(57)【要約】【課題】テープ・ドライブ・システムにおいて位置誤差信号（ＰＥＳ）を最小化し、テープ・カートリッジ容量を最大化するための、テープ速度の動的制御方法を提供する。【解決手段】バックヒッチングを回避する書込み停止（ＳＷ）動作の量を生み出す位置誤差信号（ＰＥＳ）の統計的標準偏差を取得するために、テープ・ドライブ動作中に最大速度が動的に決定される。テープ速度は最大速度に調整される。【選択図】  図１
2015534203.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
プロセッサ・デバイスを使用してテープ速度を制御するための方法であって、
バックヒッチングを回避する書込み停止（ＳＷ）動作の量を生み出す位置誤差信号（ＰＥＳ）の統計的標準偏差を取得するために、テープ・ドライブ動作中に最大テープ速度を動的に決定することを含み、前記テープ速度は前記最大テープ速度に調整される、方法。
【請求項２】
前記最大テープ速度を動的に決定することが、バックヒッチングを回避する前記ＳＷ動作の量を生み出す前記ＰＥＳの前記統計的標準偏差が計算されるまで、前記テープ速度を再帰的に低下させることをさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記最大テープ速度を動的に決定することが、前記テープ速度と前記統計的標準偏差との間の線形関係を計算することをさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記最大テープ速度が、前記ＳＷ動作中に前記バックヒッチングを生成する前記ＰＥＳの前記統計的標準偏差を有する場合、バックヒッチングを回避する前記ＳＷ動作の量を生み出す前記ＰＥＳの前記統計的標準偏差が計算されるまで、前記テープ速度を低下させることをさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記テープ速度が、前記ＳＷ動作中に前記バックヒッチングを生成する前記ＰＥＳの前記統計的標準偏差を有する場合、前記最大テープ速度を動的に決定するまで、前記テープ速度を上昇させることをさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記最大テープ速度を動的に決定することが、テープ・ドライブ書込み動作中にのみ発生する、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
データ・レートを最大にすること、テープ・ドライブ上のストレスを最小にすること、および前記ＳＷ動作を最小にすることのうちの１つを実行する、前記最大テープ速度でテープ・ドライブを動作することをさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
テープ速度テープ・ドライブを制御するためのシステムであって、
テープ・ヘッドと、
前記テープ・ヘッドと通信するテープ・ドライブと、
前記テープ・ヘッドおよび前記テープ・ドライブを制御するプロセッサ・デバイスであって、
バックヒッチングを回避する書込み停止（ＳＷ）動作の量を生み出す位置誤差信号（ＰＥＳ）の統計的標準偏差を取得するために、テープ・ドライブ動作中に最大テープ速度を動的に決定し、前記テープ速度が前記最大テープ速度に調整される、
プロセッサ・デバイスと、
を備える、システム。
【請求項９】
前記プロセッサ・デバイスが、バックヒッチングを回避する前記ＳＷ動作の量を生み出す前記ＰＥＳの前記統計的標準偏差が計算されるまで、前記最大テープ速度を動的に決定する前記テープ速度を再帰的に低下させる、請求項８に記載のシステム。
【請求項１０】
前記プロセッサ・デバイスが、前記テープ速度と前記統計的標準偏差との間の線形関係を計算する、請求項８に記載のシステム。
【請求項１１】
前記プロセッサ・デバイスが、前記最大テープ速度が前記ＳＷ動作中に前記バックヒッチングを生成する前記ＰＥＳの前記統計的標準偏差を有する場合、バックヒッチングを回避する前記ＳＷ動作の量を生み出す前記ＰＥＳの前記統計的標準偏差が計算されるまで、前記テープ速度を低下させる、請求項８に記載のシステム。
【請求項１２】
前記プロセッサ・デバイスが、前記テープ速度が前記ＳＷ動作中に前記バックヒッチングを生成する前記ＰＥＳの前記統計的標準偏差を有する場合、前記最大テープ速度を動的に決定するまで、前記テープ速度を上昇させる、請求項８に記載のシステム。
【請求項１３】
前記最大テープ速度を動的に決定することが、テープ・ドライブ書込み動作中にのみ発生する、請求項８に記載のシステム。
【請求項１４】
前記プロセッサ・デバイスが、データ・レートを最大にすること、テープ・ドライブ上のストレスを最小にすること、および前記ＳＷ動作を最小にすることのうちの１つを実行する、前記最大テープ速度でテープ・ドライブを動作する、請求項９に記載のシステム。
【請求項１５】
プロセッサ・デバイスによってテープ速度を制御するためのコンピュータ・プログラムであって、内部に記憶されたコンピュータ読取り可能プログラム・コード部分を有する持続性コンピュータ読み取り可能記憶媒体を備え、前記コンピュータ読取り可能プログラム・コード部分が、
バックヒッチングを回避する書込み停止（ＳＷ）動作の量を生み出す位置誤差信号（ＰＥＳ）の統計的標準偏差を取得するために、テープ・ドライブ動作中に最大テープ速度を動的に決定し、前記テープ速度が前記最大テープ速度に調整される、第１の実行可能部分を備える、
コンピュータ・プログラム。
【請求項１６】
バックヒッチングを回避する前記ＳＷ動作の量を生み出す前記ＰＥＳの前記統計的標準偏差が計算されるまで、前記最大テープ速度を動的に決定する前記テープ速度を低下させる、第２の実行可能部分をさらに含む、請求項１５に記載のコンピュータ・プログラム。
【請求項１７】
前記テープ速度と前記統計的標準偏差との間の線形関係を計算する、第２の実行可能部分をさらに含む、請求項１５に記載のコンピュータ・プログラム。
【請求項１８】
前前記最大テープ速度が前記ＳＷ動作中に前記バックヒッチングを生成する前記ＰＥＳの前記統計的標準偏差を有する場合、バックヒッチングを回避する前記ＳＷ動作の量を生み出す前記ＰＥＳの前記統計的標準偏差が計算されるまで、前記テープ速度を低下させる、第２の実行可能部分をさらに含む、請求項１５に記載のコンピュータ・プログラム。
【請求項１９】
前記テープ速度が前記ＳＷ動作中に前記バックヒッチングを生成する前記ＰＥＳの前記統計的標準偏差を有する場合、前記最大テープ速度を動的に決定するまで、前記テープ速度を上昇させる、第２の実行可能部分をさらに含む、請求項１５に記載のコンピュータ・プログラム。
【請求項２０】
前記最大テープ速度を動的に決定することが、テープ・ドライブ書込み動作中にのみ発生する、請求項１５に記載のコンピュータ・プログラム。
【請求項２１】
データ・レートを最大にすること、テープ・ドライブ上のストレスを最小にすること、および前記ＳＷ動作を最小にすることのうちの１つを実行する、前記最大テープ速度でテープ・ドライブを動作する、第２の実行可能部分をさらに含む、請求項１５に記載のコンピュータ・プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は一般にコンピュータ、典型的にはテープ・ドライブ・システムに関し、より具体的には、位置誤差信号（ＰＥＳ）を最小化し、テープ・カートリッジ容量を最大化するための、テープ速度の動的制御に関する。
【背景技術】
【０００２】
現代社会において、コンピュータ・システムは珍しいものではない。コンピュータ・システムは、職場、家庭、または学校で見掛けられる。コンピュータ・システムは、データを処理および記憶するためのデータ記憶システムまたはディスク記憶システムを含むことができる。データ記憶システムまたはディスク記憶システムは、データを処理および記憶するために使用される。記憶システムは、１つまたは複数のディスク・ドライブおよびテープ・ドライブを含むことができる。磁気テープなどのテープは、自動データ記憶ライブラリのストレージ・シェルフにアーカイブまたは記憶し、必要な時にアクセスすることが可能なデータを、物理的に記憶する。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
本発明は、テープ・ドライブ・システムにおいて位置誤差信号（ＰＥＳ）を最小化し、テープ・カートリッジ容量を最大化するための、テープ速度の動的制御方法を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
一実施形態において、テープ速度を制御するための方法が提供される。バックヒッチング（backhitching）を回避する書込み停止（ＳＷ：stopwrite）動作の量を生み出す位置誤差信号（ＰＥＳ）の統計的標準偏差を取得するために、テープ・ドライブ動作中に最大速度が動的に決定される。テープ速度は最大速度に調整される。
【０００５】
別の実施形態において、テープ速度を制御するためのコンピュータ・システムが提供される。コンピュータ・システムは、コンピュータ読取り可能媒体、およびコンピュータ読取り可能媒体と動作可能に通信するプロセッサを含む。プロセッサは、バックヒッチングを回避する書込み停止（ＳＷ）動作の量を生み出す位置誤差信号（ＰＥＳ）の統計的標準偏差を取得するために、テープ・ドライブ動作中に最大速度を動的に決定する。テープ速度は最大速度に調整される。
【０００６】
他の実施形態において、テープ速度を制御するためのコンピュータ・プログラム製品が提供される。コンピュータ読取り可能記憶媒体は、その上に記憶されたコンピュータ読取り可能プログラム・コード部分を有する。コンピュータ読取り可能プログラム・コード部分は、バックヒッチングを回避する書込み停止（ＳＷ）動作の量を生み出す位置誤差信号（ＰＥＳ）の統計的標準偏差を取得するために、テープ・ドライブ動作中に最大速度を動的に決定する、第１の実行可能部分を含む。テープ速度は最大速度に調整される。
【０００７】
前述の例示の方法実施形態に加えて、他の例示のシステムおよびコンピュータ製品実施形態が提供され、関連する利点を供給する。前述の概要は、以下の発明を実施するための形態でより詳細に説明される概念の選択を、簡略化された形で紹介するために提供された。この概要は、請求する対象の重要な特徴または必須の特徴を識別することを意図せず、また、請求する対象の範囲を決定する際の補助として使用されることも意図していない。請求する対象は、背景に示されたいずれかまたはすべての欠点を解決する実装に限定されていない。
【０００８】
本発明の利点を容易に理解するために、上記で簡潔に記載された本発明のより特定の説明は、添付の図面に示された特定の実施形態を参照することによって与えられる。これらの図面が本発明の実施形態を示し、その範囲を制限するものでないとみなされることから、本発明は、添付の図面を使用し、追加の特異性および細部と共に記述および説明される。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】内部で本発明の態様が実現可能なテープ・ドライブ・システムの例示の実施形態を示すブロック図である。
【図２】内部で本発明の態様が実現可能な、フラットラップ型（flat-lapped）、双方向２モジュールの、磁気テープ・ヘッドを示す例示の実施形態のブロック図である。
【図３】図２の線２Ａから見たテープ・ベアリング面を示す図である。
【図４】図３の円２Ｂから見た詳細図である。
【図５】モジュール・ペアの部分的なテープ・ベアリング面を示す詳細図である。
【図６】書込み／読取り／書込み構成を有する磁気ヘッドの部分的なテープ・ベアリング面を示す図である。
【図７】読取り／書込み／読取り構成を有する磁気ヘッドの部分的なテープ・ベアリング面を示す図である。
【図８】本発明の態様が実現可能な、テープ速度を動的に制御するための例示の方法を示す流れ図である。
【図９】本発明の態様が実現可能な、現在のＰＥＳサンプルを測定するための例示の方法を示す流れ図である。
【図１０】本発明の態様が実現可能な、書込み停止（ＳＷ）動作の量を生み出す位置誤差信号（ＰＥＳ）の統計的標準偏差を取得するために、最大テープ速度を動的に決定することから生じる、例示の結果を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
情報を記憶するためのより高速、より強力、より効率的な方法に対する需要が増すにつれ、特にテープ・ドライブにおいて、ストレージ技術の最適化は重要な問題となりつつある。磁気記憶システムにおいて、データは、一般に磁気変換器を使用して磁気記録媒体から読み取られ、これに書き込まれる。データは、データが記憶されることになる媒体の上の位置に磁気記録変換器を移動させることによって、磁気記録媒体に書き込まれる。次に磁気記録変換器は、データを磁気媒体内に符号化する磁界を生成する。データは、磁気読取り変換器を同様に位置決めすること、および、次に磁気媒体の磁界を感知することによって、媒体から読み取られる。媒体上の所望の場所からのデータの読取りおよびその場所への書込みを実行できることを保証するために、読取りおよび書込みの動作を独立して媒体の動きと同期させることが可能である。データ記憶業界の重要かつ継続的な目標は、媒体上に記憶されるデータの密度を上げることである。テープ記憶システムでは、その目標が記録テープ上のトラックおよび線形ビット密度の増加、および磁気テープ媒体の厚みの減少につながった。しかしながら、フットプリントの少ない高性能テープ・ドライブ・システムの開発は、こうしたシステムで使用するテープ・ヘッド・アセンブリの設計に、様々な問題を生じさせた。
【００１１】
テープ・ドライブ・システムにおいて、磁気テープはテープ・ヘッド面の上を高速で移動される。通常、テープ・ヘッドはヘッドとテープとの間の間隔を最小限にするように設計される。磁気記録線のソースである変換器の記録ギャップが鮮鋭な遷移の書込みを実行するためにテープとほぼ接触しているため、および、読取り要素がテープから読取り要素への磁界の有効な結合を提供するためにテープとほぼ接触しているため、磁気ヘッドと磁気テープとの間の間隔は重要である。
【００１２】
テープ・ドライブは、従来、書込み／読取りヘッドをテープ上の正しい横位置に維持するために、サーボ・システムを使用してきた。ヘッドの正しい位置と実際の位置との差異は、位置誤差信号（ＰＥＳ）と呼ばれる。現在のサーボ・システムは、ＰＥＳがしきい値よりも大きい場合、ヘッドの書込みが停止されて隣接するトラックの上書きを防止するように、固定しきい値を実装する。このしきい値が、書込み停止（ＳＷ）しきい値と呼ばれる。しかしながら、異なるドライブあるいは異なるテープまたはその両方に関するＰＥＳデータの分布における差異により、適切なＳＷしきい値を探すことは困難である。別の欠点は、特定の所定のＳＷしきい値が使用される場合、ドライブはいずれの明らかな誤差もなくデータを書き込むことが可能であり、実際に隣接するトラックが上書きされている場合、その中のデータは読取り不可となることである。この結果は、非常に望ましくない。
【００１３】
ＰＥＳがＳＷしきい値限界を超えると、テープ・ヘッドがトラックを離れ過ぎること、および、書込みを続行すると隣接するトラックを上書きしてしまうことがわかっている。テープ・ドライブ・システムでは、時折、ドライブまたは媒体のいずれかが、通常見られるよりも高いレベルまでＰＥＳが増加するという欠点を有する可能性がある。これは、媒体の損傷、ドライブの損傷、媒体の破片によるドライブの汚染などによる可能性がある。ＰＥＳがかなりの時間ＳＷ限界を超えた場合、ドライブは書込みを停止し、書込みが再度開始できるようにテープを再配置しなければならない。これによって、媒体を再配置するためにバックヒッチしなければならないため、テープ・ドライブの動作は大幅に低速化し、媒体をバックヒッチおよび再配置するために平滑なストリーミング動作を停止しなければならないため、媒体にも潜在的な損害を与える。
【００１４】
テープの速度／速さが、実行されている特定タイプのアプリケーションにとって過度である場合、ヘッドに位置するテープがブロック間ギャップ（inter-block gap）（ＩＢＧ）内にある間、新しい読取りまたは書込みコマンドが受信されないため、「バックヒッチ」が発生することになる。バックヒッチの間、テープはオーバーランＩＢＧの停止ダウンストリームとなり、その後反対方向に駆動され、ＩＢＧのポイント・アップストリームでリセットされることになる。テープは、読取りまたは書込み命令が受信されるまで静止状態が維持され、そのＩＢＧが読取りまたは書込みヘッドを通過するとすぐに加速しなければならないため、テープはヘッドを通過するときに適切な速さとなる。言い換えれば、バックヒッチ動作は、テープの進行速さを低下させテープを一時的に停止させる、テープを逆方向に移動させる、その後、後続のデータが書き込まれるべき位置に達するまでテープを順方向に再度移動させる、および、最終的にその位置に後続のデータを書き込む、という、一連の動作である。後続データの書込みは、このバックヒッチが完了するまでは実行できない。バックヒッチにはおよそ２〜３秒を要するため、バックヒッチがテープ・ドライブの性能に与える影響は大きい。過度のバックヒッチングは、データの転送を減少させることによって磁気テープ・ドライブの性能を低下させ、磁気テープ・ドライブおよび磁気テープ・データ記憶媒体の両方を損耗させる。したがって、バックヒッチング挙動の回避および減少が求められている。
【００１５】
これに対して、またこの必要性に対処するために、一実施形態において、本発明は、バックヒッチングを回避する書込み停止（ＳＷ）動作の量を生み出す位置誤差信号（ＰＥＳ）の統計的標準偏差を取得するために、テープ・ドライブ動作中に最大速度を動的に決定し、その後、テープ速度を最大速度に調整することを追及する。ＰＥＳの統計的標準偏差は、ドライブの書込み中に測定可能であり、ＰＥＳの統計的標準偏差が高すぎる場合、ドライブはかなりの数のＳＷイベントも有することになる。しかしながらＰＥＳの標準偏差は、テープ速さ／テープ速度の影響を受ける可能性がある。より遅いテープ速さ／テープ速度での実行は、ＰＥＳの標準偏差を減少させる傾向がある。より遅いテープ速さ／テープ速度は、より低いデータ・レートも暗示するが、標準偏差が十分に低いことでバックヒッチング挙動を回避することができる。正味効果は、データ・レートの上昇となる。さらに、バックヒッチングが回避されることになるため、書込み停止（ＳＷ）動作の量を生み出す位置誤差信号（ＰＥＳ）の統計的標準偏差を取得する最大テープ速度は、テープへの損傷を低下させることになる。
【００１６】
図１は、内部で本発明の態様が実現可能なテープ・ドライブ・システム１００の例示の実施形態を示すブロック図である。図１にはテープ・ドライブの特定の一実装が示されているが、本明細書で説明される実施形態は、任意のタイプのテープ・ドライブ・システムとの関連において実装可能であることに留意されたい。
【００１７】
図に示されるように、テープ１２２を支持するために、テープ供給カートリッジ１２０および巻き取りリール１２１が提供される。リールのうちの１つまたは複数は取り外し可能カートリッジの一部を形成可能であり、必ずしもシステム１００の一部ではない。図１に示されるようなテープ・ドライブは、テープ供給カートリッジ１２０を駆動するためのドライブ・モータと、任意のタイプのテープ・ヘッド１２６の上でテープ１２２を移動させるための巻き取りリール１２１とを、さらに含み得る。こうしたヘッドは、リーダ、ライタ、またはその両方のアレイを含み得る。
【００１８】
ガイド１２５は、テープ・ヘッド１２６を横切ってテープ１２２をガイドする。次にこうしたテープ・ヘッド１２６は、ケーブル１３０を介してコントローラ・アセンブリ１２８に結合される。コントローラ１２８は、典型的にはサーボ追従、書込み、読取りなどのヘッド機能を制御する。コントローラは、当分野で知られた論理、ならびに本明細書で開示された任意の論理の下で、動作可能である。より具体的に言えば、少なくとも１つのプロセッサ・デバイス（図示せず）は、テープ・ドライブ・システム１００を制御するために論理および各個別の構成要素と通信することができる。ケーブル１３０は、テープ１２２に記録されることになるデータをヘッド１２６に送信するため、および、テープ１２２からヘッド１２６によって読み取られたデータを受信するための、読取り／書込み回路を含み得る。アクチュエータ１３２は、テープ１２２に対するヘッド１２６の位置を制御する。
【００１９】
当業者であればすべて理解されるように、データの送受信のためのテープ・ドライブとホスト（統合または外部）との間での通信のために、ならびに、テープ・ドライブの動作を制御し、テープ・ドライブの状況をホストに伝えるために、インターフェース１３４も提供され得る。
【００２０】
例を挙げると、図２は、内部で本発明の態様が実現可能な、フラットラップ型、双方向２モジュールの、磁気テープ・ヘッドの側面図を示す、例示の実施形態２００のブロック図である。図に示されるように、ヘッドは、それぞれがモジュール２０４を装備し、互いに小さな角度αで固定された、ベース２０２のペアを含む。ベースは、互いに接着結合された「Ｕビーム」とすることができる。各モジュール２０４は、内部にリーダあるいはライタまたはその両方２０６が形成される、一般に「ギャップ」と呼ばれる薄膜部分を備えた、基板２０４Ａおよびクロージャ２０４Ｂを含む。使用中、テープ２０８は、リーダおよびライタを使用してテープ２０８上でのデータの読取りおよび書込みを実行するために、図示されたようにモジュール２０４の上を媒体（テープ）ベアリング面２０９に沿って移動される。平坦な媒体支持体表面２０９に出入りするエッジでのテープ２０８のラップ角度（wrap angle）θは、通常、約０．１度から約５度の間である。基板２０４Ａは、典型的にはセラミックなどの耐摩耗性材料で構成される。クロージャ２０４Ｂは、基板２０４Ａと同一または同様のセラミックで作られる。リーダおよびライタは、ピギーバックまたは組み合わせ構成で配置可能である。例示されたピギーバック構成は、（磁気的に遮へいされた）リーダ変換器（たとえば磁気抵抗リーダなど）の上部（または下部）に（磁気的に誘導性の）ライタ変換器を備え、ライタのポールおよびリーダのシールドは一般に分離している。例示の組み合わせ構成は、１本のライタ・ポールと同じ物理層内に１つのリーダ・シールドを備える（したがって、「組み合わせ」）。リーダおよびライタは、インタリーブ構成でも配置可能である。別の方法として、チャネルの各アレイをリーダまたはライタのみとすることができる。これらのアレイのいずれかが、媒体上のサーボ・データを読み取るための１つまたは複数のサーボ・トラック・リーダを含むことができる。
【００２１】
図３は、図２の線２Ａから見たモジュール２０４のうちの１つのテープ・ベアリング面２０９を示す。代表的なテープ２０８が、破線内に示されている。モジュール２０４は、好ましくは、ヘッドがデータ帯域間に入った時にテープを十分支持できる長さである。この例では、テープ２０８は４から２２のデータ帯域を含み、図３に示されるように、たとえば２分の１インチ（１．２７ｃｍ）幅のテープ２０８上に１６のデータ帯域および１７のサーボ・トラック２１０を備える。データ帯域はサーボ・トラック２１０間で定義される。各データ帯域はいくつかのデータ・トラック、たとえば５１２のデータ・トラック（図示せず）を含むことができる。読取り／書込み動作の間、リーダあるいはライタまたはその両方２０６は、データ帯域のうちの１つ内の特定のトラック位置に位置決めされる。サーボ・リーダと呼ばれることのある外側リーダは、サーボ・トラック２１０を読み取る。次にサーボ信号を使用して、読取り／書込み動作の間、リーダあるいはライタまたはその両方２０６が特定セットのトラックと整列されるように維持する。
【００２２】
図４は、図３の円２Ｂ内のモジュール２０４上のギャップ２１８内に形成される、複数のリーダあるいはライタまたはその両方２０６を示す。図に示されるように、リーダおよびライタ２０６のアレイは、たとえば１６のライタ２１４、１６のリーダ２１６、および２つのサーボ・リーダ２１２を含むが、この要素の数は変更可能である。例示の実施形態は、アレイごとに８、１６、３２、４０、および６４のリーダあるいはライタまたはその両方２０６を含む。好ましい実施形態は、アレイごとに３２のリーダあるいはアレイごとに３２のライタまたはその両方を含み、変換要素の実際の数は、たとえば３３、３４などとより大きいことが可能である。これにより、テープをより低速で進行させ、それによって速度によるトラッキングおよび機械的困難を減少させること、あるいは、テープを充填または読み取るための「ラップ」をより少なく実行すること、またはその両方が可能になる。図４に示されるようにリーダおよびライタはピギーバック構成で配置することが可能である一方で、リーダ２１６およびライタ２１４はインタリーブ構成でも配置可能である。別の方法として、リーダあるいはライタまたはその両方２０６の各アレイはリーダまたはライタのみとすることが可能であり、アレイは１つまたは複数のサーボ・リーダ２１２を含むことが可能である。図２および図３〜図４をまとめて考慮することによって示されるように、各モジュール２０４は、双方向読取りおよび書込み、書込み中読取り（read-while-write）機能、後方互換性などのような、リーダあるいはライタまたはその両方２０６の補足セットを含むことができる。
【００２３】
図５は、一実施形態に従った、磁気テープ・ヘッド２００の補足モジュールの部分的なテープ・ベアリング面を示す。この実施形態において、各モジュールは、一般的な基板２０４Ａおよびオプションの電気的絶縁層２３６上に形成された、ピギーバック構成の複数の読取り／書込み（Ｒ／Ｗ）ペアを有する。書込みヘッド２１４によって例示されるライタおよび読取りヘッド２１６によって例示されるリーダは、Ｒ／Ｗペア２２２によって例示されるＲ／Ｗペアを形成するために、それを横切るテープ媒体の進行方向に平行に位置合わせされる。８、１６、３２のペアなどの、いくつかのＲ／Ｗペア２２２が存在可能である。図に示されたようなＲ／Ｗペア２２２は、それを横切るテープの進行方向に一般的に直角な方向に、線形に位置合わせされる。しかしながらこのペアは、対角線上に位置合わせすることも可能である。サーボ・リーダ２１２はＲ／Ｗペアのアレイの外側に位置決めされ、その機能は良く知られている。
【００２４】
一般に、磁気テープ媒体は、矢印２２０で示されるように、順方向または逆方向のいずれかに移動する。磁気テープ媒体およびヘッド・アセンブリ２００は、当分野で良く知られたような変換関係で動作する。ピギーバック型ＭＲヘッド・アセンブリ２００は、一般に同一構成の２つの薄膜モジュール２２４および２２６を含む。
【００２５】
モジュール２２４および２２６は、先行モジュールのライタと、それに対してテープの進行方向に平行な先行モジュールのライタと位置合わせされた後続モジュールのリーダとを、活動化することによって、書込み中読取り機能を提供するために単一の物理ユニットを形成するように、そのクロージャ２０４Ｂ間に存在するスペース（部分的に図示）を伴って互いに結合される。ピギーバック・ヘッド２００のモジュール２２４、２２６が構成される場合、たとえばＡｌＴｉＣの導電性基板２０４Ａ（部分的に図示）の上に作成されるギャップ２１８内に、一般にＲ／Ｗペア２２２に対して、絶縁層２３６、ＮｉＦｅ（パーマロイ）などの典型的には鉄合金の第１のシールド２３２、ＣＺＴまたはＡｌ−Ｆｅ−Ｓｉ（センダスト）、磁気媒体上のデータ・トラックを感知するためのセンサ２３４、典型的にはニッケル鉄合金（たとえば８０／２０パーマロイ）の第２のシールド２３８、第１および第２のライタ・ポール・チップ２２８、２３０、ならびにコイル（図示せず）の順に、層が形成される。
【００２６】
第１および第２のライタ・ポール２２８、２３０は、４５／５５ＮｉＦｅなどの高磁気モーメント材料から製造可能である。これらの材料は単なる例としてのみ提供されており、他の材料が使用可能であることに留意されたい。シールドあるいはポール・チップまたはその両方とセンサ周囲の絶縁層との間の絶縁などの、追加の層も存在可能である。絶縁用の例示の材料は、アルミナおよび他の酸化物、絶縁ポリマなどを含む。
【００２７】
一実施形態に従ったテープ・ヘッド１２６の構成は、好ましくは３つまたはそれ以上の、複数のモジュールを含む。書込み／読取り／書込み（Ｗ−Ｒ−Ｗ）ヘッドにおいて、書込み用の外側モジュールは、読取り用の１つまたは複数のモジュールの側面に位置する。Ｗ−Ｒ−Ｗ構成を示す図６を参照すると、外側モジュール４０２、４０６はそれぞれライタ４１０の１つまたは複数のアレイを含む。図６の内側モジュール４０４は、同様の構成でリーダ４０８の１つまたは複数のアレイを含む。マルチモジュール・ヘッドの変形は、Ｒ−Ｗ−Ｒヘッド（図７）、Ｒ−Ｒ−Ｗヘッド、Ｗ−Ｗ−Ｒヘッドなどを含む。さらに他の変形では、モジュールのうちの１つまたは複数は変換器の読取り／書込みペアを有し得る。さらに、３つより多くのモジュールが存在可能である。他の手法において、たとえばＷ−Ｒ−Ｒ−Ｗ、Ｒ−Ｗ−Ｗ−Ｒなどの配置構成で、２つの外側モジュールが２つまたはそれ以上の内側モジュールの側面に位置することが可能である。簡単にするために、主として本明細書では、Ｗ−Ｒ−Ｗヘッドを使用して本発明の実施形態を例示している。本明細書における教示が知らされた当業者であれば、本発明の並べ替えがＷ−Ｒ−Ｗ構成以外の構成にどのように適用されるかを理解されよう。
【００２８】
本明細書における教示は、他のタイプのデータ記憶システムに適用可能である。たとえば一般的な実施形態に従って、データ記憶システムは、磁気、光などであり得るヘッド、または、当業者であれば本説明を読めば明らかとなる任意の他のタイプのヘッドを、含むことができる。システムは、ヘッドの上でたとえば磁気、光などの媒体をパスするためのドライブ機構を、さらに含むことができる。データ記憶システムは、ヘッドに電気的に結合されたコントローラをさらに含むことができる。
【００２９】
データ記憶システムは、本明細書で説明された、あるいは示唆された、またはその両方の実施形態のいずれかに従った、論理を含むことも可能である。一手法において、論理は、コントローラあるいは他のハードウェアまたはその両方で符号化可能であり、ソフトウェアまたはファームウェアとしてメモリ内に記憶可能であり、コントローラあるいは他のハードウェアなどまたはその両方が使用できるようにすることが可能であり、さらにそれらの組み合わせが可能である。さらに論理は、本明細書に示されたプロセス・ステップのいずれかを実行するためのものであり得る。
【００３０】
さらに、従来のデータ記憶システムは、事前に定義された書込み停止しきい値を含み、任意の所与の書込み期間の間、不正確な可能性がある。この状況に依存し、書込み停止は、低ＰＥＳの間、書込みを許可することによってのみ過度に抑制可能であり、それによってテープの容量を最小限にするか、または、高ＰＥＳサンプルの間、書込みを許可することによって過度に許容的であり得、したがって媒体上の隣接トラックの上書きを可能にするかの、いずれかである。
【００３１】
本発明の実施形態は、バックヒッチングを回避する書込み停止（ＳＷ）動作の量を生み出す位置誤差信号（ＰＥＳ）の統計的標準偏差を取得するために、テープ・ドライブ動作中に最大速度を動的に決定し、その後、テープ速度を最大速度に調整することによっても、前述の欠点を克服する。好ましくは、こうしたシステムあるいは方法またはその両方は、以下でより詳細に説明するように、ＰＥＳ標準偏差（またはＰＥＳサンプルの他の派生物）を統計的に計算すること、および、それに応じて、書込み停止しきい値を変更すること、あるいは最大テープ速度を動的に決定すること、またはその両方が可能である。
【００３２】
一実施形態において、最高の許容可能ＰＥＳ標準偏差を有する最大テープ速さ／テープ速度は、テープへの書込みおよび読取りに関して動的に決定される。一実施形態において、最大テープ速さ／テープ速度は、適切なＰＥＳ標準偏差が見つかるまでテープ速さ／テープ速度を再帰的に低下させることによって、動的に決定される。代替の実施形態において、最大テープ速さ／テープ速度は、テープ速さと標準偏差との間に線形関係が存在するものと想定することによって、動的に決定される。この想定により、２つの速さのみが測定され、その後、グラフ線を使用して、テープ速度／テープ速さと標準偏差との間の線形数学的関係が見つけられる。その後、この線形関係を使用して、十分に低い標準偏差を伴う最大テープ速度／テープ速さが動的に決定される。代替実施形態において、それぞれおよびあらゆる個別のテープ速さ／テープ速度に関して、網羅的検索が実行可能である。その後、許容可能なＰＥＳ標準偏差を有する最大テープ速度を動的に決定するために、それぞれおよびあらゆる個別のテープ速さ／テープ速度の標準分布が測定される。最大テープ速度が有するＰＥＳの標準偏差が高すぎる場合、許容可能な書込みのためにＰＥＳ標準偏差が十分に低くなるまで、より遅い速さが試行される。実施形態は、バックヒッチングを防止および回避するとともに、カートリッジ・データ容量を最大にする。
【００３３】
図８は、一実施形態に従った、テープ速度を動的に制御するための例示の方法５００を示す流れ図である。方法５００は、バックヒッチングを回避する書込み停止（ＳＷ）動作の量を生み出す位置誤差信号（ＰＥＳ）の統計的標準偏差を取得するために、テープ・ドライブ動作中に最大速度を動的に決定することによって開始される（ステップ５０４）。テープ速度は、最大テープ速度に調整される（ステップ５０６）。方法は終了する（ステップ５０８）。
【００３４】
次に図９を参照すると、例示の一実施形態に従った、現在のＰＥＳサンプルを測定するための例示の方法６００を示す流れ図が示されている。オプションとして、本方法６００は、他の図面を参照しながら説明するような、本明細書に列挙された任意の他の実施形態からの特徴に関連して実装可能である。しかしながら、もちろん本明細書で提示されたこうした方法６００および他の方法は、本明細書に列挙された例示の実施形態で具体的に説明するかまたは説明していない場合のある、様々な適用例あるいは並べ替えで使用可能である。さらに本明細書で提示された方法６００は、任意の望ましい環境で使用可能である。好ましい手法において、方法６００は、トラックが書き込まれている際に、規則的または不規則な間隔で実行可能である。動作６０２は、現在のＰＥＳサンプルを測定することを含む。一手法において、対応する偏差を見つけるために以前のＰＥＳサンプルを測定することができる。一手法によれば、ＰＥＳは、たとえばサーボなどを使用する当分野で知られた任意の方法を組み込むことによって、測定することができる。動作６０４は、ＰＥＳサンプル、現在のＰＥＳサンプルなどに基づくことが可能な、第１の値（たとえばσｒａｗ）を更新することを含む。様々な手法に従い、σｒａｗは以前のＰＥＳサンプル、現在のＰＥＳサンプルなどを含む、ＰＥＳサンプルの標準偏差とすることができる。さらにσｒａｗは、当分野で知られたいずれかの公式を組み込むことによって計算可能である。
【００３５】
例示の一実施形態において、σｒａｗは、式１を使用して計算可能であり、この式でσｋはσｒａｗとして使用される。
σｋ２＝Ｂ×σｋ−１２＋（１−Ｂ）×ｘｋ２                                （１）
好ましい実施形態によれば、σｋ２は現在のＰＥＳサンプルの分散を表し、σｋ−１２は以前のＰＥＳサンプルでの分散を表し、ｘｋは現在のＰＥＳサンプルを表す。以前のＰＥＳサンプルの分散を組み込むことによって、累積分布が正確になり得、それによって好ましくは結果として書込み停止しきい値も正確になり、以前のＰＥＳサンプル値をすべて記憶する必要がない。
【００３６】
一手法において、式（１）が最初に組み込まれた場合、σｋ−１２に対する値（以前のＰＥＳサンプルの分散）は、以前のＰＥＳサンプルから記憶されたデータ、ユーザによって選択された任意の値、などを実装することができる。いずれの理論にも束縛されるのを望むことなく、最初に式（１）が使用されたときに実装されたσｋ−１２値は、書込み中にＳＷしきい値を設定するために計算および使用されるσｒａｗ値に大きな影響を与えない可能性があると考えられる。
【００３７】
この実施形態に応じて、Ｂの値は、現在のＰＥＳサンプルに比べて、以前のＰＥＳサンプルが、計算されているσｒａｗの値にどれだけの影響を与えるかを判別することができる。いずれの理論にも束縛されるのを望むことなく、約０．９９から約０．９９９の間のＢに関する値は、結果としてほとんどの実施形態に対して最適な効果を生じると考えられるが、Ｂは任意の値とすることができる。
【００３８】
σｒａｗは、σｋ２の平方根を取ることによって計算可能である。引き続き図９を参照すると、動作６０６は、第１の値（たとえばσｒａｗ）が所定のしきい値（たとえばσｍａｘ）を超えるかどうかを判別することを含む。様々な手法によれば、所定のしきい値（たとえばσｍａｘ）は、当分野で知られた任意の方法を使用して計算可能であるが、本発明を限定することは一切意図せずに、図示された例が与えられている。
【００３９】
引き続き図９を参照すると、動作６１０は、現在のＰＥＳサンプルが動作６０８で獲得された書込み停止しきい値より大きいかどうかを判別することを含む。現在のＰＥＳサンプルが実際に書込み停止しきい値より大きい場合、方法６００の動作６１２は書込みを無効化する。
【００４０】
一実施形態において、間隔中に書込みが有効化または無効化される場合、これは現在の間隔についてのみ有効化または無効化される。それぞれの新しい間隔の始まりで、その所与の間隔に対して書込みが有効化されるべきか無効化されるべきかを判別するために論理が実行できることが好ましい。別の手法において、間隔中に書込みが有効化または無効化される場合、これは論理に関係なく、少なくとも１つ、少なくとも２つの間隔、複数などの間隔について、依然として有効化または無効化され得る。
【００４１】
引き続き図９を参照すると、動作６１４は、切り捨て値（たとえばσｔｒｕｎｃａｔｅｄ）を更新しないことを含む。好ましい手法によれば、書込みが無効化された場合、切り捨て値は更新されない。σｔｒｕｎｃａｔｅｄが更新されたときの動作を含むσｔｒｕｎｃａｔｅｄに関する詳細は、以下で説明する。動作６０６に戻り、第１の値（たとえばσｒａｗ）が所定のしきい値（たとえばσｍａｘ）を超えられないものと判別された場合、現在のＰＥＳサンプルが第２の値（たとえばσｒａｗの４倍）よりも大きいかどうかが判別される。動作６１６を参照されたい。
【００４２】
様々な手法によれば、第２の値は、好ましくはσｒａｗを含む、任意の公式を組み込むことによって計算可能である。好ましい手法において、σｒａｗ値はσｍａｘの値を超えないが、第２の値は書込み停止しきい値として動作可能である。したがって、書込み停止しきい値を有さないというよりはむしろ、書込み動作は、後に読み戻し誤差を生じさせる可能性のある、現在のＰＥＳサンプルにおけるいずれの突然の変動に対しても保護され得る。第２の値自体は、前述の結果を提供する任意の値とすることができる。一例示によれば、第１の値の計算は、Ｎ×σｒａｗを含み得るがこれに限定されず、Ｎは２、３、４、５などの所定の値を表す。
【００４３】
引き続き図９を参照すると、現在のＰＥＳサンプルが第２の値（たとえばσｒａｗの４倍）よりも大きいものと判別された場合、方法６００は前述のように動作６１２および６１４に進む。しかしながら、現在のＰＥＳサンプルが第２の値（たとえばσｒａｗの４倍）よりも大きくないものと判別された場合、方法６００は、書込みを有効化する動作６１８に進む。
【００４４】
同様に、動作６１０に戻り、現在のＰＥＳサンプルが書込み停止しきい値よりも大きくないものと判別された場合、方法６００は動作６１８に進むことによって、前述のように書込みを有効化する。
【００４５】
引き続き図９を参照し、動作６１８で書込みが有効化されると、方法６００は進み、切り捨て値（たとえばσｔｒｕｎｃａｔｅｄ）を更新し、切り捨て値がσｍａｘ未満であることを検証する。動作６２０を参照のこと。好ましい手法によれば、方法は、書込みが有効化された場合、現在のＰＥＳサンプルを組み込むことによって切り捨て値（たとえばσｔｒｕｎｃａｔｅｄ）を更新することを含み得る。一手法において、切り捨て値はＰＥＳサンプルの標準偏差または分散とすることができる。
【００４６】
いくつかの手法において、切り捨て値は所定のしきい値（たとえばσｍａｘ）と比較することができる。切り捨て値が所定のしきい値で、またはそれより低く値を維持する場合、トラック上の書込みデータを読み戻すときに誤差が生じないことになる。
【００４７】
一手法によれば、σｒａｗがσｍａｘよりも大きい場合、正しい数のサンプルを除去できるような切り捨て値を決定するために、切り捨てられた正規分布（たとえばσｔｒｕｎｃａｔｅｄ）の方法を組み込むことが可能であるが、テープに書き込まれたＰＥＳ値はσｍａｘの同じ標準分布を有する。したがって、テープに書き込まれ得るデータのσｒａｗは、好ましくは値σｍａｘよりも小さくなる。これは、公式、ルックアップ・テーブル、所定の値、図表などから、正しい切り捨て値を取得することによって達成できる。
【００４８】
たとえば、前述のトラックに実際に書き込まれたデータに関するσｔｒｕｎｃａｔｅｄ値がσｍａｘ未満を維持する場合、トラックの同じ部分を読み戻したときに誤差が生じるはずがない。しかしながら、前述のトラックに書き込まれているデータに関するσｔｒｕｎｃａｔｅｄ値がσｍａｘを上回る場合、後にトラックの同じセグメントに書き込まれたデータを読み取るときに、誤差が生じることが予測され得る。一手法によれば、こうした誤差は、高偏差によって示唆されるように、トラックに正常に書き込まれた所期のデータを十分に有さないことによって生じ得る。したがって、σｔｒｕｎｃａｔｅｄがσｍａｘ以上であるイベントでは、何らかの追加の評価を実行することが望ましい場合がある。
【００４９】
書込み停止値は、当分野で知られた分散公式を使用して、様々な可能なσｒａｗ値に対して計算可能である。これらの（ｘ軸に沿った）σｒａｗ値およびそれらに対応する（ｙ軸に沿った）書込み停止値は、今後使用するためにプロットで記憶可能である。前述のように、最大の望ましいσｒａｗ値は、好ましくは０．３５μｍとすることができる。
【００５０】
図１０は、本発明の態様が実現可能な、書込み停止（ＳＷ）動作の量を生み出す位置誤差信号（ＰＥＳ）の統計的標準偏差を取得するために、最大テープ速度を動的に決定することを示すグラフである。縦軸は、ＰＥＳ標準偏差（ＰＥＳシグマ「σ」）を示し、様々な単位／値を組み込むことが可能な例を簡略化するために、単位／値は有さない。図１０に示されるように、テープ速度／テープ速さ（図１０ではダイヤ形／四角形として示され、明確にするためにその中の１つのみが７０２とラベル表示されている）が上昇するにつれて、ＰＥＳシグマは減少する。横軸は、メートル／秒（ｍ／ｓ）単位で測定されたテープ速さ／テープ速度を示す。単なる例として、テープ速さ／テープ速度は２ｍ／ｓから始まり、０．５ｍ／ｓずつ増分し、６ｍ／ｓまで上昇する。単なる例として、ＰＥＳは２から始まり、値１ずつ増分し、１０ＰＥＳで終わる。したがって単なる例として、このグラフは、テープ速さ２ｍ／ｓの場合、ＰＥＳは任意値２で測定され、テープ速さ２．５ｍ／ｓの場合、ＰＥＳは任意値３で測定され、テープ速さ３ｍ／ｓの場合、ＰＥＳは任意値４で測定され、テープ速さ３．５ｍ／ｓの場合、ＰＥＳは任意値５で測定され、テープ速さ４ｍ／ｓの場合、ＰＥＳは任意値６で測定され、テープ速さ４．５ｍ／ｓの場合、ＰＥＳは任意値７で測定され、テープ速さ５ｍ／ｓの場合、ＰＥＳは任意値８で測定され、テープ速さ５．５ｍ／ｓの場合、ＰＥＳは任意値９で測定され、さらにテープ速さ６ｍ／ｓの場合、ＰＥＳは任意値１０で測定されることを表す、表７１０を示す。
【００５１】
ＰＥＳシグマが大きいため、多くの書込み停止（ＳＷ）が生じることになる、あるしきい値が存在することに留意されたい。これは、カートリッジの容量が低減し、必要なバックヒッチング動作によって媒体にストレスがかけられ、さらにバックヒッチングの実行に多くの時間が費やされるためにデータ・レートが低下することから、望ましくない条件である。図１０のグラフ７００は、最速のテープ速さ／テープ速度でテープ書込み動作を実行し、ＰＥＳシグマが大きすぎることを検出し、ｎ番目の速さ（たとえば２番目に速い速さ／速度）を試行し、依然としてＰＥＳシグマが大きすぎることを検出するように、最大テープ速度が動的に決定されることを示す。さらに、ｎ番目の速さ（たとえば３番目に速い速さ／速度）が次に適用／試行された場合、ＰＥＳシグマはＳＷが予測されないほど十分に低く、ドライブはデータ・レートを最大にし、テープ・ストレスを最小にし、ＳＷの数も最小にする条件で動作可能である。ＰＥＳ標準偏差線（７０４）は、書込み停止を防止するためのＰＥＳ標準偏差（ＰＥＳシグマ）要件を示す。このＰＥＳ標準偏差７０４より上にあるテープ速度／テープ速さ（７０６）は、大き過ぎる標準偏差を有するＰＥＳを生成し、結果として多くの書込み停止が生じることになる（たとえば、それぞれ９および１０のＰＥＳを生み出す、テープ速度５．５および６ｍ／ｓ）。しかしながら、このＰＥＳ標準偏差７０４のすぐ下に、書込み停止を防止できる十分に低いＰＥＳシグマを有する、最大のテープ速度／テープ速さ７０８がある（たとえば、最大のテープ速度は、８のＰＥＳを生み出す５ｍ／ｓのテープ速度で決定される）。
【００５２】
当業者であれば理解されるように、本発明の態様は、システム、方法、またはコンピュータ・プログラム製品として具体化することができる。したがって、本発明の態様は、完全にハードウェアの実施形態、完全にソフトウェアの実施形態（ファームウェア、常駐ソフトウェア、マイクロコードなどを含む）、あるいは、本明細書ではすべてを全体として「回路」、「モジュール」、または「システム」と呼ぶことができるソフトウェアおよびハードウェアの態様を組み合わせた実施形態の、形を取ることができる。さらに本発明の態様は、その上に具体化されたコンピュータ読み取り可能プログラム・コードを有する、１つまたは複数のコンピュータ読み取り可能媒体内に具体化された、コンピュータ・プログラム製品の形を取ることができる。
【００５３】
１つまたは複数のコンピュータ読み取り可能媒体の、任意の組み合わせが利用可能である。コンピュータ読み取り可能媒体は、コンピュータ読み取り可能信号媒体またはコンピュータ読み取り可能記憶媒体とすることができる。コンピュータ読み取り可能記憶媒体は、たとえば、電子、磁気、光、電磁、赤外線、あるいは半導体のシステム、装置、またはデバイス、あるいはそれらの任意の好適な組み合わせとすることができるが、これらに限定されない。コンピュータ読み取り可能記憶媒体のより特定の例（非網羅的リスト）は、１本または複数のワイヤを有する電気接続、ポータブル・コンピュータ・ディスケット、ハード・ディスク、ランダム・アクセス・メモリ（ＲＡＭ）、読み取り専用メモリ（ＲＯＭ）、消去可能プログラマブル読み取り専用メモリ（ＥＰＲＯＭまたはフラッシュ・メモリ）、光ファイバ、ポータブル・コンパクト・ディスク読み取り専用メモリ（たとえばＣＤ−ＲＯＭ）、光記憶デバイス、磁気記憶デバイス、または、それらの任意の好適な組み合わせを含む。本書との関連において、コンピュータ読み取り可能記憶媒体は、命令実行のシステム、装置、またはデバイスによって、あるいはこれらに関連して使用するための、プログラムを含むかまたは記憶することが可能な、任意の有形媒体とすることができる。
【００５４】
コンピュータ読み取り可能媒体上に具体化されたプログラム・コードは、無線、有線、光ファイバ・ケーブル、ＲＦなど、またはそれらの任意の好適な組み合わせを含むが、それらに限定されない、任意の適切な媒体を使用して伝送可能である。本発明の態様に関する動作を実行するためのコンピュータ・プログラム・コードは、Ｊａｖａ、Ｓｍａｌｌｔａｌｋ、Ｃ＋＋などの、オブジェクト指向プログラミング言語、および、「Ｃ」プログラミング言語または同様のプログラミング言語などの、従来の手続き型プログラミング言語を含む、１つまたは複数のプログラミング言語の任意の組み合わせで、作成可能である。プログラム・コードは、完全にユーザのコンピュータ上で、部分的にユーザのコンピュータ上で、スタンドアロン型ソフトウェア・パッケージとして、部分的にユーザのコンピュータ上および部分的にリモート・コンピュータ上で、あるいは、完全にリモートのコンピュータまたはサーバ上で、実行可能である。後者のシナリオでは、リモート・コンピュータは、ローカル・エリア・ネットワーク（ＬＡＮ）またはワイド・エリア・ネットワーク（ＷＡＮ）を含む、任意のタイプのネットワークを介して、ユーザのコンピュータに接続可能であるか、あるいは、（たとえばインターネット・サービス・プロバイダ（ＩＳＰ）を使用してインターネットを介して）外部コンピュータに接続することができる。
【００５５】
本発明の態様は、本発明の実施形態に従った方法、装置（システム）、およびコンピュータ・プログラム製品の流れ図あるいはブロック図またはその両方を参照しながら上記で説明された。流れ図あるいはブロック図またはその両方の各ブロック、および、流れ図あるいはブロック図またはその両方におけるブロックの組み合わせは、コンピュータ・プログラム命令によって実装可能であることを理解されよう。コンピュータまたは他のプログラマブル・データ処理装置のプロセッサを介して実行する命令が、流れ図あるいはブロック図またはその両方のブロック内に指定された機能／動作を実装するための手段を作成するように、これらのコンピュータ・プログラム命令は、機械を生成するために、汎用コンピュータ、特定用途向けコンピュータ、または他のプログラマブル・データ処理装置のプロセッサに提供可能である。
【００５６】
コンピュータ読み取り可能媒体内に記憶された命令が、流れ図あるいはブロック図またはその両方のブロック内に指定された機能／動作を実装する命令を含む製品を生成するように、これらのコンピュータ・プログラム命令は、コンピュータ、他のプログラマブル・データ処理装置、または他のデバイスに、特定の様式で機能するよう指示することが可能な、コンピュータ読み取り可能媒体内にも記憶可能である。コンピュータまたは他のプログラマブル装置上で実行する命令が、流れ図あるいはブロック図またはその両方のブロック内に指定された機能／動作を実装するためのプロセスを提供するように、コンピュータ・プログラム命令は、コンピュータ実装プロセスを生成するために、一連の動作ステップをコンピュータ、他のプログラマブル装置、または他のデバイス上で実行させるために、コンピュータ、他のプログラマブル・データ処理装置、または他のデバイス上に、ロードすることも可能である。
【００５７】
上記の図内の流れ図およびブロック図は、本発明の様々な実施形態に従った、システム、方法、およびコンピュータ・プログラム製品の可能な実装のアーキテクチャ、機能、および動作を示す。この点で、流れ図またはブロック図における各ブロックは、指定された論理機能を実装するための１つまたは複数の実行可能命令を含む、モジュール、セグメント、またはコードの一部を表すことができる、いくつかの代替の実装において、ブロック内に示された機能は、図面内に示された順序以外で実行され得ることにも留意されたい。たとえば、連続して示された２つのブロックは、関連する機能に応じて、実際にはほぼ同時に実行可能であるか、あるいはブロックは時には逆の順序で実行可能である。ブロック図あるいは流れ図またはその両方の各ブロック、および、ブロック図あるいは流れ図またはその両方におけるブロックの組み合わせは、指定された機能または動作を実行する特定用途向けハードウェアベース・システム、あるいは特定用途向けハードウェアおよびコンピュータ命令の組み合わせによって、実装可能であることにも留意されよう。
【００５８】
本発明の１つまたは複数の実施形態について詳細に説明してきたが、当業者であれば、こうした実施形態に対する修正および適合が、以下の特許請求の範囲に示される本発明の範囲から逸脱することなく実行可能であることを理解されよう。
【図１】
2015534203.tif 000003
【図２】
2015534203.tif 000004
【図３】
2015534203.tif 000005
【図４】
2015534203.tif 000006
【図５】
2015534203.tif 000007
【図６】
2015534203.tif 000008
【図７】
2015534203.tif 000009
【図８】
2015534203.tif 000010
【図９】
2015534203.tif 000011
【図１０】
2015534203.tif 000012
【手続補正書】
【提出日】平成27年3月27日(2015.3.27)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
テープ・ドライブ・システムにおいてテープ速度を制御するための方法であって、
バックヒッチングを回避する書込み停止（ＳＷ）動作の量を生み出す位置誤差信号（ＰＥＳ）の統計的標準偏差を取得するために、テープ・ドライブ動作中に最大テープ速度を動的に決定することを含み、前記テープ速度は前記最大テープ速度に調整される、方法。
【請求項２】
前記最大テープ速度を動的に決定することが、バックヒッチングを回避する前記ＳＷ動作の量を生み出す前記ＰＥＳの前記統計的標準偏差が計算されるまで、前記テープ速度を再帰的に低下させることをさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記最大テープ速度を動的に決定することが、前記テープ速度と前記統計的標準偏差との間の線形関係を計算することをさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記最大テープ速度が、前記ＳＷ動作中に前記バックヒッチングを生成する前記ＰＥＳの前記統計的標準偏差を有する場合、バックヒッチングを回避する前記ＳＷ動作の量を生み出す前記ＰＥＳの前記統計的標準偏差が計算されるまで、前記テープ速度を低下させることをさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記テープ速度が、前記ＳＷ動作中に前記バックヒッチングを生成する前記ＰＥＳの前記統計的標準偏差を有する場合、前記最大テープ速度を動的に決定するまで、前記テープ速度を上昇させることをさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記最大テープ速度を動的に決定することが、テープ・ドライブ書込み動作中にのみ発生する、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
データ・レートを最大にすること、テープ・ドライブ上のストレスを最小にすること、および前記ＳＷ動作を最小にすることのうちの１つを実行する、前記最大テープ速度でテープ・ドライブを動作することをさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
テープ速度テープ・ドライブを制御するためのテープ・ドライブ・システムであって、
テープ・ヘッドと、
前記テープ・ヘッドと通信するテープ・ドライブと、
前記テープ・ヘッドおよび前記テープ・ドライブを制御するプロセッサ・デバイスであって、
バックヒッチングを回避する書込み停止（ＳＷ）動作の量を生み出す位置誤差信号（ＰＥＳ）の統計的標準偏差を取得するために、テープ・ドライブ動作中に最大テープ速度を動的に決定し、前記テープ速度が前記最大テープ速度に調整される、
プロセッサ・デバイスと、
を備える、テープ・ドライブ・システム。
【請求項９】
前記プロセッサ・デバイスが、バックヒッチングを回避する前記ＳＷ動作の量を生み出す前記ＰＥＳの前記統計的標準偏差が計算されるまで、前記最大テープ速度を動的に決定する前記テープ速度を再帰的に低下させる、請求項８に記載のシステム。
【請求項１０】
前記プロセッサ・デバイスが、前記テープ速度と前記統計的標準偏差との間の線形関係を計算する、請求項８に記載のシステム。
【請求項１１】
前記プロセッサ・デバイスが、前記最大テープ速度が前記ＳＷ動作中に前記バックヒッチングを生成する前記ＰＥＳの前記統計的標準偏差を有する場合、バックヒッチングを回避する前記ＳＷ動作の量を生み出す前記ＰＥＳの前記統計的標準偏差が計算されるまで、前記テープ速度を低下させる、請求項８に記載のシステム。
【請求項１２】
前記プロセッサ・デバイスが、前記テープ速度が前記ＳＷ動作中に前記バックヒッチングを生成する前記ＰＥＳの前記統計的標準偏差を有する場合、前記最大テープ速度を動的に決定するまで、前記テープ速度を上昇させる、請求項８に記載のシステム。
【請求項１３】
前記最大テープ速度を動的に決定することが、テープ・ドライブ書込み動作中にのみ発生する、請求項８に記載のシステム。
【請求項１４】
前記プロセッサ・デバイスが、データ・レートを最大にすること、テープ・ドライブ上のストレスを最小にすること、および前記ＳＷ動作を最小にすることのうちの１つを実行する、前記最大テープ速度でテープ・ドライブを動作する、請求項９に記載のシステム。
【請求項１５】
テープ・ドライブ・システムにおいてプロセッサ・デバイスによってテープ速度を制御するためのコンピュータ・プログラムであって、
バックヒッチングを回避する書込み停止（ＳＷ）動作の量を生み出す位置誤差信号（ＰＥＳ）の統計的標準偏差を取得するために、テープ・ドライブ動作中に最大テープ速度を動的に決定し、前記テープ速度が前記最大テープ速度に調整される、第１の実行可能部分を、
プロセッサ・デバイスに実行させるコンピュータ・プログラム。
【請求項１６】
バックヒッチングを回避する前記ＳＷ動作の量を生み出す前記ＰＥＳの前記統計的標準偏差が計算されるまで、前記最大テープ速度を動的に決定する前記テープ速度を低下させる、第２の実行可能部分をさらにプロセッサ・デバイスに実行させる、請求項１５に記載のコンピュータ・プログラム。
【国際調査報告】
2015534203.tif 000013
2015534203.tif 000014