(57)【要約】  （ａ）アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物が、プロピレン、ブチレン又はこれらの混合物から選択されるモノマーのＣ９〜Ｃ１８オリゴマーを含む一以上のオレフィンによるヒドロキシ芳香族化合物のアルキル化に由来するものである、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の塩、（ｂ）アルデヒドの供給源並びに（ｃ）少なくとも一の活性水素を有する第一級及び／又は第二級モノアミン化合物の反応生成物である、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の後処理された塩が、本明細書において開示されている。本明細書中で開示される硫化アルキルヒドロキシ芳香族組成物の後処理された塩は、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の後処理されていない塩の中に存在する未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩の合算質量による含量に比較して、未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩の含量が低減された。
2015503567.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
（ａ）アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物が、プロピレン、ブチレン又はこれらの混合物から選択されるモノマーのＣ９〜Ｃ１８オリゴマーを含む一以上のオレフィンによるヒドロキシ芳香族化合物のアルキル化に由来するものである、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の塩、（ｂ）アルデヒドの供給源、並びに（ｃ）少なくとも一の活性水素を有する第一級及び／又は第二級モノアミン化合物の反応生成物である、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の後処理された塩。
【請求項２】
硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の塩が、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の過塩基性塩である、請求項１に記載の硫化アルキルヒドロキシ芳香族組成物の後処理された塩。
【請求項３】
（ａ）未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩を含有する硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の塩であって、アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物が、プロピレン、ブチレン又はこれらの混合物から選択されるモノマーのＣ９〜Ｃ１８オリゴマーを含む一以上のオレフィンによるヒドロキシ芳香族化合物のアルキル化に由来するものである、前記硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の塩を得ること、並びに、
（ｂ）硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の塩と、有効量のアルデヒド並びに少なくとも一の活性水素を有する第一級及び／又は第二級モノアミン化合物とを、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の後処理されていない塩の中に存在する未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩の合算質量による含量に比較して、未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩の含量が合算質量で少なくとも約７０％低減された、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の後処理された塩を得るのに十分な反応条件下で、反応させること
を含む方法により調製された、請求項１又は２に記載の硫化アルキルヒドロキシ芳香族組成物の後処理された塩。
【請求項４】
硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の後処理されていない塩の中に存在する未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩の合算質量による含量に比較して、合算質量で少なくとも約８０％未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩の含量が低減された、請求項１乃至３のいずれか一項に記載の硫化アルキルヒドロキシ芳香族組成物の後処理された塩。
【請求項５】
硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の後処理されていない塩の中に存在する未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩の合算質量による含量に比較して、未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩の含量が合算質量で少なくとも約９０％低減された、請求項１乃至３のいずれか一項に記載の硫化アルキルヒドロキシ芳香族組成物の後処理された塩。
【請求項６】
未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩の含量が低減された、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の後処理された塩を調製するための方法であって、
（ａ）未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩を含有する硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の塩であって、アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物が、プロピレン、ブチレン又はこれらの混合物から選択されるモノマーのＣ９〜Ｃ１８オリゴマーを含む一以上のオレフィンによるヒドロキシ芳香族化合物のアルキル化に由来するものである、前記硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の塩を得るステップ、並びに、
（ｂ）硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の塩と、有効量のアルデヒド並びに少なくとも一の活性水素を有する第一級及び／又は第二級モノアミン化合物とを、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の後処理されていない塩の中に存在する未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩の合算質量による含量に比較して、未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩の含量が合算質量で少なくとも約７０％低減された、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の後処理された塩を得るのに十分な反応条件下で反応させるステップ
を含む方法。
【請求項７】
ステップ（ａ）において得られた硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の塩が、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の過塩基性塩である、請求項６に記載の方法。
【請求項８】
アルデヒドの有効量が、ステップ（ａ）において得られた硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の塩の中に存在する未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩の当量当たり約１モル当量から約１０モル当量までであり、モノアミン化合物の有効量が、ステップ（ａ）において得られた硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の塩の中に存在する未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩の当量当たり約１モル当量から約１０モル当量までである、請求項６又は７に記載の方法。
【請求項９】
硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の後処理された塩が、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の後処理されていない塩の中に存在する未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩の合算質量による含量に比較して、未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩の含量が合算質量で少なくとも約８０％低減された、請求項６乃至８のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１０】
硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の後処理された塩が、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の後処理されていない塩の中に存在する未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩の合算質量による含量に比較して、未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩の含量が合算質量で少なくとも約９０％低減された、請求項６乃至８のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１１】
（ａ）潤滑油組成物中最大量の潤滑粘度のオイル、及び（ｂ）請求項１乃至５のいずれか一項に記載の少なくとも一の硫化アルキルヒドロキシ芳香族組成物の後処理された塩を含む、潤滑油組成物。
【請求項１２】
少なくとも一の硫化アルキルヒドロキシ芳香族組成物の後処理された塩が、潤滑油組成物の合計重量に基づいて約０．０１重量％から約１０重量％までの量で存在する、請求項１１に記載の潤滑油組成物。
【請求項１３】
抗酸化剤、摩耗防止剤、洗剤、錆止め剤、曇り除去剤、解乳化剤、金属不活性化剤、摩擦調整剤、流動点降下剤、消泡剤、共溶媒、パッケージ相溶化剤、腐食防止剤、無灰分散剤、染料、極圧剤及びこれらの混合物からなる群より選択される少なくとも一の添加剤を更に含む、請求項１１又は１２に記載の潤滑油組成物。
【請求項１４】
請求項１１乃至１３のいずれか一項に記載の潤滑油組成物を用いてエンジンを稼働させることを含む、エンジンを潤滑するための方法。
【請求項１５】
請求項１乃至５のいずれか一項に記載の少なくとも一の硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の後処理された塩を、潤滑油組成物中最大量の潤滑粘度のオイルを含む潤滑油組成物に加えることを含む、哺乳類への曝露の際の潤滑油組成物の内分泌撹乱特性を低減するための方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
優先権
本出願は、３５Ｕ．Ｓ．Ｃ．§１１９により、２０１１年１２月２７日に出願された米国仮特許出願第６１／５８０，５６２号に基づく利益を主張するものであり、参照によりその内容は本明細書の記載の一部とする。
【０００２】
本発明は、一般に、後処理されたアルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の硫化塩に関する。本発明は、未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩の含量が低減された、後処理されたアルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の硫化塩、それを製造する方法、及び潤滑油組成物中へのそれらの使用に更に関する。
【背景技術】
【０００３】
潤滑剤用添加剤産業は、アルキルフェノール（例えば、テトラプロペニルフェノール、ＴＰＰ）を使用して硫化金属アルキルフェネートを含む洗剤を調製するのが一般である。硫化アルキルフェノールの金属塩は、洗浄特性及び分散特性を船舶用、自動車用、鉄道用及び空気冷却エンジン用の潤滑油組成物に付与するのみならず、オイル中に予備アルカリ度（ａｌｋａｌｉｎｉｔｙ  ｒｅｓｅｒｖｅ）を提供するために有用な潤滑油添加剤である。予備アルカリ度は、エンジン動作中に発生する酸を中和するために必要である。この予備アルカリ度無しでは、そのようにして発生した酸が、有害なエンジン腐食をもたらすことになる。しかしながら、硫化金属アルキルフェネート中並びに一以上の硫化金属アルキルフェネートを含有する潤滑油中にはテトラプロペニルフェノール等の何らかの未反応アルキルフェノールが存在し得る。
【０００４】
米国化学工業協会石油用添加剤委員会（ｔｈｅ  Ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ  Ａｄｄｉｔｉｖｅｓ  Ｐａｎｅｌ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  Ｃｏｕｎｃｉｌ）により資金提供された最近のラットにおける生殖毒性研究は、遊離又は未反応ＴＰＰが男性生殖器及び女性生殖器に悪影響を及ぼし得ることを示している。更に、ＴＰＰは、皮膚に対して腐食性又は刺激性であり得ると考えられている。
【０００５】
米国特許出願公開第２００８００７０８１８号（「‘８１８号公報」）は、Ｃ９〜Ｃ１５アルキルフェノール、少なくとも一の硫化剤、少なくとも一の金属及び少なくとも一の過塩基化剤から調製された、少なくとも一の硫化過塩基性金属フェナート洗剤を含み、その洗剤が、未硫化Ｃ９〜Ｃ１５アルキルフェノール及びその未硫化金属塩を合算質量で６．０％未満含む、潤滑油組成物を開示している。‘８１８号公報で開示されている例Ａ及び例Ｂにおいては、それぞれ５．５８質量％及び３．８４質量％の未硫化アルキルフェノール及びその未硫化カルシウム塩を有する過塩基性洗剤が得られている。
【０００６】
米国特許出願公開第２００９０１４３２６４号（「‘２６４号公報」）は、アルキルフェノール低含量を有する硫化金属アルキルフェネート組成物を開示している。‘２６４号公報の硫化金属アルキルフェネート組成物は、テトラプロペニルフェノール等のフェノール化合物をアルデヒドと反応させてフェノール樹脂を形成し、次いでフェノール樹脂を金属塩基及び第１硫化剤と同時に反応させることにより調製できる。
【０００７】
米国特許第３，６４９，２２９号（「‘２２９号特許」）は、（１）アルキル基が約６００から約３，０００までの分子量を有する高分子量アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物、（２）ＨＮ＜基すなわち活性水素を含むアミン、及び（３）アルデヒドの縮合生成物を開示しており、ここで、反応物質の各モル比は１：０．１〜１０：０．１〜１０である。‘２２９号特許の例７は、ポリプロピルフェノールスルフィドとジエチレントリアミン及びパラホルムアルデヒドとのマンニッヒ反応を開示している。
【０００８】
米国特許第４，０８８，５８６号（「‘５８６号特許」）は、テトラプロペニルフェノール、ホルムアルデヒド及びジエチレントリアミンを縮合することにより調製されたマンニッヒ塩基を開示している。‘５８６号特許は、マンニッヒ塩基のカルシウム塩が従来の方法を用いて、例えば、促進剤の存在下で水酸化カルシウムによってマンニッヒ塩基を処理することにより調製されることを更に開示している。
【０００９】
米国特許第４，１５７，３０８号は、ホルムアルデヒド及びポリアミンと、（１）プロピレンテトラマーによってアルキル化された９５％から３０％までのフェノール及び（２）１６個から約２８個までの炭素原子の直鎖α−オレフィンによってアルキル化された又はα−オレフィンが１６個から約２８個までの炭素原子のものであるα−オレフィン混合物によってアルキル化された５％から７０％までのフェノールから成るフェノール混合物とを縮合することにより調製された、マンニッヒ塩基及びそのアルカリ土類金属塩を開示している。
【００１０】
米国特許第４，１５７，３０９号は、ホルムアルデヒド及びポリアミンと、（１）アルキル基がＣ８〜Ｃ３６アルキルである５モルパーセントから３５モルパーセントまでの硫化アルキルフェノール及び（２）プロピレンテトラマーによってアルキル化された９５モルパーセントから６５モルパーセントまでのフェノールから成る硫黄含有フェノール混合物とを縮合することにより調製された、マンニッヒ塩基及びそのアルカリ土類金属塩を開示している。
【００１１】
米国特許第４，１７５，０４４号は、ホルムアルデヒド及びポリアミンと、（１）アルキル基がＣ８〜Ｃ３６アルキルである５％から４０％までの硫化アルキルフェノール並びに（２）（ａ）プロピレンテトラマーによってアルキル化された９５％から３０％までのフェノール及び（ｂ）１６個から約２８個までの炭素原子の直鎖α−オレフィンによってアルキル化された又はα−オレフィンが１６個から約２８個までの炭素原子のものであるα−オレフィン混合物によってアルキル化された５％から７０％までのフェノールから成る９５％から６０％までのフェノール混合物から成る硫黄含有フェノール混合物とを縮合することにより調製された、マンニッヒ塩基及びそのアルカリ土類金属塩を開示している。
【００１２】
ＧＢ１６０４６０９は、例Ｇ及び例２において、アルキルフェノールと炭酸化及び未炭酸化硫化アルキルフェノール／塩混合物との混合物、ジエチルアミントリアミン及びパラホルムアルデヒドの縮合生成物を開示している。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１３】
しかしながら、マンニッヒ反応生成物の調製におけるポリアミンの使用に伴う諸問題として、高反応性のポリアミンから発生する多重反応並びに粘性過ぎる材料であることによる、沈降物の形成及び閉塞の問題が挙げられる。
【００１４】
顧客に対するいかなる潜在的な健康リスクをも低減し、潜在的な規制違反を回避するため、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の塩の中の遊離未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその金属塩の量を低減する必要性がある。したがって、比較的低レベルの未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその金属塩を有する、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の後処理された塩を製造するための改良された方法を提供することが望ましい。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
本発明の一実施形態によれば、（ａ）アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物が、プロピレン、ブチレン又はこれらの混合物から選択されるモノマーのＣ９〜Ｃ１８オリゴマーを含む一以上のオレフィンによるヒドロキシ芳香族化合物のアルキル化に由来するものである、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の塩、（ｂ）アルデヒドの供給源、並びに（ｃ）少なくとも一の活性水素を有する第一級及び／又は第二級モノアミン化合物の反応生成物である、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の後処理された塩が提供される。
【００１６】
本発明の第２の実施形態によれば、未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩の合算質量による含量が低減された、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の後処理された塩であって、
【００１７】
（ａ）未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩を含有する硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の塩であって、アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物が、プロピレン、ブチレン又はこれらの混合物から選択されるモノマーのＣ９〜Ｃ１８オリゴマーを含む一以上のオレフィンによるヒドロキシ芳香族化合物のアルキル化に由来するものである、前記硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の塩を得ること、並びに、
【００１８】
（ｂ）硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の塩と、有効量のアルデヒド並びに少なくとも一の活性水素を有する第一級及び／又は第二級モノアミン化合物とを、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の後処理されていない塩の中に存在する未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩の合算質量による含量に比較して、未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩の含量が合算質量で少なくとも約７０％低減された、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の後処理された塩を得るのに十分な反応条件下で、反応させることを含む方法により調製された、前記硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の後処理された塩が提供される。
【００１９】
本発明の第３の実施形態によれば、
【００２０】
（ａ）未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩を含有する硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の塩であって、アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物が、プロピレン、ブチレン又はこれらの混合物から選択されるモノマーのＣ９〜Ｃ１８オリゴマーを含む一以上のオレフィンによるヒドロキシ芳香族化合物のアルキル化に由来するものである、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の塩を得るステップ、並びに、
【００２１】
（ｂ）硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の塩と、有効量のアルデヒド並びに少なくとも一の活性水素を有する第一級及び／又は第二級モノアミン化合物とを、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の後処理されていない塩の中に存在する未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩の合算質量による含量に比較して、未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩の含量が合算質量で少なくとも約７０％低減された、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の後処理された塩を得るのに十分な反応条件下で、反応させるステップ
を含む、未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩の含量が低減された、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の後処理された塩を調製するための方法が提供される。
【００２２】
本発明の第４の実施形態によれば、
【００２３】
（ａ）潤滑油組成物中最大量の潤滑粘度のオイル、並びに、
【００２４】
（ｂ）（ｉ）アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物が、プロピレン、ブチレン又はこれらの混合物から選択されるモノマーのＣ９〜Ｃ１８オリゴマーを含む一以上のオレフィンによるヒドロキシ芳香族化合物のアルキル化に由来するものである、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の塩、（ｉｉ）アルデヒドの供給源、並びに（ｉｉｉ）少なくとも一の活性水素を有する第一級及び／又は第二級モノアミン化合物の反応生成物である、少なくとも一の硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の後処理された塩を含む、潤滑油組成物が提供される。
【００２５】
本発明の第５の実施形態によれば、
【００２６】
（ａ）潤滑油組成物中最大量の潤滑粘度のオイル、並びに、
【００２７】
（ｂ）未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩の含量が合算質量で低減された、少なくとも一の硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の後処理された塩であって、
【００２８】
（ｉ）未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩を含有する硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の塩であって、アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物が、プロピレン、ブチレン又はこれらの混合物から選択されるモノマーのＣ９〜Ｃ１８オリゴマーを含む一以上のオレフィンによるヒドロキシ芳香族化合物のアルキル化に由来するものである、前記硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物を得ること、並びに、
【００２９】
（ｉｉ）硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の塩と、有効量のアルデヒド並びに少なくとも一の活性水素を有する第一級及び／又は第二級モノアミン化合物とを、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の後処理されていない塩の中に存在する未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩の合算質量による含量に比較して、未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩の含量が合算質量で少なくとも約７０％低減された、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の後処理された塩を得るのに十分な反応条件下で、反応させること
を含む方法により生成されたものである、前記硫化アルキルヒドロキシ芳香族組成物の塩を含む、潤滑油組成物が提供される。
【００３０】
本発明の第６の実施形態によれば、
【００３１】
（ａ）潤滑油組成物中最大量の潤滑粘度のオイル、並びに、
【００３２】
（ｂ）（ｉ）アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物が、プロピレン、ブチレン又はこれらの混合物から選択されるモノマーのＣ９〜Ｃ１８オリゴマーを含む一以上のオレフィンによるヒドロキシ芳香族化合物のアルキル化に由来するものである、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の塩、（ｉｉ）アルデヒドの供給源、並びに（ｉｉｉ）少なくとも一の活性水素を有する第一級及び／又は第二級モノアミン化合物の反応生成物である、少なくとも一の硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の後処理された塩
を含む潤滑油組成物を用いて内燃機関を稼働させることを含む、内燃機関を稼働させる方法が提供される。
【００３３】
本発明の第７の実施形態によれば、
【００３４】
（ａ）潤滑油組成物中最大量の潤滑粘度のオイル、並びに、
【００３５】
（ｂ）未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩の含量が合算質量で低減された、少なくとも一の硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の後処理された塩であって、
【００３６】
（ｉ）未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩を含有する硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の塩であって、アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物が、プロピレン、ブチレン又はこれらの混合物から選択されるモノマーのＣ９〜Ｃ１８オリゴマーを含む一以上のオレフィンによるヒドロキシ芳香族化合物のアルキル化に由来するものである、前記硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の塩を得ること、並びに
【００３７】
（ｉｉ）硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の塩と、有効量のアルデヒド並びに少なくとも一の活性水素を有する第一級及び／又は第二級モノアミン化合物とを、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の後処理されていない塩の中に存在する未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩の合算質量による含量に比較して、未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩の含量が合算質量で少なくとも約７０％低減された、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の後処理された塩を得るのに十分な反応条件下で、反応させること
を含む方法により生成されたものである、前記硫化アルキルヒドロキシ芳香族組成物の後処理された塩を含む潤滑油組成物を用いて内燃機関を稼働させることを含む、内燃機関を稼働させる方法が提供される。
【００３８】
本発明の第８の実施形態によれば、（ｉ）アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物が、プロピレン、ブチレン又はこれらの混合物から選択されるモノマーのＣ９〜Ｃ１８オリゴマーを含む一以上のオレフィンによるヒドロキシ芳香族化合物のアルキル化に由来するものである、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の塩、（ｉｉ）アルデヒドの供給源、並びに（ｉｉｉ）少なくとも一の活性水素を有する第一級及び／又は第二級モノアミン化合物の反応生成物である、少なくとも一の硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の後処理された塩を、潤滑油組成物中最大量の潤滑粘度のオイルを含む潤滑油組成物に加えるステップを含む、哺乳類への曝露の際の潤滑油組成物の内分泌撹乱特性を低減するための方法が提供される。
【００３９】
本発明の第９の実施形態によれば、
【００４０】
（ｉ）未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩を含有する硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の塩であって、アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物が、プロピレン、ブチレン又はこれらの混合物から選択されるモノマーのＣ９〜Ｃ１８オリゴマーを含む一以上のオレフィンによるヒドロキシ芳香族化合物のアルキル化に由来するものである、前記硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の塩を得ること、並びに、
【００４１】
（ｉｉ）硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の塩と、有効量のアルデヒド並びに少なくとも一の活性水素を有する第一級及び／又は第二級モノアミン化合物とを、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の後処理されていない塩の中に存在する未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩の合算質量による含量に比較して、未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩の含量が合算質量で少なくとも約７０％低減された、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の後処理された塩を得るのに十分な反応条件下で、反応させること
を含む方法により生成された、少なくとも一の硫化アルキルヒドロキシ芳香族組成物の後処理された塩を、潤滑油組成物中最大量の潤滑粘度のオイルを含む潤滑油組成物に加えることを含む、哺乳類への曝露の際の潤滑油組成物の内分泌撹乱特性を低減するための方法が提供される。
【００４２】
本発明の方法は、簡単で採算性の良いやり方により調製でき、比較的低レベルの未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩を含有する、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の後処理された塩を有利に提供する。これは、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の塩の中の未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩の存在が、それらの有害なエストロゲン様挙動のためと環境中へのそれらの潜在的な放出の懸念が大きくなっていることのため望ましくないという点において、予想外の改善である。
【図面の簡単な説明】
【００４３】
【図１】ビヒクル対照群に比較した、４つの処置群（７５ｍｇ／ｋｇ／ｄａｙ、２５０ｍｇ／ｋｇ／ｄａｙ、５００ｍｇ／ｋｇ／ｄａｙ及び１０００ｍｇ／ｋｇ／ｄａｙ）に対する平均の子宮の内腔液を除いた重量及び湿重量の差異を示す棒グラフである。
【発明を実施するための形態】
【００４４】
本発明を更に詳細に論述するに先立ち、下記の用語を定義する。
【００４５】
定義
【００４６】
本明細書で使用されるとき、下記の用語は、特に逆の記載がない限り下記の意味を有する。
【００４７】
本明細書で使用される「石灰」という用語は、消石灰又は水和石灰としても知られている水酸化カルシウムをいう。
【００４８】
本明細書で使用される「全塩基価（Ｔｏｔａｌ  Ｂａｓｅ  Ｎｕｍｂｅｒ）」又は「ＴＢＮ」という用語は、試料１グラム中のＫＯＨのミリグラムに等価な塩基の量をいう。したがって、より高いＴＢＮ値はよりアルカリ性の生成物、したがって、より大きな予備アルカリ度を表す。試料のＴＢＮは、２０１１年５月１５日に発行されたＡＳＴＭ試験番号Ｄ２８９６−１１又は他の任意の均等な手法により決定することができる。
【００４９】
「フェネート」という用語は、フェノールの金属塩を意味する。
【００５０】
「アルキルフェネート」という用語は、アルキルフェノールの金属塩を意味する。
【００５１】
「アルキルフェノール」という用語は、一以上のアルキル置換基を有するフェノールであって、その一以上のアルキル置換基がそのフェノールに油溶性を付与するのに十分な数の炭素原子を有するものを意味する。
【００５２】
「石灰」という用語は、消石灰又は水和石灰としても知られている水酸化カルシウムをいう。
【００５３】
「金属」という用語は、アルカリ金属、アルカリ土類金属又はこれらの混合物を意味する。
【００５４】
「アルカリ土類金属」という用語は、カルシウム、バリウム、マグネシウム及びストロンチウムをいう。
【００５５】
「アルカリ金属」という用語は、リチウム、ナトリウム、カリウム、ルビジウム及びセシウムをいう。
【００５６】
「金属塩基」という用語は、金属がアルカリ土類金属又はアルカリ金属である、金属水酸化物、金属酸化物、金属アルコキシド等及びそれらの混合物をいう。
【００５７】
「過塩基性」という用語は、金属塩又は金属錯体の一種をいう。これらの材料は、「塩基性」、「超塩基性」、「極超塩基性」、「錯体」、「金属錯体」、「高金属含有塩」等とも呼ばれてきた。過塩基性生成物は、金属及び金属と反応する特定の酸性有機化合物、例えばカルボン酸、の化学量論に従って存在するであろう金属含量より過剰な金属含量によって特徴づけられる金属塩又は金属錯体である。適切な過塩基化性金属としては、マグネシウム、カルシウム、バリウム及びストロンチウム等のアルカリ土類金属が挙げられる。適切な過塩基化性金属は、対応する金属水酸化物から得ることができ、例えば、水酸化カルシウム及び水酸化マグネシウムは、それぞれアルカリ土類金属であるカルシウム及びマグネシウムの供給源をもたらす。更なる過塩基化は、酸性の過塩基化性化合物、例えば二酸化炭素及びホウ酸の添加により達成することができる。
【００５８】
「硫酸化灰分含量」という用語は、潤滑油組成物中での金属含有添加剤（例えば、カルシウム、マグネシウム、モリブデン、亜鉛等）の量を指し、典型的には、参照により本明細書の内容の一部とするＡＳＴＭ  Ｄ８７４に従って測定される。
【００５９】
本発明は、（ａ）アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物が、プロピレン、ブチレン又はこれらの混合物から選択されるモノマーのＣ９〜Ｃ１８オリゴマーを含む一以上のオレフィンによるヒドロキシ芳香族化合物のアルキル化に由来するものである、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の塩、（ｂ）アルデヒドの供給源、並びに（ｃ）少なくとも一の活性水素を有する第一級及び／又は第二級モノアミン化合物の反応生成物である、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の後処理された塩を対象としている。
【００６０】
別の実施形態において、本発明は、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の後処理されていない塩の中に存在する未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩の合算質量による含量に比較して、未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩の含量が合算質量で少なくとも約７０％低減された、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の後処理された塩を更に対象としている。
【００６１】
一般に、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の後処理された塩は、（ａ）未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩を含有する硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の塩であって、アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物が、プロピレン、ブチレン又はこれらの混合物から選択されるモノマーのＣ９〜Ｃ１８オリゴマーを含む一以上のオレフィンによるヒドロキシ芳香族化合物のアルキル化に由来するものである、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の塩を得ること、並びに、（ｂ）硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の塩と、有効量のアルデヒド並びに少なくとも一の活性水素を有する第一級及び／又は第二級モノアミン化合物とを、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の後処理されていない塩の中に存在する未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩の合算質量による含量に比較して、未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩の含量が合算質量で少なくとも約７０％低減された、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の後処理された塩を得るのに十分な反応条件下で、反応させることにより得られる。
【００６２】
ステップ（ａ）において、未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩を含有する、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の塩が得られる。一般に、本組成物は、（ｉ）プロピレン、ブチレン又はこれらの混合物から選択されるモノマーのＣ９〜Ｃ１８オリゴマーを含む一以上のオレフィンによってヒドロキシ芳香族化合物をアルキル化して、アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物を得ること、（ｉｉ）アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物を任意の順序で硫化及び中和して、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の塩を得ること、並びに（ｉｉｉ）任意選択的に、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の塩を過塩基化することにより得られる。一実施形態において、未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物は、テトラプロペニルフェノールである。特定の実施形態において、テトラプロペニルフェノールは、ｐ−ドデシルフェノール、ｍ−ドデシルフェノール及びｏ−ドデシルフェノールの混合物のような、テトラプロペニルフェノールの異性体の混合物を含む。
【００６３】
本発明において用いられるアルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物は、当該技術分野において周知の方法により調製される。アルキル化することができる有用なヒドロキシ芳香族化合物には、１個から４個までの、好ましくは１個から３個までのヒドロキシル基を有する、単核モノヒドロキシ芳香族炭化水素及びポリヒドロキシ芳香族炭化水素が挙げられる。適切なヒドロキシ芳香族化合物には、フェノール、カテコール、レゾルシノール、ヒドロキノン、ピロガロール、クレゾール等及びそれらの混合物が挙げられる。一実施形態において、ヒドロキシ芳香族化合物はフェノールである。
【００６４】
ヒドロキシ芳香族化合物をアルキル化するために用いられるアルキル化剤には、プロピレン、ブチレン又はこれらの混合物から選択されるモノマーのＣ９〜Ｃ１８オリゴマーを含む一以上のオレフィンが挙げられる。一般に、一以上のオレフィンは、プロピレン、ブチレン又はこれらの混合物から選択されるモノマーのＣ９〜Ｃ１８オリゴマーを混合物中最大量で含有する。このようなオレフィンの例としては、プロピレンテトラマー、ブチレントリマー等が挙げられる。当業者ならば容易に理解するように、他のオレフィンが存在していてもよい。例えば、Ｃ９〜Ｃ１８オリゴマーに加えて使用することができる他のオレフィンとしては、ブチレンオリゴマー又はイソブチレンオリゴマー等のプロピレンオリゴマー以外の鎖状オレフィン、環状オレフィン、分岐状オレフィン、アリールアルキレン等及びそれらの混合物が挙げられる。適切な鎖状オレフィンとしては、１−ヘキセン、１−ノネン、１−デセン、１−ドデセン等及びそれらの混合物が挙げられる。特に適切な鎖状オレフィンは、Ｃ１６〜Ｃ３０ノルマルα−オレフィン等の高分子量ノルマルα−オレフィンであり、エチレンオリゴマー化又はワックスクラッキング等の方法から得ることができる。適切な環状オレフィンには、シクロヘキセン、シクロペンテン、シクロオクテン等及びそれらの混合物が挙げられる。適切な分岐状オレフィンには、ブチレンダイマー若しくはトリマー又はより高分子量のイソブチレンオリゴマー、等及びそれらの混合物が挙げられる。適切なアリールアルキレンには、スチレン、メチルスチレン、３−フェニルプロペン、２−フェニル−２−ブテン等及びそれらの混合物が挙げられる。
【００６５】
プロピレン、ブチレン又はこれらの混合物から選択されるモノマーのＣ９〜Ｃ１８オリゴマーを含む一以上のオレフィンによるヒドロキシ芳香族化合物のアルキル化は、一般に、アルキル化触媒の存在下で実施される。有用なアルキル化触媒には、ルイス酸触媒、固体酸触媒、トリフルオロメタンスルホン酸及び酸性モレキュラーシーヴ触媒が挙げられる。適切なルイス酸触媒には、三塩化アルミニウム、三臭化アルミニウム、三ヨウ化アルミニウム、三フッ化ホウ素、三臭化ホウ素、三ヨウ化ホウ素等が挙げられる。
【００６６】
適切な固体酸触媒には、ゼオライト、酸性白土、及び／又は シリカ−アルミナが挙げられる。触媒はモレキュラーシーヴとすることができる。適格なモレキュラーシーヴは、シリカ−アルミノホスファートモレキュラーシーヴ又は金属シリカ−アルミノホスファートモレキュラーシーヴであり、ここで、金属は例えば鉄、コバルト又はニッケルとすることができる。一実施形態において、固体触媒は、その酸形態におけるカチオン交換樹脂、例えば架橋スルホン酸触媒である。スルホン化された適切な酸性イオン交換樹脂型触媒には、Ｒｏｈｍ  ａｎｄ  Ｈａｓｓ（Ｐｈｉｌａｄｅｌｐｈｉａ、Ｐａ．）から入手可能なＡｍｂｅｒｌｙｓｔ  ３６（登録商標）が挙げられる。酸触媒は、バッチ法又は連続法に使用された場合、リサイクル又は再生することができる。
【００６７】
アルキル化用の反応条件は使用される触媒のタイプに依存しており、アルキルヒドロキシ芳香族生成物への高い転換をもたらす任意の適切な一組の反応条件を用いることができる。典型的には、アルキル化反応用の反応温度は、約２５℃から約２００℃までの、好ましくは約８５℃から約１３５℃までの範囲である。反応圧力は一般に大気圧であるが、より高い又はより低い圧力を用いてもよい。アルキル化法は、バッチ式、連続式又は半連続式で実施することができる。ヒドロキシ芳香族化合物と一以上のオレフィンとのモル比は通常、約１０：１から約０．５：１までの範囲であり、好ましくは約５：１から約３：１までの範囲である。
【００６８】
アルキル化反応は、溶媒なしで実施してもよいし、又はヒドロキシ芳香族化合物とオレフィン混合物の反応に不活性な溶媒の存在下で実施してもよい。使うのであれば、典型的な溶媒はヘキサンである。
【００６９】
反応の完了時、所望のアルキルヒドロキシ芳香族化合物は、従来の技術を用いて単離することができる。典型的には、過剰なヒドロキシ芳香族化合物は、反応生成物から蒸留される。
【００７０】
アルキルヒドロキシ芳香族化合物のアルキル基は、典型的には、ヒドロキシル基に対して、主としてオルト位及びパラ位においてヒドロキシ芳香族化合物に結合している。
【００７１】
続いて、アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物を任意の順序で硫化及び中和して、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の塩を得る。硫化ステップ及び中和ステップは、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の塩が得られるように、任意の順序で実施することができる。代替的には、中和ステップ及び硫化ステップは、同時に実施することができる。
【００７２】
一般に、硫化は、アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物と、塩基の存在下でアルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物間にＳｘ架橋基（式中、ｘは１から７までである）を導入する硫黄源とを接触させることにより実施される。任意の適切な硫黄源を使用することができ、例えば、硫黄元素又はそのハロゲン化物、例としては一塩化硫黄又は二塩化硫黄、硫化水素、二酸化硫黄及び硫化ナトリウム水和物等が使用できる。硫黄は、溶融した硫黄として用いてもよいし、又は固体（例えば、粉末若しくは粒子）として用いてもよいし、又は相溶性の炭化水素液体中の固体懸濁液として用いてもよい。
【００７３】
塩基は反応を触媒して、アルキルヒドロキシ芳香族化合物に硫黄を取り付ける。適切な塩基には、以下に限定されないが、ＮａＯＨ、ＫＯＨ、Ｃａ（ＯＨ）２等及びそれらの混合物が挙げられる。
【００７４】
塩基は、一般に、反応系中のアルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物に対して約０．０１モルパーセントから約１モルパーセントまでで用いられる。一実施形態において、塩基は、反応系中のアルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物に対して約０．０１モルパーセントから約０．１モルパーセントまでで用いられる。塩基は、反応混合物に固体又は液体として加えることができる。好ましい一実施形態において、塩基は水溶液として加えられる。
【００７５】
硫黄は、一般に、反応系中のアルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物１モル当たり約０．５モルから約４モルまでで用いられる。一実施形態において、硫黄は、アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物１モル当たり約０．８モルから２モルまでで用いられる。一実施形態において、硫黄は、アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物１モル当たり約１モルから１．５モルまでで用いられる。
【００７６】
硫化反応が実施される温度範囲は、一般に、約１５０℃から約２００℃までである。一実施形態において、温度範囲は、約１６０℃から約１８０℃までである。反応は、周囲圧力下で（又は若干より低くして）実施してもよいし、又は高圧において実施してもよい。硫化中、かなりの量の副生成物硫化水素ガスが発生する。一実施形態において、反応は、Ｈ２Ｓ除去を容易化するために真空下で実施される。反応中に発現する正確な圧力は、システムの設計及び動作、反応温度、並びに、反応物質及び生成物の蒸気圧等の因子に依存しており、反応の途中で変化させてもよい。一実施形態において、プロセス圧力は、大気圧から約２０ｍｍＨｇまでである。
【００７７】
硫化又は未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物の中和は、当業者に公知な任意の方法により連続法又はバッチ法で実施することができる。硫化又は未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物を中和するため、及び塩基の供給源の配合により塩基性フェナートを生成するための、数多くの方法が当該技術分野において公知である。一般に、中和は、反応性条件下、好ましくは不活性で相溶性な液体状炭化水素希釈剤中で硫化又は未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物と金属塩基とを接触させることにより実施することができる。所望ならば、反応は不活性ガス下、典型的には窒素下で実施してもよい。金属塩基は、反応中の中間点において、単回の添加又は複数回の添加により加えることができる。
【００７８】
適切な金属塩基性化合物には、（１）アルカリヒドロキシド、アルカリオキシド若しくはアルカリアルコキシドから選択される金属塩基に由来するものである、アルカリ金属塩、又は（２）アルカリ土類水酸化物、アルカリ土類酸化物若しくはアルカリ土類アルコキシドから選択される金属塩基に由来するものである、アルカリ土類金属塩等の、金属の水酸化物、酸化物又はアルコキシドが挙げられる。ヒドロキシド官能基を有する金属塩基性化合物の代表例としては、水酸化リチウム、水酸化カリウム、水酸化ナトリウム、水酸化マグネシウム、水酸化カルシウム、水酸化バリウム、水酸化アルミニウム等が挙げられる。オキシド官能基を有する金属塩基性化合物の代表例としては、酸化リチウム、酸化マグネシウム、酸化カルシウム、酸化バリウム等が挙げられる。一実施形態において、アルカリ土類金属塩基は、その取扱い勝手の好さや、例えば酸化カルシウムに対比してのコストのゆえ、消石灰（水酸化カルシウム）である。
【００７９】
中和は、典型的には、トルエン、キシレン等の適切な溶媒又は希釈油中で、一般的にはアルコール、例えばメタノール、デシルアルコール若しくは２−エチルヘキサノール等のＣ１〜Ｃ１６アルコール、例えばエチレングリコール等のジオールＣ２〜Ｃ４アルキレングリコール、及び／又はカルボン酸等の促進剤を用いて実施される。適切な希釈油としては、ナフテン系オイル及び混合油、例えば１００中性油等のパラフィン系オイルが挙げられる。使用される溶媒又は希釈油の量は、最終的生成物中での溶媒又はオイルの量が最終的生成物の約２５重量％から約６５重量％まで、好ましくは約３０％から約５０％までを占めるような量である。例えば、アルカリ土類金属の供給源をスラリーとして（すなわち、アルカリ土類金属石灰、溶媒又は希釈油の供給源の予備混合物として）過剰に加え、次いで硫化又は未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物と反応させる。
【００８０】
金属塩基と硫化又は未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物の間での中和反応は、典型的には、室温（２０℃）より高い温度で実施される。一般に、中和は、約２０℃から約１５０℃の間の温度で実施することができる。しかしながら、低温で中和を実施することが好ましい。一実施形態において、中和は、約２５℃から約３０℃の間の温度で実施することができる。中和反応自体は、約５分から約６０分までの時間行うべきである。所望ならば、中和反応は、エチレングリコール、ギ酸、酢酸等及びそれらの混合物等の促進剤の存在下で実施される。
【００８１】
アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物の硫化及び中和の完了時、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の中性塩が得られる。所望ならば、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の中性塩を過塩基化して、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の過塩基性塩を得ることもできる。過塩基化は、硫化ステップ及び中和ステップのどちらかの間又はその後のいずれかで当業者に公知な任意の方法により実施することができる。代替的には、硫化、中和及び過塩基化は、同時に実施することができる。一般に、過塩基化は、例えば二酸化炭素又はホウ酸等の酸性過塩基性の化合物との反応により実施される。一実施形態において、過塩基化法は、炭酸化、すなわち二酸化炭素との反応による。このような炭酸化は、芳香族溶媒、アルコール又はポリオール等の溶媒、典型的にはアルキレンジオール、例えばエチレングリコールの添加により好都合に実施することができる。好都合なことに、反応は、反応混合物の中を通して気体状二酸化炭素をバブリングするという簡単な便法により実施される。過剰な溶媒及び過塩基化反応中に形成されたあらゆる水は、反応の間又は後のいずれかで蒸留により好都合に除去することができる。
【００８２】
一実施形態において、過塩基化反応は、二酸化炭素の存在下且つ芳香族溶媒（例えば、キシレン）及びメタノール等のヒドロカルビルアルコールの存在下、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物の塩と、石灰（すなわち、アルカリ土類金属水酸化物）等のアルカリ土類金属の供給源とを反応させることにより反応器中で実施される。好都合なことに、反応は、反応混合物の中を通して気体状二酸化炭素をバブリングするという簡単な便法により実施される。二酸化炭素は、約３０℃から約６０℃までの範囲の温度において、約１時間から約３時間までの時間をかけて導入される。過塩基化の程度は、反応混合物に加えられるアルカリ土類金属、二酸化炭素及び反応物質の供給源の量、並びに炭酸化法中に用いられる反応条件により制御することができる。
【００８３】
本発明の別の実施形態において、過塩基化反応は、ポリオール、典型的には、エチレングリコール等のアルキレンジオール、及び／又はデシルアルコール、２−エチルヘキサノール等のＣ６〜Ｃ１６アルカノールといったアルカノールの存在下、約１４０℃から約１８０℃の間で実施することができる。過剰な溶媒及び過塩基化反応中に形成されたあらゆる水は、反応の間又は後のいずれかで蒸留により好都合に除去することができる。
【００８４】
硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物の過塩基性塩は、約５０から約５００までのＴＢＮを有し得る。
【００８５】
一般に、得られた硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の中性又は過塩基性塩には、顧客へのあらゆる潜在的な健康リスクを最小化するため及び潜在的な規制違反を回避するために更に低減される必要がある、合算質量で一定量の未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩が含まれている。一実施形態において、得られた後処理されていない硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の中性又は過塩基性塩は通常、合算質量で約２重量％から約１０重量％までの未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩を含有する。
【００８６】
当業者ならば理解できるが、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の塩は、未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩に加えてその他の成分を含有し得る。
【００８７】
ステップ（ｂ）において、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の中性又は過塩基性塩は、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の後処理されていない塩の中に存在する未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩の合算質量による含量に比較して、未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩の含量が合算質量で少なくとも約７０％低減された、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の後処理された塩を得るのに十分な反応条件下で、有効量のアルデヒド及び少なくとも一の活性水素を有する第一級及び／又は第二級モノアミン化合物と反応する。
【００８８】
適切なアルデヒドとしては、ホルムアルデヒド、下記式を有するアルデヒドが挙げられ、
【化１】
2015503567.tif 000003
式中、Ｒ’は、分岐状又は鎖状のＣ１〜Ｃ１０アルキル基、Ｃ３〜Ｃ１０シクロアルキル基、Ｃ６〜Ｃ１０アリール基、Ｃ７〜Ｃ２０アルカリール基又はＣ７〜Ｃ２０アラルキル基、等及びそれらの混合物である。一実施形態において、アルデヒドは、エノール化ができないアルデヒドである。
【００８９】
本発明における使用のための脂肪族アルデヒドの代表例としては、以下に限定されないが、ホルムアルデヒド、アセトアルデヒド、プロピオンアルデヒド、ブチルアルデヒド、バレルアルデヒド、カプロアルデヒド、ヘプタアルデヒド等が挙げられる。
【００９０】
本発明における使用のための芳香族アルデヒドの代表例としては、以下に限定されないが、ベンズアルデヒド、パラ−トルアルデヒド等のアルキルベンズアルデヒド、ヒドロキシベンズアルデヒド等が挙げられる。
【００９１】
ホルムアルデヒドを生成する試薬、例としては、ホルマリン溶液等のホルムアルデヒド水溶液、ホルムアルデヒドオリゴマー、例えばトリオキサン、又は、パラホルムアルデヒド等のホルムアルデヒドのポリマーも、同様に有用である。好ましい一実施形態において、アルデヒドは、使用済みパラホルムアルデヒドである。
【００９２】
一般に、ステップ（ｂ）において存在するアルデヒドの有効量は、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の中性又は過塩基性塩の中に存在する未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩の１モル当量当たり、約１モル当量から約１５モル当量までの範囲である。一実施形態において、ステップ（ｂ）において存在するアルデヒドの量は、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の中性又は過塩基性塩の中に存在する未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩の１当量当たり、約１から約１０モル当量までである。
【００９３】
適切なアミン化合物は、少なくとも一の活性水素を有する第一級又は第二級モノアミンである。一実施形態において、本発明における使用に適した第一級モノアミン化合物は、式ＨＮＲＲ１により表され、式中、基Ｒ又はＲ１の一は水素であり、他の基はＣ１〜Ｃ３０ヒドロカルビル基である。このようなＣ１〜Ｃ３０ヒドロカルビル基の例としては、以下に限定されないが、直鎖状又は分岐状の置換又は無置換Ｃ１〜Ｃ３０アルキル基、置換又は無置換Ｃ３〜Ｃ３０シクロアルキル基、置換又は無置換Ｃ３〜Ｃ３０シクロアルキルアルキル基、置換又は無置換Ｃ３〜Ｃ３０シクロアルケニル基、置換又は無置換Ｃ５〜Ｃ３０アリール基及び置換又は無置換Ｃ５〜Ｃ３０アリールアルキル基、置換又は無置換Ｃ１〜Ｃ２０アルコール基、置換又は無置換Ｃ１〜Ｃ２０アルコキシ基等が挙げられる。
【００９４】
本発明における使用のためのアルキル基の代表例としては、例として、炭素原子数１から約３０までの、好ましくは炭素原子１から約６までの、例えばメチル、エチル、ｎ−プロピル、１−メチルエチル（イソプロピル）、ｎ−ブチル、ｎ−ペンチル等の、分子の残り部分には不飽和がある又は不飽和がない、炭素原子及び水素原子を含有する直鎖状又は分岐状アルキル鎖基が挙げられる。
【００９５】
本発明における使用のためのシクロアルキル基の代表例としては、例として、例えばシクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、ペルヒドロナフチル基、アダマンチル基及びノルボルニル基、架橋環状基又はスピロ二環状基、例えばｓｐｉｒｏ−（４，４）−ノナ−２−イル等、約３個から約３０個までの炭素原子の置換又は無置換非芳香族単環式又は多環式環系が挙げられる。
【００９６】
本発明における使用のためのシクロアルキルアルキル基の代表例としては、例として、アルキル基（後で任意の炭素においてモノマーの主要構造に結合し、安定構造の生成を起こすアルキル基）に直接結合した約３個から約３０個までの炭素原子を含有する、置換又は無置換環状環含有基、例えばシクロプロピルメチル、シクロブチルエチル、シクロペンチルエチル等が挙げられる。
【００９７】
本発明における使用のためのシクロアルケニル基の代表例としては、例として、少なくとも一の炭素−炭素二重結合を有する約３個から約３０個までの炭素原子を含有する、置換又は無置換環状環含有基、例えば、シクロプロペニル、シクロブテニル、シクロペンテニル等が挙げられる。
【００９８】
本発明における使用のためのアリール基の代表例としては、例として、約５個から約３０個までの炭素原子を含有する、置換又は無置換単環芳香族又は多環芳香族基、例えば、フェニル、ナフチル、テトラヒドロナフチル、インデニル、ビフェニル等が挙げられる。
【００９９】
本発明における使用のためのアリールアルキル基の代表例としては、例として、本明細書において規定されたアルキル基に直接結合した、本明細書において規定された置換又は無置換アリール基、例えば、−ＣＨ２Ｃ６Ｈ５、−Ｃ２Ｈ５Ｃ６Ｈ５等が挙げられる。
【０１００】
本発明における使用のためのアルコール基の代表例としては、例として、炭素結合を介して分子の残り部分に結合した−ＯＨ基、すなわち一般式−Ｒ２ＯＨの−ＯＨ基が挙げられ、式中、Ｒ２は、本明細書において規定されたアルキル、シクロアルキル、シクロアルキルアルキル、シクロアルケニル、アリール又はアリールアルキルであり、ＯＨ基は、任意の炭素原子に結合している。
【０１０１】
本発明における使用のためのアルコキシ基の代表例としては、例として、酸素結合を介して分子の残り部分に結合した、本明細書において規定されたアルキル基、すなわち一般式−ＯＲ３のアルキル基、例えば、−ＯＣＨ３、−ＯＣ２Ｈ５又は−ＯＣ６Ｈ５等が挙げられ、式中、Ｒ３は、本明細書において規定されたアルキル、シクロアルキル、シクロアルキルアルキル、シクロアルケニル、アリール又はアリールアルキルである。
【０１０２】
「置換アルキル」、「置換シクロアルキル」、「置換シクロアルキルアルキル」、「置換シクロアルケニル」、「置換アリール」、「置換アリールアルキル」、「置換アルコール」及び「置換アルコキシ」における置換基は同一であってもよいし、又は異なっていてもよく、水素、ヒドロキシ、ハロゲン、カルボキシル、オキソ（＝Ｏ）、チオ（＝Ｓ）、置換又は無置換アルキル、置換又は無置換アルコキシ等、一以上の置換基が挙げられる。
【０１０３】
適切な式ＨＮＲＲ１の第一級モノアミン化合物には、以下に限定されないが、メチルアミン、エチルアミン、ｎ−プロピルアミン、イソプロピルアミン、ｎ−ブチルアミン、イソブチルアミン、ｓｅｃ−ブチルアミン、ｔｅｒｔ−ブチルアミン、ペンチルアミン、ヘキシルアミン、ヘプチルアミン、オクチルアミン、ノニルアミン、デシルアミン、ウンデシルアミン、ドデシルアミン、テトラデシルアミン、ヘキサドデシルアミン、ステアリルアミン、オクタデシルアミン、エイコシルアミン等のアルキルアミン、シクロペンチルアミン、シクロヘキシルアミン等のシクロアルキルアミン、アニリン、ベンジルアミン、２−アミノトルエン、３−アミノトルエン、４−アミノトルエン等のアリールアミン、メタノールアミン、エタノールアミン等のアルカノールアミン、２，４−ジメチルアニリン、２，３−ジメチルアニリン、２，５−ジメチルアニリン、２，６−ジメチルアニリン、３，４−ジメチルアニリン、３，５−ジメチルアニリン、２，４，５−トリメチルアニリン、２，４，６−トリメチルアニリン、３，４，５，６−テトラメチルアニリン、２，４，５，６−テトラメチルアニリン、２，３，５，６−テトラメチルアニリン、２−エチル−３−ヘキシルアニリン、２−エチル−４−ヘキシルアニリン、２−エチル−５−ヘキシルアニリン、２−エチル−６−ヘキシルアニリン、３−エチル−４−ヘキシルアニリン、３−エチル−５−ヘキシルアニリン、３−エチル−２−ヘキシルアニリン、４−エチル−２−ヘキシルアニリン、５−エチル−２−ヘキシルアニリン、６−エチル−２−ヘキシルアニリン、４−エチル−３−ヘキシルアニリン、５−エチル−３−ヘキシルアニリン、３，４，６−トリエチルトルエン、２−メトキシアニリン、３−メトキシアニリン、４−メトキシアニリン、２−メトキシ−３−メチルアニリン、２−メトキシ−４−メチルアニリン、２−メトキシ−５−メチルアニリン、２−メトキシ−６−メチルアニリン、３−メトキシ−２−メチルアニリン、３−メトキシ−４−メチルアニリン、３−メトキシ−５−メチルアニリン、３−メトキシ−６−メチルアニリン、４−メトキシ−２−メチルアニリン、４−メトキシ−３−メチルアニリン、２−エトキシアニリン、３−エトキシアニリン、４−エトキシアニリン、４−メトキシ−５−メチルアニリン、４−メトキシ−６−メチルアニリン、２−メトキシ−３−エチルアニリン、２−メトキシ−４−エチルアニリン、２−メトキシ−５−エチルアニリン、２−メトキシ−６−エチルアニリン、３−メトキシ−２−エチルアニリン、３−メトキシ−４−エチルアニリン、３−メトキシ−５−エチルアニリン、３−メトキシ−６−エチルアニリン、４−メトキシ−２−エチルアニリン、４−メトキシ−３−エチルアニリン、２−メトキシ−２，３，４−トリメチルアニリン、３−メトキシ−２，４，５−トリメチルアニリン、４−メトキシ−２，３，５−トリメチルアニリン等のアルコキシアミン等、並びにこれらの混合物が挙げられる。
【０１０４】
別の実施形態において、本発明における使用に適した第二級モノアミン化合物は、式ＨＮＲＲ１により表され、式中、Ｒ及びＲ１は同一であり又は異なり、Ｃ１〜Ｃ３０ヒドロカルビル基である。第二級モノアミン化合物のＲ及びＲ１に関するこのようなヒドロカルビル基の例は、第一級モノアミン化合物に関して上述したヒドロカルビル基のいずれであってもよい。適切な式ＨＮＲＲ１の第二級モノアミン化合物には、以下に限定されないが、ジメチルアミン、ジエチルアミン、メチルエチルアミン、ジ−ｎ−プロピルアミン、ジイソプロピルアミン、ジイソブチルアミン、ジ−ｓｅｃ−ブチルアミン、ジ−ｔｅｒｔ−ブチルアミン、ジペンチルアミン、ジヘキシルアミン等のジアルキルアミン、ジシクロペンチルアミン、ジシクロヘキシルアミン等のジシクロアミン、ジフェニルアミン等のジアリールアミン、ジエタノールアミン、ジ−ｎ−プロパノールアミン、ジイソプロパノールアミン等のジアルカノールアミン、Ｎ−メチルエタノールアミン、Ｎ−エチルエタノールアミン等のＮ−アルキルアルカノールアミン、並びにこれらの混合物が挙げられる。
【０１０５】
一般に、ステップ（ｂ）において存在するモノアミン化合物の有効量は、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の中性又は過塩基性塩の中に存在する未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩の１当量当たり、約１モル当量から約１５当量までの範囲である。一実施形態において、ステップ（ｂ）において存在するモノアミン化合物の量は、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の中性又は過塩基性塩の中に存在する未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩の１当量当たり、約１モル当量から約１０当量までである。
【０１０６】
一実施形態において、ステップ（ｂ）において存在するアルデヒド及びモノアミン化合物の有効量は、約１：１から約５：１までの範囲に及ぶ、アルデヒドとモノアミン化合物とのモル比である。
【０１０７】
一実施形態において、反応は、約１：１：１から約１：１０：１０までの範囲に及ぶ、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の中性又は過塩基性塩とアルデヒドとモノアミン化合物とのモル比を用いて実施される。
【０１０８】
当業者ならば容易に理解するように、反応条件は、用いられる反応物質及びそれらのそれぞれの有効量に必ず依存する。一実施形態において、適切な反応条件としては、約７０℃から約１８０℃までの範囲の温度、及び約３０分から約１４時間までの範囲の反応時間が挙げられる。
【０１０９】
所望ならば、ステップ（ｂ）は、反応生成物から回収できる適切な溶媒の存在下で実施してもよい。適切な溶媒には、例えば、トルエン、ベンゼン等の芳香族炭化水素溶媒、メタノール、エタノール、デシルアルコール、２−エチルヘキサノール等のアルコール溶媒、並びにこれらの混合物といった有機溶媒が挙げられる。所望ならば、反応は、鉱物性潤滑油中で実施してもよく、得られた生成物は、潤滑油濃縮物として回収される。
【０１１０】
硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の中性又は過塩基性塩と、有効量のアルデヒド並びに少なくとも一の活性水素を有する第一級及び／又は第二級モノアミン化合物との反応は、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の後処理されていない塩の中に存在する未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩の合算質量による含量に比較して、未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩の含量が合算質量で少なくとも約７０％低減された、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の後処理された塩を得るのに十分な反応条件下で実施される。一実施形態において、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の中性又は過塩基性塩と、有効量のアルデヒド並びに少なくとも一の活性水素を有する第一級及び／又は第二級モノアミン化合物との反応は、未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩の含量が合算質量で少なくとも約７５％低減された、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の後処理された塩を得るのに十分な反応条件下で実施される。
【０１１１】
一実施形態において、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の中性又は過塩基性塩と、有効量のアルデヒド並びに少なくとも一の活性水素を有する第一級及び／又は第二級モノアミン化合物との反応は、未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩の含量が合算質量で少なくとも約８０％低減された、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の後処理された塩を得るのに十分な反応条件下で実施される。一実施形態において、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の中性又は過塩基性塩と、有効量のアルデヒド並びに少なくとも一の活性水素を有する第一級及び／又は第二級モノアミン化合物との反応は、未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩の含量が合算質量で少なくとも約８５％低減された、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の後処理された塩を得るのに十分な反応条件下で実施される。
【０１１２】
一実施形態において、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の中性又は過塩基性塩と、有効量のアルデヒド並びに少なくとも一の活性水素を有する第一級及び／又は第二級モノアミン化合物との反応は、未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩の含量が合算質量で少なくとも約９０％低減された、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の後処理された塩を得るのに十分な反応条件下で実施される。一実施形態において、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の中性又は過塩基性塩と、有効量のアルデヒド並びに少なくとも一の活性水素を有する第一級及び／又は第二級モノアミン化合物との反応は、未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩の含量が合算質量で少なくとも約９５％低減された、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の後処理された塩を得るのに十分な反応条件下で実施される。一実施形態において、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の中性又は過塩基性塩と、有効量のアルデヒド並びに少なくとも一の活性水素を有する第一級及び／又は第二級モノアミン化合物との反応は、未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩の含量が合算質量で１００％低減された、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の後処理された塩を得るのに十分な反応条件下で実施される。
【０１１３】
潤滑油組成物
【０１１４】
本発明の別の実施形態は、（ａ）潤滑油組成物中最大量の潤滑粘度のオイル、並びに（ｂ）（ｉ）アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物が、プロピレン、ブチレン又はこれらの混合物から選択されるモノマーのＣ９〜Ｃ１８オリゴマーを含む一以上のオレフィンによるヒドロキシ芳香族化合物のアルキル化に由来するものである、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の塩、（ｉｉ）アルデヒドの供給源、並びに（ｉｉｉ）少なくとも一の活性水素を有する第一級及び／又は第二級モノアミン化合物の反応生成物である、少なくとも一の硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の後処理された塩を少なくとも含有する、潤滑油組成物を対象としている。
【０１１５】
本発明の別の実施形態は、（ａ）潤滑油組成物中最大量の潤滑粘度のオイル、並びに（ｂ）合算質量による未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩の含量が低減された、少なくとも一の硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の後処理された塩であって、
【０１１６】
（ｉ）未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩を含有する硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の塩であって、アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物が、プロピレン、ブチレン又はこれらの混合物から選択されるモノマーのＣ９〜Ｃ１８オリゴマーを含む一以上のオレフィンによるヒドロキシ芳香族化合物のアルキル化に由来するものである、前記硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の塩を得ること、並びに、
【０１１７】
（ｉｉ）硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の塩と、有効量のアルデヒド並びに少なくとも一の活性水素を有する第一級及び／又は第二級モノアミン化合物とを、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の後処理されていない塩の中に存在する未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩の合算質量による含量に比較して、未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩の含量が合算質量で少なくとも約７０％低減された、硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の後処理された塩を得るのに十分な反応条件下で、反応させること
を含む方法により生成された、前記硫化アルキルヒドロキシ芳香族組成物の後処理された塩を少なくとも含有する、潤滑油組成物を対象としている。
【０１１８】
一般に、本発明の硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の後処理された塩は、潤滑油組成物の合計重量に基づいて約０．０１重量％から約１０重量％までの概算量という量で、潤滑油組成物中に存在する。一実施形態において、本発明の硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の後処理された塩は、潤滑油組成物の合計重量に基づいて約０．０１重量％から約３重量％までの量で、潤滑油組成物中に存在する。
【０１１９】
本発明の潤滑油組成物中への使用のための潤滑粘度のオイルは、ベースオイルとも呼ばれ、典型的には潤滑油組成物中最大量で存在し、例えば、組成物の合計重量に基づいて５０重量％超の、又は約７０重量％超の、又は約８０重量％から約９９．５重量％までの、又は約８５重量％から約９８重量％までの量で存在する。本明細書で使用される「ベースオイル」という表現は、（供給源又は製造者の所在地に関わらず）同じ仕様になるよう単一の製造者により生成される潤滑剤成分であり、同じ製造者の仕様を満たしており、ただ一つの処方、製品識別番号又はこれらの両方により識別される、ベースストック又はベースストックのブレンドを意味すると理解すべきである。本発明における使用のためのベースオイルは、このような用途のいずれかのため及びすべてのために潤滑油組成物を配合するのに使用される潤滑粘度の、現在知られている又は後に発見されるあらゆるオイルであってよく、例えばエンジンオイル、船舶用シリンダーオイル、作動液、ギアオイル、トランスミッション流体等といった機能性流体とすることができる。更に、本発明における使用のためのベースオイルは、任意選択的に、粘度指数向上剤、例えばポリメリックアルキルメタクリラート、オレフィンコポリマー、例えばエチレン−プロピレンコポリマー又はスチレン−ブタジエンコポリマー、等及びそれらの混合物を含有し得る。
【０１２０】
当業者ならば容易に理解するように、ベースオイルの粘度は用途に依存する。したがって、本発明における使用のためのベースオイルの粘度は通常、摂氏１００度（℃）において約２センチストーク（ｃＳｔ）から約２０００センチストークまでの範囲である。一般に、エンジンオイルとして使用されるベースオイルは個別に、１００℃において約２ｃＳｔから約３０ｃＳｔまでの、又は約３ｃＳｔから約１６ｃＳｔまでの、又は約４ｃＳｔから約１２ｃＳｔまでの動粘度範囲を有し、所望の最終的な使用と仕上げ済みオイル中の添加剤とに依存して選択又はブレンドされて、所望のグレードのエンジンオイル、例えば０Ｗ、０Ｗ−２０、０Ｗ−３０、０Ｗ−４０、０Ｗ−５０、０Ｗ−６０、５Ｗ、５Ｗ−２０、５Ｗ−３０、５Ｗ−４０、５Ｗ−５０、５Ｗ−６０、１０Ｗ、１０Ｗ−２０、１０Ｗ−３０、１０Ｗ−４０、１０Ｗ−５０、１５Ｗ、１５Ｗ−２０、１５Ｗ−３０又は１５Ｗ−４０のＳＡＥ粘度グレードを有する潤滑油組成物を与える。ギアオイルとして使用されるオイルは、１００℃において約２ｃＳｔから約２０００ｃＳｔまでの範囲の粘度を有し得る。本明細書中で開示されたベースオイル又は潤滑油組成物の動粘度は、参照により本明細書の内容の一部とするＡＳＴＭ  Ｄ４４５に従って測定することができる。
【０１２１】
ベースストックは、種々の相異なる方法を用いて製造することができ、以下に限定されないが、蒸留、溶媒精製、水素処理、オリゴマー化、エステル化及び再精製が挙げられる。再精製されたストックは、製造、汚染又は以前の使用を通じて導入された材料を実質的に含んでいないものとする。本発明の潤滑油組成物のベースオイルは、任意の天然又は合成の潤滑性ベースオイルとすることができる。適切な炭化水素合成油としては、以下に限定されないが、ポリαオレフィン又はＰＡＯオイル等のポリマーを得るためのエチレンの重合又は１−オレフィンの重合から調製されたオイル、又はフィッシャートロプシュ法におけるような一酸化炭素及び水素ガスを用いた炭化水素合成工程から調製されたオイルが挙げられる。例えば、適切なベースオイルは、あったとしても重質留分をほとんど含まない、例えば、あったとしても１００℃において２０ｃＳｔ以上の粘度の潤滑油留分をほとんど含まないベースオイルである。
【０１２２】
ベースオイルは、天然潤滑油、合成潤滑油又はこれらの混合物に由来し得る。適切なベースオイルには、合成ワックス及びスラックワックスの異性化により得られたベースストック、並びに、粗製物の芳香族極性成分を（溶媒抽出ではなく）水素化分解することにより生成された水素化分解ベースストックが挙げられる。適切なベースオイルとしては、ＡＰＩ公報１５０９、第１４版、Ａｄｄｅｎｄｕｍ  Ｉ、１９９８年１２月において規定されたすべてのＡＰＩカテゴリーＩ、ＩＩ、ＩＩＩ、ＩＶ及びＶ内のベースオイルが挙げられる。グループＩＶベースオイルは、ポリαオレフィン（ＰＡＯ）である。グループＶベースオイルには、グループＩ、ＩＩ、ＩＩＩ又はＩＶ内に含まれない、他のすべてのベースオイルが含まれる。グループＩＩ、ＩＩＩ及びＩＶベースオイルが本発明における使用のために好ましいが、これらのベースオイルは、グループＩ、ＩＩ、ＩＩＩ、ＩＶ及びＶベースストック又はベースオイルの一以上を組み合わせることにより調製してもよい。
【０１２３】
有用な天然油としては、例えば、液体石油オイル、溶媒処理された又は酸処理されたパラフィン系、ナフテン系又はパラフィン−ナフテン混合系の鉱油系潤滑油、石炭又は頁岩に由来するオイル等の鉱油系潤滑油、動物油、植物油（例えば、菜種油、ヒマシ油及びラード油）が挙げられる。
【０１２４】
有用な合成潤滑油としては、以下に限定されないが、例えばポリブチレン、ポリプロピレン、プロピレン−イソブチレンコポリマー、塩素化ポリブチレン、ポリ（１−ヘキセン）、ポリ（１−オクテン）、ポリ（１−デセン）等及びそれらの混合物のような、重合オレフィン及び共重合オレフィン等の炭化水素油及びハロ置換炭化水素油、ドデシルベンゼン、テトラデシルベンゼン、ジノニルベンゼン、ジ（２−エチルヘキシル）−ベンゼン等のアルキルベンゼン、ビフェニル、ターフェニル、アルキル化ポリフェニル等のポリフェニル、アルキル化ジフェニルエーテル及びアルキル化ジフェニルスルフィド、並びにこれらの誘導体、類縁体及び同族体等が挙げられる。
【０１２５】
他の有用な合成潤滑油としては、以下に限定されないが、エチレン、プロピレン、ブチレン、イソブテン、ペンテン及びこれらの混合物等の炭素原子数５個未満のオレフィンを重合することにより作製されたオイルが挙げられる。このようなポリマーオイルを調製する方法は、当業者に周知である。
【０１２６】
更なる有用な合成炭化水素油としては、適当な粘度を有するαオレフィンの液体ポリマーが挙げられる。特に有用な合成炭化水素油は、例えば１−デセントリマー等のＣ６〜Ｃ１２αオレフィンの水素化液体オリゴマーである。
【０１２７】
別の種類の有用な合成潤滑油としては、以下に限定されないが、末端ヒドロキシル基が例えばエステル化又はエーテル化により改質されたアルキレンオキシドポリマー、すなわちホモポリマー、インターポリマー及びこれらの誘導体が挙げられる。これらのオイルは、エチレンオキシド又はプロピレンオキシドの重合を通じて調製されたオイル、これらのポリオキシアルキレンポリマーのアルキルエーテル及びフェニルエーテル（例えば、１，０００の平均分子量を有するメチルポリプロピレングリコールエーテル、５００〜１０００の分子量を有するポリエチレングリコールのジフェニルエーテル、１，０００〜１，５００の分子量を有するポリプロピレングリコールのジエチルエーテル等）、又は、これらのモノ−及びポリカルボン酸エステル、例えば酢酸エステル、混合Ｃ３〜Ｃ８脂肪酸エステル若しくはテトラエチレングリコールのＣ１３オキソ酸ジエステル等により例示される。
【０１２８】
更に別の種類の有用な合成潤滑油としては、以下に限定されないが、例えばフタル酸、コハク酸、アルキルコハク酸、アルケニルコハク酸、マレイン酸、アゼライン酸、スベリン酸、セバシン酸、フマル酸、アジピン酸、リノール酸ダイマー、マロン酸、アルキルマロン酸、アルケニルマロン酸等といったジカルボン酸と、例えばブチルアルコール、ヘキシルアルコール、ドデシルアルコール、２−エチルヘキシルアルコール、エチレングリコール、ジエチレングリコールモノエーテル、プロピレングリコール等といった種々のアルコールとのエステルが挙げられる。これらのエステルの具体例としては、ジブチルアジパート、ジ（２−エチルヘキシル）セバカート、ジ−ｎ−ヘキシルフマラート、ジオクチルセバカート、ジイソオクチルアゼラート、ジイソデシルアゼラート、ジオクチルフタラート、ジデシルフタラート、ジエイコシルセバカート、リノール酸ダイマーの２−エチルヘキシルジエステル、１モルのセバシン酸と２モルのテトラエチレングリコール及び２モルの２−エチルヘキサン酸とを反応させることにより形成された複合エステル等が挙げられる。
【０１２９】
合成油として有用なエステルとしてはまた、以下に限定されないが、約５個から約１２個までの炭素原子を有するカルボン酸と、アルコール、例えば、メタノール、エタノール等、ポリオール及びポリオールエーテルとから作製されるエステル、例えば、ネオペンチルグリコール、トリメチロールプロパン、ペンタエリトリトール、ジペンタエリトリトール、トリペンタエリトリトール等も挙げられる。
【０１３０】
例えばポリアルキル−、ポリアリール−、ポリアルコキシ−又はポリアリールオキシ−シロキサンオイル及びシリカートオイル等のケイ素系オイルは、別の有用な種類の合成潤滑油を構成する。これらの具体例としては、以下に限定されないが、テトラエチルシリカート、テトラ−イソプロピルシリカート、テトラ−（２−エチルヘキシル）シリカート、テトラ−（４−メチル−ヘキシル）シリカート、テトラ−（ｐ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）シリカート、ヘキシル−（４−メチル−２−ペントキシ）ジシロキサン、ポリ（メチル）シロキサン、ポリ（メチルフェニル）シロキサン等が挙げられる。更なる他の有用な合成潤滑油としては、以下に限定されないが、リン含有酸の液体エステル、例えば、トリクレシルホスファート、トリオクチルホスファート、デカンホスフィオン酸のジエチルエステル等、ポリマー化テトラヒドロフラン等が挙げられる。
【０１３１】
潤滑油は、未精製油、精製油及び再精製油に由来し得、天然、合成、又は、上に開示したタイプの潤滑油のいずれか２種以上の混合物とすることができる。未精製油は、更なる精製又は処理を経ることなく天然又は合成の原料（例えば、石炭、頁岩又はタールサンドビチューメン）から直接得られたものである。未精製油の例としては、以下に限定されないが、乾留操作から直接得られたシェールオイル、蒸留から直接得られた石油系油、又はエステル化法から直接得られたエステル油が挙げられ、これらのそれぞれはその後、更なる処理を経ずに用いられる。精製油は、一以上の特性を改善するために一以上の精製ステップにより更に処理されている点を除けば、未精製油と同様である。これらの精製技法は当業者には公知であり、例えば、溶媒抽出、二次蒸留、酸又は塩基抽出、濾過、パーコレーション、水素化精製、脱蝋等が挙げられる。再精製油は、精製油を得るために用いられる方法と同様の方法による使用済みオイルの処理により得られる。このような再精製油は、再生油又は再処理油としても公知であり、しばしば、効力を失った添加剤及び油分解生成物の除去を対象とした技法により更に処理される。
【０１３２】
ワックスの水素化異性化に由来する潤滑油ベースストックはまた、単独で使用してもよいし、又は前述した天然及び／又は合成ベースストックと組み合わせて使用してもよい。このようなワックス異性化油は、水素化異性化触媒を用いた天然又は合成のワックスの水素化異性化又はこれらの混合物により生成される。
【０１３３】
天然ワックスは、典型的には、鉱物油の溶媒脱蝋により回収されたスラックワックスであり、合成ワックスは、典型的には、フィッシャートロプシュ法により生成されたワックスである。
【０１３４】
本発明の潤滑油組成物はまた、それらの添加剤が分散又は溶解された潤滑油組成物に関する望ましい任意の特性を付与又は改善し得る、その他の従来の添加剤も含有し得る。当業者に公知な任意の添加剤が、本明細書中で開示された潤滑油組成物中に使用することができる。幾つかの適切な添加剤が、Ｍｏｒｔｉｅｒら、「Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  ｏｆ  Ｌｕｂｒｉｃａｎｔｓ」、第２版、Ｌｏｎｄｏｎ、Ｓｐｒｉｎｇｅｒ、（１９９６年）、及びＬｅｓｌｉｅ  Ｒ．Ｒｕｄｎｉｃｋ、「Ｌｕｂｒｉｃａｎｔ  Ａｄｄｉｔｉｖｅｓ：Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ」、Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ、Ｍａｒｃｅｌ  Ｄｅｋｋｅｒ（２００３年）において説明されており、これらの両方は参照により本明細書の記載の一部とする。例えば、潤滑油組成物は、抗酸化剤、摩耗防止剤、金属洗剤等の洗剤、錆止め剤、曇り除去剤（ｄｅｈａｚｉｎｇ  ａｇｅｎｔ）、解乳化剤、金属不活性化剤、摩擦調整剤、流動点降下剤、消泡剤、共溶媒、パッケージ相溶化剤（ｐａｃｋａｇｅ  ｃｏｍｐａｔｉｂｉｌｉｓｅｒ）、腐食防止剤、無灰分散剤、染料、極圧剤等及びそれらの混合物とブレンドすることができる。種々の添加剤が公知であり、市販されている。これらの添加剤又はそれらの類似化合物は、通常のブレンド手法による本発明の潤滑油組成物の調製のために用いることができる。
【０１３５】
一般に、使用されるときの潤滑油組成物中での添加剤のそれぞれの濃度は、潤滑油組成物の合計重量に基づいて、約０．００１重量％から約１０重量％までの、約０．０１重量％から約５重量％までの、又は約０．１重量％から約２．５重量％までの範囲とすることができる。更に、潤滑油組成物中での添加剤の合計量は、潤滑油組成物の合計重量に基づいて、約０．００１重量％から約２０重量％までの、約０．０１重量％から約１０重量％までの、又は約０．１重量％から約５重量％までの範囲とすることができる。
【０１３６】
本明細書中で開示された潤滑油組成物は、ベースオイルの酸化を低減又は阻止できる、一以上の抗酸化剤を含有し得る。当業者に公知な任意の抗酸化剤が、潤滑油組成物中に使用することができる。適切な抗酸化剤の非限定的な例としては、アミン系抗酸化剤（例えば、ビス−ノニル化ジフェニルアミン、ビス−オクチル化ジフェニルアミン及びオクチル化／ブチル化ジフェニルアミン等のアルキルジフェニルアミン、フェニル−α−ナフチルアミン、アルキル置換又はアリールアルキル置換フェニル−α−ナフチルアミン、アルキル化ｐ−フェニレンジアミン、テトラメチル−ジアミノジフェニルアミン等）、フェノール系抗酸化剤（例えば、２−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、４−メチル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、２，４，６−トリ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−ｐ−クレゾール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、４，４’−メチレンビス−（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−チオビス（６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−ｏ−クレゾール）等）、硫黄系抗酸化剤（例えば、ジラウリル−３，３’−チオジプロピオネート、硫化フェノール系抗酸化剤等）、リン系抗酸化剤（例えば、ホスファイト等）、ジチオリン酸亜鉛、油溶性銅化合物及びこれらの組合せが挙げられる。抗酸化剤の量は、潤滑油組成物の合計重量に基づいて、約０．０１重量％から約１０重量％まで、約０．０５重量％から約５重量％まで、又は約０．１重量％から約３重量％までとすることができる。幾つかの適切な抗酸化剤が、参照により本明細書の記載の一部とするＬｅｓｌｉｅ  Ｒ．Ｒｕｄｎｉｃｋ、「Ｌｕｂｒｉｃａｎｔ  Ａｄｄｉｔｉｖｅｓ：Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ」、Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ、Ｍａｒｃｅｌ  Ｄｅｋｋｅｒ、第１章、１〜２８ページ（２００３年）において説明されている。
【０１３７】
本明細書中で開示された潤滑油組成物は、使用中の酸化によって生じた不溶性物質を懸濁液中に維持し、その結果、金属部品上にスラッジのフロキュレーション及び沈殿又は析出を阻止するべく、一以上の無灰分散剤化合物を含有し得る。分散剤はまた、潤滑剤中の大型の汚染物質粒子の増殖を阻止することによる潤滑油粘度の変化を抑制するようにも機能し得る。当業者に公知な任意の分散剤が、潤滑油組成物中に使用することができる。無灰分散剤は一般に、分散させようとする粒子と会合することができる官能基を有する、油溶性のポリマー状炭化水素骨格を含む。
【０１３８】
一実施形態において、無灰分散剤は、一以上の塩基性窒素含有無灰分散剤である。窒素含有塩基性無灰（金属無含有）分散剤は、硫酸化された追加の灰分を導入しなくとも、それらを加えられた潤滑油組成物の塩基価又はＢＮ（ＡＳＴＭ  Ｄ  ２８９６−１１により測定できる）に寄与する。本発明に有用な塩基性窒素含有無灰分散剤としては、ヒドロカルビルスクシンイミド、ヒドロカルビルスクシンアミド、ヒドロカルビル置換コハク酸アシル化剤をアルコール及びアミンと段階的に反応させること若しくはアルコールとアミンとの混合物と反応させること及び／又はアミノアルコールと反応させることにより形成されたヒドロカルビル置換コハク酸の混合エステル／アミド、ヒドロカルビル置換フェノール、ホルムアルデヒド及びポリアミンのマンニッヒ縮合生成物、並びに、高分子量脂肪族又は脂環式ハロゲン化物とポリアルキレンポリアミン等のアミンとを反応させることにより形成されたアミン分散剤が挙げられる。このような分散剤の混合物もまた使用することができる。
【０１３９】
無灰分散剤の代表例としては、以下に限定されないが、アミン、アルコール、アミド、又は架橋基を介してポリマー主鎖に結合したエステル極性部分が挙げられる。無灰分散剤は、例えば、長鎖炭化水素置換モノ及びジカルボン酸又はそれらの無水物の油溶性塩、エステル、アミノ−エステル、アミド、イミド及びオキサゾリン、長鎖炭化水素のチオカルボキシラート誘導体、ポリアミンが直接結合している長鎖炭化水素、並びに、長鎖置換フェノールとホルムアルデヒド及びポリアルキレンポリアミンとを縮合することにより形成されたマンニッヒ縮合生成物から選択することができる。
【０１４０】
カルボン酸系分散剤は、少なくとも約３４個、好ましくは少なくとも約５４個の炭素原子を含むカルボン酸系アシル化剤（酸、無水物、エステル等）と、窒素含有化合物（アミン等）、有機ヒドロキシ化合物（一価アルコール及び多価アルコールを含む脂肪族化合物、又はフェノール及びナフトールを含む芳香族化合物等）、及び／又は塩基性無機材料との反応生成物である。これらの反応生成物は、イミド、アミド及びエステルを含む。
【０１４１】
スクシンイミド分散剤は、カルボン酸系分散剤の一種である。スクシンイミド分散剤は、ヒドロカルビル置換コハク酸系アシル化剤を有機ヒドロキシ化合物と反応させること、又は窒素原子に結合した少なくとも一の水素原子を含むアミンと反応させること、又はヒドロキシ化合物とアミンの混合物と反応させることにより生成される。「コハク酸系アシル化剤」という用語は、炭化水素置換コハク酸又はコハク酸生成化合物をいい、後者は酸自体を包含する。このような材料としては、典型的には、ヒドロカルビル置換コハク酸、無水物、エステル（半エステルを含む）及びハロゲン化物が挙げられる。
【０１４２】
コハク酸系分散剤は、多種多様な化学構造を有する。コハク酸系分散剤の一種は、下記式により表すことができ、
【化２】
2015503567.tif 000004
式中、各Ｒ１は独立にポリオレフィン由来基等のヒドロカルビル基である。典型的には、ヒドロカルビル基は、ポリイソブチル基等のアルキル基である。代替的に表すと、Ｒ１基は、約４０個から約５００個までの炭素原子を含み得、これらの原子は、脂肪族形態で存在し得る。Ｒ２はアルキレン基であり、一般的にはエチレン（Ｃ２Ｈ４）基である。スクシンイミド分散剤の例としては、例えば米国特許第３，１７２，８９２号、米国特許第４，２３４，４３５号及び米国特許第６，１６５，２３５号において説明されたスクシンイミド分散剤が挙げられる。
【０１４３】
置換基が由来するポリアルケンは、典型的には、２個から約１６個までの炭素原子、通常２個から６個までの炭素原子の重合性オレフィンモノマーのホモポリマー及びインターポリマーである。コハク酸系アシル化剤と反応してカルボン酸系分散剤組成物を形成するアミンは、モノアミン又はポリアミンとすることができる。
【０１４４】
スクシンイミド分散剤がこのように呼ばれているのは、主としてイミド官能基の形態の窒素を通常含むためであるが、アミド官能基は、アミン塩、アミド、イミダゾリン並びにこれらの混合物の形態であってもよい。スクシンイミド分散剤を調製するためには、一以上のコハク酸生成化合物及び一以上のアミンを加熱し、典型的には、任意選択的に実質的に不活性な有機液体溶媒／希釈剤の存在下、水を除去する。反応温度は、約８０℃から混合物又は生成物の分解温度に至るまでの範囲とすることができ、典型的には、約１００℃から約３００℃の間に収まる。本発明のスクシンイミド分散剤を調製するための手法に関する追加の詳細及び例としては、例えば米国特許第３，１７２，８９２号、米国特許第３，２１９，６６６号、米国特許第３，２７２，７４６号、米国特許第４，２３４，４３５号、米国特許第６，１６５，２３５号及び米国特許第６，４４０，９０５号において説明されたものが挙げられる。
【０１４５】
適切な無灰分散剤には、比較的高分子量の脂肪族ハロゲン化物及びアミン、好ましくはポリアルキレンポリアミンの反応生成物である、アミン分散剤を挙げることもできる。このようなアミン分散剤の例としては、例えば米国特許第３，２７５，５５４号、米国特許第３，４３８，７５７号、米国特許第３，４５４，５５５号及び米国特許第３，５６５，８０４号において説明されたものが挙げられる。
【０１４６】
適切な無灰分散剤には、アルキル基が少なくとも約３０個の炭素原子を含むアルキルフェノールと、アルデヒド（特にホルムアルデヒド）及びアミン（特にポリアルキレンポリアミン）との反応生成物である、「マンニッヒ分散剤」を更に挙げることができる。このような分散剤の例としては、例えば米国特許第３，０３６，００３号、米国特許第３，５８６，６２９号、米国特許第３，５９１，５９８号及び米国特許第３，９８０，５６９号において説明されたものが挙げられる。
【０１４７】
適切な無灰分散剤はまた、例としては、例えば米国特許第４，６１２，１３２号及び米国特許第４，７４６，４４６号において開示されたボラート又はエチレンカルボナートが関与する後処理方法等、並びにその他の後処理方法により、後処理されたスクシンイミドのような後処理された無灰分散剤とすることができる。カルボナート処理されたアルケニルスクシンイミドは、約４５０から約３０００までの、好ましくは約９００から約２５００までの、より好ましくは約１３００から約２４００までの、最も好ましくは約２０００から約２４００までの分子量、並びにこれらの分子量の混合物を有するポリブテンに由来するものである、ポリブテンスクシンイミドである。好ましくは、カルボナート処理されたアルケニルスクシンイミドは、参照により本明細書の内容の一部とする米国特許第５，７１６，９１２号において開示されたように、反応性条件下でポリブテンコハク酸誘導体、不飽和酸性試薬とオレフィンの不飽和酸性試薬コポリマー、及びポリアミンの混合物を反応させることにより調製される。
【０１４８】
適切な無灰分散剤はまた、ポリマー系とすることもでき、デシルメタクリラート、ビニルデシルエーテル及び高分子量オレフィン等のオイル可溶化性モノマーと、極性置換基を含むモノマーとのインターポリマーである。ポリマー系分散剤の例としては、例えば米国特許第３，３２９，６５８号、米国特許第３，４４９，２５０号及び米国特許第３，６６６，７３０号において説明されたものが挙げられる。
【０１４９】
本発明の好ましい一実施形態において、潤滑油組成物中への使用のための無灰分散剤は、約７００から約２３００までの数平均分子量を有するポリイソブテニル基に由来するものである、ビス−スクシンイミドである。本発明の潤滑油組成物中への使用のための分散剤（単数又は複数）は、好ましくは、非ポリマー系である（例えば、モノ−又はビス−スクシンイミドである）。
【０１５０】
本明細書中で開示された潤滑油組成物は、更なる洗剤を含有し得る。エンジン堆積物の蓄積を低減又は遅延し得る任意の化合物又は化合物の混合物が、洗剤として使用することができる。適切な金属洗剤の非限定的な例としては、硫化又は未硫化アルキル又はアルケニルフェネート、アルキル又はアルケニル芳香族スルホネート、ホウ酸化スルホネート、多重ヒドロキシアルキル又はアルケニル芳香族化合物の硫化又は未硫化金属塩、アルキル又はアルケニルヒドロキシ芳香族スルホネート、硫化又は未硫化アルキル又はアルケニルナフテネート、アルカン酸の金属塩、アルキル又はアルケニル多重酸（ｍｕｌｔｉａｃｉｄ）の金属塩、並びにこれらの化学的及び物理的な混合物が挙げられる。適切な金属洗剤のその他の非限定的な例としては、金属スルホネート、サリチレート、ホスホネート、チオホスホネート及びこれらの組合せが挙げられる。金属は、スルホネート洗剤、サリチレート洗剤又はホスホネート洗剤を製造するのに適した任意の金属とすることができる。適切な金属の非限定的な例としては、アルカリ金属、アルカリ性金属及び遷移金属が挙げられる。幾つかの実施形態において、金属は、Ｃａ、Ｍｇ、Ｂａ、Ｋ、Ｎａ、Ｌｉ等である。
【０１５１】
一般に、洗剤添加剤の量は、潤滑油組成物の合計重量に基づいて、１０，０００ｐｐｍ未満、１０００ｐｐｍ未満、１００ｐｐｍ未満又は１０ｐｐｍ未満とすることができる。幾つかの実施形態において、洗剤の量は、潤滑油組成物の合計重量に基づいて、約０．００１重量％から約５重量％までであり、約０．０５重量％から約３重量％までであり、又は約０．１重量％から約１重量％までである。幾つかの適切な洗剤が、Ｍｏｒｔｉｅｒら、「Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  ｏｆ  Ｌｕｂｒｉｃａｎｔｓ」、第２版、Ｌｏｎｄｏｎ、Ｓｐｒｉｎｇｅｒ、第３章、７５〜８５ページ（１９９６年）、及びＬｅｓｌｉｅ  Ｒ．Ｒｕｄｎｉｃｋ、「Ｌｕｂｒｉｃａｎｔ  Ａｄｄｉｔｉｖｅｓ：Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ」、Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ、Ｍａｒｃｅｌ  Ｄｅｋｋｅｒ、第４章、１１３〜１３６ページ（２００３年）において説明されており、これらの両方を参照により本明細書の記載の一部とする。
【０１５２】
本明細書中で開示された潤滑油組成物は、可動部間の摩擦を低減できる、一以上の摩擦調整剤を含有し得る。当業者に公知な任意の摩擦調整剤が、潤滑油組成物中に使用することができる。適切な摩擦調整剤の非限定的な例としては、脂肪カルボン酸、脂肪カルボン酸の誘導体（例えば、アルコール、エステル、ホウ酸化エステル、アミド、金属塩等）、モノ−、ジ−又はトリ−アルキル置換リン酸又はホスホン酸、モノ−、ジ−又はトリ−アルキル置換リン酸又はホスホン酸の誘導体（例えば、エステル、アミド、金属塩等）、モノ−、ジ−又はトリ−アルキル置換アミン、モノ−又はジ−アルキル置換アミド、並びにこれらの組合せが挙げられる。幾つかの実施形態において、摩擦調整剤の例としては、以下に限定されないが、アルコキシル化脂肪アミン、ホウ酸化脂肪エポキシド、脂肪ホスファイト、脂肪エポキシド、脂肪アミン、ホウ酸化アルコキシル化脂肪アミン、脂肪酸の金属塩、脂肪酸アミド、グリセロールエステル、ホウ酸化グリセロールエステル、並びに参照により本明細書の内容の一部とする米国特許第６，３７２，６９６号で開示された脂肪イミダゾリン、Ｃ４〜Ｃ７５の、又はＣ６〜Ｃ２４の、又はＣ６〜Ｃ２０の脂肪酸エステルとアンモニア及びアルカノールアミンからなる群より選択される窒素含有化合物との反応生成物から得られた摩擦調整剤等及びそれらの混合物が挙げられる。摩擦調整剤の量は、潤滑油組成物の合計重量に基づいて、約０．０１重量％から約１０重量％までの、約０．０５重量％から約５重量％まで、又は約０．１重量％から約３重量％までとすることができる。幾つかの適切な摩擦調整剤が、Ｍｏｒｔｉｅｒら、「Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  ｏｆ  Ｌｕｂｒｉｃａｎｔｓ」、第２版、Ｌｏｎｄｏｎ、Ｓｐｒｉｎｇｅｒ、第６章、１８３〜１８７ページ（１９９６年）、及びＬｅｓｌｉｅ  Ｒ．Ｒｕｄｎｉｃｋ、「Ｌｕｂｒｉｃａｎｔ  Ａｄｄｉｔｉｖｅｓ：Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ」、Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ、Ｍａｒｃｅｌ  Ｄｅｋｋｅｒ、第６章及び第７章、１７１〜２２２ページ（２００３年）において説明されており、これらの両方を参照により本明細書の記載の一部とする。
【０１５３】
本明細書中で開示された潤滑油組成物は、摩擦及び過剰な摩耗を低減できる、一以上の摩耗防止剤を含有し得る。当業者に公知な任意の摩耗防止剤が、潤滑油組成物中に使用することができる。適切な摩耗防止剤の非限定的な例としては、ジチオリン酸亜鉛、ジチオホスフェートの金属（例えば、Ｐｂ、Ｓｂ、Ｍｏ等）塩、ジチオカルバメートの金属（例えば、Ｚｎ、Ｐｂ、Ｓｂ、Ｍｏ等）塩、脂肪酸の金属（例えば、Ｚｎ、Ｐｂ、Ｓｂ等）塩、ホウ素化合物、リン酸エステル、ホスファイトエステル、リン酸エステル又はチオリン酸エステルのアミン塩、ジシクロペンタジエンとチオリン酸との反応生成物、並びにこれらの組合せが挙げられる。摩耗防止剤の量は、潤滑油組成物の合計重量に基づいて、約０．０１重量％から約５重量％まで、約０．０５重量％から約３重量％まで、又は約０．１重量％から約１重量％までとすることができる。幾つかの適切な摩耗防止剤が、参照により本明細書の記載の一部とするＬｅｓｌｉｅ  Ｒ．Ｒｕｄｎｉｃｋ、「Ｌｕｂｒｉｃａｎｔ  Ａｄｄｉｔｉｖｅｓ：Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ」、Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ、Ｍａｒｃｅｌ  Ｄｅｋｋｅｒ、第８章、２２３〜２５８ページ（２００３年）において説明されている。
【０１５４】
特定の実施形態において、摩耗防止剤は、亜鉛ジアルキルジチオホスフェート化合物等のジヒドロカルビルジチオホスフェート金属塩であり、又はこれを含む。ジヒドロカルビルジチオホスフェート金属塩の金属は、アルカリ金属若しくはアルカリ土類金属、又はアルミニウム、鉛、スズ、モリブデン、マンガン、ニッケル又は銅とすることができる。幾つかの実施形態において、金属は亜鉛である。他の実施形態において、ジヒドロカルビルジチオホスフェート金属塩のアルキル基は、約３個から約２２個までの炭素原子、約３個から約１８個までの炭素原子、約３個から約１２個までの炭素原子、又は約３個から約８個までの炭素原子を有する。更なる実施形態において、アルキル基は鎖状又は分岐状である。
【０１５５】
本明細書中で開示された潤滑油組成物中での、亜鉛ジアルキルジチオホスフェート塩を含めるジヒドロカルビルジチオホスフェート金属塩の量は、そのリン含量により測定される。幾つかの実施形態において、本明細書中で開示された潤滑油組成物のリン含量は、潤滑油組成物の合計重量に基づいて、約０．０１重量％から約０．１２重量％までであり、約０．１重量％から約０．１０重量％までであり、又は約０．２重量％から約０．８重量％までである。
【０１５６】
本明細書中で開示された潤滑油組成物は、オイル中の泡を崩壊させることができる、一以上の発泡防止剤又は消泡防止剤を含有し得る。当業者に公知な任意の発泡防止剤又は消泡剤が、潤滑油組成物中に使用することができる。適切な発泡防止剤又は消泡防止剤の非限定的な例としては、シリコーン油又はポリジメチルシロキサン、フルオロシリコーン、アルコキシ化脂肪族酸、ポリエーテル（例えば、ポリエチレングリコール）、分岐状ポリビニルエーテル、アルキルアクリレートポリマー、アルキルメタクリレートポリマー、ポリアルコキシアミン及びこれらの組合せが挙げられる。幾つかの実施形態において、発泡防止剤又は消泡防止剤は、グリセロールモノステアレート、ポリグリコールパルミテート、トリアルキルモノチオホスフェート、スルホン化リシノール酸のエステル、ベンゾイルアセトン、メチルサリチレート、グリセロールモノオレエート又はグリセロールジオレエートを含む。発泡防止剤又は消泡防止剤の量は、潤滑油組成物の合計重量に基づいて、約０．０１重量％から約５重量％まで、約０．０５重量％から約３重量％まで、又は約０．１重量％から約１重量％までとすることができる。幾つかの適切な発泡防止剤又は消泡防止剤が、参照により本明細書の記載の一部とするＭｏｒｔｉｅｒら、「Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  ｏｆ  Ｌｕｂｒｉｃａｎｔｓ」、第２版、Ｌｏｎｄｏｎ、Ｓｐｒｉｎｇｅｒ、第６章、１９０〜１９３ページ（１９９６年）において説明されている。
【０１５７】
本明細書中で開示された潤滑油組成物は、潤滑油組成物の流動点を低下させることができる、一以上の流動点降下剤を含有し得る。当業者に公知な任意の流動点降下剤が、潤滑油組成物中に使用することができる。適切な流動点降下剤の非限定的な例としては、ポリメタクリラート、アルキルアクリラートポリマー、アルキルメタクリラートポリマー、ジ（テトラ−パラフィンフェノール）フタラート、テトラ−パラフィンフェノールの縮合体、塩素化パラフィンとナフタレンとの縮合体及びこれらの組合せが挙げられる。幾つかの実施形態において、流動点降下剤は、エチレン−ビニルアセタートコポリマー、塩素化パラフィンとフェノールとの縮合体、ポリアルキルスチレン等が挙げられる。流動点降下剤の量は、潤滑油組成物の合計重量に基づいて、約０．０１重量％から約１０重量％まで、約０．０５重量％から約５重量％まで、又は約０．１重量％から約３重量％までとすることができる。幾つかの適切な流動点降下剤が、Ｍｏｒｔｉｅｒら、「Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  ｏｆ  Ｌｕｂｒｉｃａｎｔｓ」、第２版、Ｌｏｎｄｏｎ、Ｓｐｒｉｎｇｅｒ、第６章、１８７〜１８９ページ（１９９６年）、及びＬｅｓｌｉｅ  Ｒ．Ｒｕｄｎｉｃｋ、「Ｌｕｂｒｉｃａｎｔ  Ａｄｄｉｔｉｖｅｓ：Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ」、Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ、Ｍａｒｃｅｌ  Ｄｅｋｋｅｒ、第１１章、３２９〜３５４ページ（２００３年）において説明されており、これらの両方を参照により本明細書の記載の一部とする。
【０１５８】
本明細書中で開示された潤滑油組成物は、水又は蒸気に晒されている潤滑油組成物中での油−水分離を促進できる、一以上の解乳化剤を含有し得る。当業者に公知な任意の解乳化剤が、潤滑油組成物中に使用することができる。適切な解乳化剤の非限定的な例としては、アニオン性界面活性剤（例えば、アルキル−ナフタレンスルホナート、アルキルベンゼンスルホナート等）、非イオン性アルコキシル化アルキルフェノール樹脂、アルキレンオキシドのポリマー（例えば、ポリエチレンオキシド、ポリプロピレンオキシド、エチレンオキシドのブロックコポリマー、プロピレンオキシド等）、油溶性酸のエステル、ポリオキシエチレンソルビタンエステル、並びにこれらの組合せが挙げられる。解乳化剤の量は、潤滑油組成物の合計重量に基づいて、約０．０１重量％から約１０重量％まで、約０．０５重量％から約５重量％まで、又は約０．１重量％から約３重量％までとすることができる。幾つかの適切な解乳化剤が、参照により本明細書の記載の一部とするＭｏｒｔｉｅｒら、「Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  ｏｆ  Ｌｕｂｒｉｃａｎｔｓ」、第２版、Ｌｏｎｄｏｎ、Ｓｐｒｉｎｇｅｒ、第６章、１９０〜１９３ページ（１９９６年）において説明されている。
【０１５９】
本明細書中で開示された潤滑油組成物は、腐食を低減できる、一以上の腐食防止剤を含有し得る。当業者に公知な任意の腐食防止剤が、潤滑油組成物中に使用することができる。適切な腐食防止剤の非限定的な例としては、ドデシルコハク酸の半エステル又はアミド、リン酸エステル、チオホスフェート、アルキルイミダゾリン、サルコシン及びこれらの組合せが挙げられる。腐食防止剤の量は、潤滑油組成物の合計重量に基づいて、約０．０１重量％から約５重量％まで、約０．０５重量％から約３重量％まで、又は約０．１重量％から約１重量％までとすることができる。幾つかの適切な腐食防止剤が、参照により本明細書の記載の一部とするＭｏｒｔｉｅｒら、「Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  ｏｆ  Ｌｕｂｒｉｃａｎｔｓ」、第２版、Ｌｏｎｄｏｎ、Ｓｐｒｉｎｇｅｒ、第６章、１９３〜１９６ページ（１９９６年）において説明されている。
【０１６０】
本明細書中で開示された潤滑油組成物は、極圧の条件下で滑り合う金属表面の焼付きを阻止できる、一以上の極圧（ＥＰ）剤を含有し得る。当業者に公知な任意の極圧剤が、潤滑油組成物中に使用することができる。一般に、極圧剤は、金属と化学的に結合して、高荷重下における向き合う金属表面の凹凸部の溶着を阻止する表面フィルムを形成することができる化合物である。適切な極圧剤の非限定的な例としては、硫化された動物性又は植物性の油脂、硫化された動物性又は植物性の脂肪酸エステル、完全に又は部分的にエステル化されたリンの三価酸又は五価酸のエステル、硫化されたオレフィン、ジヒドロカルビルポリスルフィド、硫化されたディールスアルダー付加体、硫化されたジシクロペンタジエン、硫化された又は共硫化された脂肪酸エステルと一不飽和オレフィンとの混合物、共硫化された脂肪酸のブレンド、脂肪酸エステル及びα−オレフィン、官能基置換されたジヒドロカルビルポリスルフィド、チア−アルデヒド、チア−ケトン、エピチオ化合物、硫黄含有アセタール誘導体、共硫化されたテルペンと非環状オレフィンとのブレンド、及びポリスルフィドオレフィン生成物、リン酸エステル又はチオリン酸エステルのアミン塩、並びにこれらの組合せが挙げられる。極圧剤の量は、潤滑油組成物の合計重量に基づいて、約０．０１重量％から約５重量％まで、約０．０５重量％から約３重量％まで、又は約０．１重量％から約１重量％までとすることができる。幾つかの適切な極圧剤が、参照により本明細書の記載の一部とするＬｅｓｌｉｅ  Ｒ．Ｒｕｄｎｉｃｋ、「Ｌｕｂｒｉｃａｎｔ  Ａｄｄｉｔｉｖｅｓ：Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ」、Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ、Ｍａｒｃｅｌ  Ｄｅｋｋｅｒ、第８章、２２３〜２５８ページ（２００３年）において説明されている。
【０１６１】
本明細書中で開示された潤滑油組成物は、鉄含有金属表面の腐食を阻止することができる、一以上の錆止め剤を含有し得る。当業者に公知な任意の錆止め剤が、潤滑油組成物中に使用することができる。適切な錆止め剤の非限定的な例としては、非イオン性ポリオキシアルキレン作用剤、例えば、ポリオキシエチレンラウリルエーテル、ポリオキシエチレン高級アルコールエーテル、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンオクチルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンオクチルステアリルエーテル、ポリオキシエチレンオレイルエーテル、ポリオキシエチレンソルビトールモノステアレート、ポリオキシエチレンソルビトールモノオレエート及びポリエチレングリコールモノオレエート、ステアリン酸及びその他の脂肪酸、ジカルボン酸、金属石けん、脂肪酸アミン塩、重質スルホン酸の金属塩、多価アルコールの部分カルボン酸エステル、リン酸エステル、（短鎖）アルケニルコハク酸、これらの部分エステル及びこれらの窒素含有誘導体、合成アルカリールスルホネート、例えば金属ジノニルナフタレンスルホネート、等及びそれらの混合物が挙げられる。錆止め剤の量は、潤滑油組成物の合計重量に基づいて、約０．０１重量％から約１０重量％まで、約０．０５重量％から約５重量％まで、又は約０．１重量％から約３重量％までの範囲で変動し得る。
【０１６２】
本明細書中で開示された潤滑油組成物は、一以上の多機能性添加剤を含有し得る。適切な多機能性添加剤の非限定的な例としては、硫化オキシモリブデンジチオカルバメート、硫化オキシモリブデン有機ホスホロジチオエート、オキシモリブデンモノグリセリド、オキシモリブデンジエチレートアミド、アミン−モリブデン錯体化合物及び硫黄含有モリブデン錯体化合物が挙げられる。
【０１６３】
本明細書中で開示された潤滑油組成物は、一以上の粘度指数向上剤を含有し得る。適切な粘度指数向上剤の非限定的な例としては、ポリメタクリレート系ポリマー、エチレン−プロピレンコポリマー、スチレン−イソプレンコポリマー、水和したスチレン−イソプレンコポリマー、ポリイソブチレン及び分散剤型粘度指数向上剤が挙げられる。
【０１６４】
本明細書中で開示された潤滑油組成物は、一以上の金属不活性化剤を含有し得る。適切な金属不活性化剤の非限定的な例としては、ジサリチリデンプロピレンジアミン、トリアゾール誘導体、チアジアゾール誘導体及びメルカプトベンゾイミダゾールが挙げられる。
【０１６５】
所望ならば、潤滑剤用添加剤は、例えば鉱物油、ナフサ、ベンゼン、トルエン又はキシレン等の実質的に不活性で通常液体状の有機希釈剤中に添加剤が配合されていて添加剤濃縮物を形成している、添加剤パッケージ又は濃縮物として提供することもできる。これらの濃縮物は通常、約２０重量％から約８０重量％までのこのような希釈剤を含有する。典型的には、１００℃において約４ｃＳｔから約８．５ｃＳｔまでの、好ましくは１００℃において約４ｃＳｔから約６ｃＳｔまでの粘度を有する中性油が希釈剤として使用されるが、合成油も、添加剤及び仕上げ済み潤滑油に相溶性の他の有機液体も、同様に使用することができる。添加剤パッケージには、典型的には、上記で言及した一以上の様々な添加剤を所望の量及び比で含有せしめ、潤滑粘度の必要量のオイルと直接組み合わせるのを容易にする。
【０１６６】
本発明において、合計潤滑油組成物の硫酸化灰分含量は、ＡＳＴＭ  Ｄ８７４−０７に従って測定して、５重量％未満、４重量％未満、３重量％未満、２重量％未満又は１重量％未満である。
【０１６７】
本明細書中で開示された潤滑油組成物は、モーターオイル（又はエンジンオイル又はクランクケースオイル）、トランクピストンエンジンオイル、船舶用オイル、トランスミッションフルード、ギアオイル、パワーステアリングフルード、衝撃吸収液、ブレーキフルード、作動液及び／又はグリースとしての使用に適し得る。
【０１６８】
一実施形態において、本明細書中で開示された潤滑油組成物は、モーターオイル又はエンジンオイルである。このようなモーターオイル組成物は、任意のレシプロ型内燃機関、レシプロ型圧縮機、及びクランクケース設計の蒸気機関におけるすべての主要な可動部を潤滑するために使用することができる。自動車用途において、モーターオイル組成物はまた、熱くなっているエンジン部品を冷却するため、錆及び堆積物が無い状態にエンジンを保つため、並びにリング及びバルブを封止して燃焼ガスの漏出を防ぐために使用することもできる。モーターオイル組成物は、ベースオイル、本明細書中で開示された硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の後処理された塩、及び一以上の任意選択による添加剤を含み得る。
【０１６９】
一実施形態において、本明細書中で開示された潤滑油組成物は、自動車用途又は工業用途のいずれかのためのギアオイルである。ギアオイル組成物は、ギア、リアアクスル、自動車用変速機、ファイナルドライブアクスル、農業用及び建築用の機器内の付属機器、ギアハウジング及び密閉型チェーンドライブを潤滑するために使用することができる。ギアオイル組成物は、ベースオイル、本明細書中で開示された硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の後処理された塩、及び一以上の任意選択による添加剤を含み得る。
【０１７０】
一実施形態において、本明細書中で開示された潤滑油組成物は、トランスミッションフルードである。トランスミッションフルード組成物は、伝達損失を低減するために、自動車用変速機又は手動変速機のいずれかの中に使用することができる。トランスミッションフルード組成物は、ベースオイル、本明細書中で開示された硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の後処理された塩、及び一以上の任意選択による添加剤を含み得る。
【０１７１】
一実施形態において、本明細書中で開示された潤滑油組成物は、長期的な潤滑が必要とされ、かつ、オイルが例えば縦シャフトに保持されないような様々な用途に使用されるグリースである。グリース組成物は、ベースオイル、本明細書中で開示された硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の後処理された塩、一以上の任意選択による添加剤及び増粘剤を含み得る。
【０１７２】
下記の非限定的な例は、本発明を説明するためのものである。
【０１７３】
本明細書において開示されており以下に例示する硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の後処理された塩、並びに硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の塩を含有する潤滑剤及びオイル添加剤中における、遊離した未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩の濃度を、逆相高速液体クロマトグラフィー（ＨＰＬＣ）により求める。ＨＰＬＣ法においては、８０ｍｇから１２０ｍｇまでの試料を１０ｍｌメスフラスコ中に正確に量り取り、塩化メチレンによってレベルマークまで希釈し、試料が完全に溶解されるまで混合することにより、試料を分析用に調製した。
【０１７４】
ＨＰＬＣ法に使用したＨＰＬＣシステムは、ＨＰＬＣポンプ、サーモスタット付きＨＰＬＣカラムコンパートメント、ＨＰＬＣ蛍光検出器及びＰＣベース型クロマトグラフィーデータ取得システムを備えていた。説明する具体的なシステムは、ＣｈｅｍＳｔａｔｉｏｎソフトウェア付きのＡｇｉｌｅｎｔ  １２００  ＨＰＬＣに基づくものである。ＨＰＬＣカラムは、Ｐｈｅｎｏｍｅｎｅｘ  Ｌｕｎａ  Ｃ８（２）１５０×４．６ｍｍ  ５μｍ  １００Å、Ｐ／Ｎ  ００Ｆ４２４９Ｅ０だった。
【０１７５】
下記のシステム設定が、分析を実施するのに用いられた。
【０１７６】
ポンプ流量＝１．０ｍｌ／分
【０１７７】
最大圧力＝２００バール
【０１７８】
蛍光波長：２２５励起  ３１３発光：ゲイン＝９
【０１７９】
カラムサーモスタット温度＝２５℃
【０１８０】
注入サイズ＝１μＬの希釈済み試料
【０１８１】
溶離方式：グラジエント、逆相
【０１８２】
グラジエント：０〜７分  ８５／１５メタノール／水から１００％メタノールに切り替わっていく直線的グラジエント。
【０１８３】
運転時間：１７分
【０１８４】
得られるクロマトグラフには幾つかのピークが含まれるのが典型的である。これらの条件下では遊離した未硫化ヒドロキシ芳香族化合物に転化する、遊離した未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩によるピークは、早い保持時間で一緒に溶出するが、アルキル置換ヒドロキシ芳香族組成物の硫化塩によるピークは、典型的には、より長い保持時間で溶出する。定量のためには、遊離した未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物及びその未硫化金属塩に関する単一の最大のピークの面積を測定した後、この面積を、遊離した未硫化アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物種及びその未硫化金属塩種の合計濃度を決定するために使用した。前提は、アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物のスペシエーション（ｓｐｅｃｉａｔｉｏｎ）は変化しないことであるが、アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物のスペシエーションを変化させる何かがあるとすれば、再較正が必要である。
【０１８５】
選択したピークの面積を較正曲線と比較して、遊離したアルキルフェノール及び遊離したアルキルフェノールの未硫化塩の重量％を得る。較正曲線は、フェナート生成物を作製するために用いられた遊離した未硫化アルキルヒドロキシ芳香族化合物に関して得られたクロマトグラフ中の同じピークを用いて製作した。
【０１８６】
（例１）
マンニッヒ後処理された硫化カルシウムフェネート組成物の調製。
【０１８７】
約８重量％のＴＰＰ含量を有する１０ｇの過塩基性硫化カルシウムフェネート組成物（Ｃｈｅｖｒｏｎ  Ｏｒｏｎｉｔｅ  Ｃｏｍｐａｎｙ  ＬＬＣから市販）を約８０℃に加熱し、１００ｍｌ二ツ口丸底フラスコに移した。フラスコ中の温度を約８０℃に維持しつつ、５ｍｌのトルエン溶媒（おおよそ５０重量％当量のフェネート装入量）を組成物に加えた。溶媒を加えた直後に、（残存のＴＰＰのモル当量に基づいて）５モル当量のパラホルムアルデヒドを加え、次いで混合物を１０分間８０℃に保持した。次に、（残存のＴＰＰのモル当量に基づいて）５モル当量のジエチルアミンを次いでゆっくりと加え、反応条件を８０℃の温度において４時間の反応時間の間維持した。反応時間の終了時に、溶媒を真空下で蒸留した。蒸留した生成物は、０．５３重量％の残存合計ＴＰＰ含量を有しており、９３．３８％の低下をもたらした。
【０１８８】
（例２〜１４並びに比較例Ａ及びＢ）
以下の表１に記載された反応物質及び反応条件を用いた例１と実質的に同じ方法により、下記の例を繰り返した。例５においては、最初に過塩基性硫化カルシウムフェネート組成物を１モル当量の酢酸によってクエンチした後、マンニッヒ試薬を加えた。下記の例に関しては、ホルムアルデヒドの供給源はパラホルムアルデヒドであり、原料硫化カルシウムフェネート組成物は、約８．０重量％のＴＰＰ含量を有する過塩基性硫化カルシウムフェネート組成物だった。
【表１】
2015503567.tif 000005
【０１８９】
（例１５〜２５及び比較例Ｃ〜Ｅ）
以下の表２に記載された反応物質及び反応条件を用いた以外は例１と実質的に同じ方法により下記の例を繰り返した。下記の例に関しては、ホルムアルデヒドの供給源はパラホルムアルデヒド（ＰＦ）又はホルマリン（Ｆ）のいずれかであり、原料硫化カルシウムフェネート組成物は約５．５重量％のＴＰＰ含量を有する過塩基性硫化カルシウムフェネート組成物だった。
【表２】
2015503567.tif 000006
【０１９０】
（例２６〜２９）
表３に記載された反応物質及び反応条件を用いた以外は例１と実質的に同じ方法により下記の例を繰り返した。各例に関しては、ホルムアルデヒドの供給源はパラホルムアルデヒドであり、原料硫化カルシウムフェネート組成物は過塩基性ではなく、約２．８重量％のＴＰＰ含量を有していた。
【表３】
2015503567.tif 000007
【０１９１】
（例３０）
マンニッヒ後処理されたテトラプロペニルアルキルフェノールの調製
【０１９２】
マグネチックスターラー、凝縮器及び窒素導入口を取り付けた１リットル三ツ口丸底フラスコ中の１５０ｇのテトラプロペニルフェノール（ＴＰＰ）に、５００ｍｌの無水ベンゼンを加えた。溶液を窒素雰囲気下で周囲温度において激しく撹拌し、パラホルムアルデヒド（１９．５５ｇ、１．２等量）を加えた後、５分間かけてジエチルアミン（６７．９ｍｌ、１．２等量）を添加した。反応混合物を４時間かけて８０℃に加熱し、次いで周囲温度に冷却した。次いで酢酸エチル（５００ｍｌ）を加え、反応混合物を３×２００ｍｌの１Ｎ  ＨＣｌで洗浄し、ＭｇＳＯ４によって脱水し、溶媒を減圧下で除去した。
【０１９３】
粗生成物は、フラッシュカラムクロマトグラフィーを用いて精製した：１Ｈ  ＮＭＲ  δ０．２−１．９（ｍ、３１．９Ｈ、ＣＨ３、ＣＨ２）、δ２．５１（ｔ、４．０Ｈ、ＣＨ２）、δ３．７（ｓ、２．０Ｈ、ＣＨ２−Ｎ）、δ６．５−７．３（ｍ、３．０Ｈ、芳香族ＣＨ）。
【０１９４】
試験
【０１９５】
この検討の目的は、例３０のマンニッヒ後処理されたテトラプロペニルアルキルフェノールの、天然エストロゲンのアゴニズムと矛盾しない生物活性を発揮又は模倣する能力を評価することであった。
【０１９６】
手順
【０１９７】
ＯＥＣＤガイドライン第４４０番、ＧＬＰに関するＯＥＣＤ原則、及び米国ＥＰＡ  ＧＬＰ基準（４０ＣＦＲ、第１６０部及び第７９２部）に従って、例３０のマンニッヒ後処理されたテトラプロペニルアルキルフェノールを、卵巣切除した６匹の雌Ｃｒｌ：ＣＤ（ＳＤ）ラットの試験群に対して、３連続日にわたって１日１回、７５ｍｇ／ｋｇ／ｄａｙ、２５０ｍｇ／ｋｇ／ｄａｙ、５００ｍｇ／ｋｇ／ｄａｙ及び１０００ｍｇ／ｋｇ／ｄａｙで、強制栄養により経口投与した。陽性対照群（０．２ｍｇ／ｋｇ／ｄａｙの１７α−エチニルエストラジオール）及びビヒクル対照群（コーン油）も試験した。動物は、最後の用量の投与からおおよそ２４時間後に二酸化炭素吸入により安楽死させ、子宮の肉眼検査を実施し、子宮重量（湿潤及び吸着後）を記録した。
【０１９８】
結果：
【０１９９】
体重
【０２００】
処置期間にわたってのビヒクル対照動物における平均体重増加に比較して顕著な（ｐ＜０．０５又はｐ＜０．１）平均体重減少が、例３０のマンニッヒ後処理されたテトラプロペニルアルキルフェノールによって処置した動物（２５０ｍｇ／ｋｇ／ｄａｙ処置群、５００ｍｇ／ｋｇ／ｄａｙ処置群及び１０００ｍｇ／ｋｇ／ｄａｙ処置群）及び陽性対照動物（０．２ｍｇ／ｋｇ／ｄａｙエストラジオール）において認められた。
【０２０１】
子宮重量
【０２０２】
図１に示したように、ビヒクル対照群に比較した４つの処置群（７５ｍｇ／ｋｇ／ｄａｙ、２５０ｍｇ／ｋｇ／ｄａｙ、５００ｍｇ／ｋｇ／ｄａｙ及び１０００ｍｇ／ｋｇ／ｄａｙ）のいずれにおける平均の吸着後子宮重量又は湿潤子宮重量にも、顕著な差異がなかった。陽性対照群における平均の吸着後子宮重量と湿潤子宮重量は両方とも、ビヒクル対照群に比較して顕著に増大した（ｐ＜０．０１）。ＴＰＰは、典型的には、用量に応じた子宮重量の増大（７５ｍｇ／ｋｇ／ｄａｙ、１２５ｍｇ／ｋｇ／ｄａｙ、２５０ｍｇ／ｋｇ／ｄａｙ及び５００ｍｇ／ｋｇ／ｄａｙにおいてそれぞれ１倍、２倍、３倍及び７倍）を起こすと考えられている。
【０２０３】
結論
【０２０４】
ＯＥＣＤガイドライン第４４０番（子宮栄養アッセイ）は、ビヒクル対照と比較したときに子宮重量の統計的増大（ｐ＜０．０５）があるならば、試験を陽性とみなすべきだと指摘している。このガイダンスに基づくと、データは、例３０のマンニッヒ後処理されたテトラプロペニルアルキルフェノールが、子宮栄養アッセイにおける天然エストロゲンのアゴニストと矛盾しない生物活性を発揮又は模倣するようには見えないことを示唆している。
【０２０５】
（例３１）
マンニッヒ後処理された硫化カルシウムフェネート組成物の調製。
【０２０６】
５．５重量％の合計ＴＰＰ含量を有する４１８．６グラムの過塩基性硫化カルシウムフェネート組成物（Ｃｈｅｖｒｏｎ  Ｏｒｏｎｉｔｅ  Ｃｏｍｐａｎｙ  ＬＬＣから市販）を含む反応器を１００℃の反応温度に加熱し、１２．６グラムの固体パラ−ホルムアルデヒドを加えた。この混合物を５分間撹拌し、次いで３０．５グラムのジ−エチルアミンを３分かけて加えた。この反応混合物を５時間１００℃に保持した。反応物を真空（２５０ｍｍＨｇ）下に置いてストリップし、１３０℃に加熱して３０分間そこに保持した。真空を窒素によって解除し、反応物をおおよそ１００℃まで冷却し、反応器の内容物を単離して、４３１．６グラムの粗生成物を得た。粗生成物の一部（２１４．９グラム）を、濾過助剤（セライト）を用いて濾過して、次の特性を有する１８７．７グラムの最終生成物を得た：ＴＢＮ＝２６０、重量％合計ＴＰＰ＝０．３、重量％Ｃａ＝９．２、重量％硫黄＝３．２、重量％ＣＯ２＝４．７８、体積％沈降物＝０．０１、重量％窒素＝０．３５、ＡＳＴＭ  Ｄ４４５−８８により測定した粘度＝５０４ｃＳｔ（１００℃）。
【０２０７】
反応温度を８０℃から１３０℃の間で変化させ、保持時間を３．５時間から６時間の間で変化させ、ストリッピング温度を１１０℃から１３０℃の間で変化させ、且つストリッピング真空を２５０ｍｍＨｇから３５０Ｈｇの間で変化させた以外は前記の反応を繰り返し、３８９ｃＳｔ（１１０℃）から５３８ｃＳｔ（１００℃）までの範囲の粘度を有する濾過後最終生成物を得た。
【０２０８】
様々な変更が本明細書中で開示された実施形態になされ得ることは理解されよう。したがって、上記の説明は、限定を加えるものと解釈すべきではなく、単に好ましい実施形態の例証と解釈すべきである。例えば、上に記載され、本発明を運用するための最良の形態として実施された作用は、説明目的のためのものにすぎない。他の構成及び方法は、本発明の範囲及び趣旨から逸脱することなく当業者により実施できる。更に、当業者ならば、本明細書に添付された請求項の範囲及び趣旨の中の他の変更を想到する。
【図１】
2015503567.tif 000008
【国際調査報告】
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2015503567.tif 000010
2015503567.tif 000011