(57)【要約】本明細書に記載された実施形態によれば、インパルスノイズ検出および緩和するための装置、システムおよび方法が提供される。例えば、１つの実施形態では当該手段には、インパルスノイズを検出する手段と、デジタル加入者ライン（ＤＳＬライン）の通信に影響をおよぼす、検出されたインパルスノイズを複数のインパルスノイズ分類の１つに分類するための手段と、複数のノイズ緩和戦略の中からノイズ緩和戦略を選択するための手段；選択されたノイズ緩和戦略を適用するための手段と、およびノイズ緩和戦略の適用を認証するための手段が含まれる。
2015526920.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
インパルスノイズを検出する工程と、
デジタル加入者ライン（ＤＳＬライン）の通信に影響をおよぼす前記検出されたインパルスノイズを複数のインパルスノイズ分類の１つに分類する工程と、
複数のノイズ緩和戦略の中からノイズ緩和戦略を選択する工程と、
前記選択されたノイズ緩和戦略を適用する工程と、および
前記ノイズ緩和戦略の適用を認証する工程を含む方法。
【請求項２】
請求項１の方法において、
ここで前記検出されたインパルスノイズを分類する工程は、前記検出されたインパルスノイズに関連する供給源識別情報の少なくとも一部に基づき、ここで前記供給源識別情報は主要チャンネルまたは複数の参照信号の一つに対応する方法。
【請求項３】
請求項１の方法において、
ここで前記方法は干渉ノイズを除去するための装置によって実施され、ここで前記装置は、前記ＤＳＬラインに結合し、およびさらに第２のラインと結合する干渉キャンセラを含み、ここで前記第２のラインは前記インパルスノイズを検出する方法。
【請求項４】
請求項１の方法において、
ここで前記方法は前記ＤＳＬラインと結語するモデムによって実施され、
ここで前記モデムはさらに第２のＤＳＬラインと結合し、および
ここで第１のＤＳＬラインおよび前記第２のＤＳＬラインのそれぞれは活性ＤＳＬラインまたは非活性ツイストペア電話線の少なくとも一つを含む方法。
【請求項５】
請求項１の方法において、
ここでインパルスノイズを検出する工程の前記インパルスノイズは、
スペクトルの狭い範囲に干渉を引き起こす狭帯域非定常ノイズ、および
スペクトルの広範囲に干渉を引き起こす広帯域非定常ノイズのいずれか一つによって特徴付けられる方法。
【請求項６】
請求項１の方法において、
ここでインパルスノイズを検出する工程は前記インパルスノイズをリアルタイムで検出する工程を含む方法。
【請求項７】
請求項６の方法において、
ここで前記選択されたノイズ緩和戦略を適用する工程は、
前記インパルスノイズをリアルタイムで検出する工程に応答して、短期のインパルスノイズ緩和戦略を適用する工程であって、ここで前記短期のインパルスノイズ緩和戦略には有効性が持続する規定の継続時間が含まれる工程、および
ＤＳＬラインの動作パラメータに影響をおよぼす長期のノイズ緩和戦略を終了させるためのインストラクションを通信する工程であって、ここで前記長期のノイズ緩和戦略は、それが終了されるまで効果がある工程のいずれか一つ少なくとも含む方法。
【請求項８】
請求項１の方法において、
ＤＳＬラインの動作パラメータに影響をおよぼす長期のノイズ緩和戦略を実施するためのインストラクションをほぼリアルタイムで通信する工程をさらに含む方法。
【請求項９】
請求項８の方法において、
ここで前記長期のノイズ緩和戦略を実施するために、インストラクションを通信する工程には、前記インパルスノイズを検出する工程に基づいてほぼリアルタイムで、エラー訂正コード（ＥＣＣ）パラメータを変更するためにインストラクションを送信する工程を含む方法。
【請求項１０】
請求項１の方法において、
ここで前記インパルスノイズを検出する工程は、１つ以上の参照信号を使用して前記インパルスノイズを検出する工程を含み、ここで前記１つ以上の参照信号は、
差動モード通信による前記ＤＳＬライン通信のコモンモードチャンネル、ここでＸ１は差動モード通信を示す前記コモンモードチャンネル；
ＤＳＬ通信に使用されない前記ＤＳＬラインと一緒に配置されるツイストペア電話線のコモンモードチャンネルであって、Ｘ２で示される前記コモンモードチャンネル；
２つのコモンモードチャンネル前記Ｘ１および前記Ｘ２の差動；
２つのコモンモードチャンネル前記Ｘ１および前記Ｘ２のコモンモード；
ＤＳＬ通信に使用されない前記ＤＳＬラインと一緒に配置されるツイストペア電話線の差動モードチャンネル；
アンテナから供給される参照信号；および
１つ以上の電源ラインから供給される参照信号の１つ以上から選択される方法。
【請求項１１】
請求項１の方法において、
ここで前記インパルスノイズを検出する工程は、複数の参照信号に基づいて複数のチャンネルの前記インパルスノイズを検出する工程を含む方法。
【請求項１２】
請求項１の方法において、
ここで前記インパルスノイズを検出する工程は、
前記インパルスノイズの存在に対して信号が評価される前に、前記ＤＳＬラインの動作環境の予備知識に基づいて前記信号を事前処理する工程を含み、ここで前記選択されたノイズ緩和戦略を適用する工程の前の前記事前処理する工程では定常的なノイズに対して狭帯域ノイズキャンセルを提供する方法。
【請求項１２】
請求項１の方法において、
ここで前記インパルスノイズを検出する工程は、
１つ以上の参照信号のそれぞれからの信号をフィルタリングする工程と、
前記インパルスノイズに対して前記１つ以上の参照信号からの信号を評価することによって、前記１つ以上の参照信号を使用して前記インパルスノイズを検出する工程を含む方法。
【請求項１４】
請求項１３の方法において、
インパルスノイズがない場合には、前記１つ以上の参照信号のそれぞれからの信号は前記ＤＳＬラインの動作環境の予備知識に基づいて事前処理され、ここで前記事前処理は選択されたノイズ緩和戦略を適用する工程の前に、定常的なノイズを提供する方法。
【請求項１５】
請求項１の方法において、
ここで前記検出されたインパルスノイズを複数のインパルスノイズ分類の１つに分類する工程は、複数の受信器と通信可能に接続される分類器を含み、前記受信器のそれぞれは、複数の参照チャンネルの対応する受信器と通信可能に接続される方法。
【請求項１６】
請求項１の方法において、
ここで前記複数のノイズ緩和戦略は反復処理によって経時的に変化する方法。
【請求項１７】
請求項１の方法において、
ここで前記方法は、
前記観測されたインパルスノイズのそれぞれから抽出された特性に基づいて、以前に観測されたインパルスノイズをグループにクラスタリングする工程と、
前記以前に観測されたインパルスノイズの前記グループから前記複数のノイズ緩和戦略を演算する工程と、
前記複数のノイズ緩和戦略を、前記複数のノイズ緩和戦略から前記ノイズ緩和戦略を選択する選択エンジンに提供する工程をさらに含む方法。
【請求項１８】
請求項１７の方法において、
ここで前記方法は、
前記インパルスノイズの新しいサンプルを収集する工程、および
前記インパルスノイズの前記新しいサンプルに基づいて、前記複数のノイズ緩和戦略を更新する工程をさらに含む方法。
【請求項１９】
請求項１７の方法において、
ここで前記複数のノイズ緩和戦略を演算する工程は、
前記以前に観測されたインパルスノイズのグループのそれぞれに対して、以前に実施された緩和の試みの性能にさらに基づいて、複数のノイズ緩和戦略を演算する工程と、
前記グループのそれぞれに対して複数のノイズ緩和戦略のそれぞれを比較する工程と、
それぞれの前記グループに対してノイズ緩和戦略があるように、前記グループのそれぞれに対して複数のノイズ緩和戦略の一つを割り当てられる工程を含む方法。
【請求項２０】
請求項１の方法において、
ここで前記複数のノイズ緩和戦略のそれぞれは、前記複数のノイズ緩和戦略のそれぞれに対応する異なる参照信号に基づいて、前記ＤＳＬラインの前記通信に適用されるべきキャンセルフィルターを含む方法。
【請求項２１】
請求項１の方法において、
ここで前記検出されたインパルスノイズを分類する工程は、
複数の参照信号の１つに、異なる分類フィルターを適用する工程であって、ここで前記異なる分類フィルターのそれぞれは異なるクラスに対応する工程と、
前記複数の参照信号のそれぞれから出力されるエネルギーの低減度に基づいて、前記異なる分類フィルターのそれぞれの有効性を格付けする工程と、
前記検出されたインパルスノイズの分類を確立するために、前記格付けする工程に基づいて前記異なる分類フィルターをランク付けする工程を含む方法。
【請求項２２】
請求項１の方法において、
遠隔データベースから前記複数のノイズ緩和戦略を引き出す工程をさらに含む方法。
【請求項２３】
請求項１の方法において、
ここで前記選択されたノイズ緩和戦略を適用する工程は、マルチプレクサー（ＭＵＸ）から訂正された信号を出力する前に、前記ノイズ緩和戦略をＤＳＬラインでの通信に適用する工程を含む方法。
【請求項２４】
請求項２３の方法において、
ここで前記ＭＵＸの前に前記ノイズ緩和戦略をＤＳＬラインでの通信に適用する工程は、ノイズ緩和戦略をＤＳＬラインの前記通信の複数のコピーの一つに適用する工程を含み、
ここで前記方法は、
前記訂正された信号が否定的に認証される場合には、前記ＭＵＸで前記ＤＳＬラインの前記通信の非修正コピーを選択および解放する工程をさらに含む方法。
【請求項２５】
請求項１の方法において、
前記認証が成功的である場合には、訂正された信号に対するキャンセル有効性の度合いを演算する工程と、
前記キャンセル有効性の度合いとともに前記選択されたノイズ緩和戦略を更新する工程をさらに含む方法。
【請求項２６】
請求項１の方法において、
ここで前記検出されたインパルスノイズを複数のインパルスノイズ分類の１つに分類する工程は、
コールドスタート状態が存在することを決定する工程と、
前記ノイズ緩和戦略として、デフォルトフィルター演算を規定するコールドスタートデフォルトクラスを特定する工程と、
前記デフォルトフィルター演算を適用する工程を含む方法。
【請求項２７】
請求項１の方法において、
ここで前記検出されたインパルスノイズを複数のインパルスノイズ分類の１つに分類する工程は、
訂正不可能なインパルスノイズイベントが検出されたことを決定する工程と、
前記ノイズ緩和戦略としてＤＳＬラインの前記通信をＤＳＬ同期信号に置き換えるために、ＤＳＬ信号同期クラスを特定する工程と、
検出された前記インパルスノイズに対応する継続時間の間、前記ＤＳＬラインでの通信をＤＳＬ同期信号に置き換える工程を含み、ここで前記ＤＳＬラインの前記通信に関連するペイロード情報の同期は維持されるが、前記継続時間の間、ペイロード情報が喪失される。
【請求項２８】
請求項２７の方法において、
新しいインパルスノイズサンプルとして前記訂正不可能なインパルスノイズイベントを捕獲する工程と、
前記新しいインパルスノイズサンプルを前記複数のノイズ緩和戦略を生成するエンティティに伝送する工程をさらに含む方法。
【請求項２９】
請求項１の方法において、
ここで前記検出されたインパルスノイズを複数のインパルスノイズ分類の１つに分類する工程は、
未知のタイプのインパルスノイズイベントが検出されたことを決定する工程と、
前記ノイズ緩和戦略として、修正無しで、前記ＤＳＬラインのオリジナルのＤＳＬ通信の使用を規定するＤＳＬ信号同期クラスを特定する工程と、
前記未知のタイプのインパルスノイズイベントを前記複数のノイズ緩和戦略を生成するエンティティと通信する工程を含み、ここで前記エンティティは、前記複数のノイズ緩和戦略を提供する遠隔エンティティ、または、前記複数のノイズ緩和戦略を提供する信号調整装置のいずれか１つである方法。
【請求項３０】
請求項２９の方法において、
ここで前記未知のタイプのインパルスノイズイベントを前記複数のノイズ緩和戦略を生成する前記エンティティと通信する工程は、前記複数のノイズ緩和戦略の更新に使用するために、前記未知のタイプのインパルスノイズイベントの波形を捕獲および送信する工程を含む方法。
【請求項３１】
請求項１の方法において、
ここで訂正された信号に基づいて前記ノイズ緩和戦略の適用を認証する工程は、フィルタリングまたは前記選択されたノイズ緩和戦略にいずれか従った、または、両方が実施された前記訂正された信号と、訂正されていない信号とを比較する工程を含む方法。
【請求項３２】
請求項１の方法において、
ここで前記方法は：
前記ＤＳＬラインの第１の終端と通信可能に接続される加入者宅内機器（ＣＰＥ）モデムのチップセット；
加入者宅内機器（ＣＰＥ）モデムとは物理的に分離され、異なる信号調整装置のチップセットであって、ここで前記ＣＰＥモデムは、前記ＤＳＬラインの前記第１の終端と通信可能に接続されおよびここで前記信号調整装置は、前記ＣＰＥモデムと通信可能に接続されるチップセット；
前記ＤＳＬラインの前記第１の終端と通信可能に接続される加入者宅内機器（ＣＰＥ）モデム内で構成されるコントローラカード；および
加入者宅内機器（ＣＰＥ）モデムとは物理的に分離され、異なる信号調整装置内で構成されるコントローラカードであって、ここで前記ＣＰＥモデムは、前記ＤＳＬラインの前記第１の終端と通信可能に接続され、および、ここで前記信号調整装置は、前記ＣＰＥモデムと通信可能に接続されるコントローラカードのいずれか一つによって実施される方法。
【請求項３３】
請求項１の方法において、
ここで前記インパルスノイズを検出する工程は、前記ＤＳＬラインの第１の終端と通信可能に接続する加入者宅内機器（ＣＰＥ）モデムで、前記インパルスノイズを検出する工程を含み、
ここで複数のノイズ緩和戦略の中からノイズ緩和戦略を選択する工程は、前記ＣＰＥモデムとは物理的に離れ、異なるサービスプロバイダーのデータベースから前記複数のノイズ緩和戦略を受信する工程を含む方法。
【請求項３４】
請求項３３の方法において、
ここで前記サービスプロバイダーは前記ＣＰＥモデムの代わりに前記複数のノイズ緩和戦略を演算する方法。
【請求項３５】
請求項３３の方法において、
ここでサービスプロバイダーの前記データベースは、有料サービス加入に基づいてアクセス可能である方法。
【請求項３６】
請求項１の方法において、
ここで前記方法は加入者宅内機器（ＣＰＥ）モデムとは物理的に分離され、異なる信号調整装置で実施され、ここで前記信号調整装置は前記ＤＳＬラインの第１の終端と通信可能に接続され、および、ここで前記ＣＰＥモデムは前記信号調整装置と通信可能に接続され；および
ここで前記信号調整装置は、余分な演算資源が入手可能である場合には前記複数のノイズ緩和戦略を事前演算し記憶する方法。
【請求項３７】
インパルスノイズを検出するためのインパルスノイズ検出器と、
検出された前記インパルスノイズを、デジタル加入者ライン（ＤＳＬライン）の通信に影響をおよぼす複数のインパルスノイズのクラスの一つに分類する分類器と、
複数のノイズ緩和戦略からノイズ緩和戦略を選択するための選択エンジンと、
前記選択されたノイズ緩和戦略を適用するためのインパルスノイズ緩和器と、
前記ノイズ緩和戦略の適用を認証するための認証器を含む装置。
【請求項３８】
請求項３７の装置において、
前記認証器によって規定されるように、複数の利用可能な信号の一つを前記ＤＳＬラインに解放するためのマルチプレクサー（ＭＵＸ）をさらに含む装置。
【請求項３９】
請求項３７の装置において、
ここで前記分類器は、複数の受信器と通信可能に接続され、前記複数の受信器のそれぞれは、参照信号に対応する番号の異なる受信器と通信可能に接続される装置。
【請求項４０】
請求項３７の装置において、
観測された前記インパルスノイズのそれぞれから抽出された特性を、前記装置から遠隔にあるクラスタリングエンジンと通信するための制御インターフェースをさらに含む装置。
【請求項４１】
請求項４０の装置において、
ここで前記クラスタリングエンジンは、
観測された前記インパルスノイズのそれぞれから抽出された特性を受信し、
観測された前記インパルスノイズのそれぞれから抽出され、および、前記クラスタリングエンジンによって受信された特性の少なくとも一部に基づいて、以前に観測されたインパルスノイズをグループにクラスタリングし、
前記以前に観測されたインパルスノイズのグループから前記複数のノイズ緩和戦略を演算し、
前記複数のノイズ緩和戦略を前記装置の前記選択エンジンに制御インターフェースを介して提供する装置。
【請求項４２】
請求項４１の装置において、
ここで前記複数のノイズ緩和戦略を前記装置の前記選択エンジンに制御インターフェースを介して提供する前記クラスタリングエンジンは、
前記複数のノイズ緩和戦略を前記装置から遠隔にあるデータベースに記憶し、
前記複数のノイズ緩和戦略を前記データベースから前記装置の前記制御インターフェースに送信する前記クラスタリングエンジンを含む装置。
【請求項４３】
請求項４０の装置において、
ここで前記装置は、前記インパルスノイズの新しいサンプルを収集する収集器をさらに含み、
ここで前記装置の前記制御インターフェースは、さらに、前記インパルスノイズの前記新しいサンプルを前記クラスタリングエンジンにアップロードし、
ここで前記クラスタリングエンジンは、前記クラスタリングエンジンにアップロードされた前記インパルスノイズの前記新しいサンプルに基づいて、前記複数のノイズ緩和戦略を更新する装置。
【請求項４４】
請求項４０の装置において、
ここで前記分類器は未知のタイプのインパルスノイズイベントが検知されたことを決定し、
ここで前記分類器は、前記ノイズ緩和戦略として、前記ＤＳＬラインの修正がないオリジナルのＤＳＬ通信の使用を規定するＤＳＬ信号同期クラスを特定し、
ここで収集器は、前記未知のタイプのインパルスノイズイベントの波形を捕獲し、前記制御インターフェースを介して前記クラスタリングエンジンへ送信する装置。
【請求項４５】
請求項３８の装置において、
ここで前記インパルスノイズ緩和器は、前記ＭＵＸが訂正された信号を出力する前に前記ノイズ緩和戦略を前記ＤＳＬラインの前記通信に適用し、
ここで前記ノイズ緩和戦略では前記ＤＳＬラインの前記通信の複数のコピーの一つを適用し、および
ここで前記訂正された信号が否定的に認証される場合には、前記ＭＵＸは前記ＭＵＸで前記ＤＳＬラインの前記通信の非修正コピーを選択し解放する装置。
【請求項４６】
請求項３８の装置において、
ここで前記認証器は、訂正不可能なインパルスノイズイベントが検出されたことを決定し、
ここで前記認証器は前記ノイズ緩和戦略としてＤＳＬラインでの前記通信をＤＳＬ同期信号に置き換えることを規定するＤＳＬ信号同期クラスを特定し、
ここで前記装置は前記ノイズ緩和戦略として前記ＤＳＬ同期信号を前記ＭＵＸに提供するＤＳＬタイミングモジュールをさらに含み、ここで前記ＭＵＸは応答可能に前記ＤＳＬ同期信号を前記ＤＳＬラインに解放する装置。
【請求項４７】
請求項３７の装置において、
ここで前記装置は：
ＤＳＬラインの第１の終端と通信可能に接続される加入者宅内機器（ＣＰＥ）モデムのチップセット；
加入者宅内機器（ＣＰＥ）モデムとは物理的に分離され、異なる信号調整装置のチップセットであって、ここで前記信号調整装置は、前記ＤＳＬラインの前記第１の終端と通信可能に接続され、および、ここで前記ＣＰＥモデムが前記信号調整装置と通信可能に接続される前記チップセット；
前記ＤＳＬラインの前記第１の終端と通信可能に接続される加入者宅内機器（ＣＰＥ）モデム内で構成されるコントローラカード；および
加入者宅内機器（ＣＰＥ）モデムとは物理的に分離され、異なる信号調整装置内で構成されるコントローラカードであって、ここで前記信号調整装置は、前記ＤＳＬラインの前記第１の終端と通信可能に接続され、および、ここで前記ＣＰＥモデムが前記信号調整装置と通信可能に接続される前記コントローラカードのいずれか１つの中で実現される。
【請求項４８】
請求項４０の装置において、
ここで前記装置は、加入者宅内機器（ＣＰＥ）モデムとは物理的に分離され、異なる信号調整装置で実現され、ここで前記信号調整装置が前記ＤＳＬラインの第１の終端と通信可能に接続され、および、ここで前記ＣＰＥモデムが前記信号調整装置と通信可能に接続され、
ここで前記信号調整装置は
（ａ）前記信号調整装置の中で利用可能な演算資源があまっている場合に、前記複数のノイズ緩和戦略をあらかじめ演算するクラスタリングエンジンを含み、
（ｂ）前記信号調整装置のデータベース内の前記複数のノイズ緩和戦略を記憶し、
（ｃ）前記複数のノイズ緩和戦略を前記選択エンジンに提供し、および
（ｄ）プロービング信号を送信／受信するためのハードウェアを採用し、および、前記ハードウェアを信号調整装置のＤＳＬラインサイドとモデムサイドに結合し適切な機能性を確保するために、前記信号調整装置が欠陥のある実装シナリオに対して試験できるようにする装置。
【請求項４９】
請求項３７の装置において、
前記インパルスノイズ検出器が前記インパルスノイズを検出するために前記ＤＳＬラインを評価する前に、信号を事前処理するためのプリプロセッサをさらに含み、
ここで前記事前処理は前記インパルスノイズがない場合の前記ＤＳＬラインの動作環境の予備知識に基づき、ここで前記事前処理は前記接続されたインパルスノイズ緩和戦略を適用する前に定常的なノイズをキャンセルする装置。
【請求項５０】
請求項３７の装置において、
前記ＤＳＬラインの動作環境の予備知識に基づいて、前記信号からノイズをフィルタリングするフィルターをさらに含み、ここで前記フィルターは１つ以上の参照信号のそれぞれから信号をフィルタリングする装置。
【請求項５１】
インストラクションを記憶する非一時的なコンピューター可読記憶媒体であって、装置のプロセッサによって実行されると、前記インストラクションによって前記装置は、
インパルスノイズを検出する工程と、
デジタル加入者ライン（ＤＳＬライン）の通信に影響をおよぼす検出された前記インパルスノイズを複数のインパルスノイズ分類の１つに分類する工程と、
複数のノイズ緩和戦略の中からノイズ緩和戦略を選択する工程と、
前記選択されたノイズ緩和戦略を適用する工程と、
前記ノイズ緩和戦略の適用を認証する工程を実行するように機能する非一時的なコンピューター可読記憶媒体。
【請求項５２】
デジタル加入者ライン（ＤＳＬライン）の第１の終端と結合する装置を含むシステムであって、
前記装置は、
インパルスノイズを検出するためのインパルスノイズ検出器と、
検出された前記インパルスノイズを、前記デジタル加入者ライン（ＤＳＬライン）の通信に影響をおよぼす複数のインパルスノイズのクラスの一つに分類する分類器と、
複数のノイズ緩和戦略からノイズ緩和戦略を選択するための選択エンジンと、
前記選択されたノイズ緩和戦略を適用するためのインパルスノイズ緩和器と、および
前記ノイズ緩和戦略の適用を認証するための認証器と、を含み、システムはクラスタリングエンジンを含み、
ここで前記クラスタリングエンジンは、
前記装置から観測された前記インパルスノイズのそれぞれから抽出された特性を受信し、
観測された前記インパルスノイズのそれぞれから抽出され、前記クラスタリングエンジンによって受信された特性の少なくとも一部に基づいて、以前に観測されたインパルスノイズをグループにクラスタリングし、
前記以前に観測されたインパルスノイズのグループから前記複数のノイズ緩和戦略を演算し、
前記複数のノイズ緩和戦略を前記装置の前記選択エンジンに提供するシステム。
【請求項５３】
請求項５２のシステムにおいて、
前記クラスタリングエンジンによって提供される前記複数のノイズ緩和戦略を記憶するデータベースをさらに含むシステム。
【請求項５４】
請求項５３のシステムにおいて、
ここで前記装置は、加入者宅内位置で、前記ＤＳＬラインの第１の終端に接続される一つの加入者宅内機器（ＣＰＥ）モデム、または、前記ＤＳＬラインの第１の終端に接続される信号調整装置を含み、および
ここで前記装置から物理的に離れた前記クラスタリングエンジンは、前記ＤＳＬラインの加入者および前記ＤＳＬラインのオペレータとは異なるサードパーティによって動作させられるシステム。
【請求項５５】
１つ以上の遠隔装置によって観測される複数のインパルスノイズを規定するデータを受信する工程と、
前記複数のインパルスノイズをグループにクラスタリングする工程と、
観測された前記インパルスノイズのグループの複数のノイズ緩和戦略を演算する工程と、
１つ以上の遠隔装置によって観測されたインパルスノイズを緩和するために、前記複数のノイズ緩和戦略を前記１つ以上の遠隔装置のそれぞれに提供する工程を含む方法。
【請求項５６】
請求項５５の方法において、
ここで前記１つ以上の遠隔装置のそれぞれは、加入者宅内位置でデジタル加入者ライン（ＤＳＬライン）の第１の終端に接続される加入者宅内機器（ＣＰＥ）モデム、または、前記ＤＳＬラインの前記第１の終端に接続される信号調整装置を含む方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
（著作権表示）
本特許出願書類の発明の一部は、著作権保護のもとにある資料を含む。著作権所有者は、米国特許商標庁による特許のファイルまたは記録であることが明らかである場合には、特許出願書類または特許発明のいずれによる複写に対しても異議を唱えないが、その他のものに対してはすべての著作権を留保する。
【０００２】
本明細書に記載の発明は全般的にコンピューターの分野に関し、より詳細には、インパルスノイズを緩和するための装置、システムおよび方法に関する。
【背景技術】
【０００３】
背景技術部分で記載される主題は従来技術であると解してはいけない。背景技術部分において記載した結果にすぎない。同様に、背景技術部分に記載されている課題、または、関連している背景技術部分の主題は、従来技術で認識されたものであると解してはいけない。背景技術部分の主題は単に異なるアプローチを示し、それらの部分は特許請求の範囲に記載された主題の実施形態にも対応する。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
電気通信技術では、デジタル加入者ライン（ＤＳＬライン）は、家庭ユーザおよびビジネスユーザを含む加入者にインターネット接続を提供する。ＤＳＬラインを動作させる課程では、人々がＤＳＬラインの通信に影響をおよぼすインパルスを生成するデバイスの電源を入れたり切ったりすることはよくあることである。当該インパルスはいつも存在するわけではないが、例えば、デバイスの電源を入れて引き起こされると、当該インパルスノイズは伝送されるＤＳＬ信号通信を完全に消去し、または、ＤＳＬ信号通信に重大な劣化を引き起こす。洗濯機、乾燥機、マイクロ波、および他の当該デバイスには、ＤＳＬラインのＤＳＬ通信を干渉する電気サージを生成する能力がある。当該干渉を低減するために、エラー訂正コード（ＥＣＣ）を使用することはよくあることであるが、ＥＣＣは長期間におよび、並びに、インターリービング技術と組み合わされると、損傷を受けた信号からデータを回復させるために通信はバッファリングされるので、ＥＣＣおよびインターリービングされたＤＳＬ通信信号は遅延が長くなり（待ち時間として表される）、進行中の遅延に対する進行中の遅延が発生し、すなわち遅延に敏感な用途には適していない。
【０００５】
さらに、ＥＣＣおよびインターリービングは長期間にわたって採用されるので、モデム自体が最適なレベル未満で動作するように見える。ＥＣＣによって冗長になるので、正味の速度が低減する。ＥＣＣに起因する冗長性の付加が続くと、インパルスノイズが存在しない場合であっても、モデムの全体の動作はすでに存在しない問題を解決するために冗長性が導入されることに悩まされる。
【０００６】
したがって、現状の技術は、本明細書に記載されるインパルスノイズを検出および緩和する装置、システム、および方法から利益を得ることができる。
【０００７】
実施形態は実施例を使用して説明されているが、これは限定することを意味するものではなく、以下の図を考慮して以下の詳細な説明を参照すればより十分に理解されるであろう。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】実施形態が動作できる例示的なアーキテクチャを示す。
【図２Ａ】実施形態が動作できる代替の例示的なアーキテクチャを示す。
【図２Ｂ】実施形態が動作できる代替の例示的なアーキテクチャを示す。
【図２Ｃ】実施形態が動作できる代替の例示的なアーキテクチャを示す。
【図３】実施形態が動作できる代替の例示的なアーキテクチャを示す。
【図４】実施形態が動作できる代替の例示的なアーキテクチャを示す。
【図５】実施形態が動作できる代替の例示的なアーキテクチャを示す。
【図６】実施形態が動作できる代替の例示的なアーキテクチャを示す。
【図７】実施形態が動作できる代替の例示的なアーキテクチャを示す。
【図８】記載される実施形態によるインパルスノイズ検出および緩和するための方法を示すフローチャートである。
【図９】記載される実施形態によるインパルスノイズ検出および緩和するための方法を示すフローチャートである。
【図１０】システムの図である実施形態が動作し、実装され、結合または構成できる。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
本明細書には、インパルスノイズ検出および緩和のための装置、システム、および方法が記載される。１つの実施形態によれば、インパルスノイズ検出および緩和のための手段が開示される。該手段には、例えば、デジタル加入者ライン（ＤＳＬライン）の通信に影響をおよぼすインパルスノイズを検出するための手段；検出されたインパルスノイズを複数のインパルスノイズ分類の１つに分類するための手段；複数のノイズ緩和戦略の中からノイズ緩和戦略を選択するための手段；選択されたノイズ緩和戦略を適用するための手段；およびノイズ緩和戦略の適用を認証するための手段が挙げられる。
【００１０】
１つの実施形態によれば、認証には、訂正された信号と訂正されていない信号との比較工程、または、信号を別のフィルターに通過させおよび次にフィルターされた信号と訂正されていない信号を比較する工程を含まれる。このように、「訂正された（ｃｏｒｒｅｃｔｅｄ）」信号は、ノイズ緩和戦略またはフィルタリング、またはその両方を経験した信号である。他の実施形態では、比較されるべき複数の訂正された信号があり、およびこのように、認証は複数の訂正された信号に対して実施される。２つ以上のフィルタリングまたはノイズ緩和戦略によっていくらかの有益な効果がもたらされる場合には、得点メカニズムが提供されて、最も望ましいフィルターまたはノイズ緩和戦略が適用されるための体系立てられた選択がなされ、または、適用されるフィルターおよび／またはノイズ緩和戦略の最適の組み合わせがなされて、必要に応じて、訂正された信号が生成される。例えば、最適な参照信号がＤＳＬ信号またはＤＳＬトラフィックを搬送する主要信号に適用されることが最も望ましいが、前もって複数の参照信号のどれが最も好適なものか知ることができない。したがって、特定の実施形態では、キャンセルには主要信号を含まないで一つの参照信号から別の参照信号が適用され、および次に参照信号間にキャンセルの肯定的な効果が見られる場合には、キャンセルが主要信号に適用されるべきということになる。当該技術によれば、キャンセルに使用される第２の参照ラインは、同一の干渉およびインパルスノイズを持つので、主要ラインにＤＳＬ信号エネルギーを追加することを防ぐことができ、活性ＤＳＬ信号を搬送する主要ラインと同様に、主要ラインはＤＳＬ信号データによって飽和することはない。
【００１１】
１つの実施形態では、所与のインパルスノイズ緩和戦略によれば、参照信号が使用される。参照信号は、ＤＳＬ通信を搬送するために使用される主要チャンネル（例えば、ＤＳＬサービスをＤＳＬ加入者に提供することによって、ＤＳＬラインで伝送されるペイロードデータおよび他の情報）とは分離している。インパルスノイズは、すべてのチャンネルで検出することが試みられるが、記載されるメカニズムではインパルスだけが、参照信号または主要チャンネルである単一のチャンネルで検出される場合であっても動作する。したがって、主要チャンネルまたは参照信号または両方に基づいて、インパルスノイズ特性は特定される。クラスタリングは、収集されたインパルスノイズサンプルおよびインパルスノイズ特性に適用され、インパルスノイズキャンセルおよび緩和戦略を提供する。次に検出されたインパルスノイズは、入手可能なインパルスノイズ緩和戦略から取られた適用された緩和戦略に基づいて緩和される。
【００１２】
実施可能にされたデバイスのプロビジョニングを通じて、あるエンティティがインパルスノイズ検出および緩和を提供してもよく、それらには、ＤＳＬモデム、適切なＤＳＬモデムチップセット、ＤＳＬモデムとＤＳＬライン間に通信可能に接続された信号オプティマイザーがあり、またはＤＳＬサービス加入者のために演算および最適化インストラクションを実施するサービスによって提供されてもよい。いくつかの実施形態では、該サービスは、本明細書に記載されたコンパチブルデバイスとともに提供されてもよい。
【００１３】
インパルスノイズ検出および緩和サービスは、ＤＳＬサービスをＤＳＬサービス加入者に提供するＤＳＬオペレータとは異なるサードパーティによって提供されてもよい。例えば、当該サービスプロバイダーは、インパルスノイズが発生したらインパルスノイズをキャンセルしようと試み、ＤＳＬサービスのオペレータが最小のインパルスノイズまたは潜在的にはインパルスノイズを見ないようにする。インパルスをキャンセルするための、ラインのモニタリング、ラインの事前承認、またはその両方は、ハードウェアが配置されるか否かにかかわらず、アプリケーション層の制御（例えばＡＲＱ）には利益がある。例えば、当該モニタリングおよび事前承認は採用戦略の形成に役立ち、最も大きな利益が得られる位置、および、より少ない利益は先延ばし、つまり単に選択されないように決定される位置で、より高価および高機能のハードウェアが採用される。さらに、ラインをモニタリングすることによってさらなるデータポイントが提供され、当該データポイントで採用されるインパルスノイズ検出および緩和ハードウェアの有効性が評価され、または、動作するＤＳＬシステムのランドスケープが時間の経過とともに変化するのでその位置で必要となる当該ハードウェアが特定できる。採用される、リアルタイムインパルスノイズ緩和が、改良されたおよびより信頼性がある性能によって、ＤＳＬ加入者に対して顧客の経験を改良する場合には、および、その延長線上で、拡大された顧客満足度および間欠的な通信障害または低減されたＤＳＬモデム性能による技術サポートを低減することによって、ＤＳＬオペレータの経営状況を改良する。
【００１４】
インパルスノイズ検出および緩和サービスのサードパーティサービスプロバイダーは追加的に情報を上位通信層に通過させるので（例えば、ＡＲＱ）、上位層は前記インパルスノイズをキャンセルするためのよりよい解をカスタマイズできる。例えば、実際に、インパルスノイズキャンセル（ＩＮＣ）ハードウェアが存在する場合であっても、一緒にＥＣＣ、ＩＮＣ、または、さらにＥＣＣ、ＩＮＣ、およびＡＲＱを最適化することは有益である。したがって、ラインのモニタリングによって収集されたデータは、顧客の活性ＤＳＬラインで可能な最も良い性能を出すために、ＩＮＣ／ＥＣＣ／ＡＲＱを組み合わせることによって、上位層がその解をカスタマイズできるように、ＥＣＣおよびＡＲＱ動作パラメータを最適化するために使用することができる。
【００１５】
以下の説明では、数多くの具体的な詳細は、種々の実施形態の完全な理解を提供するために、特定のシステム、言語、構成要素などを例として説明している。しかしながら、当業者にとっては、発明された実施形態を実施するためにこれらの特定の詳細が必ずしも必要ではないことが明らかである。他の事例では、発明された実施形態を不必要に曖昧にすることを避けるために、よく知られた材料または方法が詳細に記載された。
【００１６】
本明細書に記載され、および、図に表現された多様なハードウェア構成要素に加えて、実施形態は以下に記載された多様な動作をさらに含む。該実施形態に従って記載された動作は、ハードウェア構成要素によって実行され、または、機械が実行可能な命令によって実現されてもよく、該命令は前記動作を実施する命令がプログラムされた汎用プロセッサまたは特定用途プロセッサを実行させるために使用される。または、メモリおよび１つまたは複数のプロセッサのコンピューティング・プラットフォームによって本明細書に記載の動作を実施するソフトウェア命令を含む、ハードウェアとソフトウェアの組み合わせによって該動作が実行されてもよい。
【００１７】
実施形態は、明細書に記載の動作を実施するためのシステムまたは装置にも関する。発明されたシステムまたは装置は、要求された目的のために特別に構成されてもよく、すなわち、コンピューターに記憶されるコンピュータープログラムによって選択的に活性化され、または、再構成されてもよい汎用コンピューターを含んでもよい。該コンピュータープログラムは非一時的なコンピューター読み取り可能記憶媒体に記憶されてもよく、これに限定されるものではないが、それらには、フロッピー（登録商標）ディスク、光ディスクを含む種類のディスク、フラッシュ、ＮＡＮＤ、半導体ドライブ（ＳＳＤ）、ＣＤ−ＲＯＭ、および、磁気−光ディスク、リードオンリーメモリ（ＲＯＭ）、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、ＥＰＲＯＭ、ＥＥＰＲＯＭ、磁気または光カード、または、非一時的な電子命令を記憶することができる適切なすべての種類の媒体であって、それぞれがコンピューターシステムバスに接続されているものが含まれる。一実施形態では、これらに記憶される命令を含む非一時的なコンピューター読み取り可能記憶媒体が、装置内の１つまたは複数のプロセッサを動作させ、本明細書に記載の方法および動作を実施させる。別の実施形態では、該方法および動作を実施する命令が、後の実行のために非一時的なコンピューター可読の媒体に記憶される。
【００１８】
明細書に示されるアルゴリズムおよび表示は、任意の特定のコンピューターまたは他の装置に本質的に関連するものではなく、また、任意の特定のプログラミング言語を参照して記載された実施形態でもない。当然のことながら、本明細書に記載する実施形態の本教示内容を実施するために、さまざまなプログラミング言語が使用されてもよい。
【００１９】
図１は、実施形態がＧ．９９７．１標準（Ｇ．ｐｌｏａｍとも呼ばれる）に従って動作する例示的なアーキテクチャ１００を示す。スプリッターを含む、または、含まない非対称デジタル加入者回線（ＡＤＳＬ）システム（デジタル加入者回線（ＤＳＬ）システムの一つの形態）は、多様な適用可能な標準に従って動作し、それらにはＡＤＳＬ１（Ｇ．９９２．１）、ＡＤＳＬ−Ｌｉｔｅ（Ｇ．９９２．２）、ＡＤＳＬ２（Ｇ．９９２．３）、ＡＤＳＬ２−ＬｉｔｅＧ．９９２．４、ＡＤＳＬ２＋（Ｇ．９９２．５）および超高速デジタル加入者回線または超高速−ビットレートデジタル加入者回線（ＶＤＳＬ）標準であるＧ．９９３．ｘ、並びにＧ．９９１．１およびＧ．９９１．２一対高速デジタル加入者回線（ＳＨＤＳＬ）標準、これらのすべてが結合されおよび結合されない形態、および／またはＧ．９９７．１標準（Ｇ．ｐｌｏａｍとも呼ばれる）が挙げられる。
【００２０】
明確な、Ｇ．９９７．１で規定される組み込み動作チャンネル（ＥＯＣ）、および、Ｇ．９９２．ｘ、Ｇ．９９３．ｘおよびＧ．９９８．４標準で定義されるインジケータビットおよびＥＯＣメッセージの使用に基づいて、Ｇ．９９７．１標準はＡＤＳＬ伝送システムのための物理層マネージメントを規定する。さらに、Ｇ．９９７．１は、構成、フォルトおよび性能管理のためのネットワークマネージメント構成要素内容を規定する。開示された機能を実行する場合に、システムはアクセスノード（ＡＮ）で利用可能であるさまざまな動作データ（性能データを含む）を使用できる。
【００２１】
図１では、ユーザの端末装置１０２（たとえば、加入者宅内機器（ＣＰＥ）デバイスまたは遠隔ターミナルデバイス、ネットワークノード、ＬＡＮデバイス等）はホームネットワーク１０４に結合し、ホームネットワーク１０４は、次にネットワーク終端（ＮＴ）ユニット１０８と結合する。マルチｘＴＵデバイス（「すべての送受信機ユニット」デバイス）がさらに開示される。ｘＴＵはＤＳＬループまたはライン（たとえば、ＤＳＬ、ＡＤＳＬ、ＶＤＳＬ等）を変調する。一実施形態では、ＮＴユニット１０８は、ＴＵ−Ｒ（ＴＵ遠隔）１２２（たとえば、ＡＤＳＬまたはＶＤＳＬ標準のいずれかによって定義される送受信器）あるいは他のいずれかの適切なネットワーク終端モデム、送受信器または他の通信ユニットを含む。ＮＴユニット１０８は、マネージメントエンティティ（ＭＥ）１２４も含む。マネージメントエンティティ１２４は、適用される標準および／または他の基準のいずれかによって要求さるように実行できるマイクロプロセッサ、マイクロコントローラ、またはファームウェアまたはハードウェアの回路ステートマシンなどの任意の好適なハードウェアデバイスであってもよい。マネージメントエンティティ１２４は、その管理情報ベース（ＭＩｂ）に、特に、動作データを収集し、および、記憶する。ＭＩＢは各ＭＥによって維持される情報のデータベースであって、シンプルネットワークマネージメントプロトコル（ＳＲＭＰ）、管理コンソール／プログラムに提供するようにネットワークデバイスから情報を集めるために使用される管理プロトコルなどのネットワークマネージメントプロトコル、中間言語（Ｔｒａｎａｃｔｉｏｎ  ＬＡＮｇｕａｇｅ  １（ＴＬ１））コマンド、または、ＴＲ−６９ベースのプロトコルを介してアクセスすることができる。ＴＬ１は通信ネットワーク要素間のプログラムレスポンスおよびコマンドに使用されるために長年をかけて確立されたコマンド言語である。「ＴＲ−６９」すなわち「技術報告書０６９」は、エンドユーザデバイスの遠隔マネージメントのためのアプリケーション層プロトコルを規定するＣＰＥＷマネージメントプロトコル（ＣＷＭＰ）という名称のＤＳＬフォーラム技術仕様書に準拠する。ＸＭＬまたは「拡張マークアップ言語」対応プログラムおよびインターフェースツールが使用されてもよい。
【００２２】
システムの各ｘＴＵ−Ｒ１２２は、本社（ＣＯ）または他の中心位置のｘＴＵ−Ｃ（ｘＴＵ中心）に結合されることができる。ｘＴＵ−Ｃ１４２は本社１４６のアクセスノード（ＡＮ）１１４に位置する。マネージメントエンティティ１４４は同様にｘＴＵ−Ｃ１４２に関する動作データのＭＩＢを維持する。当業者であれば理解するように、アクセスノード１１４は広帯域ネットワーク１０６または他のネットワークに接続されてもよい。ｘＴＵ−Ｒ１２２およびｘＴＵ−Ｃ１４２はループ１１２によって一緒に結合される。ループ１１２がＡＤＳＬの場合には、電話回線などのツイストペアラインであってもよく、ＤＳＬベースの通信に加えて他の通信サービスを伝送する。装置１７０は、ＤＳＬサービスをエンドユーザに提供するエンティティから分離されて、ＤＳＬサービスのサービスプロバイダーによって操作、管理でき、または、サードパーティによって操作できる。このように、一つの実施形態による、装置１７０は、複数のデジタル通信ラインに対して責任を有する通信事業会社とは分離し、および、異なるエンティティによって操作および管理される。さらに、マネージメントエンティティ１２４またはマネージメントエンティティ１４４は、ＭＩＢの装置１７０から収集された情報をさらに記憶できる。
【００２３】
図１に示されるインターフェースのいくつかは、動作データを決定し、収集するために使用される。Ｑインターフェース１２６は、オペレータのネットワークマネージメントシステム（ＮＭＳ）１１６とアクセスノード１１４のＭＥ１４４との間のインターフェースを提供する。Ｇ．９９７．１標準で規定されるパラメータはＱインターフェース１２６に適用する。マネージメントエンティティ１４４でサポートされる近端パラメータはｘＴＵ−Ｃ１４２から得ることができ、一方、ｘＴＵ−Ｒ１２２の遠端パラメータはＵインターフェース上の二つのインターフェースのどちらか一方によって得ることができる。インジケータビットおよびＥＯＣメッセージは、組み込みチャネル１３２を使用して送信でき、および、物理メディア依存（ＰＭＤ）層で提供され、および、ＭＥ１４４で要求されるｘＴＵ−Ｒ１２２パラメータを生成するために使用できる。それに代えて、マネージメントエンティティ１４４によって要求されると、ｘＴＵ−Ｒ１２２からパラメータを得るために、運用・管理・保守（ＯＡＭ）チャンネルおよび適切なプロトコルを使用できる。同様に、ｘＴＵ−Ｃ１４２の遠端パラメータはＵインターフェース上の二つのインターフェースのどちらか一方によって得ることができる。ＰＭＤ層で提供されるインジケータビットおよびＥＯＣメッセージは、ＮＴユニット１０８のマネージメントエンティティ１２４の要求されるｘＴＵ−Ｃ１４２パラメータを生成するために使用できる。それに代えて、マネージメントエンティティ１２４によって要求されると、ｘＴＵ−Ｃ１４２からパラメータを得るために、ＯＡＭチャンネルおよび適切なプロトコルを使用できる。
【００２４】
Ｕインターフェース（ループ１１２とも呼ばれる）には、二つのマネージメントインターフェースがあり、一つはｘＴＵ−Ｃ１４２（Ｕ−Ｃインターフェース１５７）であり、一つはｘＴＵ−Ｒ１２２（Ｕ−Ｒインターフェース１５８）である。インターフェース１５７はｘＴＵ−Ｒ１２２がＵインターフェース／ループ１１２を介して取得するｘＴＵ−Ｃ近端パラメータを提供する。同様に、Ｕ−Ｒインターフェース１５８はｘＴＵ−Ｃ１４２がＵインターフェース／ループ１１２を介して取得するｘＴＵ−Ｒ近端パラメータ提供する。適用されるパラメータは使用される送信器標準によって異なる（たとえば、Ｇ．９９２．１またはＧ．９９２．２）．Ｇ．９９７．１標準は、Ｕインターフェースでのオプションの運用・管理・保守（ＯＡＭ）通信チャネルを規定する。このチャネルが実装される場合には、ｘＴＵ−ＣおよびｘＴＵ−Ｒペアは物理層ＯＡＭメッセージを伝送するためにそれを使用できる。従って、該システムのｘＴＵ送受信器１２２および１４２は、それぞれのＭＩＢで維持される多様な動作データを共有する。
【００２５】
図１には、いくつかの代替実施形態による、さまざまなオプション位置で動作する装置１７０が示されている。例えば、１つの実施形態によれば、装置１７０は、ＤＳＬラインをホームネットワーク１０４を確立するＬＡＮに接続させる端末装置１０２の中に位置する。あるいは、装置１７０は、ＤＳＬ接続を提供する電話ラインに接続され、次に、順番に、装置１７０はホームネットワーク１０４を確立するＬＡＮと接続される端末装置１０２と接続されてもよい。１つの実施形態では装置１７０は、加入者宅内機器（ＣＰＥ）モデム等のＤＳＬモデムとして動作する。別の実施形態では、装置１７０は、図示されるように、ＤＳＬラインをホームネットワーク１０４に接続させるユーザの端末装置１０２（例えば、加入者宅内機器（ＣＰＥ）デバイスあるいは遠隔端末装置、ネットワークノード、等）内のコントローラカードまたはチップセットとして動作する。別の実施形態では、装置１７０は、ユーザの端末装置１０２と、ＤＳＬラインまたはループとの間に接続される、分離して、物理的に異なるスタンドアローンユニットとして動作する。例えば、装置１７０は、スタンドアローン信号調整装置として動作できる。さらに別の実施形態では、装置１７０は、Ｇ−インターフェース１５９を介するＮＴユニット１０８またはｘＴＵ−Ｒ  １２２と接続される。
【００２６】
本明細書で使用する場合、用語「ユーザ」、「加入者」および／または「顧客」とは、通信サービスおよび／または設備が、さまざまなサービスプロバイダー（単数または複数）のいずれかによって提供され、および／または、提供される可能性がある個人、ビジネスおよび／または組織をいう。さらに、用語「加入者宅内機器」とは、サービスプロバイダーによって通信サービスが提供される位置をいう。例えば、ＤＳＬサービスを提供するために使用される公衆交換電話網（ＰＳＴＮ）では、加入者宅内機器は、電話回線のネットワーク終端（ＮＴ）サイドの近くおよび／または関連する場所に位置する。実施例の加入者宅内機器は、住居またはオフィスビルを含む。
【００２７】
本明細書で使用する場合、用語「サービスプロバイダー」とは、通信サービスおよび／または通信設備を、提供、販売、設定、故障修理および／または維持するさまざまなエンティティのいずれかをいう。実施例のサービスプロバイダーは、電話運営会社、電信運営会社、無線運営会社、インターネット（登録商標）サービスプロバイダー、または、独立または広帯域通信サービスプロバイダーとともに、広帯域通信サービス（ＤＳＬ、ＤＳＬサービス、ケーブル等）の診断または改良するサービスを提供するすべてのサービスを含む。
【００２８】
加えて、本明細書で使用する場合、用語「ＤＳＬ」とは、たとえば、非対称ＤＳＬ（ＡＤＳＬ）、高速ＤＳＬ（ＨＤＳＬ）、対称ＤＳＬ（ＳＤＳＬ）、および／または超高速／超高速−ビット−レートＤＳＬ（ＶＤＳＬ）などの多様なＤＳＬ技術および／またはその変形形態のいずれかをいう。該ＤＳＬ技術は適用される標準に従って共通に実装される。たとえば、適用される標準には、ＡＤＳＬモデムのための国際電気通信連合（Ｉ．Ｔ．Ｕ．）標準Ｇ．９９２．１（Ｇ．ｄｍｔとしても知られる）、ＡＤＳＬ２モデムのためのＩ．Ｔ．Ｕ．標準Ｇ．９９２．３（Ｇ．ｄｍｔ．ｂｉｓ、またはＧ．ＡＤＳＬ２としても知られる）、ＡＤＳＬ２＋モデムのためのＩ．Ｔ．Ｕ．標準Ｇ．９９２．５（Ｇ．ＡＤＳＬ２ｐｌｕｓとしても知られる）、ＶＤＳＬモデムのためのＩ．Ｔ．Ｕ．標準Ｇ．９９３．１（Ｇ．ＶＤＳＬとしても知られる）、ＶＤＳＬ２モデムのためのＩ．Ｔ．Ｕ．標準Ｇ．９９３．２、モデム実装ハンドシャイクのためのＩ．Ｔ．Ｕ．標準Ｇ．９９４．１（Ｇ．ｈｓ）、および／またはＤＳＬモデムのマネージメントのためのＩ．Ｔ．Ｕ．標準Ｇ．９９７．１（Ｇ．ｐｌｏａｍとしても知られる）等がある。ＤＳＬモデムのためのＩ．Ｔ．Ｕ．標準Ｇ．９９３．５はベクトル化を支援し、ＤＳＬモデムのためのＩ．Ｔ．Ｕ．標準Ｇ．９９８．４は再伝送機能を支援し、モデムのためのＩ．Ｔ．Ｕ．標準Ｇ．９９４．１（Ｇ．ｈｓ）はハンドシャイクを実装し、および／またはＩ．Ｔ．Ｕ．Ｇ．９９７．１（Ｇ．ｐｌｏａｍとしても知られる）はＤＳＬモデムのマネージメントのための標準である。
【００２９】
ＤＳＬモデムおよび／またはＤＳＬ通信サービスを顧客に接続することに関しては、例示的なデジタル加入者回線（ＤＳＬ）設備、ＤＳＬサービス、ＤＳＬシステム、および／または、ＤＳＬサービスを配信するための通常のツイストペア銅電話回線を使用して実現され、並びに、当然のことながら開示された発明の特徴的な方法および装置、および／または、本明細書に発明された通信システムのための伝送媒体の試験は多くの他のタイプおよび／またはさまざまな通信設備、サービス、技術および／またはシステムに適用することができる。たとえば、他のタイプのシステムには、無線配信システム、有線またはケーブル配信システム、同軸ケーブル配信システム、極超短波（ＵＨＦ）／超短波（ＶＨＦ）無線周波数システム、衛星または他の地球外システム、セル方式配信システム、広帯域電源−ラインシステムおよび／または光ファイバーネットワークが挙げられる。加えて、これらのデバイス、システムおよび／またはネットワークの組み合わせが使用されてもよい。たとえば、バランコネクターを介して接続されるツイストペアと同軸ケーブルの組み合わせ、または、光ネットワークユニット（ＯＮＵ）での線形光電気接続を有するアナログファイバーと銅の接続などの物理チャネルを連続させる他のすべての組み合わせが使用されてもよい。
【００３０】
明細書で使用されるフレーズ「に結合する（ｃｏｕｐｌｅｄ  ｔｏ）」「と結合する（ｃｏｕｐｌｅｄ  ｗｉｔｈ）」「に接続する（ｃｏｎｎｅｃｔｅｄ  ｔｏ）」「と接続する（ｃｏｎｎｅｃｔｅｄ  ｗｉｔｈ）」および同種のものは、二つの要素および／または構成要素間の接続を記述し、および、結合する（ｃｏｕｐｌｅｄ）／接続する（ｃｏｎｎｅｃｔｅｄ）は直接的に一緒になること、または、たとえば１つまたは複数の介在要素または有線／無線接続を介して間接的に一緒になることを意味するものとする。「通信システム」を参照することには、適用可能な、すべての種類のデータ伝送システムへの参照を含むことが意図される。
【００３１】
図２Ａは、実施形態が動作できる代替の例示的なアーキテクチャ２００を示す。図２Ａは、例えば、装置１７０のインターフェース２２６を介して、デジタル加入者ライン（ＤＳＬライン）２５０の第１の終端と通信可能に接続する装置１７０を示す。装置１７０は、データバス２２５を介して相互に接続されるいくつかの構成要素を含む。
【００３２】
１つの実施形態によれば、装置１７０は：ＤＳＬライン２５０の通信に影響をおよぼすインパルスノイズ２２１を検出するためのインパルスノイズ検出器２０５；複数のインパルスノイズクラス２２２の１つに、検出されたインパルスノイズ２２１を分類する分類器２１０；検出されたインパルスノイズ２２１のインパルスノイズクラス２２２に基づいて、複数のノイズ緩和戦略２２３からノイズ緩和戦略２２３を選択する選択エンジン２１５；訂正された信号を生成するために、選択されたノイズ緩和戦略２２３を適用するインパルスノイズ緩和器２２０；訂正された信号２２４に基づいてノイズ緩和戦略２２３の適用を認証する認証器２３０；および、認証器２３０が肯定的にノイズ緩和戦略２２３の適用を認証する場合に、訂正された信号２２４をＤＳＬライン２５０に送出するマルチプレクサー（ＭＵＸ）２３５を含む。
【００３３】
非定常ノイズをキャンセルする工程では、持続的に、持続的、定常的、および予測可能な干渉（例えば、安定している）としてあらわれるノイズとは対照的に、あらわれたり消えたりするノイズをキャンセルする必要がある。したがって、それぞれが比較的一定であるとすれば、非定常特性を示さないので、ＡＭ無線周波数およびクロストークに関する干渉ノイズはインパルスノイズとは見なされない。１つの実施形態によれば、インパルスノイズ２２１を検出する工程は、以下の１つによって特徴付けられるインパルスノイズ２２１を検出する工程を含む。（ａ）スペクトルの狭い範囲に干渉を引き起こす狭帯域非定常ノイズ；または（ｂ）スペクトルの広範囲に干渉を引き起こす広帯域非定常ノイズ。例えば、ＨＡＭ無線周波数（アマチュア無線周波数としても知られる）に関するノイズは無線スペクトルの比較的狭い範囲を占有するので狭帯域である。また、当該ノイズはオペレータによる無線装置を介しての断続的なコミュニケーションに対応するので非定常的である。さまざまなタイプのインパルスノイズは一般的に専門的なインパルスノイズ緩和技術を必要とし、それから利益を受ける。
【００３４】
インパルスノイズは、非常に短い継続時間の非定常ノイズとしてさらに特徴付けられる（例えば、一般的にミリ秒単位の継続時間だが、例えばＨＡＭ無線周波数のインパルスノイズと同様に、秒単位の継続時間であってもよい）。例えば短い継続時間では、物理層のＤＳＬ信号スーパーフレームよりも継続時間が短い場合もある。
【００３５】
１つの実施形態では、インパルスノイズ２２１を検出する工程は、インパルスノイズをリアルタイムで検出する工程を含む。ＤＳＬライン２５０に影響をおよぼす、予測可能で、一貫して定常的なノイズに対する長期の干渉緩和戦略とは対照的に、緩和の試みがＤＳＬライン２５０の活性ＤＳＬ通信に対して利益がある場合には、インパルスノイズは迅速に検出され、対応されなければならない。インパルスノイズ２２１イベントはこのように継続時間が短いので、長い時間待つと、イベントを迅速に緩和する機会を逃してしまい、インパルスノイズイベントはＤＳＬライン２５０に悪影響をおよぼす。このように、リアルタイム緩和戦略が最適である。これは、例えば、インターリービングおよび他の関連する緩和戦略を取り入れることによって、持続的、予測可能な、および安定しているタイプのノイズ（例えば、「インパルス」タイプのノイズではない）に対処する解とは対照的である。安定しているノイズ（持続的、予測可能な）に対してであっても、「リアルタイム」ノイズキャンセルを実装できる。しかしながら、当該ノイズは安定しているので、リアルタイムでノイズキャンセラを「制御（ｃｏｎｔｒｏｌ）」する必要はない。一方、非定常ノイズに対しては、インパルスノイズは現れたり消えたりし、インパルスのタイプが時々変わるので、リアルタイムでノイズキャンセルを「制御（ｃｏｎｔｒｏｌ）」する必要がある。ノイズキャンセル戦略の制御は、フィルターを適合させることによって実装することができる。インパルスノイズに対しては、キャンセル戦略が突然変化するので、より迅速で、より応答的な制御が必要である。このように、１つの実施形態によれば、インパルスノイズ緩和器２２０インパルスノイズをリアルタイムで検出する工程に対応して、短期のインパルスノイズ緩和戦略２２３を適用し、実施する。
【００３６】
１つの実施形態では装置１７０は、ＤＳＬラインの動作パラメータに影響をおよぼす長期のノイズ緩和戦略を終了するために、さらにインストラクションを通信する。例えば、装置１７０は、該インストラクションを、データバス２２５を介して内部で通信してもよく、該インストラクションを、インターフェース２２６を介して別のエンティティと通信してもよい。１つの実施形態によれば、短期のインパルスノイズ緩和戦略では、有効性が持続するあらかじめ定められた継続時間を有する。このように、短期のインパルスノイズ緩和戦略は自身で終了し、または、あらかじめ定められた継続時間の経過後にすべての効果が終了する。該実施形態では、長期のノイズ緩和戦略は、それが終了されるまで効果がある。このように、長期のノイズ緩和戦略は無期限の間、実施され、有効性が持続するあらかじめ定められた継続時間はない。１つの実施形態によれば、装置１７０は、ＤＳＬライン２５０の動作パラメータに影響をおよぼす長期のノイズ緩和戦略を実施するために、インストラクションを追加的に通信できる。
【００３７】
１つの実施形態では、長期のノイズ緩和戦略にインターリーバの使用が含まれる。インパルスノイズ緩和戦略では、ＤＳＬラインでの通信２５０の待ち時間を改善するために、インターリーバをターンオフすることが有益である場合がある。検出されたインパルスノイズ２２１イベントに対する短期の緩和戦略を開始することに加えて、長期の戦略および解が高次の通信プロトコルに通信されることができる。該高次のプロトコルは、次に通信された長期の戦略を観測し、応答的にインストラクションを発行でき、それは、選択され、適用される短期のインパルスノイズ緩和戦略によって緩和されるべきインパルスノイズ２２１イベントを、キャンセルするための変更を自分から開始しようとしなくともよい。長期の戦略には、ＤＳＬラインの動作の経時的な統計データを収集すること、および、収集された統計データに基づいて変更されたコードパラメータを発行することが含まれ得る。
【００３８】
１つの実施形態では、長期のノイズ緩和戦略を実施するために、インストラクションを通信する工程には、ＤＳＬライン２５０に影響を及ぼすインパルスノイズ２２１の検出に基づいて、エラー訂正コード（ＥＣＣ）パラメータを変更するためにインストラクションを送信する工程を含む。例えば、ＥＣＣパラメータに対する長期戦略の変更が、インパルスノイズ２２１イベントのリアルタイム検出および緩和に対応するものでない場合であったとしても、インパルスノイズ観測に基づいてＥＣＣ戦略は改善され得る。
【００３９】
図２Ｂは、実施形態が動作できる代替の例示的なアーキテクチャ２０１を示す。特に、第１のＤＳＬライン２５０Ａおよび第２のＤＳＬライン２５０Ｂが明示的に示され、第１のＤＳＬライン２５０ＡによってＤＳＬ信号２９９が搬送され、第２のＤＳＬライン２５０Ｂによってインパルスノイズ（例えば、検出されて）が搬送される。追加のラインをさらに採用することができる。１つの実施形態によれば、第１のＤＳＬライン２５０ＡはＤＳＬ信号を搬送する活性ＤＳＬラインであり、第２のＤＳＬラインはＤＳＬ信号が存在しない非活性ＤＳＬラインであり、これらは、隣接するＤＳＬラインから、例えば、クロストーク等による干渉を受けないものとする。１つの実施形態では、ラインの片側または両側は、例えば、それぞれに２本のワイヤを有するツイストペア電話線であり得る。
【００４０】
特定の実施形態によれば、本明細書に記載される方法および技術は、ＤＳＬライン２５０Ａの信号から干渉ノイズを除去する装置によって実行され、該装置は（例えば、図２Ｂに「インパルスノイズ緩和器２２０」として示される）を含み、その中で干渉キャンセラが第１のＤＳＬライン２５０Ａと結合すなわち通信可能に接続され、さらに第２のラインと結合される。ここに示される第２のＤＳＬライン２５０Ｂでは、第２のライン（第２のＤＳＬライン２５０Ｂ）が第１のＤＳＬライン２５０Ａの通信に影響をおよぼすインパルスノイズ２２１を検出する。例えば、インパルスノイズ２２１は、第１のＤＳＬライン２５０Ａによって搬送されるＤＳＬ信号２９９に影響をおよぼす。
【００４１】
１つの実施形態によれば、本明細書に記載される方法および技術は、第１のＤＳＬライン２５０Ａと結合するモデムによって実施される。例えば、装置１７０は、ＣＰＥモデム等のモデムによって実現され得る。該実施形態では、該モデムはさらに第２のＤＳＬライン２５０Ｂと結合し、第１のＤＳＬライン２５０Ａおよび第２のＤＳＬライン２５０Ｂのそれぞれは、活性ＤＳＬラインまたは非活性ツイストペア電話線の少なくとも１つから選択され得る。
【００４２】
図２Ｃは、実施形態が動作できる代替の例示的なアーキテクチャ２０２を示す。特に、装置は、少なくとも１つの実施形態に対応するモデム２７１として示されている。この図は、モデムに結合する複数のＤＳＬライン／ループと動作するＤＳＬモデムの関連部分、および、本明細書で説明される１つ以上の方法、システムおよび／または他の実施形態を実施する概略ブロック図を示す。
【００４３】
１つの実施形態では、図示されるように、例えば、ペデスタル２０４とモデム２７１との間の欠落または共有セグメント２６０で、モデム２７１は複数の電話線またはＤＳＬラインと結合される。このような場合には、ＣＰＥモデム２７１をペデスタル２０４に接続するＤＳＬラインの１つ以上のワイヤは干渉収集器として使用できる。例えば、当該ワイヤは、インパルスノイズあるいは他の無線周波数（ＲＦ）ノイズを受信し検出するために使用することができる。図示される実施形態では、モデム２７１は、セグメント２６０の複数のループセグメント２０６によってペデスタル２０４と結合される。この図示された実施形態では、ループセグメント２０６はワイヤ２８１から２８８の８本のワイヤを有し、４つのループ（２９１、２９２、２９３、および２９４）の８本のワイヤ（２８１、２８２、２８３、２８４、２８５、２８６、２８７、および２８８）を示し、共有セグメント２６０の複数のループセグメント２０６となる。
【００４４】
図示される例では、ループ２９４（ワイヤ２８７およびワイヤ２８８を使用する）だけが活性状態であり、ループ２９１、ループ２９２、およびループ２９３のそれぞれは非活性状態である。このようにワイヤ２８１からワイヤ２８６は、ＤＳＬ通信目的に使用されていない。すなわち、これらのワイヤは活性ＤＳＬラインではなく、ＤＳＬ信号を搬送しない。代わりに、これらのワイヤの少なくとも１つ、ワイヤ２８６、がモデム２７１の干渉収集器として使用される。この場合には、ワイヤ２８６は、同一の欠落または共有セグメント２６０の中にあれば、活性ループ２９４のワイヤ２８７およびワイヤ２８８と実質的に同一である（例えば、略同一の長さおよび同じ配置方向であって、可能であれば同一の材質／タイプのワイヤであり、および、可能であればシールディングの量およびシールディングされていない部分が同じである）。これは、ワイヤ２８６が、ループ２９４によって受信される受信されるものと実質的に同一のＲＦ干渉信号および／または他の干渉信号を受信することを意味する。ＲＦ干渉源および／または他の干渉源が複数ある場合には（例えば、１つ以上の追加のＤＳＬラインからのクロストーク）、必要に応じて、追加の非活性ループのワイヤがインターフェース２２６に結合され同様に使用される。
【００４５】
干渉収集ワイヤ２８６経由で収集された干渉データ、および、活性ＤＳＬループ２９４から入力されたデータは、インターフェース２２６に通信可能に接続されるＡＤＣコンバータ２４２によって、アナログからデジタルに変換される。干渉ノイズデータはフィルター２４１によって、減算器２４０の出力に基づいて干渉ノイズが調整されてフィルタリングされる。ループ２９４から受信されたデータは遅延エレメント２４３によって遅延され得る。ループ２９４および干渉収集ワイヤ２８６からの調整されたデータは、次に減算器２４０に入力されて、干渉ノイズが除去され、残ったユーザデータが残りのモデム構成要素、モジュールおよび／または処理２９８を通過する。図示されたＡＤＣ２４２、フィルター２４１減算器２４０は、１つの実施形態によるインパルスノイズ緩和器２２０の例示的な回路である。
【００４６】
特定の実施形態では、多重ループセグメント２０６の非活性ループの他のワイヤを使用することによって、追加の干渉収集ワイヤによるサービスがもたらされる。例えば、破線の接続部２５４によって図示されるように、必要に応じて、ワイヤ２８３、２８４、および２８５が同様に採用され得る。ＡＤＣ（単数または複数）２４２は単なる単一のコンバータというよりも、当業者には明らかないずれかの適切な変換回路である。同様に、このような場合には、フィルター２４１は、当業者には明らかな適応フィルター回路であり得る。最後に、多重ループセグメント２０６の複数のワイヤは干渉を除去するために使用することができる。当該ワイヤは、本明細書に記載される方法および技術による「チャンネル」または「参照チャンネル」または「参照信号」と称し、主要信号５０２Ａおよび参照信号５０２Ｂが図５に示され、主要信号６１０Ａおよび参照信号６１０Ｂ〜６１０Ｃが図６に示される。１つの実施形態によれば、活性２９４若しくは非活性２９１、２９２、および２９３ループまたはラインのいずれのワイヤも、例えば、他の活性ＤＳＬラインが追加されベクトル化される、該活性ＤＳＬラインとして使用される複数の電話線の干渉をキャンセルするために、追加のツイストペア電話線および／または干渉収集ワイヤとして提供できる。
【００４７】
ＤＳＬシステムに干渉収集ワイヤとして使用するための追加のループまたはラインを利用できる場合には、すべての活性ＤＳＬラインにわたるＲＦまたは他のノイズおよび／または干渉はキャンセルされ得る。本明細書で図示される実施形態では、多重ループセグメント２０６に８本のワイヤがあり、これらの内２本だけが使用され、ループ２９４に使用される。このように、例示的な実施形態によれば、他の６本のワイヤは以下のように使用される：ＲＦ干渉データをキャンセルするための干渉収集ワイヤ２８６、およびワイヤ２８１〜２８５（すべてが非活性ラインである）は、活性ループ２９４に影響をおよぼす５個の最も重要なクロストーカーのために、干渉データを収集するように使用される。すなわち、Ｎ個の電話回線ループまたはラインが利用可能なシステムでは、電話回線ループの１つが活性ＤＳＬラインで、残りのＮ―１ループの１本以上のワイヤが干渉データを収集するための干渉収集ワイヤまたは干渉収集手段として採用される。各ループに２本のワイヤがあるので、２（Ｎ―ｌ）本のワイヤが、活性ＤＳＬラインを使用してモデム２７１によって受信される信号に影響をおよぼす干渉データを収集するために使用できる。複数のタイプの干渉ノイズを除去および／またはキャンセルできる複数のタイプの干渉キャンセル構造を含む、いずれかの適切な干渉キャンセル手段を、干渉収集ワイヤ（単数または複数）と接続させて使用できる。各ワイヤは単一の干渉ノイズ源あるいはインパルスノイズ源（例えば、ＡＭ無線周波数干渉、セグメント２６０に近い家電製品、クロストーク等）を除去するために使用できる。各ワイヤの対応する干渉データは、デジタル形態に変換され、適切にフィルタリングされる。
【００４８】
図３は、実施形態が動作できる代替の例示的なアーキテクチャ３００を示す。図３は、図２Ａのインパルスノイズ検出器２０５の実施形態を詳細に示す。インパルスノイズ検出器２０５の出力は、検出されたインパルスノイズの開始と終了である。
【００４９】
１つの実施形態では、インパルスノイズ検出器２０５は、複数の受信器３１１Ｂおよび３１１Ｃと通信可能に接続され、複数の受信器３１１Ｂ〜Ｃのそれぞれは対応する番号の参照信号３１２Ｂおよび３１２Ｃのそれぞれとと通信可能に接続される。図示されるように、インパルスノイズ検出器２０５は、主要信号３１２Ａを受信するための受信器３１１Ａをさらに含む。
【００５０】
１つの実施形態では、インパルスノイズを検出する工程は、１つ以上の参照信号チャンネル３１２Ｂおよび３１２Ｃを使用してインパルスノイズを検出する工程を含む。１つの実施形態によれば、１つ以上の参照信号３１２Ｂおよび３１２Ｃは、以下の１つ以上から選択される：（ａ）差動モード通信を介して通信するＤＳＬライン２５０のコモンモードチャンネルであって、Ｘ１は差動モード通信を示す；（ｂ）ＤＳＬライン２５０と共同設置される、ＤＳＬ通信に使用されないツイストペア電話線のコモンモードチャンネルであって、Ｘ２で示される；（ｃ）２つのコモンモードチャンネルＸ１およびＸ２の差動モード；（ｄ）２つのコモンモードチャンネルＸ１およびＸ２のコモンモード；（ｅ）ＤＳＬライン２５０と共同設置される、ＤＳＬ通信に使用されないツイストペア電話線の差動モードチャンネル；（ｆ）アンテナから供給される参照信号；および（ｇ）１つ以上の電源ラインから供給される参照信号。
【００５１】
参照チャンネルおよび参照信号３１２Ｂおよび３１２Ｃは、上述の供給源のすべて、またはいずれかから取られ、および、インパルスノイズ検出に関連し、それぞれは関係するノイズ特性を抽出できる。複数の参照信号３１２Ｂおよび３１２Ｃを有することによって、インパルスノイズ検出器２０５のインパルスノイズ検出能力が改良される。ＤＳＬライン２５０自体は高パワーのＤＳＬ通信信号によって汚染されているので、主要信号３１２Ａだけを使用してインパルスノイズ２２１イベントを検出することは非常に困難である。しかしながら、ＤＳＬライン２５０の主要信号３１２Ａに加えて複数の参照チャンネルまたは参照信号３１２Ｂおよび３１２Ｃを使用する検出能力によって、異なる参照信号３１２Ｂおよび３１２Ｃに異なる重み付けができ、および、それらを組み合わせることによって、インパルスノイズイベントの検出および同定が改良される。
【００５２】
このように、１つの実施形態によれば、インパルスノイズ２２１を検出する工程は、複数の参照チャンネルまたは複数の参照信号３１２Ｂおよび３１２Ｃに基づいて、複数のチャンネルインパルスノイズを検出する工程を含む。主要信号３１２Ａおよび参照信号３１２Ｂおよび３１２Ｃのそれぞれに対応して、単一のチャンネル分析ブロック３１３Ａ、３１３Ｂ、および３１３Ｃがさらに示されている。各単一のチャンネル分析ブロック３１３Ａ〜Ｃは、さらに、検出されたインパルスノイズ２２１イベントの開始時間および終了時間を示す。次に検出結果ブロック３１４は、単一のチャンネル分析ブロック３１３Ａ〜Ｃから供給される解析に基づいて、解析結果を出力する。
【００５３】
図４は、実施形態が動作できる代替の例示的なアーキテクチャ４００を示す。図４は、図３に示される単一のチャンネル分析ブロック３１３Ａ〜Ｃの単一のチャンネル分析ブロックの追加の詳細を示す。
【００５４】
図示されるように、さまざまな機能ブロックによって、参照信号または主要信号を解析するために、統計データ４４６の生成および出力が可能になる。例えば、１つの実施形態では、単一のチャンネル分析４０１ブロックの処理には、安定した（定常）ノイズ抑制４０５、電力推定４１０、平均４１５、閾値検出４２０、開始検出４２５、勾配フィルター４３０、ピーク検出器４３５、および終了検出４４０が挙げられる。次に、インパルス統計データ収集４４５は、例えば、エネルギー、継続時間、相関関係、およびその他を含む統計データ４４６を生成および出力する。
【００５５】
図５は、実施形態が動作できる代替の例示的なアーキテクチャ５００を示す。図５は、複数の分類器２１０が、情報を選択エンジン２１５に供給すると同時に、どのように動作するかを示す。選択エンジン２１５は、複数のインパルスノイズ緩和戦略５２８の中からどれを選択するかの決定を下す。
【００５６】
１つの実施形態によれば、分類器５０１Ａおよび５０１Ｂが採用され、各分類器は５０１Ａおよび５０１Ｂは、遅延５１０ブロック並びにキャンセラ１（例えば、フィルター）５１５ＡからキャンセラＮ５１５Ｂを含み、入力される参照信号または主要信号５０２Ａおよび５０２Ｂを評価する。
【００５７】
ノイズ緩和戦略データベース５２５は複数のインパルスノイズ緩和戦略を記憶し、分類器構成５２６を各分類器５０１Ａ〜Ｂに提供もする。選択エンジン５２０は、分類器５０１Ａおよび５０１Ｂからの入力、および、さらにノイズ緩和戦略データベース５２５からのキャンセル構成５２７に基づいて、複数のノイズ緩和戦略から選択すべき戦略を決定する。別の実施形態では、キャンセル構成５２７を採用するよりも、選択エンジン５２０は、これまでのキャンセル結果を含む、ノイズ統計データの情報を含むノイズデータベース（例えば、図７で説明される７０５Ａ〜Ｃ）を採用する。例えば、１つの実施例では、次のインパルスが到着する時期を予測し、先制的にキャンセルを実施するために、データベースから入手可能な周期的な情報を使用する。
【００５８】
次に選択エンジン５２０は選択されたノイズ緩和戦略５２８を出力する。１つの実施形態によれば、装置１７０は、遠隔データベースとして動作するノイズ緩和戦略データベース５２５から複数のノイズ緩和戦略を取り出す。
【００５９】
キャンセル時に基づいて分類されるが、共分散などの他の特徴または技術が採用され得る。例えば、キャンセルでは、他の参照信号５０２Ａ〜Ｂで発生したノイズを使用して、参照信号５０２Ａ〜Ｂの１つでノイズがキャンセルされる。キャンセルは、予測構成を使用しても実施され得る。予測構成では、５０２Ａおよび５０２Ｂの信号は等しい。したがって、キャンセラフィルター（５１５Ａ〜５１５Ｂ）は線形予測フィルターとなる。他の構成とは異なり、この予測構成では、特定のチャンネルのインパルスノイズの自己相関だけを検査できる。
【００６０】
１つの実施形態では、信号の１つ（主要信号または参照信号のいずれか）に分類フィルターが適用され、次にフィルターされた出力は別の信号（主要信号または参照信号のいずれか）から減算される。複数のフィルターおよび参照信号が採用された場合に、減算によるエネルギーの低減分が、有効性を決定するために、または、相対的な有効性を格付けおよびランク付けするために演算される。
【００６１】
別の実施形態では、複数の分類フィルターのそれぞれはインパルスクラスを示す。しかしながら、いくつかの実施形態では、インパルスクラス毎に２つ以上の分類フィルターがあってもよい。例えば、１つの分類フィルターは、分類フィルターへの入力が差動モードであって、出力がコモンモードに適用されるように、差動モードを使用してコモンモードのインパルスを試験的にキャンセルするために使用されてもよい。次に、別の分類フィルターは、コモンモードを使用して、電源ラインのインパルスを試験的にキャンセルするために使用されてもよい。次に試験的なキャンセル結果は結合され、インパルスノイズイベントの分類は結合された結果に基づく。
【００６２】
分類器５０１Ａ〜Ｂは、異なる利用可能なクラスに関連する複数の短い分類フィルター等として、異なる解を適用でき、その結果さまざまな結果を生成し、これらの結果は後に認証、格付け、およびランク付けされる。例えば、利用可能な参照信号に異なる解が適用されると、次に特定の分類フィルターが成功したか否かを決定するために結果がチェックされ、および、複数の成功した分類フィルターのどれが最も適切かを判断するために追加的に格付けおよびランク付けされる。次に、マルチプレクサー２３５は最も適切な出力を選択するように制御される。
【００６３】
成功か否かを判断する１つの手段は、出力信号のエネルギー出力を測定することである。例えば、出力信号のエネルギー出力が対応する入力よりも小さい場合には、そのキャンセルは、適用される参照ラインにいくらかの有益なキャンセルが提供され、ＤＳＬラインの主要信号通信にも有益である。ＤＳＬラインのＤＳＬ通信チャンネルそれ自体を評価する場合であっても、参照信号がペイロードデータを搬送する高エネルギーＤＳＬ信号で飽和していない場合には、分類操作を実行するために少なくとも１つ以上の参照信号を使用することはしばしば有益である。
【００６４】
それでも活性ＤＳＬラインの評価は実行可能であり、例えば、ＤＳＬラインが差動モードで通信する場合には、ＤＳＬラインのコモンモードを評価することによって可能である。このように、ＤＳＬ通信チャンネルの全体のエネルギーが高レベルである場合には、同じ物理的なＤＳＬラインのコモンモードの全体のエネルギーは非常に小さなレベルであるので、インパルスノイズの検出および分類が実行可能な信号源である。
【００６５】
１つの実施形態では、分類器５０１Ａ〜Ｂの１つは、コールドスタート状態が存在することを決定し、および、応答可能に選択エンジン５２０がデフォルトフィルター演算を適用すべきノイズ緩和戦略である、デフォルトフィルター演算を規定するコールドスタートのデフォルトクラスを特定することを決定する。
【００６６】
コールドスタート状態を特定すると、ノイズ緩和戦略は利用可能ではないので、ＤＳＬ通信信号にインパルスノイズイベントが存在するにもかかわらず、オリジナル信号はＭＵＸで通過または選択されることがだけが単に許容される。未知のタイプのインパルスノイズイベントに関する統計データが蓄積され、および、実際の波形そのものが捕獲され、および、次に該データは該問題で活動するより多くの資源とともにエンティティに提供され、および、ノイズ緩和戦略が適切に更新される。例えば、該情報は該サービスを提供する遠隔サーバに通信され、または、収集され、および、該機能を実施する信号調整デバイスに局所的に記憶される。直ちに引き起こされたインパルスノイズが緩和されなくとも、時間の経過とともにデータの収集によってサービスが全体として向上する。
【００６７】
２つ以上の参照信号が同時に採用されるので、２つ以上のキャンセルフィルターも活性的に使用され、ハードウェアで複数参照構成が確立される。
【００６８】
このように、１つの実施形態によれば、検出されたインパルスノイズを分類する工程は：（ａ）複数の参照信号の１つに異なる分類フィルターを適用する工程であって、異なる分類フィルターのそれぞれは異なるクラスに対応する工程；（ｂ）複数の参照信号のそれぞれから出力されるエネルギーの低減度に基づいて、異なる分類フィルターのそれぞれの有効性を（例えば、認証器によって）格付けする工程；および（ｃ）検出されたインパルスノイズの分類を確立するために、前記格付け工程に基づいて異なる分類フィルターをランク付けする工程を含む。
【００６９】
図６は、実施形態が動作できる代替の例示的なアーキテクチャ６００を示す。図６は、入力される主要信号および参照信号にどのように事前処理が適用されるかを示す。ここで装置１７０は、主要信号６１０Ａおよび参照信号６１０Ｂおよび参照信号６１０Ｃに事前処理を適用する複数のプリプロセッサ６０５Ａ、６０５Ｂ、および６０５Ｃを持つものとして示されている。
【００７０】
複数のプリプロセッサ６０５Ａ〜Ｃは、主要信号６１０Ａおよび参照信号６１０Ｂ〜Ｃの事前処理された確率変数を、装置１７０の図示される実施形態に図示される他の機能ブロックに提供し、他の機能ブロックには、インパルスノイズ検出器２０５、ノイズ特性６２０、ノイズ分類６２５、およびインパルスノイズ緩和器２２０が含まれる。ノイズ分類６２５は、インパルスノイズ２２１の分類６２６をインパルスノイズ緩和器２２０に提供し、インパルスノイズ緩和器２２０は、上述した複数のノイズ緩和戦略２２３を使用してキャンセルを実施する。認証器２３０およびＭＵＸ２３５が追加的に示されている。認証器２３０がインパルスキャンセルを肯定的に認証した場合には、インパルスノイズ緩和器２２０の出力がＭＵＸ２３５の出力となるように、認証器２３０はＭＵＸ２３５を制御する。さもなければ、認証器２３０がインパルスキャンセル肯定的に認証しない場合には、認証器２３０はＭＵＸ２３５が主要信号６０５Ａを出力するように制御する。
【００７１】
１つの実施形態によれば、インパルスノイズ２２１を検出するためにインパルスノイズ検出器２０５がＤＳＬライン２５０を評価する前に、装置のプリプロセッサ６０５Ａ〜Ｃは信号６１０Ａ〜Ｃを事前処理する。該実施形態では、動作環境にインパルスノイズがない場合には、事前処理はＤＳＬライン２５０の動作環境の予備知識に基づいている。ノイズ緩和戦略２２３を選択するアプリケーションの前に、事前処理では、安定している（定常）ノイズに対して狭帯域ノイズキャンセルを実施する。
【００７２】
環境に基づく事前処理には、ＤＳＬライン２５０に対して、どのＡＭ信号がＤＳＬ通信に影響をおよぼすかというような情報が含まれる。事前処理では、処理がインパルスノイズ２２１係数のキャンセルに向かう前に、安定している（定常）および持続的なノイズ構成要素を除去する。例えば、ＡＭ信号波形は識別可能であり、したがって外部へ減算可能なので、事前処理は、インパルスタイプの非定常信号ではない安定している（定常）信号である、持続的なＡＭ信号に対しては適切である。
【００７３】
１つの実施形態では、事前処理は、正弦信号だけが期待される場合に制限される再生された出力信号に対してだけ適用可能である。
【００７４】
インパルスノイズ２２１イベントの検出を容易にするように、フィルターを選択できる。しかしながら、ＤＳＬライン２５０の主要信号６１０Ａにフィルターを適用する工程は、ＤＳＬ信号の保全性を確保するようにフィルタリングを取り消すことが必要になる場合には、問題を生じる可能性がある。このような場合には、オリジナル信号またはフィルタリングされていない信号、または、主要信号６１０Ａのコピーが維持される。あるいは、フィルタリング効果を元に戻すために、フィルタリングによって誘導されたスペクトルの変化は元に戻される（ｗｈｉｔｅｎｅｄ）。１つの実施形態では、インパルスノイズ検出器２０５がインパルスノイズ２２１イベントを評価する前に、狭帯域ノイズキャンセルとフィルタリングの両方が適用されるが、選択されたノイズ緩和戦略を適用するインパルスノイズ緩和器２２０の前に狭帯域ノイズキャンセルだけが信号に適用される。
【００７５】
このように、１つの実施形態によれば、分類器は、事前処理された信号に基づいて検出されたインパルスを分類する。別の実施形態では、分類器は、対応する番号の参照信号と通信可能に接続される複数の受信器を含み、または、接続される。
【００７６】
追加的に電源ラインタイミング６４０ブロックが示されている。従来のＤＳＬ構成要素では、追加的な回路は実装にコストがかかるので、コモンモードの受信器等の追加的な受信器を避けていた。しかしながら、インパルスノイズイベントを緩和させる努力は、高パワーで送信されるペイロード情報によって飽和するＤＳＬ通信信号（主要信号６１０Ａ）とは異なる信号源からの参照信号６１０Ｂ〜Ｃの受信および評価によって促進される。したがって、追加的なコストおよび複雑性の発生にもかかわらず、代替の信号源（参照信号６１０Ｂ〜Ｃ）が有益であることが証明される。
【００７７】
該代替の信号源には、例えば、同一のＤＳＬラインのコモンモード信号、または、電源ライン、アンテナ等だけではなくＤＳＬ通信に使用されない電話線等の異なるラインの差動信号およびコモンモード信号が挙げられる。したがって、インパルスノイズ緩和を導出する装置は、インパルスノイズ検出および緩和動作の一部として参照信号源を受信および評価するように、該参照信号源と通信可能に接続できる。別の実施形態では、ＤＳＬライン２５０に近い電源ライン信号は、インパルスノイズに関する情報を提供するために使用でき、該信号は電源ラインタイミングブロック６４０によって提供される。特にＬＡＮ（ローカルエリアネットワーク）に基づく電源ラインがある場合には、電源ラインＬＡＮによって、ＤＳＬライン２５０にインパルス性ノイズが生成され得る。電源ラインタイミングブロック６４０からの電源ライン信号を使用することによって、電源ラインＬＡＮに起因するインパルス性ノイズは組織的にキャンセルされる。さらに、電源ラインタイミングブロック６４０からの電源ライン信号を使用することによって、インパルスノイズは、所与のインパルスノイズ２２１イベントが電源ラインＬＡＮに起因するのかまたは他の供給源に起因するのかに基づいて分類され、このように分類動作およびクラスタリング動作を単純化する。インパルスノイズ２２１を検出するイベントでは、電源ライン通信に起因するかまたはその他に起因するかによって、パケットヘッダー情報等の電源ライン通信の情報、が捕獲され、および、インパルスノイズ分類機能に使用される。
【００７８】
ＤＳＬタイミング６４５ブロックおよびＭＵＸ２３５に入力される同期維持信号６５０がさらに示される。該情報は、訂正不可能なインパルスノイズイベントが検出された場合に採用される。注入される同期信号は評価されたチャンネルの畳み込みであり得るし、および、いわゆる同期シンボル（例えば、Ｇ．９９２．１標準のセクション７．１１．３で定義される）、この注入によって適切に維持されたスーパーフレーム同期およびシンボル同期が可能になる。１つの実施形態によれば、検出されたインパルスノイズを複数のインパルスノイズ分類の１つに分類する工程には：（ａ）訂正不可能なインパルスノイズイベントが検出されたことを決定する工程；（ｂ）ノイズ緩和戦略としてＤＳＬラインでの通信をＤＳＬ同期信号に置き換えるために、ＤＳＬ信号同期クラスを特定する工程；および（ｃ）検出されたインパルスノイズに対応する継続時間の間、ＤＳＬラインでの通信をＤＳＬ同期信号に置き換える工程が含まれる。例えば、開始／終了インジケータは、ＤＳＬタイミング６４５ブロックに基づいて代替信号の継続時間を決定するために使用されることができ、同期維持信号６５０が使用されるべきである。
【００７９】
ときにはインパルスノイズイベントが深刻で、ＤＳＬ同期維持信号６５０が無く、インパルスノイズ２２１イベントによってＤＳＬモデムがオフラインになり、ＤＳＬモデムに再トレーニングが必要になる場合がある。使用されるＤＳＬモデムによって異なるが、再トレーニングは３０秒から数分間の間発生し、この間、ペイロードデータの通信は利用できない。したがって、ＤＳＬ加入者または顧客には、インターネットアクセスができなくなりことがわかるので、顧客の不満につながり、および、さらにＤＳＬオペレータのコストを上昇させる技術サポートを顧客が呼ぶ可能性がある。ＤＳＬモデムが再トレーニング動作によって自分自身で結果的に通常のサービスに戻っても、該イベントによって、ＤＳＬオペレータによって提供されるサービスの品質に関する顧客の認識を悪くする。インパルスノイズイベントがＤＳＬモデムをオフラインにするほど深刻な場合であって、特に分類に良好に合致しない未知のタイプである場合には、十分に訂正できない。したがって、該インパルスノイズイベントに対する一つのノイズ緩和戦略は、ＤＳＬモデムに到達する前に、インパルスを搬送するＤＳＬ通信信号を欠落させることである。しかしながら、すべての通信を終了することは、同期情報が全損するので、再トレーニングイベントもトリガさせることになる。したがって、同期維持信号６５０が、ペイロードデータがない代替信号として動作し、代替信号は再生された、または合成されたＤＳＬ同期データを搬送し、次にＭＵＸ２３５で選択され、および、ＤＳＬライン２５０に伝送され、欠落するインパルスノイズの継続時間の間、ＤＳＬモデムを活動させる。したがってトレードオフは、ＤＳＬモデム再トレーニングイベントの可能性をなくすことと引き替えに、ペイロードデータの確定的な損失を受け入れることである。ハイレベルプロトコルによって、損失したデータの再伝送を調整する。
【００８０】
１つの実施形態によれば、認証器２３０は訂正不可能なインパルスノイズイベントが検出されたことを決定し、および、認証器２３０は、ノイズ緩和戦略としてＤＳＬラインでの通信をＤＳＬ同期信号に置き換えるためのＤＳＬ信号同期クラスをさらに特定する。該実施形態では、ＤＳＬタイミング６４５モジュールは、ノイズ緩和戦略としてＤＳＬ同期信号を、応答可能にＤＳＬ同期維持信号６５０をＤＳＬライン２５０に解放するＭＵＸ２３５に提供する。
【００８１】
１つの実施形態では、インパルスノイズ緩和器２２０はノイズ緩和戦略をＤＳＬラインでの通信２５０に適用する。１つの実施形態では、ノイズ緩和戦略をＤＳＬラインでの通信２５０の複数のコピーの一つに適用しおよび、訂正された信号２２４が否定的に認証される場合には、ＭＵＸ２３５は通信の非修正コピー（例えば、非修正形態の主要信号６１０Ａ）を選択し、およびＭＵＸでＤＳＬライン２５０に解放する。
【００８２】
認証器２３０は、さらに格付けおよびランク付け動作を実行し、スコアカードに回す。例えば、装置１７０によって複数のキャンセル戦略が試行される場合、すなわち、複数のさまざまなフィルターが装置１７０にアクセス可能な信号に適用される場合には、複数のノイズ緩和戦略の結果またはフィルター出力のそれぞれが後に評価され、どの程度の出力結果がＭＵＸ２３５から解放されるかが決定される。
【００８３】
認証器２３０でのスコアカードによって、試行されたすべてのノイズ緩和戦略が修正されなかった、または、十分でなかったかを決定する。このように、一つの実施形態では、ノイズ緩和戦略をＤＳＬラインでの通信に適用する工程には、ノイズ緩和戦略をＤＳＬラインでの通信の複数のコピーの一つに適用する工程、および、訂正された信号が否定的に認証され、すなわち、ＤＳＬラインでの通信の非修正コピーよりも格付けおよびランク付けが低い場合には、次に、ＭＵＸでＤＳＬラインの通信の非修正コピーの選択および解放工程（例えば、主要信号６１０Ａの解放）が含まれる。
【００８４】
１つの実施形態によれば、認証器２３０は、認証が成功する場合には訂正される信号のためのキャンセル係数を更新し、および、選択されたノイズ緩和戦略を演算されたキャンセル係数で更新する。
【００８５】
１つの実施形態によれば、認証器２３０は、以下の基準の少なくとも一つに基づいて、施行されたノイズ緩和戦略の有効性、および、格付け、または、ランク付けを決定する：（ａ）訂正された信号の総エネルギーの低減が示される場合には有効とする；（ｂ）閾値を超えて訂正された信号の総エネルギーの低減が示される場合には有効とする；および（ｃ）ＤＳＬラインでの通信伝送に対応する特定の周波数帯域の中で、最大のエネルギーを有する訂正された信号に基づいて、複数の訂正された信号から訂正された信号を有効とする。
【００８６】
装置はさまざまな形態で実現され得る。例えば、装置１７０は以下の一つに実装され得る：（ａ）ＤＳＬラインの第１の終端と通信可能に接続される加入者宅内機器（ＣＰＥ）モデムのチップセット；（ｂ）加入者宅内機器（ＣＰＥ）モデムとは物理的に分離され、異なる信号調整装置のチップセットであって、この中ではＣＰＥモデムは、ＤＳＬラインの第１の終端と通信可能に接続されるおよび、この中では信号調整装置は、ＣＰＥモデムと通信可能に接続されるチップセット；（ｃ）ＤＳＬラインの第１の終端と通信可能に接続される加入者宅内機器（ＣＰＥ）モデム内で構成されるコントローラカード；および（ｄ）加入者宅内機器（ＣＰＥ）モデムとは異なり、物理的に分離された、信号調整装置の中で構成されるコントローラカードであって、この中ではＣＰＥモデムは、ＤＳＬラインの第１の終端と通信可能に接続されるおよび、この中ではさらに信号調整装置は、ＣＰＥモデムと通信可能に接続されるコントローラカード。
【００８７】
別の実施形態では、インパルスノイズを検出する工程は、ＤＳＬラインの第１の終端と通信可能に接続する加入者宅内機器（ＣＰＥ）モデムで、インパルスノイズを検出する工程、および、ＣＰＥモデムとは物理的に離れ、異なるサービスプロバイダーのデータベースから複数のノイズ緩和戦略を受信する工程を含む複数のノイズ緩和戦略からノイズ緩和戦略を選択する工程を含む。１つの実施形態では、サービスプロバイダーはＣＰＥモデムの代わりに複数のノイズ緩和戦略を演算する。１つの実施形態では、サービスプロバイダーのデータベースは、有料サービス加入に基づいてアクセス可能である。１つの実施形態では、装置１７０は、ＤＳＬＡＭとＣＰＥモデム（あるいは、本明細書の装置１７０を有するＣＰＥモデムのモデム回路）の間に位置することを確認すると有効になる。例えば、装置１７０が適切にネットワークに接続されていない場合には、装置１７０が不完全な設置を決定し、および、適切な指示を出すことができる。
【００８８】
別の実施形態では、当該方法は加入者宅内機器（ＣＰＥ）モデムとは物理的に分離され、異なる信号調整装置によって実装され、ここでは信号調整装置がＤＳＬラインの第１の終端と通信可能に接続され、および、ここではＣＰＥモデムが信号調整装置と通信可能に接続される。該実施形態では、余分な演算資源が入手可能な場合には、信号調整装置は、記憶されたノイズ緩和戦略を反復して演算し、および、反復して更新する。当該信号調整装置は、加入者宅内機器にＣＰＥモデムと共同設置され得る。１つの実施形態では、当該信号調整装置は：（ａ）信号調整装置の中で利用可能な演算資源があまっている場合に、複数のノイズ緩和戦略をあらかじめ演算するクラスタリングエンジンを備え、（ｂ）信号調整装置のデータベース内の複数のノイズ緩和戦略を記憶し、（ｃ）複数のノイズ緩和戦略を選択エンジンに提供し、および（ｄ）欠陥のある実装シナリオのために信号調整装置を試験可能にし、プロービング信号を送信／受信し、それらを信号調整装置のＤＳＬラインサイドとモデムサイドに結合するためのハードウェアを採用して適切な機能性を確認する。
【００８９】
１つの実施形態では、クラスタリングエンジンは装置から物理的に離れて動作し、および、ＤＳＬラインの加入者およびＤＳＬラインのオペレータとは異なるサードパーティによって運営される。
【００９０】
図７は、実施形態が動作できる代替の例示的なアーキテクチャ７００を示す。図７は、クラスタリングエンジン７０１の詳細を示す。例えば、ノイズ緩和戦略は、示されたラインのそれぞれに対して入手可能である。与えられたＮ個のラインに対して、対応するＮセットの戦略が利用可能であり、Ｎセットのそれぞれが、Ｎ個のラインの特定の一つに対して使用できる、複数の戦略を含む。
【００９１】
クラスタリングエンジン７０１のノイズデータベースには、ノイズデータベースライン１（７０５Ａ）およびノイズデータベースライン２（７０５Ｂ）からノイズデータベースラインＮ７０５Ｃが含まれ、それぞれは入力としてノイズ特性７０６（例えば、継続時間、エネルギー、到着時間等）があり、および、さらに入力としてノイズサンプルおよび相関関係機能７０７がある。以前にキャンセルされた結果７０８もノイズデータベース７０５Ａ〜Ｃに入力され、例えば、装置１７０またはモニタリングエンティティ等の他の供給源からも利用可能である。
【００９２】
以前に受信されおよび記憶されたインパルスノイズイベントがノイズデータベース７０５Ａ〜Ｃからクラスタリング７２５ブロックに提供され、複数のインパルスノイズイベントをそれぞれクラスター７０８Ａ、７０８Ｂ、および７０８Ｃのグループにクラスタリングし、ノイズデータベース７０５Ａ〜Ｃによって提供されるインパルスノイズイベントを代表する。ライン毎に複数のクラスターを利用できる。さらに、クラスタリングはすべてのラインで演算され、異なるラインに対する異なるクラスタリング戦略となる。（クラスタリング結果に基づく）構成ウィザード（構成Ｗｉｚａｒｄ）７３０はさまざまなキャンセル戦略を分類されたクラスター７０８Ａ〜Ｃに対して適用し、および、クラスター毎に緩和解（すなわち戦略）７０９Ａ〜Ｃが提供され、および、ノイズ緩和戦略に記憶されたインパルスノイズ緩和戦略として記憶される。中間のブロック７３０では、インパルスノイズのサブセットだけが、実際のインパルスノイズキャンセルフィルター係数を演算するために使用できる。例えば、いわゆるＤＳＬ同期シンボル期間の間に再収集されるインパルスノイズは、キャンセルフィルター係数の演算のために使用されることができる。
【００９３】
１つの実施形態によれば、クラスタリングエンジン７０１：（ａ）各装置１７０から抽出された、複数の観測されたインパルスノイズイベント（マルチチャンネルサンプル、マルチチャンネル相関関係機能およびイベント特性）に関する情報を受信し；（ｂ）観測されたインパルスノイズのそれぞれから抽出され、および、クラスタリングエンジン７０１によって受信されたた情報の少なくとも一部に基づいて、以前に観測されたインパルスノイズイベントをグループにクラスタリングし（例えば、そのグループでは、グループメンバーが同一のインパルスノイズ緩和解７０８Ａ〜Ｃを共有することによって利益を享受する）；（ｃ）分類および緩和するために、これらのインパルスノイズイベントに関して提供された情報を使用して、クラスタリングされたインパルスイベントから複数のノイズ緩和戦略を演算し；（ｄ）分類にために、複数のインパルスノイズ緩和戦略をインパルス分類戦略として装置１７０の選択エンジン２１５に提供し、および（ｅ）ＤＳＬライン２５０に貢献するインパルスをキャンセルするために、複数のインパルスノイズ緩和戦略をインパルス緩和戦略として提供する。１つの実施形態によれば、装置１７０は（図２に示されるインターフェース２２６等の）制御インターフェース７７５を含み、観測されたインパルスノイズのそれぞれから抽出された特性を、装置から遠隔にあるクラスタリングエンジンと通信する。
【００９４】
クラスタリングエンジンおよびその描かれたデータベースは、装置１７０から遠隔にあってもよい。このように、１つの実施形態では、クラスタリングエンジンは、複数のノイズ緩和戦略および分類７７６を装置の選択エンジンに提供し、複数のノイズ緩和戦略を装置から遠隔にあるデータベース５２５に記憶し、および、複数のノイズ緩和戦略をデータベース５２５から装置１７０の制御インターフェース７７５に送信する。代替実施形態では、クラスタリングエンジン７０１およびデータベース５２５は装置１７０から離れていてもよく、または、装置１７０内で実現されてもよい。
【００９５】
１つの実施形態では、装置はインパルスノイズの新しいサンプル７７７を収集するための収集器７８０をさらに備える。当該サンプルはノイズデータベース７０５Ａ〜Ｃへの入力となり得る。１つの実施形態では、制御インターフェース７７５はインパルスノイズの新しいサンプル７７７をクラスタリングエンジンにアップロードする。１つの実施形態では、クラスタリングエンジン７０１は、クラスタリングエンジン７０１にアップロードされたインパルスノイズの新しいサンプル７７７に基づいて、データベースに記憶された複数のノイズ緩和戦略および分類７７６を更新する。
【００９６】
１つの実施形態では、装置１７０の分類器は未知のタイプのインパルスノイズイベントが検出されたことを決定し、および、収集器７８０は未知のタイプのインパルスノイズイベントの波形を捕獲し、および、制御インターフェース７７５経由でクラスタリングエンジンに送信する。
【００９７】
インパルスノイズサンプルが収集され、および、クラスタリングエンジンにアップロードされるので、ノイズ緩和戦略が改良され、および、経時的な特定の動作環境にカスタマイズされる。およびこのように、１つの実施形態によれば、選択エンジン２１５に複数のノイズ緩和戦略が保有されるので、データベース５２５に記憶された複数のノイズ緩和戦略は経時的に変化する。同様に、複数のノイズ緩和戦略は、図１の装置１７０等のクライアントデバイスに記憶されると、ＣＰＥモデム、端末装置等と一体になるか否かにかかわらず、経時的に変化する。さらに、この方法を繰り返すことで、ノイズ緩和戦略はインパルス発生毎にリアルタイムで改良される。これらは、繰り返しによってすべてのノイズ緩和戦略を改良しおよび次に最適なものを選択し、すなわち最も適切な戦略を選択しおよび、一つの戦略の繰り返しを実行する。改良するための繰り返しを実行する能力はプラットフォームの制約によって決まり、および、どの程度反復を実施するかは戦略結果がお互いにどの程度近いかによって異なる。１つの実施形態によれば、反復エンジン７９９は、クラスタリングエンジンを代表して反復技術を実装し、ノイズ緩和戦略に対して経時的に反復改良を実施する。
【００９８】
インパルスノイズサンプルが収集され、および、クラスタリングエンジンにアップロードされるので、ノイズ緩和戦略は改良され、および、経時的に特定の動作環境にカスタマイズされる。およびこのように、１つの実施形態によれば、選択エンジン２１５に保持される複数のノイズ緩和戦略が変化するように、データベース５２５に記憶される複数のノイズ緩和戦略は経時的に変化する。
【００９９】
クラスタリングは多くのインパルスノイズイベントをグルーピングすることを含み、ここでは母集団がおおきくなるほどよりよい戦略を生成できるが、追加的に、母集団がおおきくなるほどクラスタリング問題が複雑になる。例えば、数千の観測されたインパルスノイズイベントが与えられると、従来の技術では対応する数の異なるキャンセルスキームの演算と決定が必要になり、数千の異なるキャンセルスキームおよび膨大な演算負荷となる。しかしながら、当該ノイズ緩和戦略リアルタイムで演算することは実行不可能である。したがって、例示的な数千のインパルスノイズイベントのそれぞれから特性を抽出し（例えば、装置１７０によって経時的にそれまでに観測および収集された、収集されたサンプルおよび特性７７７を介して）およびインパルスのクラスターを表現するクラスター７０８Ａ〜Ｃにグループ化するための手段が提供される。各クラスターは、与えられたクラスまたはクラスタリングされたインパルスノイズのグループに対して、対応するキャンセル戦略を持つ。いくつかの実施形態では、クラスターは、クラスタリングされたインパルスノイズのグループに対して事前に演算されるが、しかしながら、これは必ずしも必要であるとは限らない
【０１００】
例えば、複数の電源ラインイベントが、例えば、６０ヘルツでインパルスノイズイベントとして観測され得るが、当該イベントは、コモンインパルスノイズ緩和戦略に関連づけられまたは適切であるとは限らない。さらに、コモンインパルスノイズイベントに対しても、利用可能な参照信号または参照信号の供給源のそれぞれは異なる特性を示す。このように、クラスタリングによって、サンプルが収集され、グループ化される初期化プロセスが認められ、および緩和戦略が演算され、または、必要に応じて事前に演算される。次に、経時的に収集される次のサンプルは、初期に生成された緩和戦略を更新し、改良するために利用される。電源ラインタイミングは、一つのクラスターまたは複数のクラスターを示す。インパルスノイズイベントは、電源ライン信号の６０ヘルツ信号の頂点等の特定の時間で発生する傾向がある。したがって、確定した周期的で発生するインパルスノイズを検出および訂正するために、周期的なベース戦略が採用される。例えば、頂点のタイミングを知っていることによって、インパルスの発生を予測できる。このように、電気掃除機または冷蔵庫のコンプレッサーのスイッチが入りおよび電流が引き込まれると、反復的ではあるが予測可能なインパルス５分から１０分続くが、各インパルスノイズイベントのタイミングおよび特性は電源ラインサイクルに基づいて予測可能であり、およびしたがって例示的な分類に対応する。電源ラインタイプイベントとは無関係の他のクラスターの場合のように、インパルスノイズイベントの異なる代表的な特性を捕獲することによって他の電源ラインクラスターは特定される。
【０１０１】
その次に、ＤＳＬラインの動作中に新しいインパルスノイズが検出されると、リアルタイムで緩和戦略を演算しようとするよりも、入手可能なグループの一つに分類されるように検出されたインパルスノイズは分類され、および、ＤＳＬラインに影響をおよぼす検出されたインパルスノイズをキャンセリングまたは処理するために使用される、対応するインパルスノイズ緩和戦略が選択される。したがって、クラスタリングによって装置１７０の演算負荷が低減されるので、活性化されて動作しているＤＳＬラインのリアルタイム検出およびインパルスノイズ緩和が実行可能である。融通性のあるクラスターが実装されるので、利用可能なリソースおよび必要なパフォーマンスによって、効果的に、クラスターを分割し、クラスターを結合することができる。
【０１０２】
このように、１つの実施形態によれば、複数のノイズ緩和戦略を演算することには：（ａ）以前に観測されたインパルスノイズのグループのそれぞれに対して、以前に実施された緩和の試みの性能にさらに基づいて、複数のノイズ緩和戦略を演算する工程；（ｂ）グループのそれぞれに対して複数のノイズ緩和戦略のそれぞれを比較する工程；および（ｃ）それぞれのグループに対してノイズ緩和戦略があるように、グループのそれぞれに対して複数のノイズ緩和戦略の一つを割り当てられる工程が含まれる。
【０１０３】
図８および図９はそれぞれフローチャート８００および９００であって、実施形態に記載されるインパルスノイズ検出および緩和方法を示す。方法８００および／または方法９００は処理ロジックによって実行され、当該処理ロジックにはハードウェア（例えば、回路、専用ロジック、プログラム可能なロジック、マイクロコード等）、ソフトウェア（例えば、接続工程、収集工程、生成工程、受信工程、モニタリング工程、診断工程、分析工程、分類工程、認証工程、またはそれらのいくつかの組み合わせ等のさまざまな動作を実施するために処理デバイスで実行されるインストラクション）が挙げられる。１つの実施形態では、方法８００および方法９００は、図１の構成要素１７０に示された、および、本明細書で述べた装置によって実施され、または調整される。別の実施形態では、当該方法動作は、装置とは分離したクラスタリングエンジン７０１等のエンティティによって実施され、または調整される。以下に挙げられるブロックおよび／または動作のいくつかは特定の実施形態によるオプションである。ブロックの番号付けは明確にするために符番されたものであって、さまざまなブロックが発生しなければならない動作の順番を表現することを意図したものではない。さらに、さまざまなフローチャート８００および９００の動作は、お互いを組み合わせることを含み、さまざまな組み合わせで採用することができる。
【０１０４】
方法８００はインパルスノイズを検出する工程のためにブロック８０２の処理ロジックで開始される。
【０１０５】
ブロック８０４において、処理ロジックは、検出されたインパルスノイズを、ＤＳＬラインの通信に影響をおよぼす複数のインパルスノイズクラスの一つに分類する。
【０１０６】
ブロック８０６において、処理ロジックは複数のノイズ緩和戦略からノイズ緩和戦略を選択する。
【０１０７】
ブロック８０８において、処理ロジックは選択されたノイズ緩和戦略を適用する。
【０１０８】
ブロック８１０において、処理ロジックはノイズ緩和戦略の適用を認証する。
【０１０９】
１つの実施形態によれば、インストラクションが記憶された非一時的なコンピューター可読記憶媒体であって、装置のプロセッサによって実行されると、前記インストラクションによって前記装置は以下の動作を実行するように機能する：デジタル加入者ライン（ＤＳＬライン）の通信に影響をおよぼすインパルスノイズを検出する工程；検出されたインパルスノイズを複数のインパルスノイズ分類の１つに分類する工程；複数のノイズ緩和戦略の中からノイズ緩和戦略を選択する工程；前記選択されたノイズ緩和戦略を適用する工程；および前記ノイズ緩和戦略の適用を認証する工程。
【０１１０】
方法９００は、ブロック９５０で述べたように、１つ以上の遠隔装置によって観測された複数のインパルスノイズを規定するデータを受信するための処理ロジックで開始される。
【０１１１】
ブロック９５２において、処理ロジックは、複数のインパルスノイズをグループにクラスタリングする。
【０１１２】
ブロック９５４において、処理ロジックは、観測されたインパルスノイズのグループから複数のノイズ緩和戦略を演算する。
【０１１３】
ブロック９５６において、処理ロジックは、１つ以上の遠隔装置によって観測されたインパルスノイズを緩和するために、１つ以上の遠隔装置のそれぞれに複数のノイズ緩和戦略を提供する。
【０１１４】
１つの実施形態によれば、インストラクションが記憶された非一時的なコンピューター可読記憶媒体であって、装置のプロセッサによって実行されると、前記インストラクションによって前記装置は以下の動作を実行するように機能する：１つ以上の遠隔装置によって観測された複数のインパルスノイズを規定するデータを受信する工程；複数のインパルスノイズをグループにクラスタリングする工程；観測されたインパルスノイズのグループから複数のノイズ緩和戦略を演算する工程；および１つ以上の遠隔装置によって観測されたインパルスノイズを緩和するために、１つ以上の遠隔装置のそれぞれに複数のノイズ緩和戦略を提供する工程。
【０１１５】
図１０は、実施形態が動作し、実装され、結合または構成できる、システム１０００の図である。
【０１１６】
１つの実施形態では、システム１０００は、メモリ１０９５およびプロセッサまたはプロセッサ１０９６を含む。例えば、メモリ１０９５は実行されるべきインストラクションを記憶でき、および、プロセッサ（単数または複数）１０９６は、該インストラクションを実行できる。プロセッサ（単数または複数）１０９６が実装され、本明細書に記載された方法を実施できる実装ロジックを実施する。システム１０００は、トランザクション、インストラクション、リクエスト、およびデータを伝送するための通信バス（単数または複数）１０１５を、１つ以上の通信バス１０１５と通信可能に接続される複数の周辺デバイスのシステム１０００内で有する。システム１０００はさらに、例えば、リクエストを受信し、応答を返信するための管理インターフェース１０２５を含み、および、管理インターフェース１０２５はシステム１０００とは分離して位置するネットワーク構成要素と接続される。
【０１１７】
いくつかの実施形態では、管理インターフェース１０２５は、ＬＡＮおよび／またはＷＡＮベース通信とは分離した、帯域内／または帯域外接続によって情報を通信する。「帯域内」通信は、ネットワーク化されたデバイス間でペイロードデータ（例えば、コンテント）が交換される場合に、同一の通信手段を横断する通信であり、および、「帯域外」通信は、ペイロードデータを通信するためのメカニズムとは分離した、分離した通信手段を横断する通信である。帯域外接続は、制御データおよびインストラクションを通信するための冗長なまたはバックアップインターフェースとして機能し、制御データおよびインストラクションは、システム１０００と他のネットワーク化デバイスの間、または、システム１０００とサードパーティサービスプロバイダーとの間で通信される。システム１０００は、ＬＡＮおよびＷＡＮベースの接続をそれぞれ介して情報を通信するためのＬＡＮインターフェース１０３０およびＷＡＮインターフェース１０３５を備える。システム１０００は、インパルスノイズサンプルまたは特性を受信し、および、インパルスノイズサンプルを、インパルスノイズを代表するグループにクラスタリングし、および、記憶されるべき複数のノイズ緩和戦略１０５０を次に演算し、および、次に装置１０７０に提供するクラスタリングエンジン１０６０を含む。履歴情報は記憶され、および、長期の分析および報告を実施する場合に、分析され、または、参照される。
【０１１８】
システム１０００の装置１０７０は、インパルスノイズ検出器１０７１、分類器１０７２、選択エンジン１０７３、インパルスノイズ緩和器１０７４、認証器１０７５、およびＭＵＸ１０７６を含む。装置１０７０は実装され、および、図１０に示されるコンパチブルシステム１０００に構成され、または、コントローラ、チップセット、ＣＰＥモデム、信号調整装置等のさまざまな形態で実現される。
【０１１９】
本明細書に発明された主題は、実施例および特定の実施形態によって説明されたが、主張される実施形態は明確に列挙された開示された実施形態に限定されるわけではないことが理解されるべきである。それとは反対に、発明には、当業者にとって明らかな多様な修正形態および類似配列を含むことが意図される。したがって、すべての該修正形態および類似配列を包含するように、添付の特許請求の範囲は最も広い解釈を許容する。上記の説明は例示的であって、制限的ではないことが理解されるべきである。多くの他の実施形態が、上記の説明を読んで理解した当業者には明らかになるであろう。したがって、発明された発明の範囲は、添付の特許請求の範囲、およびその特許請求の範囲が権利を有する等価物の全範囲を参照して決定されるべきである。
【図１】
2015526920.tif 000003
【図２Ａ】
2015526920.tif 000004
【図２Ｂ】
2015526920.tif 000005
【図２Ｃ】
2015526920.tif 000006
【図３】
2015526920.tif 000007
【図４】
2015526920.tif 000008
【図５】
2015526920.tif 000009
【図６】
2015526920.tif 000010
【図７】
2015526920.tif 000011
【図８】
2015526920.tif 000012
【図９】
2015526920.tif 000013
【図１０】
2015526920.tif 000014
【国際調査報告】
2015526920.tif 000015
2015526920.tif 000016
2015526920.tif 000017