(57)【要約】  本発明は、モリブデン成分と、ヒドロカルビルジカルボン酸成分及びポリアミン成分の反応生成物から誘導されるイミドであって、ヒドロカルビルジカルボン酸成分が、ジカルボン酸成分及びヒドロカルビル成分の反応生成物であるイミドと、後処理剤とを反応させ、これによって、後処理されたモリブデン化スクシンイミド添加剤組成物を生成するステップを含む方法により調製される油溶性添加剤組成物を対象とする。【特許請求の範囲】
【請求項１】
（ａ）モリブデン成分と、
（ｂ）ヒドロカルビルジカルボン酸成分及びポリアミン成分の反応生成物から誘導されるイミドであって、前記ヒドロカルビルジカルボン酸成分が、ジカルボン酸成分及びヒドロカルビル成分の反応生成物であるイミドと、
（ｃ）後処理剤と
を反応させ、これによって、後処理されたモリブデン化スクシンイミド添加剤組成物を生成するステップを含む方法により調製される、油溶性添加剤組成物。
【請求項２】
モリブデン成分が、モリブデン酸、モリブデン酸アンモニウム、モリブデン酸ナトリウム、モリブデン酸カリウム、金属モリブデン酸塩、ＭｏＯＣｌ４、ＭｏＯ２Ｂｒ２、Ｍｏ２Ｏ３Ｃｌ６、三酸化モリブデン、及びこれらの混合物からなる群から選択される、請求項１に記載の油溶性添加剤組成物。
【請求項３】
モリブデン成分が三酸化モリブデンである、請求項２に記載の油溶性添加剤組成物。
【請求項４】
ジカルボン酸成分が、ジカルボン酸、ジカルボン酸の塩、ジカルボン酸無水物、ジカルボン酸エステルのエステル、又はこれらの混合物である、請求項１に記載の油溶性添加剤組成物。
【請求項５】
ヒドロカルビルジカルボン酸成分対ポリアミン成分の装入モル比が、約１：１〜約１：０．５である、請求項１に記載の油溶性添加剤組成物。
【請求項６】
ジカルボン酸成分が無水マレイン酸である、請求項４に記載の油溶性添加剤組成物。
【請求項７】
ヒドロカルビルジカルボン酸成分対ポリアミンの装入モル比が約１：１〜約１：０．７である、請求項５に記載の油溶性添加剤組成物。
【請求項８】
ポリアミンが、一般式
Ｈ２Ｎ（−Ｒ−ＮＨ）ｎ−Ｈ
（式中、Ｒは、炭素原子数２〜３のアルキレン基であり、ｎは１〜１１の整数である）
のポリアルキレンポリアミンである、請求項１に記載の油溶性添加剤組成物。
【請求項９】
ポリアミンが、テトラエチレンペンタアミン（ＴＥＰＡ）、ジエチレントリアミン（ＤＥＴＡ）、エチレンジアミン（ＥＤＡ）、又はこれらの混合物である、請求項８に記載の油溶性組成物。
【請求項１０】
後処理剤が環状カーボナートである、請求項１に記載の油溶性添加剤組成物。
【請求項１１】
環状カーボナートが炭酸エチレン又は炭酸グリセリンである、請求項１０に記載の油溶性添加剤組成物。
【請求項１２】
ａ．潤滑粘度の油と、
ｂ．請求項１から１１までのいずれか一項に記載の油溶性添加剤組成物と
を含む、潤滑油組成物。
【請求項１３】
モリブデン含有量が約５０ｐｐｍ〜５０００ｐｐｍの間である、請求項１２に記載の潤滑油組成物。
【請求項１４】
油溶性添加剤組成物含有量が０．０５〜１５重量％の間である、請求項１２に記載の潤滑油組成物。
【請求項１５】
（ａ）モリブデン成分と、
（ｂ）ヒドロカルビルジカルボン酸成分及びポリアミン成分の反応生成物から誘導されるイミドであって、前記ヒドロカルビルジカルボン酸成分が、ジカルボン酸成分及びヒドロカルビル成分の反応生成物であるイミドと、
（ｃ）後処理剤と、
を反応させ、これによって、後処理されたモリブデン化スクシンイミド添加剤組成物を生成するステップを含む、油溶性添加剤組成物を調製するための方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、新規の潤滑油添加剤及び潤滑油組成物に関する。さらに具体的には、本発明は、モリブデン化合物と、アルキル又はアルケニルイミドとを含む、減摩成分を含有する新規潤滑油組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
二硫化モリブデンは、潤滑油組成物における用途に望ましい添加剤として長く知られてきた。二硫化モリブデンは普通、細かく粉砕し、次いで潤滑油組成物中に分散することによって、摩擦改質特性及び摩耗防止特性を付与する。しかし、細かく粉砕した二硫化モリブデンを使用する大きな弊害の一つに、溶解度の不足がある。
【０００３】
細かく粉砕した二硫化モリブデンを摩擦改質剤として使用することに代わる方法として、モリブデン化合物の様々な塩を含めたいくつかの他の手法が採用されてきた。ジチオカルバミン酸モリブデン（ＭｏＤＴＣ）及びジチオリン酸モリブデン（ＭｏＤＴＰ）は、摩擦改質特性を付与することがこの技術分野では周知である。ＭｏＤＴＣの代表的な組成物は、Ｌａｒｓｏｎら、米国特許第３，４１９，５８９号（二酸化ジアルキルジチオカルバミン酸モリブデン（ＶＩ）を教示している）；Ｆａｒｍｅｒら、米国特許第３，５０９，０５１号（硫化ジチオカルバミン酸オキシモリブデンを教示している）；及びＳａｋｕｒａｉら、米国特許第４，０９８，７０５号（硫黄含有ジヒドロカルビルジチオカルバミン酸モリブデン組成物を教示している）に記載されている。
【０００４】
ＭｏＤＴＰの代表的な化合物は、Ｒｏｗａｎら、米国特許第３，４９４，８６６号に記載されている組成物、例えば、ジイソプロピルホスホロジチオ酸オキシモリブデンである。
【０００５】
モリブデン化合物を油中に組み込む別の方法は、既知の分散剤を使用して分散させた二硫化モリブデン又はオキシ硫化モリブデンのコロイド錯体を調製することである。既知の分散剤として、スクシンイミド、カルボン酸アミド、ホスホノアミド、チオホスホノアミド、マンニッヒ塩基、及び炭化水素ポリアミンを含めた、塩基性窒素含有化合物が挙げられる。Ｋｉｎｇら、米国特許第４，２６３，１５２号；Ｋｉｎｇら、米国特許第４，２６１，８４３号；及びＫｉｎｇら、米国特許第４，２５９，１９５号は、酸性モリブデン化合物と、分散剤として作用する塩基性窒素化合物とを含む、抗酸化剤及び摩耗防止性添加剤として使用されるモリブデン化合物を教示している。
【０００６】
ＤｅＶｒｉｅｓら、米国特許第４，２５９，１９４号は、抗酸化剤、摩耗防止剤、及び摩擦改質剤としての使用のための、テトラチオモリブデン酸アンモニウム及び塩基性窒素化合物の反応生成物を含む、硫黄含有添加剤を開示している。
【０００７】
Ｎｅｍｏ、米国特許第４，７０５，６４３号は、潤滑油中の清浄剤添加剤としてのカルボン酸アミドの調製を教示している。
【０００８】
Ｕｄｄｉｎｇら、米国特許第５，４６８，８９１号は、カルボン酸のアルカリ土類金属塩、アミン及びカチオン性モリブデン源を反応させることによって調製されるモリブデン含有錯体を含む、潤滑油用減摩添加剤について記載しており、この添加剤において、（酸性基の当量数）対（モリブデンのモル数）の比（当量：モル）は、１：１０〜１０：１の範囲であり、（酸性基の当量数）対（アミンのモル数）の比（当量：モル）は、２０：１〜１：１０の範囲である。
【０００９】
Ｒｕｈｅ、Ｊｒ．ら、米国特許第６，９６２，８９６号は、オキシ硫化モリブデンポリアミドを含む淡色モリブデン化合物及びポリアミド分散剤を含む潤滑油用抗酸化剤添加剤について記載している。
【００１０】
Ｇａｔｔｏら、米国特許第６，１７４，８４２号は、摩耗防止性及び抗酸化剤添加剤として、潤滑油と、反応性硫黄を実質的に含まない油溶性モリブデン化合物と、油溶性ジアリールアミンと、フェン酸カルシウムとを含む潤滑油組成物を開示している。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明の実施形態は、モリブデン成分と、ヒドロカルビルジカルボン酸成分及びポリアミン成分の反応生成物から誘導されるイミドであって、ヒドロカルビルジカルボン酸成分が、ジカルボン酸成分及びヒドロカルビル成分の反応生成物であるイミドと、後処理剤とを反応させ、これによって、後処理されたモリブデン化スクシンイミド添加剤組成物を生成するステップを含む方法により調製される油溶性添加剤組成物を対象とする。
【００１２】
本発明の実施形態は、（ａ）潤滑粘度の油と、（ｂ）（ｉ）モリブデン成分、（ｉｉ）ヒドロカルビルジカルボン酸成分及びポリアミン成分の反応生成物から誘導されるイミドであって、ヒドロカルビルジカルボン酸成分が、ジカルボン酸成分及びヒドロカルビル成分の反応生成物であるイミド、並びに（ｉｉｉ）後処理剤の反応生成物とを含み、これによって、後処理されたモリブデン化スクシンイミド添加剤組成物を生成する、潤滑油組成物を対象とする。
【００１３】
本発明の実施形態は、（ａ）モリブデン成分と、（ｂ）ヒドロカルビルジカルボン酸成分及びポリアミン成分の反応生成物から誘導されるイミドであって、ヒドロカルビルジカルボン酸成分が、ジカルボン酸成分及びヒドロカルビル成分の反応生成物であるイミドと、（ｃ）後処理剤とを反応させ、これによって、後処理されたモリブデン化スクシンイミド添加剤組成物を生成するステップを含む、油溶性添加剤組成物を調製するための方法を対象とする。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
本発明は、様々な改質形態及び代替形態が可能であるが、その特定の実施形態は、本明細書に詳細に記載されている。しかし、本明細書中の特定の実施形態の記載は、本発明を、開示された特定の形態に限定することを意図せず、それどころか、付随する特許請求の範囲で定義された本発明の趣旨及び範囲内に入る、すべての改質、同等物、及び代替形態を網羅することを意図することを理解されたい。
【００１５】
定義
以下の用語は、明細書全体を通して使用され、他に指摘されていない限り、以下の意味を有することになる。
【００１６】
「ポリアミン」という用語は、１個より多くの塩基性窒素を含有する有機化合物を指す。化合物の有機部分は、脂肪族、環状、又は芳香族炭素原子を含有し得る。
【００１７】
「ポリアルキレンアミン」又は「ポリアルキレンポリアミン」という用語は、一般式
Ｈ２Ｎ（−Ｒ−ＮＨ）ｎ−Ｈ
（式中、Ｒは、好ましくは炭素原子数２〜３のアルキレン基であり、ｎは約１〜１１の整数である）
で表される化合物を指す。
【００１８】
「イミド」という用語は、ジカルボン酸、カルボン酸塩、ジカルボン酸無水物、又はジカルボン酸のエステルと、ポリアミンとの反応生成物を指す。
【００１９】
「ジカルボン酸成分」という用語は、ポリアミンとのイミド反応生成物の形成が可能である、ジカルボン酸、ジカルボン酸無水物、及びジカルボン酸のエステルを指す。
【００２０】
「モリブデン成分」という用語は、モリブデン：アミン塩又はモリブデン：アミン複合体を形成することが可能である反応性モリブデン化合物を指す。
【００２１】
「後処理剤」という用語は、アミンを官能化することが可能である有機試薬を指す。
【００２２】
本発明は、潤滑油において有用である油溶性添加剤組成物を対象とする。添加剤は、モリブデン成分と、アルキル又はアルケニルスクシンイミド成分とを反応させ、これによって、モリブデン化スクシンイミドを生成し、これをさらに後処理剤と反応させ、これによって、後処理されたモリブデン化スクシンイミド添加剤組成物を生成することによって調製する。
【００２３】
モリブデン成分
本発明の油溶性添加剤組成物を調製するために使用されるモリブデン成分は、モリブデン酸化物でありうる、モリブデン含有化合物である。モリブデン成分は、いかなる酸化状態のモリブデンも含むことができる。本発明の油溶性添加剤組成物の調製に有用なモリブデン成分は、これらに限定されないが、モリブデンヘキサカルボニル、モリブデン酸、モリブデン酸アンモニウム、二モリブデン酸アンモニウム、七モリブデン酸アンモニウム、モリブデン酸ナトリウム、モリブデン酸カリウム、他のモリブデン酸アルカリ金属、モリブデン酸アルカリ土類金属、ＭｏＯＣｌ４、ＭｏＯ２Ｂｒ２、及びＭｏ２Ｏ３Ｃｌ６を含むモリブデン化合物から誘導することができる。他のモリブデン成分として、三酸化モリブデン及びテトラチオモリブデン酸アンモニウムが挙げられる。好ましいモリブデン成分は、三酸化モリブデン並びにモリブデン酸及びモリブデン酸アンモニウムから誘導される成分である。さらに好ましいモリブデン成分は三酸化モリブデンである。
【００２４】
イミド成分
本発明の油溶性添加剤組成物の調製に使用されるイミドは、ヒドロカルビルジカルボン酸成分及びポリアミン成分の反応生成物である。ヒドロカルビルジカルボン酸成分は、ジカルボン酸成分及びヒドロカルビル成分の反応生成物である。
【００２５】
ジカルボン酸成分は、置換された（すなわち、ヒドロカルビル）コハク酸アシル化剤、好ましくはジカルボン酸又はジカルボン酸成分の無水物、より好ましくはコハク酸成分の無水物である。
【００２６】
ヒドロカルビル成分は、５０００分子量までの分子を有し得る。好ましくは、ヒドロカルビル成分の分子量は約１１０〜約５０００である。さらに好ましくは、ヒドロカルビル成分の分子量は約１１０〜２３００である。最も好ましくは、ヒドロカルビル成分の分子量は、約１１０〜約１３００である。一実施形態では、ヒドロカルビル成分の分子量は約１８０〜約５０００である。さらに好ましくは、ヒドロカルビル成分の分子量は約２００〜約５０００である。ヒドロカルビル成分は、約８〜約４００、好ましくは約１２〜約９３、より好ましくは約１６〜約７２の平均炭素原子数を一般的に含有する。
【００２７】
好ましくは、ヒドロカルビル成分は、アルキル基又はアルケニル基である。アルケニル基は、オレフィンの１種又は複数から誘導することができる。
【００２８】
エチレン、プロピレン、ブチレン及びイソブチレンのポリマーから誘導されるオレフィンの例として、ブテン、イソブテン、１−オクテン、オクテン、１−ノネン、１−デセン、１−ドデセン、１−トリデセン、１−テトラデセン、１−ペンタデセン、１−ヘキサデセン、１−ヘプタデセン、１オクタデセン、１−ノナデセン、１−エイコセン、１−ヘンイコセン、１−ドコセン、１−テトラコセンなどが挙げられる。使用することができる市販のアルファ−オレフィン画分として、Ｃ１５〜１８アルファ−オレフィン、Ｃ１２〜１６アルファ−オレフィン、Ｃ１４〜１６アルファ−オレフィン、Ｃ１４〜１８アルファ−オレフィン、Ｃ１６〜１８アルファ−オレフィン、Ｃ１６〜２０アルファ−オレフィン、Ｃ２２〜２８アルファ−オレフィンなどが挙げられる。Ｃ１６及びＣ１６〜１８アルファ−オレフィン及びポリイソブテンが特に好ましい。
【００２９】
コハク酸アシル化剤は、上に記載されたオレフィン又は異性化オレフィンを、不飽和ジカルボン酸、例えば、フマル酸若しくはマレイン酸、又はジカルボン酸の無水物などと、約１６０℃〜約２４０℃、好ましくは約１８５℃〜約２１０℃の温度で反応させることによって調製する。フリーラジカル阻害剤（例えば、ｔ−ブチルカテコール）を使用して、ポリマー性副生成物の形成を減少させる又は防止することができる。アシル化剤を調製するための手順は、当業者には周知であり、例えば、米国特許第３，４１２，１１１号；及びＢｅｎら、「無水マレイン酸とアルケンのエン反応（Ｔｈｅ  Ｅｎｅ  Ｒｅａｃｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｍａｌｅｉｃ  Ａｎｈｙｄｒｉｄｅ  Ｗｉｔｈ  Ａｌｋｅｎｅｓ）」、Ｊ．Ｃ．Ｓ．Ｐｅｒｋｉｎ  ＩＩ（１９７７年）、５３５〜５３７頁に記載されている。これらの参考文献は上記アシル化剤を作製するための手順のこれらの開示について、参照により組み込まれている。
【００３０】
ヒドロカルビル置換されたコハク酸アシル化剤は、商業的に入手可能であり、Ｄｉｘｉｅ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ、Ｉｎｃ．、Ｐａｓａｄｅｎａ、Ｔｅｘａｓ又はＣｈｅｖｒｏｎ  Ｏｒｏｎｉｔｅ  Ｃｏｍｐａｎｙ  ＬＬＣ、Ｈｏｕｓｔｏｎ、Ｔｅｘａｓから購入することができる。
【００３１】
イミドを形成するためのヒドロカルビルジカルボン酸成分及びアミン成分の反応において、ヒドロカルビルカルボン酸成分対アミン成分の装入モル比は約１：１〜１：０．５である。好ましくは約１：１〜１：０．７である。さらに好ましくは、約１：０．９である。
【００３２】
一実施形態では、イミドは、１）約４及び４００個の炭素を有する脂肪族ジカルボン酸成分、並びに２）約２及び１０個の窒素原子を有するポリアミン成分から誘導される。好ましい実施形態では、ジカルボン酸成分はヒドロカルビル、例えば、ヘキサデセニル、コハク酸無水物などであり、ポリアミン成分は、テトラエチレンペンタミン、ジエチレントリアミン、エチレンジアミン、及びこれらの混合物からなる群から選択される。好ましい実施形態では、ヒドロカルビルジカルボン酸成分は、ポリイソブテニルコハク酸無水物（ＰＩＢＳＡ）であり、ポリアミン成分は、テトラエチレンペンタミン、ジエチレントリアミン、エチレンジアミン及びこれらの混合物からなる群から選択される。
【００３３】
本明細書の以下に記載されているヒドロカルビルジカルボン酸成分及びポリアミン成分を反応させることによって、モリブデン成分との反応前又は反応中にイミドを形成することができる。本発明に有用なイミド組成物として、その開示が参照により本明細書に組み込まれている、米国特許第８，０７６，２７５号；第６，９６２，８９６号；第６，１５６，８５０号及び第５，８２１，２０５号において開示されたものなどが挙げられる。これらの組成物は普通、少なくとも４〜約４００個の炭素原子を有し、所望する場合、分子油溶性を付与するペンダント脂肪族基を有する、ジカルボン酸、ジカルボン酸塩、ジカルボン酸無水物、又はジカルボン酸エステルを、ポリアミン、例えば、エチレンジアミンなどと反応させて、イミドを得ることによって調製される。好ましいのは、（１）脂肪族ジカルボキシル無水物、例えば、無水マレイン酸など、及び（２）エチレンポリアミン、例えば、テトラエチレンペンタミン、ジエチレントリアミン、エチレンジアミン又はこれらの混合物などから調製されるようなイミドである。好ましくは、本発明において有用なイミドは、少なくとも１個の塩基性窒素を有することになる。
【００３４】
ポリアミン成分
本発明の油溶性添加剤組成物の調製において使用されるポリアミン成分として、芳香族、環状、及び脂肪族（直鎖及び分枝の）ポリアミン及びこれらの混合物が挙げられる。芳香族ポリアミンの例として、これらに限定されないが、フェニレンジアミン、２，２’−ジアミノジフェニルメタン、２，４−及び２，６−ジアミノトルエン、２，６−ジアミノ−ｐ−キシレン、多核及び縮合芳香族ポリアミン、例えば、ナフチレン−１，４−ジアミン、ベンジジン、２，２’−ジクロロ−４，４’−ジフェニルジアミン及び４，４’−ジアミノアゾベンゼンなどが挙げられる。別の実施形態では、ポリアミン成分として、約５〜３２環員であり、約２〜８個のアミン窒素原子を有するポリアミンを含む。このようなポリアミン化合物として、ピペラジン、２−メチルピペラジン、Ｎ−（２−アミノエチル）ピペラジン、Ｎ−（２−ヒドロキシエチル）ピペラジン、１，２−ビス−（Ｎ−ピペラジニル）エタン、３−アミノピロリジン、Ｎ−（２−アミノエチル）ピロリジンなどの化合物、及びアザクラウン化合物、例えば、トリアザシクロノナン、テトラアザシクロドデカンなどが挙げられる。
【００３５】
好ましい実施形態では、本発明の調製において使用されるポリアミン成分は、ポリアルキレンポリアミンであり、一般式
Ｈ２Ｎ（−Ｒ−ＮＨ）ｎ−Ｈ
（式中、Ｒは、好ましくは炭素原子数２〜３のアルキレン基であり、ｎは１〜１１の整数である）で表すことができる。
【００３６】
ポリアルキレンポリアミンの具体例として、これらに限定されないが、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラアミン、テトラエチレンペンタアミン、ペンタエチレンヘキサアミン、ヘキサエチレンヘプタアミン、ヘプタエチレンオクタアミン、オクタエチレンノナアミン、ノナエチレンデカアミン、デカエチレンウンデカアミン、ウンデカエチレンドデカアミン、ジプロピレントリアミン、トリプロピレンテトラアミン、テトラプロピレンペンタアミン、ペンタプロピレンヘキサアミン、ヘキサプロピレンヘプタアミン、ヘプタプロピレンオクタアミン、オクタプロピレンノナアミン、ノナプロピレンデカアミン、デカプロピレンウンデカアミン、ウンデカプロピレンドデカアミン、ジ（トリメチレン）トリアミン、トリ（トリメチレン）テトラアミン、テトラ（トリメチレン）ペンタアミン、ペンタ（トリエチレン）ヘキサアミン、ヘキサ（トリメチレン）ヘプタアミン、ヘプタ（トリメチレン）オクタアミン、オクタ（トリメチレン）ノナアミン、ノナ（トリメチレン）デカアミン、デカ（トリメチレン）ウンデカアミン及びウンデカ（トリメチレン）ドデカアミンが挙げられる。
【００３７】
後処理剤
一実施形態では、後処理剤は、モリブデン成分及びヒドロカルビルスクシンイミドの反応生成物を後処置するために利用される。典型的な後処理剤は、環状カーボナート及びエポキシドである。それぞれが本明細書に参照により全体として組み込まれている、Ｗｏｌｌｅｎｂｅｒｇら、米国特許第４，６１２，１３２号、Ｗｏｌｌｅｎｂｅｒｇら、米国特許第４，７４６，４４６号；Ｗｏｌｌｅｎｂｅｒｇら、米国特許第４，７１３，１８８号などにおいて、後処理剤の例、並びに他の後処理プロセスが開示されている。それぞれが本明細書に参照により全体として組み込まれている、ＬｅＳｅｕｒら、米国特許第３，３７３，１１１号及びＥｆｎｅｒ、米国特許第４，７３７，１６０号などにおいて、他の後処理剤の例、並びに他の後処理プロセスが開示されている。一実施形態では、後処理剤は、炭酸エチレン又は炭酸グリセリンであってよい。
【００３８】
本発明の油溶性組成物を作製するための方法
本発明の調製は、アルケニルコハク酸無水物などのカルボン酸成分を、ポリアミン成分と、反応条件下で反応させ、これによって、スクシンイミドなどのイミドを生成することによって行うことができる。極性促進剤（polar promoter）を、反応混合物に場合によって加えることができる。次いで、反応混合物を１６５℃まで加熱後、後処理剤を反応混合物に加え、これによって、後処理されたスクシンイミドが結果として生じる。次いで、後処理されたスクシンイミドをモリブデンの供給源と反応させ、これによって、モリブデン化した、後処理されたスクシンイミドが結果として生じる。
【００３９】
一実施形態では、反応条件下で、アルケニルコハク酸無水物などのカルボン酸成分を、ポリアミン成分と反応させ、これによって、スクシンイミドなどのイミドを生成する。極性助促進剤を、反応混合物に場合によって加えることができる。モリブデンの供給源をイミドと反応させることによって、モリブデン化スクシンイミドを形成する。次いで、混合物を１６５℃に加熱した後、モリブデン化スクシンイミドを後処理剤と反応させ、これによって、モリブデン化した、後処理されたスクシンイミドが結果として生じる。
【００４０】
反応は普通、大気圧で行うが、所望する場合、当業者に周知の方法を使用して、より高い又は低い圧力を使用することができる。希釈剤を使用することによって、反応混合物の効率的撹拌を可能にすることができる。典型的な希釈剤は、潤滑油並びに炭素及び水素しか含有しない液体化合物である。混合物が満足な混合が可能な位十分な流動性を有する場合、希釈剤は必要ではない。モリブデン成分と反応しない希釈剤が望ましい。
【００４１】
本明細書中で上に記述されているように、場合によって、極性促進剤を本発明の調製に利用してもよい。極性促進剤は、モリブデン成分と、ポリアミン又はアミド成分の塩基性窒素との間の相互作用を促進させる。多種多様なこのような促進剤を使用することができる。典型的な促進剤は、１，３−プロパンジオール、１，４−ブタンジオール、ジエチレングリコール、ブチルセロソルブ、プロピレングリコール、１，４−ブチレングリコール、メチルカルビトール、エタノールアミン、ジエタノールアミン、Ｎ−メチル−ジエタノール−アミン、ジメチルホルムアミド、Ｎ−メチルアセトアミド、ジメチルアセトアミド、水酸化アンモニウム、水酸化テトラアルキルアンモニウム、アルカリ金属水酸化物、メタノール、エチレングリコール、ジメチルスルホキシド、ヘキサメチルホスホルアミド、テトラヒドロフラン、酢酸、無機酸及び水である。好ましいのは水及びエチレングリコールであり、特に好ましいのは水である。
【００４２】
普通は、極性促進剤は、反応混合物に別々に加えるが、これが特に水の場合には、含水出発物質の成分として、又はモリブデン成分中の水和水、例えば、（ＮＨ４）６Ｍｏ７Ｏ２４．４Ｈ２Ｏなどとして存在することもできる。水はまた、水酸化アンモニウムとしても加えることができる。
【００４３】
本発明の油溶性添加剤組成物を調製するための一般的方法は、（１）モリブデン成分と、（２）カルボン酸及びポリアミンのアミド（カルボン酸及びポリアミンは、約１：１〜約１：０．５の間の装入モル比（ＣＭＲ）を有する）とを反応させることを含む。場合によって、塩を形成するための（３）極性促進剤若しくは（４）希釈剤、又は（５）極性促進剤と希釈剤の両方を加えてもよい。必要に応じて、希釈剤を使用することによって、混合及び取扱いを容易にする適切な粘性を得る。典型的な希釈剤は、潤滑油、並びに炭素及び水素しか含有しない液体化合物である。場合によって、水酸化アンモニウムを反応混合物に加えることによって、モリブデン酸アンモニウムの溶液を得ることもできる。モリブデン成分、イミド、極性促進剤（使用する場合）、及び希釈剤（使用する場合）は、反応器に装入し、約２００℃以下、好ましくは約７０℃〜約１２０℃の温度で加熱する。温度は、モリブデン成分が十分に反応するまで、約２００℃以下、好ましくは約７０℃〜約９０℃の温度で維持する。このステップのための反応時間は、通常、約１〜約３０時間、好ましくは約１〜約１０時間の範囲である。
【００４４】
通常、過剰の水及びいかなる揮発性希釈剤も反応混合物から除去する。除去の方法として、これらに限定されないが、減圧蒸留又は窒素ストリッピングが挙げられ、反応器の温度を、約２００℃以下、好ましくは約７０℃〜約９０℃の間の温度に維持しながら行う。水及び揮発性希釈剤の除去は普通、減圧下で行う。気圧を徐々に減少させることによって、発泡の問題を回避することができる。所望の気圧に到達した後、ストリッピングステップを通常、約０．５〜約５時間、好ましくは約０．５〜約２時間の期間行う。
【００４５】
反応混合物において、モリブデン原子対（イミドにより提供される塩基性窒素原子）の比は、塩基性窒素原子１個当たり、約０．０１〜４．０個のモリブデン原子の範囲にすることができる。普通、反応混合物は、アミドにより提供される塩基性窒素原子１個当たり、０．０１〜２．００個のモリブデン原子を装入する。好ましくは塩基性窒素原子１個当たり、０．４〜１．０、及びさらに好ましくは０．４〜０．７個のモリブデン原子を反応混合物に加える。
【００４６】
極性促進剤は、好ましくは水であるが、これは普通、モリブデン１モル当たり、０．１〜５０モルの水の比で存在する。好ましくは、０．５〜２５、最も好ましくは１．０〜１５モルの促進剤がモリブデン１モル当たりに存在する。
【００４７】
カルボン酸成分対ポリアミンの装入モル比は重要であり、約１：１〜１：０．５の範囲にすることができる。さらに好ましいのは、約１：１〜約１：０７である。最も好ましいカルボン酸の装入モル比は１：０．９である。ジカルボン酸成分とポリアミンの反応から形成されるイミドは、反応混合物へのモリブデン成分の導入前、導入中又は導入後に生じ得る。
【００４８】
反応混合物（すなわち、モリブデン成分、イミド成分、及び本明細書中上に記載されている、場合によるステップの反応物）は、後処理剤、例えば、これらに限定されないが、炭酸エチレン及び炭酸グリセリンとさらに反応させる。
【００４９】
添加剤濃縮物
多くの場合、本発明の油溶性添加剤組成物の濃縮物は、キャリアーの液体中に形成するのが有利となり得る。これらの添加剤濃縮物は、取扱い、輸送、及び最終的には潤滑剤基油へとブレンドすることによって、完成した潤滑剤を得るための便利な方法を提供する。一般的には、本発明の油溶性添加剤濃縮物は、これら自体完成した潤滑剤として使用可能又は適切ではない。むしろ、油溶性添加剤濃縮物は、潤滑剤基油ストックとブレンドすることによって、完成した潤滑剤を得る。キャリアーの液体は、本発明の油溶性添加剤を容易に可溶化し、潤滑剤基油ストック中に容易に溶ける油添加剤濃縮物を提供することが望まれる。加えて、キャリアーの液体は、例えば、高い揮発性、高い粘性、及び不純物、例えばヘテロ原子などを含めたいかなる望ましくない特徴も、潤滑剤基油ストック、したがって、最終的に完成した潤滑剤に導入しないことが望まれる。したがって、本発明は、不活性なキャリアーの流体と、全濃縮物に対して、２．０重量％〜９０重量％の、本発明による油溶性添加剤組成物とを含む油溶性添加剤濃縮物組成物をさらに提供する。不活性なキャリアーの流体は潤滑油であってよい。
【００５０】
これらの濃縮物は普通、約２．０重量％〜約９０重量％、好ましくは１０重量％〜５０重量％の本発明の油溶性添加剤組成物を含有し、加えて、当技術分野で公知及び以下に記載されている１種以上の他の添加剤を含有し得る。濃縮物の残りは、実質的に不活性なキャリアーの液体である。
【００５１】
潤滑油組成物
本発明の一実施形態では、本発明の油溶性添加剤組成物は、潤滑粘度の基油と混合することによって、潤滑油組成物を形成することができる。潤滑油組成物は、主要量の、潤滑粘度の基油と、微量の、上記に記載されている本発明の油溶性添加剤組成物とを含む。
【００５２】
本発明において使用することができる潤滑油は、多種多様な炭化水素油、例えば、ナフテン系基油、パラフィン系基油及び混合基油、並びに合成油、例えばエステルなどが挙げられる。本発明において使用することができる潤滑油はまた、バイオマスからの油、例えば、植物及び動物由来の油なども含む。潤滑油は個々に又は組み合わせて使用することができ、４０℃で、一般的に７〜３，３００ｃＳｔ、及び普通２０〜２０００ｃＳｔの範囲の粘性を有する。したがって、基油は、精製パラフィンタイプの基油、精製ナフテン系基油、又は潤滑粘度の合成炭化水素若しくは非炭化水素油であることができる。基油はまた、鉱油と合成油の混合物であることができる。本発明における基油としての使用のための鉱油として、例えば、潤滑油組成物において普通使用されるパラフィン系、ナフテン系及び他の油が挙げられる。合成油として、例えば、炭化水素合成油と合成エステルの両方並びに所望の粘性を有するこれらの混合物が挙げられる。炭化水素合成油として、例えば、エチレンの重合から調製した油、すなわち、ポリアルファオレフィン若しくはＰＡＯ、又は一酸化炭素ガス及び水素ガスを使用する炭化水素合成手順、例えばＦｉｓｈｅｒ−Ｔｒｏｐｓｃｈ法などから調製した油を挙げることができる。有用な合成炭化水素油として、適切な粘性を有するアルファオレフィンの液体ポリマーが挙げられる。同様に、適切な粘性のアルキルベンゼン、例えば、ジドデシルベンゼンなどを使用することができる。有用な合成エステルとして、モノカルボン酸及びポリカルボン酸と、モノヒドロキシアルカノール及びポリオールのエステルが挙げられる。典型的な例は、アジピン酸ジドデシル、ペンタエリトリトールテトラカプロアート、ジ−２−エチルヘキシルアジパート、セバシン酸ジラウリルなどである。モノカルボン酸及びジカルボン酸とモノヒドロキシアルカノール及びジヒドロキシアルカノールの混合物から調製した複合エステルもまた、使用することができる。鉱油と合成油のブレンドもまた有用である。
【００５３】
本発明の油溶性添加剤を含有する潤滑油組成物は、従来の技法で、適当な量の本発明の油溶性添加剤を潤滑油と混和することによって調製することができる。特定の基油の選択は、潤滑剤の想定される用途及び他の添加剤の存在に依存する。一般的に、本発明の潤滑油組成物中の本発明の油溶性添加剤の量は、潤滑油組成物の総重量に対して、０．０５〜１５重量％、好ましくは０．２〜１重量％まで変動することになる。一実施形態では、潤滑油組成物のモリブデン含有量は、約５０百万分率（ｐｐｍ）〜５０００ｐｐｍの間、好ましくは約９０ｐｐｍ〜１５００ｐｐｍの間である。別の実施形態では潤滑油組成物のモリブデン含有量は、約５００ｐｐｍ〜７００ｐｐｍの間である。
【００５４】
追加の添加剤
所望する場合、他の添加剤が本発明の潤滑油及び潤滑油濃縮組成物に含まれていてもよい。これらの添加剤として、抗酸化剤又は酸化防止剤、分散剤、さび止め剤、腐食防止剤などが挙げられる。消泡剤、安定剤、防汚剤、粘着剤、チャター防止剤、滴点向上剤、スクォーク防止剤、極圧剤、悪臭防止剤などもまた含み得る。
【００５５】
以下の添加剤成分は、本発明の潤滑油組成物に有利に採用することができる一部の成分の例である。追加の添加剤のこれらの例は、本発明を例示するために提供されるが、これらの例は、本発明を限定することを意図しない。
【００５６】
金属清浄剤
本発明に採用され得る清浄剤としては、アルキル又はアルケニル芳香族スルホナート、フェン酸カルシウム、ホウ酸化スルホナート，マルチ−ヒドロキシアルキル又はアルケニル芳香族化合物の硫化又は非硫化金属塩、アルキル又はアルケニルヒドロキシ芳香族スルホナート、硫化若しくは非硫化アルキル又はアルケニルナフテナート、アルカン酸の金属塩、アルキル又はアルケニル多酸の金属塩、並びにこれらの化学的及び物理的混合物が挙げられる。
【００５７】
摩耗防止剤
これらの名称が暗示するように、これらの薬剤は、可動金属部分の摩耗を減少させる。このような薬剤の例として、これらに限定されないが、ジチオリン酸亜鉛、カルバメート、エステル、及びモリブデン錯体が挙げられる。
【００５８】
さび止め剤（防さび剤）
防さび剤は、通常腐食にさらされる物質表面の腐食を減少させる。防さび剤の例として、これらに限定されないが、非イオン性ポリオキシエチレン表面活性剤、例えば、ポリオキシエチレンラウリルエーテル、ポリオキシエチレン高級アルコールエーテル、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンオクチルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンオクチルステアリルエーテル、ポリオキシエチレンオレイルエーテル、ポリオキシエチレンソルビトールモノステアラート、ポリオキシエチレンソルビトールモノオレアート、及びポリエチレングリコールモノオレアートが挙げられる。防さび剤として有用な他の化合物として、これらに限定されないが、ステアリン酸及び他の脂肪酸、ジカルボン酸、金属セッケン、脂肪酸アミン塩、重質スルホン酸の金属塩、多価アルコールの部分的カルボン酸エステル、及びリン酸エステルが挙げられる。
【００５９】
乳化破壊剤
乳化破壊剤を使用することによって、エマルションの分離を補助する。乳化破壊剤の例として、これらに限定されないが、ポリエチレングリコールとポリプロピレングリコールのブロックコポリマー、ポリエトキシル化アルキルフェノール、ポリエステルアミド、エトキシ化アルキルフェノールホルムアルデヒド樹脂、ポリビニルアルコール誘導体及びカチオン性又はアニオン性多価電解質が挙げられる。異なるタイプのポリマーの混合物もまた使用することができる。
【００６０】
摩擦改質剤
追加の摩擦改質剤を本発明の潤滑油に加えることができる。摩擦改質剤の例として、これらに限定されないが、脂肪族アルコール、脂肪酸、アミン、エトキシ化アミン、ホウ酸化エステル、他のエステル、リン酸エステル、亜リン酸エステル及びホスホン酸エステルが挙げられる。
【００６１】
多機能性添加剤
複数の特性、例えば、抗酸化作用及び摩耗防止特性などを有する添加剤もまた、本発明の潤滑油に加えることができる。多機能性添加剤の例として、これらに限定されないが、硫化オキシモリブデンジチオカルバメート、硫化オキシモリブデンオルガノホスホロジチオアート、オキシモリブデンモノグリセリド、オキシモリブデンジエチラートアミド、アミン−モリブデン錯体、及び硫黄含有モリブデン錯体が挙げられる。
【００６２】
粘度指数向上剤
粘度改質剤としても知られる粘度指数向上剤は、潤滑油の粘性−温度特を改善する種類の添加剤を含み、その温度の変化につれて、油の粘性をさらに安定させる。粘度指数向上剤を本発明の潤滑油組成物に加えてもよい。粘度指数向上剤の例として、これらに限定されないが、ポリメタクリラートタイプのポリマー、エチレン−プロピレンコポリマー、スチレン−イソプレンコポリマー、ホスホ硫化ポリイソブチレンのアルカリ土類金属塩、水和したスチレン−イソプレンコポリマー、ポリイソブチレン、及び分散剤タイプの粘度指数向上剤が挙げられる。
【００６３】
流動点降下剤
流動点降下剤は、潤滑油中のワックス結晶形成を制御して、結果として、流動点の低下及び低温での流動性能の改善が生じるように考案されたポリマーである。流動点降下剤の例として、これらに限定されないが、ポリメチルメタクリラート、エチレン酢酸ビニルコポリマー、ポリエチレンポリマー、及びアルキル化ポリスチレンが挙げられる。
【００６４】
発泡防止剤
発泡防止剤を使用することによって、潤滑油の発泡傾向を減少させる。発泡防止剤の例として、これらに限定されないが、メタクリル酸アルキルポリマー、アルキルアクリラートコポリマー、及びポリマー性のオルガノシロキサン、例えば、ジメチルシロキサンポリマーなどが挙げられる。
【００６５】
金属不活性化剤
金属不活性化剤は、金属の表面上に膜を作り出すことによって、金属が油の酸化を引き起こすのを防ぐ。金属不活性化剤の例として、これらに限定されないが、ジサリチリデンプロピレンジアミン、トリアゾール誘導体、チアジアゾール誘導体、ビス−イミダゾールエーテル、及びメルカプトベンゾイミダゾールが挙げられる。
【００６６】
分散剤
分散剤は、スラッジ、炭素、煤煙、酸化生成物、及び他の堆積する前駆体を拡散させることによって、これらが凝集するのを防ぎ、結果として、より少ない堆積物の形成、より少ない油酸化、及びより少ない粘性増加をもたらす。分散剤の例として、これらに限定されないが、アルケニルスクシンイミド、他の有機化合物で改質されたアルケニルスクシンイミド、炭酸エチレン又はホウ酸による後処理で改質されたアルケニルスクシンイミド、及びポリアミド無灰分散剤など、又はこのような分散剤の混合物が挙げられる。
【００６７】
抗酸化剤
抗酸化剤は、酸化生成物、例えば、金属の表面のスラッジ及びワニス状堆積物などの形成を抑制することによって、鉱油の劣化傾向を減少させる。本発明の有用な抗酸化剤の例として、これらに限定されないが、フェノールタイプ（フェノール系）酸化防止剤、例えば、４，４’−メチレン−ビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ビス（２−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレン−ビス（４−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ブチリデン−ビス（３−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−イソプロピリデン−ビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレン−ビス（４−メチル−６−ノニルフェノール）、２，２’−イソブチリデン−ビス（４，６−ジメチルフェノール）、２，２’−５−メチレン−ビス（４−メチル−６−シクロヘキシルフェノール）、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−エチルフェノール、２，４−ジメチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−１−ジメチルアミノ−ｐ−クレゾール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−４−（Ｎ，Ｎ’−ジメチルアミノメチルフェノール）、４，４’−チオビス（２−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−チオビス（４−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、ビス（３−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔｅｒｔ−１０−ブチルベンジル）−スルフィド、及びビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）が挙げられる。ジフェニルアミン−タイプの酸化防止剤として、これらに限定されないが、アルキル化ジフェニルアミン、フェニル−アルファ−ナフチルアミン、及びアルキル化アルファ−ナフチルアミンが挙げられる。他のタイプの酸化防止剤として、金属のジチオカルバメート（例えば、亜鉛ジチオカルバメート）、及びメチレンビス（ジブチルジチオカルバメート）などが挙げられる。
【００６８】
用途
本明細書中に開示されている油溶性添加剤組成物を含有する潤滑油組成物は、潤滑油の摩擦特性を改質するための流体及びグリース組成物として効果的であり、これがクランクケース潤滑剤として使用された場合、本発明の潤滑油で潤滑された車両に対して燃費の改善をもたらすことができる。
【００６９】
本発明の潤滑油組成物は、クロスヘッドディーゼルエンジンにおけるような舶用シリンダー潤滑剤、自動車及び鉄道におけるようなクランクケース潤滑剤、重機、例えば製鋼所などのための潤滑剤、又はベアリング用のグリースなどとして使用することができる。潤滑剤が流体であるか又は固体であるかどうかは、普通粘稠化剤が存在するかどうかによる。典型的な粘稠化剤として、ポリウレアアセタート、ステアリン酸リチウムなどが挙げられる。本発明の油溶性添加剤組成物はまた、抗酸化剤又は摩耗防止性添加剤として有用性を見出すことができる。
【００７０】
追加的用途
本発明の油溶性添加剤組成物は、これらの潤滑油添加剤としての使用に加えて、水素化処理触媒前駆体として想定することができる。本発明の油溶性添加剤組成物は、触媒前駆体として作用することができ、水素及び硫黄又は硫黄保持化合物の存在下、炭化水素と接触させて、分解することによって、炭化水素質の原料を水素化処理するための活性のある触媒を形成することができる。本発明の油溶性添加剤組成物は、水素、炭化水素、及び硫黄又は硫黄保持化合物の存在下、例えば、「油中」条件で、分解温度に加熱して、分解し、水素化処理のための活性のある触媒種を形成することができる。
【００７１】
炭化水素の性質は重要ではなく、非環状又は環状の、飽和又は不飽和の、非置換の又は不活性に置換されていてもよい、任意の炭化水素化合物を一般的に含むことができる。好ましい炭化水素は、常温で液体のものであり、これらの例示として、直鎖の飽和した非環状の炭化水素、例えば、オクタン、トリデカン、エイコサン、ノナコサンなど；直鎖の不飽和の非環状の炭化水素、例えば、２−ヘキセン、１，４−ヘキサジエンなど；分枝鎖の飽和した非環状の炭化水素、例えば、３−メチルペンタン、ネオペンタン、イソヘキサン、２，７，８−トリエチルデカンなど；分枝鎖の不飽和の非環状の炭化水素、例えば、３，４−ジプロピル−１，３−ヘキサジエン−５−イン、５，５−ジメチル−１−ヘキセンなど；飽和又は不飽和の環状炭化水素、例えば、シクロヘキサン、１，３−シクロヘキサジエンなどが挙げられ、これには、クメン、メシチレン、スチレン、トルエン、ｏ−キシレンなどの芳香族炭化水素も含まれる。さらに好ましい炭化水素は、石油から誘導されたものであり、特に、バージンナフサ、分解ナフサ、Ｆｉｓｃｈｅｒ−Ｔｒｏｐｓｃｈナフサ、ライトサイクルオイル、ミディアムサイクルオイル、ヘビーサイクルオイルなどとして特徴づけられ、約５〜約３０個の炭素原子、好ましくは約５〜約２０個の炭素原子を通常含有し、約３０℃〜約４５０℃、好ましくは約１５０℃〜約３００℃の範囲内で沸騰する、石油炭化水素の混和物を含む、水素化処理触媒を形成するための本発明の油溶性添加剤組成物の分解において、本発明の油溶性添加剤組成物を含有する充填層は、水素雰囲気内で、炭化水素及び硫黄又は硫黄保持化合物の両方に接触させ、本発明の前記油溶性添加剤組成物を分解する条件で加熱する。
【００７２】
硫黄又は硫黄保持化合物は、オルガノ硫黄又はヒドロカルビル硫黄化合物として特徴づけられ、これらは、全分子内で１つ以上の炭素−硫黄結合を含有し、非環状又は環状の、飽和又は不飽和の、置換されている又は不活性に置換されている化合物を一般的に含む。この特徴の非環状化合物の例とは、硫化エチル、硫化ｎ−ブチル、ｎ−ヘキシルチオール、ジエチルスルホン、アリルイソチオシアナート、ジメチルジスルフィド、エチルメチルスルホン、エチルメチルスルホキシドなどがあり、このような特徴の環状化合物は、メチルチオフェノール、ジメチルチオフェン、４−メルカプト安息香酸、ベンゼンスルホン酸、５−ホルムアミド−ベンゾチアゾール、１−ナフタレンスルホン酸、ジベンジルチオフェンなどがある。硫黄は、少なくとも触媒のために必要とされる所望のストイキオメトリを提供するのに十分な量で存在しなければならず、好ましくはこの量を超える量で採用される。適切には、反応に対して炭化水素及び硫黄の両方が、硫黄含有炭化水素化合物、例えば、ヘテロ環式硫黄化合物（単数又は複数）の使用により供給され得る。このような目的に対して適切な例示的ヘテロ環式硫黄化合物は、チオフェン、ジベンゾチオフェン、テトラフェニルチオフェン、テトラメチルジベンゾチオフェン、テトラヒドロジベンゾチオフェン、チアントレン、テトラメチルチアントレンなどである。本発明の触媒を形成するために必要とされる水素は、純水素、水素の豊富な気体混和物又はインサイツで水素を発生する化合物、例えば、水素生成気体、例えば、水との一酸化炭素混合物など、又は水素供与性溶媒とであってよい。
【００７３】
以下の例は、本発明の特定の実施形態を例示するために提示され、本発明の範囲を限定するものとして決して解釈してはならない。
【実施例】
【００７４】
（比較例１）
１０００ＭＷのポリイソブテンスクシンイミドは、最終モリブデン含有量４．５重量％及びＴＢＮ  ２０ｍｇのＫＯＨ／ｇの試料を用いて、米国公開特許出願第２００３／０２２４９４９号及び米国特許第６，９６２，８９６号に記載されているように合成した。
【００７５】
（例２）
比較例１に従い調製した、１２５ｇのモリブデン化スクシンイミドを１６５℃まで加熱させた。１６５℃に到達した後、１１ｇの炭酸エチレン（ＥＣ）（塩基性窒素１個当たり２モルのＥＣ）を１時間の継続時間にわたりゆっくりと装入した。炭酸エチレンを装入後、反応物は、すべてのＥＣが反応して、ＩＲ分光法により最終Ｍｏ含有量＝４．１重量％とモニターされるようになるまで、１６５℃でさらに２時間保持しておいた。
【００７６】
（例３）
比較例１に従い調製した、１０８ｇのモリブデン化スクシンイミドを１６５℃まで加熱させた。１６５℃に到達後、１３ｇの炭酸グリセリン（ＧＣ）（塩基性窒素１個当たり２モルの炭酸グリセリン）を、１時間の継続時間にわたりゆっくりと装入した。その後、反応物は、すべてのＧＣが反応して、ＩＲ分光法により最終Ｍｏ含有量＝４．０重量％とモニターされるようになるまで、１６５℃でさらに２〜２．５時間保持しておいた。
【００７７】
（例４）
温度コントローラー、機械撹拌装置及び水冷の冷却器を装着した、３口の５００ｍＬガラス反応器内に、１７１ｍｇのＫＯＨ／ｇのＴＢＮの試料を有する２４５．３１ｇのスクシンイミド（ヘキサデセニルコハク酸無水物（ＨＤＳＡ）及びジエチレントリアミン（ＤＥＴＡ）から、ＤＥＴＡ対ＨＤＳＡのモル比０．９：１で調製）を装入した。反応混合物を、１６５℃まで加熱させた。１６５℃に到達後、６５．８３ｇの炭酸エチレンを、１時間の継続時間にわたりゆっくりと装入した。炭酸エチレンの装入後、反応物は、さらに２時間１６５℃で保持しておき、ＩＲでモニターし、生成した溶液のＴＢＮは、試料の５９ｍｇのＫＯＨ／ｇであると測定された。
【００７８】
（例５）
温度コントローラー、機械撹拌装置及び水冷の冷却器を装着した、３口の５００ｍＬガラス反応器内に、例４において調製したような、９５ｇのＥＣ処理したスクシンイミドを、溶媒として、７ｇのＭｏＯ３（Ｍｏ：ＢＮ＝０．４５）、５ｇｍｓの水及び６０ｇのキシレンと共に加えた。フラスコを、すべての固体が溶けるまで、９０℃で２〜３時間加熱した。キシレンを取り除くことによって、４．６１％のＭｏを得た。
【００７９】
比較例１及び例２〜５で得た生成物を、エンジン内に注入し、他の添加剤、例えば、これらに限定されないが、少なくとも１種の分散剤、少なくとも１種のカルボキシラート洗浄剤、少なくとも１種のスルホナート洗浄剤、少なくとも１種の耐摩耗性添加剤、少なくとも１種の酸化防止剤、少なくとも１種の粘度指数改善剤、少なくとも１種の発泡防止剤及びこれらの残りである希釈油を含有する、部分的に配合された潤滑油の中においてモリブデンの最終濃度が５００ｐｐｍとなるようにした。
【００８０】
他の添加剤、例えば、これらに限定されないが、少なくとも１種の分散剤、少なくとも１種のカルボキシラート洗浄剤、少なくとも１種のスルホナート洗浄剤、少なくとも１種の耐摩耗性添加剤、少なくとも１種の酸化防止剤、少なくとも１種の粘度指数改善剤、少なくとも１種の発泡防止剤及び希釈油を含むこれらの残りなどを含有する、部分的に配合した潤滑油の中、走行中の１９９４年Ｍａｚｄａ  ＫＬ  ２．５リットルＶ−６エンジンに、添加剤から５００ｐｐｍのモリブデンがエンジンオイルにそれぞれ加えられるように、例１〜５の生成物を注入した。エンジンは、モリブデン化合物の後処理された塩を含まない、標準的なベースラインエンジンオイル配合物を含有した。ブレーキ特定の燃料消費量（ＢＳＦＣ）を、添加剤の添加前後に、安定化したエンジン内で測定した。データは、試験の開始時及び終了時の両方において６０分間平均し、差をパーセントの変化として表現した。
【００８１】
ベースライン配合
（１）２重量％の炭酸エチレンで後処理した無灰分散剤の油濃縮物
（２）４．５重量％のホウ酸化分散剤の油濃縮物
（３）２．４８重量％の油濃縮物のアルカリ土類金属スルホナート清浄剤
（４）１．０３重量％の油濃縮物のジアルキルジチオリン酸亜鉛
（５）０．９重量％の抗酸化剤
（６）０．２重量％のモリブデンスクシンイミド錯体の油濃縮物
（７）９．４重量％の非分散タイプの粘度指数向上剤の油濃縮物
（８）５ｐｐｍの発泡防止剤
（９）残りは、グループＩＩＩの潤滑油
【００８２】
表１は、本発明の例は、後処理していないモリブデン化合物と比較して、より低い燃料消費（ＢＳＦＣ）が得られることを示している。
【表１】
2015522101.tif 000002
【国際調査報告】
2015522101.tif 000003