(57)【要約】  複数の異なる直径のトンネルを形成するために調節可能なカニューレ状逆行リーマである。カニューレ状逆行リーマは、トンネルの位置異常および／または位置合わせ不良のリスクを実質的に軽減し、多様なトンネル直径をもたらすように調節され得ることにより、ある外科症例に対する在庫水準を低減させ得る。
2015536736.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
外科手技で使用するための逆行リーマであって、
第１の管状シャフトと、
前記第１の管状シャフト内に可動的に配設可能な少なくとも１つの第２のシャフトと、
前記第１の管状シャフトおよび前記第２のシャフトの一方に可動的に結合された少なくとも１つの切削部材と、
を備え、
前記第１の管状シャフトおよび前記第２のシャフトの相対移動に応答して、前記切削部材は、折畳み位置から少なくとも１つの展開位置へと変位され、それにより少なくとも１つの切削直径を規定するように構成されることを特徴とする逆行リーマ。
【請求項２】
前記切削部材は、前記第１の管状シャフトに可動的に結合される、請求項１に記載の逆行リーマ。
【請求項３】
前記切削部材は、前記第１の管状シャフトの遠位端部に隣接して配設され、前記第１の管状シャフトおよび前記第２のシャフトの相対回転移動に応答して、前記第２のシャフトの遠位端部の雄ねじ部分が、前記第１の管状シャフトの前記遠位端部の雌ねじ部分に螺合し、それにより前記第１の管状シャフトの前記遠位端部を近位方向に軸方向移動させ、前記切削部材を前記折畳み位置から前記展開位置へと変位させるように動作する、請求項１または請求項２に記載の逆行リーマ。
【請求項４】
前記切削部材は、１つまたは複数のらせん状ブレードを備え、前記第１の管状シャフトおよび前記第２のシャフトの相対回転移動および相対軸方向移動に応答して、前記らせん状ブレードは、前記第２のシャフトから巻き解かれ、それにより前記折畳み位置から前記展開位置へと前記らせん状ブレードを変位させるように動作する、請求項１または請求項２に記載の逆行リーマ。
【請求項５】
前記第１の管状シャフトは、少なくとも１つの開口を備える側壁部を有し、前記逆行リーマは、
前記側壁部の前記開口に実質的に対向側の前記第１の管状シャフトの前記側壁部に前記切削部材を可動的に結合するように動作する撓曲部材と、
前記切削部材に結合された展開部材であって、前記展開部材は、遠位に引っ張られることに応答して、前記折畳み位置から前記展開位置へと径方向に前記切削部材を変位させるように動作し、前記切削部材は、前記展開位置へと変位されつつ、前記第１の管状シャフトの前記側壁部の前記開口を少なくとも部分的に通過する、展開部材と、
をさらに備える、請求項１または請求項２に記載の逆行リーマ。
【請求項６】
前記切削部材は、前記第２のシャフトに可動的に結合される、請求項１に記載の逆行リーマ。
【請求項７】
前記第１の管状シャフトおよび前記第２のシャフトの相対軸方向移動に応答して、前記切削部材は、前記折畳み位置から前記展開位置へと変位されるように動作する、請求項１または請求項６に記載の逆行リーマ。
【請求項８】
前記第１の管状シャフトの遠位端部に隣接して前記第１の管状シャフト内に配設された少なくとも１つのウェッジ部材と、
前記第２のシャフトに前記切削部材を可動的に結合するように構成された少なくとも１つの撓曲部材と、
をさらに備え、
前記第１の管状シャフトおよび前記第２のシャフトの相対軸方向移動に応答して、前記切削部材は、前記ウェッジ部材に衝突し、それにより前記撓曲部材を前記第２のシャフトの長手方向軸に対して実質的に平行な第１の位置から第２の軸外位置へと変位させ、前記切削部材を前記折畳み位置から前記展開位置へと変位させるように動作する、請求項１、請求項６、および請求項７のいずれか一項に記載の逆行リーマ。
【請求項９】
前記第１の管状シャフトは、少なくとも１つの開口が形成された側壁部を有し、前記撓曲部材の前記変位に応答して、前記切削部材は、前記折畳み位置から前記展開位置へと径方向に変位されるように動作し、前記切削部材は、前記展開位置へと変位されつつ、前記第１の管状シャフトの前記側壁部の前記開口を少なくとも部分的に通過する、請求項８に記載の逆行リーマ。
【請求項１０】
前記切削部材は、枢動ピンにより前記第２のシャフトの遠位端部に可動的に結合される、請求項１または請求項６に記載の逆行リーマ。
【請求項１１】
前記第２のシャフトの遠位方向への軸方向移動に応答して、前記切削部材は、前記遠位方向に移動し前記枢動ピンを中心として回転し、それにより前記折畳み位置から前記展開位置へと前記切削部材を変位させるように動作する、請求項１０に記載の逆行リーマ。
【請求項１２】
前記第１の管状シャフトは、少なくとも１つのスロットが形成された側壁部を有し、前記第２のシャフトの近位方向への軸方向移動に応答して、前記切削部材は、近位に移動し、それにより前記切削部材を前記展開位置で前記スロット内に配置させるように動作する、請求項１、請求項６、請求項１０、および請求項１１のいずれか一項に記載の逆行リーマ。
【請求項１３】
前記少なくとも１つの第２のシャフトは、第２の管状シャフトと、前記第２の管状シャフト内に配設された内部シャフトとを備える、請求項１または請求項６に記載の逆行リーマ。
【請求項１４】
前記第１の管状シャフト、前記第２の管状シャフト、および前記内部シャフトはそれぞれ、少なくとも１つの開口が形成された側壁部を有し、前記第２の管状シャフトおよび前記内部シャフトの相対軸方向移動に応答して、前記切削部材は、前記折畳み位置から前記展開位置へと変位されるように動作し、前記切削部材は、前記展開位置へと変位されつつ、前記第１の管状シャフト、前記第２の管状シャフト、および前記内部シャフトの各側壁部開口を少なくとも部分的に通過する、請求項１３に記載の逆行リーマ。
【請求項１５】
前記切削部材は、前記第２のシャフトの枢動可能遠位端部に対応するように構成される、請求項１または請求項６に記載の逆行リーマ。
【請求項１６】
前記第２のシャフトの遠位方向への軸方向移動に応答して、前記第２のシャフトの前記枢動可能遠位端部は、前記折畳み位置から前記展開位置へと枢動可能接合部にて回転するように動作する、請求項１５に記載の逆行リーマ。
【請求項１７】
前記第１の管状シャフトは、少なくとも１つのスロットが形成された側壁部を有し、前記第２のシャフトの近位方向への軸方向移動に応答して、前記第２のシャフトの前記枢動可能遠位端部は、近位に移動し、それにより前記枢動可能遠位端部を前記展開位置にて前記スロット内に配置させるように動作する、請求項１５または請求項１６に記載の逆行リーマ。
【請求項１８】
前記切削部材は、第１の切削部材部分および第２の切削部材部分と、前記第１の切削部材部分および前記第２の切削部材部分を相互連結する撓曲部材とを有する、請求項１または請求項６に記載の逆行リーマ。
【請求項１９】
前記第１の管状シャフトは、少なくとも１つの開口が形成された側壁部を有し、前記第１の管状シャフトの遠位端部に向かう前記第２のシャフトの軸方向移動に応答して、前記撓曲部材は、前記第１の切削部材部分および前記第２の切削部材部分を前記折畳み位置から前記展開位置へと変位させるように動作し、前記第１の切削部材部分および前記第２の切削部材部分は、前記展開位置へと変位されつつ、前記第１の管状シャフトの前記側壁部開口を少なくとも部分的に通過する、請求項１８に記載の逆行リーマ。
【請求項２０】
前記切削部材は、前記折畳み位置にて前記第１の管状シャフトに選択的に係合および係合解除されるように構成され、前記第１の管状シャフトおよび前記第２のシャフトの相対回転移動に応答して、前記切削部材は、前記第１の管状シャフトから係合解除され、前記折畳み位置から前記展開位置へと変位されるように動作する、請求項１または請求項６に記載の逆行リーマ。
【請求項２１】
外科手技にて逆行リーマを操作する方法であって、
逆行リーマを用意するステップであって、前記逆行リーマは、第１の管状シャフトと、前記第１の管状シャフト内に可動的に配設された少なくとも１つの第２のシャフトと、前記第１の管状シャフトおよび前記第２のシャフトの一方に可動的に結合された少なくとも１つの切削部材とを備える、ステップと、
前記第１の管状シャフトおよび前記第２のシャフトの相対移動を実施するステップと、
前記第１の管状シャフトおよび前記第２のシャフトの前記相対移動に応答して、前記切削部材を折畳み位置から少なくとも１つの展開位置へと変位させ、それにより少なくとも１つの切削直径を規定するステップと、
を含むことを特徴とする方法。
【請求項２２】
前記第１の管状シャフトおよび前記第２のシャフトの相対移動を実施する前記ステップは、前記第１の管状シャフトおよび前記第２のシャフトの相対回転移動を実施するステップを含む、請求項２１に記載の方法。
【請求項２３】
前記第１の管状シャフトおよび前記第２のシャフトの相対移動を実施する前記ステップは、前記第１の管状シャフトおよび前記第２のシャフトの相対軸方向移動を実施するステップを含む、請求項２１または請求項２２に記載の方法。
【請求項２４】
前記第１の管状シャフトおよび前記第２のシャフトの相対移動を実施する前記ステップは、前記第１の管状シャフトおよび前記第２のシャフトの相対回転移動および相対軸方向移動を実施するステップを含む、請求項２１から請求項２３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２５】
前記逆行リーマは、
前記第１の管状シャフトの側壁部に前記切削部材を前記側壁部の開口に実質的に対向側の位置で可動的に結合する撓曲部材と、
前記切削部材に結合された展開部材と、
をさらに備え、
前記展開部材を遠位に引くステップと、
前記展開部材が遠位に引っ張られることに応答して、前記折畳み位置から前記展開位置へと径方向に前記切削部材を変位させるステップであって、前記切削部材は、前記展開位置へと変位されつつ、前記第１の管状シャフトの前記側壁部の前記開口を少なくとも部分的に通過する、ステップと、
をさらに含む、請求項２１から請求項２４のいずれか一項に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本願は、２０１２年１２月５日に出願された「ＳＵＲＧＩＣＡＬ  ＩＮＳＴＲＵＭＥＮＴ」と題する米国特許仮出願第６１／７３３，４７９号、２０１３年１月２９日に出願された「ＳＵＲＧＩＣＡＬ  ＩＮＳＴＲＵＭＥＮＴ」と題する米国特許仮出願第６１／７５７，８４３号、および２０１３年３月２７日に出願された「ＲＥＴＲＯ  ＧＵＩＤＥＷＩＲＥ  ＲＥＡＭＥＲ」と題する米国特許仮出願第６１／８０５，５７８号に基づく優先権の利益を主張するものである。
【０００２】
本願は、一般的には外科器具に関し、より詳細には骨の逆行切削で使用するための回転可能ブレードなどの少なくとも１つの切削部材を有する外科器具に関する。
【背景技術】
【０００３】
一部の外科医たちは、大腿ＡＣＬトンネルを形成するために逆行アプローチを使用して前十字靭帯（ＡＣＬ）外科手術を行ってきた（すなわち「オールインサイドＡＣＬ再建術」）。図１に示すように、このアプローチは、外科医が骨関節スペース１０６から外側大腿骨皮質に向かって逆行リーマ１０４を引き戻す（方向矢印１０８を参照）ことにより逆行的にトンネル１０２を穿孔することが可能な外科器具１００を一般的に必要とする。しかし、かかる外科器具は真円ではないトンネルを形成する傾向があり、またはさらに悪い場合には、トンネルは意図した軌道から逸脱する経路に沿って形成され得るため、したがって解剖学的なものにならない場合があり、および／または神経血管構造に損傷を引き起こす等の恐れがある。さらに、かかる外科器具は一般的には、ある特定の一定直径のトンネルを形成する専用のものとなり、これにより、１つの外科症例に対して大量の器具在庫を入手し得ることが必要となる。
【０００４】
さらに、ＡＣＬ再建術を実施する外科医は、最適な成果を達成するために自然な解剖学的構造を模倣することを一般的に好む。ＡＣＬの本来の配置スペースに腱移植片を配置することは、「解剖学的ＡＣＬ再建術」と一般的に呼ばれる。解剖学的ＡＣＬ再建術の１つの特徴は、腱移植片のためのトンネルの適切な配置である。骨関節のスペースのトンネル出口は、この移植片の機能を確保するために正確なものでなければならない。さらに、大腿骨（大腿部）の外側のトンネル出口は、十分なトンネル長さを確保するために適切に配置されなければならない。大腿骨トンネルの適切な配置において外科医を支援し得る改良された外科器具を有することが望ましい。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本願によれば、複数の異なる直径のトンネルを形成するために調節可能な逆行リーマが開示される。一態様では、本開示の逆行リーマはカニューレ状である。別の態様では、本開示の逆行リーマは、異なる段状直径を有するトンネルを形成するように構成される。さらに別の態様では、本開示の逆行リーマは、少なくとも１つの切削部材と、テーパ状トンネルを形成するために展開位置から格納位置、閉じられた位置、または折畳み位置へと切削部材を徐々に移動させるように動作する機構とを備える。この機構は、切削部材の回転と連携されることにより、所定の回転数に対して、切削部材が格納位置、閉じられた位置、または折畳み位置に向かって指定距離だけ移動することが可能となる。
【０００６】
さらなる一態様では、本開示の逆行リーマは、少なくとも１つの開口を備える側壁部を有する第１の管状シャフトを備える。逆行リーマは、第１の管状シャフト内に可動的に配設された第２のシャフトと、第１の管状シャフト内に可動的に配設された少なくとも１つの切削部材とをさらに備える。切削部材は、第２のシャフトが第１の管状シャフト内で第１の位置から第２の位置へと移動するのに応答して、第１の管状シャフトの少なくとも一部分が外部である外部位置へと開口を通り移動し、それにより切削直径を規定するように動作する。
【０００７】
本開示のカニューレ状逆行リーマは、ガイドワイヤを収容するように構成され得る。さらに、カニューレ状逆行リーマは、トンネルの位置異常および／または位置合わせ不良のリスクを実質的に軽減し、多様なトンネル直径をもたらすように調節され得ることにより、ある外科症例に対する在庫水準を低減させ得る。
【０００８】
本発明の他の特徴、機能、および態様が、以下の「発明を実施するための形態」から明らかになろう。
【０００９】
本明細書に組み込まれその一部を構成する添付の図面は、本明細書で説明される１つまたは複数の実施形態を示し、「発明を実施するための形態」と共にこれらの実施形態を説明する。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】逆行的に骨にトンネルを穿孔するように構成された従来の外科器具を示す図である。
【図２】本願による、逆行的に骨にトンネルを穿孔するように構成された例示の外科器具（本明細書では「逆行リーマ」とも呼ばれる）を示す図である。
【図３ａ】図２の逆行リーマの第１の例示的な使用例を示す図である。
【図３ｂ】図２の逆行リーマの第１の例示的な使用例を示す図である。
【図３ｃ】図２の逆行リーマの第１の例示的な使用例を示す図である。
【図４】図２の逆行リーマの第２の例示的な使用例を示す図である。
【図５】図２の逆行リーマの第３の例示的な使用例を示す図である。
【図６】図２の逆行リーマの複数の代替的な実施形態を示す図である。
【図７ａ】図２の逆行リーマの第１の代替的な実施形態を示す図である。
【図７ｂ】図２の逆行リーマの第１の代替的な実施形態を示す図である。
【図８ａ】図２の逆行リーマの第２の代替的な実施形態を示す図である。
【図８ｂ】図２の逆行リーマの第２の代替的な実施形態を示す図である。
【図９ａ】図２の逆行リーマの第３の代替的な実施形態を示す図である。
【図９ｂ】図２の逆行リーマの第３の代替的な実施形態を示す図である。
【図１０ａ】図２の逆行リーマの第４の代替的な実施形態を示す図である。
【図１０ｂ】図２の逆行リーマの第４の代替的な実施形態を示す図である。
【図１１ａ】図２の逆行リーマの第５の代替的な実施形態を示す図である。
【図１１ｂ】図２の逆行リーマの第５の代替的な実施形態を示す図である。
【図１２ａ】図２の逆行リーマの第６の代替的な実施形態を示す図である。
【図１２ｂ】図２の逆行リーマの第６の代替的な実施形態を示す図である。
【図１３ａ】図２の逆行リーマの第７の代替的な実施形態を示す図である。
【図１３ｂ】図２の逆行リーマの第７の代替的な実施形態を示す図である。
【図１４】図２の逆行リーマの第８の代替的な実施形態を示す図である。
【図１５ａ】図２の逆行リーマの第９の代替的な実施形態を示す図である。
【図１５ｂ】図２の逆行リーマの第９の代替的な実施形態を示す図である。
【図１５ｃ】図２の逆行リーマの第９の代替的な実施形態を示す図である。
【図１６ａ】図２の逆行リーマの第１０の代替的な実施形態を示す図である。
【図１６ｂ】図２の逆行リーマの第１０の代替的な実施形態を示す図である。
【図１６ｃ】図２の逆行リーマの第１０の代替的な実施形態を示す図である。
【図１６ｄ】図２の逆行リーマの第１０の代替的な実施形態を示す図である。
【図１６ｅ】図２の逆行リーマの第１０の代替的な実施形態を示す図である。
【図１６ｆ】図２の逆行リーマの第１０の代替的な実施形態を示す図である。
【図１７ａ】図２の逆行リーマの第１１の代替的な実施形態を示す図である。
【図１７ｂ】図２の逆行リーマの第１１の代替的な実施形態を示す図である。
【図１７ｃ】図２の逆行リーマの第１１の代替的な実施形態を示す図である。
【図１７ｄ】図２の逆行リーマの第１１の代替的な実施形態を示す図である。
【図１７ｅ】図２の逆行リーマの第１１の代替的な実施形態を示す図である。
【図１７ｆ】図２の逆行リーマの第１１の代替的な実施形態を示す図である。
【図１７ｇ】図２の逆行リーマの第１１の代替的な実施形態を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
２０１２年１２月５日に出願された「ＳＵＲＧＩＣＡＬ  ＩＮＳＴＲＵＭＥＮＴ」と題する米国特許仮出願第６１  ／７３３，４７９号、２０１３年１月２９日に出願された「ＳＵＲＧＩＣＡＬ  ＩＮＳＴＲＵＭＥＮＴ」と題する米国特許仮出願第６１  ／７５７，８４３号、および２０１３年３月２７日に出願された「ＲＥＴＲＯ  ＧＵＩＤＥＷＩＲＥ  ＲＥＡＭＥＲ」と題する米国特許仮出願第６１  ／８０５，５７８号の開示は、ここに参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。
【００１２】
図２を参照すると、本願による例示の外科器具２００（本明細書では「逆行リーマ」とも呼ばれる）の構成要素の例示的な実施形態が開示される。図２に示すように、逆行リーマ２００の構成要素は、細長内方シャフト２０６と、細長外方管状シャフト２０５と、細長外方管状シャフト２０５に可動的に結合された複数の切削部材２０４とを備える。外方管状シャフト２０５は、その遠位端部２０７に雌ねじを備える。複数の切削部材２０４（例えば２つの切削部材）は、外方管状シャフト２０５の遠位端部２０７付近に配置される。内方シャフト２０６は、雄ねじ遠位先端部２０２を備える。
【００１３】
逆行リーマ２００が組み立てられると、内方シャフト２０６は、ねじ遠位先端部２０２が外方管状シャフト２０５の遠位端部２０７で雌ねじと係合されるように、細長外方管状シャフト２０５内に回転的に取り付けられる。切削部材２０４を展開および作動させるために、内方シャフト２０６は、繰り返し回転され（すなわち複数回転）、それにより外方管状シャフト２０５の遠位端部２０７を外方管状シャフト２０５の近位端部に向かって移動させる。内方シャフト２０６が回転し、外方管状シャフト２０５の遠位端部２０７が近位に移動することにより、外方管状シャフト２０５の遠位端部２０７付近の２つの切削部材２０４は、撓曲し、外方に拡張し、それにより漸増する切削直径をもたらす。切削部材２０４が所望の位置に到達すると、内方シャフト２０６および外方管状シャフト２０５の相対位置がロックされ得る。次いで、逆行リーマ２００が、所望の直径を有する逆行トンネルを形成するために（ドリルなどにより）回転され得る。
【００１４】
トンネルの形成後に骨関節から逆行リーマ２００を除去するために、内方シャフト２０６は、逆方向に回転され、それにより外方管状シャフト２０５の遠位端部２０７を遠位に移動させ、切削部材２０４を曲げ戻し、展開前（すなわち平坦）構成へと閉じるまたは折り畳む。切削部材２０４が展開前構成へと戻ると、逆行リーマ２００は、手術部位から除去され得る。
【００１５】
切削部材２０４と同様の２つ以上の切削部材を用意してもよい点を指摘しておく。例えば、３、４、５、６または任意の他の適切な個数の切削部材が、逆行リーマ２００に組み込まれてもよい。さらに、切削部材２０４は、ヒンジ固定されてもよく、および／または鋭利エッジを有してもよい。鋭利エッジは、強度および切削性能を強化させるために、金属もしくは金属合金、またはダイヤモンドライクカーボンで被覆されてもよい。
【００１６】
内方シャフト２０６は、ガイドワイヤを収容するようにカニューレ状であることが可能である点をさらに指摘しておく。また、逆行リーマ２００は、切削された組織がカニューレ状内方シャフト２０６を通して手術部位から吸出され得るように、吸引手段に連結されてもよい。また、内方シャフト２０６は、シャフトの回転数に対する現時点のトンネル直径を示し得る計数器を有するハンドルを備え得る。トンネルの形成後に切削部材２０４を引き戻す／閉じる際に発生する機械的力は、切削部材２０４内に捕捉された任意の残留組織の抵抗を克服させられ得る。かかる残留組織の存在は、従来の逆行リーマにおいて頻発する問題である。
【００１７】
さらに、内方シャフト２０６は、外方管状シャフト２０５の遠位端部２０７に連結されたシャフトと交換されることによって、ラチェットロックシステムまたは任意の他の適切なロック機構によるカッター展開の制御を可能にし得る。ロック機構は、逆行リーマ２００の近位端部に配置され得る。ラチェットロックシステムは、いずれかの方向にラチェット動作させることにより切削部材２０４の切削直径を調節するように構成され得る。内方シャフト２０６の軸方向位置は、所望の切削直径に（例えば歯により）ロックされ得る。かかる歯は、係合すると、内方シャフト２０６の移動を防止し得る。内方シャフト２０６は、係合解除時には可動である。近位方向への内方シャフト２０６の移動により、切削部材２０４が作動され、切削直径が拡張される。遠位方向への内方シャフト２０６の移動により、切削直径が縮小し、切削部材２０４が効果的に作動停止される。いくつかの実施形態では、ロック機構は、ケーブルタイと同様に構成され得る。
【００１８】
本開示の外科器具は、以下の実例を参照としてさらに理解されよう。第１の実例では、図３ａのステップ１〜７を参照として説明するように、２．４ｍｍ逆行リーマ３１６などの逆行リーマが、４．５ｍｍリーマとの組合せで使用される。ステップ１に示すように（図３ａを参照）、２．４ｍｍガイドワイヤ３０２が、適切なドリル３０６、ブレット３０８、およびガイド３１０を使用して骨関節３０４内に穿入される。ステップ２に示すように、ブレット３０８、ガイド３１０、およびドリル３０６が、除去される。ステップ３に示すように、４．５ｍｍリーマ３１２が、適切なドリル３１４を使用してガイドワイヤ３０２上で穿入される。ステップ４に示すように、ドリル３１４および２．４ｍｍガイドワイヤ３０２が、除去される。ステップ５に示すように、２．４ｍｍ逆行リーマ３１６が、４．５ｍｍリーマ３１２に挿入される。例えば、２．４ｍｍ逆行リーマ３１６が、４．５ｍｍリーマ３１２の遠位端部外へと延在することが可能であり、または４．５ｍｍリーマ３１２の窓を貫通して延在することが可能である。ステップ６に示すように、２．４ｍｍ逆行リーマ３１６の切削部材３１８が、展開される。ステップ７に示すように、２．４ｍｍ逆行リーマ３１６が骨関節３０４を貫通するトンネル３２０を逆行リーマ加工するために使用された後に、切削部材３１８は閉じられるかまたは折り畳まれ、外科器具システムが除去される。図３ｂは、図３ａのステップ４の代替形態を示し、２．４ｍｍガイドワイヤ３０２のみが除去され、２．４ｍｍ逆行リーマ３１６がドリル３１４の後方端部に挿通される。
【００１９】
さらに第１の実例に関して、図３ｃは、骨関節３０４内部で測定計器３２２を使用してトンネル３２０をどのように測定し得るかを示す。図３ｃに示すように、測定計器３２２は、逆行リーマ加工の実施時に骨関節３０４に対接して保持され得る。さらなるトンネル測定オプションには、（１）骨関節３０４の外部上で測定計器３２２を使用してリーママーキングを可視化することと、（２）トンネル３２０を測定する間にブレット３０８のみを定位置に残すことと、（３）トンネル３２０を測定する間にブレット３０８およびガイド３１０の両方を残すことと、（４）４．５ｍｍリーマ３１２の外部で、骨関節３０４に対接して手動により保持される測定スリーブ３２４（図３ｃを参照）を使用することとが含まれる。
【００２０】
第２の実例では、図４のステップ１〜４を参照として説明するように、４．５ｍｍリーマ４０２が、逆行リーマ加工器具として使用される。ステップ１に示すように（図４を参照）、２．４ｍｍガイドワイヤ４０４が、適切なドリル４０８、ブレット４１０、４１２、およびガイド４１４を使用して骨関節４０６内に穿入される。ステップ２に示すように、内部２．４ｍｍブレット４１０が除去される。ステップ３に示すように、４．５ｍｍリーマ４０２は、アウトサイドインからトンネルを穿孔するためにドリル４０８を使用して、ガイド４１４が定位置に位置する状態で、より大きなブレット４１２に貫通するガイドワイヤ４０４上で操作される。ステップ４に示すように、４．５ｍｍ逆行リーマ加工器具４０２は、骨関節４０６を貫通するトンネル４１６を逆行リーマ加工するために使用される。この第２の実例を参照すると、４．５ｍｍリーマ加工器具４０２は、自動作動式であることが可能である。代替的には、２．４ｍｍアクチュエータロッドが、４．５ｍｍリーマ加工器具４０２を作動させて骨関節４０６を貫通するトンネル４１６を逆行リーマ加工するために使用され得る。
【００２１】
第３の実例では、図５のステップ１〜２を参照として説明するように、４．５ｍｍリーマ５０２が、ガイドワイヤ５０４用のブレットとして使用される。ステップ１に示すように（図５）、適切なドリル５０６およびガイド５０８を使用して、ガイドワイヤ５０４が、組み合わされたブレット／４．５ｍｍリーマ５０２を介して骨関節５１０に挿入される。ステップ２に示すように、ドリル５０６は、組み合わされたブレット／４．５ｍｍリーマ５０２に係合され、４．５ｍｍトンネル５１２が、骨関節５１０を貫通してリーマ加工される。事実上、ブレットは４．５ｍｍリーマ５０２になる。４．５ｍｍリーマ５０２をブレットとして機能させることにより、ガイドワイヤ５０４の穿孔後にブレットを除去する必要性が軽減される。ブレット用のホルダは、ガイド５０８の外側除去を可能にするように構成され得る点を指摘しておく。
【００２２】
図６は、本開示の逆行リーマの複数の代替的な実施形態７００、８００、９００、１０００、１１００、１２００、１３００、１４００を示す。図７ａおよび図７ｂに示すように、逆行リーマ７００は、１つまたは複数のブレード７０２と、１つまたは複数のウェッジ部材７０４と、１つまたは複数の撓曲部材７０６とを備える。使用時には、ガイドワイヤは、典型的には手術部位から除去され、各撓曲部材７０６に連結されたブレード７０２は、例えば４．５ｍｍリーマなどの管状シャフト７０１に挿入され、それによりブレード７０２を各ウェッジ部材７０４に衝突させ、シャフト７０１内の対応するスロット７０８を通りシャフト７０１から外へと径方向に移動させる。いくつかの実施形態では、シャフト７０１は、段状内径を有することが可能である。さらに、いくつかの実施形態では、撓曲部材７０６は、ヒンジとして実装され得る。各撓曲部材７０６に連結されたブレード７０２は、管状シャフト７０１を通り前進されてブレード７０２を展開させることと、その後シャフト７０１内に引き戻されてブレード７０２を閉じるまたは折り畳むこととが可能である。逆行リーマ７００を使用して形成されるトンネルの直径は、ウェッジ部材７０４がシャフト７０１内の各スロット７０８を通してどの程度の距離にわたりブレード７０２を駆動するかに基づいて調節可能である。代替的には、代替的な構成７００を使用して形成されるトンネルの直径は、一定であることが可能である。逆行リーマ７００は、４．５ｍｍリーマの開口部にキー固定され得る点を指摘しておく。
【００２３】
図８ａおよび図８ｂは、逆行リーマの代替的な構成８００の詳細図を示す。図８ａおよび図８ｂに示すように、逆行リーマ８００は、シャフト８０３と、シャフト８０３の遠位端部にピボット８０５により連結された１つまたは複数のブレード８０２とを備える。いくつかの実施形態では、シャフト８０３は、その遠位端部にリーマ歯８１０を有し得る。使用時には、ガイドワイヤは、典型的には手術部位から除去され、シャフト８０３およびブレード８０２は、例えば４．５ｍｍリーマなどの管状シャフト８０１に挿入される。この例では、ブレード８０２は、シャフト８０１内の支持スロット８０８にキー固定され得る。ブレード８０２を展開するために、ピボット８０５は、シャフト８０１の遠位端部を越えて前進され（方向矢印８１２を参照）、トグル機構が、切削位置にブレード８０２を枢動可能に配置し（方向矢印８１４を参照）、シャフト８０３は、例えば４半回転だけ回転され（方向矢印８１８を参照）、次いでシャフト８０１内に引き戻されて、ブレード８０２を対応する支持スロット８０８内に配置する（方向矢印８１６を参照）。ブレード８０２を閉じるまたは折り畳むために、ピボット８０５は、管状シャフト８０１の遠位端部を越えて前進されて（方向矢印８１２を参照）、シャフト８０３の長手方向軸に沿ってブレード８０２を枢動的に配置し、シャフト８０３は、４半回転だけ回転され（方向矢印８１８を参照）、次いでシャフト８０１内に引き戻される（方向矢印８１６を参照）。いくつかの実施形態では、逆行リーマ８００は、片刃ブレード（Ｌ字形状ブレード構成）かまたは両刃ブレード（Ｔ字形状ブレード構成）を備えることが可能である。Ｌ字形状ブレード構成またはＴ字形状ブレード構成を使用して形成されるトンネルの直径は、典型的には一定である。Ｌ字形状ブレード構成は、展開のために骨関節スペース内へのより少ない穿通を一般的に必要とする点を指摘しておく。さらに、ブレード８０２を展開するためのトグル機構は、トーションばね、プルワイヤ、プッシュロッド、ばねプランジャ、または任意の他の適切なトグル機構を使用して実装され得る点を指摘しておく。
【００２４】
図９ａおよび図９ｂは、逆行リーマの代替的な構成９００の詳細図を示す。図９ａおよび図９ｂに示すように、逆行リーマ９００は、内部シャフト９０３と、管状外部シャフト９０５と、１つまたは複数のブレード９０２とを備える。いくつかの実施形態では、外部シャフト９０５の遠位端部は、先鋭なまたは鋭利な先端部を有することが可能である。使用時には、外部シャフト９０５は、ガイドワイヤとして機能し得る。ブレード９０２を展開するために、内部シャフト９０３は、管状シャフト９０５内に引き戻されて（方向矢印９１２を参照）、ブレード９０２をシャフト９０３、９０５内の対応するスロット９０９を通して、および例えば４．５ｍｍリーマなどの管状シャフト９０１内の対応するスロット９０８を通して展開させる。ブレード９０２を折り畳むために、内部シャフト９０３は、管状シャフト９０５内に前進される。いくつかの実施形態では、逆行リーマ９００は単一のブレードを備える。ブレード９０２を使用して形成されるトンネルの直径は、典型的には一定である。ブレード９０２を展開するための機構は、トーションばね、プルワイヤ、プッシュロッド、ばねプランジャ、または任意の他の適切な機構を使用して実装され得る点を指摘しておく。逆行リーマ９００は、４．５ｍｍリーマの開口部にキー固定され得る点をさらに指摘しておく。
【００２５】
図１０ａおよび図１０ｂは、逆行リーマの代替的な構成１０００の詳細図を示す。図１０ａおよび図１０ｂに示すように、逆行リーマ１０００は、先鋭なまたは鋭利な先端部を有する枢動可能遠位端部１００７を有するシャフト１００５を備える。使用時に、ガイドワイヤは、典型的には手術部位から除去され、シャフト１００５は、例えば４．５ｍｍリーマなどの管状シャフト１００１に挿入される。枢動可能遠位端部１００７の先鋭なまたは鋭利な先端部を展開するために、シャフト１００５の遠位端部１００７は、４．５ｍｍリーマの遠位端部を越えて前進され（方向矢印１０１２を参照）、遠位端部１００７は、切削位置への枢動可能連接部にて最大で１８０°まで回転され（方向矢印１０１４を参照）、シャフト１００５は、シャフト１００１の支持スロット１００９内へと遠位端部１００７を配置するように引き戻される（方向矢印１０１６を参照）。枢動可能遠位端部１００７の先鋭なまたは鋭利な先端部を閉じるまたは折り畳むために、シャフト１００５は、４．５ｍｍリーマの遠位端部を越えて前進され（方向矢印１０１２を参照）、遠位端部１００７は、シャフト１００５の長手方向軸に沿って遠位端部１００７を枢動的に配置するように回転され、シャフト１００５は、管状シャフト１００１内に引き戻されて戻る（方向矢印１０１６を参照）。枢動可能遠位端部１００７を使用して形成されるトンネルの直径は、典型的には一定である。枢動可能遠位端部１００７を展開するための機構は、トーションコイル１００４、レーザ切断ハイポチューブ、マイクロ自在継手、または任意の他の適切な機構を使用して実装され得る点を指摘しておく。いくつかの実施形態では、シャフト１００５はガイドワイヤとして機能し得る。さらに、いくつかの実施形態では、枢動可能遠位端部１００７の枢動可能連接部は、２つ以上の着座位置を有し得る。
【００２６】
図１１ａおよび図１１ｂは、逆行リーマの代替的な構成１１００の詳細図を示す。図１１ａおよび図１１ｂに示すように、逆行リーマ１１００は、先鋭なまたは鋭利な先端部を有するシャフト１１０５と、１つまたは複数の撓曲部材１１０４に装着された１つまたは複数のブレード１１０６とを備える。例えば、撓曲部材１１０４は、ニチノール合金または任意の他の適切な材料から作製され得る。使用時には、シャフト１１０５およびブレード１１０６は、例えば４．５ｍｍリーマなどの管状シャフト１１０１に挿入される。ブレード１１０６を展開するために、シャフト１１０５は、シャフト１１０１内のスロット１１０９と位置合わせされた状態にブレード１１０６を位置決めするように回転され（方向矢印１１１２を参照）、次いで撓曲部材１１０４により装着されたブレード１１０６をスロット１１０９に通して移動させるように前進される（方向矢印１１１４を参照）。ブレード１１０６を閉じるまたは折り畳むために、シャフト１１０５は、引き戻されてシャフト１１０１内でブレード１１０６を閉じまたは折り畳み、次いでスロット１１０９から離れるようにブレード１１０６を移動させるように回転される。いくつかの実施形態では、ニチノール合金は、切削部材として展開され得る。代替的な構成１１００を使用して形成されるトンネルの直径は、ブレード１１０６がスロット１１０９を通してどの程度の距離にわたり展開されるかに基づき調節可能である。代替的には、代替的な構成１１００を使用して形成されるトンネルの直径は、一定であり得る。
【００２７】
図１２ａおよび図１２ｂは、逆行リーマの代替的な構成１２００の詳細図を示す。図１２ａおよび図１２ｂに示すように、逆行リーマ１２００は、先鋭なまたは鋭利な先端部を有する遠位端部を有するシャフト１２０５と、１つまたは複数の撓曲部材１２０９により管状シャフト１２０１（例えば４．５ｍｍリーマ）の側壁部に装着された１つまたは複数のブレード１２０６とを備える。使用時には、シャフト１２０５は、４．５ｍｍリーマの管状シャフト１２０１に挿入される。ブレード１２０６を展開するために、シャフト１２０５は、管状シャフト１２０１を通して引き戻され、ブレード１２０６に連結されたワイヤ１２０７（例えばフラットワイヤまたはロッド）などの展開部材は、シャフト１２０１内のスロット１２１１を通してブレード１２０６を展開させるように引かれる（方向矢印１２１２を参照）。ブレード１２０６を閉じるまたは折り畳むために、シャフト１２０５は、管状シャフト１２０１内に前進されて、ブレード１２０６に衝突し、シャフト１２０１内でブレード１２０６を閉じるまたは折り畳む。逆行リーマ１２００を使用して形成されるトンネルの直径は、ワイヤ１２０７がシャフト１２０１内のスロット１２１１を通してブレード１２０６をどれだけの距離にわたり展開させるかに基づき調節可能である。代替的には、逆行リーマ１２００を使用して形成されるトンネルの直径は、一定であり得る。逆行リーマ１２００は、４．５ｍｍリーマの開口部にキー固定され得る点を指摘しておく。
【００２８】
図１３ａおよび図１３ｂは、逆行リーマの代替的な構成１３００の詳細図を示す。図１３ａおよび図１３ｂに示すように、逆行リーマ１３００は、先鋭なまたは鋭利な先端部を有する遠位端部を有するシャフト１３０５と、例えば４．５ｍｍリーマの管状内方シャフト１３０３に回転可能に装着された１つまたは複数のブレード１３０６とを備える。使用時には、最初にシャフト１３０５は、４．５ｍｍリーマの管状外方シャフト１３０１内に配設された内方シャフト１３０３に挿入される。ブレード１３０６を展開するために、シャフト１３０５は、内方シャフト１３０３を通して引き戻され、外方シャフト１３０１は、シャフト１３０１からブレード１３０６を係合解除するように回転され（方向矢印１３１２を参照）、外方シャフト１３０１は、各シャフト１３０１、１３０３に対して実質的に垂直にブレード１３０６を回転可能に位置決めするように前進される（方向矢印１３１４を参照）。ブレード１３０６を閉じるまたは折り畳むために、外方シャフト１３０１は、ブレード１３０６を内方シャフト１３０３に当接するように回転して戻させるように引き戻され、シャフト１３０５は、管状内方シャフト１３０３内に前進されて、シャフト１３０３に対接した状態にブレード１３０６を維持する。逆行リーマ１３００を使用して形成されるトンネルの直径は、一定であり得る。
【００２９】
図１４は、逆行リーマの代替的な構成１４００の詳細図を示す。図１４に示すように、逆行リーマ１４００は、先鋭なまたは鋭利な先端部を有する遠位端部を有するシャフト１４０７と、例えば４．５ｍｍリーマの管状外方シャフト１４０１に装着された１つまたは複数のらせん状ブレード１４０６（例えば単一らせん部材、二重らせん部材、またはインターロックらせん部材）とを備え、この管状外方シャフト１４０１は、管状内方シャフト１４０５をさらに有する。使用時には、シャフト１４０７は、管状内方シャフト１４０５に挿入される。らせん状ブレード１４０６を展開するために、管状外方シャフト１４０１は、回転（方向矢印１４１４を参照）および前進（方向矢印１４１２を参照）されて、内方シャフト１４０５から離れるようにらせん状ブレード１４０６を巻き解くことによって、調節可能な切削直径をもたらす。らせん状ブレード１４０６を閉じるまたは折り畳むために、外方シャフト１４０１は、逆方向に回転され、内方シャフト１４０５に当接するようにらせん状ブレード１４０６を巻き戻すように引き戻される。逆行リーマ１４００を使用して形成されるトンネルの直径は、らせん状ブレード１４０６が切削直径をもたらすためにどれだけの距離にわたり展開されるかに基づき調節可能である。代替的には、逆行リーマ１４００を使用して形成されるトンネルの直径は、一定であり得る。
【００３０】
図１５ａ〜図１５ｃは、本開示の逆行リーマのさらなる代替的な実施形態１５００を示す。逆行リーマ１５００は、アウトサイドイン技術を利用した前十字靭帯（ＡＣＬ）修復術または再建術を実施するために使用され得る拡張可能リーマである。さらに、逆行リーマ１５００は、大腿骨トンネルの適切な配置の際に外科医を支援するのに適した照準器と連携し得る。
【００３１】
いくつかの実施形態では、逆行リーマ１５００は、外科医がトンネルを配置するために標準２．４ｍｍガイドワイヤを使用するのを可能にするようにカニューレ状になされる。図１５ａ〜図１５ｃに示すように、逆行リーマ１５００は、主要シャフト１５０４と、外方スリーブ１５０２と、複数の切削部材１５０６（例えば２つの切削部材）とを備える。切削部材１５０６は、主要シャフト１５０４内に収容され、外方スリーブ１５０２の作動時に外方に揺動する。外方スリーブ１５０２は、各切削手段１５０６の通過を可能にする窓を有する。切削部材１５０６は、ガイドピン１５０８を中心とする回転により移動する。切削部材１５０６は、外方スリーブ１５０２が軸方向力を印加している間に、切削部材１５０６が外方に揺動するのを確保するためにカムプロファイルを有する。図１５ａおよび図１５ｂは、閉じたまたは折り畳まれた構成と開構成とのそれぞれにおける逆行リーマ１５００を示す。
【００３２】
図１５ｃは、逆行リーマ１５００の開構成をより詳細に示す。逆行リーマ１５００は、標準２．４ｍｍガイドピンの使用を可能にする。さらに、外方スリーブ１５０２は、切削部材１５０６を展開および引き戻すように構成される。さらに、逆行リーマ１５００は、ガイドワイヤ上での展開および穿孔を可能にするようにカニューレ状であることが可能である。また、切削部材１５０６は、あらゆる所望のサイズ（例えば６ｍｍ〜１３ｍｍ）に対応するように変更可能である。逆行リーマ１５００の利点には、カニューレ状構成、すなわち切削部材１５０６の一体構成を有し得ること、適切なドリルにより駆動され得ること、デュアル切削部材１５０６を有して構成され得ることにより正確なトンネル形成が可能となり得ることが含まれる。
【００３３】
例示の動作モードでは、ガイドピン１５０８（例えば２．４ｍｍガイドピン）は、適切な照準器を使用して穿入され得る。閉じたまたは折り畳まれた構成で逆行リーマ１５００を使用すると（図１５ａを参照）、トンネル（例えば４．５ｍｍトンネル）は、アウトサイドインから、骨を貫通して骨関節のスペース内に穿孔され得る。次いで、切削部材１５０６は、主要シャフト１５０４に対して外方スリーブ１５０２を移動することにより作動および展開されることによって、切削部材１５０６を外方スリーブ１５０２の窓に通過させ得る。次いで、所望の直径および深さを有するトンネルが、展開位置で切削部材１５０６を使用することにより逆行的に骨に穿孔され得る。次いで、外方スリーブ１５０２および主要シャフト１５０４が、骨関節のスペース内に前進されて戻され得ることにより、切削部材１５０６は主要シャフト１５０４内に引き戻され得る。最後に、外方スリーブ１５０２、主要シャフト１５０４、および引き戻されたまたは折り畳まれた位置にある切削部材１５０６が、手術部位から除去され得る。
【００３４】
図１６ａ〜図１６ｆは、本開示の逆行リーマの別の代替的な実施形態１６００を示す。図１６ａ〜図１６ｄに示すように、逆行リーマ１６００は、カニューレ状（管状）シャフト１６０３と、管状シャフト１６０３の遠位端部付近に作動的に結合された１つまたは複数の切削部材１６０８（例えば１〜６つの切削部材）と、細長外方管状シャフト１６０４とを有する穿孔ビット１６０２を備える。例えば、逆行リーマ１６００は、前十字靭帯（ＡＣＬ）再建手術などの関節鏡視下靭帯再建手術時に、より正確な骨トンネル配置のためにガイドワイヤ（例えば２．４ｍｍガイドワイヤまたは任意の他の適切なガイドワイヤ）と共に使用され得る。
【００３５】
一次骨トンネルを形成するために適切にサイズ設定されたドリルビット１６０２（例えば４．５ｍｍドリルビットまたは任意の他の適切なドリルビット）を使用することにより、外科医は、パワードリルを使用してアウトサイドインからガイドワイヤ上で大腿骨に一次骨トンネルを穿孔することが可能となる。次いで、外科医は、ガイドワイヤを少なくとも部分的に引き戻し、骨関節内で切削部材１６０８を展開することが可能となる。一実施形態では、外科医は、方向矢印１６２０により示される方向に外方管状シャフト１６０４を押し得るまたは摺動させ得る（図１６ａを参照）ことにより、切削部材１６０８を露出させ得（図１６ｂを参照）、それらを閉（折畳み）位置から展開位置へと移動させることが可能となる（図１６ｃを参照）。
【００３６】
切削部材１６０８が完全に展開されると、外科医は、切削部材１６０８に対接させて外方管状シャフト１６０４を押すまたは摺動させる（図１６ｄを参照）ことにより、それらが展開位置から移動するのを防止することが可能である。次いで、外科医は、展開位置にある切削部材１６０８と共にパワードリルを使用することにより、逆行的に大腿骨に座ぐりを形成し得る。図１６ｅおよび図１６ｆに示すように、展開位置から閉（折畳み）位置に切削部材１６０８を移動させるために、外科医は、方向矢印１６２２により示される方向へと外方管状シャフト１６０４を再度押すまたは摺動させることにより（図１６ｆを参照）、内方管状シャフト１６０３を部分的に露出させることによって、切削部材１６０８を展開位置から解放し、閉（折畳み）位置に復帰させることが可能である（図１６ｂを参照）。次いで、逆行リーマ１６００は、ドリルビット１６０２により形成された一次骨トンネルを通り引っ張られ得る。
【００３７】
図１７ａ〜図１７ｇは、本開示の逆行リーマのさらに別の代替的な実施形態１７００を示す。図１７ａ〜図１７ｄに示すように、逆行リーマ１７００は、ドリルビット１７０２と、細長外方管状シャフト１７０４と、１つまたは複数の切削部材１７０８（例えば１〜６つの切削部材）とを備える。逆行リーマ１６００（図１６ａ〜図１６ｆを参照）と同様に、逆行リーマ１７００は、前十字靭帯（ＡＣＬ）再建手術などの関節鏡視下靭帯再建手術時により正確な骨トンネル配置のためにガイドワイヤ（例えば２．４ｍｍガイドワイヤまたは任意の他の適切なガイドワイヤ）と共に使用され得る。
【００３８】
関節鏡視下処置時に、外科医は、ドリルビット１７０２に向かって外方管状シャフト１７０４を押すまたは摺動させることにより、切削部材１７０８をドリルビット１７０２上のストッパ１７０９（図１７ａを参照）に対して衝突させ、外方に回転させることによって、単一の手動動作で切削部材１７０８を展開させることが可能である（図１７ｂを参照）。ドリルビット１７０２に対接して配置された外方管状シャフト１７０４により、切削部材１７０８は展開位置からの移動を防止される（図１７ｂおよび図１７ｄを参照）。その後、外科医は、ドリルビット１７０２から離れるように外方管状シャフト１７０４を押すことにより、切削部材１７０８を閉（折畳み）位置へと内方に回転させて戻し得る（図１７ａおよび図１７ｃを参照）。
【００３９】
逆行リーマ１７００の組立を容易にするために、アセンブリスロット１７７４（図１７ｅを参照）が、切削部材１７０８を逆行リーマ１７００の内径に完全に挿入させ、外方管状シャフト１７０４を玉継手１７７０、１７７２（図１７ｆおよび図１７ｇを参照）の位置合わせに適した位置へと前進させ得るように設けられ得る。雌ソケット１７７２がアセンブリスロット１７７４に位置合わせされると、切削部材１７０８は、雄ボール１７７０が雌ソケット１７７２内に位置するまで外方に回転され得る。その時点で、切削部材１７０８を装着された外方管状シャフト１７０４は、アセンブリスロット１７７４を越え遠位方向に前進され得る。
【００４０】
図１７ｆおよび図１７ｇに示すように、切削部材１７０８は、外方管状シャフト１７０４と同軸的に移動し、玉継手１７７０、１７７２により回転するように構成される。玉継手１７７０、１７７２は、切削部材１７０８および外方管状シャフト１７０４へと一体化されて、「ピンレス」設計を形成する。各「雄」ボール（参照数字１７７０を参照）が、切削部材１７０８の中の１つと一体化され、各「雌」ソケット（参照数字１７７２を参照）が、外方管状シャフト１７０４と一体化される。逆行リーマ１７００のさらなる実施形態は、外方管状シャフト１７０４に切削部材１７０８を連結するために少なくとも１つのピン（図示せず）を使用し得る。
【００４１】
上述の例示の実施形態を説明したが、以下の例を参照として下記で説明されるように、本開示の外科器具のさらなる変更および／または変形がなされてもよい。実施例１は、第１の管状シャフトと、第１の管状シャフト内に可動的に配設可能な少なくとも１つの第２のシャフトと、第１の管状シャフトおよび第２のシャフトの一方に可動的に結合された少なくとも１つの切削部材とを備える、外科手技で使用するための逆行リーマである。第１の管状シャフトおよび第２のシャフトの相対移動に応答して、切削部材は、折畳み位置から少なくとも１つの展開位置へと配設され、それにより少なくとも１つの切削直径を規定するように構成される。
【００４２】
実施例２では、実施例１の対象は、切削部材が第１の管状シャフトに可動的に結合されるという特徴を任意に含み得る。
【００４３】
実施例３では、実施例１〜２の任意の一方の対象は、切削部材が、第１の管状シャフトの遠位端部に隣接して配設されることと、第１の管状シャフトおよび第２のシャフトの相対回転移動に応答して、第２のシャフトの遠位端部の雄ねじ部分が、第１の管状シャフトの遠位端部の雌ねじ部分と螺合することにより、第１の管状シャフトの遠位端部を近位方向へと軸方向に移動させ、切削部材を折畳み位置から展開位置に変位させるように動作することとの特徴を任意に含み得る。
【００４４】
実施例４では、実施例１〜２の任意の一方の対象は、切削部材が、１つまたは複数のらせん状ブレードを備えることと、第１の管状シャフトおよび第２のシャフトの相対回転移動および相対軸方向移動に応答して、らせん状ブレードが、第２のシャフトから巻き解かれることにより、折畳み位置から展開位置へとらせん状ブレードを変位させるように作動することとの特徴を任意に含み得る。
【００４５】
実施例５では、実施例１〜２の任意の一方の対象は、第１の管状シャフトが、少なくとも１つの開口を備える側壁部を有することと、逆行リーマが、側壁部の開口に実質的に対向側の第１の管状シャフトの側壁部に切削部材を可動的に結合するように作動する撓曲部材と、切削部材に結合された展開部材とをさらに備えることとの特徴を任意に含み得る。展開部材は、遠位に引っ張られることに応答して、折畳み位置から展開位置へと径方向に切削部材を変位させるように動作して、それにより切削部材は、展開位置へと変位されつつ、第１の管状シャフトの側壁部の開口を少なくとも部分的に通過する。
【００４６】
実施例６では、実施例１の対象は、切削部材が、第２のシャフトに可動的に結合されるという特徴を任意に含み得る。
【００４７】
実施例７では、実施例１および６の任意の一方の対象は、第１の管状シャフトおよび第２のシャフトの相対軸方向移動に応答して、切削部材が、折畳み位置から展開位置へと変位されるように動作するという特徴を任意に含み得る。
【００４８】
実施例８では、実施例１、６、および７のいずれか１つの対象は、第１の管状シャフトの遠位端部に隣接して第１の管状シャフト内に配設された少なくとも１つのウェッジ部材と、第２のシャフトに切削部材を可動的に結合するように構成された少なくとも１つの撓曲部材とを任意に備え得る。第１の管状シャフトおよび第２のシャフトの相対軸方向移動に応答して、切削部材は、ウェッジ部材に衝突し、それにより第２のシャフトの長手方向軸に対して実質的に平行な第１の位置から第２の軸外位置へと撓曲部材を変位させ、折畳み位置から展開位置へと切削部材を変位させるように動作する。
【００４９】
実施例９では、実施例８の対象は、第１の管状シャフトが、少なくとも１つの開口が形成された側壁部を有することと、撓曲部材の変位に応答して、切削部材が、折畳み位置から展開位置へと径方向に変位されるように動作し、切削部材が展開位置へと変位されつつ第１の管状シャフトの側壁部の開口を少なくとも部分的に通過することとの特徴を任意に含み得る。
【００５０】
実施例１０では、実施例１および６の任意の一方の対象は、切削部材が、枢動ピンにより第２のシャフトの遠位端部に可動的に結合されるという特徴を任意に含み得る。
【００５１】
実施例１１では、実施例１０の対象は、遠位方向への第２のシャフトの軸方向移動に応答して、切削部材が、遠位に移動し枢動ピンを中心として回転することにより、折畳み位置から展開位置へと切削部材を変位させるように動作するという特徴を任意に含み得る。
【００５２】
実施例１２では、実施例１、６、１０、および１１の任意の１つの対象は、第１の管状シャフトが、少なくとも１つのスロットが形成された側壁部を有することと、近位方向への第２のシャフトの軸方向移動に応答して、切削部材が、近位に移動することにより、展開位置で切削部材をスロット内に配置させるように動作することとの特徴を任意に含み得る。
【００５３】
実施例１３では、実施例１および６の任意の一方の対象は、少なくとも１つの第２のシャフトが、第２の管状シャフトと、第２の管状シャフト内に配設された内部シャフトとを備えるという特徴を任意に含み得る。
【００５４】
実施例１４では、実施例１３の対象は、第１の管状シャフト、第２の管状シャフト、および内部シャフトのそれぞれが、少なくとも１つの開口が形成された側壁部を有することと、第２の管状シャフトおよび内部シャフトの相対軸方向移動に応答して、切削部材が、折畳み位置から展開位置へと変位されるように動作し、切削部材が、展開位置へと変位されつつ第１の管状シャフト、第２の管状シャフト、および内部シャフトの各側壁開口を少なくとも部分的に通過することとの特徴を任意に含み得る。
【００５５】
実施例１５では、実施例１および６の任意の一方の対象は、切削部材が、第２のシャフトの枢動可能遠位端部に対応するように構成されるという特徴を任意に含み得る。
【００５６】
実施例１６では、実施例１５の対象は、遠位方向への第２のシャフトの軸方向移動に応答して、第２のシャフトの枢動可能遠位端部が、枢動可能接合部にて折畳み位置から展開位置へと回転するように動作するという特徴を任意に含み得る。
【００５７】
実施例１７では、実施例１５〜１６の任意の一方の対象は、第１の管状シャフトが、少なくとも１つのスロットが形成された側壁部を有することと、近位方向への第２のシャフトの軸方向移動に応答して、第２のシャフトの枢動可能遠位端部が、近位に移動することにより、展開位置で枢動可能遠位端部をスロット内に配置させるように動作することとの特徴を任意に含み得る。
【００５８】
実施例１８では、実施例１および６の任意の一方の対象は、切削部材が、第１の切削部材および第２の切削部材と、第１の切削部材部分および第２の切削部材部分に相互連結する撓曲部材とを有するという特徴を任意に含み得る。
【００５９】
実施例１９では、実施例１８の対象は、第１の管状シャフトが、少なくとも１つの開口が形成された側壁部を有することと、第１の管状シャフトの遠位端部に向かう第２のシャフトの軸方向移動に応答して、撓曲部材が、折畳み位置から展開位置へと第１の切削部材部分および第２の切削部材部分を変位させるように動作し、第１の切削部材部分および第２の切削部材部分が、展開位置へと変位されつつ第１の管状シャフトの側壁開口を少なくとも部分的に通過することとの特徴を任意に含み得る。
【００６０】
実施例２０では、実施例１および６の任意の一方の対象は、切削部材が、折畳み位置において第１の管状シャフトと選択的に係合および係合解除されるように構成されることと、第１の管状シャフトおよび第２のシャフトの相対回転移動に応答して、切削部材が、第１の管状シャフトから係合解除されるように、および折畳み位置から展開位置へと変位されるように動作することとの特徴を任意に含み得る。
【００６１】
実施例２１は、第１の管状シャフトと、第１の管状シャフト内に可動的に配設可能な少なくとも１つの第２のシャフトと、第１の管状シャフトおよび第２のシャフトの一方に可動的に結合される少なくとも１つの切削部材とを備える逆行リーマを用意することと、第１の管状シャフトおよび第２のシャフトの相対移動を実施することと、第１の管状シャフトおよび第２のシャフトの相対移動に応答して、折畳み位置から少なくとも１つの展開位置へと切削部材を変位させることにより少なくとも１つの切削直径を規定することとを含む、外科手技で逆行リーマを操作する方法である。
【００６２】
実施例２２では、実施例２１の対象は、第１の管状シャフトおよび第２のシャフトの相対移動の実施が、第１の管状シャフトおよび第２のシャフトの相対回転移動を実施することを含むという特徴を任意に含み得る。
【００６３】
実施例２３では、実施例２１〜２２の任意の１つの主題は、第１の管状シャフトおよび第２のシャフトの相対移動の実施が、第１の管状シャフトおよび第２のシャフトの相対軸方向移動を実施することを含むという特徴を任意に含み得る。
【００６４】
実施例２４では、実施例２１〜２３の任意の１つの対象は、第１の管状シャフトおよび第２のシャフトの相対移動の実施が、第１の管状シャフトおよび第２のシャフトの相対回転移動および相対軸方向移動を実施することを含むという特徴を任意に含み得る。
【００６５】
実施例２５では、実施例２１〜２４の任意の１つの対象は、逆行リーマが、側壁部の開口に実質的に対向側の位置で第１の管状シャフトの側壁部に切削部材を可動的に結合する撓曲部材と、切削部材に結合された展開部材とをさらに備えることと、前出の方法が、展開部材を遠位に引くことと、展開部材が遠位に引かれるのに応答して、折畳み位置から展開位置へと径方向に切削部材を変位させることとをさらに含み、切削部材が展開位置へと変位されつつ第１の管状シャフトの側壁部の開口を少なくとも部分的に通過することとをさらに含むという特徴を任意に含み得る。
【００６６】
本明細書に開示される本発明のコンセプトから逸脱することなく、本開示の外科器具のさらなる変更および変形がなされ得ることが当業者には理解されよう。したがって、本発明は、添付の特許請求の範囲の範囲および趣旨によるものを除いては限定されないと見なされるべきである。
【符号の説明】
【００６７】
１００  外科器具
１０２  トンネル
１０４  逆行リーマ
１０６  骨関節スペース
１０８  方向矢印
２００  外科器具、逆行リーマ
２０２  雄ねじ遠位先端部
２０４  切削部材
２０５  細長外方管状シャフト
２０６  細長内方シャフト
２０７  遠位端部
３０２  ２．４ｍｍガイドワイヤ
３０４  骨関節
３０６  ドリル
３０８  ブレット
３１０  ガイド
３１２  ４．５ｍｍリーマ
３１４  ドリル
３１６  ２．４ｍｍ逆行リーマ
３１８  切削部材
３２０  トンネル
３２２  測定計器
３２４  測定スリーブ
４０２  ４．５ｍｍリーマ
４０４  ２．４ｍｍガイドワイヤ
４０６  骨関節
４０８  ドリル
４１０  ブレット
４１２  ブレット
４１４  ガイド
４１６  トンネル
５０２  ４．５ｍｍリーマ
５０４  ガイドワイヤ
５０６  ドリル
５０８  ガイド
５１０  骨関節
７００  逆行リーマ
７０１  管状シャフト
７０２  ブレード
７０４  ウェッジ部材
７０６  撓曲部材
７０８  スロット
８００  逆行リーマ
８０１  管状シャフト
８０２  ブレード
８０３  シャフト
８０５  ピボット
８０８  支持スロット
８１０  リーマ歯
８１２  方向矢印
８１４  方向矢印
８１６  方向矢印
８１８  方向矢印
９００  逆行リーマ
９０１  管状シャフト
９０２  ブレード
９０３  内部シャフト
９０５  管状外部シャフト
９０８  スロット
９０９  スロット
９１２  方向矢印
１０００  逆行リーマ
１００１  管状シャフト
１００４  トーションコイル
１００５  シャフト
１００７  枢動可能遠位端部
１００９  支持スロット
１０１２  方向矢印
１０１４  方向矢印
１０１６  方向矢印
１１００  逆行リーマ
１１０１  管状シャフト
１１０４  撓曲部材
１１０５  シャフト
１１０６  ブレード
１１０９  スロット
１１１２  方向矢印
１１１４  方向矢印
１２００  逆行リーマ
１２０１  管状シャフト
１２０５  シャフト
１２０６  ブレード
１２０７  ワイヤ
１２０９  撓曲部材
１２１１  スロット
１２１２  方向矢印
１３００  逆行リーマ
１３０３  管状内方シャフト
１３０５  シャフト
１３０６  ブレード
１３１２  方向矢印
１３１４  方向矢印
１４００  逆行リーマ
１４０１  管状外方シャフト
１４０５  管状内方シャフト
１４０６  らせん状ブレード
１４０７  シャフト
１４１２  方向矢印
１４１４  方向矢印
１５００  逆行リーマ
１５０２  外方スリーブ
１５０４  主要シャフト
１５０６  切削部材
１５０８  ガイドピン
１６００  逆行リーマ
１６０２  穿孔ビット、ドリルビット
１６０３  カニューレ状（管状）シャフト
１６０４  細長外方管状シャフト
１６０８  切削部材
１６２０  方向矢印
１６２２  方向矢印
１７００  逆行リーマ
１７０２  ドリルビット
１７０４  細長外方管状シャフト
１７０８  切削部材
１７０９  ストッパ
１７７０  玉継手、雄ボール
１７７２  玉継手、雌ソケット
１７７４  アセンブリスロット
【図２】
2015536736.tif 000003
【図３ｃ】
2015536736.tif 000004
【図６】
2015536736.tif 000005
【図７ａ】
2015536736.tif 000006
【図７ｂ】
2015536736.tif 000007
【図８ａ】
2015536736.tif 000008
【図８ｂ】
2015536736.tif 000009
【図９ａ】
2015536736.tif 000010
【図９ｂ】
2015536736.tif 000011
【図１０ａ】
2015536736.tif 000012
【図１０ｂ】
2015536736.tif 000013
【図１１ａ】
2015536736.tif 000014
【図１１ｂ】
2015536736.tif 000015
【図１２ａ】
2015536736.tif 000016
【図１２ｂ】
2015536736.tif 000017
【図１３ａ】
2015536736.tif 000018
【図１３ｂ】
2015536736.tif 000019
【図１４】
2015536736.tif 000020
【図１５ａ】
2015536736.tif 000021
【図１５ｂ】
2015536736.tif 000022
【図１５ｃ】
2015536736.tif 000023
【図１６ａ】
2015536736.tif 000024
【図１６ｂ】
2015536736.tif 000025
【図１６ｃ】
2015536736.tif 000026
【図１６ｄ】
2015536736.tif 000027
【図１６ｅ】
2015536736.tif 000028
【図１６ｆ】
2015536736.tif 000029
【図１７ａ】
2015536736.tif 000030
【図１７ｂ】
2015536736.tif 000031
【図１７ｃ】
2015536736.tif 000032
【図１７ｄ】
2015536736.tif 000033
【図１７ｅ】
2015536736.tif 000034
【図１７ｆ】
2015536736.tif 000035
【図１７ｇ】
2015536736.tif 000036
【図１】
2015536736.tif 000037
【図３ａ】
2015536736.tif 000038
【図３ｂ】
2015536736.tif 000039
【図４】
2015536736.tif 000040
【図５】
2015536736.tif 000041
【国際調査報告】
2015536736.tif 000042
2015536736.tif 000043
2015536736.tif 000044
2015536736.tif 000045
2015536736.tif 000046
2015536736.tif 000047
2015536736.tif 000048