効性および有用性と共に機能を実施することができることが企図される。上記に開示された方法および装置は、非金属撮影環境に対する改良を示し、組成物の例外的な機能性を達成する。理想的なわけではないが、特定の用途のニーズにより要求される通りにユーティリティの各種度を有する多くの実用的な実施形態では、当業者であれば、容易に本発明の上記非金属成分の全て、実質的に非金属版放射線透過性態様の劣化可能性のある対応、幾つかの用途では、本発明の様々な他の態様によって提供される他の多くの新規な諸設備から恩恵を受け光使用可能な実質的非金属または、主に非金属でもよく、またはほぼ金属、相手部品で置き換えることができることを認識するだろう。
【０１２１】
当業者であれば、本発明の教示によれば、以上の工程のいずれも好適に置き換えることができることを容易に認識し、順序変更、除去、追加のステップを、特定のアプリケーションの必要に応じて挿入することができる場合がある。また、上述した実施形態の方法ステップは、当業者であれば、上記教示に照らして適しているは簡単に分かると思われる任意の物理的および/またはハードウェアシステムを使用して実施することができる場合がある。コンピュータマシン上で実行可能な本出願に記載された方法では典型的なコンピュータシステムは、適切に構成または設計されるとき、本発明のこれらの態様を実施可能なコンピュータシステムとして機能する。
【０１２２】
本特許書類に開示されている全ての特徴は、任意の添付の要約、図面を含む、同一、同等若しくは類似の目的として機能する代替特徴により交換、明示的に特記しない限りである場合がある。したがって、特に断らない限り、開示される各特徴は、一般的な直列等価または類似の特徴の属性の単なる一例である。 
【０１２３】
米国法35USC§112(1)によれば、すべての特許請求項は、本特許書類において十分な開示により支持されなければならないものであり、当業者に公知の任意の材料は、明示的に開示する必要はない。35USC§112(6)は、35USC§112(6)に基づいて解釈機能制限に対応する構造は、特許明細書に開示された明示的でなければならない。項制限「意味」の最も広い解釈で従来技術を処理して検索の初期USPTOの検査ポリシーは、112(6)、機能制限に最も広い初期探索は、「意味」の特許請求の範囲の最も広い解釈用USPTOポリシーに法的に有効な検査を支持するために行わなければならないことを意味する。そのような対応する構造は、上記特許明細書に開示されていないときUSPTOは多重度35USC§112(6)の下で解釈される特許請求の範囲における全ての機能制限を満たすように対応する構造物としてのに適した具体的な構造および要素の開示を含む先行技術文献を発見した。機能項制限(s)に対応する発明素子(s)/構造体(複数可)の場合は、上記特許明細書に開示された明示されないが、35USC§112(6)USPTO調査過程で見つかった特許および/または非特許文献には存在する更に下に解釈される添付の特許請求の範囲において、本発明者(複数化は、記載の機能手段を実現する明示的な構造を提供する目的のために参照により本特許書類にすべての機能的に対応する構造および関連可能材料が組み込まれている。特許請求の範囲中に事実の発見は、これらの文書のそれぞれの部分のみを識別して組み込んで適切に特許可能の構成Proceedingsofおよび/または検査出願人(複数可)要求(複数可)は、35USC§112(6)制限の最も広い解釈サーチ、通常USPTO調査過程で見つかった特許および/または非特許文献のうちの少なくとも1つに存在し、または審査手続期間においてUSPTOに供給中に発見された。本発明者(複数化は、任意のPTO形892に示すように機能的に対応する構造および関連可能材料を含むすべての文書またはUSPTOまたは人(単数または複数)または任意の第 3者によって本出願に入力された同様に任意の情報開示ステートメント(IDS)を特定する書誌引用情報参照を組み込んでいる。本発明者(複数化には、後の文書に引用を含む明示的に本特許書類を修正する、その権利を留保するおよび/または上記で参照により組み込んた同一構造を挙げることができる場合がある。 
【０１２４】
35USC§112(6)の下で解釈され、添付の特許請求の範囲では、機能項制限(複数可)に対応する発明素子(複数可)/構造体(複数可)は、上記特許明細書に開示または明示されないが、本発明者(複数可)は、文書および材料は、欠けている開示を含む規定が明確であり、特許および/または非特許文献のどの部分が35USC§112(6)の要件を満たすための参照に組み込まれるか正確に規定される。本発明者(複数化)は、上記特定された全ての文献は引用によって援用35USC§112(6)を満たすが、なお必ずしも本出願の前に申請および/または出版日を有しているため、本出願を参照により参考文書が前に有効となる。
【０１２５】
本発明の少なくとも一実施形態、実施のその他の同等もしくは代替方法を詳しく説明してきたが 本発明による非金属、関節患者位置決めシステムは、当業者には明らかであろう。本発明の様々な態様を例として説明してきたが、開示された特定の実施形態は、本発明を限定するもので開示した特定の形態にするものではない。非金属、関節患者位置決めシステムの特定のインプリメンテーションは、特定の状況または用途に応じて変えることができる場合がある。例として限定ではなく、非金属、関節患者位置決めシステム は主に非金属実施形態に向けられたが、代わりに少量又は多量の金属材料を使用することが可能な実施形態に適用され、本発明のどの実施形態も本発明の範囲内にあるものと見なされることも、同様の技術を提供する。すべての変更、等価物、および添付の特許請求の範囲の精神及び範囲に属する代替形態に及ぶものである。本特許書類に開示された実施形態の全ては、必ずしも本特許書類に記載の目的、利点、または改良の各々を満足又は実現することをさらに理解されたい。
【０１２６】
請求項の要素および工程は番号付けされていてもよい及び/又は読みやすさおよび理解の助けとしてだけ文字を付された。自体に任意の数字および文字はを意図したものではなく、特許請求の範囲の要素および/またはステップの順序付けを示していると解釈すべきではない。
【０１２７】
添付の請求項中の全ての手段またはステップ付きファンクション要素の対応する構造、材料、行為、および均等物は、具体的に請求された他の請求エレメントと組み合わせて機能を実行するためのあらゆる構成、素材、又は行為を含むことを意図している。
【０１２８】
要約書は、読者が技術的開示の本質と要旨を把握することを可能にする要約を必要とする37C.F.R項1.72(b)に従って提供される。制限または特許請求の範囲の範囲又は意味を解釈するために使用されないという理解の下に提出される。以下の請求項は詳細な記載に組み込まれ、他の実施形態として、それぞれの請求項である。
【図１Ａ】
2015530899.tif 000003
【図１Ｂ】
2015530899.tif 000004
【図１Ｃ】
2015530899.tif 000005
【図２Ａ】
2015530899.tif 000006
【図２Ｂ】
2015530899.tif 000007
【図３】
2015530899.tif 000008
【図４Ａ】
2015530899.tif 000009
【図４Ｂ】
2015530899.tif 000010
【図４Ｃ】
2015530899.tif 000011
【図４Ｄ】
2015530899.tif 000012
【図４Ｅ】
2015530899.tif 000013
【図４Ｆ】
2015530899.tif 000014
【図４Ｇ】
2015530899.tif 000015
【図５Ａ】
2015530899.tif 000016
【図５Ｂ】
2015530899.tif 000017
【図６】
2015530899.tif 000018
【図７】
2015530899.tif 000019
【図７Ｃ】
2015530899.tif 000020
【図８】
2015530899.tif 000021
【図９Ａ】
2015530899.tif 000022
【図９Ｂ−９Ｃ】
2015530899.tif 000023
【図１０】
2015530899.tif 000024
【図１１】
2015530899.tif 000025
【図１１Ｂ】
2015530899.tif 000026
【図１２Ａ−１２Ｂ】
2015530899.tif 000027
【図１２Ｃ】
2015530899.tif 000028
【図１３】
2015530899.tif 000029
【図１４Ａ】
2015530899.tif 000030
【図１４Ｂ】
2015530899.tif 000031
【図１５】
2015530899.tif 000032
【図１６】
2015530899.tif 000033
【図１７】
2015530899.tif 000034
【図１８】
2015530899.tif 000035
【図１９Ａ】
2015530899.tif 000036
【図１９Ｂ】
2015530899.tif 000037
【図１９Ｃ】
2015530899.tif 000038
【図２０Ａ】
2015530899.tif 000039
【図２０Ｂ】
2015530899.tif 000040
【図２１Ａ】
2015530899.tif 000041
【図２１Ｂ】
2015530899.tif 000042
【図２２】
2015530899.tif 000043
2015530899.tif 000044
【図２３Ｂ】
2015530899.tif 000045
【図２３Ｃ】
2015530899.tif 000046
【図２３Ｄ】
2015530899.tif 000047
【図２４Ａ】
2015530899.tif 000048
【図２４Ｂ】
2015530899.tif 000049
【図２４Ｃ】
2015530899.tif 000050
【図２４Ｄ】
2015530899.tif 000051
【図２４Ｅ】
2015530899.tif 000052
【図２４Ｆ】
2015530899.tif 000053
【図２４Ｇ】
2015530899.tif 000054
【図２４Ｈ】
2015530899.tif 000055
【図２４Ｉ】
2015530899.tif 000056
【図２５】
2015530899.tif 000057
【図２６】
2015530899.tif 000058
【図２７Ａ】
2015530899.tif 000059
【図２７Ｂ】
2015530899.tif 000060
【図２８Ａ】
2015530899.tif 000061
【図２８Ｂ】
2015530899.tif 000062
【図２８Ｃ】
2015530899.tif 000063
【図２９】
2015530899.tif 000064
【図３０】
2015530899.tif 000065
【図３１】
2015530899.tif 000066
【図３２Ａ】
2015530899.tif 000067
【図３２Ｂ】
2015530899.tif 000068
【図３３（ａ）】
2015530899.tif 000069
【図３３（ｂ）】
2015530899.tif 000070
【手続補正書】
【提出日】平成27年4月14日(2015.4.14)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも１つの人体構造支持部材と；
前記少なくとも１つの人体構造支持部材と連結する少なくとも１つの関節式接合部ユニットとを備える装置であって、
前記少なくとも１つの関節式接合部ユニットは、中央旋回点に接合部を有する少なくとも１つのラミネートシート層を備え、
前記ラミネートシート及び接合部は、医療撮像時に実質的なＸ線撮像又は放射線撮像のアーティファクトをもたらすことのない材料で形成され、且つ
前記少なくとも１つの関節式接合部ユニットは、ｘ、ｙ、及びｚ軸の間に実質的な補正をすることなく垂直及び水平方向の位置決めが可能であり、それによって３次元空間における少なくとも一部の人体構造の位置決めを実質的に円滑に行うことができることを特徴とする装置。
【請求項２】
請求項１に記載の装置であって、前記装置は、複数の関節式接合部ユニットを位置決めするため、前記少なくとも１つの人体構造支持部材と連結する少なくとも１つの第１の非金属ケーブル巻き上げ機を更に備え、
前記少なくとも１つのケーブル巻き上げ機は、
前記第１の非金属ケーブルと連結する放射線透過性のラミネートシート層を少なくとも１つ更に備え、且つ、キャリパ回転部を更に備え、
前記キャリパ回転部は前記人体構造支持部材を一部作動させ選択方向に進むように構成されていることを特徴とする装置。
【請求項３】
請求項２に記載の装置であって、前記装置は、前記第１の非金属ケーブルをスプールするため、前記第１の非金属ケーブルと連結する少なくとも１つのウィンチを更に備えることを特徴とする装置。
【請求項４】
請求項３に記載の装置であって、
前記少なくとも１つのウィンチは前記装置から遠隔制御が可能であり、且つ
前記少なくとも１つのウィンチはハブとで構成され、且つ
前記装置は、前記人体構造支持部材の垂直移動を少なくとも部分的に可能とするように構成される回転メカニズムを更に備え、且つ
前記回転部はキャリパを通って移動し、
前記キャリパが手動方式の実行を介して解除される際、応答して、水平キャリパが解除されるように前記回転部及びキャリパは構成され、前記ハブ内に配置される前記少なくとも１つの巻き上げ機の前記回転を介して、オペレータは前記ウィンチを使用することで前記人体構造支持部材を回転させることができるように、水平キャリパは水平回転部と係合し、且つ
前記少なくとも１つのウィンチは前記ハブとで構成され、且つ
前記装置は前記人体構造支持部材の垂直移動を少なくとも部分的に可能とするように構成される回転メカニズムを更に備え、且つ
前記装置は、前記少なくとも１つの人体構造支持部材とのカウンターバランスを有するための少なくとも１つのスプリングリールシステムを更に備えることを特徴とする装置。
【請求項５】
請求項１に記載の装置であって、ケーブル巻き上げの向きを回転させるために少なくとも１つのターンテーブルアセンブリを更に備え、
前記ターンテーブルは医療撮像時に実質的なＸ線撮像又は放射線撮像のアーティファクトをもたらすことのない材質で形成されることを特徴とする装置。
【請求項６】
請求項２に記載の装置であって、実質的にツイストすることなく前記ターンテーブルのほぼ中央を通って前記ケーブル巻き上げ機を回転させるために、大孔手段を更に備えることを特徴とする装置。
【請求項７】
請求項５に記載の装置であって、
前記ターンテーブルアセンブリは非金属又はセラミックベアリングを前記ラミネートシート間に備えており、
前記装置は垂直性及び伸長性の両方の位置決めのために構成される実質的に非金属の頭部位置決め装置を更に備えることを特徴とする装置。
【請求項８】
請求項３に記載の装置であって、前記装置は前記少なくとも１つの選択位置において前記関節接合ユニットを固定するように構成された実質的な非金属固定部材を少なくとも１つ更に備え、
耐荷重ストレスが前記ラミネートの全体にわたることで、応力破壊及び負力故障への感受性が軽減し、且つ
前記固定部材は前記ウィンチと連結していることを特徴とする装置。
【請求項９】
請求項１に記載の装置であって、前記装置は垂直性及び伸長性の両方の位置決めのために構成された第１の非金属頭部ポジショナを更に備えることを特徴とする装置。
【請求項１０】
請求項１に記載の装置であって、前記装置は、遠隔作動制御システムを更に含み、
前記遠隔作動制御システムは、外科用ロボットとイメージガイダンスシステムと少なくとも部分的に連携して前記少なくとも１つの第１の非金属ケーブルを遠隔作動するように構成されることを特徴とする装置。
【請求項１１】
請求項１に記載の装置であって、前記装置は：
足首、手又は頭部用の適切な支持を提供するように構成され、前記少なくとも１つの身体構造支持部材の遠位部とで構成される遠端支持アセンブリと；
前記遠端支持アセンブリの傾きを選択制御するための手段と；且つ
前記選択的制御システムによって選択される選択位置を固定するための手段とを備えることを特徴とする装置。
【請求項１２】
請求項１に記載の装置であって、前記装置は：
上肢、下肢、及び／又は頭部及び頸部用の適切な支持を操作可能とするように構成され、接合部アセンブリを選択的にアンギュレーションするための手段で更に構成されている接合部アセンブリと；
選択的アンギュレーション手段により選択される選択位置を固定するための手段とを備えることを特徴とする装置。
【請求項１３】
請求項１に記載の装置であって、前記装置は：
患者台の機能的近さで所望の位置を再配置するのに相対的に移動可能なように構成された移動台アセンブリと；かつ
前記装置を所望の高さに選択的に上昇させるように構成され、肢体、四肢、尻及び／又は頭部の専門外科テーブル及び／又はポジショナとして、少なくとも適切な機能を前記装置がするのに可能な高さに前記装置を上昇する操作が可能なリフト機構とを備えることを特徴とする装置。
【請求項１４】
請求項１に記載の装置であって、前記装置は：
前記人体構造支持部材に沿って患者の四肢を位置決めするための手段を更に備え、前記手段は回転、角度、及び／又は牽引の少なくとも部分的制御を提供する前記四肢の位置決め手段であることを特徴とする装置。
【請求項１５】
少なくとも患者の胴体部を支持するために構成された実質的非金属手段と；
少なくとも患者の四肢を支持するために構成された前記支持手段から遠位に伸長する実質的非金属手段と；
前記四肢支持手段と連結するに際し、ｘ、ｙ、及びｚ軸に沿った３次元において前記患者の四肢の位置決めをするために構成された実質的非金属手段と；且つ
少なくとも前記四肢支持手段とカウンターバランスを有するために構成された手段と；
選択可能な位置に前記位置決め手段を固定するために構成された手段と；且つ
前記固定手段を操作するために構成された手段とを備える機構であって、
応力破壊及び負力故障への感受性を軽減させるため、前記四肢支持手段及び位置決め手段の長さに耐荷重ストレスが分散することを特徴とする、システム。
【国際調査報告】
2015530899.tif 000071
2015530899.tif 000072