(57)【要約】  本方法は、処方遠方視平均屈折力と加入度を対のレンズの各々に対して決定する工程と、装着者の左右差を判断する工程と、当該対のレンズの各々の側頭側と鼻側を定義する工程と、装着される各レンズ上で及び俯角と方位角に対応する各注視方向に対し、屈折力と発生非点収差のモジュールを定義する工程と、当該対のレンズの各々に対して近方視注視方向を定義する工程と、当該対のレンズの各々に対して、近方視注視方向と、屈折力が、処方遠方視平均屈折力＋処方加入度の３／４の値に達する場合のレンズの側頭側の注視方向との間の一定の俯角における角距離として屈折力の側頭半値幅視野を定義する工程と、当該対のレンズの各々に対して、近方視注視方向と、屈折力が、処方遠方視平均屈折力＋処方加入度の３／４の値に達する場合のレンズの鼻側の注視方向との間の一定の俯角における角距離として屈折力の鼻半値幅視野を定義する工程と、当該対のレンズの各々に対し、近方視注視方向と、発生非点収差のモジュールが処方加入度の４分の１の値に達する場合のレンズの側頭側の注視方向との間の一定の俯角における角距離として発生非点収差のモジュールの側頭半値幅視野を定義する工程と、当該対のレンズの各々に対して、近方視注視方向と、発生非点収差のモジュールが処方加入度の４分の１の値に達する場合のレンズの鼻側の注視方向との間の一定の俯角における角距離として発生非点収差のモジュールの鼻半値幅視野を定義する工程と、を含む。屈折力の側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比及び／又は発生非点収差のモジュールの側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比は装着者の左右差に基づき当該対のレンズの各々に対して決定される。
2015522844.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
一対の累進眼用レンズを決定する方法であって、
前記一対のレンズの各々の処方遠方視平均屈折力（ＰＦＶ）を決定する工程と、
前記一対のレンズの各々の処方加入度（Ａ）を決定する工程と、
装着者の左右差を判断する工程と、
前記一対のレンズの各々の側頭側と鼻側を定義する工程と、
装着される各レンズ上で、並びに俯角（α）及び方位角（β）に対応する各注視方向に対し、屈折力（Ｐα，β）及び発生非点収差のモジュール（Ａｓｒα，β）を定義する工程と、
前記一対のレンズの各々に対して近方視注視方向（αＰＶ，βＰＶ）を定義する工程と、
前記一対のレンズの各々に対して、近方視注視方向（αＰＶ，βＰＶ）と、前記屈折力が、前記処方遠方視平均屈折力＋前記処方加入度の３／４の値に達する（ＰＦＶ＋３／４＊Ａ）場合の前記レンズの前記側頭側の注視方向（αＰＶ，βＴＰ）との間の一定の俯角（α）における角距離として屈折力の側頭半値幅視野（ＴＰ＿ＬＥ，ＴＰ＿ＲＥ）を定義する工程と、
前記一対のレンズの各々に対して、前記近方視注視方向（αＰＶ，βＰＶ）と、前記屈折力が、前記処方遠方視平均屈折力＋前記処方加入度の３／４の値に達する（ＰＦＶ＋３／４＊Ａ）場合の前記レンズの鼻側の注視方向（αＰＶ、βＮＰ）との間の一定の俯角（α）における角距離として屈折力の鼻半値幅視野（ＮＰ＿ＬＥ、ＮＰ＿ＲＥ）を定義する工程と、
前記一対のレンズの各々に対して、前記近方視注視方向（αＰＶ，βＰＶ）と、前記発生非点収差のモジュールが前記処方加入度の４分の１（Ａ／４）の値に達する場合の前記レンズの前記側頭側の注視方向（αＰＶ，βＴＡ）との間の一定の俯角（α）における角距離として発生非点収差のモジュールの側頭半値幅視野（ＴＡ＿ＬＥ，ＴＡ＿ＲＥ）を定義する工程と、
前記一対のレンズの各々に対して、前記近方視注視方向（αＰＶ，βＰＶ）と、発生非点収差の前記モジュールが前記処方加入度の４分の１（Ａ／４）の値に達する場合の前記レンズの前記鼻側の注視方向（αＰＶ，βＰＶ）との間の一定の俯角（α）における前記角距離として発生非点収差のモジュールの鼻半値幅視野（ＮＡ＿ＬＥ，ＮＡ＿ＲＥ）を定義する工程と、を含み、
屈折力の側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比（（ＴＰ＿ＬＥ−ＮＰ＿ＬＥ）／（ＴＰ＿ＬＥ＋ＮＰ＿ＬＥ）、（ＴＰ＿ＲＥ−ＮＰ＿ＲＥ）／（ＴＰ＿ＲＥ＋ＮＰ＿ＲＥ））及び／又は発生非点収差のモジュールの側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比（（ＴＡ＿ＬＥ−ＮＡ＿ＬＥ）／（ＴＡ＿ＬＥ＋ＮＡ＿ＬＥ）、（ＴＡ＿ＲＥ−ＮＡ＿ＲＥ）／（ＴＡ＿ＲＥ＋ＮＡ＿ＲＥ））は前記装着者の前記左右差に基づき前記一対のレンズの各々に対して決定される、方法。
【請求項２】
前記装着者の前記左右差が左利きであると判断される場合、屈折力の前記側頭半値幅視野と前記鼻半値幅視野の差と和との比は前記右眼レンズに対して０より小さい又は０にほぼ等しい値に設定される（（ＴＰ＿ＲＥ−ＮＰ＿ＲＥ）／（ＴＰ＿ＲＥ＋ＮＰ＿ＲＥ）≦０）、及び／又は発生非点収差のモジュールの側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比は前記右眼レンズに対して０より小さい又は０にほぼ等しい値に設定される（ＴＡ＿ＲＥ−ＮＡ＿ＲＥ）／（ＴＡ＿ＲＥ＋ＮＡ＿ＲＥ）≦０）、及び屈折力の側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比は前記左眼レンズに対して０より大きい又は０にほぼ等しい値に設定される（ＴＰ＿ＬＥ−ＮＰ＿ＬＥ）／（ＴＰ＿ＬＥ＋ＮＰ＿ＬＥ）≧０）、及び／又は発生非点収差のモジュールの側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比は前記左眼レンズに対して０より大きい又は０にほぼ等しい値に設定される（ＴＡ＿ＬＥ−ＮＡ＿ＬＥ）／（ＴＡ＿ＬＥ＋ＮＡ＿ＬＥ）≧０）又は
前記装着者の左右差が右利きであると判断される場合、屈折力の前記側頭半値幅視野と前記鼻半値幅視野の差と和との比は前記右眼レンズに対して０より大きい又は０にほぼ等しい値に設定される（（ＴＰ＿ＲＥ−ＮＰ＿ＲＥ）／（ＴＰ＿ＲＥ＋ＮＰ＿ＲＥ）≧０）、及び／又は発生非点収差のモジュールの側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比は前記右眼レンズに対して０より大きい又は０にほぼ等しい値に設定される（ＴＡ＿ＲＥ−ＮＡ＿ＲＥ）／（ＴＡ＿ＲＥ＋ＮＡ＿ＲＥ）≧０）、及び屈折力の側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比は前記左眼レンズに対して０より小さい又は０にほぼ等しい値に設定される（（ＴＰ＿ＬＥ−ＮＰ＿ＬＥ）／（ＴＰ＿ＬＥ＋ＮＰ＿ＬＥ）≦０）、及び／又は発生非点収差のモジュールの側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比は前記左眼レンズに対して０より小さい又は０にほぼ等しい値に設定される（（ＴＡ＿ＬＥ−ＮＡ＿ＬＥ）／（ＴＡ＿ＬＥ＋ＮＡ＿ＬＥ）≦０）、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記右眼レンズの屈折力の側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比と前記左眼レンズの屈折力の側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比の合計はほぼ０に設定される（（ＴＰ＿ＲＥ−ＮＰ＿ＲＥ）／（ＴＰ＿ＲＥ＋ＮＰ＿ＲＥ）＋（ＴＰ＿ＬＥ−ＮＰ＿ＬＥ）／（ＴＰ＿ＬＥ＋ＮＰ＿ＬＥ）＝０）、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
前記右眼レンズの発生非点収差のモジュールの側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比と前記左眼レンズの発生非点収差のモジュールの側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比の合計はほぼ０に設定される（（ＴＡ＿ＲＥ−ＮＡ＿ＲＥ）／（ＴＡ＿ＲＥ＋ＮＡ＿ＲＥ）＋（ＴＡ＿ＬＥ−ＮＡ＿ＬＥ）／（ＴＡ＿ＬＥ＋ＮＡ＿ＬＥ）＝０）、請求項２又は３に記載の方法。
【請求項５】
一対の個人専用累進眼用レンズを決定する方法であって、
前記一対のレンズの各々の処方遠方視平均屈折力（ＰＦＶ）を決定する工程と、
前記一対のレンズの各々の処方加入度（Ａ）を決定する工程と、
装着者の有効近方視ゾーンを測定するとともに水平線に対する有効近方視ゾーンの傾斜を測定する工程と、
前記一対のレンズの各々の側頭側と鼻側を判断する工程と、
装着される各レンズ上で及び俯角（α）と方位角（β）に対応する各注視方向に対し、屈折力（Ｐα，β）及び発生非点収差のモジュール（Ａｓｒα，β）を定義する工程と、
前記一対のレンズの各々に対して近方視注視方向（αＰＶ，βＰＶ）を定義する工程と、
前記一対のレンズの各々に対して、前前記近方視注視方向（αＰＶ，βＰＶ）と、前記屈折力が、前記処方遠方視平均屈折力＋前記処方加入度の３／４の値に達する（ＰＦＶ＋３／４＊Ａ）場合の前記レンズの前記側頭側の注視方向（αＰＶ，βＴＰ）との間の一定の俯角（α）における角距離として屈折力の側頭半値幅視野（ＴＰ＿ＬＥ，ＴＰ＿ＲＥ）を定義する工程と、
前記一対のレンズの各々に対して、記近方視注視方向（αＰＶ，βＰＶ）と、前記屈折力が、前記処方遠方視平均屈折力＋前記処方加入度の３／４の値に達する（ＰＦＶ＋３／４＊Ａ）場合の前記レンズの鼻側の注視方向（αＰＶ、βＮＰ）との間の一定の俯角（α）における角距離として屈折力の鼻半値幅視野（ＮＰ＿ＬＥ、ＮＰ＿ＲＥ）を定義する工程と、
前記一対のレンズの各々に対して、前記近方視注視方向（αＰＶ，βＰＶ）と、発生非点収差の前記モジュールが前記処方加入度の４分の１（Ａ／４）の値に達する場合の前記レンズの前記側頭側の注視方向（αＰＶ，βＴＡ）との間の一定の俯角（α）における角距離として発生非点収差のモジュールの側頭半値幅視野（ＴＡ＿ＬＥ，ＴＡ＿ＲＥ）を定義することと、
前記一対のレンズの各々に対して、前記近方視注視方向（αＰＶ，βＰＶ）と、発生非点収差の前記モジュールが前記処方加入度の４分の１の（Ａ／４）の値に達する場合の前記レンズの前記鼻側の注視方向（αＰＶ，βＰＶ）との間の一定の俯角（α）における前記角距離として発生非点収差のモジュールの鼻半値幅視野（ＮＡ＿ＬＥ，ＮＡ＿ＲＥ）を定義する工程と、を含み、
屈折力の側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比（（ＴＰ＿ＬＥ−ＮＰ＿ＬＥ）／（ＴＰ＿ＬＥ＋ＮＰ＿ＬＥ）、（ＴＰ＿ＲＥ−ＮＰ＿ＲＥ）／（ＴＰ＿ＲＥ＋ＮＰ＿ＲＥ））及び／又は発生非点収差のモジュールの側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比（（ＴＡ＿ＬＥ−ＮＡ＿ＬＥ）／（ＴＡ＿ＬＥ＋ＮＡ＿ＬＥ）、（ＴＡ＿ＲＥ−ＮＡ＿ＲＥ）／（ＴＡ＿ＲＥ＋ＮＡ＿ＲＥ））は前記装着者の前記有効近方視ゾーンの前記測定された傾斜に基づき前記一対のレンズの各々に対して決定される、方法。
【請求項６】
前記装着者の頭／眼の挙動を判断する工程をさらに含む請求項１〜５のいずれか一項に記載の方法であって、屈折力の側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比（（ＴＰ＿ＬＥ−ＮＰ＿ＬＥ）／（ＴＰ＿ＬＥ＋ＮＰ＿ＬＥ）、（ＴＰ＿ＲＥ−ＮＰ＿ＲＥ）／（ＴＰ＿ＲＥ＋ＮＰ＿ＲＥ））及び／又は発生非点収差のモジュールの側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比（（ＴＡ＿ＬＥ−ＮＡ＿ＬＥ）／（ＴＡ＿ＬＥ＋ＮＡ＿ＬＥ）、（ＴＡ＿ＲＥ−ＮＡ＿ＲＥ）／（ＴＡ＿ＲＥ＋ＮＡ＿ＲＥ））はさらに、前記装着者の前記頭／眼の挙動に基づき前記一対のレンズの各々に対して決定される、方法。
【請求項７】
前記近方視注視方向は、対応する前記屈折力が、前記レンズの前記処方遠方視平均屈折力ＰＦＶ＋前記レンズの前記処方加入度Ａの５０％と前記レンズの前記処方遠方視平均屈折力ＰＦＶ＋前記レンズの前記処方加入度の１２５％との間に含まれるように前記レンズの経線に属する、請求項１〜６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項８】
前記近方視注視方向（αＰＶ，βＰＶ）は、前記屈折力が、前記一対のレンズの各々の、前記処方遠方視平均屈折力＋前記処方加入度の１００％に達する場合の前記注視方向として前記一対の前記レンズに対して定義される、請求項１〜７のいずれか一項に記載の方法。
【請求項９】
前記近方視注視方向（αＰＶ，βＰＶ）は、前記屈折力が、前記一対のレンズの各々の、前記処方遠方視平均屈折力＋前記処方加入度の８５％に達する場合の前記注視方向として前記一対の前記レンズに対して定義される、請求項１〜７のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１０】
右利き装着者用の一対の累進眼用レンズであって、前記一対のレンズの各々は処方遠方視平均屈折力（ＰＦＶ）と処方加入度（Ａ）を有し、側頭側と鼻側と前面上で定義された近方視制御点（ＰＶ）とを含み、前記一対のレンズの各々は、装着されると、俯角（α）と方位角（β）に対応する各注視方向に対し、屈折力（Ｐα，β）と発生非点収差のモジュール（Ａｓｒα，β）を有し、
前記右眼レンズは、
０より大きい又は０にほぼ等しい屈折力値の側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比（（ＴＰ＿ＲＥ−ＮＰ＿ＲＥ）／（ＴＰ＿ＲＥ＋ＮＰ＿ＲＥ）≧０）、及び／又は
０より大きい又は０にほぼ等しい発生非点収差のモジュールの側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比（（ＴＡ＿ＲＥ−ＮＡ＿ＲＥ）／（ＴＡ＿ＲＥ＋ＮＡ＿ＲＥ）≧０）を有し、前記左眼レンズは、
０レンズより小さい又は０レンズにほぼ等しい屈折力値の側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比（（ＴＰ＿ＬＥ−ＮＰ＿ＬＥ）／（ＴＰ＿ＬＥ＋ＮＰ＿ＬＥ）≦０）、及び／又は
０より小さい又は０にほぼ等しい発生非点収差のモジュールの側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比（（ＴＡ＿ＬＥ−ＮＡ＿ＬＥ）／（ＴＡ＿ＬＥ＋ＮＡ＿ＬＥ）≦０）を有し、ここで
屈折力の側頭半値幅視野（ＴＰ＿ＬＥ，ＴＰ＿ＲＥ）は、前記近方視制御点（ＰＶ）と、前記屈折力が、前記処方遠方視平均屈折力＋前記加入度の３／４の値に達する（ＰＦＶ＋３／４＊Ａ）場合の前記レンズの前記側頭側の点との間の一定の俯角（α）における角距離として前記一対のレンズの各々に対して定義され、
屈折力の鼻半値幅視野（ＮＰ＿ＬＥ，ＮＰ＿ＲＥ）は、前記近方視制御点（ＰＶ）と、前記屈折力が、前記処方遠方視平均屈折力＋前記加入度の３／４の値に達する（ＰＦＶ＋３／４＊Ａ）場合の前記レンズの前記鼻側の点との間の一定の俯角（α）における角距離として前記一対のレンズの各々に対して定義され、
発生非点収差のモジュールの側頭半値幅視野（ＴＡ＿ＬＥ，ＴＡ＿ＲＥ）は、前記近方視制御点（ＰＶ）と、発生非点収差の前記モジュールが前記加入度の４分の１（Ａ／４）の値に達する場合の前記レンズの前記側頭側の点との間の一定の俯角（α）における角距離として前記一対のレンズの各々に対して定義され、
発生非点収差のモジュールの鼻半値幅視野（ＮＡ＿ＬＥ，ＮＡ＿ＲＥ）は、前記近方視制御点（ＰＶ）と、発生非点収差の前記モジュールが前記加入度の４分の１（Ａ／４）の値に達する場合の前記レンズの前記鼻側の点との間の一定の俯角（α）における角距離として前記一対のレンズの各々に対して定義され、
前記一対のレンズの各々に対して、Δ≦１０％であり、ここで
Δ＝１００＊ａｂｓ（Ｍａｘ＿Ａｓｒ＿Ｎ−Ｍａｘ＿Ａｓｒ＿Ｔ）／Ｍａｘ（Ｍａｘ＿Ａｓｒ＿Ｎ、Ｍａｘ＿Ａｓｒ＿Ｔ）、
ａｂｓ：絶対値、
Ｍａｘ＿Ａｓｒ＿Ｎ：
前記レンズの鼻領域内、及び
ＰＲＰ（プリズム基準点）を通る注視方向であって不等式（α２＋β２）１／２≦４０°に関するすべての注視方向（α，β）を含む注視方向を中心とするゾーン内
に含まれるすべての注視方向により定義された前記レンズの領域全体にわたって見出された発生非点収差の最大値、
Ｍａｘ＿Ａｓｒ＿Ｔ：
前記レンズの側頭領域内、及び
ＰＲＰ（プリズム基準点）を通る注視方向であって不等式（α２＋β２）１／２≦４０°に関するすべての注視方向（α，β）を含む注視方向を中心とするゾーン内
に含まれるすべての注視方向により定義された前記レンズの領域全体にわたって見出された発生非点収差の最大値、
Ｍａｘ（ｘ，ｙ）：ｘとｙの最大値
である、一対のレンズ。
【請求項１１】
前記近方視制御点は、前記屈折力が、前記一対のレンズの各々の、処方遠方視平均屈折力＋処方加入度の１００％に達する場合の前記注視方向と交差する前面上の点として前記一対の前記レンズに対して定義される、請求項１０に記載の一対のレンズ。
【請求項１２】
前記近方視制御点は、前記屈折力が、前記一対のレンズの各々の、処方遠方視平均屈折力＋処方加入度の８５％に達する場合の前記注視方向と交差する前面上の点として前記一対のレンズの各々に対して定義される、請求項１０に記載の一対のレンズ。
【請求項１３】
前記右眼レンズの屈折力の側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比と前記左眼レンズの屈折力の側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比との合計はほぼ０に等しく設定される（（ＴＰ＿ＲＥ−ＮＰ＿ＲＥ）／（ＴＰ＿ＲＥ＋ＮＰ＿ＲＥ）＋（ＴＰ＿ＬＥ−ＮＰ＿ＬＥ）／（ＴＰ＿ＬＥ＋ＮＰ＿ＬＥ）＝０）、請求項１０〜１２のいずれか一項に記載の一対のレンズ。
【請求項１４】
前記右眼レンズの発生非点収差のモジュールの側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比と前記左眼レンズの発生非点収差のモジュールの側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比との合計はほぼ０に等しく設定される（（ＴＡ＿ＲＥ−ＮＡ＿ＲＥ）／（ＴＡ＿ＲＥ＋ＮＡ＿ＲＥ）＋（ＴＡ＿ＬＥ−ＮＡ＿ＬＥ）／（ＴＡ＿ＬＥ＋ＮＡ＿ＬＥ）＝０）、請求項１０〜１３のいずれか一項に記載の一対のレンズ。
【請求項１５】
プロセッサにアクセス可能な１つ又は複数の格納された一連の命令を含むコンピュータプログラム製品であって、前記プロセッサにより実行されると、前記プロセッサに請求項１〜９のいずれか一項に記載の工程を実行させる、コンピュータプログラム製品。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は一対の累進式眼用レンズを決定する方法に関する。本発明はさらに、一対の個人専用累進式眼用レンズと一対の累進式眼用レンズを決定する方法と、この方法に関連するコンピュータプログラム製品とに関する。
【背景技術】
【０００２】
装着者には、正又は負の屈折力（ｏｐｔｉｃａｌ  ｐｏｗｅｒ）補正が処方されることがある。老眼の装着者にとって、屈折力補正の値は近方視における適応の困難性により遠方視と近方視で異なる。したがって、処方箋は、遠方視屈折力値と、遠方視と近方視間の屈折力増分を表す加入度（ａｄｄｉｔｉｏｎ）とを含む。この加入度は処方された（以下、簡単化のため「処方」）加入度とみなされる。老眼の装着者に好適な眼用レンズは多焦点レンズであり、最も適切なものは累進多焦点レンズである。
【０００３】
本発明者らは一枚の紙に書くなどある近方視作業を行う際右利きの人と左利きの人は極めて異なる方法で振る舞うということを発見した。
【０００４】
しかし、現在のレンズ設計はこれらの挙動の差を考慮していない。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明の目的は、手の左右差（又は、以下では単に左右差）とも呼ばれる装着者の利き手に従って装着者の近方視を適合させることにより、目的とする一対の眼用レンズを装着する装着者の快適性を改善することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
したがって、一対の累進式眼用レンズを決定する方法を提案する。本方法は：
−  対のレンズの各々の処方遠方視平均屈折力を決定する工程と、
−  対のレンズの各々の処方加入度を決定する工程と、
−  装着者の左右差を判断する工程と、
−  対のレンズの各々の側頭側と鼻側を定義する工程と、
−  装着される各レンズ上で及び俯角（ｌｏｗｅｒｉｎｇ  ａｎｇｌｅ）と方位角に対応する各注視方向に対し、屈折力と発生非点収差（ｒｅｓｕｌｔｉｎｇ  ａｓｔｉｇｍａｔｉｓｍ）のモジュールとを定義する工程と、
−  対のレンズの各々に対して近方視注視方向を定義する工程と、
−  対のレンズの各々に対して、近方視注視方向と、屈折力が、処方遠方視平均屈折力＋処方加入度の３／４の値に達する場合のレンズの側頭側の注視方向との間の一定の俯角における角距離として屈折力の側頭半値幅視野を定義する工程と、
−  対のレンズの各々に対して、近方視注視方向と、屈折力が、処方遠方視平均屈折力＋処方加入度の３／４の値に達する場合のレンズの鼻側の注視方向との間の一定の俯角における角距離として屈折力の鼻半値幅視野を定義する工程と、
−  対のレンズの各々に対し、近方視注視方向と、発生非点収差のモジュールが処方加入度の４分の１の値に達する場合の近方視注視方向とレンズの側頭側の注視方向との間の一定の俯角における角距離として発生非点収差のモジュールの側頭半値幅視野を定義する工程と、
−  対のレンズの各々に対して、近方視注視方向と、発生非点収差のモジュールが処方加入度の４分の１の値に達する場合のレンズの鼻側の注視方向との間の一定の俯角における角距離として発生非点収差のモジュールの鼻半値幅視野を定義する工程と、を含む。
【０００７】
屈折力の側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比及び／又は発生非点収差のモジュールの側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比は装着者の左右差に基づき対のレンズの各々に対して決定される。
【０００８】
一実施形態では、装着者の左右差が左利きであると判断される場合、屈折力の側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比は対のレンズの各々に対してほぼ０に設定され、及び／又は発生非点収差のモジュールの側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比は対のレンズの各々に対してほぼ０に設定される。
【０００９】
一実施形態では、装着者の左右差が左利きであると判断される場合、屈折力の側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比は右眼レンズに対して０より小さい又は０にほぼ等しい値に設定され、及び／又は発生非点収差のモジュールの側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比は右眼レンズに対して０より小さい又は０にほぼ等しい値に設定され、及び屈折力の側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比は左眼レンズに対して０より大きい又は０にほぼ等しい値に設定され、及び／又は発生非点収差のモジュールの側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比は左眼レンズに対して０より大きい又は０にほぼ等しい値に設定される。
【００１０】
一実施形態では、装着者の左右差が右利きであると判断される場合、屈折力の側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比は右眼レンズに対して０より大きい又は０にほぼ等しい値に設定され得、及び／又は発生非点収差のモジュールの側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比は右眼レンズに対して０より大きい又は０にほぼ等しい値に設定され得、及び屈折力の側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比は左眼レンズに対して０より小さい又は０にほぼ等しい値に設定され、及び／又は発生非点収差のモジュールの側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比は左眼レンズに対して０より小さい又は０にほぼ等しい値に設定される。
【００１１】
一実施形態では、右眼レンズの屈折力の側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比と左眼レンズの屈折力の側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比の合計はほぼ０に設定される。
【００１２】
右眼レンズの発生非点収差のモジュールの側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比と左眼レンズの発生非点収差のモジュールの側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比との合計はほぼ０に設定され得る。
【００１３】
本発明はまた、一対の個人専用累進式眼用レンズを決定する方法に関する。本方法は、
−  対のレンズの各々の処方遠方視平均屈折力を決定する工程と、
−  対のレンズの各々の処方加入度を決定する工程と、
−  装着者の有効近方視ゾーンを測定するとともに水平線に対する有効近方視ゾーンの傾斜を測定する工程と、
−  対のレンズの各々の側頭側と鼻側を判断する工程と、
−  装着される各レンズ上で及び俯角と方位角に対応する各注視方向に対し、屈折力と発生非点収差のモジュールとを定義する工程と、
−  対のレンズの各々に対して近方視注視方向を定義する工程と、
−  対のレンズの各々に対して、近方視注視方向と、屈折力が、処方遠方視平均屈折力＋処方加入度の３／４の値に達する場合のレンズの側頭側の注視方向との間の一定の俯角における角距離として屈折力の側頭半値幅視野を定義する工程と、
−  対のレンズの各々に対して、近方視注視方向と、屈折力が、処方遠方視平均屈折力＋処方加入度の３／４の値に達する場合のレンズの鼻側の注視方向との間の一定の俯角における角距離として屈折力の鼻半値幅視野を定義する工程と、
−  対のレンズの各々に対し、近方視注視方向と、発生非点収差のモジュールが処方加入度の４分の１の値に達する場合のレンズの側頭側の注視方向との間の一定の俯角における角距離として発生非点収差のモジュールの側頭半値幅視野を定義する工程と、
−  対のレンズの各々に対して、近方視注視方向と、発生非点収差のモジュールが処方加入度の４分の１の値に達する場合のレンズの鼻側の注視方向との間の一定の俯角における角距離として発生非点収差のモジュールの鼻半値幅視野を定義する工程と、を含む。
【００１４】
屈折力の側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比及び／又は発生非点収差のモジュールの側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比は装着者の有効近方視ゾーンの測定された傾斜に基づき対のレンズの各々に関して決定される。
【００１５】
本方法はさらに、装着者の頭／目の挙動を判断する工程を含み得る。屈折力の側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比、及び／又は発生非点収差のモジュールの側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比がさらに、装着者の頭／目の挙動に基づき対のレンズの各々に関して決定される。
【００１６】
近方視注視方向は、屈折力が対のレンズの各々の、処方遠方視平均屈折力＋処方加入度の１００％に達する場合の注視方向として対のレンズの各々に対して定義され得る。
【００１７】
又は、近方視注視方向は、屈折力が対のレンズの各々の、処方遠方視平均屈折力＋処方加入度の８５％に達する場合の注視方向として対のレンズの各々に対して定義され得る。
【００１８】
本発明の別の態様はまた、右利き装着者用の一対の累進式眼用レンズに関し、対のレンズの各々は処方遠方視平均屈折力と処方加入度を有し、側頭側と鼻側と前面上で定義された近方視制御点とを含む。対のレンズの各々は、装着されると、及び注視方向毎に、屈折力と発生非点収差のモジュールとを有し、各注視方向は俯角と方位角とに対応する。右眼レンズは、
−  ０より大きい又は０にほぼ等しい屈折力値の側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比、及び／又は
−  ０より大きい又は０にほぼ等しい発生非点収差のモジュールの側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比を有し、一方、左眼レンズは、
−  ０レンズより小さい又は０レンズにほぼ等しい屈折力値の側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比、及び／又は
−  ０より小さい又は０にほぼ等しい発生非点収差のモジュールの側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比を有する。ここで、
−  屈折力の側頭半値幅視野は、屈折力が対のレンズの各々の、処方遠方視平均屈折力＋加入度の３／４の値に達する場合の近方視制御点とレンズの側頭側の点との間の一定の俯角における角距離として対のレンズの各々に対して定義され、
−  屈折力の鼻半値幅視野は、近方視制御点と、屈折力が対のレンズの各々の、処方遠方視平均屈折力＋加入度の３／４の値に達する場合のレンズの鼻側の点との間の一定の俯角における角距離として対のレンズの各々に対して定義され、
−  発生非点収差のモジュールの側頭半値幅視野は、近方視制御点と、発生非点収差のモジュールが加入度の４分の１の値に達する場合のレンズの側頭側の点との間の一定の俯角における角距離として対のレンズの各々に対して定義され、
−  発生非点収差のモジュールの鼻半値幅視野は、近方視制御点と、発生非点収差のモジュールが加入度の４分の１の値に達する場合のレンズの鼻側の点との間の一定の俯角における角距離として対のレンズの各々に対して定義される。
【００１９】
さらに、対のレンズの各々に対して、Δ≦１０％であり、ここで
−  Δ＝１００＊ａｂｓ（Ｍａｘ＿Ａｓｒ＿Ｎ−Ｍａｘ＿Ａｓｒ＿Ｔ）／Ｍａｘ（Ｍａｘ＿Ａｓｒ＿Ｎ；Ｍａｘ＿Ａｓｒ＿Ｔ）、
−  ａｂｓ：絶対値、
−  Ｍａｘ＿Ａｓｒ＿Ｎ：
レンズの鼻領域内、及び
ＰＲＰ（プリズム基準点）を通る注視方向（下記不等式（α２＋β２）１／２≦４０°に関するすべての注視方向（α，β）を含む）を中心とするゾーン内
に含まれるすべての注視方向により定義されたレンズの領域全体にわたって見出された発生非点収差の最大値、
−  Ｍａｘ＿Ａｓｒ＿Ｔ：
レンズの側頭領域内、及び
ＰＲＰ（プリズム基準点）を通る注視方向であって不等式（α２＋β２）１／２≦４０°に関するすべての注視方向（α，β）を含む注視方向を中心とするゾーン内
に含まれるすべての注視方向により定義されたレンズの領域全体にわたって見出された発生非点収差の最大値、
−  Ｍａｘ（ｘ；ｙ）：ｘとｙの最大値
である。
【００２０】
近方視制御は、屈折力が対のレンズの各々の、処方遠方視平均屈折力＋処方加入度の１００％に達する場合の注視方向と交差する前面上の点として対のレンズの各々に対して定義され得る。
【００２１】
又は、近方視制御点は、屈折力が一対のレンズの、処方遠方視平均屈折力＋処方加入度の８５％に達する場合の注視方向と交差する前面上の点として対のレンズの各々に対して定義され得る。
【００２２】
本発明のさらに別の態様はまた、プロセッサにアクセス可能な１つ又は複数の格納された一連の命令を含むコンピュータプログラム製品であってプロセッサにより実行されると上に定義されたような方法の工程をプロセッサに実行させるコンピュータプログラム製品に関する。
【００２３】
本発明のさらなる特徴と利点は、以下に列挙される添付図面を参照して、非限定的な例として与えられる以下の本発明の実施形態の説明から明らかになる。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】目とレンズの光学系を図式的に示す。
【図２】目とレンズの光学系を図式的に示す。
【図３】眼の回転中心からの光線追跡を図式的に示す
【図４】マイクロマーキングを有する面とマイクロマーキングを有しない面それぞれに対するマイクロマーキングに関して定義された基準点を示す。
【図５】マイクロマーキングを有する面とマイクロマーキングを有しない面それぞれに対するマイクロマーキングに関して定義された基準点を示す。
【図６】レンズの視野ゾーンを示す。
【図７】レンズの視野ゾーンを示す。
【図８】近方視作業を行う際の目とレンズの光学系を示す。
【図９】図１３の光学系により掃引されたときの有効ゾーンのレンズ面上の投影を示す。
【図１０】図１３の光学系により掃引されたときの有効ゾーンのレンズ面上の投影を示す。
【図１１】本発明による一対の累進式眼用レンズの３つの例の光学特性を示す。
【図１２】本発明による一対の累進式眼用レンズの３つの例の光学特性を示す。
【図１３】本発明による一対の累進式眼用レンズの３つの例の光学特性を示す。
【図１４】本発明による一対の累進式眼用レンズの３つの例の光学特性を示す。
【図１５】本発明による一対の累進式眼用レンズの３つの例の光学特性を示す。
【図１６】本発明による一対の累進式眼用レンズの３つの例の光学特性を示す。
【図１７】本発明による一対の累進式眼用レンズの３つの例の光学特性を示す。
【図１８】本発明による一対の累進式眼用レンズの３つの例の光学特性を示す。
【図１９】本発明による一対の累進式眼用レンズの３つの例の光学特性を示す。
【図２０】本発明による一対の累進式眼用レンズの３つの例の光学特性を示す。
【図２１】本発明による一対の累進式眼用レンズの３つの例の光学特性を示す。
【図２２】本発明による一対の累進式眼用レンズの３つの例の光学特性を示す。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
添付図面内の要素は簡略化と明確化のために示され必ずしも原寸に比例して描かれていないということが理解される。例えば、添付図面内の要素のいくつかの寸法は、本発明のいくつかの実施形態の理解を深めるのを支援するために他の要素に対して誇張されることがある。
【００２６】
一対の累進式眼用レンズを決定する方法を提案する。本方法は、装着者の左右差に従って近方視ゾーンを適合化できるようにし、したがって、特には近方視作業を行う際の装着者の快適性を増加させる。
【００２７】
累進レンズは２つ非回転対称非球面、例えば、これらに限定しないが累進面、逆進面、トーリック又は非トーリック面を含む。
【００２８】
知られているように、最小曲率ＣＵＲＶｍｉｎは次式により非球面上の任意の点において定義される：
【数１】
2015522844.tif 000003
ここで、Ｒｍａｘは局所最大曲率半径でありメートルで表され、ＣＵＲＶｍｉｎはジオプターで表される。
【００２９】
同様に、最大曲率ＣＵＲＶｍａｘは、次式により非球面上の任意の点において定義することができる：
【数２】
2015522844.tif 000004
ここで、Ｒｍｉｎは局所最小曲率半径でありメートルで表され、ＣＵＲＶｍａｘはジオプターで表される。
【００３０】
面が局所的に球状である場合は局所最小曲率半径Ｒｍｉｎと局所最大曲率半径Ｒｍａｘは同じであり、したがって最小曲率ＣＵＲＶｍｉｎと最大曲率ＣＵＲＶｍａｘもまた同一であるということが分かる。面が非球面である場合、局所最小曲率半径Ｒｍｉｎと局所最大曲率半径Ｒｍａｘは異なる。
【００３１】
これらの最小曲率ＣＵＲＶｍｉｎと最大曲率ＣＵＲＶｍａｘの式から、ＳＰＨｍｉｎとＳＰＨｍａｘとして標記される最小球と最大球を考察される面の種類に従って導出することができる。
【００３２】
考察される面が物体側面である場合、
【数３】
2015522844.tif 000005
ここで、ｎはレンズの構成材料の指標である。
【００３３】
考察される面が眼球側面である場合、
【数４】
2015522844.tif 000006
ここでｎはレンズの構成材料の指標である。
【００３４】
知られているように、非球面上の任意の点における平均球ＳＰＨｍｅａｎもまた、次のように定義することができる。
【数５】
2015522844.tif 000007
【００３５】
したがって、平均球の式は考察される面に依存する：
−  面が物体側面である場合、
【数６】
2015522844.tif 000008
−  面が眼球側面である場合、
【数７】
2015522844.tif 000009
−  円柱ＣＹＬもまた次式により定義される。ＣＹＬ＝｜ＳＰＨｍａｘ−ＳＰＨｍｉｎ｜
【００３６】
レンズの任意の非球面の特性は局所平均球と円柱により表され得る。円柱が少なくとも０．２５ジオプターである場合、面は局所的に非球面と考えられる。
【００３７】
非球面については、局所円柱軸γＡＸがさらに定義され得る。
【００３８】
円柱軸γＡＸは、基準軸に対する及び選択された回転方向における最大曲率ＣＵＲＶｍａｘの配向の角度である。ＴＡＢＯ規則では、基準軸は水平であり（この基準軸の角度は０°であり）、回転方向は眼毎に装着者方向を見て反時計回りである（０°≦γＡＸ≦１８０°）。したがって、＋４５°の円柱軸γＡＸの軸値は、斜めに配向された軸を表し、装着者方向を見て、右上に位置する象限から左下に位置する象限まで延びる。
【００３９】
したがって、面は、最大球ＳＰＨｍａｘ、最小球ＳＰＨｍｉｎ、円柱軸γＡＸにより構成されるトリプレットにより局所的に定義され得る。又は、トリプレットは、平均球ＳＰＨｍｅａｎ、円柱ＣＹＬ、円柱軸γＡＸにより構成され得る。
【００４０】
レンズがその非球面の１つを参照することにより特徴付けられる場合はいつでも、基準はマイクロマーキングを有する面とマイクロマーキングを有しない面それぞれに対し、図４と図５に示すマイクロマーキングに関して定義される。
【００４１】
累進レンズは整合規格ＩＳＯ８９９０−２により義務付けられたマイクロマーキングを含む。一時的なマーキングをレンズの面に適用して、レンズ上の制御点の位置、例えば遠方視の制御点、近方視の制御点、プリズム基準点、及びフィッティングクロス（ｆｉｔｔｉｎｇ  ｃｒｏｓｓ）を示してもよい。一時的なマーキングが存在しない又は消されている場合、当業者は実装図と恒久的マイクロマーキングを使用することによりレンズ上に制御点を位置決めすることが常に可能である。
【００４２】
マイクロマーキングはまた、レンズの両面の基準を定義できるようにする。
【００４３】
図４は、マイクロマーキングを有する面の基準を示す。面の中心（ｘ＝０，ｙ＝０）は、面に対する法線Ｎが２つのマイクロマーキングを繋ぐ線分の中心と交差する面の点である。ＭＧは２つのマイクロマーキングにより定義される同一直線上のユニタリベクトルである。基準のベクトルＺはユニタリ法線（Ｚ＝Ｎ）に等しく、基準のベクトルＹはＺとＭＧとのベクトル積に等しく、基準のベクトルＸはＹとＺとのベクトル積｛Ｘ，Ｙ，Ｚ｝に等しく、したがって正規直交三面体を形成する。基準の中心は面の中心ｘ＝０ｍｍ、ｙ＝０ｍｍである。
【００４４】
図５に、マイクロマーキングを有する面に対向する面の基準を示す。第２の面の中心（ｘ＝０，ｙ＝０）は、第１の面上の２つのマイクロマーキングを繋ぐ線分の中心と交差する法線Ｎが第２の面と交差する点である。第２の面の基準は第１の面の基準と同じ方法で構築される、すなわち、ベクトルＺは第２の面のユニタリ法線に等しく、ベクトルＹはＺとＭＧとのベクトル積に等しく、ベクトルＸはＹとＺとのベクトル積に等しい。面の基準の中心もまたｘ＝０ｍｍ、ｙ＝０ｍｍである。
【００４５】
同様に、半仕上げレンズブランク上では、規格ＩＳＯ１０３２２−２はマイクロマーキングが適用されることを要求する。したがって、上述のような基準だけでなく半仕上げレンズブランクの非球面の中心を判断することができる。
【００４６】
さらに、累進多焦点レンズはまた、レンズを装着する人の状況を考慮して、光学特性により定義され得る。
【００４７】
図１と図２は、目とレンズの光学系の概略図であり、したがって本明細書で使用される定義を示す。より正確には、図１は、注視方向を定義するために使用されるパラメータα、βを示すこのような系の斜視図を表す。図２は、装着者の頭の前後軸に平行な鉛直面であって、パラメータβが０に等しいときの眼の回転中心を通る鉛直面の図である。
【００４８】
眼の回転中心はＱ’と標記される。図２に鎖線で示された軸Ｑ’Ｆは、眼の回転中心を通り装着者の前に延びる水平軸である、すなわち主注視に対応する軸Ｑ’Ｆである。この軸は、眼鏡屋によるフレーム内のレンズの位置決めを可能にするためにレンズ上に存在するフィッティング十字（ｆｉｔｔｉｎｇ  ｃｒｏｓｓ）と呼ばれる点上のレンズの非球面と交わる。レンズの裏面と軸Ｑ’Ｆの交点が点Ｏである。裏面に位置する場合、Ｏはフィッティング十字になりえる。中心Ｑ’と半径ｑ’の頂点球（ａｐｅｘ  ｓｐｈｅｒｅ）は水平軸の一点でレンズの裏面と交差する。例として、２５．５ｍｍの半径ｑ’の値は標準値に対応し、レンズを装着する際に満足な結果を与える。
【００４９】
所与の注視方向（図１上の実線により表される）は、Ｑ’のまわりの回転における眼の位置と頂点球の点Ｊ（図２を参照）とに対応する、角度βは軸Ｑ’Ｆと軸Ｑ’Ｆを含む水平面上の直線Ｑ’Ｊの投影との成す角度であり、この角度は図１上の図式上に現われる。角度αは、軸Ｑ’Ｊと軸Ｑ’Ｆを含む水平面上の直線Ｑ’Ｊの投影との成す角度であり、この角度は図１と図２の図式上に現われる。したがって、所与の注視視野（ｇａｚｅ  ｖｉｅｗ）は頂点球の点Ｊ又は組（α，β）に対応する。下向き注視角の値が正になればなるほど注視はより下向きとなり、同値が負になればなるほど注視視野は上向きとなる。
【００５０】
所与の注視方向において、所与の物体距離に位置する物体空間内の点Ｍの像は、最小距離ＪＳと最大距離ＪＴ（サジタル（ｓａｇｉｔｔａｌ）局所焦点距離と接線方向（ｔａｎｇｅｎｔｉａｌ）局所焦点距離）に対応する２点ＳとＴとの間に形成される。無限大における物体空間内の点の像は点Ｆ’に形成される。距離Ｄはレンズの後側正面に対応する。
【００５１】
「エルゴラマ（ｅｒｇｏｒａｍａ）」は、物点の標準距離と各注視方向とを関連付ける関数である。通常、主注視方向に従う遠方視において物点は無限大にある。鼻側方向に絶対値で３５°程度の角度αと５°程度の角度βとにほぼ対応する注視方向に従う近方視では物体距離は３０〜５０ｃｍ程度である。エルゴラマの考えられる定義に関する詳細については、米国特許第Ａ−６，３１８，８５９号明細書を考慮し得る。この文書は、エルゴラマ、その定義、そのモデリング方法について説明している。本発明の方法に関しては、点は無限遠にあっても、無くてもよい。エルゴラマは装着者の屈折異常に応じ得る。
【００５２】
これらの要素を使用して、各注視方向における装着者屈折力及び非点収差を定義することが可能である。エルゴラマにより与えられる物体距離における物点Ｍには、注視方向（α，β）が考慮される。物体近接度（ｏｂｊｅｃｔ  ｐｒｏｘｉｍｉｔｙ）ＰｒｏｘＯは、頂点球の点Ｍと点Ｊ間の距離ＭＪの逆数として物体空間内の対応する光線上の点Ｍに対して定義される。
ＰｒｏｘＯ＝１／ＭＪ
【００５３】
これにより、物体近接度を、エルゴラマの判断に使用されるこの頂点球のすべての点の薄肉レンズ近似内で計算することができるようになる。実際のレンズについては、物体近接度は、対応する光線上の物点とレンズの前面間の距離の逆数として考えることができる。
【００５４】
同じ注視方向（α，β）については、所与の物体近接度を有する点Ｍの像は、最小焦点距離と最大焦点距離（サジタル焦点距離と接線方向焦点距離）にそれぞれ対応する２点ＳとＴとの間に形成される。量Ｐｒｏｘ  Ｉは点Ｍの像近接度と呼ばれる：
【数８】
2015522844.tif 000010
【００５５】
屈折力（ｏｐｔｉｃａｌ  ｐｏｗｅｒ）は屈折力（ｒｅｆｒａｃｔｉｖｅ  ｐｏｗｅｒ）とも称する。
【００５６】
したがって、薄肉レンズの場合との類推により、所与の注視方向と所与の物体近接度に対して（すなわち、対応する光線上の物体空間の点に対して）、像近接度と物体近接度の合計としての屈折力Ｐｕｉを定義することができる。
Ｐｕｉ＝ＰｒｏｘＯ＋ＰｒｏｘＩ
【００５７】
同じ表記により、非点収差Ａｓｔは、あらゆる注視方向と所与の物体近接度に対して次のように定義される。
【数９】
2015522844.tif 000011
【００５８】
この定義は、レンズにより生成される光線ビームの非点収差に対応する。
【００５９】
したがって、装着条件におけるレンズの屈折力と非点収差の考えられる定義は、Ｂ．Ｂｏｕｒｄｏｎｃｌｅ  ｅｔ  ａｌ．，ｅｎｔｉｔｌｅｄ“Ｒａｙ  ｔｒａｃｉｎｇ  ｔｈｒｏｕｇｈ  ｐｒｏｇｒｅｓｓｉｖｅ  ｏｐｈｔｈａｌｍｉｃ  ｌｅｎｓｅｓ”，１９９０  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｌｅｎｓ  Ｄｅｓｉｇｎ  Ｃｏｎｆｅｒｅｎｃｅ，Ｄ．Ｔ．Ｍｏｏｒｅ  ｅｄ．，Ｐｒｏｃ．Ｓｏｃ．Ｐｈｏｔｏ．Ｏｐｔ．Ｉｎｓｔｒｕｍ．Ｅｎｇ．において記載されているように計算することができる。標準的装着条件は、特には−８°の装着時前傾角（ｐａｎｔｏｓｃｏｐｉｃ  ａｎｇｌｅ）、１２ｍｍのレンズ−瞳孔の距離、１３．５ｍｍの瞳−眼の回転中心、及び０°のそり角（ｗｒａｐ  ａｎｇｌｅ）により定義された標準的装着者の眼に対するレンズの位置と理解される。装着時前傾角は、第一眼位における眼鏡レンズの光軸と眼の視軸間の垂直面内における角度であり、通常水平となるように取られる。そり角は、眼鏡レンズの光軸と第一眼位における眼の視軸間の水平面内における角度であり、通常水平となるように取られる。他の条件も使用し得る。装着条件は所与のレンズに対する光線追跡プログラムから計算され得る。さらに、屈折力及び非点収差は、処方が、装着条件で眼鏡を装着する装着者に関する基準点（すなわち遠方視における制御点）において満たされるか、又はフロントフォコメータ（ｆｒｏｎｔｏｆｏｃｏｍｅｔｅｒ）によって測定されるかのいずれかとなるように、計算され得る。
【００６０】
図３は、パラメータαとβが非零である構成の斜視図を表す。したがって、固定座標系｛ｘ，ｙ，ｚ｝と目にリンクされた座標系｛ｘｍ，ｙｍ，ｚｍ｝とを示すことにより眼の回転の影響を示すことができる。座標系｛ｘ，ｙ，ｚ｝は点Ｑ’にその原点を有する。軸ｘは軸Ｑ’Ｏであり、レンズから目方向に向けられる。ｙ軸は垂直であり、上方に向けられる。ｚ軸は、座標系｛ｘ，ｙ，ｚ｝が正規直交となるようにされる。座標系｛ｘｍ，ｙｍ，ｚｍ｝は目にリンクされ、その中心は点Ｑ’である。ｘｍ軸は注視方向ＪＱ’に対応する。したがって、主注視方向に関し、２つの座標系｛ｘ，ｙ，ｚ｝と｛ｘｍ，ｙｍ，ｚｍ｝は同じである。レンズの特性は、いくつかの異なる方法で、特に面において、及び光学的に表現し得ることが公知である。それゆえ、面特性評価は、光学的特性評価と等しい。ブランクの場合、面特性評価のみを使用し得る。光学的特性評価は、レンズが装用者の処方に機械加工されていることを必要とすることを理解する必要がある。対照的に、眼科用レンズの場合、特性評価は、面又は光学的な事項であり、両特性評価によって、２つの異なる視点から同じ物体を説明することができる。レンズの特性評価が光学的な事項であるときはいつでも、上述のエルゴラマ−眼−レンズ系を指す。簡単にするために、説明では用語「レンズ」を使用するが、これは、「エルゴラマ−眼−レンズ系」として理解する必要がある。面のそれぞれの項目の値はそれぞれの点に対して表し得る。点は、図４と図５に関して上に定義されたような座標系における横座標又は縦座標の助けを借りて配置される。
【００６１】
光学的なそれぞれの項目の値はそれぞれの視線方向に対して表し得る。注視方向は、その原点が眼の回転中心である座標系におけるそれらの下向きの度合いと方位角とにより与えられる。レンズが眼の前に適用される場合、フィッティング十字と呼ばれる点が瞳の前又は主注視方向の眼の回転中心Ｑ’の前に配置される。主注視方向は、装着者が真直ぐ見ている状況に対応する。したがって、選択された座標系において、フィッティング十字は、フィッティング十字がレンズのどの面（裏面又は前面）に配置されたとしても０°の俯角αと０°の方位角βとに対応する。
【００６２】
図１〜３を参照してなされた上記説明は中心視に対してなされた。周辺視では、注視方向が固定されるので、瞳の中心が眼の回転中心の代わりと考えられ、周辺光線方向が注視方向の代わりと考えられる。周辺視を考慮する場合、角度αと角度βが注視方向の代わりに光線方向に対応する。
【００６３】
明細書の残りの部分では、「上」、「底」、「水平」、「垂直」、「の上」、「の下」、又は相対位置を示す他の単語のような用語が使用されることがある。これらの用語はレンズの装着条件において理解されるものとする。特に、レンズの「上側」部分は負の俯角α＜０°に対応し、レンズの「下側」部分は正の俯角α＞０°に対応する。同様に、レンズ又は半仕上げレンズブランクの面の「上側」部分はｙ軸に沿った正値（好適には、フィッティング十字におけるｙ値より上のｙ軸に沿った値）に対応し、レンズ又は半仕上げレンズブランクの面の「下側」部分は、図４と図５に関して上に定義されたような座標系におけるｙ軸に沿った負値（好適には、フィッティング十字におけるｙ＿ｖａｌｕｅを下回るｙ軸に沿った値）に対応する。
【００６４】
レンズを通して見られる視野ゾーンを図６と図７に概略的に示す。レンズは、レンズの上部にある遠方視ゾーン２６と、レンズの下部にある近方視ゾーン２８と、遠方視ゾーン２６と近方視ゾーン２８間のレンズの下部に位置する中間領域３０とを含む。レンズはまた、３つのゾーンを通るとともに鼻側と側頭側を定義する主経線３２を有する。
【００６５】
眼科分野における処方箋は屈折力処方箋に加えて非点収差処方箋を含み得る。このような処方箋は軸値（単位：度）とモジュール値（単位：ジオプター）からなる。モジュール値は、装着者の視覚初期設定を修正できるようにする所与の方向における最大屈折力と最小屈折力との差を表す。規則に従い、軸は、基準軸に対する２つの屈折力の一方の配向であって所与の回転方向に従う配向を表す。ＴＡＢＯ規則を使用し得る。この規則では、基準軸は水平であり、回転方向は装着者を見て反時計回りである。４５°の軸は、装着者を見て右上象限と左下象限とを繋ぐ斜めに配向された軸に対応する。このような非点収差処方箋は、遠方視において装着者に対して測定される。我々は、組（モジュール，軸）を指すために用語「非点収差」を使用する。この用語は時にはモジュールを単純に示すために使用される。当業者は、文脈に応じてそれが何を指すかを容易に理解する。当業者はまた、装着者の屈折力／非点収差処方箋が用語：球、円柱、及び軸により一般的に記述されることを知っている。
【００６６】
したがって、我々は、「処方屈折力」＋「処方非点収差のモジュールの２分の１」として処方遠方視平均屈折力値（ＰＦＶ：ｐｒｅｓｃｒｉｂｅｄ  ｆａｒ  ｖｉｓｉｏｎ  ｍｅａｎ  ｐｏｗｅｒ  ｖａｌｕｅ）を定義することができる。
【００６７】
発生非点収差は、処方非点収差と眼に関連付けられた基準座標系において働くレンズにより生成された非点収差との差として、凝視の方向毎に定義される。発生非点収差は残余非点収差（ｒｅｓｉｄｕａｌ  ａｓｔｉｇｍａｔｉｓｍ）とも呼ばれることがある。
【００６８】
本発明の目的のために、累進レンズの経線３２は以下のように定義され得る：フィッティング十字に対応する注視方向とレンズの最下部との成す角度α＝α１の視野のそれぞれの下向きに関し、注視方向（α１，β１）は、エルゴラマにより判断された距離における正中面内に位置する物点を鮮明に見ることができるようにするために、光線追跡により探索される。正中面は、頭の正中面であり、優先的には鼻の基部を通る。この面はまた、右及び左眼回転中心の中央を通り得る。
【００６９】
したがって、そのようにして定義されたすべての注視方向は、エルゴラマ眼レンズ系の経線を形成する。個人用に設定するために、環境における頭の角度と位置などの装着者の姿勢データが物体位置を決定するために考慮される可能性がある。例えば、物体位置は、近方視における装着者横ズレをモデル化するために、正中面から外れた位置である可能性がある。
【００７０】
レンズの経線は、装着者が遠方視から近方視で見ているとき装着者の平均注視方向の軌跡を表す。レンズの面の経線３２は以下のように定義される。レンズの光学的経線に属する各注視方向（α，β）は点（ｘ，ｙ）において面と交差する。面の経線はレンズの経線の注視方向に対応する点集合である。
【００７１】
図７に示すように、経線３２はレンズを鼻領域と側頭領域とに分離する。予想通り、鼻領域は経線と装着者の鼻との間にあるレンズの領域であり、側頭領域は経線と装着者の側頭との間にある領域である。
【００７２】
本発明は、右利きの人と左利きの人がある近方視作業を行う際に異なる方法で振る舞うという本発明者らによる研究に依存する。
【００７３】
本研究は、人々の左右差に基づき２つのカテゴリに分類された人々のグループに対して行われた。
【００７４】
人の左右差は、一枚の紙に書くために使用される手により、又は、より正確には、日常の作業において使用される手について一連の質問をすることにその本質があるＥｄｉｎｂｕｒｇｈ  Ｈａｎｄｅｄｎｅｓｓ  Ｉｎｖｅｎｔｏｒｙ（Ｏｌｄｆｉｅｌｄ  Ｒ．Ｃ．（１９７１），“Ｔｈｅ  ａｓｓｅｓｓｍｅｎｔ  ａｎｄ  ａｎａｌｙｓｉｓ  ｏｆ  ｈａｎｄｅｄｎｅｓｓ：Ｔｈｅ  Ｅｄｉｎｂｕｒｇｈ  Ｉｎｖｅｎｔｏｒｙ”，Ｎｅｕｒｏｐｓｙｃｈｏｌｏｇｉａ，ｖｏｌ．９，ｐ．９７−１１３）により利き手得点を計算することにより、定義され得る。
【００７５】
次に、一枚の紙に書く特定の近方視作業について考察する。
【００７６】
この目的を達成するために、図８に示すように、対象者が書いている場合の文書４２の書くゾーン４０が考慮され、文書４２の領域として定義される。
【００７７】
グループの各人は書くゾーン４０上で書く状態に置かれる。
【００７８】
この時、左及び右レンズの面内の書くゾーン４０の投影４４Ｌ、４４Ｒが計算され、記録され、解析される。これらの投影４４Ｌ、４４Ｒはまた、本明細書の残りの部分では有効近方視ゾーン又は単に有効ゾーンと呼ばれる。より一般的には、レンズの有効ゾーンは、ある状況下の装着者により使用されるように意図されたレンズの領域を示す。これは近方視用レンズの部分内の有効領域を含む。有効ゾーンは装着者毎に変わり得る。さらに、一人の装着者に関し、有効ゾーンはまた、レンズが装着される一般情勢を考慮する際に変化し得、したがって活動依存である（髭を剃る、読書する、電子タブレット又はスマートフォンを使用する、机で書き物をする、料理するためのレンズと眼鏡）。有効ゾーンは視標追跡により例えば視線追跡眼鏡により判断され得る。
【００７９】
図９に、この経験を継続した右利きの人について記録された有効ゾーン４４Ｌ、４４Ｒの重ね合せを示し、図１０に、この経験を継続した左利きの人について記録された有効ゾーン４４Ｌ、４４Ｒの重ね合せを示す。
【００８０】
これらの図９と図１０から、有効ゾーン４４Ｌ、４４Ｒは右利きと左利きの人とで著しく異なるということがわかる。
【００８１】
その上、左利きの人々の間では有効ゾーンの高い可変性があり、大きくかつ水平軸（α＝０°）に平行な軸に沿ってほぼ一直線になった平均有効ゾーンを生じる。逆に、右利きの人の間では、有効ゾーンの可変性は低減され、より小さくかつ水平軸に対してほぼ傾いた平均有効ゾーンを生じる。表１に、特定された有効ゾーンを要約する。
【００８２】
したがって、水平軸に対するそれらの配向に基づき有効ゾーン４４Ｌ（４４Ｒ）を利用することができる。
【００８３】
【表１】
2015522844.tif 000012
【００８４】
傾斜角（θ）は以下のように判断されることができる：装着者には印刷されたテキストを有する一枚の紙が与えられる。テキストは複数の平行なテキスト行からなる。装着者はテキストを読むための読む位置を取るように要求され、テキストの行はレンズ毎の座標系に投影される。１つの眼の座標系は眼の回転中心を中心としており、上述のようなパラメータ（α，β）を使用する。図１と図２をまた参照されたい。傾斜角θは投影線（レンズ面におけるテキスト行の投影）とレンズの「水平」線（レンズの座標系（Ｑ’，α，β）におけるα＝０の線）との成す角度（単位：度）として定義される。
【００８５】
傾斜角（θ）は−９０°〜９０°の間で変化する可能性がある。正値は例えば図９上に表された傾斜に対応する。
【００８６】
表１に収集し表したデータに基づき、平均では、右利きの人は書くなどの近方視作業を行う際約２０°の角度だけ文書４２を傾斜させ、一方、左利きの人に関しては、傾斜は０°からそれほど大きく異ならないので平均傾斜角は０°であると考えられる。
【００８７】
書く作業における文書４２の配向のこのような高い可変性は、右利きと左利きの人との間に存在する特殊行動を実証するので右利きと左利き装着者に対して近方視における異なる設計を提供する必要性を暗示する。特に、レンズの近方視ゾーンは、有効ゾーンのそれぞれのレンズ上の平均投影が近方視作業中に掃引される最適な方法で一致するようにされる必要がある。
【００８８】
したがって、本発明の第１の態様は、一対の累進眼用レンズの２つの異なる設計：左利きの人に対して１つの特定の設計と右利きの人に対して１つの特定の設計を提供することにある。
【００８９】
最初に、近方視注視方向  （αＰＶ，βＰＶ）は対のレンズの各々に定義される、すなわち当該対の左眼レンズに左近方視注視方向  （αＰＶＬ，βＰＶＬ）、当該対の右眼レンズに右近方視注視方向（αＰＶＲ，βＰＶＲ）が定義される。
【００９０】
左／右近方視注視方向は左／右経線に属する。
【００９１】
一般的に、累進レンズに対し、近方視注視方向したがってαＰＶは、対応する屈折力が、当該レンズの処方遠方視平均屈折力ＰＦＶ＋当該レンズの処方加入度Ａの５０％と、当該レンズの処方遠方視平均屈折力ＰＦＶ＋当該レンズの処方加入度の１２５％との間に含まれるようにされる。点ＰＶは、近方視注視方向と交差するレンズの前面上の点として定義される近方視制御点である。
【００９２】
有利には、近方視注視方向したがってαＰＶは、当該対の各レンズに対して、屈折力が、当該レンズの処方遠方視平均屈折力ＰＦＶ＋当該レンズの処方加入度Ａの８５％に達する場合の注視方向、又は屈折力が、当該レンズの処方遠方視平均屈折力ＰＦＶ＋当該レンズの処方加入度Ａの１００％に達する場合の注視方向として定義される。
【００９３】
第２に、対のレンズの各々上及び各注視方向（α，β）に対して、屈折力Ｐα，βと発生非点収差のモジュールＡｓｒα，βが定義される。
【００９４】
次に、屈折力の左及び右側頭半値幅視野ＴＰ＿ＬＥ、ＴＰ＿ＲＥと屈折力左及び右鼻半値幅視野ＮＰ＿ＬＥ、ＮＰ＿ＲＥは、左眼レンズと右眼レンズに対してそれぞれ定義される。
【００９５】
レンズに対して、屈折力の側頭半値幅視野ＴＰは、近方視注視方向（αＰＶ，βＰＶ）と、屈折力ＰαＰＶ，βＴＰが、レンズの処方遠方視平均屈折力の値ＰＦＶ＋レンズの処方加入度Ａの３／４の値に達する場合のレンズの側頭側の注視方向（αＰＶ，βＴＰ）との間の一定の俯角αにおける角距離として定義される。
【数１０】
2015522844.tif 000013
【００９６】
レンズに対して、屈折力の鼻半値幅視野ＮＰは、近方視注視方向（αＰＶ，βＰＶ）と、屈折力ＰαＰＶ，βＮＰが、レンズの処方遠方視平均屈折力の値ＰＦＶ＋レンズの処方加入度Ａの３／４の値に達する場合のレンズの鼻側の注視方向（αＰＶ、βＮＰ）との間の一定の俯角αにおける角距離として定義される。
【数１１】
2015522844.tif 000014
【００９７】
さらに、発生非点収差のモジュールの左及び右側頭半値幅視野ＴＡ＿ＬＥ、ＴＡ＿ＲＥと屈折力の左及び右鼻半値幅視野ＮＡ＿ＬＥ、ＮＡ＿ＲＥを左眼レンズと右眼レンズに対してそれぞれ定義する。
【００９８】
レンズに対して、発生非点収差のモジュールの視側頭半値幅視野ＴＡは、近方視注視方向（αＰＶ，βＰＶ）と、発生非点収差のモジュールＡｓｒαＰＶ，βＴＡがレンズの処方加入度Ａの１／４の値に達する場合のレンズの側頭側の注視方向（αＰＶ，βＴＡ）との間の一定の俯角αにおける角距離として定義される。
ＡｓｒαＰＶ，βＴＡ＝Ａ／４
【００９９】
レンズに対して、発生非点収差ＮＡのモジュールの鼻半値幅視野は、近方視注視方向（αＰＶ，βＰＶ）と、発生非点収差のモジュールＡｓｒαＰＶ，βＮＡがレンズに対する処方加入度Ａの４分の１の値に達する場合のレンズの鼻側の注視方向（αＰＶ，βＮＡ）との間の一定の俯角αにおける角距離として定義される。
ＡｓｒαＰＶ，βＮＡ＝Ａ／４
【０１００】
以下で考慮される基準は、左眼レンズと右眼レンズの屈折力の側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比ＲＰＬ、ＲＰＲと、左眼レンズと右眼レンズの発生非点収差のモジュールの側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比ＲＡＬ，ＲＡＲである：
【数１２】
2015522844.tif 000015
【０１０１】
対の各レンズに関しては、少なくとも１つの判定基準（すなわち。屈折力ＲＰの比又は発生非点収差ＲＡのモジュールの比のいずれか又はその両方）が装着者の左右差に基づき判断される。
【０１０２】
表１に要約され図９と図１０を参照して説明した結果によると、選択する判定基準は、左利きと右利きの人に対して異なる方法で判断される。
【０１０３】
左利きの人に関しては、左眼と右眼レンズの面上の書くゾーン４０の投影の水平軸に対する傾斜は０°にほぼ等しいので、左眼及び右眼レンズの両方の設計は対応する近方視注視方向（αＰＶＬ，βＰＶＬ），（αＰＶＲ，βＰＶＲ）に対して対称的である。
【０１０４】
この条件は次の事実により表される。左利きの人に対して、屈折力の側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比は一対の各レンズに対してほぼ０に設定される。及び／又は発生非点収差のモジュールの側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比は一対の各レンズに対してほぼ０に設定される：
ＲＰＬ＝ＲＰＲ＝０、及び／又はＲＡＬ＝ＲＡＲ＝０
【０１０５】
これらの式は以下の事実に至る、左利きの人に関しては、屈折力の左及び右側頭半値幅視野がそれぞれ屈折力の左及び右鼻半値幅視野にほぼ等しい、及び／又は発生非点収差のモジュールの左及び右側頭半値幅視野はそれぞれ発生非点収差のモジュールの左及び右鼻半値幅視野にほぼ等しい：
ＴＰ＿ＬＥ＝ＮＰ＿ＬＥ及びＴＰ＿ＲＥ＝ＮＰ＿ＲＥ
及び／又は
ＴＡ＿ＬＥ＝ＮＡ＿ＬＥ及びＴＡ＿ＲＥ＝ＮＡ＿ＲＥ
【０１０６】
表２は、屈折力が「ＰＦＶ＋処方加入度の１００％」に達する場合の近方視注視方向と屈折力が「ＰＦＶ＋処方加入度の８５％」に達する場合の近方視注視方向に対する、左利きの人の発生非点収差ＲＡＬ，ＲＡＲの基準の値を要約する。
【０１０７】
【表２】
2015522844.tif 000016
【０１０８】
別の実施形態では、より一般的には、左利き装着者に対して、屈折力の側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比は右眼レンズに対して０より小さい又は０にほぼ等しい値に設定される（（ＴＰ＿ＲＥ−ＮＰ＿ＲＥ）／（ＴＰ＿ＲＥ＋ＮＰ＿ＲＥ）≦０）、及び／又は発生非点収差のモジュールの側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比は右眼レンズに対して０より小さい又は０にほぼ等しい値に設定される（ＴＡ＿ＲＥ−ＮＡ＿ＲＥ）／（ＴＡ＿ＲＥ＋ＮＡ＿ＲＥ）≦０）、及び屈折力の側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比は左眼レンズに対して０より大きい又は０にほぼ等しい値に設定される（ＴＰ＿ＬＥ−ＮＰ＿ＬＥ）／（ＴＰ＿ＬＥ＋ＮＰ＿ＬＥ）≧０）、及び／又は発生非点収差のモジュールの側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比は左眼レンズに対して０より大きい又は０にほぼ等しい値に設定される（ＴＡ＿ＬＥ−ＮＡ＿ＬＥ）／（ＴＡ＿ＬＥ＋ＮＡ＿ＬＥ）≧０）。
【０１０９】
左利き装着者に対して：
ＲＰＲ≦０及びＲＰＬ≧０
及び／又は
ＲＡＲ≦０及びＲＡＬ≧０
又は
ＲＰＲ＜０及びＲＰＬ＞０
及び／又は
ＲＡＲ＜０及びＲＡＬ＞０
【０１１０】
本明細書に記載されるすべての実施形態において、所与の比が零より小さい又は零にほぼ等しい値に設定される場合、比は＜０の値に設定され得る。同様に、すべての実施形態に対して、所与の比が零より大きい又は零にほぼ等しい値に設定される場合、比は＞０の値に設定され得る。
【０１１１】
右利きの人に対して、左眼及び右眼レンズの面上の書くゾーン４０の投影は水平軸に対して約２０°の角度だけ傾斜するので、左眼及び右眼レンズの両方の設計は対応する近方視注視方向（αＰＶＬ，βＰＶＬ），（αＰＶＲ，βＰＶＲ）に対して非対称である。
【０１１２】
この条件は次の事実により表される。右利きの人に対して、屈折力の側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比は右眼レンズに対して０より大きい又は０にほぼ等しい値に設定される、及び屈折力の側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比は左眼レンズに対して０より小さい又は０にほぼ等しい値に設定され、及び／又は発生非点収差のモジュールの側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比は右眼レンズに対して０より大きい又は０にほぼ等しい値に設定される、及び発生非点収差のモジュールの側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比は左眼レンズに対して０より小さい又は０にほぼ等しい値に設定される。
ＲＰＲ≧０及びＲＰＬ≦０
及び／又は
ＲＡＲ≧０及びＲＡＬ≦０
【０１１３】
これらの式は以下の事実に至る、右利きの人に対して、屈折力の右側頭半値幅視野は屈折力の右鼻半値幅視野より大きい又はそれにほぼ等しい、及び屈折力の左側頭半値幅視野は屈折力の左鼻半値幅視野より小さい又はそれにほぼ等しい、及び／又は発生非点収差のモジュールの右側頭半値幅視野は発生非点収差のモジュールの右鼻半値幅視野より大きい又はそれにほぼ等しい、及び発生非点収差のモジュールの左側頭半値幅視野は発生非点収差のモジュールの左鼻半値幅視野より小さい又はそれにほぼ等しい。
ＴＰ＿ＲＥ≧ＮＰ＿ＲＥ及びＴＰ＿ＬＥ≦ＮＰ＿ＬＥ
及び／又は
ＴＡ＿ＲＥ≧ＮＡ＿ＲＥ及びＴＡ＿ＬＥ≦ＮＡ＿ＬＥ
【０１１４】
特に、右利きの人に対して、右眼レンズの屈折力の側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比と左眼レンズの屈折力の側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比との合計はほぼ０に設定される、及び／又は右眼レンズの発生非点収差のモジュールの側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比と左眼レンズの発生非点収差のモジュールの側頭半値幅視野と鼻半値幅視野の差と和との比との合計はほぼ０に設定される。
ＲＰＲ＋ＲＰＬ＝０
及び／又は
ＲＡＲ＋ＲＡＬ＝０
【０１１５】
表３は、屈折力が「ＰＦＶ＋処方加入度の１００％」に達する場合の近方視注視方向と屈折力が「ＰＦＶ＋処方加入度の８５％」に達する場合の右方視注視方向に対する、右利きの人の発生非点収差ＲＡＬ，ＲＡＲの基準の値を要約する。
【０１１６】
【表３】
2015522844.tif 000017
【０１１７】
さらに、上記特徴に加えて、本発明は、右利き装着者用の一対のレンズを提供する、ここで、対のレンズの各々に対して、Δ≦１０％であり、ここで
−  Δ＝１００＊ａｂｓ（Ｍａｘ＿Ａｓｒ＿Ｎ−Ｍａｘ＿Ａｓｒ＿Ｔ）／Ｍａｘ（Ｍａｘ＿Ａｓｒ＿Ｎ；Ｍａｘ＿Ａｓｒ＿Ｔ）、
−  ａｂｓ：絶対値、
−  Ｍａｘ＿Ａｓｒ＿Ｎ：
レンズの鼻領域内、及び
ＰＲＰ（プリズム基準点）を通る注視方向であって不等式（α２＋β２）１／２≦４０°に関するすべての注視方向（α，β）を含む注視方向を中心とするゾーン内
に含まれるすべての注視方向により定義されたレンズの領域全体にわたって見出された発生非点収差の最大値、
−  Ｍａｘ＿Ａｓｒ＿Ｔ：
レンズの側頭領域内、及び
ＰＲＰ（プリズム基準点）を通る注視方向であって不等式（α２＋β２）１／２≦４０°に関するすべての注視方向（α，β）を含む注視方向を中心とするゾーン内
に含まれるすべての注視方向により定義されたレンズの領域全体にわたって見出された発生非点収差の最大値、
−  Ｍａｘ（ｘ；ｙ）：ｘとｙの最大値
である。
【０１１８】
レンズの鼻及び側頭側はレンズの経線に対して判断される。
【０１１９】
有利には、本発明によるとΔ≦１０％、好適にはΔ≦８％、より好適にはΔ≦５％。この特徴は、各レンズの鼻側と側頭側間の発生非点収差の相対的不平衡の最大値を設定する。それに応じて、たとえ鼻及び側頭半値幅視野の値が近方（近接）視の所与のレンズ上で非対称であり左右差を反映したとしても、この非対称性は発生非点収差のピーク値という意味でレンズ設計の相対的（制御された）全体対称性により相殺される。これは、動的視及び／又は周辺視の状況におけるレンズ性能に対して特に有利である。
【０１２０】
したがって、本発明は、装着者の左右差に従って一対の累進式眼用レンズのための２つの特定の設計を提供する。
【０１２１】
別の態様によると、本発明は、特定の装着者用の一対の個人専用累進式眼用レンズを決定する方法を提供する。
【０１２２】
この方法は、この装着者の有効近方視ゾーン４４Ｌ、４４Ｒと有効近方視ゾーン４４Ｌ、４４Ｒの傾斜が測定され、基準は測定された傾斜に基づき判断されるという点で左利きの／右利きの区分化に関する上記方法と異なる。
【０１２３】
したがって、得られた設計は、左利き又は右利きの人の平均値ではなくこの特定の装着者に適用される。
【０１２４】
明らかに、コンピュータ上で読む、書く、スマートフォンを使用するなど他の近方視作業を考慮し得る。
【０１２５】
本発明の方法において、設計はさらに、装着者の頭／目挙動を考慮することにより微調整することができる。
【０１２６】
実際、近方視作業を行う場合、ある人はむしろ自分の目を動かす傾向があり、他の人はむしろ自分の頭を動かす傾向がある。
【０１２７】
本発明者らは、目を動かす装着者に関して、実際に使用されるレンズの領域は書くゾーン４０のレンズ上の全投影に対応し、一方、頭を動かす装着者に関しては、実際に使用されるレンズの領域が書くゾーン４０のレンズ上の投影の一部に対応するということを見出した。
【０１２８】
頭／目挙動得点を計算することができ、書くゾーン４０の投影を頭／目挙動得点に依存する係数により重み付けることができる。Ｖｉｓｉｏｆｆｉｃｅ又はＶｉｓｉｏｎ  Ｐｒｉｎｔ  Ｓｙｓｔｅｍの名称で知られた装置を使用することにより頭／目挙動得点を測定できる、又はＳＭＩ視標追跡眼鏡（ＳｅｎｓｏＭｏｔｏｒｉｃ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔ）、ＡＳＬ視標追跡眼鏡（Ａｐｐｌｉｅｄ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ）などの視標追跡により頭／目の挙動得点を決定できる。
【０１２９】
一実施形態によると、頭／眼の挙動は、次のように評価することができる。装着者は、−４０°、０°、＋４０°及び４０ｃｍの装着者／目標の距離における３つの偏心ライトを有するストリップの反対側に置かれる。可聴信号が鳴り、前方向凝視に対応するランダムな持続時間（１．５〜２．５秒）の間中央のライトが点灯される。中央のライトが消灯されると２つの周辺ライトの１つが点灯される（１秒間）。装着者に与えられる命令は点灯された光を継続的に凝視することである。Ｐｏｌｈｅｍｕｓ  Ｆａｓｔｒａｋシステム（無接触６軸測定システム）などの追跡システムを使用することにより目標までの距離と頭の回転角の測定が行われる。患者には、約２０サイクルの中央光／周辺光（左右でバランスのとれた）が提示される。どちらの側が活性化されるかに関する選択は無作為になされるが同じ側では２回以下の連続提示がなされる。頭をいくぶん動かす装着者の性向を定性的に評価するために、目標に達するのに役立つ合計運動内の頭の運動の割合を与える利得又は頭／眼係数として知られた変数を使用することができる。これは次のように表される：利得＝（頭角度）／（目標角度）。平均角度は右と左に対し別々に計算される。測定のために取られる値は、最も低い典型的差異に関連付けられた利得に対応する。この測定法では、「全面的に眼を動かす人」は０．００の利得を有し、「全面的に頭を動かす人」は１．００の利得を有する。
【０１３０】
本方法は修正され得る又は変形形態（例えば、ライトの位置、音又は光信号の持続時間、サイクル数などの変形形態）に適合され得、特に頭／眼の挙動を記述するために逆利得を計算し得るということを当業者は認識する：
（逆利得）＝［１−Ｇａｉｎ］＝［１−（頭角度）／（目標角度）］。
【０１３１】
レンズ設計への頭／眼の挙動の影響は例えば国際公開第２００６／０７２６８３号パンフレットから当該技術分野において知られている。
【０１３２】
本発明についてさらに以下の例により示す。
【０１３３】
実施例の図面の概要
図１１〜２２
は考察されるレンズの光学特性を示す。
【０１３４】
図１１、１３、１５、１７、１９、及び２１は屈折力マップである。マップの垂直及び水平軸は注視方向の俯角αの値と方位角βの値である。これらのマップに示された等角曲線は、同じ屈折力値に対応する注視方向を接続したものである。曲線のそれぞれの屈折力値は、隣接曲線間で０．２５δだけ増加され、これらの曲線のいくつかの上に示される。
【０１３５】
図１２、１４、１６、１８、２０、及び２２は、発生非点収差マップである。これらのマップの軸は屈折力マップのものと同様であり、これらのマップに示された等角曲線は、同じ発生非点収差値に対応する注視方向を接続したものである。
【０１３６】
これらのマップのそれぞれのマップ上で、３つの特定箇所ＰＶ、Ａ、Ｂを考察する。
【０１３７】
点ＰＶは、近方視注視方向と交差するレンズの前面上の点として定義される近方視制御点である。
【０１３８】
以下の例では、点ＰＶは、屈折力が「当該レンズの処方遠方視平均屈折力」＋「当該レンズに処方された加入度の１００％」に達する場合の注視方向と交差するレンズの前面上の点である。
【０１３９】
点Ａは、点Ａと点ＰＶ間の距離が上に定義されるような側頭半値幅視野に対応するようにレンズの側頭側上に配置される。
【０１４０】
点Ｂは、点Ｂと点ＰＶ間の距離が上に定義されるような鼻半値幅視野に対応するようにレンズの鼻側に配置される。
【０１４１】
例１、図１１〜図１４：
例１は、右利き装着者用の本発明による累進式眼用レンズの対ＰＡＩＲ１であって発生非点収差という意味で最適化された対ＰＡＩＲ１に対応する。
【０１４２】
この場合、屈折力処方箋は遠方視において＋０．７５δであり、処方加入度は対のレンズの両方に対して１．５０δである。装着者に対していかなる非点収差も処方されない。
【０１４３】
図１１と図１２に、当該対の右眼レンズＬＥＮＳ１の光学特性（屈折力と発生非点収差）を示す。
【０１４４】
図１３と図１４に、当該対の左眼レンズＬＥＮＳ２の光学特性（屈折力と発生非点収差）を示す。
【０１４５】
図１１で：
点ＰＶはαＰＶＲ＝２８．９°及びβＰＶＲ＝４．９°に位置する。
点ＰＶは屈折力値に対応する等角曲線上に位置する：
Ｐ＝０．７５＋１００％＊１．５＝２．２５δ
【０１４６】
図１２で：
−  点ＰＶはαＰＶＲ＝２８．９°及びβＰＶＲ＝４．９°に位置する。
−  点ＡはαＡＲ＝αＰＶＲ＝２８．９°及びβＡＲ＝−１．４°に位置する。
−  点ＢはαＢＲ＝αＰＶＲ＝２８．９°及びβＢＲ＝８．４°に位置する。
点ＡとＢを接続する等角曲線は発生非点収差値に対応する：
Ａｓｒ＝１．５／４＝０．３７５δ
ＴＡ＿ＲＥ＝６．３°及びＮＡ＿ＲＥ＝３．５°
このときＲＡＲ＝０．２８
【０１４７】
図１３で：
点ＰＶはαＰＶＬ＝２９．０°及びβＰＶＬ＝−４．９°に位置する。
点ＰＶは屈折力値に対応する等角曲線上に位置する：
Ｐ＝０．７５＋１００％＊１．５＝２．２５δ
【０１４８】
図１４で：
−  点ＰＶはαＰＶＬ＝２９．０°及びβＰＶＬ＝−４．９°に位置する。
−  点ＡはαＡｌ＝αＰＶＬ＝２９．０°及びβＡＬ＝−１．２°に位置する。
−  点ＢはαＢＬ＝αＰＶＬ＝２９．０°及びβＢＬ＝−１１．３°に位置する。
点ＡとＢを接続する等角曲線は発生非点収差値に対応する：
Ａｓｒ＝１．５／４＝０．３７５δ
ＴＡ＿ＬＥ＝３．７°及びＮＡ＿ＬＥ＝６．４°
このとき、ＲＡＬ＝−０．２７
【０１４９】
この対ＰＡＩＲ１は右利きの人用である。発生非点収差比はこのようなである。
ＲＡＲ≧０及びＲＡＬ≦０
【０１５０】
上記比はさらに、公差範囲を考慮してＲＡＲ＋ＲＡＬがほぼ０に等しくなる（ＲＡＲ＋ＲＡＬ＝０．０１）ようにされる。
【０１５１】
さらに、発生非点収差ピークに関し：
・  右眼に対して（図１２）：
Ｍａｘ＿Ａｓｒ＿Ｔ＝１．５１δ、以下に位置する点Ｄとして標記：
β＿Ｍａｘ＿Ａｓｒ＿Ｔ＝−３３°
α＿Ｍａｘ＿Ａｓｒ＿Ｔ＝２５°
Ｍａｘ＿Ａｓｒ＿Ｎ＝１．５１δ，以下に位置する点Ｅとして標記：
β＿Ｍａｘ＿Ａｓｒ＿Ｎ＝３０°
α＿Ｍａｘ＿Ａｓｒ＿Ｎ＝２３°
この場合、Δ＝０．０％
【０１５２】
・  左眼に対して（図１４）：
Ｍａｘ＿Ａｓｒ＿Ｔ＝１．５１δ，以下に位置する点Ｅとして標記：
β＿Ｍａｘ＿Ａｓｒ＿Ｔ＝３２°
α＿Ｍａｘ＿Ａｓｒ＿Ｔ＝２６°
Ｍａｘ＿Ａｓｒ＿Ｎ＝１．４９δ，以下に位置する点Ｄとして標記：
β＿Ｍａｘ＿Ａｓｒ＿Ｎ＝−３３°
α＿Ｍａｘ＿Ａｓｒ＿Ｎ＝２３°
この場合、Δ＝１．３％。
【０１５３】
したがって、例１の一対のレンズは、装着者が近方視作業を行う場合に有効ゾーン内において非対称設計を提供することにより最適な快適性を右利き装着者に提供する。
【０１５４】
例２、図１５〜図１８：
例２は、左利き装着者用の本発明による累進式眼用レンズの対ＰＡＩＲ２であって発生非点収差という意味で最適化された対ＰＡＩＲ２に対応する。
【０１５５】
この場合、屈折力処方箋は遠方視において＋０．７５δであり、処方加入度は対のレンズの両方に対して１．５０δである。装着者に対していかなる非点収差も処方されない。
【０１５６】
図１５と１６に、当該対の右眼レンズＬＥＮＳ３の光学特性（屈折力と発生非点収差のモジュール）を示す。
【０１５７】
図１７と図１８に、当該対の左眼レンズＬＥＮＳ４の光学特性（屈折力と発生非点収差のモジュール）を示す。
【０１５８】
図１５で：
−  点ＰＶはαＰＶＲ＝２９．１°及びβＰＶＲ＝５．０°に位置する。
−  点ＰＶは屈折力値に対応する等角曲線上に位置する：
Ｐ＝０．７５＋１００％＊１．５＝２．２５δ
【０１５９】
図１６で：
−  点ＰＶはαＰＶＲ＝２９．１°及びβＰＶＲ＝５．０°に位置する。
−  点ＡはαＡＲ＝αＰＶＲ＝２９．１°及びβＡＲ＝−０．１°に位置する。
−  点ＢはαＢＲ＝αＰＶＲ＝２９．１°及びβＢＲ＝１０．１°に位置する。
点ＡとＢを接続する等角曲線は発生非点収差値に対応する：
−  Ａｓｒ＝１．５／４＝０．３７５δ
−  ＴＡ＿ＲＥ＝５．１°及びＮＡ＿ＲＥ＝５．１°
このときＲＡＲ＝０．００
【０１６０】
図１７で：
点ＰＶはαＰＶＬ＝２９．１°及びβＰＶＬ＝−５．０°に位置する。
点ＰＶは屈折力値に対応する等角曲線上に位置する：
Ｐ＝０．７５＋１００％＊１．５＝２．２５δ
【０１６１】
図１８で：
−  点ＰＶはαＰＶＬ＝２９．１°及びβＰＶＬ＝−５．０°に位置する。
−  点ＡはαＡｌ＝αＰＶＬ＝２９．１°及びβＡＬ＝０．１°に位置する。
−  点ＢはαＢＬ＝αＰＶＬ＝２９．１°及びβＢＬ＝−１０．１°に位置する。
点ＡとＢを接続する等角曲線は発生非点収差値に対応する：
Ａｓｒ＝１．５／４＝０．３７５δ
ＴＡ＿ＬＥ＝５．１°及びＮＡ＿ＬＥ＝５．１°
このときＲＡＬ＝０．００
【０１６２】
この対ＰＡＩＲ２は左利きの人用である。実際には、発生非点収差比は次のようにされる：
ＲＡＬ＝ＲＡＲ＝０
【０１６３】
したがって、例２のこの対のレンズは、装着者が近方視作業を行う場合に、有効ゾーン内において対称設計を提供することにより最適な快適性を左利き装着者に提供する。
【０１６４】
例３  −  図１９〜図２２：
例３は、左利き装着者用の本発明による累進式眼用レンズの対ＰＡＩＲ３であって発生非点収差という意味で最適化された対ＰＡＩＲ３に対応する。
【０１６５】
この場合、屈折力処方箋は遠方視において＋０．７５δであり、処方加入度は対のレンズの両方に対して１．５０δである。装着者に対していかなる非点収差も処方されない。
【０１６６】
図１９と２０に、対ＰＡＩＲ３の右眼レンズＬＥＮＳ１の光学特性（屈折力と発生非点収差）を示す。
【０１６７】
図２１と２２に、対ＰＡＩＲ３の左眼レンズＬＥＮＳ２の光学特性（屈折力と発生非点収差）を示す。
【０１６８】
図１９で：
点ＰＶはαＰＶＲ＝２９．０°及びβＰＶＲ＝５．０°に位置する。
点ＰＶは屈折力値に対応する等角曲線上に位置する：
Ｐ＝０．７５＋１００％＊１．５＝２．２５δ
【０１６９】
図２０で：
−  点ＰＶはαＰＶＲ＝２９．０°及びβＰＶＲ＝５．０°に位置する。
−  点ＡはαＡＲ＝αＰＶＲ＝２９．０°及びβＡＲ＝１．３°に位置する。
−  点ＢはαＢＲ＝αＰＶＲ＝２９．０°及びβＢＲ＝１１．４°に位置する。
点ＡとＢを接続する等角曲線は発生非点収差値に対応する：
Ａｓｒ＝１．５／４＝０．３７５δ
ＴＡ＿ＲＥ＝３．７°及びＮＡ＿ＲＥ＝６．４°
このとき、ＲＡＲ＝−０．２７
【０１７０】
図２１で：
点ＰＶはαＰＶＬ＝２８．９°及びβＰＶＬ＝−４．９°に位置する。
点ＰＶは屈折力値に対応する等角曲線上に位置する：
Ｐ＝０．７５＋１００％＊１．５＝２．２５δ
【０１７１】
図２２で：
−  点ＰＶはαＰＶＬ＝２８．９°及びβＰＶＬ＝−４．９°に位置する。
−  点ＡはαＡｌ＝αＰＶＬ＝２８．９°及びβＡＬ＝１．４°に位置する。
−  点ＢはαＢＬ＝αＰＶＬ＝２８．９°及びβＢＬ＝−８．４°に位置する。
点ＡとＢを接続する等角曲線は発生非点収差値に対応する：
Ａｓｒ＝１．５／４＝０．３７５δ
ＴＡ＿ＬＥ＝６．３°及びＮＡ＿ＬＥ＝３．５°
このときＲＡＬ＝０．２８
【０１７２】
この対ＰＡＩＲ３は左利きの人用である。実際、発生非点収差比は次のようになるようにされる
ＲＡＲ≦０及びＲＡＬ≧０
【０１７３】
上記比はさらに、公差範囲を考慮してＲＡＲ＋ＲＡＬがほぼ０に等しくなる（ＲＡＲ＋ＲＡＬ＝０．０１）ようにされる。
【０１７４】
したがって、例３のレンズの対は、装着者が近方視作業を行う場合に、有効ゾーン内において非対称設計を提供することにより最適な快適性を左利き装着者に提供する。
【０１７５】
例４：読む傾斜を考慮したレンズ設計
レンズは、読む状況におけるテキストの行の傾斜角を考慮することにより判断される。
【０１７６】
傾斜角θは上述のように判断される。
【０１７７】
以下の関係式が提供される、ここで、ＲはＲＰＬ、ＲＰＲ、ＲＡＬ、ＲＡＲのいずれかであり、Ｒの符号は、左右差に従って本明細書に記載されるように判断される。ａｂｓは絶対値、ＬＥは左眼、ＲＥは右眼を表す。
【０１７８】
・  ＰＦＶ＋１００％ＡにおけるＲとθとのあり得る関係：
ａｂｓ（θ）≦４５°である場合ａｂｓ（ＲＲＥ）＝ａｂｓ（ＲＬＥ）＝ａｂｓ（θ）／１００
ａｂｓ＞（θ）４５°である場合ａｂｓ（ＲＲＥ）＝ａｂｓ（ＲＬＥ）＝０．４５
例えば：
θ＝０°である場合ａｂｓ（ＲＲＥ）＝ａｂｓ（ＲＬＥ）＝０
θ＝２０°である場合ａｂｓ（ＲＲＥ）＝ａｂｓ（ＲＬＥ）＝０．２０
【０１７９】
・  ＰＦＶ＋８５％ＡにおけるＲとθとの関係：
ａｂｓ（θ）≦４５°である場合ａｂｓ（ＲＲＥ）＝ａｂｓ（ＲＬＥ）＝ａｂｓ（θ）／１３３
ａｂｓ＞（θ）４５°である場合ａｂｓ（ＲＲＥ）＝ａｂｓ（ＲＬＥ）＝０．３４
例えば：
θ＝０°である場合ａｂｓ（ＲＲＥ）＝ａｂｓ（ＲＬＥ）＝０
θ＝２０°である場合ａｂｓ（ＲＲＥ）＝ａｂｓ（ＲＬＥ）＝０．１５
【０１８０】
例５：頭−眼の挙動を考慮したレンズ設計
レンズは頭／眼の挙動を考慮することにより決定される。利得の値は上述のように判断される：利得（頭角度）／（目標角度）。
【０１８１】
・  例５．１：利得と比Ｒの値との関係
この実施形態では、半値幅視野は利得に応じて修正される、すなわち、修正された側頭（又は鼻）半値幅視野は未修正の側頭（又は鼻）半値幅視野に比例する：Ｔ’＝ｋ＊Ｔ，ここで、Ｔは屈折力に対するもの又は発生非点収差のモジュールに対するもののいずれかであり得る、いずれかの眼（それぞれＮ’＝ｋ＊Ｎ）毎に。ＴはＴＰ＿ＬＥ、ＴＰ＿ＲＥ、ＴＡ＿ＬＥ、及びＴＡ＿ＲＥから選択される。ＮはＮＡ＿ＬＥ、ＮＡ＿ＲＥ、ＮＰ＿ＬＥ、及びＮＰ＿ＲＥから選択される。
【０１８２】
結果として、Ｒ＝（ｋ＊Ｔ−ｋ＊Ｎ）／ｋ＊（Ｔ＋Ｎ）＝（Ｔ−Ｎ）／（Ｔ＋Ｎ），ＲはＲＰＬ、ＲＰＲ、ＲＡＬ、ＲＡＲから選択される。比Ｒの値は利得に依存しないが、半値幅視野の値は依存する。
【０１８３】
例えば、ｋは以下のように決定され得る：ｋ＝−０．４＊利得＋１．２。
【０１８４】
眼を動かす人に対して利得＝０である場合：Ｔ’＝１．２＊Ｔ。
【０１８５】
頭を動かす人に対して利得＝１である場合：Ｔ’＝０．８＊Ｔ。
【０１８６】
別の実施形態では、より一般的には、ｋ＝−０．４＊Ｇａｉｎ＋Ｋ、ここで、Ｋは［１．０〜１．２］間の一定値である。
【０１８７】
・  例５．２：利得と比Ｒの値との関係
この実施形態では、比Ｒの他の可能な値が利得に応じて決定される。値０．２５３は利得の平均値として選択されるが、他の値が使用され得る。
【０１８８】
次の関係を以下に示す、ここで、Ｒは、ＲＰＬ、ＲＰＲ、ＲＡＬ、ＲＡＲのいずれかであり、Ｒの符号は左右差に従って本明細書に記載さたように判断される。ａｂｓは絶対値、ＬＥは左眼、ＲＥは右眼を表す。
【０１８９】
例５．２．１：［０−０．２５３］の利得
利得が０〜０．２５３である場合、半値幅視野の値は比較的大きく、したがって、非対称性に対する要求はそれほど顕著なものではない。したがって、比Ｒの絶対値は、０．２５３の利得を有する「平均的」装着者に提案される絶対値より小さいこともある。
【０１９０】
したがって、左利き及び右利き装着者間の区分化に対して：
−  右利き：ａｂｓ（ＲＲＥ）＝ａｂｓ（ＲＬＥ）＝０．１３（ＰＦＶ＋８５％Ａ又はＰＦＶ＋１００％Ａにおいて）。
−  左利き：ａｂｓ（ＲＲＥ）＝ａｂｓ（ＲＬＥ）＝０．００（ＰＦＶ＋８５％Ａ又はＰＦＶ＋１００％Ａにおいて）。
【０１９１】
読む状況における頭／眼の挙動及び傾斜角を使用したカスタム化に対して、パラメータ利得とθ（°）は上に定義されたように使用される。
ａｂｓ（Ｒ）＝（ａｂｓ（θ）／１３３）＊Ｇａｉｎ／０．２５３（ＰＦＶ＋８５％Ａにおける）又は
ａｂｓ（Ｒ）＝（ａｂｓ（θ）／１００）＊Ｇａｉｎ／０．２５３（ＰＦＶ＋１００％Ａにおける）
【０１９２】
例５．２．２：［０．２５３〜１］の利得
したがって、区分化に対して：左右差の全範囲が考慮される。したがって、右利き装着者に対して、比Ｒの絶対値として、２０°の平均傾斜に対して得られるものを使用することが可能である。逆に、左利き装着者に対して、比は０°の平均傾斜に対して得られる値において設定される。
−  右利き：ａｂｓ（ＲＲＥ）＝ａｂｓ（ＲＬＥ）＝０．１５又は０．２０（ＰＦＶ＋８５％Ａ又はＰＦＶ＋１００％Ａ）
−  左利き：ａｂｓ（ＲＲＥ）＝ａｂｓ（ＲＬＥ）＝０．００（ＰＦＶ＋８５％Ａ又はＰＦＶ＋１００％Ａ）
【０１９３】
利得とθに応じたカスタム化に対し、傾斜は完全に考慮される。
ａｂｓ（Ｒ）＝θ／１３３又はθ／１００（ＰＦＶ＋８５％Ａ又はＰＦＶ＋１００％Ａ）
【符号の説明】
【０１９４】
６  無接触
２６  遠方視ゾーン
２８  近方視ゾーン
３０  中間領域
３２  主経線，経線
４０  ゾーン
４２  文書
４４Ｌ，４４Ｒ  有効ゾーン，有効近方視ゾーン
【図１】
2015522844.tif 000018
【図２】
2015522844.tif 000019
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
2015522844.tif 000023
【図７】
2015522844.tif 000024
【図８】
2015522844.tif 000025
【図９】
2015522844.tif 000026
【図１０】
2015522844.tif 000027
【図１１】
2015522844.tif 000028
【図１２】
2015522844.tif 000029
【図１３】
2015522844.tif 000030
【図１４】
2015522844.tif 000031
【図１５】
2015522844.tif 000032
【図１６】
2015522844.tif 000033
【図１７】
2015522844.tif 000034
【図１８】
2015522844.tif 000035
【図１９】
2015522844.tif 000036
【図２０】
2015522844.tif 000037
【図２１】
2015522844.tif 000038
【図２２】
2015522844.tif 000039
【国際調査報告】
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2015522844.tif 000041
2015522844.tif 000042