(57)【要約】【課題】一体化クリート部材を備えるソール構造および製造方法を提供すること。【解決手段】一体化クリート部材を備えるソール構造は、クリート部材の第１部分を形成している突起部を備えるプレート部材を含む。クリート部材の第２部分は第１部分に装着され、第１部分よりも剛性の劣る材料から作られていてもよい。突起部の内部に支持構造を配置することができる。ソール構造を形成する方法は、プレート部材の一部を、突起部を形成するように再成形するステップと、クリート先端部を突起部上に成形するステップと、支持構造を突起部の凹形内部部分内に成形するステップとを含むことができる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
プレート部材の一部をクリート部材の突起部を形成するように再成形するステップであって、前記突起部は凸形の外部部分および凹形の内部部分を有する前記再成形するステップと、
前記突起部に、前記外部部分と前記内部部分との間の流体連通を提供する穴を形成するステップと、
前記外部部分上にクリート先端部を成形すると共に、前記内部部分内に支持構造を成形するステップとを含み、
前記クリート先端部が前記穴により前記支持構造に連結されている、ソール構造の製造方法。
【請求項２】
前記プレート部材は、複合材料を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記プレート部材は、炭素複合材料である、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記プレート部材は、第１材料を含み、
前記クリート先端部は、第２材料を含み、
前記第１材料は、前記第２材料よりも実質的により剛性である、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記クリート先端部は、熱可塑性ポリウレタンから作られている、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記支持構造は、格子状構造を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
プレート部材の一部をクリート部材の突起部を形成するように再成形するステップであって、前記突起部は凸形の外部部分および凹形の内部部分を有する前記再成形するステップと、
前記内部部分に成形材料を充填して、支持構造を形成するステップとを含み、
前記プレート部材は、前記支持構造よりも実質的により剛性である、ソール構造の製造方法。
【請求項８】
前記内部部分に前記成形材料を充填するステップは、前記内部部分内にスペーサ部分を設けるステップと、前記スペーサ部分の周りを成形して格子状構成を形成するステップとを含む、請求項７に記載の方法。
【請求項９】
前記プレート部材の一部を再成形するステップは、前記プレート部材に圧力をかけるステップを含む、請求項７に記載の方法。
【請求項１０】
前記プレート部材は、複合材料であり、
前記支持構造は、プラスチック材料から作られている、請求項７に記載の方法。
【請求項１１】
前記方法は、前記突起部の前記外部部分にクリート先端部を形成するステップを含む、請求項７に記載の方法。
【請求項１２】
前記クリート先端部を形成するステップは、前記外部部分上に前記クリート先端部を成形するステップを含む、請求項１１に記載の方法。
【請求項１３】
前記方法は、前記プレート部材の周縁部分上に周縁層を成形するステップを含む、請求項７に記載の方法。
【請求項１４】
第１材料を含む、上面および下面を有するプレート部材と、
クリート部材とを含むソール構造であって、
前記クリート部材は、
前記プレート部材と一体的に形成されており、前記プレート部材の前記上面に対する凹形の内部部分と、前記プレート部材の前記下面に対する凸形の外部部分とを含む第１部分と、
前記第１部分に装着された、第２材料を含む第２部分と、
前記内部部分の少なくとも一部に充填された、第３材料から作られている支持構造とを含み、
前記第１材料は、前記第２材料よりも実質的により剛性であり、
前記第１材料は、前記第３材料よりも実質的により剛性である、ソール構造。
【請求項１５】
前記第２材料および前記第３材料は、実質的に同種である、請求項１４に記載のソール構造。
【請求項１６】
前記第２材料および前記第３材料は、実質的に異なる、請求項１４に記載のソール構造。
【請求項１７】
前記第１材料は、炭素繊維複合材料である、請求項１４に記載のソール構造。
【請求項１８】
前記第２材料は、熱可塑性ポリウレタンである、請求項１４に記載のソール構造。
【請求項１９】
前記第３材料は、熱可塑性ポリウレタンである、請求項１４に記載のソール構造。
【請求項２０】
前記第１部分は、前記外部部分と前記内部部分との間の流体連通を提供する穴を含んでおり、
前記第２部分は、前記穴から前記支持構造に装着されている、請求項１４に記載のソール構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本実施形態は、概して一体化クリート部材を備えるソール構造および一体化クリート部材を備えるソール構造を製造する方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
クリートを備えるアウトソールを有する履物製品は、以前から提案されている。アウトソールおよびクリート部分は、繰り返し地面との衝突によって生じる強い力と応力を頻繁に受けることが多い。ある場合には、クリートが地表に食い込み、クリートおよびアウトソールはさらに大きな応力に曝される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】米国特許第７，８３２，１１７号明細書
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００４】
ある側面において、ソール構造を製造する方法は、プレート部材の一部をクリート部材の突起部を形成するように再成形するステップを含み、前記突起部は、凸形の外部部分と凹形の内部部分とを有する。当該方法は、前記突起部に穴を形成するステップも含み、前記穴は、前記外部部分と前記内部部分との間の流体連通を提供する。当該方法はさらに、前記外部部分上にクリート先端部を成形するステップと、前記内部部分内に支持構造を成形するステップとを含む。前記クリート先端部は、前記穴を通して前記支持構造に連結されている。
【０００５】
別の側面において、ソール構造を製造する方法は、プレート部材の一部をクリート部材の突起部を形成するように再成形するステップを含み、突起部は凸形の外部部分と凹形の内部部分とを有する。当該方法は、前記内部部分に成形材料を充填して支持構造を形成するステップも含む。前記プレート部材は、前記支持構造よりも実質的により剛性である。
【０００６】
別の側面において、ソール構造は、第１材料から作られているプレート部材を含み、前記プレート部材は、上面および下面を有する。当該ソール構造は、クリート部材も含み、前記クリート部材は、前記プレート部材と一体的に形成されており、前記プレート部材の前記上面に対する凹形の内部部分と、前記プレート部材の前記下面に対する凸形の外部部分とを含む第１部分と、前記第１部分に装着された、第２材料から作られている第２部分と、前記内部部分の少なくとも一部に充填された、第３材料から作られている支持構造とをさらに含む。前記第１材料は前記第２材料よりも実質的により剛性であり、前記第１材料は前記第３材料よりも実質的により剛性である。
【０００７】
本実施形態の他のシステム、方法、特徴および利点は、以下の図面および詳細な説明を精査すると、当業者には明らかであろう、または明らかになるであろう。当該追加のシステム、方法、特徴および利点のすべてが本明細書および本概要に含まれ、本実施形態の範囲内にあり、以下の請求項によって保護されることが意図される。
【０００８】
本実施形態は、以下の図面および説明を参照するとよりよく理解できる。図面の構成要素は、必ずしも縮尺通りではなく、代わりに、実施形態の原理を例示することに力点を置いている。また、図面において、同じ参照番号は様々な図を通して対応する部分を指す。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】ソール部材の一実施形態の下面の等角図である。
【図２】ソール部材の一実施形態の頂部等角図である。
【図３】プレート部材に突起部を形成するための成形アセンブリの一実施形態の模式図である。
【図４】プレート部材が上成形板と下成形板との間に挿入された状態の成形アセンブリの一実施形態の断面図である。
【図５】複数の突起部を備えるプレート部材の一実施形態の上から見た等角図である。
【図６】複数の突起部を備えるプレート部材の一実施形態の下面の等角図である。
【図７】プレート部材の複数の突起部に形成されている穴の一実施形態の模式図である。
【図８】プレート部材の成形アセンブリの一実施形態の模式図である。
【図９】上成形板と下成形板との間に配置されたプレート部材の一部の一実施形態の断面図である。
【図１０】上成形板と下成形板との間に成形材料が充填されている状態で上成形板と下成形板との間に配置されたプレート部材の一部の一実施形態の断面図である。
【図１１】充填材料を含むソール構造の代替実施形態の等角図である。
【図１２】穴のない突起部上に材料を成形するプロセスの一実施形態の断面図である。
【図１３】ソール構造の一実施形態の等角図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下の説明および添付の図面は、履物製品のソール構造を開示する。ソール構造に関連する概念は、例えば、サッカーシューズ、ランニングシューズ、野球シューズ、バスケットボールシューズ、クロストレーニングシューズ、サイクリングシューズ、フットボールシューズ、ゴルフシューズ、テニスシューズ、ウォーキングシューズ、ならびにハイキングシューズおよびブーツを含めた様々な運動用履物の種類に適用してもよい。この概念は、ドレスシューズ、ローファー、サンダルおよび作業用ブーツを含め、一般に非運動用と考えられている履物の種類に適用してもよい。したがって、ここで開示する概念は、多様な履物の種類に適用される。
【００１１】
図１および図２は、ソール構造１００の一実施形態の等角図を示す。具体的には、図１はソール構造１００の底部側の等角図を示すが、図２はソール構造１００の頂部側の等角図を示す。例示のために、図１および図２において、ソール構造１００は分離して示している。いくつかの実施形態では、ソール構造１００は、製品のソールに組み込む、および／またはアッパーに関連付けることができる。ソール構造１００は、概して、履物製品のソールのどの部分を含んでいてもよい。例えば、ある場合には、ソール構造１００は、インソールの一部を含むことができる。他の場合には、ソール構造１００は、ミッドソールの一部を含むことができる。一実施形態では、ソール構造１００は、地表と接触させるように構成されている製品のアウトソールを含むことができる。いくつかの実施形態では、ソール構造１００は、履物製品のアウトソール全体を形成してもよい。他の実施形態では、ソール構造１００は、履物製品のアウトソールの一部のみを形成してもよい。また、ソール構造１００がアウトソールを含む場合には、ソール構造１００は、ソール構造の他の構成要素（ミッドソールまたはインソールなど）に装着することができる。他の場合には、ソール構造１００は、履物製品のアッパーに直接装着することができる。さらに、他の実施形態では、履物製品にソール構造１００の異なる構成を含めてもよい。
【００１２】
参照のために、ソール構造１００の構成要素は、前足部分１０と、中足部分１２と、踵部分１４とに分けてもよい。前足部分１０は、つま先、および中足骨を指骨に連結する関節に略対応していてもよい。中足部分１２は、足の土踏まずに略対応していてもよい。同様に、踵部分１４は、踵骨を含め、足のかかとに略対応していてもよい。さらに、ソール構造１００は、外側側部１６および内側側部１８を含んでいてもよい。具体的には、外側側部１６および内側側部１８は、ソール構造１００において相対する側であってもよい。また、外側側部１６および内側側部１８は共に、前足部分１０、中足部分１２および踵部分１４を通じて延びていてもよい。
【００１３】
前足部分１０、中足部分１２および踵部分１４は、単に説明のためのものであり、ソール構造１００の精密な領域を区切るためのものではないことは、理解される。同様に、外側側部１６および内側側部１８は、ソール構造１００を２つの半体に精密に区切るのではなく、ソール構造の２つの側部を大略的に表すためのものである。さらに、前足部分１０、中足部分１２および踵部分１４、ならびに外側側部１６および内側側部１８は、中敷き、インソールまたは他の構成要素など、ソール構造の個々の構成要素にも適用することができる。
【００１４】
整合性と便宜上のために、方向を示す形容詞が、図示する実施形態に対応してこの詳細な説明を通して使用される。この詳細な説明および請求項を通して使用される「長手の」という用語は、構成要素の長さの延びている方向を表している。ある場合には、長手方向は、ソール構造の前足部分から踵部分まで延びていてもよい。また、この詳細な説明および請求項を通して使用される「横の」という用語は、ソール構造の幅の延びている方向を表している。言い換えると、横方向は、ソール構造の内側側部と外側側部との間に延びていてもよい。また、この詳細な説明および請求項を通して使用される「垂直な」という用語は、横方向および長手方向に略直角な方向を表している。例えば、ソール構造が地表に平らに置かれる場合、垂直方向は地表から上方に延びていてもよい。さらに、「近位の」という用語は、履物製品が着用されたときに、足の部分に近い方の履物の構成要素の部分を表している。同様に、「遠位の」という用語は、履物製品が着用されたときに、足の部分から遠い方の履物の構成要素の部分を表している。これら方向を示す形容詞のそれぞれは、製品および／またはソール構造の個々の構成要素に適用されることは理解される。
【００１５】
いくつかの実施形態では、ソール構造１００は、プレート部材１０３を含んでいてもよい。ある場合には、プレート部材１０３は、前足部分、中足部分および踵部分を含む、足の全長に対応するプレート部材とすることができる。しかし、他の場合には、プレート部材１０３は、足の部分長に対応するプレート部材としてもよい。例えば、ある場合には、プレート部材１０３は、履物製品の前足においてのみ広がっていてもよい。
【００１６】
いくつかの実施形態では、ソール構造１００は、プレート部材１０３の下面１０４に配置された複数のクリート部材１０２を含むことができる。全般的に、この詳細な明細書および請求項を通して使用される「クリート部材」という用語は、地表との摩擦または地表への食い込みによってトラクションを高めるためにソール構造に設けられたあらゆる装備を含む。本実施形態では、複数のクリート部材１０２は、第１クリート部材１１０と、第２クリート部材１２０と、第３クリート部材１３０と、第４クリート部材１４０と、第５クリート部材１５０と、第６クリート部材１６０とを含む。本実施形態は６つのクリート部材を含むが、他の実施形態では、クリート部材１０２は、６つより少ないクリート部材を含むことができる。さらに他の実施形態では、クリート部材１０２は、６つより多いクリート部材を含むことができる。
【００１７】
全般的に、クリート部材１０２は、プレート部材１０３上にどのような配置でも設けることができる。ある場合には、クリート部材１０２のいくつかを、前足部分１０に設けてもよい。他の場合には、クリート部材１０２のいくつかを、中足部分１２に設けてもよい。ある場合には、クリート部材１０２のいくつかを、踵部分１４に設けてもよい。一実施形態では、第１クリート部材１１０および第２クリート部材１２０は、前足部分１０に配置されている。また、一実施形態では、第３クリート部材１３０および第４クリート部材１４０は、中足部分１２に配置されている。さらに、一実施形態では、第５クリート部材１５０および第６クリート部材１６０は、踵部分１４に配置されている。しかし、クリート部材１０２の他のあらゆる配置が可能である。例えば、本実施形態は、プレート部材１０３の周縁部分１０６に配置されているクリート部材を含む。しかし、他の場合には、いくつかのクリート部材は、プレート部材１０３のより中心に配置されていてもよい。
【００１８】
本実施形態において、クリート部材が、特定の形状および／または幾何形状を有するクリート部材に限定されないことは理解される。例えば、いくつかの実施形態は、異なる幾何形状および／または形状を有するクリート部材を組み込むことができる。これは、所望のトラクション特性、重量特性、安定性の特性および考えられる他の要因を含む様々な要因にしたがって選択してもよい。例えば、ある場合には、１以上のクリート部材の幾何形状および／または形状は、ソール構造１００が使用される予定のスポーツに応じて変えることができる。特に、各スポーツは特定の幾何形状特徴を有するクリートに関連することがあるため、１以上のクリート部材の幾何形状および／または形状は、ソール構造１００をフットボール、サッカー、野球、ゴルフおよび考えられる他のスポーツでの使用が予定されているかどうかに応じて選択することができる。
【００１９】
いくつかの実施形態は、クリート部材１０２の耐久性を維持しながら、ソール構造１００の総重量を減少するための装備を含んでいてもよい。例えば、ある場合には、クリート部材の一部は、プレート部材と一体的に形成することができる。ある場合には、クリート部材の一部は、プレート部材と一体的な突起部を含むことができる。
【００２０】
いくつかの実施形態では、プレート部材１０３は、プレート部材１０３と一体的に形成されている突起部１１２（図１の拡大断面図に示されている）を含む。突起部１１２は、プレート部材１０３の下面１０４から凸状に張り出している外部部分１１４を含んでいてもよい。突起部１１２は、プレート部材１０３の上面１０５に対して凹状にへこんでいる内部部分１１６も含んでいてもよい。この構成では、突起部１１２は、プレート部材１０３の下面１０４から外方に延びる第１クリート部材１１０のための一体成形の第１部分１１８を提供する。
【００２１】
いくつかの実施形態では、第１クリート部材１１０は、第２部分１１９をさらに含む。ある場合には、第２部分１１９は、第１対のクリート先端部１７０を含む。第１対のクリート先端部１７０は、隙間１７３によって相隔たっている第１クリート先端部１７１と第２クリート先端部１７２とを含む。他の場合には、第２部分１１９は、単一のクリート先端部を含むことができる。さらに他の実施形態では、第２部分１１９は３以上の別個のクリート先端部を含むことができる。
【００２２】
いくつかの実施形態では、第２部分１１９は、連結部分１７４を含むこともできる。ある場合には、連結部分１７４は、突起部１１２の側壁部分１１５を覆っている。連結部分１７４は、第１クリート先端部１７１と第２クリート先端部１７２とを連結するように構成されていてもよい。また、ある場合には、連結部分１７４は、対のクリート先端部１７０とソール部材１００の他の部分との連結を提供することができる。
【００２３】
ソール部材は、突起部の強度を増すための装備を含むことができる。いくつかの実施形態では、突起部は、支持構造と共に構成することができる。支持構造は、突起部を補強し、または突起部の支持を他の形で高めるように構成されているあらゆる構造にすることができる。ある場合には、支持構造は、１以上のクリート先端部を突起部に固定するのを助けることもできる。
【００２４】
いくつかの実施形態では、突起部１１２は、第１支持構造１８０に関連付けることができる。ある場合には、第１支持構造１８０は、突起部１１２の内部部分１１６の中に配置された格子状構造を含んでいてもよい。ある場合には、第１支持構造１８０は、突起部１１２の略長手方向および横方向に沿って配置されている複数の交差リブまたは壁を含む。
【００２５】
別の実施形態では、支持構造１８０の幾何形状は変えることができる。支持構造１８０には、あらゆる三次元幾何形状および／または二次元幾何形状を使用することができる。ある場合には、支持構造１８０は、四角形または長方形の格子状断面幾何形状を有する。他の場合には、支持構造１８０は、六角形の格子状、またはハニカム形の断面幾何形状を有することができる。さらに他の場合には、断面幾何形状は、三角形、長方形、円形、楕円形、多角形、規則形状および不規則形状を含むあらゆる他の形状に関連することができる。また、支持構造１８０に関連するパターンは、一定とすることができ、または異なる領域で変えることができる。支持構造の幾何形状は、突起部の所望の強度特性および突起部の幾何形状に応じて選択することができる。
【００２６】
いくつかの実施形態では、支持構造１８０は、内部部分１１６の実質的に全体に亘って延びていることができる。他の場合には、支持構造１８０は、内部部分１１６の一部にだけ延びていることができる。ある場合には、支持構造１８０は、内部部分１１６の形状に合うように形作られている可変高さを有することができる。ある場合には、支持構造１８０の表面１８２は、プレート部材１０３の上面１０５と略水平にすることができる。
【００２７】
いくつかの実施形態では、突起部１１２は、第１穴１９１および第２穴１９２を含むことができる。ある場合には、支持構造１８０および第１対のクリート先端部１７０は、第１穴１９１および第２穴１９２により連結することができる。ある場合には、第１対のクリート先端部１７０および支持構造１８０は、第１穴１９１および第２穴１９２により接合されている実質的に連続する材料部分を含む。この構成は、対のクリート先端部１７０を突起部１１２に固定するのを助ける。
【００２８】
いくつかの実施形態では、残りのクリート部材のそれぞれを第１クリート部材１１０と同様に構成していてもよい。例えば、第２クリート部材１２０、第３クリート部材１３０、第４クリート部材１４０、第５クリート部材１５０および第６クリート部材１６０のそれぞれが対応する突起部２２０、突起部２３０、突起部２４０、突起部２５０および突起部２６０をそれぞれ含み、これらを総称的に突起部１１２と合わせて突起部２８０ということがある。各突起部は、それぞれに対応する、下面１０４に沿った凸形の外部部分と、上面１０５に沿った凹形の内部部分とを含む。ある場合には、突起部２４０および突起部２６０は、互いに連続して、下面１０４に中間の隆起部分２１０を形成することができる。同様に、ある場合には、突起部２３０および突起部２５０は、互いに連続して、下面１０４に中間の隆起部分２１２を形成することができる。しかし、他の場合には、プレート部材１０３は、隆起部分２１０および／または隆起部分２１２を含まなくてもよい。
【００２９】
いくつかの実施形態では、第２クリート部材１２０、第３クリート部材１３０、第４クリート部材１４０、第５クリート部材１５０および第６クリート部材１６０は、それぞれに対応する、対の先端部２２６、対の先端部２３６、対の先端部２４６、対の先端部２５６および対の先端部２６６を含んでいてもよく、これらは総称的に対のクリート先端部１７０と合わせて複数のクリート先端部２８６ということがある。他の実施形態では、いくつかのクリート部材は、クリート先端部を含むことができるが、他のものはクリート先端部を含まなくてもよい。言い換えると、ある場合には、クリート先端部はオプションであってもよい。
【００３０】
いくつかの実施形態では、第２クリート部材１２０、第３クリート部材１３０、第４クリート部材１４０、第５クリート部材１５０および第６クリート部材１６０は、それぞれ、対応する連結部分２２８、連結部分２３８、連結部分２４８、連結部分２５８および連結部分２６８を含んでいてもよい。これらは、連結部分１７４と合わせて複数の連結部分２９０ということがある。他の実施形態では、いくつかのクリート部材は連結部分を含むことができるが、他のものは連結部分を含まなくてもよい。言い換えると、ある場合には、連結部分はオプションであってもよい。
【００３１】
いくつかの実施形態では、クリート部材１０２は、それぞれ対応する支持構造を含むこともできる。例えば、ある場合には、第２クリート部材１２０、第３クリート部材１３０、第４クリート部材１４０、第５クリート部材１５０および第６クリート部材１６０は、それぞれ対応する、支持構造２２５、支持構造２３５、支持構造２４５、支持構造２５５および支持構造２６５を含んでいてもよい。これらは、総称的に複数の支持構造２９６ということがある。他の実施形態では、いくつかのクリート部材は支持構造を含むことができるが、他のものは支持構造を含まなくてもよい。言い換えると、ある場合には、支持構造はオプションとしてもよい。
【００３２】
この構成を用いて、各クリート部材は同様に構成することができる。具体的には、各クリート部材は、プレート部材と一体的に形成されており、クリートの突起部のようなベースを提供する第１部分を含む。さらに、各クリート部材は、第１部分に装着されている第２部分を含み、第２部分は、クリート部材によって提供されるトラクションをさらに高めるクリート先端部を含む。また、各クリート部材の重量を軽減し、強度を維持するために、各クリート部材は、支持構造が充填されている中空の内部部分と共に形成されている。例えば、複数の突起部２８０は、複数の支持構造２９６が充填されている。支持構造はクリート部材の構造的統合性を高めるのを助け、クリート先端部２８６の固定を施すことができる。
【００３３】
いくつかの実施形態では、複数のクリート先端部２８６は、複数の連結部分２９０と一体的に形成されていてもよい。また、連結部分２９０のそれぞれは、下面１０４のプレート１０３の周縁部分１０６の周りに延びている周縁層２９８に連結することができる。ある場合には、以下詳しく述べるように、複数のクリート先端部２８６、複数の連結部分２９０および周縁層２９８は、プレート部材１０３の下面１０４の上に配置された単一の成形層を含んでいてもよい。しかし、他の場合には、これら様々な部分のいくつかは互いに連結していなくてもよい。
【００３４】
図３から図１０は、一体化クリート部材を含むソール構造を製造するプロセスの一実施形態を例示するためのものである。いくつかの実施形態では、プロセスに関連するステップのいくつかは、所有者、製造者、小売業者または他の主体によって行うことができる。いくつかの実施形態では、プロセスに関連するステップのうち１つ以上がオプションであってもよい。他の実施形態では、以下に述べていないいくつかの追加ステップを含むことができる。さらに、以下に述べるステップの順序は所望のように再編成することができる。
【００３５】
様々な実施形態において、プレート部材１０３は、様々な特性を有する様々な材料を含むことができる。いくつかの実施形態では、プレート部材１０３は、複合材料を含むことができる。この詳細な説明および請求項で使用する「複合材料」という用語は、複合材料内にある程度の分離を維持する異なる材料特性を有する、２以上の材料から作られているあらゆる材料を表している。ある場合には、プレート部材１０３は、短い繊維強化材料と、連続した繊維強化材料とを含む繊維強化複合材料から作られていてもよい。繊維強化材料の例は、木材、炭素繊維強化プラスチック、およびガラス強化プラスチックを含むが、これだけに限らない。一実施形態では、プレート部材１０３は、炭素繊維強化複合材料を含む。例示的な剛性構造は、２０１０年１１月１６日に発行された上記特許文献１に開示されており、その全部を参照によりこれに組み込む。しかし、他の場合には、プレート部材１０３は、剛性が比較的高い材料または剛性が比較的低い材料を含め、あらゆる他の材料から作ることができる。
【００３６】
ある場合には、クリート先端部２８６、連結部分２９０および／または支持構造２９６は、実質的に同種な材料を含んでいてもよい。これらの構成要素に使用できる材料の例は、プラスチック、ゴム、金属およびあらゆる他の材料を含むが、これだけに限らない。一実施形態では、クリート先端部２８６、連結部分２９０および支持構造２９６のそれぞれは、熱可塑性ポリウレタン（ＴＰＵ）など、比較的軟らかいおよび／または可撓性のプラスチック材料を含んでいてもよい。他の実施形態では、これらの異なる部分は、異なる材料を含むことができる。例えば、クリート先端部２８６および支持構造２９６は、実質的に異なるプラスチック材料から作ることができる。
【００３７】
上記説明する構成は、実質的に剛性の複合プレートと一体的に形成されている強いベース（突起部）と一体化クリート部材を提供する。この構成は、異なる種類の表面上へのクリート先端の適応性をもたらし、地面への食い込みを高めるより柔軟なクリート先端を備えるクリート部材をさらに提供する。
【００３８】
図３および図４は、プレート部材に複数の突起部を形成するためのプロセスの実施形態の模式図を示す。最初に、図３に図示するように、プレート部材１０３は、成形アセンブリ３１０に関連付けることができる。最初に、プレート部材１０３は、あらゆる幾何形状で構成することができる。ある場合には、プレート部材１０３は、幅および長さがプレート部材１０３の奥行よりも実質的に大きくなるように、略二次元幾何形状を有していてもよい。他の場合には、プレート部材１０３を三次元として記述する方がふさわしいように、プレート部材１０３の奥行を変えることができる。いくつかの実施形態では、プレート部材１０３は、実質的に平坦な幾何形状を有することができる。例えば、一実施形態では、プレート部材１０３は、実質的に平坦な層を含む。しかし、他の実施形態では、プレート部材１０３は、湾曲した、または起伏のある幾何形状を有することができる。例えば、ある場合には、プレート部材１０３は、履物製品のミッドソール構成要素またはアッパーに向かって上方に傾斜している起伏のある周縁を含むアウトソールの幾何形状に合わせて予成形することができる。
【００３９】
図３に図示するように、本発明の実施形態では、プレート部材１０３は、突起部の一切ない実質的に平坦な幾何形状を有していてもよい。ある場合には、プレート部材１０３の幾何形状は、わずかに起伏を付けることができる。さらに、ある場合には、プレート部材１０３は、アウトソールまたは他のソール構成要素の近似形状を有する外部縁部３０２を有するように予成形することができる。
【００４０】
他の実施形態では、実質的に平坦なプレート部材１０３から始めるのではなく、方法の他の実施形態は再成形し、裁断もする必要があるストック材料から始めてもよい。例えば、ある場合には、ストック複合材料の長方形シートを成形アセンブリ３１０で成形してから、アウトソールまたは他のソール構成要素の形状に裁断してもよい。
【００４１】
成形アセンブリ３１０は、剛性材料を含む様々な異なる種類の材料を成形またはその他変形するための当業界で周知のあらゆる機械またはデバイスとすることができる。ある場合には、成形アセンブリ３１０は、圧力および／または熱を利用して剛性材料の１以上の部分を再成形するように構成されているプレスを含む。具体的には、成形アセンブリ３１０は、剛性材料を再成形するために用いられる上成形部分および下成形部分を含むことができる。いくつかの実施形態では、成形アセンブリ３１０は、プレート部材１０３の一部を再成形するために圧力を利用してもよい。ある場合には、成形アセンブリ３１０は、プレート部材１０３の一部を再成形するために熱を利用してもよい。ある場合には、成形アセンブリ３１０は、プレート部材１０３の一部を再成形するために、熱および圧力を利用してもよい。一実施形態では、成形アセンブリ３１０は、複合材料を成形するためにオートクレーブ成形技術を利用するデバイスの部分とすることができる。
【００４２】
一実施形態では、成形アセンブリ３１０は、上成形板３１２および下成形板３１４を含む。ある場合には、上成形板３１２および下成形板３１４は、プレート部材１０３の１以上の部分で再成形するために利用できる成形面を提供する。ある場合には、上成形板３１２は、突起部３２０を設けることができる。さらに、下成形板３１４は、突起部３２０に対応する窪み３２２を設けることができる。図３および図４に図示するように、プレート部材１０３に突起部を形成するために、上成形板３１２および下成形板３１４の突起部３２０および窪み３２２は、プレート部材１０３の相対する側で位置が合っていてもよい。上成形板３１２および下成形板３１４が共にプレスされると、突起部２８０が形成される。例えば、一実施形態では、プレート部材１０３の第１部分３３０は、上成形板３１２の第１突起部３３１および下成形板３１４の第１窪み３３２と位置が合っている。上成形板３１２および下成形板３１４が共にプレスされると、第１部分３３０は、凹形の内部部分１１６および凸形の外部部分１１４を含む第１突起部１１２を形成するように再成形される。
【００４３】
上記述べた残りの突起部のそれぞれは、第２突起部２２０、第３突起部２３０、第４突起部２４０、第５突起部２５０および第６突起部２６０（図１を参照）を含めて、成形アセンブリ３１０の対応する突起部３２０および窪み３２２を用いて同様に形成することができる。本実施形態は、複数の突起部を同時に形成するプロセスを示しているが、他の実施形態では、２以上の異なる突起部を異なるステップ中に形成することができる。例えば、ある場合には、プレート部材の局部領域に成形アセンブリを当てることにより、突起部は一度に１つずつ形成することができる。
【００４４】
さらに他の実施形態では、プレート部材または同様にソール構成要素は、液体および／または発泡体成形材料から成形することができることは理解される。例えば、ある他の場合には、成形アセンブリを使用してゴムおよび／またはプラスチック材料からソール構成要素を形成することができる。
【００４５】
図５および図６は、成形アセンブリ３１０から取り出した後のプレート部材１０３のそれぞれ上面１０５および下面１０４の等角図を示す。図５および図６に図示するように、プレート部材１０３は再成形されており、下面１０４から外方に延びている突起部２８０を含む。プロセスのこの段階で、プレート部材１０３は、第１突起部１１２、第２突起部２２０、第３突起部２３０、第４突起部２４０、第５突起部２５０および第６突起部２６０を含む。各突起部は対応する内部凹形部分および外部凸形部分を含む。例えば、第１突起部１１２は、内部部分１１４および外部部分１１６を含む。
【００４６】
図７は、穴が１以上の突起部に形成されている方法の考えられるステップの実施形態を示す。一実施形態では、各突起部に２つの穴が形成されている。例えば、本実施形態では、第１突起部１１２に第１穴１９１および第２穴１９２が形成されている。ある場合には、第１穴１９１および第２穴１９２は、第１突起部１１２の厚さ全体を貫通していてもよい。これにより、図１に図示するように、外部部分１１４と内部部分１１６との間で流体連通が可能になる。図７に図示するように、第２突起部２２０、第３突起部２３０、第４突起部２４０、第５突起部２５０および第６突起部のそれぞれに穴が形成されていてもよい。
【００４７】
本実施形態は、各突起部に２つの穴を含むが、他の実施形態では、あらゆる他の数の穴を使用することができる。ある場合には、各突起部は１つの穴を含むことができる。さらに他の場合には、各突起部は３以上の穴を含むことができる。また、ある場合には、いくつかの突起部が穴を含むことができるが、他の突起部は穴を含んでいなくてもよい。
【００４８】
一般に、穴の形状および／またはサイズは変えることができる。いくつかの実施形態では、各穴は、略円形の形状を有していてもよい。しかし、他の場合には、各穴は、三角形の形状、長方形の形状、楕円形の形状、多角形の形状、規則形状および／または不規則形状を含むが、これだけに限らないあらゆる他の形状を有することができる。さらに、各穴のサイズは、どのようにも変えることができる。
【００４９】
プレート部材に穴を形成する方法は、変えることができる。一実施形態では、各穴は、剛性材料を切断するために高圧かつ高速の水を利用するウォータージェットカッター７０２を用いて形成してもよい。しかし、他の実施形態では、穴は、レーザー切断技術、穿孔および打ち抜きを含むが、これだけに限らない当業界で周知のあらゆる他の技術を用いて形成することができる。さらに他の実施形態では、穴は、突起部と同時に形成することができる。例えば、プレート部材の一部を再成形して突起部を形成する実施形態では、突起部を成形板で形成しながら、穴をプレート部材から打ち抜くことができる。
【００５０】
図８〜図１０は、プレート部材にクリート先端部および支持構造を形成する方法の実施形態を示す。具体的には、図８は成形アセンブリ８００に挿入するプレート部材１０３の模式図を示すが、図９および図１０は成形アセンブリ８００の一部の内部の突起部の断面図を示す。
【００５１】
図８を参照すると、成形アセンブリ８００は、上成形板８０２と下成形板８０４とを含む。例示のために、本実施形態では、成形アセンブリ８００は模式的に示しているが、成形アセンブリ８００は、当業界で周知のあらゆる種類の成形デバイス、機械またはシステムを代表できることは理解される。
【００５２】
いくつかの実施形態では、上成形板８０２は、支持構造を形成するための装備と共に構成されている。一実施形態では、上成形板８０２はスペーサ部分８２０を含む。スペーサ部分８２０は、上成形板８０２から外方に延びている突起部を含む。ある場合には、スペーサ部分８２０は、上成形板８０２と一体的に形成されている。例えば、上成形板８０２が金属材料を含む実施形態では、スペーサ部分８２０は、実質的に同種な金属材料を含んでいてもよい。しかし、他の場合には、スペーサ部分８２０は、上成形板８０２と一体的に形成していなくてもよい。例えば、いくつかの他の実施形態では、スペーサ部分８２０は上成形板８０２から取外し可能とすることができる。
【００５３】
いくつかの実施形態では、スペーサ部分８２０は、プレート部材１０３の各突起部に対応するセットで配置されている。例えば、図９に図示するように、第１セットのスペーサ部分８２２は、第１突起部１１２の内部部分１１６に挿入するように構成されている。同様に、第２セットのスペーサ部分８２４、第３セットのスペーサ部分８２６、第４セットのスペーサ部分８２８、第５セットのスペーサ部分８３０および第６セットのスペーサ部分８３２は、第２突起部２２０、第３突起部２３０、第４突起部２４０、第５突起部２５０および第６突起部２６０にそれぞれ挿入するように構成されている。
【００５４】
各セットのスペーサ部分は、成形プロセス中に対応する支持構造を作るように構成されていてもよい。例えば、第１セットのスペーサ部分８２２は、２つの長手方向の列と８つの横方向の列に略整列されているスペーサ部分を含む。スペーサ部分は、スペーサ部分間に成形材料を充填してもよい隙間８３１によって分離されている。
【００５５】
いくつかの実施形態では、各スペーサ部分の幾何形状は変えることができる。いくつかの実施形態では、各スペーサ部分の形状は、各セットのスペーサ部分が関連する突起部の近似形状に対応する全体形状を有するように形作ることができる。例えば、一実施形態では、第１セットのスペーサ部分８２２のスペーサ部分は、第１突起部１１２の外部縁部８５０の形状に形作られている起伏のある外部縁部８４０を含む。ある場合には、１以上のスペーサ部分の高さは一定にすることができる。他の場合には、１以上のスペーサ部分は、第１突起部１１２の輪郭に対応するように変えることができる。本実施形態では、第１セットのスペーサ部分８２２の大半のスペーサ部分は、略一定の高さを有する。この場合、図９に図示するように、最も外部のスペーサ部分８３９は、内部部分１１６の傾斜に対応するように短い高さを有する。
【００５６】
いくつかの実施形態では、下成形板８０４は、プレート部材１０３の下面１０４にクリート先端部を形成するための装備を含む。一実施形態では、下成形板８０４は、成形用キャビティ８６０を含む。成形用キャビティ８６０は、下成形板８０４の上面８０５から没入されている窪みを含む。成形用キャビティ８６０は、第１突起部１１２、第２突起部２２０、第３突起部２３０、第４突起部２４０、第５突起部２５０および第６突起部２６０にそれぞれ対応する第１成形用キャビティ８６２、第２成形用キャビティ８６４、第３成形用キャビティ８６６、第４成形用キャビティ８６８、第５成形用キャビティ８７０および第６成形用キャビティ８７２を含んでいてもよい。
【００５７】
いくつかの実施形態では、各成形用キャビティは、突起部に対応するクリート先端部および連結部分を形成するように成形してもよい。例えば、第１成形用キャビティ８６２は、第１突起部１１２の側壁部分１１５を収容してもよい窪み部分８８０を含むことができる。さらに、第１成形用キャビティ８６２は、窪み部分８８０に対して窪んでいる第１小窪み８８２および第２小窪み８８４をさらに含む。図１に図示するように、第１小窪み８８２および第２小窪み８８４は、第１クリート部材１１０の第１クリート先端部１７１および第２クリート先端部１７２を形成するように成形されていてもよい。
【００５８】
残りの成形用キャビティ８６０のそれぞれは、第１成形用キャビティ８６２と実質的に同様に構成することができる。具体的には、第２成形用キャビティ８６４、第３成形用キャビティ８６６、第４成形用キャビティ８６８、第５成形用キャビティ８７０および第６成形用キャビティ８７２は、第２突起部２２０、第３突起部２３０、第４突起部２４０、第５突起部２５０および第６突起部２６０にそれぞれクリート先端部および連結部分を形成するために、同様な窪み部分を含むことができる。
【００５９】
いくつかの実施形態では、下成形板８０４は、成形用キャビティ８６０間に延びている周縁キャビティ８９０も含むことができる。周縁キャビティ８９０は、周縁層２９８（図１を参照）を形成するために利用される比較的浅いキャビティであってもよい。他の実施形態では、下成形板８０４は周縁キャビティ８９０を含まなくてもよい。
【００６０】
図９を参照すると、プレート部材１０３を成形アセンブリ８００の中に置いた状態で、上成形板８０２の第１セットのスペーサ部分８２２を第１突起部１１２の内部部分１１６に挿入している。同様に、第１突起部１１２は、下成形板８０４の第１成形用キャビティ８６２の中に配置されている。この時点で、射出ノズル９００を上成形板８０２の注入口９０２に位置合わせしてもよい。
【００６１】
明確にするために、本実施形態は、第１セットのスペーサ部分８２２の領域の上成形板８０２に関連する注入口９０２を図示している。しかし、他の実施形態では、注入口は、上成形板８０２および／または下成形板８０４を含め、成形アセンブリ８００のあらゆる他の部分に関連付けることができる。また、ある場合には、成形アセンブリ８００の複数の箇所に複数の注入口を使用することができる。例えば、一実施形態では、上成形板８０２の各セットのスペーサ部分は個別の注入口を含むことができる。他の場合には、下成形板８０４の各成形用キャビティが個別の注入口を含むことができる。
【００６２】
次に、図１０に図示するように、成形材料１０００が第１セットのスペーサ部分８２２に注入されている。これにより、成形材料が隙間８３１の中に充填されて、第１支持構造１８０が形成される。また、成形材料１０００は、突起部１１２の第１穴１９１および第２穴１９２から成形用キャビティ８６２に流れ込んでもよい。このように、成形材料１０００は、第１突起部１１２の側壁部分１１５を覆って、第１連結部分１７４を形成することができる。また、成形材料１０００は、第１クリート先端部１７１および第２クリート先端部１７２を形成するために、第１小窪み８８２および第２小窪み８８４の中に充填してもよい。
【００６３】
前述したように、成形材料１０００は、あらゆる材料を含むことができる。ある場合には、成形材料１０００は、熱可塑性ポリウレタン（ＴＰＵ）などのプラスチック材料を含む。しかし、他の場合には、成形材料１０００は、あらゆる他の材料とすることができる。成形材料１０００は、クリート部材のクリート先端部および連結部分に望まれる材料特性が得られるように選択することができる。
【００６４】
図１１は、支持構造１８０の隙間が材料１１０２で充填されているソール構造１００の代替実施形態を示す。ある場合には、支持構造１８０を形成した後で、材料１１０２を支持構造１８０に挿入することができる。しかし、他の場合には、材料１１０２は、例えば、マルチショット成形プロセスを用いて、支持構造１８０と実質的に同時に形成することができる。
【００６５】
一般に、材料１１０２は、あらゆる材料とすることができる。ある場合には、材料１１０２は、発泡体材料とすることができる。他の場合には、材料１１０２は、プラスチック材料とすることができる。材料１１０２は、クリート部材１１０に望まれる特徴を得るために選択してもよい。例えば、クリート部材１１０の強度および剛性を高めるために、材料１１０２を比較的剛性な材料にすることができる。他の場合には、クッション性を高めるために、材料１１０２を発泡体または軟質プラスチック材料にすることができる。
【００６６】
図１２は、クリート部材を製造するためのプロセスのオプションのステップの実施形態の断面図を示す。図１２を参照すると、いくつかの実施形態では、プレート部材１３０３の突起部１３１２は穴がまったくなく形成してもよい。このような場合、成形アセンブリ８００は、上成形板８０２および下成形板８０４に関連する第１射出ノズル１３０２および第２射出ノズル１３０４を含むことができる。これにより、第１材料１３２２は、突起部１３１２の内部部分１３１６内に注入され、第２材料１３２４は、突起部１３１２の外部部分１３１４上に注入される。
【００６７】
いくつかの実施形態では、第１材料１３２２および第２材料１３２４は、実質的に異なる材料にすることができる。例えば、ある場合には、第１材料１３２２を第２材料１３２４よりも実質的により剛性にすることができる。他の場合には、第２材料１３２４を第１材料１３２２よりも実質的により剛性にすることができる。さらに他の場合には、第１材料１３２２および第２材料１３２４は、実質的に同様な材料にすることができる。例えば、一実施形態では、第１材料１３２２および第２材料１３２４は共にＴＰＵとすることができる。
【００６８】
本実施形態は突起部１３１２の外部部分１３１４上の１層の材料を示しているが、他の実施形態は２以上の層を組み込むことができる。例えば、別の実施形態は、外部部分１３１４上に２層を使用してもよく、最外層は外部部分１３１４に直に隣接する層よりも実質的により耐摩耗性にすることができる。
【００６９】
図１３に図示するように、図１２に図示するプロセスは、クリート部材１４１０を備えるソール構造１４００の製造方法を提供する。クリート部材１４１０は、プレート部材１３０３の外面１３０４に関連する突起部１３１２の外部部分１３１４にクリート先端部１４７０および連結部分１４７４を含む。また、支持構造１４８０が突起部１３１２の内部部分１３１６に形成されている。また、前の実施形態とは対照的に、クリート先端部１４７０は、支持構造１４８０に連結されていない。
【００７０】
様々な実施形態を説明してきたが、説明は制限的ではなく例示的のためのものであり、本実施形態の範囲内にある他の多くの実施形態および実施態様が可能であることは当業者には明らかであろう。したがって、本実施形態は、添付の請求項およびその等価物に鑑みる以外で制限してはならない。一実施形態で説明する特徴は、これに説明する他の実施形態に含んでいても、または含まなくてもよい。また、添付の請求項の範囲内で様々な変形および変更を行ってもよい。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【国際調査報告】
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