(57)【要約】１つの態様では、組成物が本明細書で記載される。いくつかの実施形態では、組成物は１ａｔｍで約−５０℃〜約１００℃の間の固体−ゲル転移を有する潜熱蓄熱材料を含む。いくつかの実施形態では、組成物は発泡体および発泡体中に分散された潜熱蓄熱材料を含み、潜熱蓄熱材料は、１ａｔｍで約−５０℃〜約１００℃の間の固体−ゲル転移を有する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
１ａｔｍで約−５０℃〜約１００℃の間の固体−ゲル転移を有する潜熱蓄熱材料を含む組成物。
【請求項２】
前記潜熱蓄熱材料は酸化脂肪成分を含む、請求項１に記載の組成物。
【請求項３】
前記酸化脂肪成分は、脂肪酸、脂肪アルコール、脂肪酸のアルキルエステル、またはそれらの混合物を含む、請求項２に記載の組成物。
【請求項４】
前記潜熱蓄熱材料は、リンカー成分に化学的に結合された酸化脂肪成分を含む、請求項１に記載の組成物。
【請求項５】
前記リンカー成分は、ジイソシアネートを含む、請求項４に記載の組成物。
【請求項６】
前記潜熱蓄熱材料は、リンカー成分に化学的に結合された２つの酸化脂肪成分の１つ以上のＡ−Ｂ−Ａ三量体を含む、請求項４に記載の組成物。
【請求項７】
前記酸化脂肪成分は、前記リンカー成分にウレタン結合を介して化学的に結合される、請求項４に記載の組成物。
【請求項８】
さらにイオン性液体を含む、請求項１に記載の組成物。
【請求項９】
さらにエアロゲルを含む、請求項１に記載の組成物。
【請求項１０】
さらにポリマー材料を含む、請求項１に記載の組成物。
【請求項１１】
水を含まない、または実質的に含まない、請求項１に記載の組成物。
【請求項１２】
少なくとも約１００Ｊ／ｇの固体−ゲル潜熱を有する、請求項１に記載の組成物。
【請求項１３】
不燃性または実質的に不燃性である、請求項１に記載の組成物。
【請求項１４】
少なくとも１つの酸化脂肪成分を提供することと、
少なくとも１つのリンカー成分を提供することと、
少なくとも１つの酸化脂肪成分を少なくとも１つのリンカー成分と組み合わせ、１ａｔｍで約−５０℃〜約１００℃の間の固体−ゲル転移を有する潜熱蓄熱材料を提供すること
とを含む、潜熱蓄熱材料を含む組成物を製造する方法。
【請求項１５】
少なくとも１つの酸化脂肪成分と少なくとも１つのリンカー成分の間で１つ以上の化学結合を形成させることをさらに含む、請求項１４に記載の方法。
【請求項１６】
１つ以上の添加物を提供することと、
前記１つ以上の添加物を前記少なくとも１つの酸化脂肪成分および前記少なくとも１つのリンカー成分と組み合わせること
とをさらに含む、請求項１４に記載の方法。
【請求項１７】
相変化材料を第１のリンカー成分と組み合わせ、第１の混合物を提供することと、
多官能性モノマーを第２のリンカー成分と組み合わせ、第２の混合物を提供することと、
第１の混合物を第２の混合物と組み合わせること
とを含む、発泡体を製造する方法。
【請求項１８】
前記第１のリンカー成分または前記第２のリンカー成分は、多官能性イソシアネートを含む、請求項１７に記載の方法。
【請求項１９】
前記第１のリンカー成分は、第１の多官能性イソシアネートを含み、前記第２のリンカー成分は、第２の多官能性イソシアネートを含む、請求項１７に記載の方法。
【請求項２０】
前記多官能性モノマーはポリオールを含む、請求項１９に記載の方法。
【請求項２１】
相変化材料を第１のリンカー成分と組み合わせることは、前記相変化材料と前記第１のリンカー成分の間で化学結合を形成させることを含む、請求項１７に記載の方法。
【請求項２２】
相変化材料を第１のリンカー成分と組み合わせることは、ゲルを形成させることを含む、請求項１７に記載の方法。
【請求項２３】
さらに触媒を提供することを含む、請求項１７に記載の方法。
【請求項２４】
触媒を提供することは、触媒を、前記第１の混合物および／または前記第２の混合物に添加することを含む、請求項２３に記載の方法。
【請求項２５】
触媒を提供することは、触媒を、前記第１および第２の混合物の組み合わせに添加することを含む、請求項２３に記載の方法。
【請求項２６】
さらに発泡剤を提供することを含む、請求項１７に記載の方法。
【請求項２７】
発泡剤を提供することは、前記発泡剤を前記第１および第２の混合物の組み合わせに添加することを含む、請求項２６に記載の方法。
【請求項２８】
前記発泡剤は水を含む、請求項２６に記載の方法。
【請求項２９】
さらに水性ポリマー材料を提供することを含む、請求項１７に記載の方法。
【請求項３０】
水性ポリマー材料を提供することは、前記水性ポリマー材料を前記第１および第２の混合物の組み合わせに添加することを含む、請求項２９に記載の方法。
【請求項３１】
前記相変化材料の潜熱蓄熱容量は、前記第１および第２の混合物を組み合わせる前に完全にまたは実質的に完全に利用される、請求項１７に記載の方法。
【請求項３２】
相変化材料および１つ以上のリンカー成分を含む混合物を提供することと、
多官能性モノマーを前記混合物に添加することと、
前記相変化材料と少なくとも１つのリンカー成分の間で化学結合を形成させることと
を含む、発泡体を製造する方法。
【請求項３３】
前記１つ以上のリンカー成分は前記混合物中に過剰量で存在する、請求項３２に記載の方法。
【請求項３４】
発泡体と、
前記発泡体中に分散された潜熱蓄熱材料であって、１ａｔｍで約−５０℃〜約１００℃の間の固体−ゲル転移を有する、潜熱蓄熱材料
とを含む、組成物。
【請求項３５】
前記潜熱蓄熱材料は相変化材料を含む、請求項３４に記載の組成物。
【請求項３６】
前記相変化材料は脂肪酸、脂肪アルコール、脂肪酸のアルキルエステル、またはそれらの混合物を含む、請求項３５に記載の組成物。
【請求項３７】
前記相変化材料はリンカー成分に化学的に結合される、請求項３５に記載の組成物。
【請求項３８】
さらに前記潜熱蓄熱材料中に分散された添加物を含む、請求項３４に記載の組成物。
【請求項３９】
前記添加物はイオン性液体、エアロゲル、およびポリマー材料の１つ以上を含む、請求項３８に記載の組成物。
【請求項４０】
前記潜熱蓄熱材料は水を含まない、または実質的に含まない、請求項３４に記載の組成物。
【請求項４１】
少なくとも約１００Ｊ／ｇの固体−ゲル潜熱を有する、請求項３４に記載の組成物。
【請求項４２】
不燃性または実質的に不燃性である、請求項３４に記載の組成物。
【請求項４３】
前記発泡体はポリウレタン発泡体を含む、請求項３４に記載の組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願データ
本出願は３５Ｕ．Ｓ．Ｃ．§１１９（ｅ）に従い、２０１２年１月３日に出願された米国仮特許出願６１／５８２，５４２号（その全体が本明細書で参照により組み込まれる）の優先権を主張する。
【０００２】
分野
本発明は熱活性材料を含む組成物、特に、潜熱蓄熱材料を含む組成物およびその製造方法に関する。
【背景技術】
【０００３】
近年、潜熱蓄熱は幅広い技術においてますます重要になっている。潜熱は材料の温度の実質的な変化なしに、材料の状態の変化中に放出または吸収される熱エネルギーを含む。状態の変化は相変化、例えば固体−液体、固体−気体、液体−気体、または固体−固相変化（結晶固体〜アモルファス固相変化を含む）を含むことができる。
【０００４】
それらの潜熱蓄熱特性のために、相変化材料（ＰＣＭ）は幅広い熱エネルギー技術において適用されてきた。しかしながら、ＰＣＭの使用は、大きな体積変化、遅い転移、および／または液体状態での流れを含む、いくつかのＰＣＭにより示されている相変化と関連する不利により幾分制限されてきた。
【発明の概要】
【０００５】
１つの態様では、潜熱蓄熱材料を含む組成物が本明細書で記載され、これらは、いくつかの実施形態では、潜熱蓄熱材料を含む従来の組成物を超える１つ以上の利点を提供することができる。いくつかの実施形態では、例えば、本明細書で記載される組成物は、固体−ゲル転移中に高い潜熱を示し、よって、様々な建設および工学適用において有用な組成物が提供される。
【０００６】
本明細書で記載される組成物は、いくつかの実施形態では、１ａｔｍで約−５０℃〜約１００℃の間の固体−ゲル転移を有する潜熱蓄熱材料を含む。いくつかの実施形態では、潜熱蓄熱材料は非ポリマーである。さらに、いくつかの実施形態では、本明細書で記載される潜熱蓄熱材料は、酸化脂肪成分を含む。酸化脂肪成分は、その上、いくつかの実施形態では、潜熱蓄熱材料のリンカー成分に化学的に結合される。
【０００７】
加えて、本明細書で記載される組成物のいくつかの実施形態では、組成物はさらに少なくとも１つの添加物を含む。例えば、いくつかの実施形態では、組成物はさらに、１つ以上のイオン性液体、エアロゲル、および／またはポリマー材料を含む。いくつかの実施形態では、組成物は複数の添加物を含む。
【０００８】
さらに、いくつかの実施形態では、本明細書で記載される組成物は、少なくとも約１００Ｊ／ｇの固体−ゲル潜熱を有する。他の実施形態では、本明細書で記載される組成物は不燃性または実質的に不燃性である。いくつかの実施形態では、本明細書で記載される組成物は、約−５０℃〜約１００℃の間の温度および約１ａｔｍの圧力で、約２００センチポアズ（ｃＰ）〜約５０，０００ｃＰの間の粘度を有する。
【０００９】
別の態様では、潜熱蓄熱材料を含む組成物を製造する方法が本明細書で記載される。いくつかの実施形態では、組成物を製造する方法は、少なくとも１つの酸化脂肪成分を提供すること、少なくとも１つのリンカー成分を提供すること、ならびに少なくとも１つの酸化脂肪成分を少なくとも１つのリンカー成分と組み合わせ、潜熱蓄熱材料を提供することを含み、潜熱蓄熱材料は、１ａｔｍで約−５０℃〜約１００℃の間の固体−ゲル転移を有する。さらに、いくつかの実施形態では、潜熱蓄熱材料は非ポリマーである。
【００１０】
加えて、いくつかの実施形態では、本明細書で記載される方法はさらに、少なくとも１つの酸化脂肪成分と少なくとも１つのリンカー成分の間で１つ以上の化学結合を形成させることを含む。その上、いくつかの実施形態では、本明細書で記載される方法はさらに、少なくとも１つの添加物を少なくとも１つの酸化脂肪成分および少なくとも１つのリンカー成分と組み合わせることを含む。
【００１１】
別の態様では、発泡体を製造する方法が本明細書で記載される。いくつかの実施形態では、発泡体を製造する方法は、相変化材料（ＰＣＭ）を第１のリンカー成分と組み合わせ、第１の混合物を提供すること、多官能性モノマーを第２のリンカー成分と組み合わせ、第２の混合物を提供すること、および第１の混合物を第２の混合物と組み合わせることを含む。いくつかの実施形態では、第１のリンカー成分または第２のリンカー成分は多官能性イソシアネートを含む。いくつかの実施形態では、第１のリンカー成分は第１の多官能性イソシアネートを含み、第２のリンカー成分は第２の多官能性イソシアネートを含む。さらに、いくつかの実施形態では、多官能性モノマーはポリオールを含む。
【００１２】
その上、いくつかの実施形態では、ＰＣＭを第１のリンカー成分と組み合わせることは、ＰＣＭと第１のリンカー成分の間で化学結合を形成させることを含む。いくつかの実施形態では、ＰＣＭを第１のリンカー成分と組み合わせることはゲルを形成させることを含む。いくつかの実施形態では、多官能性モノマーを第２のリンカー成分と組み合わせることは、多官能性モノマーと第２のリンカー成分の間で化学結合を形成させることを含む。いくつかの実施形態では、多官能性モノマーを第２のリンカー成分と組み合わせることは、プレポリマーを形成させることを含む。加えて、いくつかの実施形態では、第１の混合物を第２の混合物と組み合わせることは、第１の混合物におけるゲルの形成および／または第２の混合物におけるプレポリマーの形成後に実施される。
【００１３】
その上、本明細書で記載される方法は、いくつかの実施形態では、さらに、ウレタン触媒などの触媒を提供することを含む。触媒は、いくつかの実施形態では、第１の混合物に添加される。いくつかの実施形態では、触媒は第２の混合物に添加される。さらに、いくつかの実施形態では、第１の触媒は第１の混合物に添加され、第２の触媒は第２の混合物に添加される。いくつかの実施形態では、触媒は第１および第２の混合物の組み合わせに添加される。
【００１４】
加えて、いくつかの実施形態では、本明細書で記載される方法はさらに、発泡剤を提供することを含む。発泡剤は、いくつかの実施形態では、第１および第２の混合物の組み合わせに添加される。
【００１５】
さらに、いくつかの実施形態では、本明細書で記載される方法はさらに、水性ポリマー材料を提供することを含む。水性ポリマー材料は、いくつかの実施形態では、第１および第２の混合物の組み合わせに添加される。
【００１６】
その上、いくつかの実施形態では、本明細書で記載される方法はさらに、１つ以上の添加物を提供することを含む。１つ以上の添加物は、いくつかの実施形態では、第１の混合物に添加される。いくつかの実施形態では、１つ以上の添加物は第２の混合物に添加される。いくつかの実施形態では、１つ以上の添加物は第１および第２の混合物の組み合わせに添加される。
【００１７】
いくつかの実施形態では、本明細書で記載される発泡体を製造する方法は、相変化材料および１つ以上のリンカー成分を含む混合物を提供すること、多官能性モノマーを混合物に添加すること、ならびに、相変化材料と少なくとも１つのリンカー成分の間で化学結合を形成させることを含む。いくつかの実施形態では、１つ以上のリンカー成分は混合物中に過剰量で存在する。
【００１８】
別の態様では、発泡体を含む組成物が本明細書で記載される。いくつかの実施形態では、組成物は発泡体および発泡体中に分散された潜熱蓄熱材料を含み、潜熱蓄熱材料は、１ａｔｍで約−５０℃〜約１００℃の間の固体−ゲル転移を有する。いくつかの実施形態では、潜熱蓄熱材料はＰＣＭを含む。いくつかの実施形態では、潜熱蓄熱材料は、リンカー成分に化学的に結合されたＰＣＭを含む。その上、いくつかの実施形態では、本明細書で記載される潜熱蓄熱材料はさらに１つ以上の添加物を含む。
【００１９】
これらのおよび他の実施形態は、下記説明においてより詳細に記載される。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
本明細書で記載される実施形態は、下記詳細な説明および実施例を参照することにより、より容易に理解することができる。しかしながら、本明細書で記載される要素、装置および方法は、詳細な説明および実施例で提示される特定の実施形態に制限されない。これらの実施形態は、本発明の原理の例示にすぎないことが認識されるべきである。多くの改変および適合は本発明の精神および範囲から逸脱せずに当業者には極めて明らかであろう。
【００２１】
加えて、本明細書で開示される範囲はすべて、その中に含まれる任意および全てのサブレンジを含むことが理解されるべきである。例えば、「１．０〜１０．０」の記述された範囲は、１．０以上の最小値で始まり、１０．０以下の最大値で終わる任意および全てのサブレンジ、例えば、１．０〜５．３、または４．７〜１０．０、または３．６〜７．９を含むと考えるべきである。
【００２２】
Ｉ．潜熱蓄熱材料を含む組成物
１つの態様では、組成物が本明細書で記載される。いくつかの実施形態では、組成物は１ａｔｍで約−５０℃〜約１００℃の間の固体−ゲル転移を有する潜熱蓄熱材料を含む。いくつかの実施形態では、潜熱蓄熱材料は非ポリマーである。さらに、いくつかの実施形態では、潜熱蓄熱材料は相変化材料（ＰＣＭ）を含む。その上、本明細書で記載される潜熱蓄熱材料の固体−ゲル転移は、いくつかの実施形態では、潜熱蓄熱材料の固相と中間相の間の転移を含む。加えて、いくつかの実施形態では、固体−ゲル転移のゲルは、連続液相を含まない。さらに、いくつかの実施形態では、固体−ゲル転移のゲルは水を含まない、または実質的に水を含まない。
【００２３】
他の実施形態では、本明細書で記載される潜熱蓄熱材料の固体−ゲル転移は、正式の相変化を含まない。いくつかの実施形態では、例えば、固体−ゲル転移は、高粘度〜低粘度の粘度の転移である。高粘度はＡＳＴＭ標準Ｄ２９８３により測定すると少なくとも約２５，０００ｃＰの粘度を含む。低粘度は、ＡＳＴＭ標準Ｄ２９８３により測定すると約２０，０００ｃＰ以下の粘度を含む。さらに、いくつかの実施形態では、低粘度は約２００ｃＰ〜約２０，０００ｃＰの間の粘度を含む。いくつかの実施形態では、低粘度は約２００ｃＰ〜約１０，０００ｃＰ、約１０００ｃＰ〜約１５，０００ｃＰ、または約１０００ｃＰ〜約５０００ｃＰの間の粘度を含む。
【００２４】
その上、いくつかの実施形態では、本明細書で記載される潜熱蓄熱材料の固体−ゲル転移は、潜熱蓄熱材料の剛性固体状態から可撓性固体状態への転移を含む。いくつかの実施形態では、剛性固体状態はアモルファス固体状態を含む。あるいは、他の実施形態では、剛性固体状態は結晶固体状態を含む。可撓性固体状態は、いくつかの実施形態では、アモルファス状態を含む。他の実施形態では、可撓性固体状態は結晶状態を含む。さらに、剛性固体状態の潜熱蓄熱材料は、いくつかの実施形態では、ＡＳＴＭ標準Ｄ２９８３により測定すると、約２５，０００ｃＰ以上の粘度を有する。対照的に、可撓性固体状態の潜熱蓄熱材料は、いくつかの実施形態では、ＡＳＴＭ標準Ｄ２９８３により測定すると、約２０，０００ｃＰ以下の粘度を有する。いくつかの実施形態では、可撓性固体状態の潜熱蓄熱材料は、ＡＳＴＭ標準Ｄ２９８３により測定すると、約２００ｃＰ〜約２０，０００ｃＰの間、約２００ｃＰ〜約１０，０００ｃＰの間、約１０００ｃＰ〜約１５，０００ｃＰの間、または約１０００ｃＰ〜約５０００ｃＰの間の粘度を有する。
【００２５】
加えて、本明細書で記載される組成物の潜熱蓄熱材料は、１ａｔｍで約−５０℃〜約１００℃の間の固体−ゲル転移を有する。いくつかの実施形態では、潜熱蓄熱材料は１ａｔｍで約−５０℃〜約５０℃の間、１ａｔｍで約−４０℃〜約４０℃の間、または１ａｔｍで約−３０℃〜約３０℃の間の固体−ゲル転移を有する。いくつかの実施形態では、潜熱蓄熱材料は１ａｔｍで約−５０℃〜約０℃の間、または１ａｔｍで約−２０℃〜約０℃の間の固体−ゲル転移を有する。他の実施形態では、潜熱蓄熱材料は１ａｔｍで約０℃〜約７０℃の間、１ａｔｍで約４℃〜約４０℃の間、１ａｔｍで約３０℃〜約５０℃の間、または１ａｔｍで約３５℃〜約４５℃の間の固体−ゲル転移を有する。そのため、いくつかの実施形態では、本明細書で記載される組成物は高温および／または低温環境において使用することができる。
【００２６】
加えて、本明細書で記載される組成物は、いくつかの実施形態では、望ましい潜熱蓄熱特性を示す。いくつかの実施形態では、例えば、本明細書で記載される組成物は、少なくとも約１００Ｊ／ｇの固体−ゲル潜熱を有する。いくつかの実施形態では、組成物は少なくとも約１５０Ｊ／ｇの固体−ゲル潜熱を有する。いくつかの実施形態では、組成物は少なくとも約１８０Ｊ／ｇの固体−ゲル潜熱を有する。いくつかの実施形態では、組成物は少なくとも約２００Ｊ／ｇの固体−ゲル潜熱を有する。いくつかの実施形態では、組成物は少なくとも約２２０Ｊ／ｇ、少なくとも約２３０Ｊ／ｇ、または少なくとも約２５０Ｊ／ｇの固体−ゲル潜熱を有する。いくつかの実施形態では、組成物は約１００Ｊ／ｇ〜約３００Ｊ／ｇの間の固体−ゲル潜熱を有する。いくつかの実施形態では、組成物は約１００Ｊ／ｇ〜約２５０Ｊ／ｇの間、約１５０Ｊ／ｇ〜約２５０Ｊ／ｇの間、約１５０Ｊ／ｇ〜約２２０Ｊ／ｇの間、約１５０Ｊ／ｇ〜約２００Ｊ／ｇの間、約１８０Ｊ／ｇ〜約２５０Ｊ／ｇの間、または約１８０Ｊ／ｇ〜約２２０Ｊ／ｇの間の固体−ゲル潜熱を有する。
【００２７】
その上、潜熱蓄熱材料に加えて添加物を含む本明細書で記載される組成物のいくつかの実施形態では、本明細書で記載される組成物は、組成物の潜熱蓄熱材料の潜熱に実質的に等しい、またはそれ以上の潜熱を有する。いくつかの実施形態では、組成物は、組成物の潜熱蓄熱材料の潜熱の少なくとも約８０パーセントの潜熱を有する。いくつかの実施形態では、組成物は、組成物の潜熱蓄熱材料の潜熱の少なくとも約９０パーセントまたは少なくとも約９５パーセントの潜熱を有する。さらに、いくつかの実施形態では、本明細書で記載される組成物は、組成物の酸化脂肪成分の少なくとも約８０パーセント、少なくとも約９０パーセント、または少なくとも約９５パーセントの潜熱を有する。いくつかの実施形態では、本明細書で記載される組成物は、組成物の潜熱蓄熱材料または酸化脂肪成分の潜熱を超える潜熱を有する。
【００２８】
さらに、いくつかの実施形態では、本明細書で記載される組成物は、潜熱蓄熱適用のための他の望ましい特性を示す。例えば、いくつかの実施形態では、組成物は不燃性または実質的に不燃性である。本明細書では参考のために、不燃性または実質的に不燃性組成物はＤＩＮ４１０２により測定するとＡ１、Ａ２、またはＢ１の評点を有する。その上、いくつかの実施形態では、本明細書で記載される組成物は、１ａｔｍで約２０℃〜約７０℃の間の温度で、約２００ｃＰ〜約５０，０００ｃＰの間の粘度を有する。いくつかの実施形態では、組成物は、１ａｔｍで約２０℃〜約７０℃の間の温度で、約２００ｃＰ〜約２５，０００ｃＰの間、約２００ｃＰ〜約１０，０００ｃＰの間、または約１０００ｃＰ〜約５０００ｃＰの間の粘度を有する。いくつかの実施形態では、組成物は外力または圧力の印加なしでは簡単には流れず、流れをほとんど、あるいは全く要求しない様々な適用で、組成物を使用することができる。そのため、いくつかの実施形態では、本明細書で記載される組成物は、様々な建設および工学適用において、マイクロカプセル化の必要なく、使用することができる。
【００２９】
以下、組成物の特定の成分について検討すると、本明細書で記載される組成物は潜熱蓄熱材料を含む。本発明の目的と矛盾しない任意の潜熱蓄熱材料が使用され得る。いくつかの実施形態では、潜熱蓄熱材料は相変化材料を含む。
【００３０】
いくつかの実施形態では、本明細書で記載される組成物の潜熱蓄熱材料は酸化脂肪成分を含む。本発明の目的と矛盾しない任意の酸化脂肪成分が使用され得る。いくつかの実施形態では、例えば、酸化脂肪成分は脂肪酸を含む。脂肪酸は、いくつかの実施形態では、Ｃ４〜Ｃ２８脂肪族炭化水素尾部を有することができる。さらに、いくつかの実施形態では、炭化水素尾部は飽和である。あるいは、他の実施形態では、炭化水素尾部は不飽和である。いくつかの実施形態では、炭化水素尾部は分枝または直鎖とすることができる。本明細書で記載されるいくつかの実施形態における使用に好適な脂肪酸の非限定的な例としては、下記が挙げられる：カプリル酸、カプリン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、アラキジン酸、ベヘニン酸、リグノセリン酸、およびセロチン酸。さらに、いくつかの実施形態では、本明細書で記載される酸化脂肪成分は複数の異なる脂肪酸を含む。
【００３１】
その上、いくつかの実施形態では、本明細書で記載される潜熱蓄熱材料は、本明細書で記載される脂肪酸の代わりにまたはこれに加えて脂肪酸の類似体を含む。いくつかの実施形態では、例えば、潜熱蓄熱材料は脂肪スルホン酸またはホスホン酸を含む。本発明の目的と矛盾しない任意の脂肪スルホン酸またはホスホン酸が使用され得る。いくつかの実施形態では、潜熱蓄熱材料はスルホン酸またはホスホン酸Ｃ４〜Ｃ２８アルキルを含む。いくつかの実施形態では、潜熱蓄熱材料はスルホン酸またはホスホン酸Ｃ４〜Ｃ２８アルケニルを含む。さらに、いくつかの実施形態では、潜熱蓄熱材料はポリエチレングリコールを含む。本発明の目的と矛盾しない任意のポリエチレングリコールが使用され得る。
【００３２】
いくつかの実施形態では、本明細書で記載される潜熱蓄熱材料の酸化脂肪成分は、脂肪酸のアルキルエステルを含む。本発明の目的と矛盾しない任意のアルキルエステルが使用され得る。例えば、いくつかの実施形態では、アルキルエステルは本明細書で記載される脂肪酸のメチル、エチル、プロピル、またはブチルエステルを含む。他の実施形態では、アルキルエステルはＣ２〜Ｃ６エステルアルキルバックボーンまたはＣ６〜Ｃ１２エステルアルキルバックボーンを含む。いくつかの実施形態では、アルキルエステルはＣ１２〜Ｃ２８エステルアルキルバックボーンを含む。さらに、いくつかの実施形態では、本明細書で記載される酸化脂肪成分は脂肪酸の複数の異なるアルキルエステルを含む。本明細書で記載されるいくつかの実施形態で使用するのに好適な脂肪酸のアルキルエステルの非限定的な例としては下記が挙げられる：ラウリン酸メチル、ミリスチン酸メチル、パルミチン酸メチル、ステアリン酸メチル、パルミトレイン酸メチル、オレイン酸メチル、リノール酸メチル、ドコサヘキサエン酸メチル、およびエコサペンタン酸メチル（ｍｅｔｈｙｌ  ｅｃｏｓａｐｅｎｔａｎｏａｔｅ）。いくつかの実施形態では、対応するエチル、プロピル、またはブチルエステルもまた使用され得る。
【００３３】
加えて、いくつかの実施形態では、本明細書で記載される潜熱蓄熱材料の酸化脂肪成分は脂肪アルコールを含む。本発明の目的と矛盾しない任意の脂肪アルコールが使用され得る。例えば、脂肪アルコールは、いくつかの実施形態では、Ｃ４〜Ｃ２８脂肪族炭化水素尾部を有することができる。さらに、いくつかの実施形態では、炭化水素尾部は飽和である。あるいは、他の実施形態では、炭化水素尾部は不飽和である。いくつかの実施形態では、炭化水素尾部は分枝または直鎖とすることができる。本明細書で記載されるいくつかの実施形態で使用するのに好適な脂肪アルコールの非限定的な例としては下記が挙げられる：カプリルアルコール、ペラルゴンアルコール、カプリンアルコール、ウンデシルアルコール、ラウリルアルコール、トリデシルアルコール、ミリスチルアルコール、ペンタデシルアルコール、セチルアルコール、ヘプタデシルアルコール、ステアリルアルコール、ノナデシルアルコール、アラキジルアルコール、ヘンエイコシルアルコール、ベヘニルアルコール、リグノセリルアルコール、セリルアルコール、およびモンタニルアルコール。さらに、いくつかの実施形態では、本明細書で記載される酸化脂肪成分は複数の異なる脂肪アルコールを含む。
【００３４】
さらに、酸化脂肪成分は、いくつかの実施形態では、本明細書で記載される、１つ以上の脂肪酸、脂肪アルコール、および／または脂肪酸のアルキルエステルの混合物または組み合わせを含む。本発明の目的と矛盾しない任意の組み合わせが使用され得る。いくつかの実施形態では、例えば、酸化脂肪成分は１つ以上の脂肪酸および１つ以上の脂肪アルコールを含む。
【００３５】
さらに、脂肪酸、脂肪アルコール、または脂肪酸のアルキルエステルは、潜熱蓄熱材料の酸化脂肪成分中に、本発明の目的と矛盾しない任意の量で存在することができる。いくつかの実施形態では、量は、潜熱蓄熱材料の所望の固体−ゲル転移温度に基づき選択される。他の実施形態では、量は、潜熱蓄熱材料の１つ以上の状態の所望の粘度に基づき選択される。いくつかの実施形態では、量は、組成物の所望の潜熱に基づき選択される。
【００３６】
いくつかの実施形態では、酸化脂肪成分約１〜約９９重量パーセントの間の脂肪酸を含む。いくつかの実施形態では、酸化脂肪成分は、約１０〜約９０重量パーセントの間、約２０〜約８０重量パーセントの間、約３０〜約７０重量パーセントの間、または約５０〜約９０重量パーセントの間の脂肪酸を含む。
【００３７】
いくつかの実施形態では、酸化脂肪成分は約１〜約９９重量パーセントの間の脂肪酸のアルキルエステルを含む。いくつかの実施形態では、酸化脂肪成分は、約１０〜約９０重量パーセントの間、約２０〜約８０重量パーセントの間、約３０〜約７０重量パーセントの間、または約５０〜約９０重量パーセントの間の脂肪酸のアルキルエステルを含む。
【００３８】
さらに、いくつかの実施形態では、酸化脂肪成分は約１〜約９９重量パーセントの間の脂肪アルコールを含む。いくつかの実施形態では、酸化脂肪成分は約１０〜約９０重量パーセントの間、約２０〜約８０重量パーセントの間、約３０〜約７０重量パーセントの間、約５〜約５０重量パーセントの間、または約５〜約２５重量パーセントの間の脂肪アルコールを含む。
【００３９】
その上、本明細書で記載されるいくつかの実施形態では、酸化脂肪成分は潜熱蓄熱材料のリンカー成分に化学的に結合される。いくつかの実施形態では、本明細書で記載される酸化脂肪成分はリンカー成分に化学的に結合され、非ポリマー潜熱蓄熱材料が提供される。いくつかの実施形態では、酸化脂肪成分はリンカー成分に化学的に結合され、オリゴマー潜熱蓄熱材料が提供される。いくつかの実施形態では、酸化脂肪成分は単官能性である。単官能性酸化脂肪成分は、いくつかの実施形態では、単一の官能基、例えばカルボキシルまたはヒドロキシル基を介してリンカー成分に化学的に結合させることができる。さらに、いくつかの実施形態では、リンカー成分は多官能性である。多官能性リンカー成分は、いくつかの実施形態では、１を超える酸化脂肪成分、例えば１を超える単官能性酸化脂肪成分に化学的に結合させることができる。例えば、いくつかの実施形態では、二官能性リンカー成分（Ｂ）は、２つの単官能性酸化脂肪成分（Ａ）に化学的に結合させることができ、Ａ−Ｂ−Ａ三量体が提供される。他の実施形態では、二官能性リンカー成分は、１つの単官能性酸化脂肪成分に化学的に結合され、Ａ−Ｂ二量体が提供される。
【００４０】
さらに、本明細書で記載される酸化脂肪成分は本発明の目的と矛盾しない任意の化学結合を介してリンカー成分に化学的に結合させることができる。いくつかの実施形態では、例えば、酸化脂肪成分は共有結合を介してリンカー成分に化学的に結合される。他の実施形態では、酸化脂肪成分はイオン結合または静電結合を介して、リンカー成分に化学的に結合される。いくつかの実施形態では、酸化脂肪成分は、水素結合を介して、リンカー成分に化学的に結合される。いくつかの実施形態では、酸化脂肪成分は、ウレタン結合を介して、リンカー成分に化学的に結合される。他の実施形態では、酸化脂肪成分は、アミド結合を介して、リンカー成分に化学的に結合される。いくつかの実施形態では、酸化脂肪成分は、エステル結合を介して、リンカー成分に化学的に結合される。
【００４１】
本明細書で記載されるリンカー成分は、本発明の目的と矛盾しない任意の化学種を含むことができる。いくつかの実施形態では、例えば、リンカー成分は、本明細書で記載される酸化脂肪成分の官能基、例えばカルボキシル基またはヒドロキシル基と共有結合を形成することができる官能基を含む。いくつかの実施形態では、リンカー成分はポリオールを含む。いくつかの実施形態では、リンカー成分はサッカライド、例えば単糖、二糖、オリゴ糖、または多糖を含む。多糖は、いくつかの実施形態では、セルロースまたはセルロース誘導体を含む。さらに、いくつかの実施形態では、リンカー成分は、糖アルコール、例えばグリコール、グリセロール、エリスリトール、トレイトール、アラビトール、キシリトール、リビトール、マンニトール、ソルビトール、ズルシトール、イジトール、イソマルト、マルチトール、またはラクチトールを含む。
【００４２】
他の実施形態では、リンカー成分はイソシアネートを含む。いくつかの実施形態では、リンカー成分は、ジイソシアネート、例えばメチレンジフェニルジイソシアネート（ＭＤＩ）、トルエンジイソシアネート（ＴＤＩ）、ナフタレンジイソシアネート（ＮＤＩ）、イソホロンジイソシアネート（ＩＰＤＩ）、および／またはヘキサメチレンジイソシアネート（ＨＤＩ）を含む。本明細書で記載されるいくつかの実施形態で使用するのに好適なジイソシアネートの非限定的な例としては、下記が挙げられる：Ｌｕｐｒａｎａｔｅ（登録商標）ＬＰ２７、ＬＰ３０、ＬＰ３０Ｄ、Ｍ、ＭＩ、ＭＳ、Ｍ１０、Ｍ２０、Ｍ２０Ｓ、Ｍ２０ＦＢ、Ｍ２０ＨＢ、Ｍ２０ＳＢ、Ｍ７０Ｌ、ＭＭ１０３、ＭＰ１０２、ＭＳ、Ｒ２５００、Ｒ２５００Ｕ、Ｔ８０−Ｔｙｐｅ１、Ｔ８０−Ｔｙｐｅ２、ＴＦ２１１５、７８、８１、２１９、２２３、２２７、２３０、２３４、２４５、２５９、２６５、２６６、２７３、２７５、２７８、２８０、２８１、５０１０、５０２０、５０３０、５０４０、５０５０、５０６０、５０７０、５０８０、５０９０、５１００、５１１０、５１４０、５１４３、および８０２０（全て、ＢＡＳＦから市販される）。本明細書で記載されるいくつかの実施形態で使用するのに好適なジイソシアネートの他の非限定的な例としては下記が挙げられる：Ｓｕｐｒａｓｅｃ（登録商標）２００４、２０２９、５０２５、７３１６、７５０７、９１５０、９５６１、９５７７、９５８２、９６００、９６０３、９６０８、９６１２、９６１０、９６１２、９６１５、および９６１６ならびにＲｕｂｉｎａｔｅ（登録商標）１２０９、１２３４、１６７０、１７９０、１９２０、９０４０、９２３４、９２３６、９２７１、９２７２、９４６５、および９５１１（全て、Ｈｕｎｔｓｍａｎから市販される）。ジイソシアネートの他の主な製造者としては、下記が挙げられる：Ｂａｙｅｒ、ＢｏｒｓｏｄＣｈｅｍ、Ｄｏｗ、Ｍｉｔｓｕｉ、Ｎｉｐｐｏｎ  Ｐｏｌｙｕｒｅｔｈａｎｅ  ＩｎｄｕｓｔｒｙおよびＹａｎｔａｉ  Ｗａｎｈｕａ。
【００４３】
本明細書で記載されるリンカー成分は、潜熱蓄熱材料中に本発明の目的と矛盾しない任意の量で存在することができる。いくつかの実施形態では、例えば、本明細書で記載される潜熱蓄熱材料は、約１０重量パーセント未満のリンカー成分を含む。いくつかの実施形態では、潜熱蓄熱材料は約５重量パーセント未満、約３重量パーセント未満、約２重量パーセント未満、または約１重量パーセント未満のリンカー成分を含む。いくつかの実施形態では、潜熱蓄熱材料は約１重量パーセント〜約５重量パーセントの間リンカー成分または約１重量パーセント〜約８重量パーセントの間のリンカー成分を含む。さらに、いくつかの実施形態では、潜熱蓄熱材料は酸化脂肪成分よりも少ないリンカー成分を含む。例えば、いくつかの実施形態では、酸化脂肪成分のリンカー成分に対する比は、重量で、約２：１超、約５：１超、約１０：１超、約２０：１超、または約４０：１超である。いくつかの実施形態では、酸化脂肪成分のリンカー成分に対する比は約２：１〜約５０：１の間または約５：１〜約３０：１の間である。
【００４４】
さらに、いくつかの実施形態では、潜熱蓄熱材料中に存在するリンカー成分の量は、潜熱蓄熱材料の所望の固体−ゲル転移温度、潜熱蓄熱材料の１つ以上の状態の所望の粘度、および組成物の所望の潜熱の１つ以上に基づき選択される。
【００４５】
本明細書で記載される固体−ゲル転移を有する潜熱蓄熱材料を含む組成物は、いくつかの実施形態では、潜熱蓄熱材料から本質的に構成される。さらに、いくつかの実施形態では、本明細書で記載される組成物は、水を含まない、または実質的に含まない。いくつかの実施形態では、本明細書で記載される組成物は、増粘剤、ゲル化剤、および／または他の粘度変更添加物を実質的に含まない。本明細書では参考のために、物質（例えば水）を実質的に含まない組成物は、組成物の総重量に基づき、約１０重量パーセント未満、約５重量パーセント未満、約１重量パーセント未満、または約０．１重量パーセント未満のその物質（例えば水）を含む。いくつかの実施形態では、本明細書で記載される組成物は自立型である。その上、いくつかの実施形態では、本明細書で記載される組成物はマイクロカプセルまたはマイクロカプセル化剤を含まず、および／またはカプセル化されていない。粘度変更添加物および／またはマイクロカプセルが実質的にないことは、いくつかの実施形態では、コストを低減させ、および／または本明細書で記載される組成物の潜熱蓄熱性能を増加させることができる。
【００４６】
あるいは、他の実施形態では、本明細書で記載される組成物はさらに、１つ以上の添加物、例えば粘度変更添加物を含む。添加物は本発明の目的と矛盾しない任意の材料を含むことができる。いくつかの実施形態では、例えば、添加物はイオン性液体を含む。本発明の目的と矛盾しない任意のイオン性液体が使用され得る。いくつかの実施形態では、イオン性液体はイミダゾリウム系である。他の実施形態では、イオン性液体はピリジニウム系である。いくつかの実施形態では、イオン性液体はコリン系である。さらに、いくつかの実施形態では、イオン性液体は糖、糖アルコール、または糖誘導体、例えばグリコール−コリン、グリセロール−コリン、エリスリトール−コリン、トレイトール−コリン、アラビトール−コリン、キシリトール−コリン、リビトール−コリン、マンニトール−コリン、ソルビトール−コリン、ズルシトール−コリン、イジトール−コリン、イソマルト−コリン、マルチトール−コリン、またはラクチトール−コリンを含む。本明細書で記載されるいくつかの実施形態で使用するのに好適なイオン性液体の非限定的な例としては下記が挙げられる：１−アリル−３−メチルイミダゾリウムビス（トリフルオロメチルスルホニル）イミド、１−アリル−３−メチルイミダゾリウムブロミド、１−アリル−３−メチルイミダゾリウムジシアナミド、１−アリル−３−メチルイミダゾリウムヨージド、１−ベンジル−３−メチルイミダゾリウムクロリド、１−ベンジル−３−メチルイミダゾリウムヘキサフルオロホスフェート、１−ベンジル−３−メチルイミダゾリウムテトラフルオロボレート、１，３−ビス（３−シアノプロピル）イミダゾリウムビス（トリフルオロメチルスルホニル）イミド、１，３−ビス（３−シアノプロピル）イミダゾリウムクロリド、１−ブチル−２，３−ジメチルイミダゾリウムヘキサフルオロホスフェート、１−ブチル−２，３−ジメチルイミダゾリウムテトラフルオロボレート、４−（３−ブチル−１−イミダゾリオ）−１−ブタンスルホネート、１−ブチル−３−メチルイミダゾリウムアセテート、１−ブチル−３−メチルイミダゾリウムクロリド、１−ブチル−３−メチルイミダゾリウムジブチルホスフェート、１−ブチル−３−メチルイミダゾリウムヘキサフルオロホスフェート、１−ブチル−３−メチルイミダゾリウムニトレート、１−ブチル−３−メチルイミダゾリウムオクチルスルフェート、１−ブチル−３−メチルイミダゾリウムテトラクロロアルミネート、１−ブチル−３−メチルイミダゾリウムテトラフルオロボレート、１−ブチル−３−メチルイミダゾリウムチオシアネート、１−ブチル−３−メチルイミダゾリウムトシレート、１−ブチル−３−メチルイミダゾリウムトリフルオロアセテート、１−ブチル−３−メチルイミダゾリウムトリフルオロメタンスルホネート、１−（３−シアノプロピル）−３−メチルイミダゾリウムビス（トリフルオロメチルスルホニル）アミド、１−デシル−３−メチルイミダゾリウムテトラフルオロボレート、１，３−ジエトキシイミダゾリウムビス（トリフルオロメチルスルホニル）イミド、１，３−ジエトキシイミダゾリウムヘキサフルオロホスフェート、１，３−ジヒドロキシイミダゾリウムビス（トリフルオロメチルスルホニル）イミド、１，３−ジヒドロキシ−２−メチルイミダゾリウムビス（トリフルオロメチルスルホニル）イミド、１，３−ジメトキシ−２−メチルイミダゾリウムヘキサフルオロホスフェート、１−ドデシル−３−メチルイミダゾリウムヨージド、１−エチル−２，３−ジメチルイミダゾリウムテトラフルオロボレート、１−エチル−３−メチルイミダゾリウムヘキサフルオロホスフェート、１−エチル−３−メチルイミダゾリウムＬ−（＋）−ラクテ−ト、１−エチル−３−メチルイミダゾリウム１，１，２，２−テトラフルオロエタンスルホネート、１−ヘキシル−３−メチルイミダゾリウムビス（トリフルオロメチルスルホニル）イミド、１−ヘキシル−３−メチルイミダゾリウムクロリド、１−ヘキシル−３−メチルイミダゾリウムヘキサフルオロホスフェート、１−メチルイミダゾリウムクロリド、１−メチル−３−オクチルイミダゾリウムクロリド、１−メチル−３−オクチルイミダゾリウムテトラフルオロボレート、１−メチル−３−プロピルイミダゾリウムヨージド、１−メチル−３−（３，３，４，４，５，５，６，６，７，７，８，８，８−トリデカフルオロオクチル）イミダゾリウムヘキサフルオロホスフェート、１，２，３−トリメチルイミダゾリウムメチルスルフェート、１−ブチル−４−メチルピリジニウムクロリド、１−ブチル−４−メチルピリジニウムヘキサフルオロホスフェート、１−ブチルピリジニウムブロミド、１−（３−シアノプロピル）ピリジニウムクロリド、１−エチルピリジニウムテトラフルオロボレート、３−メチル−１−プロピルピリジニウムビス（トリフルオロメチルスルホニル）イミド、およびコリンアセテート（すべてＳｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈから市販される）。
【００４７】
いくつかの実施形態では、添加物はエアロゲルを含む。本発明の目的と矛盾しない任意のエアロゲルが使用され得る。エアロゲルは、いくつかの実施形態では、寒天などの有機組成物を含む。いくつかの実施形態では、エアロゲルは炭素を含む。いくつかの実施形態では、エアロゲルは、アルミナを含む。いくつかの実施形態では、エアロゲルは、シリカ、例えばヒュームドシリカを含む。その上、ヒュームドシリカを含むエアロゲルは、いくつかの実施形態では、約１μｍ〜約１０ｍｍのサイズを有する粒子を含む。いくつかの実施形態では、粒子は約１μｍ〜約１００μｍ、約１μｍ〜約１０μｍ、または約５μｍ〜約１０μｍのサイズを有する。さらに、いくつかの実施形態では、エアロゲルは高い多孔度を有する。例えば、いくつかの実施形態では、エアロゲルは、９０パーセント超の空気を含む。加えて、いくつかの実施形態では、エアロゲルは、約１ｎｍ〜約１００ｎｍの間のサイズを有する細孔を含む。いくつかの実施形態では、細孔は約１０ｎｍ〜約１００ｎｍの間または約２０ｎｍ〜約４０ｎｍの間のサイズを有する。その上、本明細書で記載されるエアロゲルは、いくつかの実施形態では、高い表面積、例えば約５００ｍ２／ｇ以上の表面積を有する。いくつかの実施形態では、エアロゲルは約５００ｍ２／ｇ〜約１０００ｍ２／ｇの間または約６００ｍ２／ｇ〜約９００ｍ２／ｇの間の表面積を有する。加えて、いくつかの実施形態では、エアロゲルは低いタップ密度を有する。いくつかの実施形態では、例えば、エアロゲルは、約５００ｋｇ／ｍ３未満または約１００ｋｇ／ｍ３未満のタップ密度を有する。いくつかの実施形態では、エアロゲルは、約１ｋｇ／ｍ３〜約２００ｋｇ／ｍ３の間、約１０ｋｇ／ｍ３〜約１００ｋｇ／ｍ３の間のタップ密度を有する。さらに、いくつかの実施形態では、本明細書で記載されるエアロゲルは低い熱伝導率を有する。いくつかの実施形態では、エアロゲルは、約５０ｍＷ／ｍＫ未満または約２０ｍＷ／ｍＫ未満の熱伝導率を有する。いくつかの実施形態では、エアロゲルは約１ｍＷ／ｍＫ〜約２０ｍＷ／ｍＫの間または約５ｍＷ／ｍＫ〜約１５ｍＷ／ｍＫの間の熱伝導率を有する。その上、いくつかの実施形態では、エアロゲルは疎水性表面を有する。加えて、いくつかの実施形態では、エアロゲルは高い油吸収能力（ＤＢＰ）を有する。いくつかの実施形態では、エアロゲルは約１００ｇ／１００ｇを超える油吸収能力を有する。いくつかの実施形態では、エアロゲルは約５００ｇ／１００ｇを超える油吸収能力を有する。いくつかの実施形態では、エアロゲルは、約１００ｇ／１００ｇ〜約１０００ｇ／１００ｇの間、約３００ｇ／１００ｇ〜約８００ｇ／１００ｇの間、または約４００ｇ／１００ｇ〜約６００ｇ／１００ｇの間の油吸収能力を有する。さらに、いくつかの実施形態では、エアロゲルは約０．１ｋＪ／（ｋｇＫ）〜約５ｋＪ／（ｋｇＫ）の間の比熱容量を有する。いくつかの実施形態では、エアロゲルは約０．５ｋＪ／（ｋｇＫ）〜約１．５ｋＪ／（ｋｇＫ）の間の比熱容量を有する。
【００４８】
さらに、いくつかの実施形態では、添加物はポリマー材料を含む。本発明の目的と矛盾しない任意のポリマー材料が使用され得る。いくつかの実施形態では、ポリマー材料は有機組成物を含む。例えば、いくつかの実施形態では、ポリマー材料はポリオレフィン、例えばポリエチレンまたはポリプロピレン、ポリカーボネート、ポリエステル、またはポリウレタンを含む。いくつかの実施形態では、ポリマー材料はポリビニルアルコール（ＰＶＡ）を含む。いくつかの実施形態では、ポリマー材料はバイオポリマーを含む。例えば、いくつかの実施形態では、ポリマー材料はセルロースまたはセルロース材料もしくはセルロース誘導体を含む。いくつかの実施形態では、ポリマー材料はヒドロキシメチルセルロース（ＨＭＣ）、ヒドロキシエチルセルロース（ＨＥＣ）、ヒドロキシプロピルセルロース（ＨＰＣ）、ヒドロキシプロピルメチルセルロース（ＨＰＭＣ）、ヒドロキシプロピルメチルセルロースフタル酸エステル（ＨＰＭＣＰ）、メチルセルロース（ＭＣ）、エチルセルロース（ＥＣ）、カルボキシメチルセルロース（ＣＭＣ）、および／またはポリアニオン性セルロース（ＰＡＣ）を含む。いくつかの実施形態では、セルロース材料またはセルロース誘導体は、約１００，０００〜約２，０００，０００の間の分子量を有する。いくつかの実施形態では、セルロース材料またはセルロース誘導体は、約２５０，０００〜約１，５００，０００の間、約２５０，０００〜約４５０，０００の間、約７５０，０００〜約９５０，０００の間、または約１，０００，０００〜約１，３００，０００の間の分子量を有する。本明細書では参考のために、分子量は重量平均分子量を含む。さらに、いくつかの実施形態では、ポリマー材料はキトサンを含む。いくつかの実施形態では、キトサンは、約３０００〜２０，０００の間の分子量を有する。さらに、いくつかの実施形態では、キトサンは約５０パーセント〜約１００パーセントの間の脱アセチル化度を有する。
【００４９】
他の実施形態では、添加物は無機組成物を含む。例えば、いくつかの実施形態では、添加物はゼオライトを含む。本発明の目的と矛盾しない任意のゼオライトが使用され得る。いくつかの実施形態では、ゼオライトは天然ゼオライトを含む。他の実施形態では、ゼオライトは人工ゼオライトを含む。いくつかの実施形態では、ゼオライトはシリケートおよび／またはアルミノシリケートを含む。いくつかの実施形態では、ゼオライトは、式Ｍｘ／ｎ［（ＡｌＯ２）ｘ（ＳｉＯ２）ｙ］・ｗＨ２Ｏによる組成物を含み、式中、ｎはカチオンＭ（例えば、Ｎａ＋、Ｋ＋、Ｃａ２＋、またはＭｇ２＋）の原子価であり、ｗは単位格子あたりの水分子の数であり、ならびにｘおよびｙは単位格子あたりの四面体原子の総数である。本明細書で記載されるいくつかの実施形態で使用するのに好適なゼオライトの非限定的な例としては下記が挙げられる：方沸石（（Ｋ，Ｃａ，Ｎａ）ＡｌＳｉ２Ｏ６・Ｈ２Ｏ）、菱沸石（（Ｃａ，Ｎａ２，Ｋ２，Ｍｇ）Ａｌ２Ｓｉ４Ｏ１２・６Ｈ２Ｏ）、クリノプチロライト（（Ｎａ，Ｋ，Ｃａ）２−３Ａｌ３（Ａｌ、Ｓｉ）２Ｓｉ１３Ｏ３６・１２Ｈ２Ｏ）、ヒューランダイト（（Ｃａ，Ｎａ）２−３Ａｌ３（Ａｌ，Ｓｉ）２Ｓｉ１３Ｏ３６・１２Ｈ２Ｏ）、ナトロライト（Ｎａ２Ａｌ２Ｓｉ３Ｏ１０・２Ｈ２Ｏ）、フィリプサイト（（Ｃａ，Ｎａ２，Ｋ２）３Ａｌ６Ｓｉ１０Ｏ３２・１２Ｈ２Ｏ）、および束沸石（ＮａＣａ４（Ｓｉ２７Ａｌ９）Ｏ７２・２８（Ｈ２Ｏ））。
【００５０】
いくつかの実施形態では、添加物は熱伝導率モジュレーターを含む。本発明の目的と矛盾しない任意の熱伝導率モジュレーターが使用され得る。いくつかの実施形態では、例えば、熱伝導率モジュレーターは炭素、例えばグラファイト状炭素を含む。いくつかの実施形態では、熱伝導率モジュレーターはカーボンブラックおよび／または炭素ナノ粒子を含む。炭素ナノ粒子は、いくつかの実施形態では、炭素ナノチューブおよび／またはフラーレンを含む。いくつかの実施形態では、熱伝導率モジュレーターはグラファイト状マトリクス構造を含む。他の実施形態では、熱伝導率モジュレーターはイオン性液体を含む。いくつかの実施形態では、熱伝導率モジュレーターは金属、例えば純粋金属および合金を含む。本発明の目的と矛盾しない任意の金属が使用され得る。いくつかの実施形態では、金属は遷移金属、例えば銀または銅を含む。いくつかの実施形態では、金属は周期表の１３族または１４族からの元素を含む。いくつかの実施形態では、金属はアルミニウムを含む。いくつかの実施形態では、熱伝導率モジュレーターは金属フィラー、金属マトリクス構造、金属チューブ、金属プレート、および／または金属の削りくずを含む。さらに、いくつかの実施形態では、熱伝導率モジュレーターは金属酸化物を含む。本発明の目的と矛盾しない任意の金属酸化物が使用され得る。いくつかの実施形態では、金属酸化物は遷移金属酸化物を含む。いくつかの実施形態では、金属酸化物はアルミナを含む。
【００５１】
いくつかの実施形態では、添加物は抗菌材料を含む。本発明の目的と矛盾しない任意の抗菌材料が使用され得る。抗菌材料は、いくつかの実施形態では、無機組成物、例えば金属および／または金属塩を含む。いくつかの実施形態では、例えば、抗菌材料は金属銅、亜鉛、または銀あるいは銅、亜鉛、または銀の塩を含む。その上、いくつかの実施形態では、金属を含む抗菌材料はまた、熱伝導率調節を提供することができる。他の実施形態では、抗菌材料は有機組成物、例えば天然および合成有機組成物を含む。いくつかの実施形態では、抗菌材料は、β−ラクタム例えばペニシリンまたはセファロスポリンを含む。いくつかの実施形態では、抗菌材料は、タンパク質合成阻害剤、例えばネオマイシンを含む。いくつかの実施形態では、抗菌材料は有機酸、例えば乳酸、酢酸、またはクエン酸を含む。いくつかの実施形態では、抗菌材料は、四級アンモニウム種を含む。四級アンモニウム種は、いくつかの実施形態では、長いアルキル鎖、例えばＣ８〜Ｃ２８のバックボーンを有するアルキル鎖を含む。いくつかの実施形態では、抗菌材料は塩化ベンザルコニウム、塩化ベンゼトニウム、塩化メチルベンゼトニウム、塩化セタルコニウム、塩化セチルピリジニウム、セトリモニウム、セトリミド、塩化ドファニウム、臭化テトラエチルアンモニウム、塩化ジデシルジメチルアンモニウム、および臭化ドミフェンの１つ以上を含む。
【００５２】
いくつかの実施形態では、添加物は難燃剤を含む。本発明の目的と矛盾しない任意の難燃剤が使用され得る。いくつかの実施形態では、難燃剤は発泡体を含む。さらに、いくつかの実施形態では、難燃剤は有機組成物または無機組成物を含むことができる。いくつかの実施形態では、難燃剤はトリス（２−クロロ−１−（クロロメチル）エチル）ホスフェートを含む。いくつかの実施形態では、難燃剤は水酸化アルミニウムおよび／または水酸化マグネシウムを含む。いくつかの実施形態では、難燃剤はゼオライト、例えば本明細書で記載されるゼオライトを含む。
【００５３】
その上、本明細書で記載される組成物は、いくつかの実施形態では、複数の添加物を含む。組成物は本発明の目的と矛盾しない本明細書で記載される添加物の任意の組み合わせを含むことができる。例えば、いくつかの実施形態では、組成物はイオン性液体およびエアロゲルまたはイオン性液体およびポリマー材料を含む。いくつかの実施形態では、組成物は、１つ以上のイオン性液体、１つ以上のエアロゲル、１つ以上のポリマー材料、１つ以上のゼオライト、１つ以上の熱伝導率モジュレーター、１つ以上の抗菌材料、および／または１つ以上の難燃剤を含む。
【００５４】
さらに、本明細書で記載される１つ以上の添加物は、組成物中に本発明の目的と矛盾しない任意の量で存在することができる。いくつかの実施形態では、例えば、本明細書で記載される組成物は約１０重量パーセント未満の添加物を含む。いくつかの実施形態では、組成物は約５重量パーセント未満、約３重量パーセント未満、約２重量パーセント未満、または約１重量パーセント未満の添加物を含む。いくつかの実施形態では、組成物は約１重量パーセント〜約５重量パーセントの間の添加物を含む。その上、いくつかの実施形態では、組成物中に存在する添加物の量は、組成物の所望の固体−ゲル転移温度、所望の粘度、および所望の潜熱の１つ以上に基づき選択される。
【００５５】
ＩＩ．潜熱蓄熱材料を含む組成物を製造する方法
別の態様では、組成物を製造する方法が本明細書で記載される。組成物は潜熱蓄熱材料を含む。いくつかの実施形態では、組成物を製造する方法は、少なくとも１つの酸化脂肪成分を提供すること、少なくとも１つのリンカー成分を提供すること、ならびに少なくとも１つの酸化脂肪成分を少なくとも１つのリンカー成分と組み合わせ、１ａｔｍで約−５０℃〜約１００℃の間の固体−ゲル転移を有する潜熱蓄熱材料を提供することを含む。いくつかの実施形態では、方法はさらに、１つ以上の添加物を提供すること、ならびに１つ以上の添加物を少なくとも１つの酸化脂肪成分および少なくとも１つリンカー成分と組み合わせることを含む。１つ以上の添加物は以上でセクションＩにて記載される任意の添加物を含むことができる。その上、いくつかの実施形態では、方法は水を提供することを含まない。さらに、組み合わせることは、本発明の目的と矛盾しない任意の様式で実施することができる。いくつかの実施形態では、例えば、組み合わせることは、例えば、室温を超えるおよび／または本明細書で記載される組成物の１つ以上の成分の融点を超える温度で混合または撹拌することを含む。
【００５６】
その上、いくつかの実施形態では、本明細書で記載される方法はさらに、少なくとも１つの酸化脂肪成分と少なくとも１つのリンカー成分の間で１つ以上の化学結合を形成させることを含む。１つ以上の化学結合は、以上でセクションＩにて記載される酸化脂肪成分とリンカー成分の間の任意の化学結合を含むことができ、ウレタン結合、アミド結合、またはエステル結合が挙げられる。加えて、いくつかの実施形態では、１つ以上の化学結合の形成は、触媒を提供することを含む。本発明の目的と矛盾しない任意の触媒が使用され得る。いくつかの実施形態では、触媒は、所望の化学結合、溶媒、酸化脂肪成分、およびリンカー成分の１つ以上のアイデンティティに基づき選択される。いくつかの実施形態では、触媒は、三級アミン、例えばトリエチルアミンまたはトリエタノールアミンを含む。他の実施形態では、触媒は有機金属錯体を含む。いくつかの実施形態では、触媒は、水銀、鉛、スズ、ビスマスまたは亜鉛を含む金属錯体、例えば有機金属錯体を含む。いくつかの実施形態では、触媒はジブチルスズ、例えばラウリン酸ジブチルスズを含む。その上、いくつかの実施形態では、触媒は約０．１重量パーセント未満の量で提供される。いくつかの実施形態では、触媒は、組成物の総重量に基づき約０．００１〜約０．１重量パーセントの間の量で提供される。
【００５７】
本明細書で記載される方法により製造される組成物は、いくつかの実施形態では、以上でセクションＩにて記載される組成物を含むことができる。さらに、いくつかの実施形態では、組成物は以上でセクションＩにて記載される組成物の任意の成分を含む、および／または任意の特性を有することができる。例えば、いくつかの実施形態では、本明細書で記載される方法により製造される組成物の潜熱蓄熱材料は非ポリマーである。いくつかの実施形態では、潜熱蓄熱材料は相変化材料である。さらに、いくつかの実施形態では、本明細書で記載される方法により製造される組成物は不燃性または実質的に不燃性である。いくつかの実施形態では、本明細書で記載される方法により製造される組成物は約２００ｃＰ〜約５０，０００ｃＰの間の粘度を有し、および／または約１００Ｊ／ｇ〜約３００Ｊ／ｇの間の潜熱を有する。いくつかの実施形態では、本明細書で記載される方法により製造される組成物は水を含まない、または実質的に含まない。
【００５８】
ＩＩＩ．発泡体を製造する方法
別の態様では、発泡体を製造する方法が本明細書で記載される。いくつかの実施形態では、発泡体を製造する方法は、相変化材料（ＰＣＭ）を第１のリンカー成分と組み合わせ、第１の混合物を提供すること、多官能性モノマーを第２のリンカー成分と組み合わせ、第２の混合物を提供すること、ならびに第１の混合物を第２の混合物と組み合わせることを含む。いくつかの実施形態では、第１のリンカー成分または第２のリンカー成分は多官能性イソシアネートを含む。いくつかの実施形態では、第１のリンカー成分は第１の多官能性イソシアネートを含み、第２のリンカー成分は第２の多官能性イソシアネートを含む。さらに、いくつかの実施形態では、多官能性モノマーはポリオールを含む。
【００５９】
その上、いくつかの実施形態では、ＰＣＭを第１のリンカー成分と組み合わせることは、ＰＣＭと第１のリンカー成分の間で化学結合を形成させることを含む。いくつかの実施形態では、ＰＣＭは第１のリンカー成分に化学的に結合され、潜熱蓄熱材料が提供される。潜熱蓄熱材料は、いくつかの実施形態では、非ポリマーである。いくつかの実施形態では、ＰＣＭは第１のリンカー成分に化学的に結合され、オリゴマー潜熱蓄熱材料が提供される。例えば、いくつかの実施形態では、ＰＣＭは単官能性化学種、例えば脂肪アルコール、脂肪酸、または脂肪酸のアルキルエステルを含む。いくつかの実施形態では、第１のリンカー成分は、多官能性化学種、例えば多官能性イソシアネートを含む。ＰＣＭの単官能性化学種は、いくつかの実施形態では、第１のリンカー成分に単官能性化学種の単一の官能基、例えば、カルボキシルまたはヒドロキシル基を介して化学的に結合させることができる。さらに、第１のリンカー成分の多官能性化学種は、いくつかの実施形態では、ＰＣＭの１を超える化学種、例えば１を超える単官能性化学種に化学的に結合させることができる。例えば、いくつかの実施形態では、二官能性の第１のリンカー成分（Ｂ）は２つの単官能性ＰＣＭ（Ａ）に化学的に結合させることができ、Ａ−Ｂ−Ａ三量体が提供される。他の実施形態では、二官能性の第１のリンカー成分は１つの単官能性ＰＣＭに化学的に結合され、Ａ−Ｂ二量体が提供される。
【００６０】
加えて、いくつかの実施形態では、ＰＣＭを第１のリンカー成分と組み合わせることは、ゲルを形成させることを含む。ゲルはＰＣＭおよび第１のリンカー成分を含む。さらに、いくつかの実施形態では、ゲルは固相の液相との分散物、例えばコロイドから形成されない。加えて、いくつかの実施形態では、ゲルは連続液相を含まない。その上、いくつかの実施形態では、ゲルは水を含まず、または実質的に水を含まない。本明細書では参考のために、実質的に水を含まない物質は、物質の総重量に基づき、約１０重量パーセント未満、約５重量パーセント未満、約１重量パーセント未満、または約０．１重量パーセント未満の水を含む。ゲルは、いくつかの実施形態では、固相と液相の間の中間相中間体を含む。
【００６１】
さらに、いくつかの実施形態では、ゲルを形成させることは、第１の混合物の粘度を増加させることを含む。いくつかの実施形態では、ゲルを形成させることは、ＡＳＴＭ標準Ｄ２９８３により測定すると、約１００センチポアズ（ｃＰ）未満から約１００ｃＰ超まで第１の混合物の粘度を増加させることを含む。いくつかの実施形態では、ゲルを形成させることは、ＡＳＴＭ標準Ｄ２９８３により測定すると、約２００ｃＰ未満から約２００ｃＰ超まで、第１の混合物の粘度を増加させることを含む。いくつかの実施形態では、ゲルを形成させることは、約２００ｃＰ未満から約２００ｃＰ〜約２５，０００ｃＰの間、約２００ｃＰ〜約１０，０００ｃＰの間、約１０００ｃＰ〜約１５，０００ｃＰの間、または約１０００ｃＰ〜約５０００ｃＰの間まで、第１の混合物の粘度を増加させることを含む。
【００６２】
加えて、いくつかの実施形態では、多官能性モノマーを第２のリンカー成分と組み合わせることは、多官能性モノマーと第２のリンカー成分の間で化学結合を形成させることを含む。さらに、いくつかの実施形態では、多官能性モノマーを第２のリンカー成分と組み合わせることはプレポリマーを形成させることを含む。プレポリマーは、いくつかの実施形態では、多官能性モノマーと第２のリンカー成分の間に複数の化学結合を含む。いくつかの実施形態では、プレポリマーは部分的に重合されている。部分的に重合されたプレポリマーは、いくつかの実施形態では、追加の重合のために使用可能な少なくとも１つの非重合官能基を含む。いくつかの実施形態では、部分的に重合されたプレポリマーは、追加の重合のために使用可能な複数の非重合官能基を含む。
【００６３】
その上、本明細書で記載されるいくつかの実施形態では、第１の混合物を第２の混合物と組み合わせることは、第１の混合物におけるゲルの形成および／または第２の混合物におけるプレポリマーの形成の後に実施される。第１の混合物におけるゲルの形成および／または第２の混合物におけるプレポリマーの形成の後、第１の混合物を第２の混合物と組み合わせることは、いくつかの実施形態では、第１および第２の混合物の非競合的濃厚化を可能にする。いくつかの実施形態では、例えば、第１の混合物は、ＡＳＴＭ標準Ｄ２９８３により測定すると、第２の混合物と組み合わせた場合、約２００ｃＰ〜約２５，０００ｃＰの間の粘度を有する。いくつかの実施形態では、第１の混合物は、第２の混合物と組み合わせた場合、約２００ｃＰ〜約１０，０００ｃＰの間、約１０００ｃＰ〜約１５，０００ｃＰの間、または約１０００ｃＰ〜約５０００ｃＰの間の粘度を有する。しかしながら、本明細書で記載されるいくつかの実施形態では、第１の混合物を第２の混合物と組み合わせることは、実質的な重合が第２の混合物において起こる前に実施される。実質的な重合は、本明細書では参考のために、使用可能なモノマーの量に基づき、少なくとも約３０パーセントの重合または少なくとも約４０パーセントの重合を含む。いくつかの実施形態では、第２の混合物における重合は、第２の混合物の温度増加により示される。いくつかの実施形態では、第１の混合物を第２の混合物と組み合わせることは、温度増加が第２の混合物において観察された直後、例えば、約５℃〜約１５℃の間の温度増加の約５分以内または約１分以内に実施される。
【００６４】
加えて、いくつかの実施形態では、第１の混合物を第２の混合物と組み合わせることは、第１の混合物の１つ以上の成分を第２の混合物の１つ以上の成分と架橋させることを含む。例えば、いくつかの実施形態では、第１のリンカー成分は第２の混合物の多官能性モノマーまたはプレポリマーと架橋される。いくつかの実施形態では、第２のリンカー成分は第１の混合物のＰＣＭまたは潜熱蓄熱材料と架橋される。いくつかの実施形態では、第１の混合物のゲルは、第２の混合物のプレポリマーと架橋される。
【００６５】
さらに、いくつかの実施形態では、第１の混合物を第２の混合物と組み合わせることは、第１の混合物のＰＣＭまたは潜熱蓄熱材料の転移温度を超える温度で実施される。転移温度は、いくつかの実施形態では、本明細書で記載されるＰＣＭまたは潜熱蓄熱材料の固体−液体転移温度を含む。いくつかの実施形態では、転移温度は本明細書で記載されるＰＣＭまたは潜熱蓄熱材料の固体−固体または固体−ゲル転移温度を含む。いくつかの実施形態では、本明細書で記載される転移温度を超えるＰＣＭまたは潜熱蓄熱材料は、ＰＣＭまたは潜熱蓄熱材料の温度の変化なしで、熱エネルギーを吸収することはできない。いくつかの実施形態では、ＰＣＭまたは潜熱蓄熱材料の潜熱蓄熱容量は第１および第２の混合物を組み合わせる前に完全にまたは実質的に完全に利用される。そのため、いくつかの実施形態では、ＰＣＭまたは潜熱蓄熱材料は、他のプロセス、例えば発泡体の形成に必要とされる熱エネルギーを吸収することができない、または実質的にできない。本明細書では参考のために、物質の潜熱蓄熱容量の実質的に完全な利用は、少なくとも約９０パーセント、少なくとも約９５パーセント、または少なくとも約９９パーセントの利用を含む。さらに、いくつかの実施形態では、第１の混合物は、本明細書で記載される転移温度を超える温度では約２００ｃＰ〜約２５，０００ｃＰの間の粘度を有する。
【００６６】
加えて、本明細書で記載される方法のいくつかの実施形態では、第１の混合物は水を含まない、または実質的に含まない。いくつかの実施形態では、第２の混合物は水を含まない、または実質的に含まない。その上、いくつかの実施形態では、第１の混合物および第２の混合物はどちらも水を含まず、または実質的に含まず、第１の混合物および第２の混合物が組み合わされた場合が挙げられる。
【００６７】
本明細書で記載される方法は、いくつかの実施形態では、さらに触媒を提供することを含む。触媒を提供することは、いくつかの実施形態では、触媒を、第１の混合物に添加することを含む。他の実施形態では、触媒を提供することは、触媒を、第２の混合物に添加することを含む。いくつかの実施形態では、触媒を提供することは、第１の触媒を第１の混合物に添加すること、および第２の触媒を第２の混合物に添加することを含む。さらに、いくつかの実施形態では、触媒を提供することは、触媒を、第１および第２の混合物の組み合わせに添加することを含む。触媒を、本明細書で記載される混合物または混合物の組み合わせに添加すると、いくつかの実施形態では、混合物または混合物の組み合わせの１つ以上の成分の間の付加反応が促進される。例えば、いくつかの実施形態では、触媒の添加は追加の重合、ゲル化、および／または架橋を促進する。さらに、いくつかの実施形態では、第１および第２の混合物を組み合わせる前に、触媒を第１および／または第２の混合物に添加すると、所望の粘度、例えば、部分重合および／またはゲル化に対応する粘度を有する別々の混合物が提供される。
【００６８】
加えて、本明細書で記載される方法は、いくつかの実施形態では、さらに発泡剤を提供することを含む。発泡剤は、いくつかの実施形態では、第１および第２の混合物の組み合わせに添加される。発泡剤を第１および第２の混合物の組み合わせに添加すると、いくつかの実施形態では、発泡体の形成が促進される。
【００６９】
本明細書で記載される方法は、いくつかの実施形態では、さらに水性ポリマー材料を提供することを含む。いくつかの実施形態では、水性ポリマー材料を提供することは、水性ポリマー材料を第１および第２の混合物の組み合わせに添加することを含む。水性ポリマー材料は、いくつかの実施形態では、水に分散された有機ポリマーまたはバイオポリマーを含む。いくつかの実施形態では、ポリマーは少なくとも部分的に水溶性である。他の実施形態では、ポリマーは水に懸濁される。さらに、いくつかの実施形態では、本明細書で記載される水性ポリマー材料は発泡剤として作用する。
【００７０】
その上、いくつかの実施形態では、本明細書で記載される方法はさらに、１つ以上の添加物を提供することを含む。１つ以上の添加物は、いくつかの実施形態では、第１の混合物に添加される。いくつかの実施形態では、１つ以上の添加物は第２の混合物に添加される。いくつかの実施形態では、１つ以上の添加物は第１および第２の混合物の組み合わせに添加される。さらに、いくつかの実施形態では、本明細書で記載される添加物は、１つ以上の特性を本明細書で記載される方法により製造される発泡体に提供する。いくつかの実施形態では、例えば、添加物は熱伝導率調節、抗菌活性、または耐火性を提供する。
【００７１】
以下、方法の特定の工程について検討すると、本明細書で記載される方法は、ＰＣＭを第１のリンカー成分と組み合わせ、第１の混合物を提供することを含む。ＰＣＭを第１のリンカー成分と組み合わせることは、本発明の目的と矛盾しない任意の様式で実施することができる。例えば、いくつかの実施形態では、組み合わせることは１つ以上のラインを使用するライン添加プロセスを用いて実施される。いくつかの実施形態では、組み合わせることは、混合または撹拌を含む。混合または撹拌は、本発明の目的と矛盾しない任意の温度で実施することができる。いくつかの実施形態では、混合または撹拌は、室温を超える温度で実施される。いくつかの実施形態では、混合または撹拌は第１の混合物の１つ以上の成分の状態または相転移温度、例えば融点を超える温度で実施される。その上、混合または撹拌は、本発明の目的と矛盾しない任意の持続期間の間実施することができる。いくつかの実施形態では、例えば、混合または撹拌は、約６０分未満、約３０分未満、または約１０分未満の間実施される。いくつかの実施形態では、混合または撹拌は、約１分〜約６０分の間、約１０分〜約５０分の間、または約２０分〜約４０分の間の持続期間の間実施される。さらに、いくつかの実施形態では、混合または撹拌の温度および持続期間は、第１の混合物の所望の粘度および／または第１の混合物の１つ以上の成分のアイデンティティまたは反応性に基づき選択される。
【００７２】
加えて、本発明の目的と矛盾しない任意のＰＣＭが使用され得る。いくつかの実施形態では、ＰＣＭはマイクロカプセルまたはマイクロカプセル化剤を含まず、および／またはカプセル化されない。さらに、いくつかの実施形態では、ＰＣＭは非ポリマーである。いくつかの実施形態では、ＰＣＭは単官能性化学種を含む。例えば、いくつかの実施形態では、ＰＣＭは脂肪酸を含む。脂肪酸は、いくつかの実施形態では、Ｃ４〜Ｃ２８脂肪族炭化水素尾部を有することができる。さらに、いくつかの実施形態では、炭化水素尾部は飽和である。あるいは、他の実施形態では、炭化水素尾部は不飽和である。いくつかの実施形態では、炭化水素尾部は分枝または直鎖とすることができる。本明細書で記載されるいくつかの実施形態で使用するのに好適な脂肪酸の非限定的な例としては下記が挙げられる：カプリル酸、カプリン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、アラキジン酸、ベヘニン酸、リグノセリン酸、およびセロチン酸。いくつかの実施形態では、本明細書で記載されるＰＣＭは複数の異なる脂肪酸を含む。
【００７３】
いくつかの実施形態では、ＰＣＭは脂肪酸のアルキルエステルを含む。本発明の目的と矛盾しない任意のアルキルエステルが使用され得る。例えば、いくつかの実施形態では、アルキルエステルは本明細書で記載される脂肪酸のメチル、エチル、プロピル、またはブチルエステルを含む。他の実施形態では、アルキルエステルはＣ３〜Ｃ６エステルアルキルバックボーンまたはＣ６〜Ｃ１２エステルアルキルバックボーンを含む。いくつかの実施形態では、アルキルエステルはＣ１２〜Ｃ２８エステルアルキルバックボーンを含む。さらに、いくつかの実施形態では、本明細書で記載されるＰＣＭは脂肪酸の複数の異なるアルキルエステルを含む。本明細書で記載されるいくつかの実施形態で使用するのに好適な脂肪酸のアルキルエステルの非限定的な例としては下記が挙げられる：ラウリン酸メチル、ミリスチン酸メチル、パルミチン酸メチル、ステアリン酸メチル、パルミトレイン酸メチル、オレイン酸メチル、リノール酸メチル、ドコサヘキサエン酸メチル、およびエコサペンタン酸メチル。いくつかの実施形態では、対応するエチル、プロピル、またはブチルエステルもまた使用され得る。
【００７４】
いくつかの実施形態では、ＰＣＭは脂肪アルコールを含む。本発明の目的と矛盾しない任意の脂肪アルコールが使用され得る。例えば、脂肪アルコールは、いくつかの実施形態では、Ｃ４〜Ｃ２８脂肪族炭化水素尾部を有することができる。さらに、いくつかの実施形態では、炭化水素尾部は飽和である。あるいは、他の実施形態では、炭化水素尾部は不飽和である。いくつかの実施形態では、炭化水素尾部は分枝または直鎖とすることができる。本明細書で記載されるいくつかの実施形態で使用するのに好適な脂肪アルコールの非限定的な例としては下記が挙げられる：カプリルアルコール、ペラルゴンアルコール、カプリンアルコール、ウンデシルアルコール、ラウリルアルコール、トリデシルアルコール、ミリスチルアルコール、ペンタデシルアルコール、セチルアルコール、ヘプタデシルアルコール、ステアリルアルコール、ノナデシルアルコール、アラキジルアルコール、ヘンエイコシルアルコール、ベヘニルアルコール、リグノセリルアルコール、セリルアルコール、およびモンタニルアルコール。いくつかの実施形態では、ＰＣＭは複数の異なる脂肪アルコールを含む。
【００７５】
いくつかの実施形態では、ＰＣＭは脂肪スルホン酸またはホスホン酸を含む。本発明の目的と矛盾しない任意の脂肪スルホン酸またはホスホン酸が使用され得る。いくつかの実施形態では、ＰＣＭはスルホン酸またはホスホン酸Ｃ４〜Ｃ２８アルキルを含む。いくつかの実施形態では、ＰＣＭはスルホン酸またはホスホン酸Ｃ４〜Ｃ２８アルケニルを含む。さらに、いくつかの実施形態では、ＰＣＭはポリエチレングリコールを含む。本発明の目的と矛盾しない任意のポリエチレングリコールが使用され得る。
【００７６】
いくつかの実施形態では、本明細書で記載されるＰＣＭは複数の異なる化学種を含む。本発明の目的と矛盾しない異なる化学種の任意の組み合わせが使用され得る。いくつかの実施形態では、例えば、ＰＣＭは１つ以上の脂肪酸および１つ以上の脂肪アルコールを含む。その上、複数の異なる化学種を含むＰＣＭを含むいくつかの実施形態では、複数の化学種は約１〜約９９重量パーセントの間の脂肪酸を含む。いくつかの実施形態では、その複数は、約１０〜約９０重量パーセントの間、約２０〜約８０重量パーセントの間、約３０〜約７０重量パーセントの間、または約５０〜約９０重量パーセントの間の脂肪酸を含む。いくつかの実施形態では、複数の化学種は約１〜約９９重量パーセントの間の脂肪酸のアルキルエステルを含む。いくつかの実施形態では、その複数は約１０〜約９０重量パーセントの間、約２０〜約８０重量パーセントの間、約３０〜約７０重量パーセントの間、または約５０〜約９０重量パーセントの間の脂肪酸のアルキルエステルを含む。さらに、いくつかの実施形態では、複数の化学種は、約１〜約９９重量パーセントの間の脂肪アルコールを含む。いくつかの実施形態では、その複数は約１０〜約９０重量パーセントの間、約２０〜約８０重量パーセントの間、約３０〜約７０重量パーセントの間、約５〜約５０重量パーセントの間、または約５〜約２５重量パーセントの間の脂肪アルコールを含む。
【００７７】
さらに、いくつかの実施形態では、ＰＣＭの複数の異なる化学種は、ＰＣＭまたはＰＣＭを含む潜熱蓄熱材料の所望の粘度および／または潜熱に基づき選択される。いくつかの実施形態では、複数の異なる化学種は、ＰＣＭまたは潜熱蓄熱材料の所望の状態または相転移温度に基づき選択される。状態または相転移温度は、いくつかの実施形態では、１ａｔｍで約−５０℃〜約１００℃の間、１ａｔｍで約−５０℃〜約５０℃の間、または１ａｔｍで約−４０℃〜約４０℃の間である。いくつかの実施形態では、状態または相転移温度は１ａｔｍで約−５０℃〜約０℃の間、または１ａｔｍで約−２０℃〜約０℃の間である。いくつかの実施形態では、状態または相転移温度は１ａｔｍで約０℃〜約７０℃の間、または１ａｔｍで約−４℃〜約４０℃の間である。他の実施形態では、状態または相転移温度は１ａｔｍで約３０℃〜約５０℃の間、または１ａｔｍで約３５℃〜約４５℃の間である。
【００７８】
本明細書で記載されるＰＣＭは第１の混合物中に、本発明の目的と矛盾しない任意の量で存在することができる。いくつかの実施形態では、例えば、第１の混合物は、混合物の総重量に基づき、約８０重量パーセントまで、または約９０重量パーセントまでのＰＣＭを含む。いくつかの実施形態では、第１の混合物は約９５重量パーセントまで、または約９９重量パーセントまでのＰＣＭを含む。いくつかの実施形態では、第１の混合物は約５０重量パーセント〜約９９重量パーセントの間、約７０重量パーセント〜約９５重量パーセントの間、または約８０重量パーセント〜約９０重量パーセントの間のＰＣＭを含む。いくつかの実施形態では、第１の混合物は約９０重量パーセント〜約９９重量パーセントの間のＰＣＭを含む。
【００７９】
その上、本明細書で記載されるＰＣＭまたは潜熱蓄熱材料は、第１および第２の混合物の組み合わせ中に本発明の目的と矛盾しない任意の量で存在することができる。例えば、いくつかの実施形態では、第１および第２の混合物の組み合わせは、約６０重量パーセントまでのＰＣＭまたは潜熱蓄熱材料を含む。いくつかの実施形態では、第１および第２の混合物の組み合わせは、約５０重量パーセントまでのＰＣＭまたは潜熱蓄熱材料を含む。いくつかの実施形態では、第１および第２の混合物の組み合わせは約１重量パーセント〜約６０重量パーセントの間、約１０重量パーセント〜約５０重量パーセントの間、約２０重量パーセント〜約４０重量パーセントの間、または約２０重量パーセント〜約３０重量パーセントの間のＰＣＭまたは潜熱蓄熱材料を含む。
【００８０】
加えて、本明細書で記載される第１の混合物の第１のリンカー成分は本発明の目的と矛盾しない任意の化学種を含むことができる。いくつかの実施形態では、例えば、第１のリンカー成分は多官能性化学種、例えば二官能性化学種を含む。多官能性化学種は、いくつかの実施形態では、本明細書で記載されるＰＣＭと化学結合を形成することができる１を超える官能基、例えばイソシアネート基またはヒドロキシル基を含む。その上、ＰＣＭと第１のリンカー成分の間の化学結合は、本発明の目的と矛盾しない任意の化学結合を含むことができる。いくつかの実施形態では、例えば、化学結合は共有結合を含む。他の実施形態では、化学結合はイオン結合または静電結合を含む。いくつかの実施形態では、化学結合は水素結合を含む。いくつかの実施形態では、化学結合はウレタン結合を含む。他の実施形態では、化学結合はアミド結合を含む。いくつかの実施形態では、化学結合はエステル結合を含む。
【００８１】
いくつかの実施形態では、第１のリンカー成分はイソシアネートを含む。いくつかの実施形態では、第１のリンカー成分はジイソシアネート、例えばメチレンジフェニルジイソシアネート（ＭＤＩ）、トルエンジイソシアネート（ＴＤＩ）、ナフタレンジイソシアネート（ＮＤＩ）、イソホロンジイソシアネート（ＩＰＤＩ）、および／またはヘキサメチレンジイソシアネート（ＨＤＩ）を含む。本明細書で記載されるいくつかの実施形態で使用するのに好適なジイソシアネートの非限定的な例としては下記が挙げられる：Ｌｕｐｒａｎａｔｅ（登録商標）ＬＰ２７、ＬＰ３０、ＬＰ３０Ｄ、Ｍ、ＭＩ、ＭＳ、Ｍ１０、Ｍ２０、Ｍ２０Ｓ、Ｍ２０ＦＢ、Ｍ２０ＨＢ、Ｍ２０ＳＢ、Ｍ７０Ｌ、ＭＭ１０３、ＭＰ１０２、ＭＳ、Ｒ２５００、Ｒ２５００Ｕ、Ｔ８０−Ｔｙｐｅ１、Ｔ８０−Ｔｙｐｅ２、ＴＦ２１１５、７８、８１、２１９、２２３、２２７、２３０、２３４、２４５、２５９、２６５、２６６、２７３、２７５、２７８、２８０、２８１、５０１０、５０２０、５０３０、５０４０、５０５０、５０６０、５０７０、５０８０、５０９０、５１００、５１１０、５１４０、５１４３、および８０２０（全て、ＢＡＳＦから市販される）。本明細書で記載されるいくつかの実施形態で使用するのに好適なジイソシアネートの他の非限定的な例としては下記が挙げられる：Ｓｕｐｒａｓｅｃ（登録商標）２００４、２０２９、５０２５、７３１６、７５０７、９１５０、９５６１、９５７７、９５８２、９６００、９６０３、９６０８、９６１２、９６１０、９６１２、９６１５、および９６１６ならびにＲｕｂｉｎａｔｅ（登録商標）１２０９、１２３４、１６７０、１７９０、１９２０、９０４０、９２３４、９２３６、９２７１、９２７２、９４６５、および９５１１（全て、Ｈｕｎｔｓｍａｎから市販される）。ジイソシアネートの他の主な製造者としては、下記が挙げられる：Ｂａｙｅｒ、ＢｏｒｓｏｄＣｈｅｍ、Ｄｏｗ、Ｍｉｔｓｕｉ、Ｎｉｐｐｏｎ  Ｐｏｌｙｕｒｅｔｈａｎｅ  ＩｎｄｕｓｔｒｙおよびＹａｎｔａｉ  Ｗａｎｈｕａ。
【００８２】
他の実施形態では、第１のリンカー成分はポリオールを含む。いくつかの実施形態では、第１のリンカー成分はサッカライド、例えば単糖、二糖、オリゴ糖、または多糖を含む。多糖は、いくつかの実施形態では、セルロースまたはセルロース誘導体を含む。さらに、いくつかの実施形態では、第１のリンカー成分は糖アルコール、例えばグリコール、グリセロール、エリスリトール、トレイトール、アラビトール、キシリトール、リビトール、マンニトール、ソルビトール、ズルシトール、イジトール、イソマルト、マルチトール、またはラクチトールを含む。
【００８３】
いくつかの実施形態では、第１のリンカー成分はアミン、例えばジアミンを含む。本発明の目的と矛盾しない任意のジアミンが使用され得る。
【００８４】
本明細書で記載される第１のリンカー成分は、第１の混合物中に本発明の目的と矛盾しない任意の量で存在することができる。いくつかの実施形態では、例えば、本明細書で記載される第１の混合物は約１０重量パーセント未満の第１のリンカー成分を含む。いくつかの実施形態では、第１の混合物は約５重量パーセント未満、約３重量パーセント未満、約２重量パーセント未満、または約１重量パーセント未満の第１のリンカー成分を含む。いくつかの実施形態では、第１の混合物は約１重量パーセント〜約５重量パーセントの間の第１のリンカー成分または約１重量パーセント〜約８重量パーセントの間の第１のリンカー成分を含む。さらに、いくつかの実施形態では、第１の混合物はＰＣＭより少ない第１のリンカー成分を含む。例えば、いくつかの実施形態では、ＰＣＭ対第１のリンカー成分の比は約２：１超、約５：１超、約１０：１超、約２０：１超、または約４０：１超である。いくつかの実施形態では、ＰＣＭ対第１のリンカー成分の比は約２：１〜約５０：１の間または約５：１〜約３０：１の間である。
【００８５】
本明細書で記載される方法はまた、多官能性モノマーを第２のリンカー成分と組み合わせ、第２の混合物を提供することを含む。多官能性モノマーを第２のリンカー成分と組み合わせることは、本発明の目的と矛盾しない任意の様式で実施することができる。例えば、いくつかの実施形態では、組み合わせることは、混合または撹拌を含む。混合または撹拌は、本発明の目的と矛盾しない任意の温度で実施することができる。いくつかの実施形態では、混合または撹拌は、室温を超える温度で実施される。いくつかの実施形態では、混合または撹拌は、第２の混合物の１つ以上の成分の状態または相転移温度、例えば融点を超える温度で実施される。その上、混合または撹拌は、本発明の目的と矛盾しない任意の持続期間の間実施することができる。いくつかの実施形態では、例えば、混合または撹拌は、約６０分未満、約３０分未満、または約１０分未満の間実施される。いくつかの実施形態では、混合または撹拌は、約１分〜約６０分の間、約１０分〜約５０分の間、または約２０分〜約４０分の間の持続期間の間実施される。さらに、いくつかの実施形態では、混合または撹拌の温度および持続期間は、第２の混合物の所望の粘度および／または第２の混合物の１つ以上の成分のアイデンティティまたは反応性に基づき選択される。
【００８６】
加えて、本発明の目的と矛盾しない任意の多官能性モノマーが使用され得る。多官能性モノマーは、いくつかの実施形態では、１を超える重合可能な官能基、例えばイソシアネート基またはヒドロキシル基を含む。いくつかの実施形態では、多官能性モノマーは、ポリウレタンモノマー、例えばポリオールを含む。本発明の目的と矛盾しない任意のポリオールが使用され得る。いくつかの実施形態では、ポリオールは、ジオールを含む。いくつかの実施形態では、ポリオールは、トリオールを含む。いくつかの実施形態では、例えば、ポリオールはヒマシ油を含む。いくつかの実施形態では、ポリオールは、ポリマーまたはオリゴマーを含む。いくつかの実施形態では、例えば、ポリオールは、ポリエーテルポリオールを含む。いくつかの実施形態では、ポリオールは、ポリ（テトラメチレンエーテル）グリコールを含む。いくつかの実施形態では、ポリオールは、ポリエステルポリオールを含む。いくつかの実施形態では、ポリオールは、グラフトポリオールまたは充填ポリオールを含む。グラフトポリオールまたは充填ポリオールは、いくつかの実施形態では、ポリエーテルバックボーンに化学的にグラフトされたスチレン−アクリロニトリル、アクリロニトリル、またはポリ尿素ポリマーを含む。いくつかの実施形態では、ポリオールは、フッ素化ポリオールを含む。さらに、いくつかの実施形態では、ポリオールは、約１００を超える分子量を有する。いくつかの実施形態では、ポリオールは約１０００を超えるまたは約２０００を超える分子量を有する。いくつかの実施形態では、ポリオールは、約１００〜約１０００の間、約２００〜約８００の間、または約３００〜約７００の間の分子量を有する。いくつかの実施形態では、ポリオールは、約５００〜約２５００の間または約７００〜約２０００の間の分子量を有する。いくつかの実施形態では、ポリオールは、約１０００〜約１０，０００または約２０００〜約１０，０００の範囲の分子量を有する。その上、いくつかの実施形態では、ポリオールは多分散分子量を有する。本明細書では参考のために、分子量は重量平均分子量を含む。さらに、いくつかの実施形態では、本明細書で記載される多官能性モノマーは複数の異なるポリオールを含む。いくつかの実施形態では、複数の異なるポリオールは、本明細書で記載される方法により製造される発泡体の所望の密度、可撓性、または機械強度に基づき選択される。
【００８７】
本明細書で記載される多官能性モノマーは、第２の混合物中に本発明の目的と矛盾しない任意の量で存在することができる。いくつかの実施形態では、例えば、第２の混合物は、約７０重量パーセントまでまたは約８０重量パーセントまでの多官能性モノマーを含む。いくつかの実施形態では、第２の混合物は約２０重量パーセント〜約８０重量パーセントの間、約３０重量パーセント〜約７０重量パーセントの間、または約４０重量パーセント〜約６０重量パーセントの間の多官能性モノマーを含む。
【００８８】
加えて、本明細書で記載される第２の混合物の第２のリンカー成分は、本発明の目的と矛盾しない任意の化学種を含むことができる。いくつかの実施形態では、例えば、第２のリンカー成分は多官能性化学種、例えば二官能性化学種を含む。多官能性化学種は、いくつかの実施形態では、本明細書で記載される多官能性モノマーと化学結合を形成することができる１を超える官能基、例えばイソシアネートまたはカルボキシル基を含む。その上、多官能性モノマーと第２のリンカー成分の間の化学結合は本発明の目的と矛盾しない任意の化学結合を含むことができる。いくつかの実施形態では、例えば、化学結合は共有結合を含む。他の実施形態では、化学結合はイオン結合または静電結合を含む。いくつかの実施形態では、化学結合は水素結合を含む。いくつかの実施形態では、化学結合はウレタン結合を含む。いくつかの実施形態では、化学結合はエステル結合を含む。
【００８９】
いくつかの実施形態では、第２のリンカー成分は、イソシアネートを含む。いくつかの実施形態では、第２のリンカー成分は、ジイソシアネート、例えばメチレンジフェニルジイソシアネート（ＭＤＩ）、トルエンジイソシアネート（ＴＤＩ）、ナフタレンジイソシアネート（ＮＤＩ）、イソホロンジイソシアネート（ＩＰＤＩ）、および／またはヘキサメチレンジイソシアネート（ＨＤＩ）を含む。本明細書で記載されるいくつかの実施形態で使用するのに好適なジイソシアネートの非限定的な例としては下記が挙げられる：Ｌｕｐｒａｎａｔｅ（登録商標）ＬＰ２７、ＬＰ３０、ＬＰ３０Ｄ、Ｍ、ＭＩ、ＭＳ、Ｍ１０、Ｍ２０、Ｍ２０Ｓ、Ｍ２０ＦＢ、Ｍ２０ＨＢ、Ｍ２０ＳＢ、Ｍ７０Ｌ、ＭＭ１０３、ＭＰ１０２、ＭＳ、Ｒ２５００、Ｒ２５００Ｕ、Ｔ８０−Ｔｙｐｅ１、Ｔ８０−Ｔｙｐｅ２、ＴＦ２１１５、７８、８１、２１９、２２３、２２７、２３０、２３４、２４５、２５９、２６５、２６６、２７３、２７５、２７８、２８０、２８１、５０１０、５０２０、５０３０、５０４０、５０５０、５０６０、５０７０、５０８０、５０９０、５１００、５１１０、５１４０、５１４３、および８０２０（全てＢＡＳＦから市販される）。本明細書で記載されるいくつかの実施形態で使用するのに好適なジイソシアネートの他の非限定的な例としては下記が挙げられる：Ｓｕｐｒａｓｅｃ（登録商標）２００４、２０２９、５０２５、７３１６、７５０７、９１５０、９５６１、９５７７、９５８２、９６００、９６０３、９６０８、９６１２、９６１０、９６１２、９６１５、および９６１６ならびにＲｕｂｉｎａｔｅ（登録商標）１２０９、１２３４、１６７０、１７９０、１９２０、９０４０、９２３４、９２３６、９２７１、９２７２、９４６５、および９５１１（全てＨｕｎｔｓｍａｎから市販される）。ジイソシアネートの他の主な製造者としては下記が挙げられる：Ｂａｙｅｒ、ＢｏｒｓｏｄＣｈｅｍ、Ｄｏｗ、Ｍｉｔｓｕｉ、Ｎｉｐｐｏｎ  Ｐｏｌｙｕｒｅｔｈａｎｅ  ＩｎｄｕｓｔｒｙおよびＹａｎｔａｉ  Ｗａｎｈｕａ。
【００９０】
いくつかの実施形態では、第２のリンカー成分は、カルボン酸、例えばジカルボン酸を含む。本発明の目的と矛盾しない任意のジカルボン酸が使用され得る。
【００９１】
本明細書で記載される第２のリンカー成分は、第２の混合物中に本発明の目的と矛盾しない任意の量で存在することができる。いくつかの実施形態では、例えば、本明細書で記載される第２の混合物は約８０重量パーセント未満の第２のリンカー成分を含む。いくつかの実施形態では、第２の混合物は約７０重量パーセント未満、約６０重量パーセント未満、約５０重量パーセント未満、または約４０重量パーセント未満の第２のリンカー成分を含む。いくつかの実施形態では、第２の混合物は約２０重量パーセント〜約８０重量パーセントの間の第２のリンカー成分または約３０重量パーセント〜約７０重量パーセントの間の第２のリンカー成分を含む。
【００９２】
本明細書で記載される方法はまた、第１の混合物を第２の混合物と組み合わせることを含む。第１および第２の混合物は本発明の目的と矛盾しない任意の様式で組み合わせることができる。例えば、いくつかの実施形態では、組み合わせることは１つ以上のラインを使用するライン添加プロセスを用いて実施される。いくつかの実施形態では、組み合わせることは、混合または撹拌を含む。混合または撹拌は本発明の目的と矛盾しない任意の温度で実施することができる。いくつかの実施形態では、混合または撹拌は、室温を超える温度で実施される。いくつかの実施形態では、混合または撹拌は、第１および／または第２の混合物の１つ以上の成分の状態または相転移温度、例えば融点を超える温度で実施される。その上、混合または撹拌は、本発明の目的と矛盾しない任意の持続期間の間実施することができる。いくつかの実施形態では、例えば、混合または撹拌は、約６０分未満、約３０分未満、または約１０分未満の間実施される。いくつかの実施形態では、混合または撹拌は、約１分〜約６０分の間、約１０分〜約５０分の間、または約２０分〜約４０分の間の持続期間の間、実施される。さらに、いくつかの実施形態では、混合または撹拌の温度および持続期間は、発泡体の所望の特性および／または第１の混合物および／または第２の混合物の１つ以上の成分のアイデンティティまたは反応性に基づき選択される。
【００９３】
その上、第１および第２の混合物は、本発明の目的と矛盾しない任意の比で組み合わせることができる。いくつかの実施形態では、例えば、第１の混合物対第２の混合物の重量比は約１：１００〜約２：１の間である。いくつかの実施形態では、第１の混合物対第２の混合物の重量比は約１：５０〜約１：１の間である。いくつかの実施形態では、第１の混合物対第２の混合物の重量比は約１：２０〜約１：１の間、約１：１０〜約１：１の間、約１：５〜約１：１の間、または約１：５〜約２：１の間である。
【００９４】
本明細書で記載される方法は、いくつかの実施形態では、さらに触媒を提供することを含む。触媒は本発明の目的と矛盾しない任意の様式で提供することができる。いくつかの実施形態では、例えば、触媒を提供することは、触媒粉末を提供することを含む。その上、いくつかの実施形態では、触媒は触媒が添加される混合物または混合物の組み合わせの約０．１重量パーセント未満の量で提供される。いくつかの実施形態では、触媒は、約０．００１〜約０．１重量パーセントの間の量で提供される。
【００９５】
さらに、本発明の目的と矛盾しない任意の触媒が使用され得る。いくつかの実施形態では、触媒は、所望の化学結合および／または反応速度に基づき選択される。例えば、いくつかの実施形態では、触媒はウレタン触媒を含む。いくつかの実施形態では、触媒は三級アミン、例えばトリエチルアミンまたはトリエタノールアミンを含む。他の実施形態では、触媒は有機金属錯体を含む。いくつかの実施形態では、触媒は水銀、鉛、スズ、ビスマスまたは亜鉛を含む金属錯体、例えば有機金属錯体を含む。いくつかの実施形態では、触媒はジブチルスズ、例えばラウリン酸ジブチルスズを含む。
【００９６】
加えて、いくつかの実施形態では、本明細書で記載される方法はさらに、発泡剤を提供することを含む。発泡剤は、本発明の目的と矛盾しない任意の様式で提供することができる。いくつかの実施形態では、発泡剤は、液体として提供される。いくつかの実施形態では、発泡剤は、気体として提供される。その上、いくつかの実施形態では、発泡剤は第１および第２の混合物の組み合わせの約０．１重量パーセント未満の量で提供される。いくつかの実施形態では、発泡剤は、約０．００１〜約０．１重量パーセントの間の量で提供される。さらに、本発明の目的と矛盾しない任意の発泡剤が使用され得る。いくつかの実施形態では、例えば、発泡剤は水を含む。いくつかの実施形態では、発泡剤はハロカーボンを含む。いくつかの実施形態では、発泡剤は炭化水素を含む。いくつかの実施形態では、発泡剤は二酸化炭素を含む。
【００９７】
本明細書で記載される方法は、いくつかの実施形態では、さらに水性ポリマー材料を提供することを含む。水性ポリマー材料は、本発明の目的と矛盾しない任意の様式で提供することができる。いくつかの実施形態では、水性ポリマー材料を提供することは、水性ポリマー材料を第１および第２の混合物の組み合わせに添加することを含む。さらに、いくつかの実施形態では、水性ポリマー材料は、触媒が第１の混合物、第２の混合物、および／または第１および第２の混合物の組み合わせに添加された後に、第１および第２の混合物の組み合わせに添加される。その上、本明細書で記載される水性ポリマー材料は本発明の目的と矛盾しない任意の量で提供することができる。いくつかの実施形態では、例えば、水性ポリマー材料は、第１および第２の混合物の組み合わせの約１重量パーセント未満または約０．１重量パーセント未満の量で提供される。いくつかの実施形態では、水性ポリマー材料は、約０．１重量パーセント〜約１重量パーセントの間または約０．００１〜約０．１重量パーセントの間の量で提供される。
【００９８】
さらに、本発明の目的と矛盾しない任意の水性ポリマー材料が使用され得る。いくつかの実施形態では、水性ポリマー材料は水に分散された有機ポリマーまたはバイオポリマーを含む。いくつかの実施形態では、ポリマーは少なくとも部分的に水溶性である。他の実施形態では、ポリマーは水に懸濁される。本発明の目的と矛盾しない任意の有機ポリマーまたはバイオポリマーが使用され得る。例えば、いくつかの実施形態では、ポリマーはセルロースあるいはセルロース材料またはセルロース誘導体を含む。いくつかの実施形態では、ポリマーはヒドロキシメチルセルロース（ＨＭＣ）、ヒドロキシエチルセルロース（ＨＥＣ）、ヒドロキシプロピルセルロース（ＨＰＣ）、ヒドロキシプロピルメチルセルロース（ＨＰＭＣ）、ヒドロキシプロピルメチルセルロースフタル酸エステル（ＨＰＭＣＰ）、メチルセルロース（ＭＣ）、エチルセルロース（ＥＣ）、カルボキシメチルセルロース（ＣＭＣ）、および／またはポリアニオン性セルロース（ＰＡＣ）を含む。いくつかの実施形態では、セルロース材料またはセルロース誘導体は約１００，０００〜約２，０００，０００の間の分子量を有する。いくつかの実施形態では、セルロース材料またはセルロース誘導体は、約２５０，０００〜約１，５００，０００の間、約２５０，０００〜約４５０，０００の間、約７５０，０００〜約９５０，０００の間、または約１，０００，０００〜約１，３００，０００の間の分子量を有する。さらに、いくつかの実施形態では、ポリマーはキトサンを含む。いくつかの実施形態では、キトサンは約３０００〜約２０，０００の間の分子量を有する。その上、いくつかの実施形態では、キトサンは約５０パーセント〜約１００パーセントの間の脱アセチル化度を有する。加えて、いくつかの実施形態では、本明細書で記載される水性ポリマー材料は約１０重量パーセント未満のポリマーを含む。いくつかの実施形態では、水性ポリマー材料は約５重量パーセント未満のポリマーを含む。いくつかの実施形態では、水性ポリマー材料は約１重量パーセント〜約１０重量パーセントの間または約１重量パーセント〜約５重量パーセントの間のポリマーを含む。水性ポリマー材料の残りは、いくつかの実施形態では、水を含み、または水から本質的に構成される。
【００９９】
本明細書で記載される方法は、いくつかの実施形態では、さらに１つ以上の添加物を提供することを含む。１つ以上の添加物を提供することは、本発明の目的と矛盾しない任意の様式で実施することができる。いくつかの実施形態では、１つ以上の添加物は、第１の混合物を第２の混合物と組み合わせる前に第１の混合物に添加される。いくつかの実施形態では、１つ以上の添加物は第１の混合物を第２の混合物と組み合わせる前に、第２の混合物に添加される。いくつかの実施形態では、１つ以上の添加物は第１および第２の混合物の組み合わせに添加される。その上、本明細書で記載される添加物は本発明の目的と矛盾しない任意の量で提供することができる。いくつかの実施形態では、例えば、添加物は、添加物が添加される混合物または混合物の組み合わせの約１０重量パーセント未満、約５重量パーセント未満、約３重量パーセント未満、約２重量パーセント未満または約１重量パーセント未満の量で提供される。いくつかの実施形態では、添加物は、約１重量パーセント〜約１０重量パーセントの間または約１重量パーセント〜約５重量パーセントの間の量で提供される。
【０１００】
さらに、本発明の目的と矛盾しない任意の添加物が使用され得る。いくつかの実施形態では、例えば、添加物はイオン性液体を含む。本発明の目的と矛盾しない任意のイオン性液体が使用され得る。いくつかの実施形態ではイオン性液体はイミダゾリウム系である。他の実施形態では、イオン性液体はピリジニウム系である。いくつかの実施形態では、イオン性液体はコリン系である。さらに、いくつかの実施形態では、イオン性液体は糖、糖アルコール、または糖誘導体、例えばグリコール−コリン、グリセロール−コリン、エリスリトール−コリン、トレイトール−コリン、アラビトール−コリン、キシリトール−コリン、リビトール−コリン、マンニトール−コリン、ソルビトール−コリン、ズルシトール−コリン、イジトール−コリン、イソマルト−コリン、マルチトール−コリン、またはラクチトール−コリンを含む。本明細書で記載されるいくつかの実施形態で使用するのに好適なイオン性液体の非限定的な例としては下記が挙げられる：１−アリル−３−メチルイミダゾリウムビス（トリフルオロメチルスルホニル）イミド、１−アリル−３−メチルイミダゾリウムブロミド、１−アリル−３−メチルイミダゾリウムジシアナミド、１−アリル−３−メチルイミダゾリウムヨージド、１−ベンジル−３−メチルイミダゾリウムクロリド、１−ベンジル−３−メチルイミダゾリウムヘキサフルオロホスフェート、１−ベンジル−３−メチルイミダゾリウムテトラフルオロボレート、１，３−ビス（３−シアノプロピル）イミダゾリウムビス（トリフルオロメチルスルホニル）イミド、１，３−ビス（３−シアノプロピル）イミダゾリウムクロリド、１−ブチル−２，３−ジメチルイミダゾリウムヘキサフルオロホスフェート、１−ブチル−２，３−ジメチルイミダゾリウムテトラフルオロボレート、４−（３−ブチル−１−イミダゾリオ）−１−ブタンスルホネート、１−ブチル−３−メチルイミダゾリウムアセテート、１−ブチル−３−メチルイミダゾリウムクロリド、１−ブチル−３−メチルイミダゾリウムジブチルホスフェート、１−ブチル−３−メチルイミダゾリウムヘキサフルオロホスフェート、１−ブチル−３−メチルイミダゾリウムニトレート、１−ブチル−３−メチルイミダゾリウムオクチルスルフェート、１−ブチル−３−メチルイミダゾリウムテトラクロロアルミネート、１−ブチル−３−メチルイミダゾリウムテトラフルオロボレート、１−ブチル−３−メチルイミダゾリウムチオシアネート、１−ブチル−３−メチルイミダゾリウムトシレート、１−ブチル−３−メチルイミダゾリウムトリフルオロアセテート、１−ブチル−３−メチルイミダゾリウムトリフルオロメタンスルホネート、１−（３−シアノプロピル）−３−メチルイミダゾリウムビス（トリフルオロメチルスルホニル）アミド、１−デシル−３−メチルイミダゾリウムテトラフルオロボレート、１，３−ジエトキシイミダゾリウムビス（トリフルオロメチルスルホニル）イミド、１，３−ジエトキシイミダゾリウムヘキサフルオロホスフェート、１，３−ジヒドロキシイミダゾリウムビス（トリフルオロメチルスルホニル）イミド、１，３−ジヒドロキシ−２−メチルイミダゾリウムビス（トリフルオロメチルスルホニル）イミド、１，３−ジメトキシ−２−メチルイミダゾリウムヘキサフルオロホスフェート、１−ドデシル−３−メチルイミダゾリウムヨージド、１−エチル−２，３−ジメチルイミダゾリウムテトラフルオロボレート、１−エチル−３−メチルイミダゾリウムヘキサフルオロホスフェート、１−エチル−３−メチルイミダゾリウムＬ−（＋）−ラクテ−ト、１−エチル−３−メチルイミダゾリウム１，１，２，２−テトラフルオロエタンスルホネート、１−ヘキシル−３−メチルイミダゾリウムビス（トリフルオロメチルスルホニル）イミド、１−ヘキシル−３−メチルイミダゾリウムクロリド、１−ヘキシル−３−メチルイミダゾリウムヘキサフルオロホスフェート、１−メチルイミダゾリウムクロリド、１−メチル−３−オクチルイミダゾリウムクロリド、１−メチル−３−オクチルイミダゾリウムテトラフルオロボレート、１−メチル−３−プロピルイミダゾリウムヨージド、１−メチル−３−（３，３，４，４，５，５，６，６，７，７，８，８，８−トリデカフルオロオクチル）イミダゾリウムヘキサフルオロホスフェート、１，２，３−トリメチルイミダゾリウムメチルスルフェート、１−ブチル−４−メチルピリジニウムクロリド、１−ブチル−４−メチルピリジニウムヘキサフルオロホスフェート、１−ブチルピリジニウムブロミド、１−（３−シアノプロピル）ピリジニウムクロリド、１−エチルピリジニウムテトラフルオロボレート、３−メチル−１−プロピルピリジニウムビス（トリフルオロメチルスルホニル）イミド、およびコリンアセテート（すべてＳｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈから市販される）。
【０１０１】
いくつかの実施形態では、添加物はエアロゲルを含む。本発明の目的と矛盾しない任意のエアロゲルが使用され得る。エアロゲルは、いくつかの実施形態では、寒天などの有機組成物を含む。いくつかの実施形態では、エアロゲルは炭素を含む。いくつかの実施形態では、エアロゲルは、アルミナを含む。いくつかの実施形態では、エアロゲルは、シリカ、例えばヒュームドシリカを含む。その上、ヒュームドシリカを含むエアロゲルは、いくつかの実施形態では、約１μｍ〜約１０ｍｍのサイズを有する粒子を含む。いくつかの実施形態では、粒子は約１μｍ〜約１００μｍ、約１μｍ〜約１０μｍ、または約５μｍ〜約１０μｍのサイズを有する。さらに、いくつかの実施形態では、エアロゲルは高い多孔度を有する。例えば、いくつかの実施形態では、エアロゲルは、９０パーセント超の空気を含む。加えて、いくつかの実施形態では、エアロゲルは、約１ｎｍ〜約１００ｎｍの間のサイズを有する細孔を含む。いくつかの実施形態では、細孔は、約１０ｎｍ〜約１００ｎｍの間または約２０ｎｍ〜約４０ｎｍの間のサイズを有する。その上、本明細書で記載されるエアロゲルは、いくつかの実施形態では、高い表面積、例えば約５００ｍ２／ｇ以上の表面積を有する。いくつかの実施形態では、エアロゲルは、約５００ｍ２／ｇ〜約１０００ｍ２／ｇの間または約６００ｍ２／ｇ〜約９００ｍ２／ｇの間の表面積を有する。加えて、いくつかの実施形態では、エアロゲルは低いタップ密度を有する。いくつかの実施形態では、例えば、エアロゲルは、約５００ｋｇ／ｍ３未満または約１００ｋｇ／ｍ３未満のタップ密度を有する。いくつかの実施形態では、エアロゲルは約１ｋｇ／ｍ３〜約２００ｋｇ／ｍ３の間または約１０ｋｇ／ｍ３〜約１００ｋｇ／ｍ３の間のタップ密度を有する。さらに、いくつかの実施形態では、本明細書で記載されるエアロゲルは低い熱伝導率を有する。いくつかの実施形態では、エアロゲルは、約５０ｍＷ／ｍＫ未満または約２０ｍＷ／ｍＫ未満の熱伝導率を有する。いくつかの実施形態では、エアロゲルは約１ｍＷ／ｍＫ〜約２０ｍＷ／ｍＫの間または約５ｍＷ／ｍＫ〜約１５ｍＷ／ｍＫの間の熱伝導率を有する。その上、いくつかの実施形態では、エアロゲルは疎水性表面を有する。加えて、いくつかの実施形態では、エアロゲルは高い油吸収能力（ＤＢＰ）を有する。いくつかの実施形態では、エアロゲルは約１００ｇ／１００ｇを超える油吸収能力を有する。いくつかの実施形態では、エアロゲルは約５００ｇ／１００ｇを超える油吸収能力を有する。いくつかの実施形態では、エアロゲルは、約１００ｇ／１００ｇ〜約１０００ｇ／１００ｇの間、約３００ｇ／１００ｇ〜約８００ｇ／１００ｇの間、または約４００ｇ／１００ｇ〜約６００ｇ／１００ｇの間の油吸収能力を有する。さらに、いくつかの実施形態では、エアロゲルは約０．１ｋＪ／（ｋｇＫ）〜約５ｋＪ／（ｋｇＫ）の間の比熱容量を有する。いくつかの実施形態では、エアロゲルは約０．５ｋＪ／（ｋｇＫ）〜約１．５ｋＪ／（ｋｇＫ）の間の比熱容量を有する。
【０１０２】
さらに、いくつかの実施形態では、添加物はポリマー材料を含む。本発明の目的と矛盾しない任意のポリマー材料が使用され得る。いくつかの実施形態では、ポリマー材料は有機組成物を含む。例えば、いくつかの実施形態では、ポリマー材料はポリオレフィン、例えばポリエチレンまたはポリプロピレン、ポリカーボネート、ポリエステル、またはポリウレタンを含む。いくつかの実施形態では、ポリマー材料はポリビニルアルコール（ＰＶＡ）を含む。
【０１０３】
他の実施形態では、添加物はゼオライトを含む。本発明の目的と矛盾しない任意のゼオライトが使用され得る。いくつかの実施形態では、ゼオライトは天然ゼオライトを含む。他の実施形態では、ゼオライトは人工ゼオライトを含む。いくつかの実施形態では、ゼオライトはシリケートおよび／またはアルミノシリケートを含む。いくつかの実施形態では、ゼオライトは式Ｍｘ／ｎ［（ＡｌＯ２）ｘ（ＳｉＯ２）ｙ］・ｗＨ２Ｏによる組成物を含み、式中、ｎはカチオンＭ（例えば、Ｎａ＋、Ｋ＋、Ｃａ２＋、またはＭｇ２＋）の原子価であり、ｗは単位格子あたりの水分子の数であり、ならびにｘおよびｙは単位格子あたりの四面体原子の総数である。本明細書で記載されるいくつかの実施形態で使用するのに好適なゼオライトの非限定的な例としては下記が挙げられる：方沸石（（Ｋ，Ｃａ，Ｎａ）ＡｌＳｉ２Ｏ６・Ｈ２Ｏ）、菱沸石（（Ｃａ，Ｎａ２，Ｋ２，Ｍｇ）Ａｌ２Ｓｉ４Ｏ１２・６Ｈ２Ｏ）、クリノプチロライト（（Ｎａ，Ｋ，Ｃａ）２−３Ａｌ３（Ａｌ、Ｓｉ）２Ｓｉ１３Ｏ３６・１２Ｈ２Ｏ）、ヒューランダイト（（Ｃａ，Ｎａ）２−３Ａｌ３（Ａｌ，Ｓｉ）２Ｓｉ１３Ｏ３６・１２Ｈ２Ｏ）、ナトロライト（Ｎａ２Ａｌ２Ｓｉ３Ｏ１０・２Ｈ２Ｏ）、フィリプサイト（（Ｃａ，Ｎａ２，Ｋ２）３Ａｌ６Ｓｉ１０Ｏ３２・１２Ｈ２Ｏ）、および束沸石（ＮａＣａ４（Ｓｉ２７Ａｌ９）Ｏ７２・２８（Ｈ２Ｏ））。
【０１０４】
いくつかの実施形態では、添加物は熱伝導率モジュレーターを含む。本発明の目的と矛盾しない任意の熱伝導率モジュレーターが使用され得る。いくつかの実施形態では、例えば、熱伝導率モジュレーターは炭素、例えばグラファイト状炭素を含む。いくつかの実施形態では、熱伝導率モジュレーターはカーボンブラックおよび／または炭素ナノ粒子を含む。炭素ナノ粒子は、いくつかの実施形態では、炭素ナノチューブおよび／またはフラーレンを含む。いくつかの実施形態では、熱伝導率モジュレーターはグラファイト状マトリクス構造を含む。他の実施形態では、熱伝導率モジュレーターはイオン性液体を含む。いくつかの実施形態では、熱伝導率モジュレーターは金属、例えば純粋金属および合金を含む。本発明の目的と矛盾しない任意の金属が使用され得る。いくつかの実施形態では、金属は遷移金属、例えば銀または銅を含む。いくつかの実施形態では、金属は周期表の１３族または１４族からの元素を含む。いくつかの実施形態では、金属はアルミニウムを含む。いくつかの実施形態では、熱伝導率モジュレーターは金属フィラー、金属マトリクス構造、金属チューブ、金属プレート、および／または金属の削りくずを含む。さらに、いくつかの実施形態では、熱伝導率モジュレーターは金属酸化物を含む。本発明の目的と矛盾しない任意の金属酸化物が使用され得る。いくつかの実施形態では、金属酸化物は遷移金属酸化物を含む。いくつかの実施形態では、金属酸化物はアルミナを含む。
【０１０５】
いくつかの実施形態では、添加物は抗菌材料を含む。本発明の目的と矛盾しない任意の抗菌材料が使用され得る。抗菌材料は、いくつかの実施形態では、無機組成物、例えば金属および／または金属塩を含む。いくつかの実施形態では、例えば、抗菌材料は金属銅、亜鉛、または銀あるいは銅、亜鉛、または銀の塩を含む。その上、いくつかの実施形態では、金属を含む抗菌材料はまた、熱伝導率調節を提供することができる。他の実施形態では、抗菌材料は有機組成物、例えば天然および合成有機組成物を含む。いくつかの実施形態では、抗菌材料は、β−ラクタム、例えばペニシリンまたはセファロスポリンを含む。いくつかの実施形態では、抗菌材料は、タンパク質合成阻害剤、例えばネオマイシンを含む。いくつかの実施形態では、抗菌材料は有機酸、例えば乳酸、酢酸、またはクエン酸を含む。いくつかの実施形態では、抗菌材料は、四級アンモニウム種を含む。四級アンモニウム種は、いくつかの実施形態では、長いアルキル鎖、例えばＣ８〜Ｃ２８のバックボーンを有するアルキル鎖を含む。いくつかの実施形態では、抗菌材料は塩化ベンザルコニウム、塩化ベンゼトニウム、塩化メチルベンゼトニウム、塩化セタルコニウム、塩化セチルピリジニウム、セトリモニウム、セトリミド、塩化ドファニウム、臭化テトラエチルアンモニウム、塩化ジデシルジメチルアンモニウム、および臭化ドミフェンの１つ以上を含む。
【０１０６】
いくつかの実施形態では、添加物は難燃剤を含む。本発明の目的と矛盾しない任意の難燃剤が使用され得る。いくつかの実施形態では、難燃剤は発泡体を含む。さらに、いくつかの実施形態では、難燃剤は有機組成物または無機組成物を含むことができる。いくつかの実施形態では、難燃剤はトリス（２−クロロ−１−（クロロメチル）エチル）ホスフェートを含む。いくつかの実施形態では、難燃剤は水酸化アルミニウムおよび／または水酸化マグネシウムを含む。いくつかの実施形態では、難燃剤はゼオライト、例えば本明細書で記載される天然または合成ゼオライトを含む。
【０１０７】
その上、本明細書で記載される方法は、いくつかの実施形態では、複数の添加物を提供することを含む。本発明の目的と矛盾しない本明細書で記載される添加物の任意の組み合わせが使用され得る。例えば、いくつかの実施形態では、方法はイオン性液体およびエアロゲルまたはイオン性液体およびポリマー材料を提供することを含む。いくつかの実施形態では、方法は１つ以上のイオン性液体、１つ以上のエアロゲル、１つ以上のポリマー材料、１つ以上のゼオライト、１つ以上の熱伝導率モジュレーター、１つ以上の抗菌材料、および／または１つ以上の難燃剤を提供することを含む。
【０１０８】
本明細書で記載されるいくつかの方法は、複数の反応容器を使用して、および／または複数の混合物を使用して実施される。しかしながら、いくつかの実施形態では、本明細書で記載される発泡体を製造する方法はまた、単一反応容器内で、および／または単一の混合物を使用して実施することができる。いくつかの実施形態では、例えば、本明細書で記載される発泡体を製造する方法は、ＰＣＭおよび１つ以上のリンカー成分を含む混合物を提供すること、多官能性モノマーを混合物に添加すること、ならびにＰＣＭと少なくとも１つリンカー成分の間で化学結合を形成させることを含む。いくつかの実施形態では、１つ以上のリンカー成分は、混合物中に、ＰＣＭの量に対して過剰量で存在する。さらに、１つ以上のリンカー成分は、いくつかの実施形態では、以上で記載される第１のリンカー成分および第２のリンカー成分を含むことができる。いくつかの実施形態では、第２のリンカー成分は本明細書で記載されるＰＣＭ、第１のリンカー成分、および多官能性モノマーの混合物に添加される。加えて、いくつかの実施形態では、多官能性モノマーは、以上で記載される混合物においてゲルまたはプレポリマーが形成された、または部分的に形成された後、混合物に添加される。その上、いくつかの実施形態では、多官能性モノマーは、遅い速度、例えば、以上で記載されるゲル化または予備重合プロセスの中断を回避するのに十分遅い速度で混合物に添加される。さらに、いくつかの実施形態では、多官能性モノマーの混合物への添加は混合物のＰＣＭまたは潜熱蓄熱材料の転移温度を超える温度で実施される。加えて、いくつかの実施形態では、本明細書で記載される方法の混合物は水を含まない、または実質的に含まない。その上、複数の混合物を含む方法に対し以上で記載されるように、いくつかの実施形態では、１つ以上の触媒、発泡剤、水性ポリマー材料、および／または添加物はまた、本明細書で記載される単一の混合物に、例えば、本発明の目的と矛盾しない本明細書で記載される任意の様式で添加することができる。さらに、複数の混合物を含む方法に対して以上で記載されるように、単一の混合物の様々な成分は本発明の目的と矛盾しない任意の量で存在することができ、成分は本発明の目的と矛盾しない任意の様式で、例えば、本発明の目的と矛盾しない任意の温度で混合することができる。
【０１０９】
本明細書で記載される方法により製造される発泡体は、いくつかの実施形態では、１つ以上の望ましい熱特性を有することができる。いくつかの実施形態では、例えば、本明細書で記載される方法により製造される発泡体は少なくとも約５０Ｊ／ｇの潜熱を有する。いくつかの実施形態では、発泡体は少なくとも約７５Ｊ／ｇの潜熱を有する。いくつかの実施形態では、発泡体は少なくとも約９０Ｊ／ｇの潜熱を有する。いくつかの実施形態では、発泡体は少なくとも約１００Ｊ／ｇの潜熱を有する。いくつかの実施形態では、発泡体は少なくとも約１１０Ｊ／ｇ、少なくとも約１１５Ｊ／ｇ、または少なくとも約１２５Ｊ／ｇの潜熱を有する。いくつかの実施形態では、発泡体は約５０Ｊ／ｇ〜約１５０Ｊ／ｇの間の潜熱を有する。いくつかの実施形態では、発泡体は約７５Ｊ／ｇ〜約１２５Ｊ／ｇの間、約７５Ｊ／ｇ〜約１１０Ｊ／ｇの間、約７５Ｊ／ｇ〜約１００Ｊ／ｇの間、約９０Ｊ／ｇ〜約１２５Ｊ／ｇの間、または約９０Ｊ／ｇ〜約１１０Ｊ／ｇの間の潜熱を有する。さらに、本明細書で記載される発泡体の潜熱は、発泡体のＰＣＭまたは潜熱蓄熱材料の２つの凝縮相または状態の間の転移、例えば、固相と液相の間、固相と中間相の間、固体状態とゲル状態の間、または２つの固体状態の間の転移と関連する。中間相は、いくつかの実施形態では、固相と液相の中間の相を含む。加えて、本明細書では、いくつかの実施形態では、ＰＣＭまたは潜熱蓄熱材料は、２つの凝縮相または状態の間の転移と関連する１を超える潜熱、例えば結晶固体−アモルファス固体転移と関連する第１の潜熱および固体−液体転移と関連する第２の潜熱を有し得ることが企図される。２つの凝縮相間の転移と関連する１を超える潜熱を有するＰＣＭまたは潜熱蓄熱材料を含むいくつかの実施形態では、潜熱の１つは以上で記載される値を有する。他の実施形態では、複数のまたは全ての潜熱は以上で記載される値を有する。
【０１１０】
さらに、いくつかの実施形態では、本明細書で記載される発泡体は、潜熱蓄熱適用のための他の望ましい特性を示す。例えば、いくつかの実施形態では、発泡体は不燃性または実質的に不燃性である。本明細書では参考のために、不燃性または実質的に不燃性の発泡体は、ＤＩＮ４１０２により測定するとＡ１、Ａ２、またはＢ１の評点を有する。その上、いくつかの実施形態では、発泡体は、本明細書で記載されるＰＣＭまたは潜熱蓄熱材料の転移温度を超える温度で、「汗をかかず」、またはＰＣＭまたは潜熱蓄熱材料を放出せず、「汗をかく」または流れをほとんどまたは全く要求しない様々な適用での発泡体の使用を可能にする。いくつかの実施形態では、本明細書で記載される発泡体は本明細書で記載されるように形成されるゲルの粘度のために「汗をかかない」。いくつかの実施形態では、本明細書で記載される発泡体は、本明細書で記載される第１および第２の混合物の１つ以上の成分の間の架橋のために「汗をかかない」。そのため、いくつかの実施形態では、本明細書で記載される発泡体は、様々な建設および工学適用において、ＰＣＭまたは潜熱蓄熱材料のマイクロカプセル化の必要なく使用することができる。
【０１１１】
加えて、いくつかの実施形態では、本明細書で記載される方法により製造される発泡体は、発泡体中に分散されたＰＣＭまたは潜熱蓄熱材料を含まないその他の点では同様の発泡体のものと同様の密度、可撓性、および／または機械強度を有する。例えば、いくつかの実施形態では、本明細書で記載される方法により製造される発泡体は約２ポンド／立方フィート（ＰＣＦ）〜約８ＰＣＦの間の密度を有する。その上、いくつかの実施形態では、本明細書で記載される方法により製造される発泡体は連続気泡発泡体を含む。あるいは、他の実施形態では、本明細書で記載される方法により製造される発泡体は独立気泡発泡体を含む。いくつかの実施形態では、本明細書で記載される方法により製造される発泡体はポリウレタン発泡体を含む。いくつかの実施形態では、本明細書で記載される方法により製造される発泡体はポリエステル発泡体を含む。いくつかの実施形態では、本明細書で記載される方法により製造される発泡体はポリスチレン発泡体を含む。
【０１１２】
ＩＶ．発泡体を含む組成物
別の態様では、組成物が本明細書で記載される。いくつかの実施形態では、組成物は発泡体および発泡体中に分散された潜熱蓄熱材料を含み、潜熱蓄熱材料は、１ａｔｍで約−５０℃〜約１００℃の間の固体−ゲル転移を有する。いくつかの実施形態では、潜熱蓄熱材料はＰＣＭを含む。いくつかの実施形態では、潜熱蓄熱材料はリンカー成分に化学的に結合されたＰＣＭを含む。加えて、いくつかの実施形態では、本明細書で記載される潜熱蓄熱材料はさらに、１つ以上の添加物を含む。いくつかの実施形態では、本明細書で記載される潜熱蓄熱材料は水を含まない、または実質的に含まない。さらに、いくつかの実施形態では、潜熱蓄熱材料は均一にまたは実質的に均一に発泡体中に分散される。本明細書では参考のために、潜熱蓄熱材料の分散は、各１０ｃｍ３体積の発泡体中の潜熱蓄熱材料の重量に基づき決定することができる。均一なまたは実質的に均一な分散は、発泡体の体積セグメントの無作為抽出内で潜熱蓄熱材料の単峰性正規分布を示す。いくつかの実施形態では、潜熱蓄熱材料は不均一に発泡体中に分散される。その上、いくつかの実施形態では、潜熱蓄熱材料は、例えば１つ以上の共有結合を介して発泡体に化学的に結合される。１つ以上の共有結合は、いくつかの実施形態では、潜熱蓄熱材料の成分と発泡体の成分の間の１つ以上の架橋結合、例えばウレタン結合を含む。
【０１１３】
本明細書で記載される潜熱蓄熱材料の固体−ゲル転移は、いくつかの実施形態では、潜熱蓄熱材料の固相と中間相の間の転移を含む。加えて、いくつかの実施形態では、固体−ゲル転移のゲルは、固相の液相との分散物、例えばコロイドから形成されない。いくつかの実施形態では、固体−ゲル転移のゲルは連続液相を含まない。さらに、いくつかの実施形態では、固体−ゲル転移のゲルは水を含まず、または実質的に水を含まない。
【０１１４】
他の実施形態では、本明細書で記載される潜熱蓄熱材料の固体−ゲル転移は正式の相変化を含まない。いくつかの実施形態では、例えば、固体−ゲル転移は粘度の減少である。いくつかの実施形態では、固体−ゲル転移は、ＡＳＴＭ標準Ｄ２９８３により測定すると、約２５，０００ｃＰ超から約２５，０００ｃＰ未満までの粘度の減少を含む。いくつかの実施形態では、固体−ゲル転移は約２０，０００ｃＰ超から約２０，０００ｃＰ未満までの粘度の減少を含む。いくつかの実施形態では、固体−ゲル転移は約２５，０００ｃＰ超または約２０，０００ｃＰ超から約２００ｃＰ〜約２０，０００ｃＰの間、約２００ｃＰ〜約１０，０００ｃＰの間、約１０００ｃＰ〜約１５，０００ｃＰの間、または約１０００ｃＰ〜約５０００ｃＰの間までの粘度の減少を含む。
【０１１５】
その上、いくつかの実施形態では、本明細書で記載される潜熱蓄熱材料の固体−ゲル転移は潜熱蓄熱材料の剛性固体状態から可撓性固体状態への転移を含む。いくつかの実施形態では、剛性固体状態はアモルファス固体状態を含む。あるいは、他の実施形態では、剛性固体状態は結晶固体状態を含む。可撓性固体状態は、いくつかの実施形態では、アモルファス状態を含む。他の実施形態では、可撓性固体状態は結晶状態を含む。さらに、剛性固体状態の潜熱蓄熱材料は、いくつかの実施形態ではＡＳＴＭ標準Ｄ２９８３により測定すると、約２５，０００ｃＰ以上の粘度を有する。対照的に、可撓性固体状態の潜熱蓄熱材料は、いくつかの実施形態では、ＡＳＴＭ標準Ｄ２９８３により測定すると、約２０，０００ｃＰ以下の粘度を有する。いくつかの実施形態では、可撓性固体状態の潜熱蓄熱材料は、ＡＳＴＭ標準Ｄ２９８３により測定すると、約２００ｃＰ〜約２０，０００ｃＰの間、約２００ｃＰ〜約１０，０００ｃＰの間、約１０００ｃＰ〜約１５，０００ｃＰの間、または約１０００ｃＰ〜約５０００ｃＰの間の粘度を有する。
【０１１６】
加えて、本明細書で記載される組成物の潜熱蓄熱材料は、１ａｔｍで約−５０℃〜約１００℃の間の固体−ゲル転移を有する。いくつかの実施形態では、潜熱蓄熱材料は、１ａｔｍで約−５０℃〜約５０℃の間、１ａｔｍで約−４０℃〜約４０℃の間、または１ａｔｍで約−３０℃〜約３０℃の間の固体−ゲル転移を有する。いくつかの実施形態では、潜熱蓄熱材料は、１ａｔｍで約−５０℃〜約０℃の間、または１ａｔｍで約−２０℃〜約０℃の間の固体−ゲル転移を有する。他の実施形態では、潜熱蓄熱材料は、１ａｔｍで約０℃〜約７０℃の間、１ａｔｍで約４℃〜約４０℃の間、１ａｔｍで約３０℃〜約５０℃の間、または１ａｔｍで約３５℃〜約４５℃の間の固体−ゲル転移を有する。そのため、いくつかの実施形態では、本明細書で記載される組成物は高温および／または低温環境において使用することができる。
【０１１７】
加えて、本明細書で記載される組成物は、いくつかの実施形態では、望ましい潜熱蓄熱特性を示す。いくつかの実施形態では、例えば、本明細書で記載される組成物は、少なくとも約５０Ｊ／ｇの固体−ゲル潜熱を有する。いくつかの実施形態では、組成物は少なくとも約７５Ｊ／ｇの固体−ゲル潜熱を有する。いくつかの実施形態では、組成物は少なくとも約９０Ｊ／ｇの固体−ゲル潜熱を有する。いくつかの実施形態では、組成物は少なくとも約１００Ｊ／ｇの固体−ゲル潜熱を有する。いくつかの実施形態では、組成物は少なくとも約１１０Ｊ／ｇ、少なくとも約１１５Ｊ／ｇ、または少なくとも約１２５Ｊ／ｇの固体−ゲル潜熱を有する。いくつかの実施形態では、組成物は約５０Ｊ／ｇ〜約１５０Ｊ／ｇの間の固体−ゲル潜熱を有する。いくつかの実施形態では、組成物は約５０Ｊ／ｇ〜約１２５Ｊ／ｇの間、約７５Ｊ／ｇ〜約１２５Ｊ／ｇの間、約７５Ｊ／ｇ〜約１１０Ｊ／ｇの間、約７５Ｊ／ｇ〜約１００Ｊ／ｇの間、約９０Ｊ／ｇ〜約１２５Ｊ／ｇの間、または約９０Ｊ／ｇ〜約１１０Ｊ／ｇの間の固体−ゲル潜熱を有する。
【０１１８】
さらに、いくつかの実施形態では、本明細書で記載される組成物は潜熱蓄熱適用のための他の望ましい特性を示す。例えば、いくつかの実施形態では、組成物は不燃性または実質的に不燃性である。その上、いくつかの実施形態では、本明細書で記載される組成物は本明細書で記載される潜熱蓄熱材料の転移温度を超える温度で「汗をかかず」、または潜熱蓄熱材料を放出せず、「汗をかく」または流れをほとんどまたは全く要求しない様々な適用での組成物の使用を可能にする。いくつかの実施形態では、本明細書で記載される組成物は、本明細書で記載される組成物の発泡体と潜熱蓄熱材料の間の１つ以上の化学結合のために、「汗をかかない」。いくつかの実施形態では、本明細書で記載される組成物は、潜熱蓄熱材料の粘度のために「汗をかかない」。そのため、いくつかの実施形態では、本明細書で記載される組成物は、様々な建設および工学適用において、潜熱蓄熱材料のマイクロカプセル化の必要なく使用することができる。
【０１１９】
以下、組成物の特定の実施形態について検討すると、本明細書で記載される組成物は発泡体を含む。本発明の目的と矛盾しない任意の発泡体が使用され得る。いくつかの実施形態では、発泡体は以上でセクションＩＩＩにて記載される任意の発泡体、例えばポリウレタン発泡体またはポリエステル発泡体を含む。その上、発泡体は以上でセクションＩＩＩにて記載される発泡体の任意の特性を有することができる。例えば、いくつかの実施形態では、発泡体は、発泡体中に分散された潜熱蓄熱材料を含まないその他の点では同様の発泡体のものと同様の密度、可撓性、および／または機械強度を有する。いくつかの実施形態では、発泡体は約２ＰＣＦ〜約８ＰＣＦの間の密度を有する。その上、いくつかの実施形態では、発泡体は連続気泡発泡体を含む。あるいは、他の実施形態では、発泡体は独立気泡発泡体を含む。
【０１２０】
本明細書で記載される組成物はまた、発泡体中に分散された潜熱蓄熱材料を含む。本発明の目的と矛盾しない任意の潜熱蓄熱材料が使用され得る。いくつかの実施形態では、潜熱蓄熱材料は以上でセクションＩＩＩにて記載される任意の潜熱蓄熱材料を含む。いくつかの実施形態では、潜熱蓄熱材料はＰＣＭを含む。本発明の目的と矛盾しない任意のＰＣＭが使用され得る。いくつかの実施形態では、ＰＣＭは以上でセクションＩＩＩにて記載されるＰＣＭを含む。
【０１２１】
さらに、本明細書で記載される組成物のいくつかの実施形態では、潜熱蓄熱材料はリンカー成分に化学的に結合されたＰＣＭを含む。ＰＣＭは本発明の目的と矛盾しない任意の様式で、例えば、以上でセクションＩＩＩにて記載される様式でリンカー成分に化学的に結合させることができる。加えて、リンカー成分は以上でセクションＩＩＩにて記載される任意のリンカー成分、例えば第１のリンカー成分を含むことができる。
【０１２２】
その上、本明細書で記載される組成物は、いくつかの実施形態では、潜熱蓄熱材料に分散された１つ以上の添加物を含む。本発明の目的と矛盾しない任意の添加物が使用され得る。いくつかの実施形態では、添加物は以上でセクションＩＩＩにて記載される添加物を含む。いくつかの実施形態では、添加物は以上でセクションＩＩＩにて記載される水性ポリマー材料の有機ポリマーまたはバイオポリマーを含む。
【０１２３】
本明細書で記載されるいくつかの実施形態を、下記非限定的な例においてさらに説明する。
【実施例】
【０１２４】
実施例１
潜熱蓄熱材料を含む組成物
本明細書で記載される組成物を、下記の通り調製した。最初に、８ｋｇのステアリン酸（Ｕｎｉｖａｒ）および１．６ｋｇのラウリルアルコール（Ｕｎｉｖａｒ）をミキサが取り付けられた１０ガロンタンクに添加し、７５℃で加熱した。次に、３０分の混合後、０．４ｋｇのメチレンジフェニルジイソシアネート（ＢＡＳＦ）を徐々に添加した。さらに１０分混合を続けた。
【０１２５】
実施例２
潜熱蓄熱材料を含む組成物
本明細書で記載される組成物を、下記の通り調製した。最初に、８ｋｇのパルミチン酸（Ｕｎｉｖａｒ）および１．６ｋｇのラウリルアルコール（Ｕｎｉｖａｒ）を、ミキサが取り付けられた１０ガロンタンクに添加し、７０℃で加熱した。次に、３０分の混合後、０．４ｋｇのメチレンジフェニルジイソシアネート（ＢＡＳＦ）を徐々に添加した。さらに１０分混合を続けた。
【０１２６】
実施例３
潜熱蓄熱材料を含む組成物
本明細書で記載される組成物を、下記の通り調製した。最初に、８ｋｇのカプリン酸（Ｕｎｉｖａｒ）および１．６ｋｇのラウリルアルコール（Ｕｎｉｖａｒ）を、ミキサが取り付けられた１０ガロンタンクに添加し、７０℃で加熱した。次に、３０分の混合後、０．４ｋｇのメチレンジフェニルジイソシアネート（ＢＡＳＦ）を徐々に添加した。さらに１０分混合を続けた。
【０１２７】
実施例４
潜熱蓄熱材料を含む組成物
本明細書で記載される組成物を、下記の通り調製した。最初に、８ｋｇのラウリン酸（Ｕｎｉｖａｒ）および１．６ｋｇのラウリルアルコール（Ｕｎｉｖａｒ）を、ミキサが取り付けられた１０ガロンタンクに添加し、７０℃で加熱した。次に、３０分の混合後、０．４ｋｇのメチレンジフェニルジイソシアネート（ＢＡＳＦ）を徐々に添加した。さらに１０分混合を続けた。
【０１２８】
実施例５
潜熱蓄熱材料を含む組成物
本明細書で記載される組成物を、下記の通り調製した。最初に、８ｋｇのミリスチン酸（Ｕｎｉｖａｒ）および１．６ｋｇのミリスチンアルコール（ｍｙｒｉｓｔｉｃ  ａｌｃｏｈｏｌ）（Ｕｎｉｖａｒ）を、ミキサが取り付けられた１０ガロンタンクに添加し、７０℃で加熱した。次に、３０分の混合後、０．４ｋｇのメチレンジフェニルジイソシアネート（ＢＡＳＦ）を徐々に添加した。さらに１０分混合を続けた。
【０１２９】
実施例６
潜熱蓄熱材料を含む組成物
本明細書で記載される組成物を、下記の通り調製した。最初に、８ｋｇのミリスチン酸（Ｕｎｉｖａｒ）および１．６ｋｇのミリスチンアルコール（Ｕｎｉｖａｒ）を、ミキサが取り付けられた１０ガロンタンクに添加し、７０℃で加熱した。次に、３０分の混合後、０．３ｋｇのヒドロキシプロピルセルロース（Ａｓｈｌａｎｄ）および０．１ｋｇメチレンジフェニルジイソシアネート（ＢＡＳＦ）を徐々に添加した。さらに１０分混合を続けた。
【０１３０】
実施例７
潜熱蓄熱材料を含む組成物
本明細書で記載される組成物を、下記の通り調製した。最初に、８ｋｇのミリスチン酸（Ｕｎｉｖａｒ）および１．６ｋｇのミリスチンアルコール（Ｕｎｉｖａｒ）を、ミキサが取り付けられた１０ガロンタンクに添加し、７０℃で加熱した。次に、３０分の混合後、０．３ｋｇのヒドロキシプロピルセルロース（Ａｓｈｌａｎｄ）および０．１ｋｇのキシリトール−コリンクロリドイオン性液体（ＱｕａｒＴｅｋ）を徐々に添加した。さらに１０分混合を続けた。
【０１３１】
実施例８
潜熱蓄熱材料を含む組成物
本明細書で記載される組成物を、下記の通り調製した。最初に、８ｋｇのミリスチン酸（Ｕｎｉｖａｒ）および１．６ｋｇミリスチンアルコール（Ｕｎｉｖａｒ）を、ミキサが取り付けられた１０ガロンタンクに添加し、７０℃で加熱した。次に、３０分の混合後、０．３ｋｇのヒュームドシリカエアロゲル（Ｃａｂｏｔ）および０．１ｋｇのメチレンジフェニルジイソシアネート（ＢＡＳＦ）を徐々に添加した。さらに１０分混合を続けた。
【０１３２】
実施例９
潜熱蓄熱材料を含む組成物
本明細書で記載される組成物を、下記の通り調製した。最初に、９．６ｋｇのミリスチンアルコール（Ｕｎｉｖａｒ）をミキサが取り付けられた１０ガロンタンクに添加し、７０℃で加熱した。次に、１０分の混合後、０．３ｋｇのヒドロキシプロピルセルロース（Ａｓｈｌａｎｄ）および０．１ｋｇのメチレンジフェニルジイソシアネート（ＢＡＳＦ）を徐々に添加した。さらに１０分混合を続けた。
【０１３３】
実施例１０
潜熱蓄熱材料を含む組成物
本明細書で記載される組成物を、下記の通り調製した。最初に、９．６９ｋｇのミリスチンアルコール（Ｕｎｉｖａｒ）を、ミキサが取り付けられた１０ガロンタンクに添加し、７０℃で加熱した。次に、３０分の混合後、０．３ｋｇのヒドロキシプロピルセルロース（Ａｓｈｌａｎｄ）および０．０１ｋｇのラウリン酸ジブチルスズ（Ｄ．Ｂ．Ｂｅｃｋｅｒ）を徐々に添加した。さらに５分混合を続けた。
【０１３４】
実施例１１
潜熱蓄熱材料を含む組成物
本明細書で記載される組成物を、下記の通り調製した。最初に、９．９ｋｇのミリスチンアルコール（Ｕｎｉｖａｒ）を、ミキサが取り付けられた１０ガロンタンクに添加し、７０℃で加熱した。次に、１０分の混合後、０．１ｋｇのメチレンジフェニルジイソシアネート（ＢＡＳＦ）を徐々に添加した。さらに１０分混合を続けた。
【０１３５】
実施例１２
発泡体を製造する方法
本明細書で記載される発泡体を含む組成物を、下記の通り調製した。最初に、２５０ｇの実施例１の組成物および２４０ｇのヒマシ油（ＤＩＣ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ  Ｉｎｃ．）を、ミキサが取り付けられた１ガロンタンクに添加した。次に、２分の混合後、１２０ｇのメチレンジフェニルジイソシアネート（ＢＡＳＦ）、２ｇのラウリン酸ジブチルスズ、および３０ｇの水をタンクに連続して添加した。各添加の間に１分間混合を実施した。加えて、最後の添加後、さらに１分混合を続けた。その後、全混合物を、発泡体組成物の所望の寸法に対応する長さ、幅、および高さを有する容器に注ぎ入れた。
【０１３６】
実施例１３
発泡体を製造する方法
本明細書で記載される発泡体を含む組成物を、下記の通り調製した。最初に、２５０ｇの実施例２の組成物および２４０ｇのヒマシ油（ＤＩＣ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ  Ｉｎｃ．）を、ミキサが取り付けられた１ガロンタンクに添加した。次に、２分の混合後、１２０ｇのメチレンジフェニルジイソシアネート（ＢＡＳＦ）、２ｇのラウリン酸ジブチルスズ、および３０ｇの水をタンクに連続して添加した。各添加の間に１分間混合を実施した。加えて、最後の添加後、さらに１分混合を続けた。その後、全混合物を、発泡体組成物の所望の寸法に対応する長さ、幅、および高さを有する容器に注ぎ入れた。
【０１３７】
実施例１４
発泡体を製造する方法
本明細書で記載される発泡体を含む組成物を、下記の通り調製した。最初に、２５０ｇの実施例３の組成物および２４０ｇのヒマシ油（ＤＩＣ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ  Ｉｎｃ．）を、ミキサが取り付けられた１ガロンタンクに添加した。次に、２分の混合後、１２０ｇのメチレンジフェニルジイソシアネート（ＢＡＳＦ）、２ｇのラウリン酸ジブチルスズ、および３０ｇの水をタンクに連続して添加した。各添加の間に１分間混合を実施した。加えて、最後の添加後、さらに１分混合を続けた。その後、全混合物を、発泡体組成物の所望の寸法に対応する長さ、幅、および高さを有する容器に注ぎ入れた。
【０１３８】
実施例１５
発泡体を製造する方法
本明細書で記載される発泡体を含む組成物を、下記の通り調製した。最初に、２４０ｇのヒマシ油（ＤＩＣ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ  Ｉｎｃ．）をミキサが取り付けられた１ガロンタンクに入れた。次に、１２０ｇのメチレンジフェニルジイソシアネート（ＢＡＳＦ）をタンクに添加し、続いて、１分混合し、その後、２ｇのラウリン酸ジブチルスズを添加した。その後、２５０ｇの実施例１の組成物を混合しながら添加し、続いて、３０ｇの水を添加した。最後の添加後、さらに１分混合を続けた。全混合物をその後、発泡体組成物の所望の寸法に対応する長さ、幅、および高さを有する容器に注ぎ入れた。
【０１３９】
実施例１６
発泡体を製造する方法
本明細書で記載される発泡体を含む組成物を、下記の通り調製した。最初に、２４０ｇのヒマシ油（ＤＩＣ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ  Ｉｎｃ．）をミキサが取り付けられた１ガロンタンクに入れた。次に、１２０ｇのメチレンジフェニルジイソシアネート（ＢＡＳＦ）をタンクに添加し、続いて、１分混合し、その後、２ｇのラウリン酸ジブチルスズを添加した。その後、２５０ｇの実施例２の組成物を混合しながら添加し、続いて、３０ｇの水を添加した。最後の添加後、さらに１分混合を続けた。全混合物をその後、発泡体組成物の所望の寸法に対応する長さ、幅、および高さを有する容器に注ぎ入れた。
【０１４０】
実施例１７
発泡体を製造する方法
本明細書で記載される発泡体を含む組成物を、下記の通り調製した。最初に、２４０ｇのヒマシ油（ＤＩＣ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ  Ｉｎｃ．）をミキサが取り付けられた１ガロンタンクに入れた。次に、１２０ｇのメチレンジフェニルジイソシアネート（ＢＡＳＦ）をタンクに添加し、続いて、１分混合し、その後、２ｇのラウリン酸ジブチルスズを添加した。その後、２５０ｇの実施例３の組成物を混合しながら添加し、続いて、３０ｇの水を添加した。最後の添加後、さらに１分混合を続けた。全混合物をその後、発泡体組成物の所望の寸法に対応する長さ、幅、および高さを有する容器に注ぎ入れた。
【０１４１】
本発明の様々な実施形態について、発明の様々な目的の達成において記載してきた。これらの実施形態は、本発明の原理の例示にすぎないことが認識されるべきである。その多くの改変および適合は、本発明の精神および範囲から逸脱せずに、当業者には極めて明らかであろう。
【国際調査報告】
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