(57)【要約】本発明は、アルケニル官能性トリアルキルシラン化合物を含むヒドロシリル化硬化性シリコーン組成物に関する。本発明は、ヒドロシリル化硬化性シリコーン組成物の硬化生成物を含む膜に関する。本発明はまた、この膜の作製方法、及びこの膜を使用して供給混合物中の成分を分離する方法にも関する。
2015503667.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
無支持膜であって、
ヒドロシリル化硬化性シリコーン組成物の硬化生成物を含み、前記シリコーン組成物が、
（Ａ）１分子当たり平均して少なくとも２つのケイ素結合水素原子を有するオルガノハイドロジェンポリシロキサンと、
（Ｂ）
（ｉ）１分子当たり平均して少なくとも２つの脂肪族不飽和炭素−炭素結合を有する少なくとも１つの有機ケイ素化合物、
（ｉｉ）１分子当たり平均して少なくとも２つの脂肪族不飽和炭素−炭素結合を有する少なくとも１つの有機化合物、並びに
（ｉｉｉ）（ｉ）及び（ｉｉ）を含む混合物、から選択される、１分子当たり平均して少なくとも２つの脂肪族不飽和炭素−炭素結合を有する化合物と、
（Ｃ）ヒドロシリル化触媒と、
（Ｄ）アルケニル官能性トリアルキルシランと、
を含み、
成分（Ａ）中のケイ素結合水素原子のモルの、成分（Ｂ）及び成分（Ｄ）中の脂肪族不飽和基のモル数の合計に対する比が、約０．１〜約２０であり、
前記膜が無支持である、無支持膜。
【請求項２】
前記膜が、約２２℃で、約５，０００〜約１００，０００バーラーの水蒸気透過係数を有する、請求項１に記載の無支持膜。
【請求項３】
成分（Ａ）の、１分子当たり平均して少なくとも２つのケイ素結合水素原子を有する前記オルガノハイドロジェンポリシロキサンが、以下の平均シロキサン単位式を有する少なくとも１つのオルガノポリシロキサンを含み、
（Ｒ１Ｒ２Ｒ３ＳｉＯ１／２）ａ（Ｒ４Ｒ５ＳｉＯ２／２）ｂ（Ｒ６ＳｉＯ３／２）ｃ（ＳｉＯ４／２）ｄ        （Ｉ）
式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、及びＲ６のそれぞれが、任意のＣ１〜１５有機基から独立して選択される有機基又はＨであり、０≦ａ＜０．９５、０≦ｂ＜１、０≦ｃ＜１、０≦ｄ<０．９５であり、ａ＋ｂ＋ｃ＋ｄが、ほぼ１に等しく、前記オルガノハイドロジェンポリシロキサンが、約２，４００〜１００，０００ｇ／ｍｏｌの数平均分子量を有する、請求項１又は２に記載の無支持膜。
【請求項４】
成分（Ａ）の、１分子当たり平均して少なくとも２つのケイ素結合水素原子を有する前記オルガノハイドロジェンポリシロキサンが、トリメチルシロキシ末端ポリジメチルシロキサン−ポリヒドリドメチルシロキサンコポリマー、トリメチルシロキシ末端ポリヒドリドメチルシロキサンからなる群から選択される、請求項１〜３のいずれか一項に記載の無支持膜。
【請求項５】
成分（Ｂ）（ｉ）の、１分子当たり平均して少なくとも２つの脂肪族不飽和炭素−炭素結合を有する前記少なくとも１つの有機ケイ素化合物が、以下の平均単位式を有する少なくとも１つのオルガノポリシロキサン化合物を含み、
（Ｒ１ｂｉＲ２ｂｉＲ３ｂｉＳｉＯ１／２）ａ（Ｒ４ｂｉＲ５ｂｉＳｉＯ２／２）ｂ（Ｒ６ｂｉＳｉＯ３／２）ｃ（ＳｉＯ４／２）ｄ      （Ｉ）
式中、Ｒ１ｂｉ、Ｒ２ｂｉ、Ｒ３ｂｉ、Ｒ４ｂｉ、Ｒ５ｂｉ、及びＲ６ｂｉのそれぞれが、Ｃ１〜１５の一価の脂肪族炭化水素基、Ｃ４〜１５の一価の芳香族炭化水素基、及びアルケニル含有有機基を含む任意のＣ１〜１５有機基から独立して選択される有機基であり、０≦ａ＜０．９５、０≦ｂ＜１、０≦ｃ＜１、０≦ｄ＜０．９５であり、ａ＋ｂ＋ｃ＋ｄが、ほぼ１に等しい、請求項１〜４のいずれか一項に記載の無支持膜。
【請求項６】
成分（Ｂ）（ｉ）の、１分子当たり平均して少なくとも２つの脂肪族不飽和炭素−炭素結合を有する前記少なくとも１つの有機ケイ素化合物が、ジメチルビニルシロキシ末端ポリジメチルシロキサン、並びにＣＨ２＝ＣＨ（ＣＨ３）２ＳｉＯ１／２単位、（ＣＨ３）３ＳｉＯ１／２単位、及びＳｉＯ４／２単位を含むオルガノポリシロキサン樹脂からなる群から選択され、組み合わされたＣＨ２＝ＣＨ（ＣＨ３）２ＳｉＯ１／２単位及び（ＣＨ３）３ＳｉＯ１／２単位の、ＳｉＯ４／２単位に対するモル比が、約０．７である、請求項１〜５のいずれか一項に記載の無支持膜。
【請求項７】
成分（Ｂ）（ｉｉ）の、１分子当たり平均して少なくとも２つの脂肪族不飽和炭素−炭素結合を有する前記少なくとも１つの有機化合物が、１，４−ブタジエン、１，６−ヘキサジエン、１，８−オクタジエン、モノ−アリル、モノ−アセテート末端ポリエチレングリコール（ＡＡＰＥＧ）、モノ−アリル、モノ−アセテート末端ポリエチレングリコール−ポリプロピレングリコールコポリマー（ＡＡＰＥＧＰＰＧ）、１，４−ジビニルベンゼン、１，３−ヘキサジエニルベンゼン、１，２−ジエテニルシクロブタン、トリビニルメチルシラン、ビニルメチルビス（トリメチルシロキシ）シラン、及びビニルトリス（トリメチルシロキシ）シランから選択される少なくとも１つである、請求項１〜６のいずれか一項に記載の無支持膜。
【請求項８】
成分（Ｃ）の、前記ヒドロシリル化触媒が、白金族金属又は白金族金属を含有する化合物を含む、請求項１〜７のいずれか一項に記載の無支持膜。
【請求項９】
成分（Ｄ）の、前記アルケニル官能性トリアルキルシランが、式
Ｒ１ｄ３Ｓｉ−（Ｒ２ｄ）ｃ−ＣＲ３ｄ＝ＣＲ４ｄ２、を有する化合物を含むか、又は
式中、Ｒ１ｄが、Ｃ１〜Ｃ４アルキルであり、Ｒ２ｄが、二価の有機基であり、Ｒ３ｄ及びＲ４ｄのそれぞれが独立して、一価の有機基又はＨであり、ｃが、０又は１である、請求項１〜８のいずれか一項に記載の無支持膜。
【請求項１０】
成分（Ｄ）の、前記アルケニル官能性トリアルキルシランが、式
Ｒ１ｄＳｉ［（Ｒ２）ｃ−ＣＲ３＝ＣＲ４２］ｅ、を有する化合物を含み、
式中、ｄ＋ｅ＝４であり、ｅが少なくとも２であり、各Ｒ１が独立して、一価の有機基であり、各Ｒ２が独立して、二価の有機基又は構造−Ｏ−Ｓｉ（Ｒ１ｂ）２−を有するシロキシ基であり、式中、各Ｒ１ｂが独立して、Ｃ１〜１０アルキル又はトリ（Ｃ１〜１０）アルキルシロキシであり、Ｒ３及びＲ４のそれぞれは独立して、一価の有機基又はＨであり、ｃが、０又は１である、請求項１〜９のいずれか一項に記載の無支持膜。
【請求項１１】
成分（Ｄ）の、前記アルケニル官能性トリアルキルシランが、ビニルトリメチルシラン（ＶＴＭＳ）、アリルトリメチルシラン（ＡＴＭＳ）、トリビニルメチルシラン、ビニル−ｔ−ブチルジメチルシラン、ビニルジエチルメチルシラン、ビニルメチルビス（トリメチルシロキシ）シラン、ビニルトリス（トリメチルシロキシ）シラン、ビニル（３，３，３−トリフルオロプロピル）ジメチルシラン、ビニル（トリフルオロメチル）ジメチルシラン、ビニルペンタメチルジシロキサン、ビニルノナフルオロヘキシルジメチルシラン、及びトリス（トリフルオロプロピル）ビニルシランから選択される少なくとも１つである、請求項１〜１０のいずれか一項に記載の無支持膜。
【請求項１２】
コーティングされた基材であって、
基材と、
ヒドロシリル化硬化性シリコーン組成物の硬化生成物を含むコーティングと、
を含み、前記シリコーン組成物が、
（Ａ）１分子当たり平均して少なくとも２つのケイ素結合水素原子を有するオルガノハイドロジェンポリシロキサンと、
（Ｂ）
（ｉ）１分子当たり平均して少なくとも２つの脂肪族不飽和炭素−炭素結合を有する少なくとも１つの有機ケイ素化合物、
（ｉｉ）１分子当たり平均して少なくとも２つの脂肪族不飽和炭素−炭素結合を有する少なくとも１つの有機化合物、並びに
（ｉｉｉ）（ｉ）及び（ｉｉ）を含む混合物、から選択される、１分子当たり平均して少なくとも２つの脂肪族不飽和炭素−炭素結合を有する化合物と、
（Ｃ）ヒドロシリル化触媒と、
（Ｄ）アルケニル官能性トリアルキルシランと、
を含み、
成分（Ａ）中のケイ素結合水素原子のモルの、成分（Ｂ）及び成分（Ｄ）中の脂肪族不飽和基のモル数の合計に対する比が、約０．１〜約２０であり、
前記コーティングが、約２２℃で、約５，０００〜約１００，０００バーラーの水蒸気透過係数を有し、
前記コーティングが、前記基材の少なくとも一部上にある、コーティングされた基材。
【請求項１３】
前記基材が、多孔質であり、前記コーティングが、膜であり、前記コーティングされた基材が、有支持膜である、請求項１２に記載のコーティングされた基材。
【請求項１４】
供給気体混合物中の気体成分を分離する方法であって、
ヒドロシリル化硬化性シリコーン組成物の硬化生成物を含む膜の第１の側面を、少なくとも第１の気体成分および第２の気体成分を含む供給気体混合物と接触させて、前記膜の第２の側面上に透過気体混合物と、前記膜の前記第１の側面上に未透過気体混合物とを生成することを含み、
前記透過気体混合物では、前記第１の気体成分が富化されており、前記未透過気体混合物では、前記第１の気体成分が減損されており、
前記シリコーン組成物が、
（Ａ）１分子当たり平均して少なくとも２つのケイ素結合水素原子を有するオルガノハイドロジェンポリシロキサンと、
（Ｂ）
（ｉ）１分子当たり平均して少なくとも２つの脂肪族不飽和炭素−炭素結合を有する少なくとも１つの有機ケイ素化合物、
（ｉｉ）１分子当たり平均して少なくとも２つの脂肪族不飽和炭素−炭素結合を有する少なくとも１つの有機化合物、並びに
（ｉｉｉ）（ｉ）及び（ｉｉ）を含む混合物、から選択される、１分子当たり平均して少なくとも２つの脂肪族不飽和炭素−炭素結合を有する化合物と、
（Ｃ）ヒドロシリル化触媒と、
（Ｄ）アルケニル官能性トリアルキルシランと、を含み、
成分（Ａ）中のケイ素結合水素原子のモルの、成分（Ｂ）及び成分（Ｄ）中の脂肪族不飽和基のモル数の合計に対する比が、約０．１〜約２０であり、
前記膜が、約２２℃で、約５，０００〜約１００，０００バーラーの水蒸気透過係数を有する、方法。
【請求項１５】
前記供給気体混合物が、二酸化炭素及び窒素を含むか、又は前記供給気体混合物が、空気及び水蒸気を含む、請求項１４に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
（関連出願の相互参照）
本出願は、２０１１年１２月２７日に出願の米国特許出願第６１／５８０，４３７号の表題「ＨＩＧＨ  ＦＲＥＥ  ＶＯＬＵＭＥ  ＳＩＬＯＸＡＮＥ  ＣＯＭＰＯＳＩＴＩＯＮＳ  ＵＳＥＦＵＬ  ＡＳ  ＭＥＭＢＲＡＮＥＳ」、及び２０１１年１２月２７日に出願の米国特許出願第６１／５８０，４３４号の表題「ＯＲＧＡＮＯＰＯＬＹＳＩＬＯＸＡＮＥＳ  ＩＮＣＬＵＤＩＮＧ  ＳＩＬＩＣＯＮ−ＢＯＮＤＥＤ  ＴＲＩＡＬＫＹＬＳＩＬＹＬ−ＳＵＢＳＴＩＴＵＴＥＤ  ＯＲＧＡＮＩＣ  ＧＲＯＵＰＳ」の優先権の利益を主張するものであり、これらの出願は、参照することによりそれらの全体が本明細書に組み込まれる。
【背景技術】
【０００２】
人工膜は、小規模及び大規模に分離を実施するために使用することができるので、多くの状況において非常に有用である。例えば、膜は、水を精製するため、透析中に血液を浄化するため、及び気体又は水蒸気を分離するために使用され得る。膜分離において使用されるいくつかの一般的な駆動力は、圧力勾配及び濃度勾配である。ポリマー構造から膜を作製することができ、例えば、様々な表面化学、構造、及び製造方法を有し得る。組成物を固化又は硬化させることによって膜を作製することができる。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
本発明は、アルケニル官能性トリアルキルシランを含むヒドロシリル化硬化性シリコーン組成物の硬化生成物を含む膜に関する。本発明はまた、膜の作製方法、及び該膜を使用した供給気体混合物中の気体成分の分離方法にも関する。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本発明の膜の様々な実施形態は、有益かつ予期しない特性、例えば、従来のシリコーンゴム膜よりも高い弾性率、高い自由体積、特定の気体に対する高い透過性、気体混合物の気体成分などの特定の気体に対する高い選択性を示し得る。いくつかの実施例において、本発明の膜は、より高い弾性率を示し得るが、一方、高いＣＯ２／Ｎ２選択性を保持し、ＰＤＭＳ膜の高い透過性を保持する。いくつかの実施形態において、本発明の膜は、高い自由体積分率を示し得る。いくつかの実施形態において、本発明の膜は、高い水蒸気透過性を示し得、このことは、空気を加湿又は除湿するための手段として、それらを潜在的に有用なものにする。いくつかの実施例において、本発明の膜は、例えば、ＰＤＭＳ膜と比較して、強度の増強などの有利な機械的特性を有し得る。いくつかの実施形態において、本発明の膜は、有利に、Ｂｏｎｄｉ法によって計算される場合、ＰＤＭＳの膜よりも高い自由体積分率を有する。例えば、自由体積分率は、Ｂｏｎｄｉ法によって計算される場合、０．２０超であり得る。
【０００５】
様々な実施形態において、本発明は、無支持膜を提供する。無支持膜は、ヒドロシリル化硬化性シリコーン組成物の硬化生成物を含む。シリコーン組成物には、（Ａ）１分子当たり平均して少なくとも２つのケイ素結合水素原子を有するオルガノハイドロジェンポリシロキサンが含まれる。シリコーン組成物はまた、（Ｂ）１分子当たり平均して少なくとも２つの脂肪族不飽和炭素−炭素結合を有する化合物も含む。成分（Ｂ）は、（ｉ）１分子当たり平均して少なくとも２つの脂肪族不飽和炭素−炭素結合を有する少なくとも１つの有機ケイ素化合物、（ｉｉ）１分子当たり平均して少なくとも２つの脂肪族不飽和炭素−炭素結合を有する少なくとも１つの有機化合物、並びに（ｉｉｉ）（ｉ）及び（ｉｉ）を含む混合物、から選択される。シリコーン組成物はまた、（Ｃ）ヒドロシリル化触媒も含む。更に、シリコーン組成物は、（Ｄ）アルケニル官能性トリアルキルシランを含む。成分（Ａ）中のケイ素結合水素原子のモルの成分（Ｂ）及び成分（Ｄ）中の脂肪族不飽和基のモル数の合計に対する比が、約０．１〜約２０である。この膜は無支持である。
【０００６】
様々な実施形態において、本発明は、コーティングされた基材を提供する。コーティングされた基材は、基材を含む。コーティングされた基材はまた、ヒドロシリル化硬化性シリコーン組成物の硬化生成物を含む膜も含む。シリコーン組成物には、（Ａ）１分子当たり平均して少なくとも２つのケイ素結合水素原子を有するオルガノハイドロジェンポリシロキサンが含まれる。シリコーン組成物はまた、（Ｂ）１分子当たり平均して少なくとも２つの脂肪族不飽和炭素−炭素結合を有する化合物も含む。成分（Ｂ）は、（ｉ）１分子当たり平均して少なくとも２つの脂肪族不飽和炭素−炭素結合を有する少なくとも１つの有機ケイ素化合物、（ｉｉ）１分子当たり平均して少なくとも２つの脂肪族不飽和炭素−炭素結合を有する少なくとも１つの有機化合物、並びに（ｉｉｉ）（ｉ）及び（ｉｉ）を含む混合物、から選択される。シリコーン組成物はまた、（Ｃ）ヒドロシリル化触媒も含む。シリコーン組成物はまた、（Ｄ）アルケニル官能性トリアルキルシランも含む。成分（Ａ）中のケイ素結合水素原子のモルの成分（Ｂ）及び成分（Ｄ）中の脂肪族不飽和基のモル数の合計に対する比が、約０．１〜約２０である。この膜は、約２２℃で、約５，０００〜約１００，０００バーラーの水蒸気透過係数を有する。この膜は、基材の少なくとも一部上にある。
【０００７】
様々な実施形態において、本発明は、供給気体混合物中の気体成分の分離方法を提供する。本方法は、ヒドロシリル化硬化性シリコーン組成物の硬化生成物を含む膜の第１の側面を、供給気体混合物と接触させることを含む。この供給気体混合物には、少なくとも第１の気体成分と第２の気体成分が含まれる。この接触は、膜の第２の側面上に透過気体混合物と、該膜の第１の側面上に未透過気体混合物とを生成する。この透過気体混合物は、第１の気体成分が富化されており、未透過気体混合物は、第１の気体成分が減損されている。シリコーン組成物には、（Ａ）１分子当たり平均して少なくとも２つのケイ素結合水素原子を有するオルガノハイドロジェンポリシロキサンが含まれる。シリコーン組成物はまた、（Ｂ）１分子当たり平均して少なくとも２つの脂肪族不飽和炭素−炭素結合を有する化合物も含む。成分（Ｂ）は、（ｉ）１分子当たり平均して少なくとも２つの脂肪族不飽和炭素−炭素結合を有する少なくとも１つの有機ケイ素化合物、（ｉｉ）１分子当たり平均して少なくとも２つの脂肪族不飽和炭素−炭素結合を有する少なくとも１つの有機化合物、並びに（ｉｉｉ）（ｉ）及び（ｉｉ）を含む混合物、から選択される。シリコーン組成物はまた、（Ｃ）ヒドロシリル化触媒も含む。更に、シリコーン組成物は、（Ｄ）アルケニル官能性トリアルキルシランを含む。成分（Ａ）中のケイ素結合水素原子のモルの成分（Ｂ）及び成分（Ｄ）中の不飽和脂肪族炭素−炭素結合のモル数の合計に対する比が、約０．１〜約２０である。この膜は、約２２℃で、約５，０００〜約１００，０００バーラーの水蒸気透過係数を有する。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
図面は必ずしも縮尺通りに描かれているわけではなく、図面中で類似の番号は、複数の図面にわたって実質的に同様な要素を示す。異なる添字付きの類似の番号は、実質的に同様な要素の異なる例を示す。図面は、限定ではなく、例として、本文書において説明されている様々な実施形態の概略を描くものである。
【図１】比較例Ｃ１の硬化生成物の示差走査熱量測定スペクトルを示す。
【図２】様々な実施形態に従って、実施例２、３、及びＣ３から硬化された材料の動的周波数掃引を示す。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
これより、開示される題目の特定の実施形態について詳細に参照を行い、これらの例は、添付図面の一部分に示されている。開示される題目は、列挙される特許請求の範囲と共に説明されるが、それらは、例示された題目が、特許請求の範囲を開示される題目に制限するものではないことを理解されたい。
【００１０】
範囲の形式で表される値は、範囲の限度として明示的に記載される数値だけではなく、各数値及び部分範囲が明示的に記載されているかのようにその範囲内に包含される全ての個々の数値又は部分範囲も含むと柔軟に解釈すべきである。例えば、「約０．１％〜約５％」又は「約０．１％〜５％」の範囲は、約０．１％〜約５％を含むだけでなく、示される範囲内の個々の値（例えば、１％、２％、３％、及び４％）及びサブ範囲（例えば、０．１％〜０．５％、１．１％〜２．２％、３．３％〜４．４％）も含むものと解釈されるべきである。記述「約Ｘ〜Ｙ」は、特に記載しない限り、「約Ｘ〜約Ｙ」と同じ意味を有する。同様に、記述「約Ｘ、Ｙ、又はＺ」は、特に記載しない限り、「約Ｘ、約Ｙ、又は約Ｚ」と同じ意味を有する。
【００１１】
この文書では、用語「ａ」、「ａｎ」、又は「ｔｈｅ」は、特に明確に記載しない限り、１又は１超を含むために使用される。用語「又は」は、別途記載のない限り、非排他的な「又は」を指すために使用される。更に、本明細書で使用される語法又は用語は、特に定義しない限り、説明することだけを目的とし、限定することを目的とするものではないことを理解すべきである。項目の見出しの任意の使用は、文書の読解を助けることを意図するものであって、限定するものであると解釈すべきではない。項目の見出しに関連する情報は、その特定の項目内に記載されていても項目外に記載されていてもよい。更に、本文書に参照される全ての刊行物、特許、及び特許文書は、参照することによって個々に組み込まれるかのように、全文が参照することにより本明細書に組み込まれる。この文書と参照することにより組み込まれる文書との間に矛盾した用法が用いられている場合、組み込まれる文書における用法は、この文書の用法を補足するものであるとみなすべきであり、相容れない矛盾については、この文書における用法を採用する。
【００１２】
本明細書に記載の製造方法において、複数の工程は、本発明の原理から逸脱しない限り任意の順番で実行することができるが、但し、時間又は操作順序が明記されている場合は除く。更に、特定の複数の工程は、これらが別々に実行されると主張に明記されていない限り、同時に実行することができる。例えば、Ｘを行うという主張されている工程とＹを行うという主張されている工程とは、単一の操作内で同時に行うことができ、結果のプロセスは、主張されているプロセスの記載されている通りの範囲内に入る。
【００１３】
用語「約」は、ある値又は範囲においてある程度の変動、例えば、指定の値又は指定の範囲の限度の１０％以内、５％以内、又は１％以内を許容し得る。
【００１４】
用語「有機基」は、本明細書で使用するとき、任意の炭素含有官能基を指すが、これに限定されない。例としては、アシル、シクロアルキル、アリール、アラルキル、ヘテロシクリル、ヘテロアリール、又はヘテロアリールアルキル、アルキル基、完全に又は部分的にハロゲンで置換されているハロアルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アクリレート及びメタクリレート官能基等の直鎖及び／又は分枝状基；並びにエーテル基、シアン酸エステル基、エステル基、カルボン酸塩基、及びマスクされたイソシアノ基等の他の有機官能基が挙げられる。
【００１５】
用語「置換されている」は、本明細書で使用するとき、本明細書で定義されている有機基、又はその中に含有されている１以上の水素原子が１以上の非水素原子によって置き換えられている分子を指す。用語「官能基」又は「置換基」は、本明細書で使用するとき、分子又は有機基に置換され得るか又は置換されている基を指す。置換基又は官能基の例としては、任意の有機基、ハロゲン（例えば、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、及びＩ）；チオール基、アルキル及びアリールスルフィド基、スルホキシド基、スルホン基、スルホニル基、並びにスルホンアミド基等の基における硫黄原子；アミン類、ヒドロキシアミン類、ニトリル類、ニトロ基、Ｎ−オキシド類、ヒドラジド類、アジド類、及びエナミン類等の基における窒素原子；並びに様々な他の基における他のヘテロ原子が挙げられるが、これらに限定されない。
【００１６】
用語「アルキル」は、本明細書で使用するとき、１〜約２０個の炭素原子、典型的には１〜１２個の炭素、又はいくつかの実施形態において１〜８個の炭素原子を有する直鎖及び分枝状のアルキル基、並びにシクロアルキル基を指す。直鎖アルキル基の例としては、メチル、エチル、ｎ−プロピル、ｎ−ブチル、ｎ−ペンチル、ｎ−ヘキシル、ｎ−ヘプチル、及びｎ−オクチル基等の１〜８個の炭素原子を有するものが挙げられる。分枝状アルキル基の例としては、イソプロピル、イソブチル、ｓ−ブチル、ｔ−ブチル、ネオペンチル、イソペンチル、及び２，２−ジメチルプロピル基が挙げられるが、これらに限定されない。本明細書で使用するとき、用語「アルキル」は、アルキルの全ての分枝鎖形態を包含する。代表的な置換アルキル基は、任意の官能基、例えば、アミノ、ヒドロキシ、シアノ、カルボキシ、ニトロ、チオ、アルコキシ、及びハロゲン基で１回以上置換され得る。
【００１７】
用語「アルケニル」は、本明細書で使用するとき、２個の炭素原子間に少なくとも１個の二重結合が存在することを除いて、本明細書に定義する直鎖及び分枝鎖及び環状のアルキル基を指す。したがって、アルケニル基は、２〜約２０個の炭素原子、典型的には２〜１２個の炭素、又はいくつかの実施形態において２〜８個の炭素原子を有する。例としては、特に、ビニル、−ＣＨ＝ＣＨ（ＣＨ３）、−ＣＨ＝Ｃ（ＣＨ３）２、−Ｃ（ＣＨ３）＝ＣＨ２、−Ｃ（ＣＨ３）＝ＣＨ（ＣＨ３）、−Ｃ（ＣＨ２ＣＨ３）＝ＣＨ２、シクロヘキセニル、シクロペンテニル、シクロヘキサジエニル、ブタジエニル、ペンタジエニル、及びヘキサジエニルが挙げられるが、これらに限定されない。
【００１８】
用語「アリール」は、本明細書で使用するとき、環中にヘテロ原子を含有しない環式芳香族炭化水素を指す。
【００１９】
用語「樹脂」は、本明細書で使用するとき、Ｓｉ−Ｏ−Ｓｉ結合を介して３又は４個の他のシロキサンモノマーに結合している少なくとも１個のシロキサンモノマーを含む任意の粘度のポリシロキサン材料を指す。一例として、ポリシロキサン材料は、本明細書に定義されるＴ基又はＱ基を含む。
【００２０】
本明細書で使用される用語「放射線」は、媒体又は空間を通過するエネルギー粒子を指す。放射線の例は、可視光、赤外光、マイクロ波、電波、超低周波、極低周波、熱放射（熱）、及び黒体放射である。
【００２１】
本明細書で使用するとき、用語「硬化」は、あらゆる形態の放射線への露光、加熱、又は固化をもたらす、若しくは粘度を増加させる物理又は化学反応を起こさせることを指す。
【００２２】
本明細書で使用される用語「自立」又は「無支持」とは、基材が多孔質であるか否かを問わず、基材に接触していない膜の２つの主表面それぞれに、表面積の大半を有する膜を指す。いくつかの実施形態において、「自立」又は「無支持」である膜は、両方の主表面において１００％無支持であり得る。「自立」又は「無支持」である膜は、膜の端部で、あるいは膜の一方又は両方の主表面の表面積の小部分（例えば、約５０％未満）で、支持され得る。
【００２３】
本明細書で使用される用語「支持されている・有支持」とは、基材が多孔質であるか否かを問わず、基材に接触している２つの主表面のうち少なくとも一方に、表面積の大半を有する膜を指す。いくつかの実施形態において、「支持されている」膜は、少なくとも一方の側に１００％支持され得る。「支持されている」膜は、膜の一方又は両方の主表面の表面積の大半（例えば、約５０％超）で任意の好適な位置で支持され得る。
【００２４】
用語「選択性」又は「理想選択性」は、本明細書で使用するとき、室温で測定された、より緩徐な透過気体に対するより迅速な透過気体の透過性の比を指す。
【００２５】
用語「透過性」は、本明細書で使用するとき、膜を通る物質Ｘの透過係数（ＰＸ）（式中、ｑｍＸ＝ＰＸ×Ａ×ΔｐＸ×（１／デルタ）であり、ｑｍＸは、膜を通る物質Ｘの体積流量であり、Ａは、物質Ｘが貫流する膜の１つの主側面の表面積であり、ΔｐＸは、膜全域にわたる物質Ｘの部分圧の圧力差であり、デルタは、膜の厚さである）を指す。特に記載しない限り、引用される透過係数は、周囲実験室温度、例えば、２２±２℃で測定されたものを指す。
【００２６】
用語「バーラー」は、本明細書で使用するとき、透過性の単位を指し、１バーラー＝１０−１１（ｃｍ３気体）ｃｍ  ｃｍ−２ｓ−１ｍｍＨｇ−１、又は１０−１０（ｃｍ３気体）ｃｍ  ｃｍ−２ｓ−１ｃｍ  Ｈｇ−１であり、式中、「ｃｍ３気体」は、標準温度及び圧力で１立方センチメートルを占める気体の量を表す。
【００２７】
用語「全表面積」は、膜に関して本明細書で使用するとき、供給気体混合物に曝露された膜の側面の全表面積を指す。
【００２８】
用語「室温」は、本明細書で使用するとき、周囲温度を指し、これは、例えば、約１５℃〜約２８℃であってもよい。
【００２９】
用語「コーティング」は、コーティングされた表面上の材料の連続又は不連続な層を指し、上記の材料の層は、表面に浸透し得、空孔等の領域を充填し得、また、上記の材料の層は、平面又は曲面を含む任意の三次元形状を有し得る。一実施例において、コーティングは、コーティング材料の浴に浸漬することによって、１以上の表面（いずれも多孔質であっても非多孔質であってもよい）上に形成され得る。
【００３０】
用語「表面」は、物体の境界又は側面を指し、上記の境界又は側面は、任意の外周形状を有し得、平面、曲面、又は角張った面を含む任意の三次元形状を有し得、また、上記の境界又は側面は、連続であっても不連続であってもよい。
【００３１】
用語「ｍｉｌ」は、本明細書で使用するとき、１ｍｉｌ＝２５．４ミクロン（０．００１インチ）の１インチの１０００分の１を指す。
【００３２】
用語「架橋剤」は、本明細書で使用するとき、化学的に反応させて、２つの別の化合物を一緒に結合することができる任意の化合物を指す。化学反応は、ヒドロシリル化を含むことができる。
【００３３】
用語「シラン」は、本明細書で使用するとき、式Ｓｉ（Ｒ）４（式中、Ｒが独立して、任意の水素、ハロゲン、又は任意に置換された有機基から選択される）を有する任意の化合物を指し、いくつかの実施形態において、有機基は、オルガノモノシロキサン基などのオルガノ置換シロキサン基を含むことができるが、他の実施形態において、有機基は、シロキサン基を含まない。いくつかの実施形態において、式Ｓｉ（Ｒ）４中の１つ以上のＲ基は、水素原子である。他の実施形態において、式Ｓｉ（Ｒ）４中の１つ以上のＲ基は、水素原子ではない。
【００３４】
用語「数平均分子量」は、本明細書で使用するとき、個々の分子の分子量の常相加平均又は平均を指す。それは、ｎ個のポリマー分子の分子量を測定し、その分子量を合計し、ｎで除算することによって求められ得る。
【００３５】
本明細書で使用される句「未硬化組成物のヒドロシリル化反応性成分」は、例えば、Ｓｉ−Ｈ結合を有する化合物、脂肪族不飽和炭素−炭素結合を含む化合物、及びヒドロシリル化触媒を含むことができる。
【００３６】
本明細書で使用される用語「富化」とは、液体、気体、又は溶質などの量又は濃度を増加させることを指す。例えば、気体Ａと気体Ｂの混合物は、例えば、膜を介する気体Ａの選択的透過によってこの混合物に気体Ａを追加することによって、あるいは、例えば、膜を介する気体Ｂの選択的透過によってこの混合物から気体Ｂを除去することによって、気体Ａの濃度又は量を増加させた場合、気体Ａの富化を行うことができる。
【００３７】
本明細書で使用される用語「減損（deplete）」とは、液体、気体、又は溶質などの量又は濃度を減少させることを指す。例えば、気体ＡとＢとの混合物は、例えば、膜を通して気体Ｂを選択的に透過させて、混合物から気体Ｂを取り除くことによって、又は、例えば、膜を通して気体Ａを選択的に透過させて混合物に気体Ａを添加することによって、気体Ｂの濃度又は量を減少させた場合、気体Ｂを減損することができる。
【００３８】
ヒドロシリル化硬化性シリコーン組成物
本発明は、ヒドロシリル化硬化性シリコーン組成物、ヒドロシリル化硬化性シリコーン組成物の硬化生成物、及びヒドロシリル化硬化性シリコーン組成物の硬化生成物を含む膜を提供する。一実施形態において、本組成物は、（Ａ）１分子当たり平均して少なくとも２つのケイ素結合水素原子を有するオルガノハイドロジェンポリシロキサンと、（Ｂ）（ｉ）１分子当たり平均して少なくとも２つの脂肪族不飽和炭素−炭素結合を有する少なくとも１つの有機ケイ素化合物、（ｉｉ）１分子当たり平均して少なくとも２つの脂肪族不飽和炭素−炭素結合を有する少なくとも１つの有機化合物、並びに（ｉｉｉ）（ｉ）及び（ｉｉ）を含む混合物、から選択される１分子当たり平均して少なくとも２つの脂肪族不飽和炭素−炭素結合を有する化合物と、（Ｃ）ヒドロシリル化触媒と、（Ｄ）アルケニル官能性トリアルキルシランと、を含む。
【００３９】
本発明のヒドロシリル化硬化性シリコーン組成物は、成分（Ａ）の、１分子当たり平均して少なくとも２つのケイ素結合水素原子を有するオルガノハイドロジェンポリシロキサンを含むことができる。オルガノハイドロジェンポリシロキサンは、未硬化組成物の約０．５重量％〜８０重量％、１重量％〜７０重量％、２〜６０重量％、又は約３重量％〜５０重量％で存在し得る。いくつかの実施形態において、オルガノハイドロジェンポリシロキサンは、未硬化組成物の約１重量％〜２０重量％、２重量％〜１０重量％、又は約３重量％〜７重量％で存在し得る。いくつかの実施形態において、オルガノハイドロジェンポリシロキサンは、未硬化組成物の約５重量％〜５０重量％、１０重量％〜４０重量％、１２重量％〜約２５重量％、又は約１５重量％〜２３重量％で存在し得る。いくつかの実施形態において、オルガノハイドロジェンポリシロキサンは、未硬化組成物の約２０重量％〜６０重量％、２５重量％〜５５重量％、３０重量％〜５０重量％、３２重量％〜４８重量％、３７重量％〜４６重量％、又は約４０重量％〜４４重量％で存在し得る。この段落中の重量％は、少なくとも成分（Ａ）、（Ｂ）、（Ｃ）、及び（Ｄ）を含む、未硬化組成物のヒドロシリル化反応性成分の全重量に基づく重量パーセントを指す。
【００４０】
本発明のヒドロシリル化硬化性シリコーン組成物は、成分（Ｂ）（ｉ）１分子当たり平均して少なくとも２つの脂肪族不飽和炭素−炭素結合を有する少なくとも１つの有機ケイ素化合物、（ｉｉ）１分子当たり平均して少なくとも２つの脂肪族不飽和炭素−炭素結合を有する少なくとも１つの有機化合物、並びに（ｉｉｉ）（ｉ）及び（ｉｉ）を含む混合物、から選択される、１分子当たり平均して少なくとも２つの脂肪族不飽和炭素−炭素結合を有する化合物を含むことができる。成分（Ｂ）は、未硬化組成物の約０．１重量％〜９９重量％、１重量％〜９８重量％、３重量％〜９７重量％、又は約８〜９５重量％で存在し得る。いくつかの実施形態において、成分（Ｂ）は、未硬化組成物の約３０重量％〜９０重量％、５０重量％〜９８重量％、６５重量％〜９５重量％、又は８５重量％〜９１重量％で存在し得る。いくつかの実施形態において、成分（Ｂ）は、未硬化組成物の約３０重量％〜９０重量％、３２重量％〜７０重量％、又は約３５重量％〜６０重量％で存在し得る。いくつかの実施形態において、成分（Ｂ）は、未硬化組成物の約３０重量％〜７５重量％、４０重量％〜７０重量％、４５重量％〜６８重量％、４６重量％〜５０重量％、又は約６０重量％〜６８重量％で存在し得る。いくつかの実施形態において、成分（Ｂ）は、未硬化組成物の約０．１重量％〜３０重量％、０．５重量％〜２０重量％、１重量％〜１５重量％、又は約５重量％〜１５重量％で存在し得る。この段落中の重量％は、少なくとも成分（Ａ）、（Ｂ）、（Ｃ）、及び（Ｄ）を含む、未硬化組成物のヒドロシリル化反応性成分の全重量に基づく重量パーセントを指す。
【００４１】
本発明のヒドロシリル化硬化性シリコーン組成物は、成分（Ｃ）の、ヒドロシリル化触媒を含むことができる。成分（Ｃ）は、未硬化組成物の約０．００００１重量％〜２０重量％、０．００１重量％〜１０重量％、又は約０．０１重量％〜３重量％で存在し得る。いくつかの実施形態において、ヒドロシリル化触媒は、未硬化組成物の約０．００１重量％〜３重量％、０．０１重量％〜１重量％、又は約０．１重量％〜０．３重量％で存在し得る。この段落中の重量％は、少なくとも成分（Ａ）、（Ｂ）、（Ｃ）、及び（Ｄ）を含む、未硬化組成物のヒドロシリル化反応性成分の全重量に基づく重量パーセントを指す。
【００４２】
本発明のヒドロシリル化硬化性シリコーン組成物は、成分（Ｄ）の、アルケニル官能性トリアルキルシランを含むことができる。成分（Ｄ）は、未硬化組成物の約１重量％〜９９重量％、３重量％〜９０重量％、又は約５重量％〜８０重量％で存在し得る。いくつかの実施形態において、成分（Ｄ）は、未硬化組成物の約１重量％〜１０重量％、２重量％〜８重量％、又は約４重量％〜７重量％で存在し得る。いくつかの実施形態において、成分（Ｄ）は、未硬化組成物の約１０重量％〜５０重量％、１５重量％〜４０重量％、又は約２０重量％〜３５重量％で存在し得る。いくつかの実施形態において、成分（Ｄ）は、未硬化組成物の約２０重量％〜９５重量％、３０重量％〜９０重量％、又は約４５重量％〜７５重量％で存在し得る。この段落中の重量％は、少なくとも成分（Ａ）、（Ｂ）、（Ｃ）、及び（Ｄ）を含む、未硬化組成物のヒドロシリル化反応性成分の全重量に基づく重量パーセントを指す。
【００４３】
成分（Ａ）の、オルガノハイドロジェンポリシロキサン
本発明の未硬化シリコーン組成物は、成分（Ａ）の、オルガノハイドロジェンポリシロキサンを含むことができる。いくつかの実施例において、オルガノハイドロジェンポリシロキサン化合物は、平均して少なくとも１個、２個、又は２個を超えるケイ素結合水素原子を有する。オルガノポリシロキサン化合物は、直鎖状、分枝状、環状、又は樹脂性の構造を有し得る。このオルガノポリシロキサン化合物は、ホモポリマー又はコポリマーであり得る。このオルガノポリシロキサン化合物は、ジシロキサン、トリシロキサン、又はポリシロキサンであり得る。この有機ケイ素化合物中のケイ素結合水素原子は、末端位置、ペンダント位置、又は末端とペンダントとの両方に位置し得る。
【００４４】
オルガノハイドロジェンポリシロキサン化合物は、単一のオルガノハイドロジェンポリシロキサンであってよく、又は構造、粘度、平均分子量、シロキサン単位、及び配列の特性のうちの少なくとも１つが異なる２種以上のオルガノハイドロジェンポリシロキサンを含む組み合わせであってもよい。
【００４５】
一実施例において、オルガノハイドロジェンポリシロキサンは、次の式の化合物を含み得る：
（ａ）    Ｒｘ３ＳｉＯ（Ｒｘ２ＳｉＯ）α（ＲｘＲ２ＳｉＯ）βＳｉＲｘ３、又は
（ｂ）    Ｒ４Ｒｘ２ＳｉＯ（Ｒｘ２ＳｉＯ）χ（ＲｘＲ４ＳｉＯ）δＳｉＲｘ２Ｒ４
【００４６】
式（ａ）中、αは、約０〜５００，０００の平均値を有し、βは、約２〜５００，０００の平均値を有する。各Ｒｘは独立して、ハロゲン、水素、又は、例えば、アクリレート、アルキル、アルコキシ、ハロゲン化炭化水素、アルケニル、アルキニル、アリール、ヘテロアリール、及びシアノアルキルなどの有機基である。各Ｒ２は独立してＨ又はＲｘである。いくつかの実施形態において、βは約２０未満、少なくとも２０、４０、１５０、又は約２００超である。
【００４７】
式（ｂ）中、χは０〜５００，０００の平均値を有し、δは０〜５００，０００の平均値を有する。各Ｒｘは、独立して上述の通りである。各Ｒ４は独立してＨ又はＲｘである。いくつかの実施形態において、δは約２０未満、少なくとも２０、４０、１５０、又は約２００超である。
【００４８】
オルガノハイドロジェンポリシロキサンの例としては、平均単位式：
（ＲｘＲ４Ｒ５ＳｉＯ１／２）ｗ（ＲｘＲ４ＳｉＯ２／２）ｘ（Ｒ４ＳｉＯ３／２）ｙ（ＳｉＯ４／２）ｚ    （Ｉ）
を有する化合物が挙げられ、式中、各Ｒｘは独立して、上記に定義される通りであり、Ｒ４は、Ｈ又はＲｘであり、Ｒ５は、Ｈ又はＲｘであり、０≦ｗ＜０．９５、０≦ｘ＜１、０≦ｙ＜１、０≦ｚ＜０．９５、及びｗ＋ｘ＋ｙ＋ｚ≒１である。いくつかの実施形態において、Ｒ１はＣ１〜１０ヒドロカルビル又はＣ１〜１０ハロゲン置換ヒドロカルビル（いずれも不飽和脂肪族を含まず）であり、あるいはＣ４〜Ｃ１４アリールである。いくつかの実施形態において、ｗは０．０１〜０．６、ｘは０〜０．５、ｙは０〜０．９５、ｚは０〜０．４、及びｗ＋ｘ＋ｙ＋ｚ≒１である。
【００４９】
オルガノハイドロジェンポリシロキサンは、任意の好適な分子量を有し得る。例えば、数平均分子量は、約１，０００〜２００，０００ｇ／ｍｏｌ、１，５００〜１５０，０００、２，４００〜１００，０００、２，４００〜５０，０００、又は約１，０００〜４０，０００、又は約１，５００、２，０００、２，４００、３０００、３，５００、４，０００、４，５００、又は約５，０００〜約４０，０００、５０，０００、７５，０００、１００，０００、又は約５００，０００ｇ／ｍｏｌまでであり得る。
【００５０】
いくつかの実施例において、成分（Ａ）は、ジメチル、メチルハイドロジェンシロキサンを含むことができる。いくつかの実施例において、成分（Ａ）は、トリメチルシロキシ末端ポリヒドリドメチルシロキサンを含むことができる。いくつかの実施例において、成分（Ａ）は、ポリジメチルシロキサン−ポリヒドリドメチルシロキサンコポリマーを含むことができる。いくつかの実施形態において、本組成物は、独立して選択された成分（Ａ）の組み合わせ又は混合物であってもよい。
【００５１】
式Ｉのような平均単位式を記載するに当たり、添字ｗ、ｘ、ｙ、及びｚは、モル分率である。当業者は、平均単位式（Ｉ）について、変数Ｒ１、Ｒ４、及びＲ５のそれぞれが独立して、個々のシロキサン式単位間で変動し得ることを理解すると認識される。代替として、変数Ｒ１、Ｒ４、及びＲ５のそれぞれが独立して、個々のシロキサン式単位間で同一であり得る。例えば、平均単位式（Ｉ）は、以下の平均単位式を含むことができ、
（Ｒ１Ｒ４Ｒ５ＳｉＯ１／２）ｗ（Ｒ１ａＲ４ＳｉＯ２／２）ｘ１（Ｒ１ｂＲ４ＳｉＯ２／２）ｘ２（Ｒ４ＳｉＯ３／２）ｙ（ＳｉＯ４／２）ｚ
式中、添字ｘ１＋ｘ２＝ｘであり、Ｒ１ａはＲ１ｂに相当しない。代替として、Ｒ１ａはＲ１ｂに相当し得る。
【００５２】
成分（Ｂ）の、１分子当たり平均して少なくとも２つの脂肪族不飽和炭素−炭素結合を有する化合物
本発明の未硬化シリコーン組成物は、成分（Ｂ）の、１分子当たり平均して少なくとも２つの脂肪族不飽和炭素−炭素結合を有する化合物を含むことができる。成分（Ｂ）は、１分子当たり平均して少なくとも２つの脂肪族不飽和炭素−炭素結合を有する任意の好適な化合物であり得る。一実施形態において、成分（Ｂ）は、（ｉ）１分子当たり平均して少なくとも２つの脂肪族不飽和炭素−炭素結合を有する少なくとも１つの有機ケイ素化合物、（ｉｉ）１分子当たり平均して少なくとも２つの脂肪族不飽和炭素−炭素結合を有する少なくとも１つの有機化合物、又は（ｉｉｉ）（ｉ）及び（ｉｉ）を含む混合物を含むことができる。
【００５３】
成分（Ｂ）は、任意の好適な濃度で存在し得る。いくつかの実施例において、少なくとも成分（Ｂ）、（Ｃ）、及び（Ｄ）からのものを含む、シリコーン組成物中の脂肪族不飽和炭素−炭素結合の１モル当たり約０．５、１、１．５、２、３、５、１０、又は約２０モルのケイ素結合水素原子が存在する。いくつかの実施形態において、成分（Ａ）中のケイ素結合水素原子のモル比は、成分（Ｂ）中の脂肪族不飽和炭素−炭素結合の１モル当たり約０．００１、０．０１、０．１、０．２、０．３、０．４、０．５、０．６、０．７、０．８、０．９、１、５、１０、１５、２０、３０、４０、５０、６０、７０、８０、９０、１００、１５０、約２００、又は約２００超である。
【００５４】
成分（Ｂ）（ｉ）の、１分子当たり平均して少なくとも２つの脂肪族不飽和炭素−炭素結合を有する有機ケイ素化合物
本発明のヒドロシリル化硬化性シリコーン組成物は、１分子当たり平均して少なくとも２つの脂肪族不飽和炭素−炭素結合を有する有機ケイ素化合物を含むことができる。１分子当たり平均して少なくとも２つの脂肪族不飽和炭素−炭素結合を有する有機ケイ素化合物は、１分子当たり平均して少なくとも２つの不飽和炭素−炭素結合を有する任意の好適な有機ケイ素化合物であり得、２つの不飽和炭素−炭素結合のそれぞれは独立して、又は一緒にケイ素結合基の一部である。いくつかの実施形態において、１分子当たり平均値又は少なくとも２つの脂肪族不飽和炭素−炭素結合を有する有機ケイ素化合物は、１分子当たり平均して少なくとも２つのケイ素結合脂肪族不飽和炭素−炭素結合含有基を有する有機ケイ素化合物であり得る。いくつかの実施形態において、有機ケイ素化合物は、１分子当たり平均して少なくとも３つの脂肪族不飽和炭素−炭素結合を有し得る。成分（Ｂ）（ｉ）は、シリコーン組成物を少なくとも部分的に硬化させるのに十分な量で未硬化シリコーン組成物中に存在し得る。
【００５５】
有機ケイ素化合物は、オルガノシラン又はオルガノシロキサンであってよい。オルガノシランは、任意の好適な数のシラン基を有し得、オルガノシロキサンは、ジシロキサン、トリシロキサン、又はポリシロキサンであり得る。有機ケイ素化合物の構造は、直鎖状、分枝状、環状、又は樹脂性であり得る。シクロシラン及びシクロシロキサンは、３〜１２個のケイ素原子、あるいは３〜１０個のケイ素原子、あるいは３〜５個のケイ素原子を有し得る。非環式ポリシラン及びポリシロキサンにおいて、脂肪族不飽和炭素−炭素結合は、末端位置、ペンダント位置、又は末端とペンダントとの両方に位置し得る。
【００５６】
成分（Ｂ）（ｉ）としての使用に好適なオルガノシランの例としては、式：Ｖｉ４Ｓｉ、ＰｈＳｉＶｉ３、ＭｅＳｉＶｉ３、ＰｈＭｅＳｉＶｉ２、Ｐｈ２ＳｉＶｉ２、及びＰｈＳｉ（ＣＨ２ＣＨ＝ＣＨ２）３（式中、Ｍｅはメチルであり、Ｐｈはフェニルであり、Ｖｉはビニルである）を有するシランが挙げられるが、これらに限定されない。
【００５７】
脂肪族不飽和炭素−炭素結合含有基の例としては、アルケニル基（例えば、ビニル、アリル、ブテニル、及びヘキセニル）、アルキニル基（例えば、エチニル、プロピニル、及びブチニル）、又はアクリレート官能基（例えば、アクリロイロキシアルキル又はメタアクリロイロキシプロピル）が挙げられる。
【００５８】
いくつかの実施形態において、成分（Ｂ）（ｉ）は、式
（ａ）    Ｒｙ３ＳｉＯ（Ｒｙ２ＳｉＯ）α（ＲｙＲ２ＳｉＯ）βＳｉＲｙ３
（ｂ）    Ｒｙ２Ｒ４ＳｉＯ（Ｒｙ２ＳｉＯ）χ（ＲｙＲ４ＳｉＯ）δＳｉＲｙ２Ｒ４
のオルガノポリシロキサン、又はこれらの組み合わせである。
【００５９】
式（ａ）中、αは０〜２０００の平均値を有し、βは１〜２０００の平均値を有する。各Ｒｙは独立して、ハロゲン、水素、又は、例えば、アクリレート、アルキル、アルコキシ、ハロゲン化炭化水素、アルケニル、アルキニル、アリール、ヘテロアリール、及びシアノアルキルなどの有機基である。各Ｒ２は独立して、上述の不飽和一価の脂肪族炭素−炭素結合含有基である。
【００６０】
式（ｂ）中、χは０〜２０００の平均値を有し、δは１〜２０００の平均値を有する。各Ｒｙは、独立して、上記に定義されるとおりであり、Ｒ４は、独立して、上記Ｒ２で定義されるものと同じである。
【００６１】
１分子当たり平均して少なくとも２つの脂肪族不飽和炭素−炭素結合を有するオルガノポリシロキサンの例としては、以下の平均単位式を有する化合物が挙げられ、
（Ｒ１Ｒ２Ｒ３ＳｉＯ１／２）ａ（Ｒ４Ｒ５ＳｉＯ２／２）ｂ（Ｒ６ＳｉＯ３／２）ｃ（ＳｉＯ４／２）ｄ        （Ｉ）
式中、各Ｒ１、Ｒ５、Ｒ３、Ｒ２、Ｒ４、及びＲ６は、本明細書で定義されるＲｙから独立して選択される有機基であり、０≦ａ＜０．９５、０≦ｂ＜１、０≦ｃ＜１、０≦ｄ＜０．９５であり、ａ＋ｂ＋ｃ＋ｄ＝１である。
【００６２】
成分（Ｂ）（ｉ）は、単一の有機ケイ素化合物、又はそれぞれ上述される２つ以上の異なる有機ケイ素化合物を含む混合物であり得る。例えば、成分（Ｂ）（ｉ）は、単一のオルガノシラン、２種の異なるオルガノシランの混合物、単一のオルガノシロキサン、２種の異なるオルガノシロキサンの混合物、又はオルガノシランとオルガノシロキサンの混合物であり得る。
【００６３】
いくつかの実施例において、成分（Ｂ）（ｉ）は、ジメチルビニル末端ジメチルシロキサン、ジメチルビニル化及びトリメチル化シリカ、テトラメチルテトラビニルシクロテトラシロキサン、ジメチルビニルシロキシ末端ポリジメチルシロキサン、トリメチルシロキシ末端ポリジメチルシロキサン−ポリメチルビニルシロキサンコポリマー、ジメチルビニルシロキシ末端ポリジメチルシロキサン−ポリメチルビニルシロキサンコポリマー、又はテトラメチルジビニルジシロキサンを含むことができる。いくつかの実施例において、上述のリストの構造のビニル基は、アリル、ヘキセニル、アクリル、メタクリル、又は他のヒドロシリル化反応性不飽和基で置換され得る。いくつかの実施例において、成分（Ｂ）（ｉ）は、実質的にＣＨ２＝ＣＨ（ＣＨ３）２ＳｉＯ１／２単位、（ＣＨ３）３ＳｉＯ１／２単位、及びＳｉＯ４／２単位からなるオルガノポリシロキサン樹脂を含むことができる。いくつかの実施例において、成分（Ｂ）（ｉ）は、オリゴマーのジメチルシロキサン（Ｄ）−メチルビニルシロキサン（ＤＶｉ）ジオールを含むことができる。
【００６４】
成分（Ｂ）（ｉｉ）の、１分子当たり平均して少なくとも２つの脂肪族不飽和炭素−炭素結合を有する有機化合物
本発明のヒドロシリル化硬化性シリコーン組成物は、１分子当たり平均して少なくとも２つの脂肪族不飽和炭素−炭素結合を有する有機化合物を含むことができる。脂肪族不飽和炭素−炭素結合は、例えば、アルケニル基又はアルキニル基であり得る。
【００６５】
成分（Ｂ）（ｉｉ）は、１分子当たり平均して少なくとも２つの脂肪族不飽和炭素−炭素結合を有する少なくとも１つの有機化合物である。有機化合物は、１分子当たり少なくとも２つの脂肪族不飽和炭素−炭素結合を含む任意の有機化合物であり得るが、但し、化合物は、硬化生成物を形成するために、シリコーン組成物のオルガノハイドロジェンポリシロキサンが硬化するのを妨げないものとする。有機化合物は、ジエン、トリエン、又はポリエンであり得る。また、不飽和化合物は、直鎖状、分枝状、又は環状の構造を有し得る。更に、非環式有機化合物において、不飽和炭素−炭素結合は、末端位置、ペンダント位置、又は末端とペンダントとの両方に位置し得る。例は、１，４−ブタジエン、１，６−ヘキサジエン、１，８−オクタジエン、及びこれらの内部に不飽和の変異体を含むことができる。
【００６６】
有機化合物は、室温で液体又は固体状態を有し得る。また、有機化合物は、典型的には、シリコーン組成物において可溶性である。化合物中の官能基の分子量、構造、並びに数及び性質に応じて有機化合物の標準沸点は、広範囲にわたって変動し得る。いくつかの実施形態において、有機化合物は、硬化中、揮発による適切な量の有機化合物の除去を防ぐのに役立ち得るオルガノハイドロジェンポリシロキサンの硬化温度よりも高い標準沸点を有する。有機化合物は、５００未満、あるいは４００未満、あるいは３００未満の分子量を有し得る。
【００６７】
成分（Ｂ）（ｉｉ）は、単一の有機化合物、又は２つ以上の異なる有機化合物を含む混合物であり得、それぞれ、本明細書に記載され、例示される通りである。更に、不飽和有機化合物の調製方法は、当該技術分野において公知であり、これらの化合物の多くは、市販されている。
【００６８】
一実施例において、１分子当たり平均して少なくとも２つの不飽和炭素−炭素基を有する有機化合物は、１分子当たり少なくとも２つの脂肪族不飽和炭素−炭素結合を有するポリエーテルである。ポリエーテルは、１分子当たり少なくとも２つの脂肪族不飽和炭素−炭素結合を有する任意のポリアルキレンオキシド、又はこれらのハロゲンで置換された変異体であり得る。
【００６９】
成分（Ｃ）の、ヒドロシリル化触媒
本発明の未硬化シリコーン組成物は、ヒドロシリル化触媒を含むことができる。ヒドロシリル化触媒は、任意の好適なヒドロシリル化触媒であり得る。
【００７０】
硬化前状態のシリコーン組成物には、少なくとも１つのヒドロシリル化触媒が含まれる。シリコーン組成物の硬化中、ヒドロシリル化触媒は、例えば、本組成物の成分中に存在するケイ素結合水素原子とアルケニル（又はアルキニル）基との間で、シリコーン組成物の成分の付加反応（ヒドロシリル化）を触媒することができる。
【００７１】
いくつかの実施形態において、ヒドロシリル化触媒は、白金族金属、又は白金族金属を含有する化合物を含む、任意のヒドロシリル化触媒であり得る。白金族金属としては、白金、ロジウム、ルテニウム、パラジウム、オスミウム、及びイリジウムが挙げられる。白金族金属は、ヒドロシリル化反応におけるその高い活性に基づき、白金であり得る。
【００７２】
ヒドロシリル化触媒の例としては、米国特許第３，４１９，５９３号でＷｉｌｌｉｎｇによって開示された塩化白金酸と特定のビニル含有オルガノシロキサンとの錯体、例えば、塩化白金酸と１，３−ジビニル−１，１，３，３−テトラメチルジシロキサンとの反応生成物、米国特許第４，７６６，１７６号及び米国特許第５，０１７，６５４号に例示される熱可塑性樹脂内にカプセル化された白金族金属を含むマイクロカプセル化ヒドロシリル化触媒、並びに米国特許第７，７９９，８４２号に例示される白金（ＩＩ）ビス（２，４−ペンタンジオエート）などの光活性化されたヒドロシリル化触媒が挙げられる。好適なヒドロシリル化触媒の例としては、１，３−ジエテニル−１，１，３，３−テトラメチルジシロキサンの白金（ＩＶ）錯体が挙げられる。
【００７３】
少なくとも１つのヒドロシリル化触媒は、単一のヒドロシリル化触媒、又は構造、形態、白金族金属、錯体形成配位子、及び熱可塑性樹脂などの少なくとも１つの特性が異なる２つ以上の異なる触媒を含む混合物とすることができる。
【００７４】
成分（Ｄ）の、アルケニル官能性トリアルキルシラン
本発明の未硬化シリコーン組成物は、アルケニル官能性トリアルキルシランを含むことができる。アルケニル官能性トリアルキルシランは、任意に好適なアルケニル官能性トリアルキルシランであり得る。成分（Ｄ）中の有機基は、例えば、フッ素原子で、任意の範囲まで置換されたハロゲンであり得る。
【００７５】
アルケニル官能性トリアルキルシランの例としては、以下の式を有する化合物が挙げられ、
Ｒ１３Ｓｉ−（Ｒ２）ｃ−ＣＲ３＝ＣＲ４２
式中、Ｒ１が独立して、Ｃ１〜Ｃ４アルキルなどの一価の有機基であり、Ｒ２が独立して、二価の有機基又は構造−Ｏ−Ｓｉ（Ｒ１ｂ）２−を有するシロキシ基であり、式中、Ｒ１ｂが独立して、Ｃ１〜１０アルキル又はトリ（Ｃ１〜１０）アルキルシロキシであり、Ｒ３及びＲ４のそれぞれが独立して、一価の有機基であり、ｃが、０、１、２、３、４、５、又は６である。いくつかの実施例において、Ｒ３及びＲ４は、水素である。いくつかの実施例において、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、又はＲ４のそれぞれが独立して、置換されたハロゲンであり得る。トリアルキルシリル基からアルケン基につながる連結基の連結主鎖において、単一のシロキサン基が存在し得、そのため、ｃ＝１である場合、Ｒ２は、シロキシ基であり得、ｃが１超である場合、独立して選択された複数のＲ２ａのうちの１つは、シロキシ基であり得る。したがって、いくつかの実施形態において、アルケニル官能性トリアルキルシランは、アルケニル官能性トリアルキルシロキシシランであり得る。いくつかの実施形態において、複数のシロキサン基は、トリアルキルシリル基からアルケニル基につながる連結基の主鎖から除外され得る。複数のシロキシ基は、連結主鎖の一部というよりも追加される場合、連結基中に生じ得、そのため、Ｒ２がシロキシ基である場合、Ｒ１ｂは独立して、例えば、トリメチルシロキシ基であり得る。Ｒ１ｂが独立して、単一のシロキシ基を含むことができ、様々な実施形態において、複数のシロキサン基が独立して、Ｒ１ｂから除外され得る。
【００７６】
アルケニル官能性トリアルキルシランの他の例としては、以下の式を有する化合物が挙げられ、
Ｒ１ｄＳｉ［（Ｒ２）ｃ−ＣＲ３＝ＣＲ４２］ｅ
式中、ｄ＋ｅ＝４であり、Ｒ１が独立して、一価の有機基であり、Ｒ２が独立して、二価の有機基又は構造−Ｏ−Ｓｉ（Ｒ１ｂ）２−を有するシロキシ基であり、式中、Ｒ１ｂが独立して、Ｃ１〜１０アルキル又はトリ（Ｃ１〜１０）アルキルシロキシであり、Ｒ３及びＲ４のそれぞれが独立して、一価の有機基又はＨであり、ｃが、０、１、２、３、４、５、又は６である。いくつかの実施例において、Ｒ３及びＲ４は、水素である。いくつかの実施例において、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、又はＲ４のそれぞれが独立して、置換されたハロゲンであり得る。トリアルキルシリル基からアルケン基のそれぞれにつながる連結基の連結主鎖において、単一のシロキサン基が存在し得、そのため、ｃ＝１である場合、Ｒ２は、シロキシ基であり得、ｃが１超である場合、その特定のアルケニル基に対して独立して選択された複数のＲ２ａのうちの１つは、シロキシ基であり得る。したがって、いくつかの実施形態において、アルケニル官能性トリアルキルシランは、例えば、トリス（ビニルジメチルシロキシ）メチルシランなどのビス又はトリス（アルケニルジアルキルシロキシ）シラン、あるいは、例えば、トリビニルメチルシランなどのジ又はトリアルケニルシランであり得る。いくつかの実施形態において、複数のシロキサン基は、トリアルキルシリル基からそれぞれのアルケニル基につながる連結基の主鎖から除外され得る。複数のシロキシ基は、連結主鎖の一部というよりも追加される場合、連結基中に生じ得、そのため、特定のＲ２がシロキシ基である場合、その特定のアルケニル基に対するＲ１ｂは独立して、例えば、トリメチルシロキシ基であり得る。Ｒ１ｂが独立して、単一のシロキシ基を含むことができ、様々な実施形態において、複数のシロキサン基が独立して、Ｒ１ｂから除外され得る。例えば、実施例９及び１０を参照のこと。
【００７７】
アルケニル官能性トリアルキルシランの例としては、ビニルトリメチルシラン（ＶＴＭＳ）、アリルトリメチルシラン（ＡＴＭＳ）、トリビニルメチルシラン、ビニル−ｔ−ブチルジメチルシラン、ビニルジエチルメチルシラン、ビニルメチルビス（トリメチルシロキシ）シラン、ビニルトリス（トリメチルシロキシ）シラン、アリルトリス（トリメチルシロキシ）シラン、ビニル（３，３，３−トリフルオロプロピル）ジメチルシラン、ビニル（トリフルオロメチル）ジメチルシラン、ビニルペンタメチルジシロキサン、ビニルノナフルオロヘキシルジメチルシラン、及びトリス（トリフルオロプロピル）ビニルシランが挙げられる。
【００７８】
他の任意成分
膜又は膜を形成する組成物は、いくつかの実施形態において、追加成分を含んでもよい。限定するものではないが、このような任意の追加成分の例としては、界面活性剤、乳化剤、分散剤、ポリマー安定剤、架橋剤、ポリマーの組み合わせ、架橋剤、粒子の二次重合又は架橋を提供するのに有用な触媒、レオロジー調整剤、密度調整剤、アジリジン安定剤、ヒドロキノン及びヒンダードアミン等の硬化調整剤、フリーラジカル反応開始剤、ポリマー、希釈剤、酸受容体、酸化防止剤、熱安定剤、難燃剤、スカベンジング剤、シリル化剤、発泡安定剤、溶媒、希釈剤、ヒドロシリル化反応性希釈剤、可塑剤、充填剤及び無機粒子、顔料、染料、及び乾燥剤が挙げられる。任意に、液体が使用されてもよい。液体の例としては、水、有機溶媒、任意の液体有機化合物、シリコーン液、有機油、イオン性流体、及び超臨界流体が挙げられる。他の任意の成分は、１分子当り少なくとも１つのアルケニル基を有するポリエーテル、増粘剤、充填剤、及び無機粒子、安定剤、ワックス又はワックス様材料、シリコン、オルガノ官能性シロキサン、アルキルメチルシロキサン、シロキサン樹脂、シリコンガム、任意構成成分であり得るシリコンカルビノール流体、水溶性又は水分散性シリコンポリエーテル組成物、シリコンゴム、ヒドロシリル化触媒阻害剤、接促進剤、熱安定剤、ＵＶ安定剤、及び流動調整剤を含む。
【００７９】
膜
一実施形態において、本発明は、本明細書に記載されるシリコーン組成物の硬化生成物を含む膜を提供する。別の実施形態において、本発明は膜を形成する方法を提供する。本発明は、膜を形成する工程を含み得る。膜は、基材の少なくとも１つの表面上に形成され得る。基材の「上」にあると見なされる任意の膜について、膜は基材に付着（例えば、接着）していてよく、又は接着されずに別の方法で基材に接触していてもよい。基材は、任意の表面質感を有していてよく、また多孔質であっても非多孔質であってもよい。基材には、膜形成工程によって膜でコーティングされていない表面が含まれ得る。基材のすべての表面を膜形成の工程によってコーティングすることができ、又は１つの表面をコーティングすることができ、又は任意の数の表面をコーティングすることができる。
【００８０】
膜形成工程は、２つの工程を含み得る。第１の工程では、膜を形成する組成物が、基材の少なくとも１つの表面に適用され得る。第２の工程では、その膜を形成する適用された組成物を硬化させて膜を形成することができる。いくつかの実施形態において、組成物の硬化プロセスは、組成物の表面への適用前、適用中、又は適用後に開始することができる。硬化プロセスは、膜を形成する組成物を、膜へと変化させる。この膜を形成する組成物は、液体状態であり得る。膜は、固体状態であり得る。
【００８１】
膜を形成する組成物は、従来のコーティング技術、例えば、液浸コーティング、ダイコーティング、ブレードコーティング、カーテンコーティング、ドローダウン、溶媒キャスティング法、スピンコーティング、ディッピング、噴霧、ブラッシング、ロールコーティング、押出成形、スクリーン印刷、パッド印刷、又はインクジェット印刷を使用して適用することができる。
【００８２】
膜を形成する組成物の硬化には、例えば、ヒドロシリル化触媒などの硬化剤又は反応開始剤の添加が含まれ得る。いくつかの実施形態において、硬化プロセスは、硬化剤又は反応開始剤の添加直後に開始し得る。硬化剤又は反応開始剤を添加しても速やかに硬化プロセスが開始されない場合があり、更なる硬化工程を必要とする場合もある。他の実施形態において、硬化剤又は開始剤の添加は、硬化プロセスを直ぐに開始させることができるが、更なる硬化工程も必要とし得る。硬化剤又は反応開始剤の添加は、硬化プロセスを開始させることができるが、組成物が完全に硬化、又は作業不可能な段階まで硬化しなくともよい。そのため、硬化剤又は反応開始剤は、硬化プロセス前又はプロセス中に添加することができ、更なる処理工程により、膜を形成するために硬化を完了させることができる。
【００８３】
膜を形成する組成物の硬化は、ポリマーを周囲温度、高温、水分、又は放射線に曝露することを含む様々な方法を含み得る。いくつかの実施形態において、組成物の硬化は、方法の組合せを含み得る。
【００８４】
本発明の膜は、任意の好適な厚さを有し得る。いくつかの実施例において、膜は、約１μｍ〜２０μｍの厚さを有する。いくつかの実施例において、膜は、約０．１μｍ〜２００μｍの厚さを有する。他の実施例において、膜は、約０．０１μｍ〜２０００μｍの厚さを有する。
【００８５】
本発明の膜は、他の物質に比べて１つの物質に対して選択的透過性であり得る。一実施例において、膜は、他の気体又は液体に比べて、１つの気体に対して選択的透過性である。別の実施例において、膜は、他の気体又は液体に比べて、複数の気体に対して選択的透過性である。一実施形態において、膜は、他の気体又は液体に比べて、１つの液体に対して選択的透過性である。別の実施形態において、膜は、他の液体に比べて、複数の液体に対して選択的透過性である。いくつかの実施例において、膜は、少なくとも約５、８、９、又は少なくとも約１０の理想的なＣＯ２／Ｎ２選択性を有する。いくつかの実施例において、膜は、少なくとも約２、２．５、３、又は少なくとも約４のＣＯ２／ＣＨ４選択性を有する。いくつかの実施形態において、ＣＯ２／Ｎ２混合物を伴って、例えば、膜は、約２１℃で、少なくとも約１０００バーラー、１５００、２０００、２４００、２５００、２６００、３０００、３５００、又は少なくとも約４０００バーラーから約１０，０００バーラーまでのＣＯ２透過係数を有する。いくつかの実施形態において、膜は、約２１℃で、約５，０００バーラー〜１００，０００バーラー、又は約１０，０００、１５，０００、２０，０００、３０，０００、３５，０００、又は約４０，０００バーラーから１００，０００バーラーまでの水蒸気透過係数を有する。
【００８６】
本発明の膜は、任意の好適な形状を有し得る。いくつかの実施例において、本発明の膜は、プレートアンドフレーム型膜、スパイラル型膜、管状膜、毛細繊維膜、又は中空繊維膜である。いくつかの実施形態において、膜は、例えば、膜コンタクター（例えば、互いの相を拡散させることなく、膜を介して気相と液相との間で物質移動を行わせる装置）などにおいて、気体移動を強化する液体と共に使用することができる。
【００８７】
有支持膜
本発明のいくつかの実施形態において、膜は、多孔質又は高透過性の非多孔質基材上で支持される。有支持膜は、膜の２つの主表面のうち少なくとも一方の表面積の大半が、多孔質又は高透過性の非多孔質基材に接触している。多孔質基材上の有支持膜は、複合膜と呼ばれることがあり、膜は、膜と多孔質基材の複合体である。有支持膜が配置されている多孔質基材は、その孔を通して気体を通過させ、膜に到達させることができる。有支持膜は、多孔質基材に付着（例えば、接着）され得る。有支持膜は、接着されることなく、基材に接触し得る。多孔質基材は、膜に部分的に一体化されていてよく、完全に一体化されていてよく、又は一体化されていなくともよい。
【００８８】
コーティングを、基材の少なくとも一方の多孔質表面に、又は高透過性非多孔質基材の少なくとも一方の表面に、形成することができる。あるいは、多孔質又は高透過性非多孔質基材を、コーティングの硬化前、硬化中、又は硬化後に、形成されたコーティングと接触するよう配置することができる。いくつかの実施例において、多孔質基材は、膜を形成するための平滑な表面を提供するよう、表面が充填された孔を有し得る。膜の形成後、孔を充填している組成物を乾燥させるか又は別の方法で除去若しくは収縮させることによって、基材の多孔性を回復することができる。いくつかの実施例において、有支持膜は、自立膜に関して本明細書で開示されているものと同じ方法で作製されるが、有支持膜を作製するには、多孔質基材上にその自立膜を配置又は接着する追加工程を伴う。
【００８９】
基材は、平面、曲面、又はこれらの任意の組合せを含む任意の好適な形状であってもよい。多孔質基材又は高度に透過性である非多孔質基材の例としては、シート、管、又は中空糸が挙げられる。多孔質基材又は高透過性非多孔質基材は、平滑であってよく、波形又は模様付き表面であってよく、又は任意の表面粗さ程度を有し得る。
【００９０】
多孔質基材は、当業者に既知である任意の好適な多孔質材料の、任意の形状であり得る。例えば、基材はフィルターであり得る。多孔質基材は、織られていても、織られていなくてもよい。多孔質基材は、フリット、多孔質シート、又は多孔質中空繊維であり得る。例えば、少なくとも１つの表面は、平面、湾曲、又はそれらのいずれかの組み合わせであり得る。表面は、任意の周囲形状を有し得る。多孔質基材は、任意の数の表面を有することができ、任意の３次元形状であり得る。３次元形状の例としては、立方体、球体、錐体、及びそれらの様々な厚さを含む任意の厚さの平面断片が挙げられる。多孔質基材は任意の数の細孔を有することができ、細孔は任意の大きさ、深さ、形状、及び分布のものであり得る。一実施例において、多孔質基材は、約０．２ｎｍ〜５００μｍの孔径を有する。少なくとも１つの表面は、任意の数の空孔を有し得る。いくつかの実施例において、孔径分布は、多孔質シート、フィルム、又は繊維の厚さにわたって非対称的であり得る。
【００９１】
多孔質基材の好適な例としては、多孔質ポリマーのフィルム、繊維、若しくは中空繊維、又は多孔質ポリマー、又は任意の好適な形状若しくは形態が挙げられる。本発明の実施形態において多孔質基材として使用するのに好適な、多孔質ポリマーを形成し得るポリマーの例としては、米国特許第７，８５８，１９７号に開示されているものが挙げられる。例えば、好適なポリマーには、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリスルホン、ポリアミド、ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）、ポリアリーレート、ポリアラミド、ポリエーテル、ポリアリールエーテル、ポリイミド、ポリエーテルイミド、ポリフタルアミド、ポリエステル、ポリアクリレート、ポリメタクリレート、酢酸セルロース、ポリカーボネート、ポリアクリロニトリル、ポリテトラフルオロエチレン及び他のフッ素化ポリマー、ポリビニルアルコール、ポリビニルアセテート、シンジオタクチック又は非晶質ポリスチレン、Ｋｅｖｌａｒ（商標）及び他の液晶ポリマー、エポキシ樹脂、フェノール樹脂、ポリジメチルシロキサンエラストマー、シリコーン樹脂、フルオロシリコーンエラストマー、フルオロシリコーン樹脂、ポリウレタン、及びこれらのコポリマー、混合物、又は誘導体が挙げられる。好適な多孔質基材には、例えば、多孔質ガラス、様々な形態及び結晶形態の多孔質金属、セラミックス及び合金が挙げられ、これには多孔質アルミナ、ジルコニア、チタニア、及び鋼が含まれる。好適な多孔質基材としては、例えば、本発明のヒドロシリル化硬化性シリコーン組成物から形成される支持体、若しくは本発明の表面処理の方法を使用して形成される支持体、又はこれらの組合せを挙げることができる。
【００９２】
無支持膜
本発明のいくつかの実施形態において、膜は無支持であり、これは自立とも呼ばれる。自立している膜の２つの主表面のそれぞれにおいて、表面積の大半が基材（基材が多孔質であるか否かを問わない）に接触していない。いくつかの実施形態において、自立膜は１００％無支持であり得る。自立膜は、膜の端部で、あるいは膜の一方又は両方の主表面の表面積の小部分（例えば、５０％未満）で、支持され得る。自立膜の支持は、多孔質基材又は非多孔質基材であり得る。自立膜の好適な支持の例としては、上記の「有支持膜」で挙げられている任意の支持の例が挙げられ得る。自立膜は、自立膜の支持されているパーセンテージを問わず、任意の好適な形状を有し得る。自立膜の好適な形状の例としては、例えば、正方形、長方形、円形、管状、立方体、球体、錐体、及び様々な厚さを含む任意の厚さの平面断片が挙げられる。
【００９３】
自立膜の支持は、任意の好適な方法で膜に取り付けることができ、例えば、クランプで、接着剤の使用で、基材の端に対して膜を溶融して、又は任意の好適な方法で膜を基材に化学的に結合させることによって、取り付けることができる。自立膜の支持は、膜には取り付けられていないが、膜に接触し、摩擦又は重力によって定位置に保持するものであり得る。この支持には、例えば、膜の端周囲のフレームが挙げられ、これは、任意に、フレーム内に１本以上の桁支持を含み得る。フレームは、正方形又は円形を含む任意の好適な形状であってよく、桁支持（存在する場合）は、フレーム内の任意の好適な形状を形成し得る。フレームは、任意の好適な厚さであり得る。支持は、例えば、膜の支持の斜交線パターンであってよく、この斜交線パターンは任意の好適な寸法を有し得る。
【００９４】
いくつかの実施形態において、自立膜は、基材上に組成物をコーティング又は適用する工程、その組成物を硬化させる工程、及び膜を基材から部分的又は完全に除去する工程によって作製される。組成物を基材に適用した後、その集合体はラミネートフィルム又はラミネート繊維と呼ばれ得る。硬化プロセス中又は硬化プロセス後、膜は、少なくとも１つの基材から少なくとも部分的に除去され得る。いくつかの実施例において、無支持膜を基材から除去した後、その無支持膜が、上述のように、支持に取り付けられる。いくつかの実施例において、無支持膜は、１つ以上の基材上に組成物をコーティングする工程と、その組成物を硬化する工程と、その１つ以上の基材の少なくとも一方から膜を除去すると同時に、その１つ以上の基材の少なくとも一方を膜に接触させたままにする工程と、によって作製される。いくつかの実施形態において、膜は、基材から完全に除去される。一実施例において、膜は基材から剥離され得る。一実施例において、基材は、溶融、昇華、化学エッチング、又は溶媒への溶解によって膜から除去され得る。一実施例において、基材は水溶性ポリマーであり、水でパージすることにより溶解する。一実施例において、基材は、米国特許第６，７９７，２１２  Ｂ２号に記載されるような、繊維又は中空繊維である。
【００９５】
基材を含む実施例において、基材は多孔質又は非多孔質であり得る。基材は、任意の好適な材料であってよく、平面、曲面、中実、中空、又はこれらの任意の組み合わせを含む任意の好適な形状であり得る。多孔質又は非多孔質基材の好適な材料には、有支持膜における多孔質基材として使用するのに好適なものとして上述されている任意の材料が挙げられ、並びに、多孔性のより低い任意の好適な材料が挙げられる。いくつかの実施例において、膜は、加熱、冷却、洗浄、エッチング、ないしは他の処理を行って、基材からの除去を促進することができる。他の実施例において、空気圧を使用して、膜の基材からの除去を促進することができる。
【００９６】
分離の方法
本発明は、また、本明細書に記載する膜を使用することによって供給気体混合物中の気体又は蒸気成分を分離する方法を提供する。この方法には、膜の第１の側面を供給気体混合物と接触させて、膜の第２の側面上に透過気体混合物を生成し、膜の第１の側面上に残余気体混合物を生成する工程が含まれる。この透過気体混合物は、第１の気体成分が富化されている。この残余気体混合物は、第１の気体成分が減損されている。透過気体混合物及び未透過気体混合物は、それぞれ、任意の好適な数の気体成分が富化及び減損され得る。膜には、本明細書に記載される任意の好適な膜が含まれ得る。
【００９７】
膜は自立であってよく、また多孔質若しくは透過性の基材によって支持されていてもよい。いくつかの実施形態において、膜のいずれかの側にかかる圧力は、ほぼ同じであり得る。他の実施形態において、膜の一方の側と他方の側との間には圧力差があり得る。例えば、膜の残余側の圧力は、膜の透過側の圧力よりも高くてもよい。他の実施例において、膜の透過側の圧力は、膜の残余側の圧力よりも高くてもよい。
【００９８】
供給気体混合物は、気体又は蒸気の任意の混合物を含み得る。例えば、供給気体混合物としては、空気、水素、二酸化炭素、窒素、アンモニア、メタン、水蒸気、硫化水素、又はこれらの任意の組合せを挙げることができる。供給気体は、当業者に公知の任意の気体又は蒸気を含み得る。膜は、供給気体中の任意の１つの気体に対して選択的透過性であり得、あるいは、供給気体中の任意の複数の気体に対して選択的透過性であり得る。膜は、供給気体中の１つの気体以外のすべてに対して選択的透過性であり得る。
【００９９】
分離を達成するために、任意の数の膜を使用することができる。例えば、１枚の膜を使用することができる。膜は、平らなシート又は繊維として製造することができ、中空繊維、シート、又は中空繊維若しくはシートの配列を含む、任意の好適な様々なモジュールにパッケージ化することができる。一般的なモジュール形態には、中空繊維モジュール、スパイラル型モジュール、プレートアンドフレーム型モジュール、管状モジュール、及び毛細繊維モジュールが挙げられる。
【０１００】
実施形態において、この膜は、１つ以上の液体、気体、又は水蒸気を１つ以上の液体、気体、又は水蒸気から分離するために使用することができる。
【０１０１】
本発明は、図示の手段として提示される以下の実施例を参照することにより、より良く理解され得る。本発明は、本明細書に提供される実施例に制限されない。
【０１０２】
参照実施例１：膜の調製
膜を調製する前に、実施例及び比較例に記載する組成物を、周囲実験室温度（２１±約２℃）で５分間６．７ｋＰａ（５０ｍｍ  Ｈｇ）未満の圧力下で真空チャンバ内に入れて任意の連行空気を除去した。実施例に記載されている組成物を、フルオロシリコーンでコーティングしたポリエチレンテレフタレート剥離フィルム上に、ドクターブレードを用いて引き伸ばし、均一な薄いフィルムにすることによって、膜が調製された。この試料をすぐに強制対流炉に入れ、十分な時間と温度で、フィルムを硬化させた。各組成物について、硬化スケジュールは、示差走査熱量測定を使用して、硬化発熱が観察される時点の温度を観察することによって決定された。硬化後、参照実施例２に記載されている透過性試験のために、剥離紙から硬化した組成物を注意深く剥がすことによって膜を回収し、フリットガラス支持体の上に移した。試料の厚さは、表面計（Ｔｅｎｃｏｒ  Ｐ１１表面プロファイラー）で測定された。
【０１０３】
参照実施例２：透過測定
二成分気体混合物中の気体透過係数及び理想選択性を、膜によって分離されている上流（供給）及び下流（透過）チャンバを含む透過セルによって測定した。各チャンバは、１つの気体入口と１つの気体出口を有する。上流チャンバを２４１．３ｋＰａ（３５ｐｓｉ）の圧力で維持し、ＣＯ２とＮ２の等モル混合物を２００標準立方センチメートル／分（ｓｃｃｍ）の流量で一定供給した。膜は、直径８３ｍｍ、最大孔径１０〜２０μｍ（Ａｃｅ  Ｇｌａｓｓ）のガラスファイバーフィルターディスク上に支持された。直径５０ｍｍのブチルゴムガスケット（Ｅｘｏｔｉｃ  Ａｕｔｏｍａｔｉｃ  ＆  Ｓｕｐｐｌｙ）を膜上に配置することによって膜領域を画定した。下流チャンバを３４．５ｋＰａ（５ｐｓｉ）の圧力で維持し、２０ｓｃｃｍの流速で純Ｈｅ流を一定供給した。膜の透過性及び分離係数を解析するため、下流チャンバの出口を、１ｍＬの注入ループを備えた６ポートインジェクタに繋いだ。指示に基づき、６ポートインジェクタにより、１ｍＬの試料を熱伝導率検出器（ＴＣＤ）を備えたガスクロマトグラフ（ＧＣ）に注入した。対象の気体に対するＴＣＤ検出器のレスポンスを較正することにより、膜を透過した気体の量を計算した。透過側気体組成物が経時的に不変になった定常状態に系が達した後、秤量した測定値から、透過性及び選択性の報告値を得た。実験はすべて、実験室周囲温度（２１±約２℃）で実施した。
【０１０４】
水蒸気透過性測定水蒸気透過係数は、それぞれ、２４１．３ｋＰａ（３５ｐｓｉｇ）及び３４．５ｋＰａ（５ｐｓｉｇ）で維持された同じ上流及び下流チャンバを用い、同じガラス繊維フィルターのディスク支持体及びブチルゴムガスケットを用いて、前述と同じ透過セルを使用して測定された。１４０ｓｃｃｍの窒素供給を、１００ｓｃｃｍの窒素をバブラー（水が入っているＳｗａｇｅｌｏｋ  ５００ｍＬの鋼製シリンダー）を通過させて供給し、水で飽和状態に達し、４０ｓｃｃｍの窒素をバブラーに通し、乾燥した状態にした。次に、湿潤窒素流と乾燥窒素流とを合わせ、得られた供給流の相対湿度（ＲＨ）を水分トランスミッター（ＧＥ  ＤｅｗＰｒｏ  ＭＭＲ３１）で測定し、実験条件下で、約６９％のＲＨを維持するように判定した。この流を、透過セルの上流チャンバに継続的に供給し、５０ｓｃｃｍのヘリウム掃引を、このセルの下流に継続的に供給した。次に、膜を透過した供給流の部分をヘリウム掃引と合わせ、得られた流が下流チャンバから流出した。この流のＲＨを水分トランスミッター（Ｏｍｅｇａ  ＨＸ８６Ａ）で測定し、この流量を石鹸泡流量計で測定した。膜を透過しなかった供給流の部分が、残余流として、上流チャンバから流出した。このシステムは、供給流と下流チャンバから流出する流の両方のＲＨが一定のままである時間として画定された平衡を達成させた。水蒸気透過係数は、以下の等式を使用して計算した。
【０１０５】
【数１】
2015503667.tif 000003
式中、
【０１０６】
【数２】
2015503667.tif 000004
は、膜を通じて水蒸気の体積流量であり、Ａは、膜の面積であり、Ｐは、水蒸気透過係数であり、ｌは、膜の厚さであり、ｐ飽和は、飽和圧力である。窒素透過性は、前述のように測定され、下流チャンバから流出する流をＧＣで分析した。実験はすべて、実験室周囲温度で実施した。
【０１０７】
参照実施例３：赤外分光法
セレン化亜鉛の結晶を有するＳｍａｒｔ  Ｍｉｒａｃｌｅ減衰全反射アクセサリを装備したＮｉｃｏｌｅｔ  ６７００  ＦＴＩＲを使用して、周囲実験室条件で、試料を試験した。試料中でＳｉＨシグナル高さの比較が、同一のベースライン点で行われ、好適な内部基準ピークによって正規化した。未反応の対照試料を調製し、同一比の未触媒反応混合物を所与の生成物に対する最終反応器の内容物に配合することによって試験した。
【０１０８】
参照実施例４：示差走査熱量測定法（ＤＳＣ）
アルミニウムＤＳＣパン上に２０ｍｇ未満の試料を秤量することによって、試料を調製した。このパンを、クリンパーで密閉し、次に、１０℃／分の速度で−１５０℃〜１６０℃でランプしたＤＳＣ（ＴＡ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ  Ｑ２０００）で試験した。
【０１０９】
参照実施例５：平行板レオロジー
未硬化試料を、密閉した容器から、ＴＡ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ  ＡＲＥＳ  ４４００歪み制御型レオメーターにおいて、７０℃で予熱した２つの８ｍｍ直径の平行板間の間隙に移動し、室温で最終間隙が１．５ｍｍになるように圧縮した。過剰な試料を、かみそりの刃で切り落とし、加熱中、一定の垂直力を維持するように自動張力機能を作動させながら、１２０℃の温度まで環境試験室中で急速に加熱した。これらの試料は、１２０℃で１時間その場で硬化を完了させて、自動張力下で、２５℃まで冷却した。次に、周波数掃引を、２５℃で、５％の歪みで硬化した試料上で行い、そのプラトー動的貯蔵弾性率を判定した。
【０１１０】
比較例Ｃ１
２５℃で約５５Ｐａ・ｓの粘度を有するジメチルビニルシロキシ末端ポリジメチルシロキサン（ＰＤＭＳ−１）を、参照実施例４の方法に従って試験し、−１２５℃のガラス転移温度を示すことが見出され、−８１℃で低温結晶化発熱ピークが先行して、−４６℃で大きな溶融吸熱ピークを示すことも見出された。図１を参照のこと。
【０１１１】
比較例Ｃ２
ＰＨＭＳ  １を、参照実施例４の方法に従って試験し、−１３７℃のガラス転移温度を示すことが見出され、観察可能な溶融吸熱ピークも低温結晶化ピークもないことが見出された。
【実施例】
【０１１２】
（実施例１）
９９．６部の、２５℃で約５５Ｐａ・ｓの粘度を有するジメチルビニルシロキシ末端ポリジメチルシロキサン（ＰＤＭＳ１）、及び１，１−ジエテニル−１，１，３，３−テトラメチルジシロキサンの１％の白金（ＩＶ）錯体と、２５℃で約０．４５Ｐａ・ｓの粘度を有する９２％のジメチルビニルシロキシ末端ポリジメチルシロキサンと、７％のテトラメチルジビニルジシロキサンと、の混合物を含む０．４部の触媒（触媒２）を含む混合物を混ぜ合わせることによって、２部のシロキサン組成物のうちの部分Ａを調製した。部分Ａは、Ｈａｕｓｃｈｉｌｄ回転ミキサーで２０ｓ混合サイクル２回を行った後４０ｓ混合を１回行い、最初の２回のサイクル間に手作業でスパチュラによる混合工程を行い、混合した。８７．０部のＶｉ−ＰＤＭＳ  １と、１２．６部のＰＨＭＳ１と、０．４部の２−メチル−３−ブチン−２−オールとを混ぜ合わせることによって、同様の様式で、２部のシロキサン組成物のうちの部分Ｂを調製した。
【０１１３】
（実施例２）
実施例１に記載される部分Ａと部分Ｂそれぞれ５部ずつを、０．６部のＶＴＭＳとポリプロピレンカップ内で混ぜ合わせ、Ｈａｕｓｃｈｉｌｄ回転ミキサーで２０ｓサイクルを２回を行い、サイクル間に手作業でスパチュラによる混合工程を行い、混合した。この組成物を引き伸ばして膜にし、１５０℃で１時間硬化させ、参照実施例１、２、及び５に記載されるように試験した。得られた膜は、２５２０バーラーのＣＯ２透過係数、２４６バーラーのＮ２透過係数、及び１０．２５の理想的なＣＯ２／Ｎ２選択性を得た。６０％の相対湿度を有する窒素で供給された場合、膜は、残余流の相対湿度の実質的な減少をもたらし、１２，２９０バーラーの水蒸気透過係数及び１．５５×１０−４ｃｍ３（ＳＴＰ）／（ｃｍ２−ｓ−ｃｍ  Ｈｇ）の浸透を示した。また、この組成物を、参照実施例５の方法に従って平行板レオメーター中で硬化させ、２５℃で動的機械的試験に供した。図２に示されるように、硬化材料は、約０．１３ＭＰａのプラトー貯蔵弾性率を有した。
【０１１４】
（実施例３）
実施例１に記載される部分Ａと部分Ｂそれぞれ５部ずつを、０．６部のＡＴＭＳとポリプロピレンカップ内で混ぜ合わせ、Ｈａｕｓｃｈｉｌｄ回転ミキサーで２０ｓサイクルを２回を行い、サイクル間に手作業でスパチュラによる混合工程を行い、混合した。この組成物を引き伸ばして膜にし、１５０℃で１時間硬化させ、参照実施例１、２、及び５に記載されるように試験した。得られた膜は、２６８５バーラーのＣＯ２透過係数、２６２バーラーのＮ２透過係数、及び１０．２４の理想的なＣＯ２／Ｎ２選択性を得た。６０％の相対湿度を有する窒素で供給された場合、膜は、残余流の相対湿度の実質的な減少をもたらし、１５，２９０バーラーの水蒸気透過係数及び１．６１×１０−４ｃｍ３（ＳＴＰ）／（ｃｍ２−ｓ−ｃｍ  Ｈｇ）の浸透を示した。また、この組成物を、参照実施例５の方法に従って平行板レオメーター中で硬化させ、２５℃で動的機械的試験に供した。図２に示されるように、硬化材料は、約０．１４ＭＰａのプラトー貯蔵弾性率を有した。
【０１１５】
比較例Ｃ３
実施例１に記載される部分Ａと部分Ｂそれぞれ５部ずつを、ポリプロピレンカップ内で混ぜ合わせ、Ｈａｕｓｃｈｉｌｄ回転ミキサーで２０ｓサイクルを２回行い、サイクル間に手作業でスパチュラによる混合工程を行い、混合した。この組成物を引き伸ばして膜にし、１５０℃で１時間硬化させ、参照実施例１、２、及び５に記載されるように試験した。得られた膜は、２４２５バーラーのＣＯ２透過係数、２０９バーラーのＮ２透過係数、及び１１．５６の理想的なＣＯ２／Ｎ２選択性を得た。６０％の相対湿度を有する窒素で供給された場合、膜は、残余流の相対湿度の実質的な減少をもたらし、１６，４００バーラーの水蒸気透過係数及び１．４４×１０−４ｃｍ３（ＳＴＰ）／（ｃｍ２−ｓ−ｃｍ  Ｈｇ）の浸透を示した。また、この組成物を、参照実施例５の方法に従って平行板レオメーター中で硬化させ、２５℃で動的機械的試験に供した。図２に示されるように、硬化材料は、約０．０７ＭＰａのプラトー貯蔵弾性率を有した。
【０１１６】
比較例Ｃ３と併せて実施例２及び３は、本発明によって提供される実施形態が未修飾シロキサンエラストマーと少なくとも同じくらい高いＣＯ２透過係数を有し、未修飾シロキサンと少なくとも同じくらい効果的に窒素から水蒸気を除去することができるシロキサンエラストマー膜を提供し、一方、本発明のポリマーが比較的低い濃度であっても弾性率の増加を提供することができることを示す。図２は、２５℃で平行板レオメーターにより得られた実施例２、３、及びＣ３からの硬化材料の動的周波数掃引を示す。
【０１１７】
実施例４（理論的）
４４．５部のＶｉ−ＰＤＭＳ  １と、５５．１部のＰＨＭＳ１と、０．４部の２−メチル−３−ブチン−２−オールとを混ぜ合わせることによって、２部のシロキサン組成物のうちの部分Ｂを調製する。実施例１に記載のこの部分Ｂと部分Ａそれぞれ５部ずつを、３．０部のＶＴＭＳとポリプロピレンカップ内で混ぜ合わせ、Ｈａｕｓｃｈｉｌｄ回転ミキサーで２０ｓサイクルを２回を行い、サイクル間に手作業でスパチュラによる混合工程を行い、混合する。この組成物を引き伸ばして膜にし、７０℃で３０分間硬化させ、膜を得る。
【０１１８】
実施例５（理論的）
実施例４で使用される部分Ｂと部分Ａそれぞれ５部ずつを、３．４部のＡＴＭＳとポリプロピレンカップ内で混ぜ合わせ、Ｈａｕｓｃｈｉｌｄ回転ミキサーで２０ｓサイクルを２回を行い、サイクル間に手作業でスパチュラによる混合工程を行い、混合する。この組成物を引き伸ばして膜にし、７０℃で３０分間硬化させ、膜を得る。
【０１１９】
実施例６（理論的）
実施例４で使用される部分Ｂと部分Ａそれぞれ５部ずつを、９．５部のビニルトリス（トリメチルシロキシ）シランとポリプロピレンカップ内で混ぜ合わせ、Ｈａｕｓｃｈｉｌｄ回転ミキサーで２０ｓサイクルを２回を行い、サイクル間に手作業でスパチュラによる混合工程を行い、混合する。この組成物を引き伸ばして膜にし、７０℃で３０分間硬化させ、膜を得る。
【０１２０】
実施例７（理論的）
実施例４で使用される部分Ｂと部分Ａそれぞれ５部ずつを、４．６部のビニル（トリフルオロメチル）ジメチルシランとポリプロピレンカップ内で混ぜ合わせ、Ｈａｕｓｃｈｉｌｄ回転ミキサーで２０ｓサイクルを２回を行い、サイクル間に手作業でスパチュラによる混合工程を行い、混合する。この組成物を引き伸ばして膜にし、７０℃で３０分間硬化させ、膜を得る。
【０１２１】
実施例８（理論的）
実施例４で使用される部分Ｂと部分Ａそれぞれ５部ずつを、９．９部のアリルトリス（トリメチルシロキシ）シランとポリプロピレンカップ内で混ぜ合わせ、Ｈａｕｓｃｈｉｌｄ回転ミキサーで２０ｓサイクルを２回を行い、サイクル間に手作業でスパチュラによる混合工程を行い、混合する。この組成物を引き伸ばして膜にし、７０℃で３０分間硬化させ、膜を得る。
【０１２２】
実施例９（理論的）
３３．４部のＶｉ−ＰＤＭＳ  １と、１５．４部の、実質的にＣＨ２＝ＣＨ（ＣＨ３）２ＳｉＯ１／２単位、（ＣＨ３）３ＳｉＯ１／２単位、及びＳｉＯ４／２単位からなるオルガノポリシロキサン樹脂（組み合わされたＣＨ２＝ＣＨ（ＣＨ３）２ＳｉＯ１／２単位及び（ＣＨ３）３ＳｉＯ１／２単位のＳｉＯ４／２単位に対するモル比は、約０．７であり、この樹脂は約２２，０００の重量平均分子量、約５の多分散性を有し、約１．８重量％（約５．５モル％）のビニル基を含有する）と、を含む混合物と、４８．８部の、２５℃で約０．０３Ｐａ−ｓの粘度を有するビニルジメチルシロキシ末端ポリジメチルシロキサンと、２．４部の触媒１とを混ぜ合わせることによって、２部のシロキサン組成物のうちの部分Ａを調製する。５１．８部のＶＴＭＳと、４８．１部のＰＨＭＳ１と、０．１部の２−メチル−３−ブチン−２−オールとを混ぜ合わせることによって、同様の様式で、２部のシロキサン組成物のうちの部分Ｂを調製する。本実施例に記載の１０ｇの部分Ｂと１ｇの部分Ａを、Ｈａｕｓｃｈｉｌｄ回転ミキサーで２０ｓサイクル２回を行い、サイクル間に手作業でスパチュラによる混合工程を行い、混合したポリプロピレンカップ内で混ぜ合わせる。この組成物を引き伸ばして膜にし、７０℃で３０分間硬化させ、膜を得る。
【０１２３】
実施例１０（理論的）
５５．０部のＡＴＭＳと、４５．０部のＰＨＭＳ１と、０．１部の２−メチル−３−ブチン−２−オールとを混ぜ合わせることによって、２部のシロキサン組成物のうちの部分Ｂを調製する。実施例９に記載の１０ｇのこの部分Ｂと１ｇの部分Ａを、Ｈａｕｓｃｈｉｌｄ回転ミキサーで２０ｓサイクル２回を行い、サイクル間に手作業でスパチュラによる混合工程を行い、混合したポリプロピレンカップ内で混ぜ合わせる。この組成物を引き伸ばして膜にし、７０℃で３０分間硬化させ、膜を得る。
【０１２４】
実施例１１（理論的）
７７．３部のビニルトリス（トリメチルシロキシ）シランと、２２．６部のＰＨＭＳ１と、０．０５部の２−メチル−３−ブチン−２−オールとを混ぜ合わせることによって、２部のシロキサン組成物のうちの部分Ｂを調製する。実施例９に記載の１０ｇのこの部分Ｂと１ｇの部分Ａを、Ｈａｕｓｃｈｉｌｄ回転ミキサーで２０ｓサイクル２回を行い、サイクル間に手作業でスパチュラによる混合工程を行い、混合したポリプロピレンカップ内で混ぜ合わせる。この組成物を引き伸ばして膜にし、７０℃で３０分間硬化させ、膜を得る。
【０１２５】
使用された用語及び表現は、説明の用語として使用され、限定するものではない。また、図示及び記載された機構の任意の等価物又はその一部を除くこのような用語及び表現の使用において、意図は存在しないが、請求される本発明の範囲内で様々な改変が可能であることが認識される。よって、本発明は好ましい実施形態及び任意の特性によって具体的に開示されてきたが、本明細書に開示される内容の修正及び変形は当業者によって用いられ、そのような修正及び変形は付属の特許請求の範囲によって定義される本発明の範囲内であると考えられることを理解するべきである。
【図１】
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【図２】
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【国際調査報告】
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2015503667.tif 000008
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