(57)【要約】本明細書に記載の実施形態によれば、ＤＳＭエネルギ管理のための装置、システム及び方法が提供される。例えば、一実施形態によれば、このような手段は、ＤＳＬ回線に対してエネルギ消費を最適化するようにＤＳＬ回線（デジタル加入者回線）における送信電力を調節するための手段、及びＤＳＬ回線の性能が少なくとも閾値性能に適合するまでＤＳＬ回線における送信電力を調節することに応じてＤＳＬ回線に対するプロファイル設定を変更するための手段を含む。例えば、送信電力を調節するための手段は、一実施形態によってＤＳＬ回線の合計送信エネルギ消費を減らすためにＤＳＬ回線における送信電力を低下させることを含んでもよい。他の実施形態では、送信電力が上方調節され、送信スペクトルが調節され、又はこのような調節の効果が測定される。
2015522962.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ＤＳＬ回線（デジタル加入者回線）におけるエネルギ消費を最適化するために前記ＤＳＬ回線の送信スペクトルを調節するステップと、
第１のＤＳＬ回線に隣接する第２のＤＳＬ回線の性能の変化を測定することによって、前記ＤＳＬ回線の性能が少なくとも閾値性能に適合するまで前記ＤＳＬ回線における前記送信スペクトルの調節に応じて前記ＤＳＬ回線に対する設定を変更するステップと
を含み、前記性能の変化は、前記第１のＤＳＬ回線の前記送信スペクトルの調節に応じて、前記第１のＤＳＬ回線により生成され前記第２のＤＳＬ回線により受信されるクロストークの変化によって引き起こされる、方法。
【請求項２】
前記ＤＳＬ回線におけるエネルギ消費を最適化するために前記ＤＳＬ回線の前記送信スペクトルを調節するステップは、第１の周波数から前記第１の周波数よりも低い第２の周波数へと前記第１のＤＳＬ回線における送信電力を調節することを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記ＤＳＬ回線の前記送信スペクトルを調節するステップは、前記第１の周波数での前記ＤＳＬ回線における電力の送信を中止することを含む、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
前記ＤＳＬ回線の前記送信スペクトルを調節するステップは、前記ＤＳＬ回線におけるＰＳＤ（Ｐｏｗｅｒ  Ｓｐｅｃｔｒａｌ  Ｄｅｎｓｉｔｙ）マスクを設定することを含む、請求項２に記載の方法。
【請求項５】
前記第１のＤＳＬ回線に隣接する第２のＤＳＬ回線の性能が少なくとも第２の閾値性能に適合するまで、前記ＤＳＬ回線の前記送信スペクトルの調節に応じて前記ＤＳＬ回線に対する前記設定を変更するステップ
を更に含む、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記ＤＳＬ回線の前記送信スペクトルを調節するステップは、電力消費を節約するために１つ以上のサブキャリアにおける伝送を終了することによって前記ＤＳＬ回線に関する前記送信スペクトルの変異を実装することを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
電力消費を節約するために前記１つ以上のサブキャリアにおける伝送を終了することは、アイドル伝送期間中に１つ以上のサブキャリアを終了することを含む、請求項６に記載の方法。
【請求項８】
前記ＤＳＬ回線の性能が少なくとも閾値性能に適合するまで前記ＤＳＬ回線における前記送信スペクトルの調節に応じて前記ＤＳＬ回線に対する設定を変更するステップは、管理装置が前記ＤＳＬ回線の性能を同時に監視しながら前記ＤＳＬ回線における送信スペクトルを調節することによって実装される、請求項１に記載の方法。
【請求項９】
前記ＤＳＬ回線におけるエネルギ消費を最適化するために前記ＤＳＬ回線の送信スペクトルを調節するステップは、前記ＤＳＬ回線の合計送信エネルギ消費を減らすことを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項１０】
前記ＤＳＬ回線に対する設定を変更するステップは、前記ＤＳＬ回線に対するＤＳＬ回線プロファイルの設定を変更することを含み、
前記方法は、前記ＤＳＬ回線プロファイルの前記設定を変更することに応じて前記ＤＳＬ回線の性能を測定するステップ
を更に含む、請求項１に記載の方法。
【請求項１１】
前記ＤＳＬ回線の性能を測定するステップは、前記ＤＳＬ回線の動作に対応する以下の、
データレートのデータ、
ＳＮＲ（Ｓｉｇｎａｌ−ｔｏ−Ｎｏｉｓｅ  Ｒａｔｉｏ）マージンのデータ、
最大達成可能データレートのデータ、
総送信電力のデータ、
符号違反カウントのデータ、
前方誤り訂正のデータ、
エラー秒数のデータ、
重大なエラー秒数のデータ、
マージン損失のデータ、
信号損失のデータ、
フレーム損失のデータ、
高ビットエラー率のデータ、
ＴＰＳ−ＴＣ同期外のデータ、
再訓練カウントのデータ、
チャネル減衰のデータ、
ノイズ電力スペクトル密度のデータ、
クロストーク結合のデータ、
遠端クロストーク結合のデータ、及び
前記ＤＳＬ回線と結合される第１のＤＳＬモデムペアと前記第１のＤＳＬ回線に隣接する第２のＤＳＬ回線で動作する第２のＤＳＬモデムペアとの間のクロストークに関するデータ
の１つ以上を測定することを含む、請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
前記設定を変更するステップは、前記ＤＳＬ回線に対応する１つ以上の以下の設定、
エラー訂正、
インターリーブ、
送信ビットレート、
ネットデータレート、
ユニットレンジ粒度（Ｕｎｉｔ  Ｒａｎｇｅ  Ｇｒａｎｕｌａｒｉｔｙ）、
ＰＭＳＦ（Ｐｏｗｅｒ  Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ  Ｓｔａｔｅ  Ｆｏｒｃｅｄ）、
ＰＭＭｏｄｅ（Ｐｏｗｅｒ  Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ  Ｓｔａｔｅ  Ｅｎａｂｌｉｎｇ）、
Ｌ３状態（アイドル状態）ビット、
Ｌ１／Ｌ２状態（低電力状態）ビット、
Ｌ２終了と次のＬ２開始との間の最小Ｌ０時間間隔（Ｌ０−ＴＩＭＥ）、
Ｌ２開始と第１のＬ２トリムとの間の最小Ｌ２時間間隔（Ｌ２−ＴＩＭＥ）、
Ｌ２要求又はＬ２電力トリムごとの最大総送信電力低減（Ｌ２ＡＴＰＲ）、
Ｌ２における合計最大総送信電力低減（Ｌ２−ＡＴＰＲＴ）、
ＭＡＸＮＯＭＰＳＤ（Ｍａｘｉｍｕｍ  Ｎｏｍｉｎａｌ  Ｐｏｗｅｒ  Ｓｐｅｃｔｒａｌ  Ｄｅｎｓｉｔｙ）、
ＭＡＸＮＯＭＡＴＰ（Ｍａｘｉｍｕｍ  Ｎｏｍｉｎａｌ  Ａｇｇｒｅｇａｔｅ  Ｔｒａｎｓｍｉｔｔｅｄ  Ｐｏｗｅｒ）、
ｇｉ（Ｇａｉｎ）、
ｂｉ（Ｂｉｔ−ｌｏａｄｉｎｇ）、
ＰＣＢ（Ｐｏｗｅｒ−Ｃｕｔ−Ｂａｃｋ）、
ＭＡＸＲＸＰＷＲ（Ｍａｘｉｍｕｍ  Ｒｅｃｅｉｖｅｄ  Ｐｏｗｅｒ）、
ＰＳＤＭＡＳＫ（Ｐｏｗｅｒ  Ｓｐｅｃｔｒａｌ  Ｄｅｎｓｉｔｙ  Ｍａｓｋ）、
ＰＲＥＦＢＡＮＤ（Ｐｒｅｆｅｒｒｅｄ  Ｂａｎｄ）、
ＴＡＲＳＮＲＭ（Ｔａｒｇｅｔ  Ｓｉｇｎａｌ−ｔｏ−Ｎｏｉｓｅ  Ｒａｔｉｏ  Ｍａｒｇｉｎ）、
ＭＩＮＳＮＲＭ（Ｍｉｎｉｍｕｍ  Ｓｉｇｎａｌ−ｔｏ−Ｎｏｉｓｅ  Ｒａｔｉｏ  Ｍａｒｇｉｎ）、
ＭＡＸＳＮＲＭ（Ｍａｘｉｍｕｍ  Ｓｉｇｎａｌ−ｔｏ−Ｎｏｉｓｅ  Ｒａｔｉｏ  Ｍａｒｇｉｎ）、
周波数依存ＢＣＡＰ（Ｂｉｔ−Ｃａｐ）、
周波数依存ＴＳＮＲＭ（Ｔａｒｇｅｔ  Ｓｉｇｎａｌ−ｔｏ−Ｎｏｉｓｅ  Ｒａｔｉｏ  Ｍａｒｇｉｎ）、
ＴＳＳｉ（Ｔｒａｎｓｍｉｔ  Ｓｐｅｃｔｒｕｍ  Ｓｈａｐｉｎｇ）、
無線周波数干渉によって影響を受けるバンドの仕様、
ＣＡＲＭＡＳＫ（Ｃａｒｒｉｅｒ  Ｍａｓｋ）、
バンドごとの優先バンドの指示、
トーンごとのビットキャップ、
トーンごとのＴＡＲＳＮＲＭ、
最小データレート、
最大データレート、
再送信パラメータ設定、及び
ベクトル化パラメータ設定
を変更することを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項１３】
前記閾値性能は、所定期間にわたる前記ＤＳＬ回線に関する再訓練の既定数で測定される、請求項１に記載の方法。
【請求項１４】
ＤＳＬ回線（デジタル加入者回線）におけるエネルギ消費を最適化するために前記ＤＳＬ回線の送信スペクトルを調節する調節装置と、
前記ＤＳＬ回線の性能が少なくとも閾値性能に適合するまで前記ＤＳＬ回線における前記送信スペクトルの調節に応じて前記ＤＳＬ回線に対する設定を変更する命令を発行する命令装置と
を備える管理装置であって、前記命令は、前記管理装置に第１のＤＳＬ回線に隣接する第２のＤＳＬ回線の性能の変化を測定させ、前記性能の変化は、前記第１のＤＳＬ回線の前記送信スペクトルの調節に応じて、前記第１のＤＳＬ回線により生成され前記第２のＤＳＬ回線により受信されるクロストークの変化によって引き起こされる、管理装置。
【請求項１５】
前記調節装置が前記ＤＳＬ回線において前記送信スペクトルを調節する間、前記ＤＳＬ回線に関する性能データを収集するデータ収集装置
を更に備える、請求項１４に記載の管理装置。
【請求項１６】
前記調節装置が前記ＤＳＬ回線において前記送信スペクトルを調節する間、前記データ収集装置は、前記ＤＳＬ回線の性能を同時に監視することによりリアルタイムで前記性能データを収集する、請求項１５に記載の管理装置。
【請求項１７】
前記ＤＳＬ回線から分析のための信号を受信する信号アナライザ
を更に備え、前記信号アナライザは、前記ＤＳＬ回線からの前記信号の特性を前記分析に基づいて前記調節装置に提供する、請求項１４に記載の管理装置。
【請求項１８】
第１のＤＳＬ回線（デジタル加入者回線）におけるエネルギ消費を最適化するために、前記第１のＤＳＬ回線における第１の設定と第２の設定との間で変化するように送信電力を複数回調節するステップと、
前記第１のＤＳＬ回線の前記送信電力の調節に応じて、前記第１のＤＳＬ回線により生成され第２のＤＳＬ回線におけるクロストークの変化によって引き起こされる前記第１のＤＳＬ回線に隣接する前記第２のＤＳＬ回線の性能の変化を測定又は推定するステップと、
複数のＤＳＬ回線の中の何れが指定閾値より低い近隣のＤＳＬ回線へのクロストーク結合を示すかを識別することによって、低電力モードで安全に動作するように決定される複数のＤＳＬ回線の中の１つ以上のＤＳＬ回線を識別するステップと
を含む、方法。
【請求項１９】
前記低電力モードで安全に動作するように決定された前記１つ以上のＤＳＬ回線の少なくとも１つを完全電力動作から低減電力動作に遷移させるステップ
を更に含む、請求項１８に記載の方法。
【請求項２０】
クロストークの変化によって引き起こされる前記第１のＤＳＬ回線に隣接する前記第２のＤＳＬ回線の性能の変化のレベルを分類するステップを更に含む、請求項１８に記載の方法。
【請求項２１】
前記クロストークの変化は、前記第１のＤＳＬ回線に関する異なる送信電力レベルへの遷移によって前記第１のＤＳＬ回線から発する時間変動クロストークと関係付けられる、請求項２０に記載の方法。
【請求項２２】
前記異なる送信電力レベルへの遷移は、以下の送信レベル、
完全電力動作を表す電力状態Ｌ０、
低レートデータ送信をサポートする低電力動作モードを表す電力状態Ｌ２、及び
前記第１のＤＳＬ回線において何も送信されない状態を表す電力状態Ｌ３
の１つの間の送信を含む、請求項２１２に記載の方法。
【請求項２３】
前記電力状態Ｌ２は、各々が別個の電力レベルを有する複数のサブＬ２電力状態を含み、
前記方法は、前記電力状態Ｌ０、前記電力状態Ｌ３の１つ、及び前記電力状態Ｌ２に対応する前記複数のサブＬ２電力状態の１つの間で遷移するステップ
を更に含む、請求項２２に記載の方法。
【請求項２４】
前記第１のＤＳＬ回線に隣接する前記第２のＤＳＬ回線の性能を測定することは、前記第２のＤＳＬ回線の、マージン損失、再同期、エラーカウント、低速度へのＳＲＡ（Ｓｅａｍｌｅｓｓ  Ｒａｔｅ  Ａｄａｐｔａｔｉｏｎ）、データレートのデータ、ＳＮＲ（Ｓｉｇｎａｌ−ｔｏ−Ｎｏｉｓｅ  Ｒａｔｉｏ）マージンのデータ、最大達成可能データレートのデータ、総送信電力のデータ、符号違反カウントのデータ、前方誤り訂正のデータ、エラー秒数のデータ、重大なエラー秒数のデータ、マージン損失のデータ、信号損失のデータ、フレーム損失のデータ、高ビットエラー率のデータ、ＴＰＳ−ＴＣ同期外のデータ、再訓練カウントのデータ、チャネル減衰のデータ、ノイズ電力スペクトル密度のデータ、クロストーク結合のデータ、遠端クロストーク結合のデータ、及び前記ＤＳＬ回線と結合される第１のＤＳＬモデムペアと前記第１のＤＳＬ回線に隣接する第２のＤＳＬ回線で動作する第２のＤＳＬモデムペアとの間のクロストークに関するデータの１つに従う変化を測定することを含む、請求項２０に記載の方法。
【請求項２５】
前記低電力モードで安全に動作するように決定される前記１つ以上のＤＳＬ回線に対して異なる送信電力レベルへの突然の遷移を許容するステップ
を更に含む、請求項１８に記載の方法。
【請求項２６】
前記第１のＤＳＬ回線に隣接する前記第２のＤＳＬ回線の性能の変化を測定することは、近隣のＤＳＬ回線の安定性へのリスクに関する指定閾値に対して送信電力レベルへと突然に遷移するように許容される前記１つ以上のＤＳＬ回線と関係付けられる時間変動干渉を測定することを含む、請求項２５に記載の方法。
【請求項２７】
近隣のＤＳＬ回線の安定性へのリスクに関する前記指定閾値は、前記近隣のＤＳＬ回線に関して所与の期間における再訓練の数を含む、請求項２６に記載の方法。
【請求項２８】
前記閾値を超える測定された時間変動干渉リスクを有する任意の１つ以上のＤＳＬ回線に対して異なる送信電力レベルに突然に遷移する許可を終了するステップ
を更に含む、請求項２６に記載の方法。
【請求項２９】
前記第１のＤＳＬ回線に隣接する前記第２のＤＳＬ回線の測定された性能の変化が閾値に適合するか又は超える場合に前記第１のＤＳＬ回線が更に調節されることを防ぐステップと、
前記第１のＤＳＬ回線に隣接する前記第２のＤＳＬ回線の測定された性能の変化が閾値に適合しないか又は超えない場合に前記第１のＤＳＬ回線が更に調節されることを許可するステップと
を更に含む、請求項１８に記載の方法。
【請求項３０】
前記第１のＤＳＬ回線又は前記第２のＤＳＬ回線が第１の閾値を超え且つ第２の閾値より低い時間変動干渉リスクを示すことを決定し、それに応じて、低電力モードに出入りする前に各ＤＳＬ回線が待機する待機期間を実装するステップ
を更に含む、請求項１８に記載の方法。
【請求項３１】
前記待機期間は、他のＤＳＬ回線への時間変動干渉リスクを統計的に制御されるレベルに緩和して、前記他のＤＳＬ回線に対する安定性を増加させる、請求項３０に記載の方法。
【請求項３２】
前記第１のＤＳＬ回線又は前記第２のＤＳＬ回線が閾値を超える時間変動干渉リスクを示すかどうかを決定し、それに応じて、他のＤＳＬ回線への時間変動干渉リスクを緩和して前記他のＤＳＬ回線に対する安定性を増加させるために低電力状態の電力レベルを増加させるステップ
を更に含む、請求項１８に記載の方法。
【請求項３３】
前記第１のＤＳＬ回線又は前記第２のＤＳＬ回線が閾値より低い時間変動干渉リスクを示すかどうかを決定し、それに応じて、他のＤＳＬ回線への許容可能な干渉リスクを確保しながらエネルギ消費を低下させるために低電力状態の電力レベルを低減させるステップ
を更に含む、請求項１８に記載の方法。
【請求項３４】
前記第１のＤＳＬ回線に対して前記送信電力を更に調節することから前記第１のＤＳＬ回線に隣接する前記第２のＤＳＬ回線の更なる性能の変化を予測するステップ
を更に含み、前記第２のＤＳＬの前記更なる性能の変化は、前記第１のＤＳＬ回線の送信電力の調節に応答して前記第１のＤＳＬ回線によって生成された前記第２のＤＳＬ回線におけるクロストークの更なる変化と相関する、請求項１８に記載の方法。
【請求項３５】
前記第１のＤＳＬ回線に隣接する前記第２のＤＳＬ回線の性能の変化を測定することは、
クロストークデータを読み込むこと、及び
前記複数のＤＳＬ回線の何れが低電力状態を用いて時間変動クロストークから過度の影響を引き起こすと見込まれるかを計算すること
を含む、請求項１８に記載の方法。
【請求項３６】
前記複数のＤＳＬ回線におけるトラフィックパターンを観測するステップと、
適応的再プロファイリングを介して実装されるように観測された前記トラフィックパターンに基づいて低電力モードパラメータの選択に関する勧告を発行するステップと
を更に含む、請求項１８に記載の方法。
【請求項３７】
過去の使用に基づいて前記複数のＤＳＬ回線の１つ以上に対する電源断及び起動イベントをスケジュールするステップ
を更に含む、請求項３６に記載の方法。
【請求項３８】
ＩＰＴＶ（Ｉｎｔｅｒｎｅｔ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌ  ｔｅｌｅｖｉｓｉｏｎ）セットトップセッション開始の間に又はＶｏＩＰ（Ｖｏｉｃｅ  ｏｖｅｒ  Ｉｎｔｅｒｎｅｔ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌ）装置がオフフックイベントをトリガするときに、起動イベントをトリガするステップ
を更に含む、請求項３７に記載の方法。
【請求項３９】
前記複数のＤＳＬ回線に関して観測された前記トラフィックパターンに基づいて複数のＤＳＬ回線の各々が異なる電力状態に遷移する閾値を決定するステップ
を更に含む、請求項３６に記載の方法。
【請求項４０】
前記複数のＤＳＬ回線に関して観測された前記トラフィックパターンに基づいて前記複数のＤＳＬ回線の各々に対して決定された閾値を初期化するステップ
を更に含む、請求項３９に記載の方法。
【請求項４１】
セッションが開始又は終了する予定であることをＤＳＬ電力管理システムに通知するステップと、
それに応じて、１つ以上の電力状態の遷移をスケジュール変更するステップと
を更に含む、請求項１８に記載の方法。
【請求項４２】
前記第１のＤＳＬ回線及び前記第２のＤＳＬ回線の各々が共通のベクトル化グループ内に参加し、
前記方法は、前記ベクトル化グループの外部の回線に対する安定性を確保するように前記ベクトル化グループにおけるＤＳＬ回線の電力状態遷移を管理するステップ
を更に含む、請求項１８に記載の方法。
【請求項４３】
前記ベクトル化グループの外部の前記ベクトル化グループ回線の外部の回線の性能を前記ベクトル化グループから発する前記時間変動クロストークと互換性のあるレベルに制限すること、及び
前記ベクトル化グループ内の回線に対する電力モード遷移の数又は重大度を制限すること
を含む動作の何れか又は両方を更に含む、請求項４２に記載の方法。
【請求項４４】
異なる電力状態及び電力モード間の遷移は、ＤＳＬ通信装置のトランシーバ内で実装される、請求項１８に記載の方法。
【請求項４５】
異なる電力状態及び電力モード間の遷移は、トラフィック又は性能パラメータがＤＳＬＭＩＢ（ＤＳＬ  Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  Ｂａｓｅ）によって制御される閾値よりも高く又は低く測定されることに基づいてトリガされる、請求項４４に記載の方法。
【請求項４６】
前記ＤＳＬＭＩＢとは別の管理装置が、
複数の通信可能にインターフェース接続されるＤＳＬ回線の各々に対する閾値を決定し、
前記管理装置が前記複数のＤＳＬ回線の各々に対するリアルタイムトラフィックの監視を維持することを必要とせずに、前記複数の通信可能にインターフェース接続されるＤＳＬ回線の各々における動作に影響を与えるように前記ＤＳＬＭＩＢを介して前記閾値を設定する、請求項４５に記載の方法。
【請求項４７】
装置のプロセッサによって実行されると前記装置に以下の動作を実行させる命令が記憶された一時的でないコンピュータ可読記憶媒体であって、前記動作は、
ＤＳＬ回線（デジタル加入者回線）におけるエネルギ消費を最適化するために前記ＤＳＬ回線の送信スペクトルを調節すること、及び
第１のＤＳＬ回線に隣接する第２のＤＳＬ回線の性能の変化を測定することによって、前記ＤＳＬ回線の性能が少なくとも閾値性能に適合するまで前記ＤＳＬ回線における前記送信スペクトルの調節に応じて前記ＤＳＬ回線に対する設定を変更すること
を含み、前記性能の変化は、前記第１のＤＳＬ回線の前記送信スペクトルの調節に応じて、前記第１のＤＳＬ回線により生成され前記第２のＤＳＬ回線により受信されるクロストークの変化によって引き起こされる、一時的でないコンピュータ可読記憶媒体。
【請求項４８】
プロセッサ及びメモリと、
前記システムと通信可能にインターフェース接続される複数のＤＳＬ回線（デジタル加入者回線）からＤＳＬ信号を受信する１つ以上のトランシーバと、
ＤＳＬ回線（デジタル加入者回線）におけるエネルギ消費を最適化するために前記ＤＳＬ回線の送信スペクトルを調節する調節装置と、
前記ＤＳＬ回線の性能が少なくとも閾値性能に適合するまで前記ＤＳＬ回線における前記送信スペクトルの調節に応じて前記ＤＳＬ回線に対する設定を変更する命令を発行する命令装置と
を備え、前記命令は、前記管理装置に前記第１のＤＳＬ回線に隣接する第２のＤＳＬ回線の性能の変化を測定させ、前記性能の変化は、前記第１のＤＳＬ回線の前記送信スペクトルの調節に応じて、前記第１のＤＳＬ回線により生成され前記第２のＤＳＬ回線により受信されるクロストークの変化によって引き起こされる、システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本明細書に記載の主題は、概してコンピュータの分野に関し、より詳細にはＤＳＬエネルギ管理のための装置、システム及び方法に関する。
【０００２】
（著作権表示）
本特許文書の開示の一部は著作権によって保護される資料を含んでいる。著作権者は、特許文献又は特許開示が特許商標庁の特許出願又は記録に現れるものについては、何人によるこれらの複製に対して異議を持たないが、それ以外はどのようなものであっても全ての著作権を保有する。
【背景技術】
【０００３】
背景欄で検討される主題は、単に背景欄で言及された結果として先行技術であるとみなされるべきではない。同様に、背景技術の欄で言及される又は背景技術の欄の主題と関係付けられる課題は、先行技術で以前に認識されていたと推定されるべきではない。背景技術の欄における主題は単に異なる手法を表しているに過ぎず、それら自体は請求項に記載の主題の実施形態に対応してもよい。
【０００４】
電気通信技術において、ＤＳＬ回線（デジタル加入者回線）が住宅及びビジネスユーザを含む加入者にインターネット接続を提供する。
【０００５】
全ての通信手段と同様に、ＤＳＬ回線上の通信信号はエネルギを必要とする。従来のＤＳＬ通信機構は、そのようにすることがあまり複雑でないので、更にこのような実施が他のＤＳＬ回線を近隣回線からの不変のクロストークに適合させるので、常に高電力レベルで全てのＤＳＬ回線における伝送を維持する。例えば、一貫した高エネルギＤＳＬ伝送レベルが維持される場合、他のＤＳＬ回線に影響を与えるクロストークは、一般にＤＳＬ伝送電力が高レベルに維持されるときに一貫しているであろう。
【０００６】
一貫した高伝送エネルギでＤＳＬを動作させることにより得られる簡便性にもかかわらず、このような実施は、エネルギ効率の観点からは無駄が多い。
【０００７】
従って、当技術の現状は、本明細書に記載のＤＳＭエネルギ管理のための装置、システム及び方法から利益を得る可能性がある。
【０００８】
実施形態は、限定的ではなく、例示目的で示されており、以下の詳細な説明を参照して図面と併せて検討すればより完全に理解され得る。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】実施形態が動作可能な例示的なアーキテクチャを示す。
【図２Ａ】実施形態が動作可能な代替の例示的なアーキテクチャを示す。
【図２Ｂ】実施形態が動作可能な代替の例示的なアーキテクチャを示す。
【図３】記載された実施形態によるエネルギ管理の方法のためのフローチャートを示す。
【図４】記載された実施形態によるエネルギ管理の方法のための代替的なフローチャートを示す。
【図５】記載された実施形態によるエネルギ管理の方法のための代替的なフローチャートを示す。
【図６】記載された実施形態によるエネルギ管理の方法のための代替的なフローチャートを示す。
【図７】記載された実施形態によるＤＳＭレベル３エネルギ管理の方法のための代替的なフローチャートを示す。
【図８】記載された実施形態によるＤＳＭレベル３エネルギ管理の方法のための代替的なフローチャートを示す。
【図９】記載された実施形態によるＤＳＭレベル３エネルギ管理の方法のための代替的なフローチャートを示す。
【図１０】記載された実施形態によるＤＳＭレベル３エネルギ管理の方法のための代替的なフローチャートを示す。
【図１１】実施形態が動作し、設置され、統合され又は構成され得るシステムの図表現を示す。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
本明細書にはＤＳＭエネルギ管理のための装置、システム及び方法が記載される。一実施形態によれば、このような手段は、ＤＳＬ回線に対してエネルギ消費を最適化するようにＤＳＬ回線（デジタル加入者回線）における送信電力を調節するための手段、及びＤＳＬ回線の性能が少なくとも閾値性能に適合するまでＤＳＬ回線における送信電力を調節することに応じてＤＳＬ回線に対する設定を変更するための手段を含む。例えば、送信電力を調節するための手段は、一実施形態によってＤＳＬ回線の合計送信エネルギ消費を減らすためにＤＳＬ回線における送信電力を低下させることを含んでもよい。他の実施形態では、送信電力が上方調節され、送信スペクトルが調節され、又はこのような調節の効果が測定される。電力及びエネルギ消費に関する送信調節は、オフラインで緩やかに又は時間変動条件を考慮するためにリアルタイムで急速に行われ得る。「測定」は、ネットワーク要素又は管理システムにデータを問い合わせることによって行われてもよい。
【００１１】
ＤＳＬ回線の従来の動作は、実装の簡便性以外の良い理由は無いが高電力及び高マージンレベルを用いる場合がある。しかしながら、例えば、許容性能目標及び閾値に従って可能な場合に超過マージンを制限するように送信電力を低下させることによって、電力管理に関してＤＳＬプロファイル最適化が構成され得る。実験データによって、幾つかの新しい種類のＤＳＬＡＭ（Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｌｉｎｅ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｅｒ）及びモデムにおいて著しい電力節約が達成でき、幾つかの古いＤＳＬＡＭ及びモデムにおいては劣るものの価値ある電力節約が達成できることが明らかになった。
【００１２】
記載された実施形態は、ＤＳＬ回線のサービルレベルが管理されると共に他のＤＳＬ回線への影響が最小になることを確実にするエネルギ節約量のためにＤＳＬ回線を管理する新しい技術を説明している。例えば、近隣ＤＳＬ回線に対して効果があるクロストーク除去のために、管理されるＤＳＬ回線における送信エネルギレベル変化によって影響を受ける近隣ＤＳＬ回線に対する悪影響を回避しつつ、管理されるＤＳＬ回線においてエネルギ節約が実現されてもよい。
【００１３】
以下の記載において、様々な実施形態の完全な理解を提供するために、特定のシステム、言語、構成要素等の例として多くの特定の詳細が説明される。しかしながら、当業者には、こうした特定の詳細は開示された実施形態を実施するために必ずしも用いなくてもよいことが明白であろう。他の例では、開示された実施形態を不必要に不明確にするのを避けるために、周知の材料又は方法は詳細に記載されていない。
【００１４】
図面に描かれた及び本明細書に記載された様々なハードウェア構成要素に加えて、実施形態は以下に記載される様々な動作を更に含む。このような実施形態に従って記載された動作は、ハードウェア要素によって実行され、又は命令と共にプログラミングされた汎用若しくは専用プロセッサに動作を実行させるために使用可能な機械実行可能命令で具現化されてもよい。代替的に、コンピュータプラットフォームの１つ以上のプロセッサ及びメモリを介して本明細書に記載される動作を実行するソフトウェア命令を含むソフトウェア及びハードウェアの組み合わせによって実行されてもよい。
【００１５】
また、実施形態は、本明細書に記載の動作を実行するためのシステム又は装置に関する。開示されたシステム又は方法は要求される目的のために専用に構築されてもよく、又はコンピュータに記憶されるコンピュータプログラムによって選択的に起動又は再構成される汎用コンピュータを備えてもよい。このようなコンピュータプログラムは、限定されないが、フロッピー（登録商標）ディスク、光学ディスク、フラッシュ、ＮＡＮＤ、ＳＳＤ（ｓｏｌｉｄ  ｓｔａｔｅ  ｄｒｉｖｅ）、ＣＤ−ＲＯＭ及び磁気光学ディスクを含む任意の種類のディスク、各々がコンピュータシステムバスに結合されるＲＡＭ（ｒａｎｄｏｍ  ａｃｃｅｓｓ  ｍｅｍｏｒ）、ＥＰＲＯＭ、  ＥＥＰＲＯＭ、磁気若しくは光学カード、又は一時的でない電子命令を記憶するのに適した任意の種類の媒体等の一時的でないコンピュータ可読記憶媒体（ｎｏｎ−ｔｒａｎｓｉｔｏｒｙ  ｃｏｍｐｕｔｅｒ  ｒｅａｄａｂｌｅ  ｓｔｏｒａｇｅ  ｍｅｄｉｕｍ）に記憶されてもよい。一実施形態では、命令が記憶された一時的でないコンピュータ可読記憶媒体は、装置内の１つ以上のプロセッサに本明細書に記載の方法及び動作を実行させる。別の実施形態では、このような方法及び動作を実行するための命令は、後で実行するために一時的でないコンピュータ可読媒体に記憶される。
【００１６】
本明細書に提示されるアルゴリズム及びディスプレイは、本質的に特定のコンピュータ又は他の装置に関連せず、特定のプログラミング言語を参照して記載された実施形態でもない。本明細書に記載の実施形態の教示を実装するために様々なプログラミング言語が使用されてもよいことが理解されるであろう。
【００１７】
図１は、実施形態がＧ．９９７．１標準（Ｇ．ｐｌｏａｍとしても知られている）に従って動作し得る例示的なアーキテクチャ１００を示す。スプリッタを含み又は含まなくてもよい非対称型デジタル加入者回線（Ａｓｙｍｍｅｔｒｉｃ  Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｌｉｎｅ；ＡＤＳＬ）システム（デジタル加入者回線（ＤＳＬ）の一態様）は、全てボンディング（ｂｏｎｄｉｎｇ）有り及び無しで、ＡＤＳＬ１  （Ｇ．９９２．１）、ＡＤＳＬ−Ｌｉｔｅ  （Ｇ．９９２．２）、ＡＤＳＬ２  （Ｇ．９９２．３）、ＡＤＳＬ２−Ｌｉｔｅ  Ｇ．９９２．４、ＡＤＳＬ２＋  （Ｇ．９９２．５）及びＧ．９９３．２の超高速デジタル加入者回線（Ｖｅｒｙ−ｈｉｇｈ−ｓｐｅｅｄ  Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｌｉｎｅ）又は超高ビットレートデジタル加入者回線（Ｖｅｒｙ  ｈｉｇｈ−ｂｉｔｒａｔｅ  Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｌｉｎｅ；ＶＤＳＬ２）標準、Ｇ．９９３．５ベクトル化標準、Ｇ．９９８．４ＩＮＰ標準、並びにＧ．９９１．１及びＧ．９９１．２のＳＨＤＳＬ（Ｓｉｎｇｌｅ−Ｐａｉｒ  Ｈｉｇｈ−ｓｐｅｅｄ  Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｌｉｎｅ）標準等の様々な適用可能な標準に従って動作する。
【００１８】
Ｇ．９９７．１標準は、Ｇ．９９７．１で定義されるクリアＥＯＣ（ｅｍｂｅｄｄｅｄ  ｏｐｅｒａｔｉｏｎ  ｃｈａｎｎｅｌ）並びにＧ．９９２．ｘ、Ｇ．９９３．ｘ及びＧ．９９８．４標準で定義されるインジケータビット及びＥＯＣメッセージの使用に基づいて、ＡＤＳＬ伝送システムに関する物理層管理を特定する。更に、Ｇ．９９７．１は、構成、故障及び性能管理に関するネットワーク管理要素の中身を特定する。開示された機能を実行する際に、システムは、アクセスノード（Ａｃｃｅｓｓ  Ｎｏｄｅ；ＡＮ）で利用可能な様々な動作データ（性能データを含む）を利用してもよい。
【００１９】
図１において、ユーザの端末装置１０２（例えば、加入者宅内機器（Ｃｕｓｔｏｍｅｒ  Ｐｒｅｍｉｓｅｓ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ；ＣＰＥ）装置又は遠隔端末装置、ネットワークノード、ＬＡＮ装置等）はホームネットワーク１０４に結合され、次にネットワーク終端（Ｎｅｔｗｏｒｋ  Ｔｅｒｍｉｎａｔｉｏｎ；ＮＴ）装置１０８に結合される。複数のｘＴＵ装置（「全トランシーバユニット」）が更に描かれている。ｘＴＵ装置は、ＤＳＬ回線ループ又は回線（例えば、ＤＳＬ、ＡＤＳＬ、ＶＤＳＬ等）に対する変調を提供する。一実施形態では、ＮＴ１０８は、ｘＴＵＲ（ｘＴＵ  Ｒｅｍｏｔｅ）１２２（例えば、ＡＤＳＬ又はＶＤＳＬ標準の１つに定義されたトランシーバ）又は任意の他の適切なネットワーク終端モデム、トランシーバ若しくは他の通信装置を含む。ＮＴ装置１０８は、管理エンティティ（Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ  Ｅｎｔｉｔｙ；ＭＥ）１２４も含む。管理エンティティ１２４は、任意の適用可能な標準及び／又は他の基準に従って要求されるように実行可能な、ファームウェア又はハードウェアにおけるマイクロプロセッサ、マイクロコントローラ、又は回路状態マシン等の任意の適切なハードウェア装置であってもよい。管理エンティティ１２４は、特に、管理情報ベース（Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  Ｂａｓｅ；ＭＩＢ）に動作データを収集及び記憶する。ＭＩＢは、管理者コンソール／プログラムに提供するためにネットワーク装置から情報を集めるために使用される簡易ネットワーク管理プロトコル（Ｓｉｍｐｌｅ  Ｎｅｔｗｏｒｋ  Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌ；ＳＮＭＰ）、アドミニストレーションプロトコル等のネットワーク管理プロトコルを介して、通信ネットワーク要素間で応答及びコマンドをプログラミングするために使用される周知のコマンド言語であるＴＬ１コマンドを介して、又はＴＲ−６９ベースのプロトコルを介してアクセス可能な各ＭＥによって維持される情報のデータベースである。「ＴＲ−６９」又は「Ｔｅｃｈｎｉｃａｌ  Ｒｅｐｏｒｔ  ０６９」は、エンドユーザ装置の遠隔管理のためのアプリケーション層プロトコルを定義するＣＷＭＰ（ＣＰＥ  ＷＡＮ  Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌ）と題されたＤＳＬフォーラム技術仕様に関連している。ＸＭＬ又は「ｅＸｔｅｎｄｅｄ  Ｍａｒｋｕｐ  Ｌａｎｇｕａｇｅ」準拠のプログラミング及びインターフェースツールが使用されてもよい。
【００２０】
一実施形態では、ネットワーク終端装置１０８は、本明細書に記載の管理装置１７０と通信可能にインターフェース接続される。別の実施形態では、ｘＴＵ−Ｒ１２２が管理装置１７０と通信可能にインターフェース接続される。
【００２１】
システム内の各ｘＴＵ−Ｒ１２２は、中央局（Ｃｅｎｔｒａｌ  Ｏｆｆｉｃｅ；ＣＯ）又は他の中央の場所におけるｘＴＵ−Ｃ（ｘＴＵ  Ｃｅｎｔｒａｌ）に結合されてもよい。ｘＴＵ−Ｃ１４２は、中央局１４６におけるアクセスノード（Ａｃｃｅｓｓ  Ｎｏｄｅ；ＡＮ）１１４に設置される。同様に、管理エンティティ（Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ  Ｅｎｔｉｔｙ；ＭＥ）１４４は、ｘＴＵ−Ｃ１４２に関する動作データのＭＩＢを維持する。当業者には理解されるように、アクセスノード１４０は、ブロードバンドネットワーク１０６又は他のネットワークに結合されてもよい。ｘＴＵ−Ｒ１２２及びｘＴＵ−Ｃ１４２は、ＡＤＳＬの場合には、ＤＳＬベース通信以外の他の通信サービスを伝達し得る電話回線等のツイストペア回線であり得るＵインターフェース／ループ１１２によって互いに結合される。管理エンティティ１２４又は管理エンティティ１４４は、本明細書に記載の管理装置１７０を実装して組み込んでもよい。
【００２２】
装置１７０は、ＤＳＬサービスのサービスプロバイダによって管理又は操作されてもよく、又はＤＳＬサービスをエンドユーザに提供する実体とは離れたサードパーティによって操作されてもよい。従って、一実施形態によれば、装置１７０は、複数のデジタル通信回線に責任がある通信事業会社とは離れた異なる実態によって操作及び管理される。管理エンティティ１２４又は管理エンティティ１４４は、関連するＭＩＢ内で装置１７０から収集した情報を更に記憶してもよい。
【００２３】
図１に示されている複数のインターフェースは、動作データを決定及び収集するために使用される。Ｑインターフェース１２６は、事業者のネットワーク管理システム（Ｎｅｔｗｏｒｋ  Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ  Ｓｔａｔｉｏｎ；ＮＭＳ）１１６とアクセスノード１１４におけるＭＥ１４４との間のインターフェースを提供する。Ｇ．９９７．１標準で特定されるパラメータは、Ｑインターフェース１２６に適用される。管理エンティティ１４４でサポートされる近端パラメータはｘＴＵ−Ｃ１４２から得られ、一方で、ｘＴＵ−Ｒ１２２からの遠端パラメータはＵインターフェース上の２つのインターフェースのいずれによっても得られてもよい。インジケータビット及びＥＯＣメッセージは、組み込みチャネル１３２を使用して送信され且つＰＭＤ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｍｅｄｉａ  Ｄｅｐｅｎｄｅｎｔ）層で提供されてもよく、ＭＥ１４４において要求されるｘＴＵ−Ｒ１２２のパラメータを生成するために使用されてもよい。代わりに、ＯＡＭ（Ｏｐｅｒａｔｉｏｎｓ，Ａｄｍｉｎｉｓｔｒａｔｉｏｎ  ａｎｄ  Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ）チャネル及び適切なプロトコルが、管理エンティティ１４４によって要求された場合にｘＴＵ−Ｒ１２２からパラメータを取得するために使用されてもよい。同様に、ｘＴＵ−Ｃ１４２からの遠端パラメータは、Ｕインターフェース上の２つのインターフェースによって得られてもよい。ＰＭＤ層で提供されるインジケータビット及びＥＯＣメッセージは、ＮＴ装置１０８の管理エンティティ１２４において要求されるｘＴＵ−Ｃ１４２のパラメータを生成するために使用されてもよい。代わりに、ＯＡＭチャネル及び適切なプロトコルが、管理エンティティ１２４によって要求された場合にｘＴＵ−Ｃ１４２からパラメータを取得するために使用されてもよい。更に、ＮＭＳ１１６とブロードバンドネットワーク１６０との間にＧインターフェース１６０が描かれている。
【００２４】
（ループ１１２とも呼ばれる）Ｕインターフェースにおいて、ｘＴＵ−Ｃ１４２（Ｕ−Ｃインターフェース１５８）に１つ及びｘＴＵＲ１２２（Ｕ−Ｒインターフェース１５７）に１つの２つの管理インターフェースが存在する。Ｕ−Ｃインターフェース１５８は、ｘＴＵ−Ｒ１２２がＵインターフェース／ループ１１２を介して取得するｘＴＵ−Ｃ１２２の近端パラメータを提供する。同様に、Ｕ−Ｒインターフェース１５７は、ｘＴＵ−Ｃ１４２がＵインターフェース１１２を介して取得するようにｘＴＵ−Ｒの近端パラメータを提供する。適用されるパラメータは、使用されるトランシーバ標準（例えば、Ｇ．９９２．１又はＧ．９９２．２）に依存してもよい。Ｇ．９９７．１標準は、Ｕインターフェースを横断する選択的なＯＡＭ（Ｏｐｅｒａｔｉｏｎ，Ａｄｍｉｎｉｓｔｒａｔｉｏｎ，ａｎｄ  Ｍａｉｎｔｅｎａｎｃｅ）通信チャネルを特定する。このチャネルが実行されると、ｘＴＵＣ及びｘＴＵ−Ｒのペアは、搬送物理層のＯＡＭメッセージのためにそれを使用してもよい。従って、このようなシステムのｘＴＵトランシーバ１２２及び１４２は、各々のＭＩＢに維持される様々な動作データを共有する。
【００２５】
複数の代替的な実施形態により様々な選択的な場所で動作する管理装置１７０が図１内に描かれている。例えば、管理装置１７０は、ＬＡＮ等のホームネットワーク１０４内に設置される。代替的な実施形態では、管理装置１７０は、中央局１４６に設置されて、ＮＭＳ１１６を介してホームネットワーク１０４（例えば、ＬＡＮ）及びブロードバンドネットワーク１０６（例えば、ＤＳＬ）にインターフェース接続される。更に別の実施形態では、管理装置１７０は、ブロードバンドネットワーク１０６（例えば、ＤＳＬ）上で動作する。一実施形態では、装置１７０は、ＣＰＥ（顧客宅内）モデム等のＤＳＬモデムとして動作する。別の実施形態では、装置１７０は、コントローラカードとして又は図示のようにホームネットワーク１０４に結合されるユーザの端末装置１０２（例えば、ＣＰＥ装置（顧客宅内設備）又は遠隔端末装置、ネットワークノード、ＬＡＮ装置等）内のチップセットとして動作する。別の実施形態では、装置１７０は、ユーザの端末装置１０２とＤＳＬ回線又はループとの間に接続される離れた物理的に異なるスタンドアロン装置として動作する。例えば、装置１７０は、スタンドアロン信号調整装置として動作してもよい。更に別の実施形態では、装置１７０は、Ｔ／Ｓインターフェース１５９を介してＮＴ装置１０８又はｘＴＵ−Ｒ１２２と接続される。
【００２６】
本明細書で用いられる用語「ユーザ」、「加入者」及び／又は「顧客」は、通信サービス及び／又は設備が任意の種類のサービスプロバイダによって提供され及び／又は潜在的に提供可能な人物、事業及び／又は組織を意味する。更に、用語「顧客宅内」は、通信サービスがサービスプロバイダによって提供されている場所を意味する。ＤＳＬサービスを提供するために使用される例示的な公衆交換電話網（Ｐｕｂｌｉｃ  Ｓｗｉｔｃｈｅｄ  Ｔｅｌｅｐｈｏｎｅ  Ｎｅｔｗｏｒｋ；ＰＳＴＮ）に対して、顧客宅内は、電話回線のネットワーク終端（ＮＴ）の近くに設置され及び／又はそれと関係付けられる。例示的な顧客宅内は、住居又はオフィスビルを含む。
【００２７】
本明細書で使用される用語「サービスプロバイダ」は、通信サービス及び／又は通信設備を提供、販売、供給、修理、及び／又は維持する任意の種類の実態を意味する。例示的なサービスプロバイダは、電話事業会社、ケーブル事業会社、無線事業会社、インターネットサービスプロバイダ、又はブロードバンド通信サービスプロバイダと独立して若しくは共にブロードバンド通信サービス（ＤＳＬ、ＤＳＬサービス、ケーブル等）を診断又は改良するサービスを提供し得る任意のサービスを含む。
【００２８】
更に、本明細書で使用される用語「ＤＳＬ」は、例えば、非対称ＤＳＬ（Ａｓｙｍｍｅｔｒｉｃ  ＤＳＬ；ＡＤＳＬ）、高速ＤＳＬ（Ｈｉｇｈ−ｓｐｅｅｄ  ＤＳＬ；ＨＤＳＬ）、対称ＤＳＬ（Ｓｙｍｍｅｔｒｉｃ  ＤＳＬ；ＳＤＳＬ）、及び／又は超高速／超高ビットレートＤＳＬ（Ｖｅｒｙ  ｈｉｇｈ−ｓｐｅｅｄ／Ｖｅｒｙ  ｈｉｇｈ−ｂｉｔ−ｒａｔｅ  ＤＳＬ；ＶＤＳＬ）等の任意の種類の及び／又は変種のＤＳＬ技術を意味する。一般に、このようなＤＳＬ技術は、例えば、ＡＤＳＬモデムに関してＩ．Ｔ．Ｕ．（Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｔｅｌｅｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ  Ｕｎｉｏｎ）標準Ｇ．９９２．１（別名、Ｇ．ｄｍｔ）、ＡＤＳＬ２モデムに関してＩ．Ｔ．Ｕ．（Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｔｅｌｅｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ  Ｕｎｉｏｎ）標準Ｇ．９９２．３（別名、Ｇ．ｄｍｔ．ｂｉｓ又はＧ．ｄｍｔ．ｂｉｓ）、ＡＤＳＬ２＋モデムに関してＩＴＵ標準Ｇ．９９２．５（別名、Ｇ．ａｄｓｌ２ｐｌｕｓ）、ＶＤＳＬモデムに関してＩ．Ｔ．Ｕ．標準Ｇ．９９３．１（別名、Ｇ．ｖｄｓｌ）、ＶＤＳＬ２  モデムに関してＩ．Ｔ．Ｕ．標準Ｇ．９９３．２、ベクトル化をサポートするＤＳＬモデムに関してＩ．Ｔ．Ｕ．標準Ｇ．９９３．５、再送信機能をサポートするＤＳＬモデムに関してＩ．Ｔ．Ｕ．標準Ｇ．９９８．４、ハンドシェイクを実装するモデムに関してＩ．Ｔ．Ｕ．標準Ｇ．９９４．１（Ｇ．ｈｓ）、及び／又は  ＤＳＬモデムの管理に関してＩ．Ｔ．Ｕ．Ｇ．９９７．１（別名、Ｇ．ｐｌｏａｍ）標準等の適用可能な標準に従って実装される。
【００２９】
例示的なデジタル加入者回線（Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｌｉｎｅ；ＤＳＬ）設備、ＤＳＬサービス、ＤＳＬシステム及び／又はＤＳＬサービス配給のための通常のツイストペア銅電話回線の使用に関してＤＳＬモデム及び／又はＤＳＬ通信サービスと顧客との接続が言及されているが、本明細書に開示の通信システムに対して伝送媒体を特性化し及び／又は試験するための開示の方法及び装置は、多くの他の種類及び／又は型の通信設備、サービス、技術及び／又はシステムに適用可能であり得ることが理解されるべきである。例えば、他の種類のシステムは、無線分散システム、有線又はケーブル分散システム、同軸ケーブル分散システム、極超短波（ＵＨＦ）／超短波（ＶＨＦ）無線周波システム、衛星又は他の地球外システム、セルラ分散システム、ブロードバンド電力線システム及び／又は光ファイバネットワークを含む。更に、こうした装置、システム及び／又はネットワークの組み合わせが使用されてもよい。例えば、バランコネクタ（ｂａｌｕｎ  ｃｏｎｎｅｃｔｏｒ）によってインターフェース接続されるツイストペア及び同軸ケーブルの組み合わせ、又は光ネットワーク装置（Ｏｐｔｉｃａｌ  Ｎｅｔｗｏｒｋ  Ｕｎｉｔ；ＯＮＵ）におけるリニア光電接続を有するアナログファイバからの銅接続等の任意の他の物理チャネル継続（ｐｈｙｓｉｃａｌ−ｃｈａｎｎｅｌ−ｃｏｎｔｉｎｕｉｎｇ）の組み合わせが使用されてもよい。
【００３０】
本明細書において、「に結合される」、「と結合される」、「に接続される」、「と接続される」等の表現は、２つの要素及び／又はコンポーネント間の接続を記述するために使用されており、互いに直接的、又は間接的、例えば、１つ以上の介在要素を介して又は有線／無線接続を介しての結合／接続を意味することが意図されている。「通信システム」への言及は、適用可能な場合、任意の種類のデータ伝送システムへの言及を含むことが意図されている。
【００３１】
図２Ａは、実施形態が動作可能な代替の例示的なアーキテクチャ２００を示す。図２Ａは、例えば、管理装置１７０のインターフェース２２６を介して、ＤＳＬ回線（デジタル加入者回線）２５０の第１の端部に通信可能にインターフェース接続される管理装置１７０を描いている。管理装置１７０は、ＤＳＬ回線２５０から信号を受信して分析する信号アナライザ２０５、例えば、変更された設定２２１を利用するＤＳＬ回線２５０の動作に適切な調節及び最適化を導入する調節装置２１０、ＤＳＬ回線又はその制御機構（例えば、ＣＰＥ（顧客宅内設備）モデム又はＣＯ（中央局）モデム、信号調整装置、ＤＳＬ回線２５０の動作制御を有するコントローラ等）への命令を生成して発行する命令装置２１５を含む、データバス２２５を介して相互接続される複数の構成要素を含む。一実施形態では、管理装置１７０は、１つ以上の性能閾値２２３に対してＤＳＬ回線２５０の性能を比較及び評価することが可能な閾値アナライザ２２０を更に含む。閾値アナライザ２２０は、ＤＳＬ回線２５０の動作状態及び性能を示す関連性能情報を収集、測定、及び評価するように動作するデータ収集装置２３０によって収集及び測定される情報に基づいて分析を行ってもよい。
【００３２】
従って、一実施形態によれば、管理装置１７０は、ＤＳＬ回線２５０に対するエネルギ補償を最適化するためにＤＳＬ回線２５０における送信電力を調節する調節装置２１０を含み、調節装置２１０がＤＳＬ回線２５０において送信電力を調節することに応答してＤＳＬ回線２５０に対する設定２２１を変更する命令２２２を発行する命令装置２１５を更に含む。このような実施形態では、ＤＳＬ回線２５０の性能が少なくとも性能閾値２２３に適合することを閾値アナライザ２２０が決定するまで、命令装置２１５はＤＳＬ回線２５０に対する設定２２１を変更する命令２２２を発行し続ける。一実施形態によれば、管理装置１７０は、ＤＳＬ回線における送信電力を調節し、一方でＤＳＬ回線の性能を同時に監視する。従って、このような管理装置１７０は、送信電力の調節に応答してリアルタイムフィードバックを受信してもよい。
【００３３】
一実施形態では、管理装置１７０は、ＤＳＬ回線２５０から分析のための信号２０６を受信する信号アナライザ２０５を更に含み、信号アナライザ２０５は、ＤＳＬ回線２５０からの信号２０６の特性を分析に基づいて調節装置２１０に提供する。
【００３４】
代替的な実施形態では、調節装置２１０は、ＤＳＬ回線２５０に対するエネルギ消費を最適化するようにＤＳＬ回線２５０における送信スペクトルを調節する。
【００３５】
更に別の実施形態では、調節装置２１０は、ＤＳＬ回線２５０におけるエネルギ消費を最適化するように、第１の設定２２１と第２の設定２２１との間で送信電力を複数回調節する。
【００３６】
命令装置２１５は、ＤＳＬ回線２５０に対する設定２２１の調節を実装するための適切な命令を発行するように調節装置２１０と連動して動作してもよい。
【００３７】
調節装置２１０及び命令装置２１５は、設定２２１を更に調節して、管理装置１７０の構成、多数のＤＳＬ回線２５０に関する場所、及びこれらとのインターフェース２２６によってこのような多数のＤＳＬ回線２５０に対して対応する命令２２２を発行してもよい。
【００３８】
一実施形態によれば、信号アナライザ２０５はＤＳＬ回線２５０に対する近隣ＤＳＬ回線の性能の変化を更に測定する。ここで、性能の変化が第１のＤＳＬ回線２５０から生成された近隣ＤＳＬ回線へのクロストークの変化によって引き起こされ、この変化は調節装置２１０が第１の第１のＤＳＬ回線２５０の送信電力を調節することに相関する。
【００３９】
図２Ｂは、実施形態が動作可能な代替の例示的なアーキテクチャ２０１を示す。図２Ａと同様に、図２Ｂは、インターフェース２２６、データバス２２５、信号アナライザ２０５、調節装置２１０、設定２２１、命令装置２１５、命令２２２、閾値アナライザ２２０、及び１つ以上の性能閾値２２３を有する管理装置１７０を描いている。一実施形態では、インターフェース２２６は、ＤＳＬＡＭ（Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｌｉｎｅ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｅｒ）である。別の実施形態では、インターフェース２２６は、ＡＮ（Ａｃｃｅｓｓ  Ｎｏｄｅ）である。
【００４０】
更に、その中に多数のＤＳＬ回線２５０を有する電話ケーブル（バインダ）２６０が示されており、各々がインターフェース２２６と接続されている。このような実施形態では、管理装置１７０は、多数のＤＳＬ回線からの信号を分析して、調節装置２１０を介して設定２２１に適切な調節を実装し、必要に応じて命令２２２を発行し、閾値アナライザ２２０を介して１つ以上の性能閾値２２３と多数のＤＳＬ回線２５０からの測定値を比較することによって電話ケーブル又はバインダ２６０の多数のＤＳＬ回線２５０を管理するように構成される。
【００４１】
図３は、記載された実施形態によるエネルギ管理の方法のためのフローチャート３００を示す。
【００４２】
以下のフローチャートによって示されている以下の方法の各々は、ハードウェア（例えば、回路、専用論理、プログラム可能論理、マイクロコード等）、ソフトウェア（例えば、インターフェース接続、受信、収集、分析、調節、生成、監視、又は何らかのこれらの組み合わせ等の様々な動作を行うために処理装置で実行される命令）を含み得る処理論理によって行われてもよい。一実施形態では、以下の方法は、図１の要素１７０で示された及び全体に記載されたもの等の管理装置を介して行われ又は調整される。以下のフローチャートの一部としてリストされたブロック及び／又は動作の一部は所定の実施形態によれば選択的である。提示されたブロックは明確のために番号が付されているのであって、様々なブロックが行われなければならない動作の順番を規定することを意図したものではない。更に、提供される様々なフローチャートからの動作は、互いとの組み合わせを含む様々な組み合わせで使用されてもよい。
【００４３】
フローチャート３００の方法は、ＤＳＬ回線に関する送信電力及びマージンを管理するために使用されてもよく、本明細書では「レベル１」ＤＳＭ（Ｄｙｎａｍｉｃ  Ｓｐｅｃｔｒｕｍ  Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ）エネルギ管理と呼ばれる。
【００４４】
レベル１技術は、ＤＳＬ性能を確保しつつＤＳＬ回線によって使用されるエネルギを低下させる手段を提供する。多くのＤＳＬ回線が、過剰な電力を送信しており、十分に活用されないことが多い。しかしながら、上記のように、従来の機構は、より単純な動作を可能にして、従ってこうした機構が常に同じ電力レベルで動作する全てのＤＳＬ回線を維持するように過剰な送信エネルギレベルを無視する。
【００４５】
ＤＳＬ回線に関して「Ｌ２モード」等の低電力モードが定義されているが、サービスプロバイダ及びＤＳＬ事業者が従来は低電力モードの使用時に動作の成功を確実にできなかったので、このような低電力モードが呼び出されることはあまり無かった。従って、方法３００により記載されるレベル１技術は、ＤＳＬサービスの性能も確保しながら、ＤＳＬ送信電力レベルを低下させる技術及びＤＳＬ回線を低電力モードに設定する手段を提供する。
【００４６】
一実施形態によれば、ＤＳＬ回線の設定の調節が測定されて、１つ以上の性能閾値に対して比較される。例えば、一実施形態によれば、ＤＳＬ回線が性能閾値に適合するためには、調節されたＤＳＬ回線が十分に低い遅延で（例えば、レイテンシが特定のレイテンシ閾値以下で測定される）及び特定の閾値よりも低い送信電力により決定される最小エネルギの使用で動作することが要求される。
【００４７】
一実施形態によれば、ＤＳＬ回線の最適化を決定するための第３のパラメータが、調節されたＤＳＬ回線の動作安定性であってもよい。例えば、ＤＳＬ回線に対する調節により回線が異常な性能又は高いエラー率を示す場合、安定性が不十分であるとみなされてもよく、調節されたＤＳＬ回線の測定性能は特定の測定閾値に適合しているとは言えない。調節されたＤＳＬ回線の安定性を決定する１つの手段は、所定期間にわたるＤＳＬ回線の再訓練数が特定の閾値よりも少ないことに基づく。例えば、閾値性能は、所定期間にわたるＤＳＬ回線に関する再訓練の既定数に対して測定されてもよい。調節されたＤＳＬ回線の安定性を決定する別の手段は、同様に、ＣＶ（ｃｏｄｅ  ｖｉｏｌａｔｉｏｎ）又はＬＯＭ（Ｌｏｓｓ  ｏｆ  Ｍａｒｇｉｎ）の数、ＥＳ（Ｅｒｒｏｒｅｄ  Ｓｅｃｏｎｄ）、他のエラーカウントに基づく。調節されたＤＳＬ回線の安定性を決定する更に別の手段は、同様に、ＳＮＲ（Ｓｉｇｎａｌ  ｔｏ  Ｎｏｉｓｅ  Ｒａｔｉｏ）等のＤＳＬ性能の測定値に基づく。
【００４８】
多数のＤＳＬ回線が単一の電話ケーブル（又はバインダ）内でＤＳＬ信号を活発に送信し得るので、活発に送信している各ＤＳＬ回線は、同じ電話ケーブル又はバインダ内で近隣回線へのクロストークを生成及び送信してもよい。任意の１つのＤＳＬ回線における送信電力が変化すると、そのＤＳＬ回線から他のＤＳＬ回線へのクロストークも、第１の回線の送信電力エネルギレベルの変化と同等に変化する。第１の回線から他方へ発するクロストーク及び近隣回線で受信されるクロストークのこのような様々な変化は、近隣回線を不安定にさせる場合があり、エラー又は再訓練イベントを引き起こす可能性がある。
【００４９】
従って、一実施形態によれば、以下の、（ａ）エネルギの使用、（ｂ）遅延（例えば、レイテンシ）、及び（ｃ）ＤＳＬ回線の動作安定性の各々の間にはトレードオフが存在する。一般的に言えば、３つのパラメータのうち１つを改善すれば、他の２つのパラメータのうち少なくとも１つが悪化する。しかしながら、多くの場合、こうした悪化は微小なものである。従って、方法３００は、３つのパラメータ、即ち、エネルギの使用、遅延、及び動作安定性の間で所望のトレードオフを提供するように多数のＤＳＬ回線を管理する。
【００５０】
一実施形態によれば、プロファイル最適化が電話ケーブル又はバインダの全ての回線、又は少なくとも複数のこのような回線（例えば、図２Ｂに示されている電話ケーブル２６０内の多数のＤＳＬ回線２５０）を管理及び再プロファイリングする場合、ビットレート及び動作安定性を維持及び改善する一方で、電力は低下し得る。
【００５１】
マージンを任意に低下させることは効果的ではない。電力レベルが低下するときに安定したサービスの提供を確保するために、ＤＳＬ回線プロファイル設定が再度最適化される必要があり、ＤＳＬ回線の性能が例えば上記のように測定された属性を１つ以上の性能閾値と比較することによって測定及び確認される必要がある。
【００５２】
従って、一実施形態によれば、方法３００は、ブロック３０５で開始し、処理論理が、ＤＳＬ回線に対するエネルギ消費を最適化するためにＤＳＬ回線（デジタル加入者回線）における送信電力を調節する。
【００５３】
ブロック３１０において、処理論理は、ＤＳＬ回線における送信電力を調節することに応じて、ＤＳＬ回線に対するプロファイル設定を変更する。
【００５４】
ブロック３１５において、処理論理は、ＤＳＬプロファイル設定の変更に応じてＤＳＬ回線の性能を測定する。例えば、管理装置等の実装手段が、ＤＳＬ回線の代表的な性能データを取得するようにＮＥ（Ｎｅｔｗｏｒｋ  Ｅｌｅｍｅｎｔ）、ＥＭＳ（Ｅｌｅｍｅｎｔ  Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ  Ｓｙｓｔｅｍ）、ＮＭＳ（Ｎｅｔｗｏｒｋ  Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ  Ｓｙｓｔｅｍ）又は試験装置に問い合わせを行ってもよい。
【００５５】
ブロック３２０において、処理論理は、ＤＳＬ回線の測定性能が少なくとも閾値性能に適合するかどうかを決定する。
【００５６】
決定点３２５において、方法は、１つ以上の性能閾値に適合したかどうかを決定する。性能閾値に基づいて動作安定性又は性能が十分でなければ、動作フローはプロファイル設定を変更するためにブロック３１０に戻る。性能閾値に従ってＤＳＬ回線が十分な性能及び動作安定性を示す場合、フローは終了するか、又は選択的に方法をもう一度反復するためにブロック３０５に戻って、例えば、潜在的に更なるエネルギ消費の最適化を求めてＤＳＬ回線の送信電力の調節を開始してもよい。ＤＳＬ回線が測定されて１つ以上の性能閾値に適合できなければ、方法は、ブロック３０５において送信電力を増加して、ブロック３１０に進んで、指定された閾値に対して許容できる性能特性を達成するために、ＤＳＬ回線に対する送信電力の調節（例えば、増加）に応じてＤＳＬ回線に対するプロファイル設定を変更してもよい。代替的に、方法３００は、許容できる性能が測定された過去に使用された電力レベルに戻ってもよい。
【００５７】
一実施形態によれば、ＤＳＬ回線に対するエネルギ消費を最適化するためにＤＳＬ回線における送信電力を調節することは、ＤＳＬ回線の合計送信エネルギ消費を低下させるようにＤＳＬ回線における送信電力を低下させることを含む。多数のＤＳＬ回線を管理する場合に一部の回線では合計送信エネルギを低下させることが必ずしも可能とは限らないが、この技術は、図２Ｂに示された要素２６０等の電話ケーブル又はＤＳＬバインダにおける複数の回線の少なくとも一部又はサブセットに適用されてもよい。
【００５８】
一実施形態によれば、ＤＳＬ回線の送信電力は送信電力を増加させることにより調節され、プロファイル設定は、ＤＳＬ回線の性能が少なくとも性能閾値に適合するまでＤＳＬ回線における送信電力を増加させることに応じて変更される。例えば、このような増加は、他のＤＳＬ回線における送信電力の減少又は低下に適応するために一部の回線に対して要求される。また、下方に調節された回線が指定された性能閾値に適合せず、後続の増加を必要とする場合に、増加が要求されてもよい。
【００５９】
一実施形態によれば、ＤＳＬ回線の性能を測定することは、ＤＳＬ回線の動作から、データレートのデータ、ＳＮＲ（Ｓｉｇｎａｌ−ｔｏ−Ｎｏｉｓｅ  Ｒａｔｉｏ）マージンのデータ、最大達成可能データレートのデータ、総送信電力のデータ、符号違反カウントのデータ、前方誤り訂正のデータ、エラー秒数のデータ、重大なエラー秒数のデータ、信号損失のデータ、マージン損失のデータ、エラーフレームのデータ、高ビットエラー率のデータ、ＴＰＳ−ＴＣ同期外のデータ、再訓練カウントのデータ、チャネル減衰のデータ、ノイズ電力スペクトル密度のデータ、クロストーク結合のデータ、遠端クロストーク結合のデータ、及びＤＳＬ回線と結合される第１のＤＳＬモデムペアと第１のＤＳＬ回線に隣接する第２のＤＳＬ回線で動作する第２のＤＳＬモデムペアとの間のクロストークに関するデータの１つ以上を測定することを含む。
【００６０】
一実施形態によれば、設定を変更することは、ＤＳＬ回線に対応する以下のプロファイル設定、即ち、エラー訂正、インターリーブ、ユニットレンジ粒度（Ｕｎｉｔ  Ｒａｎｇｅ  Ｇｒａｎｕｌａｒｉｔｙ）、ＰＭＳＦ（Ｐｏｗｅｒ  Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ  Ｓｔａｔｅ  Ｆｏｒｃｅｄ）、ＰＭＭｏｄｅ（Ｐｏｗｅｒ  Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ  Ｓｔａｔｅ  Ｅｎａｂｌｉｎｇ）、Ｌ３状態（アイドル状態）ビット、Ｌ１／Ｌ２状態（低電力状態）ビット、Ｌ２終了と次のＬ２開始との間の最小Ｌ０時間間隔（Ｌ０−ＴＩＭＥ）、Ｌ２開始と第１のＬ２トリムとの間の最小Ｌ２時間間隔（Ｌ２−ＴＩＭＥ）、Ｌ２要求又はＬ２電力トリムごとの最大総送信電力低減（Ｌ２ＡＴＰＲ）、Ｌ２における合計最大総送信電力低減（Ｌ２−ＡＴＰＲＴ）、送信ビットレート、ネットデータレート、ＭＡＸＮＯＭＰＳＤ（Ｍａｘｉｍｕｍ  Ｎｏｍｉｎａｌ  Ｐｏｗｅｒ  Ｓｐｅｃｔｒａｌ  Ｄｅｎｓｉｔｙ）、ＭＡＸＮＯＭＡＴＰ（Ｍａｘｉｍｕｍ  Ｎｏｍｉｎａｌ  Ａｇｇｒｅｇａｔｅ  Ｔｒａｎｓｍｉｔｔｅｄ  Ｐｏｗｅｒ）、ｇｉ（Ｇａｉｎ）、ｂｉ（Ｂｉｔ−ｌｏａｄｉｎｇ）、ＰＣＢ（Ｐｏｗｅｒ−Ｃｕｔ−Ｂａｃｋ）、ＭＡＸＲＸＰＷＲ（Ｍａｘｉｍｕｍ  Ｒｅｃｅｉｖｅｄ  Ｐｏｗｅｒ）、ＰＳＤＭＡＳＫ（Ｐｏｗｅｒ  Ｓｐｅｃｔｒａｌ  Ｄｅｎｓｉｔｙ  Ｍａｓｋ）、ＰＲＥＦＢＡＮＤ（Ｐｒｅｆｅｒｒｅｄ  Ｂａｎｄ）、ＴＡＲＳＮＲＭ（Ｔａｒｇｅｔ  Ｓｉｇｎａｌ−ｔｏ−Ｎｏｉｓｅ  Ｒａｔｉｏ  Ｍａｒｇｉｎ）、ＭＩＮＳＮＲＭ（Ｍｉｎｉｍｕｍ  Ｓｉｇｎａｌ−ｔｏ−Ｎｏｉｓｅ  Ｒａｔｉｏ  Ｍａｒｇｉｎ）、ＭＡＸＳＮＲＭ（Ｍａｘｉｍｕｍ  Ｓｉｇｎａｌ−ｔｏ−Ｎｏｉｓｅ  Ｒａｔｉｏ  Ｍａｒｇｉｎ）、ＢＣＡＰ（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ−ｄｅｐｅｎｄｅｎｔ  Ｂｉｔ−Ｃａｐ）、周波数依存ＴＳＮＲＭ（Ｔａｒｇｅｔ  Ｓｉｇｎａｌ−ｔｏ−Ｎｏｉｓｅ  Ｒａｔｉｏ  Ｍａｒｇｉｎ）、ＴＳＳｉ（Ｔｒａｎｓｍｉｔ  Ｓｐｅｃｔｒｕｍ  Ｓｈａｐｉｎｇ）、無線周波数干渉によって影響を受けるバンドの仕様、ＣＡＲＭＡＳＫ（Ｃａｒｒｉｅｒ  Ｍａｓｋ）、バンドごとの優先バンドの指示、トーンごとのビットキャップ、トーンごとのＴＡＲＳＮＲＭ、最小データレート、最大データレート、再送信パラメータ設定、及びベクトル化パラメータ設定の１つ以上を変更することを含む。
【００６１】
一実施形態によれば、装置のプロセッサによって実行されると、ＤＳＬ回線に対するエネルギ消費を最適化するためのＤＳＬ回線（Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｌｉｎｅ）における送信電力の調節、及びＤＳＬ回線の性能が少なくとも閾値性能に適合するまでＤＳＬ回線における送信電力の調節に応じたＤＳＬ回線に対する設定の変更を含む動作を装置に行わせる命令が記憶された一時的でないコンピュータ可読記憶媒体がある。
【００６２】
図４は、記載された実施形態によるエネルギ管理の方法４００のための代替的なフローチャートを示す。
【００６３】
フローチャート４００の方法は、ＤＳＬ回線に関するスペクトル最適化を管理するために使用されてもよく、本明細書では「レベル２」ＤＳＭエネルギ管理と呼ばれる。
【００６４】
レベル２は、スペクトル最適化管理によって電力を節約する手段を提供する。例えば、ＤＳＬはより低い周波数では減衰が少ないので、より低い周波数ではより低い送信電力を使用して、より高い周波数と同じ受信電力を達成することができる。従って、ＤＳＬ回線が減衰の小さなより低い周波数においてより大きな電力を及び減衰の大きなより高い周波数においてより小さな電力を送信すれば、合計送信電力が低下され得る。しかしながら、このような変化は、ＤＳＭレベル２クロストーク性能を最大化するアルゴリズムと衝突してもよい。
【００６５】
例えば、ＤＳＭレベル２アルゴリズムの丁寧さは、近隣の長い回線に対して「丁寧」であるためにより高い周波数を用いるので、短い回線により多くの合計電力を使用させる場合がる。このような場合、丁寧さ及び電力使用は、平衡が取られて、特定の環境に最適化される。従って、ＤＳＭレベル２エネルギ管理は、多数のＤＳＬ回線のために、安定性のために、及び合計電力使用及び消費のためにビットレートの全体的なシステム最適化に関してＤＳＭレベル２スペクトル管理と調和するように構成される。
【００６６】
例えば、アクセスネットワーク周波数計画明細（Ａｃｃｅｓｓ  Ｎｅｔｗｏｒｋ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｐｌａｎ  ｓｐｅｃｉｆｉｃａｔｉｏｎ）［ＵＫ  ＮＩＣＣ  Ｓｔａｎｄａｒｄ  ＮＤ  １６０２  Ｖ５．１．１  （２０１１−０９）］は、全ＤＳＬ回線の平均ＰＳＤ（Ｐｏｗｅｒ  Ｓｐｅｃｔｒａｌ  Ｄｅｎｓｉｔｙ）が２ｄＢ低下させられる場合、単一回線のアップストリームＰＳＤＭＡＳＫ（Ｐｏｗｅｒ  Ｓｐｅｃｔｒａｌ  Ｄｅｎｓｉｔｙ  Ｍａｓｋ）は５ｄＢ超過することを許容するＤＳＭセクションを提供する。これは適用可能な規制緩和の例であり、レベル２ＤＳＭエネルギ管理を用いてネットワーク全体の電力節約を達成するために利用され得る。
【００６７】
従って、一実施形態によれば、方法４００は、ブロック４０５で開始し、処理論理が、合計送信電力が低下し得るように、例えば、低周波数では減衰が少ないので、送信電力を高周波数から低周波数に移動することによって、ＤＳＬ回線上のエネルギ消費を最適化するようにＤＳＬ回線（デジタル加入者回線）の送信スペクトルを調節する。例えば、ＤＳＬ回線に対するエネルギ消費を最適化するために、ＤＳＬ回線における送信電力は、第１の周波数から第１の周波数よりも低い第２の周波数に調節されてもよい。ＤＳＬ回線に対してエネルギ消費を最適化する別の手段は、全ての周波数における電力の使用に電力の効率的分配でＰＳＤマスク又は送信ＰＳＤを同時に割り当てることである。
【００６８】
ブロック４１０において、処理論理は、ＤＳＬ回線における送信スペクトルを調節することに応じて、ＤＳＬ回線に対するプロファイル設定を変更する。
【００６９】
ブロック４１５において、処理論理は、ＤＳＬプロファイル設定の変更に応じてＤＳＬ回線の性能を測定する。例えば、管理装置等の実装手段が、ＤＳＬ回線を代表する性能データを問い合わせてもよい。例えば、第１のＤＳＬ回線から近隣のＤＳＬ回線に発するクロストークの変化を決定するために、このような近隣のＤＳＬ回線の性能変化が測定されてもよい。第１のＤＳＬ回線が任意の他の回線に過度のクロストークを生成している場合、ＤＳＬ回線の送信スペクトルは、第１の回線に隣接する影響を受けた回線へのクロストークを最小化するように調節されてもよい。従って、一実施形態によれば、方法は、第１のＤＳＬの電力使用を最小化しつつ、第１のＤＳＬ回線に隣接する第２のＤＳＬ回線の性能が少なくとも第２の閾値性能に適合するまで、ＤＳＬ回線の送信スペクトルの調節に応じてＤＳＬ回線に対する設定を変更する。このような実施形態では、第１のＤＳＬ回線の送信スペクトルの調節に応じて、第１のＤＳＬ回線により生成され第２のＤＳＬ回線により受信されるクロストークの変化によって引き起こされる第１のＤＳＬ回線に隣接する第２のＤＳＬ回線の性能変化が測定される。
【００７０】
ブロック４２０において、処理論理は、ＤＳＬ回線の測定性能が少なくとも閾値性能に適合するかどうかを決定する。また、第１に隣接する第２のＤＳＬ回線の測定値は、１つ以上の性能閾値に対して比較されてもよい。
【００７１】
決定点４２５において、方法は、１つ以上の性能閾値が第１のＤＳＬ回線に対して及び選択的に第１のＤＳＬ回線に隣接する第２のＤＳＬ回線に適合したかどうかを決定する。性能閾値に基づいて動作安定性又は性能が十分でなければ、動作フローはプロファイル設定を変更するためにブロック４１０に戻る。性能閾値に従ってＤＳＬ回線が十分な性能及び動作安定性を示す場合、フローは終了するか、又は選択的に方法４００をもう一度反復するためにブロック４０５に戻ってもよい。
【００７２】
一実施形態によれば、方法は更に、例えば、低電力での第２の周波数が採用されて性能閾値をうまく通過する場合に、第１の周波数におけるＤＳＬ回線上での電力の送信を中断又は終了する。
【００７３】
一実施形態によれば、送信スペクトルを不変に保ちながら、方法４００は、許容可能な安定性及び性能が達成されるまで、（ブロック４１０において）ＤＳＬプロファイル設定を変更して、（ブロック４１５において）ＤＳＬ回線の性能及び安定性を測定してもよい。次に、変更及び測定に関する方法の動作４１０及び４１５は、複数の回線の各々に対して（例えば、第１のＤＳＬ回線、それから第１に隣接する第２のＤＳＬ回線、それから第３のＤＳＬ回線等に対して）繰り返されてもよい。次に、方法４００は、管理されている全てのＤＳＬ回線が１つ以上の性能閾値に従って十分な安定性、性能及び低電力使用を有する動作点に到達するまで繰り返されてもよい。方法４００は、周期的に繰り返されるか、又は１つ以上の回線における低性能又は過度の電力使用に対するアラームによりトリガされてもよい。
【００７４】
ＤＳＬ回線に対して可変送信スペクトルを用いる代替的な実施形態では、一部のサブキャリア上での伝送が電力を節約するために終了される。例えば、アイドル期間又は低伝送レートに対応する期間等、データを伝達する必要が無い場合に高次サブキャリアが終了されてもよい。
【００７５】
一実施形態によれば、装置のプロセッサによって実行されると、ＤＳＬ回線におけるエネルギ消費を最適化するためのＤＳＬ回線（Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｌｉｎｅ）の送信スペクトルの調節、及びＤＳＬ回線の性能が少なくとも閾値性能に適合するまでＤＳＬ回線における送信スペクトルの調節に応じたＤＳＬ回線に対する設定の変更を含む動作を装置に行わせる命令が記憶された一時的でないコンピュータ可読記憶媒体がある。
【００７６】
図５は、記載された実施形態によるエネルギ管理の方法５００のための代替的なフローチャートを示す。
【００７７】
フローチャート５００の方法は、ＤＳＬ回線における時間領域管理のために使用されてもよく、本明細書では「レベル３」ＤＳＭエネルギ管理と呼ばれる。
【００７８】
レベル３技術は、ＤＳＬ回線がトラフィックをほとんど伝送しないか又は全く伝送する必要が無い場合に、ＤＳＬ回線を低電力モード又は状態に設定する手段を提供する。ＤＳＬ回線はユーザトラフィックが存在しない場合にアイドルコードを送信するが、このようなアイドルコードはユーザの要求を満たすのに全く必要ないので無駄なエネルギであり、それはアイドル期間中に効果的にゼロである。
【００７９】
回線はユーザの要求が無い期間に完全にオフにされてもよく、これは「Ｌ３」状態と呼ばれる。従来は高速な初期化を行う機構が存在しなかったので、ほとんど又は全くトラフィック要求が無い時間に伝送をオフ（Ｌ３）にする概念には問題がある。
【００８０】
回線を完全にオフにする代わりに、ＤＳＬは、「Ｌ２」モードと呼ばれる低データレートを依然として伝送する低電力使用の状態に一時的に入ってもよい。Ｌ２モードは、典型的に低帯域幅を利用する音声接続からのトラフィックのみである場合等、トラフィックが無い又はトラフィックが低い場合に呼び出されてもよい。電力オフのＬ３手法は低電力のＬ２モードよりも電力を多く節約するであろうが、完全な再訓練を行う要件があまりに実際的ではないと判明しているので、アイドル時間の間にＬ３を呼び出す実装は料金を支払っている加入者に対する商業展開では利用されてこなかった。しかしながら、Ｌ２低電力伝送モードでは、送信電力が３１ｄＢ低下されてもよく、Ｌ２低電力モードはほぼ即座に終了されて、完全な再訓練イベントを必要とせずに完全電力及び完全速度に移行してもよい。
【００８１】
しかしながら、問題となるのは、所与の回線上の電力モード変更及び送信電力の変動によって影響を受ける他の回線に対する不安定性をもたらす低電力状態を用いる場合に、時間変動クロストーク（非定常クロストークと呼ばれる場合がある）が示されることである。例えば、第１のＤＳＬ回線がデータを送信するために電力を増加させると、近隣の第２のＤＳＬ回線へのクロストークが相応に増加する。第２のＤＳＬ回線は新しいクロストークの間に起動して初期化を開始しなかったので、第２のＤＳＬ回線は新しいクロストーク（例えば、時間変動クロストーク）にうまく適合せずに、第２のＤＳＬ回線を高エラーレートで動作させ、過度のエラー無しで新しいクロストークに適合するために第２のＤＳＬ回線に対して再訓練イベントを引き起こし又は要求する可能性がある。しかしながら、第１のＤＳＬ回線における別の変更が、第２のＤＳＬ回線に対する有害な動作状態を再度もたらす場合がある。
【００８２】
低電力モードに入る可能性を検討する従来の技術はこのような低電力（例えば、アイドル）及び高電力（例えば、非アイドル）送信エネルギレベルを繰り返す設備を構成することができず、従って、従来の技術はこのような移行を管理することができないので、中断する再訓練イベントをもたらし得る先述の安定性の問題を起こしやすい。この安定性の問題が原因の１つで、低電力状態は現在のＤＳＬ展開ではほぼ利用されることがない。
【００８３】
一実施形態によれば、方法５００は、ＤＳＬ回線が電力状態間をいつ遷移するか及びＤＳＬ回線が電力状態間を遷移することを許可されるかどうかを管理装置が制御し得るように、経時的にＤＳＬエネルギ管理を調整する。また、ＤＳＬ回線が異なるＤＳＬ電力状態に入り及び異なるＤＳＬ電力状態から出る速度及び周期も制御されてもよい。
【００８４】
一実施形態によれば、３つの異なる電力状態が管理され、完全電力動作を表す「Ｌ０」電力状態、低レートのデータ伝送をサポートする低電力動作モードを表す「Ｌ１」電力状態、及び何も伝送されない状態を表す「Ｌ３」電力状態を含む。他の実施形態では、異なるトラフィックレベルをサポートし及びそれに対応する異なる電力レベルを有する多数の低電力「Ｌ２」サブモード等のより多くの電力状態が存在する。低レートのデータ伝送は、指定範囲に入る伝送のレートによって決定されてもよい。従って、一実施形態によれば、電力状態Ｌ２は、多数のＬ２電力状態（例えば、サブＬ２状態）を含み、各々が異なる電力レベルを有しており、電力状態Ｌ０、電力状態Ｌ３及び多数の電力状態の１つ（例えば、サブＬ２状態）の間で遷移が生じる。この実施形態では、Ｌ２状態は、サブＬ２状態の集合を含む。
【００８５】
従って、一実施形態によれば、方法５００は、ブロック５０５で開始し、処理論理が、例えば、指定閾値より低い近隣回線へのクロストーク結合を示しているため、近隣回線に安定性の問題を起こしそうにないＤＳＬ回線を識別することによって、低電力モードで安全に動作するように決定される複数のＤＳＬ回線の中から１つ以上のＤＳＬ回線を識別する。
【００８６】
ブロック５１０において、処理論理は、低電力モードで安全に動作するように決定される１つ以上のＤＳＬ回線に関して異なる送信電力レベルへの突然の遷移を許容する。
【００８７】
ブロック５１５において、処理論理は、近隣のＤＳＬ回線の安定性へのリスクに関する指定閾値に対して送信電力レベルへと突然に遷移するように許容される１つ以上のＤＳＬ回線と関係付けられる時間変動干渉を測定する。
【００８８】
ブロック５２０において、処理論理は、閾値を超える測定された時間変動干渉リスクを有する任意の１つ以上のＤＳＬ回線に対して異なる送信電力レベルに突然に遷移する許可を終了する。例えば、近隣のＤＳＬ回線の安定性へのリスクに関する指定閾値は、近隣のＤＳＬ回線に対して所与の期間に許容できると決定される特定回数の再訓練を用いて決定されてもよい。多数の閾値が、近隣のＤＳＬ回線へのリスクの異なる分類又はレベルに関して確立されてもよい。
【００８９】
ブロック５２５において、処理論理は、異なる送信電力レベルに突然に遷移する許可を持たない任意のＤＳＬ回線に対する代替的な電力遷移規則を設定する。例えば、管理装置は、このようなＤＳＬ回線に対して低モードには遷移しないように命令してもよいが、その代わり、上記のＤＳＭエネルギ管理レベル１及び２を使用してもよい。代替的に、ＤＳＬ回線がその閾値を超えるが第２の閾値より低い測定された時間変動干渉リスクを示す場合、管理装置は、低電力モードに出入りする前にこのようなＤＳＬ回線に対して待機期間を実装してもよい。このような待機期間は、有害な再訓練イベントをもたらし得るこのような回線に対する不安定性を回避するために、他のＤＳＬ回線への時間変動干渉リスクを統計的に制御されたレベルに緩和するように設計される。ＤＳＬ回線がその閾値を超えるが第２の閾値よりも低い測定された時間変動干渉リスクを示す場合において、もう１つの代替手段は、管理装置が低電力状態の電力レベルを増加することによって、他のＤＳＬの不安定性を限定することである。
【００９０】
従って、一実施形態によれば、方法５００は、第１のＤＳＬ回線に関するエネルギ消費を最適化するために第１のＤＳＬ回線に対する第１の設定と第２の設定との間で何度も送信電力を調節して、第１のＤＳＬ回線の送信電力の調節に応答して第１のＤＳＬ回線によって生成される第２のＤＳＬ回線へのクロストークの変化によって引き起こされる第１のＤＳＬ回線に隣接する第２のＤＳＬ回線の性能の変化を測定する。
【００９１】
一実施形態では、方法は更に、クロストークの変化によって引き起こされる第１のＤＳＬ回線に隣接する第２のＤＳＬ回線の性能の変化のレベルを分類する。例えば、分類は、低リスク、高リスク、中リスク等を含んでもよい。分類に基づいて、閾値に対してリスクが評価されてもよく、送信電力状態を変更する許可又は送信電力状態を変更する戦略が確立されてもよい。
【００９２】
一実施形態によれば、クロストークの変化は、第１のＤＳＬ回線に関する異なる送信電力レベルへの遷移によって、第１のＤＳＬ回線から発する時間変動クロストークと関係付けられる。
【００９３】
一実施形態では、第１のＤＳＬ回線は、第１のＤＳＬ回線に隣接する第２のＤＳＬ回線の測定された性能の変化が閾値に対して適合し又は超える場合に更に調節されることが防がれ、第１のＤＳＬ回線に隣接する第２のＤＳＬ回線の測定された性能の変化が閾値に対して適合し又は超えない場合に更に調節されることが許可される。
【００９４】
代替的な実施形態では、方法は、第１のＤＳＬ回線に対して送信電力を更に調節することから第１のＤＳＬ回線に隣接する第２のＤＳＬ回線の更なる性能の変化を予測する。ここで、第２のＤＳＬの更なる性能の変化は、第１のＤＳＬ回線の送信電力の調節に応答して第１のＤＳＬ回線によって生成された第２のＤＳＬ回線へのクロストークの更なる変化と相関する。
【００９５】
一実施形態によれば、装置のプロセッサによって実行されるとこの装置に動作を実行させる命令を記憶した一時的でないコンピュータ可読記憶媒体が存在し、動作は、第１のＤＳＬ回線（Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｌｉｎｅ）に関するエネルギ消費を最適化するために第１のＤＳＬ回線に対する第１の設定と第２の設定との間で変化し得る送信電力を何度も調節すること、及び第１のＤＳＬ回線の送信電力の調節に応答して第１のＤＳＬ回線によって生成される第２のＤＳＬ回線へのクロストークの変化によって引き起こされる第１のＤＳＬ回線に隣接する第２のＤＳＬ回線の性能の変化を測定することを含む。
【００９６】
図６は、記載された実施形態によるエネルギ管理の方法６００のための代替的なフローチャートを示す。
【００９７】
フローチャート６００の方法は、上記の「レベル３」ＤＳＭエネルギ管理技術を延長して、ＤＳＬ回線における適応的エネルギ管理を実装するために使用されてもよい。
【００９８】
適応的レベル３エネルギ管理技術は、第１のＤＳＬ回線が低電力状態を出入りすることを許可することの影響を決定する手段を提供する。
【００９９】
例えば、方法６００は、ブロック６０５で開始し、処理論理が、（例えば、低電力状態を出入りすることによって）複数のＤＳＬ回線の中の第１のＤＳＬ回線に電力状態間を繰り返して遷移させる。
【０１００】
ブロック６１０において、処理論理は、第１のＤＳＬ回線から発する誘導性の時間変動クロストークによる第１のＤＳＬ回線に対する近隣のＤＳＬ回線の性能の変化を測定する。例えば、第１のＤＳＬ回線が低電力状態を複数回出入りすることを許可される場合、第２及び第３のＤＳＬ回線と通信可能にインターフェース接続されるＤＳＬ装置は、第１のＤＳＬ回線から発する誘導性の時間変動クロストークによって、第２及び第３のＤＳＬ回線（又は管理される任意の数の複数のＤＳＬ回線）にどのような影響又は効果が引き起こされるかを決定するために問い合わされてもよい。例えば、一実施形態では、第１のＤＳＬ回線に隣接する第２のＤＳＬ回線の性能の変化が、第２のＤＳＬ回線のマージン損失、再同期、エラーカウント、及び低速度へのＳＲＡ（Ｓｅａｍｌｅｓｓ  Ｒａｔｅ  Ａｄａｐｔａｔｉｏｎ）の１つに従って測定される。代替的に、性能の変化が推定されてもよい。
【０１０１】
処理は、多数のＤＳＬ回線の各々に対して重複して繰り返されてもよい。従って、決定ブロック６１５において、追加の近隣のＤＳＬ回線が測定される必要があるかどうかが決定される。ｙｅｓであれば、フローはブロック６０５に戻ってもう一度反復される。ｎｏであれば、フローはブロック６２０に進む。
【０１０２】
次に、ブロック６２０において、処理論理は、性能が測定された複数の近隣のＤＳＬ回線の各々に対して測定された影響のレベルを分類する。例えば、近隣回線への影響が強い影響であると分類されてもよく、これは、選択されたポリシーによって、ＤＳＬ回線に低電力状態への出入りを許可しない規則、又はＤＳＬ回線にごくまれに低電力状態への出入りを許可する規則に対応してもよい。近隣回線への影響が弱い影響であると分類されてもよく、これは、このような弱い影響のＤＳＬ回線に自由に低電力状態に出入りし、及び突然にそうすることを許可する規則に対応してもよい。近隣回線への影響が中程度の影響であると分類されてもよく、これは、他の回線への影響を統計的に制御するためにこのようなＤＳＬ回線が低電力モードに出入りする待機期間を選択する規則、又は低電力状態の電力レベルを制限する規則に対応してもよい。
【０１０３】
一実施形態では、近隣のＤＳＬ回線の性能の変化を測定することは、クロストークデータを読み込んで、複数のＤＳＬ回線の何れが低電力状態を用いて時間変動クロストークから過度の影響を引き起こし得るかを計算することを含む。
【０１０４】
例えば、一実施形態によれば、処理論理は、第１のＤＳＬ回線又は第２のＤＳＬ回線が閾値を超える時間変動干渉リスクを示すかどうかを決定し、それに応じて、他のＤＳＬ回線への時間変動干渉リスクを緩和して他のＤＳＬ回線に対する安定性を高めるために低電力状態の電力レベルを増加する。代替的に、反対の状態が存在する場合、処理論理は、第１のＤＳＬ回線又は第２のＤＳＬ回線が閾値より低い時間変動干渉リスクを示すかどうかを決定し、それに応じて、他のＤＳＬ回線への許容可能な干渉リスクを確保しながらエネルギ消費を低下させるために低電力状態の電力レベルを低減する。
【０１０５】
一実施形態では、方法は、トラフィックパターンを観察して、低電力モードパラメータの選択に関して勧告することを含む。例えば、時間変動クロストークによって影響を受ける回線に対して一部のビットレートを低下させるためにＳＲＡ（ｓｅａｍｌｅｓｓ  ｒａｔｅ  ａｄａｐｔａｔｉｏｎ）を許可しながら、多数の回線が漸進的な起動により管理されてもよい。このような技術は、適応的再プロファイリングにより達成されてもよい。
【０１０６】
一実施形態では、電源断及び起動が過去の使用に基づく時刻でスケジュールされる。このような技術は、一日に複数回の管理コマンドを発行することによって実装されてもよい。管理されたＤＳＬモデムは、ユーザトラフィック要求に対して急速起動で反応するように構成される。起動は、セッションに基づいてもよく、例えば、ＩＰＴＶ（Ｉｎｔｅｒｎｅｔ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌ  ｔｅｌｅｖｉｓｉｏｎ）セットトップセッション開始の間に又はＶｏＩＰ（Ｖｏｉｃｅ  ｏｖｅｒ  Ｉｎｔｅｒｎｅｔ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌ）装置がオフフックイベントをトリガするときに、起動イベントをトリガしてもよい。
【０１０７】
ＤＳＬ回線が一日又は週の所定時間の間にほとんど常にオフであると決定されている実施形態によれば、方法は、こうした時間の付近でそのＤＳＬ回線に対して低電力状態への遷移をスケジュールすることを更に含む。更に、回線がトラフィックを再度伝送することが見込まれる前に、高電力データ伝送状態への遷移が更にスケジュールされてもよい。スケジュールされた高電力データ伝送状態に加えて、ＤＳＬ回線はトラフィックがユーザによって要求されるといつでも高電力状態に遷移してもよい。
【０１０８】
一実施形態では、第１のＤＳＬ回線におけるこのような遷移が誘導性の時間変動クロストークのために近隣のＤＳＬ回線に強い影響を有すると分類されることが決定される場合に、スケジュールされる電力遷移は使用不能にされ又はスケジュール変更される。
【０１０９】
一実施形態では、第１のＤＳＬ回線に隣接する１つ以上のＤＳＬ回線が、ＳＲＡ又は他の利用可能な機構を介してマージンを低下させ又はビットレートを低下させることによって、何らかの有害な影響及び対応する性能劣化を招くことを許容する。
【０１１０】
一実施形態では、セッションが開始又は終了するスケジュールであることを管理装置のポリシマネージャがＤＳＬ電力管理システムに通知し、それに応じて電力管理状態遷移をスケジュール（変更）する。
【０１１１】
一実施形態では、管理装置は、ベクトル化グループ内に参加している複数のＤＳＬ回線と通信可能にインターフェース接続される。ここで、低電力モードへの遷移はベクトル化グループ内で調整される。このような実施形態では、ほとんど全てのクロストークがベクトル化グループ内で除去されて、ベクトル化グループの要素に対する時間変動クロストークによる安定性の問題が打ち消されるので、時間変動クロストークはほとんど又は全く影響をもたらさない。しかしながら、ベクトル化グループに参加していない近隣回線は、ベクトル化グループ内に参加している回線から発する時間変動クロストークによってもたらされる安定性の問題を有する可能性があり、従ってこのような時間変動クロストークは非ベクトル化回線に対して安定性を確保するように管理されてもよい。
【０１１２】
ベクトル化ＤＳＬ回線の少なくとも１つのグループにおいて動作する実施形態では、方法は、ベクトル化グループ内の全ての回線に対して、トラフィックが認可を要求すると、低電力状態への遷移を許可する。このような実施形態は、ベクトル化グループにおいてクロストークが除去された低電力状態への遷移及び低電力状態からの遷移を更に調整し、それにより高電力状態に遷移する回線はクロストークが効果的に除去される。このような方法は、ベクトル化グループ内からの時間変動クロストークの影響を決定するためにベクトル化グループに近い回線の性能を監視することを更に含む。
【０１１３】
一実施形態では、以下の動作、（ａ）影響を受けた（複数の）非ベクトル化回線の性能（ビットレート、マージン等）が、時間変動クロストークに耐え得るレベルに制限されること、（ｂ）電力モードの遷移の回数又は重大度が、ベクトル化グループ内の回線がベクトル化グループに参加している回線から非ベクトル化回線への時間変動クロストークの影響を緩和するように指定閾値より低いレベルに制限されることの何れか又は両方が行われる。
【０１１４】
一実施形態によれば、異なる電力状態及び電力モード間の遷移は、ＤＳＬ通信装置のトランシーバ内で実装される。このような実施形態では、電力状態遷移は、トラフィック又は性能パラメータがＤＳＬＭＩＢ（ＤＳＬ  Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  Ｂａｓｅ）により制御された閾値より高く又は低くなるとトリガされる。一実施形態では、管理装置は、複数の通信可能にインターフェース接続されたＤＳＬ回線の各々に対してどのような閾値を設定するか、及びＤＳＬ回線の各々におけるリアルタイムトラフィックを追跡する必要無しにＤＳＬＭＩＢを介して閾値を設定する。
【０１１５】
一実施形態によれば、管理装置は、どのように電力状態遷移が起こるべきかを決定し、観測されたトラフィックパターン、測定された性能及びＤＳＬ回線の電力使用に基づいて異なる電力状態に遷移する複数のＤＳＬ回線の各々に対してどのような閾値が設定されるべきかを決定する。このような実施形態では、異なる電力状態に遷移する複数のＤＳＬ回線の動作が監視されて、方法６００の動作を繰り返すことによって必要に応じて閾値が初期化される。
【０１１６】
図７は、記載された実施形態によるＤＳＭレベル３エネルギ管理の方法のための代替的なフローチャートを示す。
【０１１７】
方法７００は、ブロック７０５で開始し、処理論理が、ＤＳＬ回線＃１に何度も低電力状態を出入りさせることによって、ＤＳＬ回線＃１に低電力状態の出入りを許可することの影響を決定する。
【０１１８】
ブロック７１０において、処理論理は、回線＃１からの時間変動クロストークによって引き起こされる影響を決定するために、ＤＳＬ回線＃２、＃３、・・・＃ＮのＤＳＬ設備に問い合わせる。
【０１１９】
ブロック７１２において、処理論理は、選択的にクロストークデータを読み込んで、どの回線が低電力状態を用いて時間変動クロストークからの過度の影響をもたらすかを計算する。
【０１２０】
処理は、多数のＤＳＬ回線＃２、＃３、・・・＃Ｎの各々に対して重複して繰り返されてもよい。従って、決定ブロック７１５において、追加の近隣のＤＳＬ回線が評価される必要があるかどうかが決定される。ｙｅｓであれば、フローはブロック７０５に戻ってもう一度反復される。ｎｏであれば、フローはブロック７２０に進む。
【０１２１】
ブロック７２０において、処理論理は、次に互いの回線のマージンの損失、再同期、エラーカウント、低速度へのＳＲＡ（ｓｅａｍｌｅｓｓ  ｒａｔｅ  ａｄａｐｔａｔｉｏｎ）等に基づいてＤＳＬ回線＃２、＃３、・・・＃Ｎの各々からの時間変動クロストークによってもたらされる影響のレベルを分類する。
【０１２２】
ブロック７２５において、処理論理は、次にＬ回線＃２、＃３、・・・＃Ｎの各々に対して高影響、低影響及び中影響の１つを識別する。一実施形態によれば、高影響ポリシーはこうした回線の低電力状態への出入りを許可しないか又はごくまれに許可する。評価された回線に対する低影響ポリシーはこうした影響を与えないＤＳＬ回線の低電力状態への出入りを自由に許可する。また、評価された回線に対する中影響ポリシーは他の回線への影響を統計的に制御するためにＬ２モードに出入りするための待機期間を知的に選択する。
【０１２３】
図８は、記載された実施形態によるＤＳＭレベル３エネルギ管理の方法８００のための代替的なフローチャートを示す。
【０１２４】
方法８００は、ブロック８０５で開始し、処理論理が、ＤＳＬ回線におけるトラフィック使用のパターンを観測する。
【０１２５】
ブロック８１０において、処理論理は、ＤＳＬ回線が日又は週の所定時間の間ほとんど常にオフであるかどうかを決定して、こうした時間の付近でそのＤＳＬ回線に対して低電力状態への遷移をスケジュールする。
【０１２６】
ブロック８１５において、処理論理は、トラフィックがユーザによって要求されるといつでも高電力状態への回線の遷移を許可しつつ、回線がトラフィックを再度伝送することが見込まれる前に高電力データ伝送状態への遷移をスケジュールする。
【０１２７】
ブロック８２０において、処理論理は、他の近隣のＤＳＬ回線へのスケジュールされた電力遷移の影響を観測する。
【０１２８】
決定ブロック８２５において、スケジュールされた遷移の影響が閾値を超えるかどうかが決定される。ｎｏであれば、フローはブロック８００の最後に進む。ｙｅｓであれば、フローはブロック８３０に進み、処理論理は閾値を超える過度の影響を有する時間変動クロストークを生成する遷移を使用不能にするか又はスケジュール変更する。
【０１２９】
図９は、記載された実施形態によるＤＳＭレベル３エネルギ管理の方法９００のための代替的なフローチャートを示す。
【０１３０】
方法９００は、ブロック９０５で開始し、処理論理が、ベクトル化グループ内の全ての回線に対して、トラフィックが認可を要求すると、低電力状態への遷移を許可する。
【０１３１】
ブロック９１０において、処理論理は、ベクトル化グループにおいてクロストークが除去された低電力状態への遷移及び低電力状態からの遷移を調整し、それにより高電力状態に遷移する回線はクロストークが効果的に除去される。
【０１３２】
ブロック９１５において、処理論理は、ベクトル化グループ内からの時間変動クロストークの影響を決定するために（複数の）近隣回線の性能を監視する。
【０１３３】
方法９００によれば、決定点９２０において、ブロック９２５Ａ及び９２５Ｂの一方又は両方が行われ、ブロック９２５Ａにおいて、処理論理は影響を受けた（複数の）非ベクトル化回線の性能（ビットレート、マージン等）を時間変動クロストークに耐え得るレベルに制限し、更にブロック９２５Ｂにおいて、処理論理は非ベクトル化回線への時間変動クロストークの影響を許容できるレベルに制限するために電力モード遷移の数又は重大度を制限する。次にフローは終了に進む。
【０１３４】
図１０は、記載された実施形態によるＤＳＭレベル３エネルギ管理の方法１０００のための代替的なフローチャートを示す。
【０１３５】
方法１０００は、ブロック１００５で開始し、処理論理が、ＤＳＬ回線におけるトラフィック使用のパターンを観測する。
【０１３６】
ブロック１０１０において、処理論理は、低電力状態への遷移及び低電力状態からの遷移が時間変動クロストークを介して近隣ＤＳＬ回線にどのように影響するかを観測する。
【０１３７】
ブロック１０１５において、処理論理は、管理システムを介して、電力状態遷移がどのように起こるべきかを決定する。
【０１３８】
ブロック１０２０において、処理論理は、管理システムを介して、各ＤＳＬ回線において異なる電力状態に遷移するためにどのような閾値が設定されるべきかを決定する。
【０１３９】
ブロック１０２５において、処理論理は、ＤＳＬ設備に閾値をロードする。
【０１４０】
ブロック１０３０において、処理論理は、ＤＳＬ設備を介して、トラフィック又は他のパラメータが管理装置を介して決定された所与の閾値よりも高い又は低い場合に異なる電力管理状態に遷移する。
【０１４１】
ブロック１０３５において、処理論理はＤＳＬ回線の動作を監視する。
【０１４２】
方法１０００によれば、決定点１０４０において、初期化が要求されるかどうかが決定される。ｎｏであれば、フローは終了に進む。ｙｅｓであれば、フローはブロック１００５に戻って、必要に応じて方法１０００を繰り返す。
【０１４３】
図１１は、実施形態が動作し、設置され、統合され又は構成され得るシステム１１００の図表現を示す。
【０１４４】
一実施形態では、システム１１００は、メモリ１１９５及び１つ又は複数のプロセッサ１１９６を含む。例えば、メモリ１１９５は実行される命令を記憶し、（複数の）プロセッサ１１９６はこのような命令を実行してもよい。また、（複数の）プロセッサ１１９６は、本明細書に記載の方法を実装することが可能な実装論理を実装又は実行してもよい。システム１１００は、１つ以上の（複数の）バス１１１５と通信可能にインターフェース接続される複数の周辺機器の間でシステム１１００内のトランザクション、命令、要求及びデータを転送するための通信バス１１１５を含む。システム１１００は、例えば、要求を受信し、応答を返し、又はシステム１１００とは別に設置されたネットワーク要素とインターフェース接続する管理インターフェース１１２５を更に含む。
【０１４５】
一部の実施形態では、管理インターフェース１１２５は、ＬＡＮ及び／又はＷＡＮベースの通信とは別に帯域内又は帯域外接続を介して情報を伝達する。「帯域内」接続は、ネットワーク接続された装置間で交換されるペイロードデータ（例えば、コンテンツ）として同じ通信手段を横断する通信である。また、「帯域外」通信は、ペイロードデータを伝達するための機構とは別の、分離した通信手段を横断する通信である。帯域外接続は、システム１１００と他のネットワーク接続された装置との間又はシステム１１００とサードパーティのサービスプロバイダとの間で制御データ及び命令を伝達する冗長又はバックアップインターフェースとして機能してもよい。システム１１００は、それぞれＬＡＮ及びＷＡＮベースの接続を介して情報を伝達するＬＡＮインターフェース１１３０及びＷＡＮ情報インターフェース１１３５を含む。システム１１００は、性能目標の遵守が決定され得る性能閾値１１６０を含む。プロファイル及びプロファイル設定１１５０が記憶されて、通信可能にインターフェース接続されたＤＳＬ回線の設定を調節する管理装置１１７０に提供される。また、履歴情報が記憶されて、長期分析及び報告を行うときに参照されてもよい。
【０１４６】
信号アナライザ１１７１、調節装置１１７２、命令装置１１７３、閾値アナライザ１１７４、データ収集装置１１７５及び１つ以上のトランシーバ１１７６を含む管理装置１１７０がシステム１１００内で区別できる。図１１に示されているように管理装置１１７０は互換システム１１００にインストール及び構成され、又はＤＳＬネットワーク要素に関するコントローラ又はチップセット等の様々な形態で具現化されてもよい。
【０１４７】
本明細書に開示の主題は例示目的で特定の実施形態に関して記載されているが、請求項に記載の実施形態は明示的に列挙された開示の実施形態に限定されないことが理解されるべきである。反対に、本開示は当業者には明らかなように様々な修正及び類似の構成を含むことが意図されている。従って、添付の特許請求の範囲は、このような修正及び類似の構成の全てを包含するように最も広い解釈に一致するべきである。上記の説明は例示であって非限定目的であることが理解されるべきである。上記の説明を読んで理解すれば他の多くの実施形態が当業者には明らかになるであろう。したがって、本開示の主題の範囲は、添付の請求項を参照して、このような請求項に与えられる均等物の完全な範囲と共に決定されるべきである。
【図１】
2015522962.tif 000003
【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
2015522962.tif 000011
【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【国際調査報告】
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2015522962.tif 000016
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