(57)【要約】磁気特性を示す物品と、物品に耐食性を与える方法と、電気機械要素とを提供する。物品は、磁気特性を示す磁性材料の第１の部分を含む基板を含む。物品は、更に、磁性材料の第２の部分と被覆材料の第１の部分とを含む遷移層を含む。遷移層は、基板の少なくとも一部分上に設けられる。物品は、更に、被覆材料の第２の部分を含む外側層を含む。外側層は、遷移層の少なくとも一部分上に設けられる。  【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
磁気特性を示す磁性材料の第１の部分を含む基板と、
前記磁性材料の第２の部分と被覆材料の第１の部分とを含む遷移層であって、前記基板の少なくとも一部分上に設けられる遷移層と、
前記被覆材料の第２の部分を含む外側層であって、前記遷移層の少なくとも一部分上に設けられる外側層とを含む、磁気特性を示す物品。
【請求項２】
前記磁性材料は金属又は合金を含む、請求項１に記載の物品。
【請求項３】
前記磁性材料は鉄又は鉄合金を含む、請求項２に記載の物品。
【請求項４】
前記被覆材料はタンタル、ニオブ、ジルコニウム、プラチナ、銀又は金を含む、請求項１に記載の物品。
【請求項５】
前記遷移層と前記外側層とは約０．００１インチ〜約０．００５インチ（約０．０２５４ｍｍ〜約０．１２７ｍｍ）の総厚さを有する、請求項１に記載の物品。
【請求項６】
前記基板が示す前記磁気特性と実質的に同様の磁気特性を示す、請求項１に記載の物品。
【請求項７】
前記遷移層は実質的に前記基板の全ての表面を覆い、前記外側層は実質的に前記遷移層の全ての表面を覆う、請求項１に記載の物品。
【請求項８】
物品に耐食性を与える方法において、
磁気特性を示す磁性材料の第１の部分を含む基板の少なくとも一部分上に、前記磁性材料の第２の部分と被覆材料の第１の部分とを含む遷移層を形成させる段階と、
前記遷移層の少なくとも一部分に、前記被覆材料の第２の部分を含む外側層を施す段階とを含む方法。
【請求項９】
前記形成段階は、前記磁性材料の前記第２の部分と前記被覆材料の前記第１の部分との間において冶金的結合を生じさせる段階を含む、請求項８に記載の方法。
【請求項１０】
前記磁性材料を含む前記基板を前記被覆材料の前記第１の部分で被覆して、被覆された基板を形成させる段階と、
前記被覆された基板を適切な温度で加熱して前記遷移層を形成させる段階とを含む、請求項９に記載の方法。
【請求項１１】
前記基板は、化学蒸着、電子ビーム被覆、コールドスプレー又は溶射を含む加工処理法を用いて被覆される、請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
前記基板を被覆する段階は、前記基板を前記被覆材料の前記第１の部分により粉体被覆する段階を含む、請求項１０に記載の方法。
【請求項１３】
前記基板を被覆する段階は、前記被覆材料の前記第１の部分を前記基板上に物理的に圧着する段階を含む、請求項１０に記載の方法。
【請求項１４】
前記物理的圧着段階は、ホットプレス、スパーク溶接、超音波圧接、圧延圧接又は爆発圧接を含む、請求項１３に記載の方法。
【請求項１５】
前記耐食性物品は、前記基板が示す前記磁気特性と実質的に同様の磁気特性を示す、請求項８に記載の方法。
【請求項１６】
前記遷移層は実質的に前記基板の全ての表面を覆い、前記外側層は実質的に前記遷移層の全ての表面を覆う、請求項８に記載の物品。
【請求項１７】
磁性材料の第１の部分を含む基板であって、磁気特性を示す基板と、
前記磁性材料の第２の部分と被覆材料の第１の部分とを含む遷移層であって、前記基板の少なくとも一部分上に設けられる遷移層と、
前記被覆材料の第２の部分を含む外側層であって、前記遷移層の少なくとも一部分上に設けられる外側層とを含み、
前記基板が示す前記磁気特性と実質的に同様の磁気特性を示す電気機械要素。
【請求項１８】
電動機の構成要素を構成する、請求項１７に記載の電気機械要素。
【請求項１９】
発電機の構成要素を構成する、請求項１７に記載の電気機械要素。
【請求項２０】
磁気軸受の構成要素を構成する、請求項１７に記載の電気機械要素。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は一般に保護被覆を有する磁性品に関する。
【背景技術】
【０００２】
石油・ガス設備に用いられるターボ機械等の様々な用途において、電動機、発電機及び磁気軸受の磁性部品は腐食環境に曝されることがある。例えば、磁気軸受がこうした潜在的腐食環境で動作するためには、磁気軸受の露出部分が耐食性を示さなければならない。ステータは固定されており、定常磁場を有するため、一般に周知の耐食材料で封入することによって保護される。しかし、ロータ軸を、その性能に悪影響を及ぼさずに、このような態様で封入することはできない。よって、磁性品に保護被覆を施す方法の改良が求められている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】欧州特許出願公開第２０４８３９０号公報
【発明の概要】
【０００４】
１つの態様において、磁気特性を示す物品を提供する。この物品は、磁気特性を示す磁性材料の第１の部分を含む基板を含む。この物品は、更に、磁性材料の第２の部分と被覆材料の第１の部分とを含む遷移層を含む。遷移層は基板の少なくとも一部分上に設けられる。この物品は、更にまた、被覆材料の第２の部分を含む外側層を含む。外側層は遷移層の少なくとも一部分上に設けられる。
【０００５】
また他の態様において、物品に耐食性を与える方法を提供する。この方法は、基板の少なくとも一部分上に遷移層を形成させる段階を含む。基板は、磁気特性を示す磁性材料の第１の部分を含む。遷移層は磁性材料の第２の部分と被覆材料の第１の部分とを含む。この方法は、更に、遷移層の少なくとも一部分に被覆層を施す段階を含む。被覆層は被覆材料の第２の部分を含む。
【０００６】
更に他の態様において、電気機械要素を提供する。この電気機械要素は基板を含む。基板は磁性材料の第１の部分を含み、この基板は磁気特性を示す。基板は、更に、磁性材料の第２の部分と被覆材料の第１の部分とを含む遷移層を含む。遷移層は基板の少なくとも一部分上に設けられる。基板は、更にまた、被覆材料の第２の部分を含む外側層を含む。外側層は遷移層の少なくとも一部分上に設けられる。この電気機械要素は、更に、基板が示す磁気特性と実質的に同様の磁気特性を示す。
【０００７】
更に別の態様の一部が以下の説明に記載されており、ある程度は説明から明らかになるか、又は、以下に記載の態様を実施することによって知ることができる。以下に記載の利点は、添付の特許請求の範囲に特に示す要素及び組合せを手段として実現され且つ達成される。上記の概要及び以下の詳細な説明はいずれも、単に本発明を例示し且つ説明するためのものであって、本発明を制限するものではないことを理解されたい。
【０００８】
本発明の上記及びその他の特徴、態様及び利点は、添付図面を参照して以下の詳細な説明を読むとよりよく理解することができ、添付図面において、構成要素は必ずしも一定の比率で示されているわけではなく、対応する参照符号は、図面全体を通して対応する部分を示す。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本発明の実施形態に従った、基板と遷移層と外側層とを含む物品の部分の断面図である。
【図２】本発明の実施形態に従った、ロータ軸上に設けられる磁気軸受要素の中間点の断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下の説明では、実施形態を完全に理解するために、数多くの特定の詳細を示す。これらの実施形態は、これらの特定の詳細の１つ以上を用いることなく、又は、その他の方法、構成要素、材料等を用いて実施可能である。場合によっては、実施形態の態様が分かりにくくなることを防ぐために、周知の構造、材料又は作業を図又は説明に詳細に示さないこともある。
【００１１】
本明細書全体を通して、「１つの実施形態」、「ある実施形態」又は「実施形態」という表現は、その実施形態と関連して記載される特定の特徴、構造又は特質が少なくとも１つの実施形態に含まれることを意味する。このため、本明細書全体を通して様々な部分に現れる「１つの実施形態において」又は「ある実施形態において」という言いまわしは、必ずしも全てが同じ実施形態を指すわけではない。更に、これらの特定の特徴、構造又は特質は、１つ以上の実施形態において何らかの適切な態様で組合せ可能である。
【００１２】
上記に簡単に説明したように、本発明は、磁気特性を示す物品と、物品に耐食性を与える方法と、磁気軸受要素とを範囲内に含む。本発明の実施形態を以下に説明すると共に図１及び２に示す。図１は、保護被覆を有する磁性材料を含む矩形基板に関する図及び説明であるが、磁性材料を含むと共に保護被覆を必要とするいかなる形状の基板も、本発明のまた別の実施形態により同様に使用又は作製できることを理解されたい。図２は、アキシアル軸受部品及びラジアル軸受部品の両方に関して断面構造を示す一般的な構造の図である。
【００１３】
磁性品
図１に、基板１２を含む物品１０を示す。物品１０は磁気特性を示す。基板１２は磁性材料の第１の部分を含む。磁性材料は、その名のとおり磁気特性を示す。本明細書で用いる場合、「磁気特性を示す」という表現は、その材料が標準の磁性測定技術を用いて測定することができる磁気特性を有することを意味する。一部の実施形態では、磁性材料は金属又は合金を含んでよい。一部の実施形態では、磁性材料は鉄又は鉄合金を含んでよい。また他の実施形態では、磁性材料はコバルト−鉄合金、ケイ素鋼、ステンレス鋼又はこれらを組み合わせたものを含んでよい。
【００１４】
図１に示すように、遷移層１４は基板１２の少なくとも一部分上に設けられる。一部の実施形態では、遷移層１４は基板１２の表面全体に設けられてよい。遷移層１４は磁性材料の第２の部分と被覆材料の第１の部分とを含む。遷移層１４の磁性材料の第２の部分は、基板１２の磁性材料の第１の部分と同じ又は同じ種類の磁性材料を含む。
【００１５】
一部の実施形態において、被覆材料は、タンタル、ニオブ、ジルコニウム、プラチナ、銀、金又はこれらを組み合わせたものを含んでよい。一部の実施形態では、遷移層１４は、磁性材料と被覆材料との合金を含む。更に他の実施形態において、被覆材料は、タンタル、ニオブ、ジルコニウム、プラチナ、銀及び金を含むグループから選択される１つの金属を含んでよい。その他の実施形態では、被覆材料は、タンタル、ニオブ、ジルコニウム、プラチナ、銀及び金を含むグループから選択される２つの金属を含んでよい。
【００１６】
更に図１に示すように、外側層１６が遷移層１４に少なくとも一部分上に設けられる。一部の実施形態において、外側層１６は遷移層１４の表面全体に設けられてよい。外側層１６は被覆材料の第２の部分を含む。外側層１６の被覆材料の第２の部分は、遷移層１４の被覆材料の第１の部分と同じ又は同じ種類の被覆材料を含む。更に他の実施形態において、被覆材料は１つの遷移金属を含んでよい。その他の実施形態において、被覆材料は２つの遷移金属を含んでよい。
【００１７】
図１に示すように、一部の実施形態では、遷移層１４と外側層１６とは、約０．００１インチ〜約０．０２インチ（約０．０２５４ｍｍ〜約０．５０８ｍｍ）、約０．００１インチ〜約０．０１インチ（約０．０２５４ｍｍ〜約０．２５４ｍｍ）、約０．００１インチ〜約０．００５インチ（約０．０２５４ｍｍ〜約０．１２７ｍｍ）又は約０．００１インチ〜約０．００２５インチ（約０．０２５４ｍｍ〜約０．０６３５ｍｍ）の総厚さを有してよい。本明細書で用いる場合、「総厚さ」という用語は、基板１２の表面から外側層１６の外表面までの距離を意味する。総厚さは、図１において長さＴで示される。しかし、図１は一定の比率で描かれているわけではなく、寧ろ本発明の説明を補助する態様で示されていることに十分に注意されたい。
【００１８】
一部の実施形態において、物品１０は、基板１２が示す磁気特性と実質的に同様の磁気特性を示す。本明細書で用いる場合、「実質的に同様」という表現は、物品１０が示す磁気特性と基板１２が示す磁気特性との差が約１０％未満、約５％未満又は約１％未満であることを意味する。磁気特性は、磁場（ガウス）、磁束密度（テスラ）及び磁場の強さ（アンペア毎メートル）を含むが、これらに制限されるわけではない。
【００１９】
一部の実施形態において、遷移層１４は実質的に基板１２の全ての表面を覆ってよく、外側層１６は実質的に遷移層１４の全ての表面を覆ってよい。本明細書で用いる場合、「実質的に全ての表面を覆う」という表現は、表面積の約９９％、表面積の約９９．９％又は表面積の約９９．９９％を覆うことを意味する。一部の実施形態では、基板１２は遷移層１４により密封的に封止されてよい。一部の実施形態では、遷移層１４は外側層１６により密封的に封止されてよい。
【００２０】
耐食性を与える方法
本発明のまた他の態様において、物品１０に耐食性を与える方法を提供する。この方法は、基板１２の少なくとも一部分上に遷移層１４を形成させる第１の段階を含む。基板１２は、磁気特性を示す磁性材料の第１の部分を含んでよい。遷移層１４は、磁性材料の第２の部分と被覆材料の第１の部分とを含む。次に、第２の段階において、外側層１６が遷移層１４の少なくとも一部分上に施される。外側層１６は被覆材料の第２の部分を含む。
【００２１】
磁性材料は、その名のとおり磁気特性を有する。一部の実施形態において、磁性材料は金属又は合金を含んでよい。一部の実施形態では、磁性材料は鉄又は鉄合金を含んでよい。更に他の実施形態において、磁性材料はコバルト−鉄合金、ケイ素鋼、ステンレス鋼又はこれらを組み合わせたものを含んでよい。
【００２２】
一部の実施形態において、被覆材料は、タンタル、ニオブ、ジルコニウム、プラチナ、銀、金又はこれらを組み合わせたものを含んでよい。一部の実施形態では、遷移層１４は、磁性材料と被覆材料との合金を含む。更に他の実施形態において、被覆材料は、タンタル、ニオブ、ジルコニウム、プラチナ、銀及び金を含むグループから選択される１つの金属を含んでよい。その他の実施形態では、被覆材料は、タンタル、ニオブ、ジルコニウム、プラチナ、銀及び金を含むグループから選択される２つの金属を含んでよい。
【００２３】
一部の実施形態において、遷移層１４を形成させる段階は、磁性材料の第２の部分と被覆材料の第１の部分との間において冶金的結合を生じさせる段階を含んでよい。
【００２４】
ある実施形態において、冶金的結合を生じさせる方法は、磁性材料を含む基板１２を被覆材料の第１の部分により被覆して、被覆された基板１２を形成させる第１の段階を含む。この段階において、被覆材料が基板１２に施され、以って被覆材料と基板１２との間の界面に磁性材料の第２の部分が形成される。次に、第２の段階において、被覆された磁性材料は、遷移層１４を形成させるのに適する温度で加熱される。一部の実施形態では、この第２の段階の適温は、約５００°Ｃ〜約１５００°Ｃ、約７５０°Ｃ〜約１３５０°Ｃ又は約８５０°Ｃ〜約１２００°Ｃの範囲内の温度である。
【００２５】
一部の実施形態において、被覆材料は、化学蒸着、電子ビーム被覆、溶射、プラズマ溶射、真空プラズマ溶射、フレーム溶射、高速溶射、コールドスプレー又はこれらを組み合わせたものを含むがこれらに制限されない高エネルギー法により基板１２に施される。このような実施形態では、基板１２に被覆を施す段階により、被覆される磁性材料に十分な熱エネルギーが供給されて、被覆される磁性材料は遷移層１４を形成するのに適する温度に加熱されるようになる。一部の実施形態では、この第２の段階に適する温度は、約５００°Ｃ〜約１５００°Ｃ、約７５０°Ｃ〜約１３５０°Ｃ又は約８５０°Ｃ〜約１２００°Ｃの範囲内の温度である。
【００２６】
その他の実施形態において、被覆材料は固相法により基板１２に施されて、粉体被覆された基板１２が形成される。このような実施形態では、磁性材料の第２の部分を被覆する段階は、磁性材料の第２の部分が粉状の被覆材料の第１の部分中に埋没するように、基板１２を粉状の被覆材料中に埋没させる段階を含む。このような実施形態において、粉体被覆される基板１２は、次に、遷移層１４を形成させるのに適する温度に加熱される。一部の実施形態では、この第２の段階に適する温度は、約５００°Ｃ〜約１５００°Ｃ、約７５０°Ｃ〜約１３５０°Ｃ又は約８５０°Ｃ〜約１２００°Ｃの範囲内の温度である。
【００２７】
一部の実施形態において、被覆材料は、１つ以上の機械的結合方法により基板１２に施され、被覆材料の第１の部分が磁性材料の第２の部分上に物理的に圧着される。被覆材料を基板１２上に物理的に圧着するのに適する技術には、ホットプレス、スパーク溶接、超音波圧接、圧延圧接、爆発圧接及びこれらを組み合わせたものを含むが、これらに制限されるわけではない。このような実施形態では、被覆材料を基板１２上に物理的に圧着した後に、物品１０は、次に、遷移層１４を形成させるのに適する温度に加熱される。一部の実施形態では、この第２の段階に適する温度は、約５００°Ｃ〜約１５００°Ｃ、約７５０°Ｃ〜約１３５０°Ｃ又は約８５０°Ｃ〜約１２００°Ｃの範囲内の温度である。
【００２８】
更に他の実施形態において、この方法は、更に、レーザーを用いて遷移層１４の縁部を基板１２の周りにおいて密封的に封止する段階を含んでよい。
【００２９】
理論にとらわれずに、遷移層１４を形成させる実施形態により、磁性材料と被覆材料との間において冶金的結合がもたらされるものと思われる。その結果として得られる物品は、苛酷な環境において磁気軸受要素に必要とされる磁気的性能を得るのに適する。
【００３０】
最後の方法段階において、被覆材料の第２の部分を含む外側層１６が遷移層１４に施される。外側層１６を施すのに適する方法は、溶射、プラズマ溶射、フレーム溶射、高速溶射、コールドガスダイナミックスプレー、レーザー蒸着、化学蒸着、物理蒸着、電子ビーム物理蒸着、コールドプレス、焼結、熱間静水圧プレス、ソルゲル法、メタライゼーション、これらを組み合わせたもの又は外側層１６を遷移層１４上に形成させるのに適するあらゆるその他の方法を含むが、これらに制限されるわけではない。
【００３１】
一部の実施形態において、遷移層１４と外側層１６とは、約０．００１インチ〜約０．０２インチ（約０．０２５４ｍｍ〜約０．５０８ｍｍ）、約０．００１インチ〜約０．０１インチ（約０．０２５４ｍｍ〜約０．２５４ｍｍ）、約０．００１インチ〜約０．００５インチ（約０．０２５４ｍｍ〜約０．１２７ｍｍ）又は約０．００１インチ〜約０．００２５インチ（約０．０２５４ｍｍ〜約０．０６３５ｍｍ）の総厚さを有してよい。
【００３２】
一部の実施形態において、物品１０は、基板１２が示す磁気特性と実質的に同様の磁気特性を示す。本明細書で用いる場合、「実質的に同様」という表現は、物品１０が示す磁気特性と基板１２が示す磁気特性との差が約１０％未満、約５％未満又は約１％未満であることを意味する。磁気特性は、磁場（ガウス）、磁束密度（テスラ）及び磁場の強さ（アンペア毎メートル）を含むが、これらに制限されるわけではない。
【００３３】
一部の実施形態において、遷移層１４は実質的に基板１２の全ての表面を覆ってよく、外側層１６は実質的に遷移層１４の全ての表面を覆ってよい。本明細書で用いる場合、「実質的に全ての表面を覆う」という表現は、表面積の約９９％、表面積の約９９．９％又は表面積の約９９．９９％を覆うことを意味する。一部の実施形態では、基板１２は遷移層１４により密封的に封止されてよい。一部の実施形態では、遷移層１４は外側層１６により密封的に封止されてよい。
【００３４】
電気機械要素
本発明の更にまた他の態様において、電気機械要素を提供する。一部の実施形態では、この電気機械要素は電動機の構成要素を構成する。その他の実施形態において、電気機械要素は発電機の構成要素を構成する。更に他の実施形態において、電気機械要素は磁気軸受の構成要素を構成する。
【００３５】
例えば、磁気軸受の構成要素を構成する実施形態が、ロータ軸１８上に設けられる磁気軸受要素の中間点の断面図である図２に示されている。この磁気軸受要素は基板１２を含む。基板１２は、磁性材料の第１の部分を含むと共に、磁気特性を示す。
【００３６】
基板１２は、更に、磁性材料の第２の部分と被覆材料の第１の部分とを含む遷移層１４を含む。遷移層１４は基板１２の少なくとも一部分上に設けられる。図２に示すように、基板１２層は遷移層１４により被覆される。
【００３７】
基板１２は、更に、被覆材料の第２の部分を含む外側層１６を含む。外側層１６は遷移層１４の少なくとも一部分上に設けられる。図２に示すように、一部の実施形態では、外側層１６は遷移層１４の上に被せられる。
【００３８】
磁気軸受要素は、更に、基板１２が示す磁気特性と実質的に同様の磁気特性を示す。本明細書で用いる場合、「実質的に同様」という表現は、物品１０が示す磁気特性と基板１２が示す磁気特性との差が約１０％未満、約５％未満又は約１％未満であることを意味する。磁気特性は、磁場（ガウス）、磁束密度（テスラ）及び磁場の強さ（アンペア毎メートル）を含むが、これらに制限されるわけではない。
【００３９】
一部の実施形態において、基板１２は永久磁石を含む。永久磁石は、その名のとおり磁気特性を有する。一部の実施形態において、永久磁石は金属又は合金を含んでよい。一部の実施形態では、永久磁石は鉄又は鉄合金を含んでよい。更に他の実施形態では、永久磁石はコバルト−鉄合金、ケイ素鋼、ステンレス鋼又はこれらを組み合わせたものを含んでよい。
【００４０】
一部の実施形態において、被覆材料は、タンタル、ニオブ、ジルコニウム、プラチナ、銀、金又はこれらを組み合わせたものを含んでよい。一部の実施形態では、遷移層１４は、磁性材料と被覆材料との合金を含む。更に他の実施形態において、被覆材料は、タンタル、ニオブ、ジルコニウム、プラチナ、銀及び金を含むグループから選択される１つの金属を含んでよい。その他の実施形態では、被覆材料は、タンタル、ニオブ、ジルコニウム、プラチナ、銀及び金を含むグループから選択される２つの金属を含んでよい。
【００４１】
一部の実施形態では、遷移層１４と外側層１６とは、約０．００１インチ〜約０．０２インチ（約０．０２５４ｍｍ〜約０．５０８ｍｍ）、約０．００１インチ〜約０．０１インチ（約０．０２５４ｍｍ〜約０．２５４ｍｍ）、約０．００１インチ〜約０．００５インチ（約０．０２５４ｍｍ〜約０．１２７ｍｍ）又は約０．００１インチ〜約０．００２５インチ（約０．０２５４ｍｍ〜約０．０６３５ｍｍ）の総厚さを有してよい。
【００４２】
一部の実施形態において、磁気軸受要素は、基板１２が示す磁気特性と実質的に同様の磁気特性を示す。本明細書で用いる場合、「実質的に同様」という表現は、磁気軸受要素が示す磁気特性と基板１２が示す磁気特性との差が約１０％未満、約５％未満又は約１％未満であることを意味する。磁気特性は、磁場（ガウス）、磁束密度（テスラ）及び磁場の強さ（アンペア毎メートル）を含むが、これらに制限されるわけではない。
【００４３】
一部の実施形態において、遷移層１４は実質的に基板１２の全ての表面を覆ってよく、外側層１６は実質的に遷移層１４の全ての表面を覆ってよい。本明細書で用いる場合、「実質的に全ての表面を覆う」という表現は、表面積の約９９％、表面積の約９９．９％又は表面積の約９９．９９％を覆うことを意味する。一部の実施形態では、基板１２は遷移層１４により密封的に封止されてよい。一部の実施形態では、遷移層１４は外側層１６により密封的に封止されてよい。
【００４４】
一部の実施形態において、磁気軸受要素は、ラジアル磁気軸受の構成要素である。ラジアル磁気軸受は半径（横）方向に磁力を生じる。ラジアル磁気軸受は、ロータ軸を機械の回転軸に心合わせされた状態に保つために用いられる。
【００４５】
一部の実施形態において、磁気軸受要素は、アキシアル（スラスト）磁気軸受の構成要素である。アキシアル磁気軸受は軸（長手）方向に磁力を生じる。アキシアル磁気軸受は、機械内においてロータ軸の軸方向位置を維持するために用いられる。
【００４６】
同様に、一部の実施形態において、発電機の構成要素及び／又は電動機の構成要素は、基板を被覆するために、磁気軸受の構成要素に関して上記に説明したものと類似の層を含むと共に、基板が示す磁気特性と実質的に同様の磁気特性を示してよい。その他の実施形態では、発電機の１つ以上の構成要素及び／又は電動機の１つ以上の構成要素は、基板を被覆するために、磁気軸受の構成要素に関して上記に説明したものと類似の層を含むと共に、基板が示す磁気特性と実質的に同様の磁気特性を示してよい。
【００４７】
上記の説明は本発明の好適な実施形態のみに関するものであって、以下の特許請求の範囲及び本発明の均等物により定められる本発明の精神及び範囲から逸脱することなしに、本発明に数多くの変更及び改変が加えられることは明らかである。
【図１】
2015508126.tif 000003
【図２】
2015508126.tif 000004
【国際調査報告】
2015508126.tif 000005
2015508126.tif 000006