(57)【要約】ウェブ拡張およびコンテンツが、コンテキストに基づいてリンクされる。コンテンツとのユーザー対話処理が、ウェブ拡張からの正規表現規則をコンテンツの一部と照合するプロセスを起動する。正規表現規則に適合するエンティティが記録され、ウェブ拡張に返送される。適合エンティティは規則に統合される。統合された規則は、ウェブ拡張ペイン内に表示される。統合規則およびエンティティは、それぞれ、ウェブ拡張ペインおよびコンテンツ・ペイン内で強調表示される。強調表示されたエンティティおよび強調表示された規則は、ウェブ拡張とコンテンツとの間におけるコンテキストに基づいたリンクを図示する。【選択図】図２
2015517161.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
コンテキストに基づいてウェブ拡張およびコンテンツをリンクするために計算デバイスにおいて実行される方法であって、
前記ウェブ拡張の正規表現規則をマニフェストから引き出すステップと、
提示されたコンテンツを検出するステップと、
前記正規表現規則に適合するエンティティのために前記コンテンツを処理するステップと、
ディスプレイ・デバイス上に表示するときに、前記コンテンツ内において前記エンティティを、更に前記ウェブ拡張内において前記正規表現規則を強調するステップと、
を含む、方法。  
【請求項２】
請求項１記載の方法であって、更に、
メモリー・キャッシュおよびディスク・キャッシュの内少なくとも１つを含むキャッシュから、拡張可能マークアップ言語（ＸＭＬ）で定式化された前記マニフェストを受信するステップを含む、方法。
【請求項３】
請求項１記載の方法であって、更に、
前記ウェブ拡張をアクティブ化するステップと、
前記ウェブ拡張から前記正規表現規則を受けるステップと、
前記規則をメモリー・セグメントにロードするステップと、
を含む、方法。
【請求項４】
請求項１記載の方法であって、更に、
前記コンテンツを表示するための検出されたアクションによって、前記コンテンツを手動で判定するステップを含む、方法。
【請求項５】
請求項１記載の方法であって、更に、
前記コンテンツをソースから受信したときに自動的に前記コンテンツを判定するステップを含む、方法。
【請求項６】
コンテキストに基づいてウェブ拡張およびコンテンツをリンクするための計算デバイスであって、
命令を格納するように構成されたメモリーと、
前記メモリーに結合されたプロセッサーであって、前記メモリーに格納された命令と併せてアプリケーションを実行する、プロセッサーと、
を含み、前記アプリケーションが、
メモリー・キャッシュおよびディスク・キャッシュの内少なくとも１つを含むキャッシュからマニフェストを受け、
前記マニフェストから前記ウェブ拡張の正規表現規則を引き出し、
前記コンテンツを表示する入力を検出したときに、提示されたコンテンツを検出し、
前記正規表現規則に適合するエンティティのために前記コンテンツを処理し、
前記コンテンツ内における前記エンティティ、および前記ウェブ拡張内における前記正規表現規則を強調する、
ように構成される、計算デバイス。
【請求項７】
請求項６記載の計算デバイスにおいて、前記アプリケーションが、更に、
前記エンティティおよび前記正規表現規則を強調するために、強調表示方式および通知方式の内一方を含む方式を利用するように構成される、計算デバイス。
【請求項８】
請求項７記載の計算デバイスにおいて、前記アプリケーションが、更に、
前記エンティティおよび前記正規表現規則の近傍内に、少なくとも１つのポップアップ警告を前記通知方式として使用するように構成される、計算デバイス。
【請求項９】
請求項６記載の計算デバイスにおいて、前記アプリケーションが、更に、
前記正規表現規則を前記コンテンツの一部と照合できないときに、他のコンテンツの検出のために待機モードに戻るように構成される、計算デバイス。
【請求項１０】
コンテキストに基づいてウェブ拡張およびコンテンツをリンクするための命令が格納されたコンピューター読み取り可能メモリー・デバイスであって、
メモリー・キャッシュおよびディスク・キャッシュの内少なくとも１つを含むキャッシュから、拡張可能マークアップ言語（ＸＭＬ）で定式化されたマニフェストを受ける命令と、
前記マニフェストから前記ウェブ拡張の正規表現規則を引き出す命令と、
前記コンテンツを表示する入力を検出したときに、提示されたコンテンツを検出する命令と、
前記正規表現規則に適合するエンティティのために前記コンテンツを処理する命令と、
前記エンティティおよび前記正規表現規則の自動強調を指定するＸＭＬエレメントを前記マニフェストにおいて判定する命令と、
コンテンツ・ペイン内に前記コンテンツを表示し、更にウェブ拡張ペイン内に提示された前記ウェブ拡張内に前記正規表現規則を表示しつつ、前記コンテンツ内において前記エンティティを自動的に強調表示する命令と、
を含む、コンピューター読み取り可能メモリー・デバイス。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
[0001]  データー分析は、ソフトウェアによって提供される最近のサービスの統合部分である。分析サービスは、情報マイニング(mining)およびマッピングの広い範囲に及ぶ。分析システムは、ビジネスおよびソーシャル・ネットワーキング・システムを含む種々のリソースからコンテンツを受信する。また、ユーザー情報も、増々広がりつつある個人デバイスの大群(array)から集められ収集される。ユーザーが生成したコンテンツは、格納された情報をインタラクティブ・サービスに提供する、拡張性のあるシステム(expansive system)によって格納および管理される。システムおよびユーザーによって集められる情報の量は増々拡大し、分析システムによって処理されて、パターン、予測等を生成する。分析結果は、他のシステムによって利用され、これらのシステムはこの結果を拠り所にして報告を作成し、ユーザー行動を評価し、推奨を決定する等を行う。
【０００２】
[0002]  分析ツールは、データー分析をユーザーの消費のために個人用に変形する(personalize)。単体ツールは、ユーザーが分析要求を満たすように分析パラメーターを構成することを可能にする。統合ツールは、ユーザーが既存のソフトウェアの能力を分析サービスによって拡張することを可能にする。旧来のアプリケーションに統合される分析ツールは、拡張機構(expanded features)によってこのアプリケーションを増強する。拡張ソフトウェアは、データー・マイニング、報告等を含む種々の分析サービスを提供することができる。統合を超えて、拡張ソフトウェアは、ユーザーとデーターとの間における単一対話処理ポイントとして作用することができる。単一対話処理ポイントは、ユーザーに馴染みのあるインターフェースを提供することによって、ユーザー・アクセスを容易にすることができる。このインターフェースは、分析サービスを提供するためにも使用される。分析機構が統合された既存のアプリケーションは、快適なユーザー・インターフェースをユーザーに提供し、追加された機構によってユーザーの生産性を広げることができる。
【発明の概要】
【０００３】
[0003]  この摘要は、詳細な説明において以下で更に説明する概念から選択したものを、簡略化した形態で紹介するために設けられている。この摘要は、特許請求する主題の主要な特徴や必須の特徴を特定することを意図するのではなく、特許請求する主題の範囲を判断するときに補助として使用されることを意図するのでもない。
【０００４】
[0004]  実施形態は、コンテキストに基づいてウェブ拡張およびコンテンツをリンクすることを目的とする。実施形態によれば、アプリケーションがウェブ拡張の正規表現規則(regular expression rule)をマニフェストから引き出すことができる。マニフェストは、ウェブ拡張の構造化言語（例えば、拡張可能マークアップ言語「ＸＭＬ」）コンテナであってもよい。次に、処理されるコンテンツを、コンテンツのユーザーへの提示の間に検出することができる。コンテンツは、テキスト系コンテンツおよびグラフィック系コンテンツを組み合わせと共に含むことができる。コンテンツは、正規表現規則を使用して処理され、適合エンティティ(matching entity)を見つけることができる。正規表現規則は、コンテンツ内においてエンティティと適合し得るパターンを記述することができる。加えて、アプリケーションは、コンテンツ内における適合エンティティ、およびウェブ拡張における関連規則を強調し、コンテキストに基づいてコンテンツをウェブ拡張にリンクすることができる。
【０００５】
[0005]  これらおよび他の特徴ならびに利点は、以下の詳細な説明を読み、添付図面を検討することによって明白になろう。尚、以上の概略的な説明および以下の詳細な説明は説明のためにあり、特許請求する形態を限定するのではないことは言うまでもない。
【図面の簡単な説明】
【０００６】
【図１】図１は、実施形態にしたがって、コンテンツに基づいてアプリケーションがウェブ拡張およびコンテンツをリンクする場合のアーキテクチャー例の図である。
【図２】図２は、実施形態にしたがって、コンテキストに基づいてリンクされたウェブ拡張およびコンテンツを示す表示例を表す。
【図３】図３は、一実施形態例を実現する流れ図を示す。
【図４】図４は、実施形態によるシステムを実現することができるネットワーク接続環境である。
【図５】図５は、実施形態を実現することができる計算動作環境例のブロック図である。
【図６】図６は、実施形態にしたがってコンテキストに基づいてウェブ拡張およびコンテンツをリンクするプロセスの論理流れ図を示す。
【発明を実施するための形態】
【０００７】
[0012]  以上で端的に説明したように、コンテキストに基づいてウェブ拡張をコンテンツにリンクすることができる。検出されたコンテンツは、ウェブ拡張の正規表現規則に適合するエンティティに対して処理することができる。適合エンティティは、コンテンツ内で強調することができる。また、関連する規則もウェブ拡張内で拡張することができる。
【０００８】
[0013]  以下の詳細な説明では、その一部を形成する添付図面を参照する。図面では、一例として、具体的な実施形態または例が示される。本開示の主旨や範囲から逸脱することなく、これらの形態が組み合わされてもよく、他の形態が利用されてもよく、更に構造的な変更がなされてもよい。したがって、以下の詳細な説明は、限定的な意味で捕らえてはならず、本開示の範囲は、添付する特許請求の範囲およびその均等物によって定められるものとする。
【０００９】
[0014]  実施形態について、計算デバイスのオペレーティング・システムにおいて実行するアプリケーション・プログラムと併せて実行するプログラム・モジュールという一般的なコンテキストで説明するが、他のプログラム・モジュールとの組み合わせでも態様を実現できることは、当業者には認められよう。
【００１０】
[0015]  一般に、プログラム・モジュールは、ルーチン、プログラム、コンポーネント、データー構造、および他のタイプの構造を含み、特定のタスクを実行するか、または特定の抽象データー型を実装する。更に、ハンドヘルド・デバイス、マルチプロセッサー・システム、マイクロプロセッサー・ベースまたはプログラマブル消費者用電子機器、ミニコンピューター、メインフレーム・コンピューター、および相当の計算デバイスを含む、他のコンピューター・システム構成とでも、実施形態を実施できることは、当業者には認められよう。また、実施形態は、分散型計算環境においても実施することができ、この場合、通信ネットワークを介してリンクされたリモート処理デバイスによって、タスクが実行される。分散型計算環境では、プログラム・モジュールは、ローカルおよびリモート双方のメモリー記憶デバイスに配置されてもよい。
【００１１】
[0016]  実施形態は、コンピューター実装プロセス（方法）、計算システム、あるいはコンピューター・プログラム製品またはコンピューター読み取り可能媒体というような製品として実現することもできる。コンピューター・プログラム製品は、コンピューター・システムによって読み取り可能であり、コンピューター・プログラムをエンコードしたコンピューター記憶媒体とすることができる。コンピューター・プログラムは、コンピューターまたは計算システムにプロセス例（１つまたは複数）を実行させる命令を含む。コンピューター読み取り可能記憶媒体は、コンピューター読み取り可能メモリー・デバイスである。コンピューター読み取り可能記憶媒体は、例えば、揮発性コンピューター・メモリー、不揮発性メモリー、ハード・ドライブ、フラッシュ・ドライブ、フロッピー（登録商標）・ディスク、またはコンパクト・ディスク、および相当する媒体の内１つ以上によって実現することができる。
【００１２】
[0017]  本明細書を通じて、「プラットフォーム」という用語は、コンテキストに基づいてウェブ拡張およびコンテンツをリンクするためのソフトウェアおよびハードウェア・コンポーネントの組み合わせであるとすることができる。プラットフォームの例には、限定ではなく、複数のサーバーに跨がってホストされ実行されるサービス、１つの計算デバイスにおいて実行されるアプリケーション、および相当のシステムが含まれる。「サーバー」という用語は、一般に、通例ではネットワーク接続環境において１つ以上のソフトウェア・プログラムを実行する計算デバイスを指す。しかしながら、サーバーは、ネットワークにおいてサーバーと見なされる１つ以上の計算デバイスにおいて実行される仮想サーバー（ソフトウェア・プログラム）として実現されてもよい。これらの技術および動作例についてのこれ以上の詳細は、以下に示される。
【００１３】
[0018]  図１は、実施形態にしたがってコンテキストに基づいてウェブ拡張をコンテンツにリンクすることができるアプリケーションのアーキテクチャー例の図である。線図１００に示すコンポーネントおよび環境は、例示を目的とするに限る。実施形態は、種々の計算デバイスおよびシステム、ハードウェア、ならびにソフトウェアを採用する種々のローカル、ネットワーク接続、クラウド・ベース、および同様の計算環境において実現することができる。
【００１４】
[0019]  サーバー例１０２は、コンテンツをホストすることができる。コンテンツは、テキスト系、グラフィック系、オーディオ、ビデオ等を含むがこれらだけではない、種々のメディアを含むことができる。また、コンテンツは、電子メール・メッセージおよびウェブ・サイトを含む他のメディアの組み合わせで構成されるメディアも含むことができる。コンテンツは、ユーザー・デバイス１０６およびサード・パーティ・サーバー１０４を含む種々のソースによって消費することができる。
【００１５】
[0020]  サード・パーティ・サーバー１０４は、更に、コンテンツを分析することもできる。サード・パーティ・サーバー１０４は、ウェブ拡張を使用してコンテンツを分析することができる。ウェブ拡張は、コンテンツ内においてエンティティを照合する(match)ことができる１つ以上の正規表現規則(regular expression rule)を有することができる。エンティティは、コンテキストに基づいてウェブ拡張にリンクされたコンテンツの一部を含むことができる。一例は、電話番号に対する正規表現規則によってウェブ拡張が認識することができるコンテンツ内に埋め込まれた電話番号を含むことができる。加えて、コンテンツ、およびこのコンテンツを処理するために使用される１つ以上のウェブ拡張が、ディスプレイ・デバイス１０６を介して、１人以上のユーザー１０８に表示されてもよい。
【００１６】
[0021]  実施形態は、クライアント−サーバー型アーキテクチャーの実現例に限定されるのではない。ウェブ拡張は、ピア−ツー−ピア、分散型、クラウド・ベース、および組み合わせ型アーキテクチャーにおいて実行されるアプリケーションによって、コンテキストに基づいてコンテンツにリンクすることができる。一シナリオ例では、アプリケーションが、ウェブ拡張を使用して全体的にディスプレイ・デバイス１０６においてコンテンツを処理することもできる。
【００１７】
[0022]  図２は、実施形態にしたがって、コンテキストに基づいてリンクされたウェブ拡張およびコンテンツを示す表示例を表す。線図２００は、コンテンツ例と、ウェブ拡張ペインとを表示し、コンテンツ内における適合エンティティ(matched entity)と、ウェブ拡張内における関連規則とを強調する。
【００１８】
[0023]  ディスプレイ・デバイス２０２は、コンテンツ・ペイン２０４を介してコンテンツをユーザーに表示することができる。実施形態によるアプリケーションは、コンテンツを検出したときに、ウェブ拡張を使用してコンテンツを処理することができる。コンテンツを表示するためのユーザーのアクションのときに、コンテンツを検出することができる。コンテンツの検出は、コンテンツのユーザーへの提示を含むことができる。一シナリオ例では、電子メール・メッセージのようなコンテンツを受信し、コンテンツ・ペイン２０４に表示することもできる。あるいは、コンテンツをソースから受信したときに自動的にコンテンツを検出することもできる。一シナリオ例では、アプリケーションが、電子メール・サーバーから電子メール・メッセージを受信した後に、自動的にこの電子メール・メッセージをコンテンツとして検出することもできる。
【００１９】
[0024]  アプリケーションは、ウェブ拡張を使用して、検出したコンテンツを処理することができる。ウェブ拡張ペイン２０８は、コンテンツを処理するために使用されるウェブ拡張を表示することができる。処理は、ウェブ拡張に含まれる正規表現規則に適合するエンティティを求める検索を含むことができる。一シナリオ例では、アプリケーションが、コンテンツ内においてエンティティ２０６を照合することができる正規表現規則２１０によって、コンテンツを処理することもできる。
【００２０】
[0025]  アプリケーションが、あるエンティティが正規表現規則に適合すると判定できる場合、アプリケーションは、ウェブ拡張とコンテンツとの間におけるコンテキストに基づくリンクを示すために、制御手段２１２を表示することができる。ユーザーが制御手段２１２をアクティブ化した場合、このエンティティおよび関連する正規表現規則を強調して、ユーザーに、ウェブ拡張とコンテキストとの間におけるコンテキストに基づくリンクを警告することができる。規則およびエンティティは、コンテンツ内におけるエンティティおよびウェブ拡張内における規則を強調表示する(highlight)ことを含む種々の方式を使用して強調する(emphasize)ことができる。あるいは、ユーザーをコンテキストに基づくリンクを警告するために、通知が使用されてもよい。通知は、エンティティを照合する規則にユーザーを警告するポップアップを含むことができる。アプリケーションは、規則およびエンティティの近くに複数のポップアップ警告を採用して、ウェブ拡張とコンテンツとの間におけるコンテキストに基づくリンクに注意を引くようにしてもよい。
【００２１】
[0026]  図３は、一実施形態例を実現する流れ図を示す。線図３００は、ウェブ拡張とコンテンツとの間におけるコンテキストに基づくリンクを強調するプロセス例を示す。
[0027]  実施形態によれば、アプリケーションはキャッシュ３０４からマニフェスト３０２を引き出すことができる。マニフェストは、拡張可能マークアップ言語（ＸＭＬ）または同様のフォーマットを使用して、定式化することができる。マニフェストは、１つ以上のウェブ拡張を含むことができる。ウェブ拡張は、正規表現規則を含むことができる。アプリケーションは、正規表現規則３０６を解析することができる。解析は、マニフェストにおける１つ以上のウェブ拡張をアクティブ化することを伴うことができる。アクティブ化されたウェブ拡張は、実行時にコンテンツを処理するために、正規表現規則を供給することができる。次に、コンテンツを処理する準備のために、規則をメモリー・セグメント３０８にロードすることができる。
【００２２】
[0028]  コンテンツ３１０は、このコンテンツと対話処理するユーザー・アクションの結果として検出されてもよい。一例をあげると、ユーザーが電子メール・アプリケーション・クライアントを起動して電子メール・メッセージを読むことでもよい。コンテンツを検出すると、メモリーにおける１つ以上の規則３１２を使用して、コンテンツを処理することができる。規則の１つに適合するエンティティ３１４が検出されると、ウェブ拡張制御３１６を表示することができる。ウェブ拡張制御は、ユーザーと対話処理して、適合エンティティおよび関連規則を強調するために使用することができる。アプリケーションが制御３１８のアクティブ化を検出すると、アプリケーションはウェブ拡張のためにナビゲーションに統合されたウェブ拡張ペイン３２０を表示することができる。ウェブ拡張に含まれるスクリプトを実行して、コンテンツ内における適合エンティティをウェブ拡張に伝える(transmit)ことができる。適合エンティティおよび関連規則は、ウェブ拡張ペイン内において、ハイパー・マークアップ・テキスト言語（ｈｔｍｌ）または相当するフォーマットで表示されればよい。関連規則は、強調表示のような方式によって強調され、コンテキスト内においてエンティティとのコンテキストに基づくリンクを作ることができる。加えて、コンテンツ内における適合エンティティも、規則を強調するために使用される同様の方式３２２によって強調することができる。一シナリオ例では、関連規則をウェブ拡張方式内で強調表示することもできる。適合エンティティをコンテンツ・ペイン内で強調表示することもできる。
【００２３】
[0029]  アプリケーションがコンテンツの一部をメモリーにおけるいずれの規則とも照合しないという代わりのシナリオでは、アプリケーションが待機モードに戻ることもできる。待機モードは、ウェブ拡張からの正規表現規則による処理のために、他のコンテンツの検出を可能にしてもよい。同様に、表示されたウェブ拡張制御がアクティブ化されない場合、アプリケーションは、適合エンティティをコンテンツ内で、そして関連規則をウェブ拡張内で拡張しなくてよい。
【００２４】
[0030]  加えて、マニフェストは、強調プロセスの自動化を指定するＸＭＬエレメントを含むこともできる。ＸＭＬエレメントがエンティティおよび関連規則の自動強調を指定するとアプリケーションが判定した場合、ウェブ拡張制御をディスエーブルすればよい。加えて、適合エンティティおよび関連規則を自動的に強調しつつ、コンテンツ・ペインにおいてコンテンツを表示し、ウェブ拡張ペインにおいてウェブ拡張を表示することもできる。更に、適合エンティティをスクリプト・オブジェクト・モデル（ＳＯＭ）規格で定式化した後に、適合エンティティをウェブ拡張に伝えることもできる。適合エンティティを受信すると、ＳＯＭエンティティを使用してこれを変換し、ｈｔｍｌフォーマットで規則と並べて表示することができる。あるいは、ウェブ拡張内で規則を強調するときに、 適合エンティティを関連規則に統合することもできる。
【００２５】
[0031]  図２および図３におけるシナリオおよび方式の例は、具体的なコンポーネント、データー型、および構成で示される。実施形態は、これらの構成例によるシステムに限定されるのではない。コンテキストに基づいてウェブ拡張およびコンテンツをリンクすることは、アプリケーションおよびユーザー・インターフェースにおいて、もっと少ないコンポーネントまたは追加のコンポーネントを採用する構成でも実現することができる。更に、図２および図３に示す方式およびコンポーネントの例、ならびにこれらのサブコンポーネントは、本明細書において説明する原理を使用する他の値とでも、同様に実現することができる。
【００２６】
[0032]  図４は、実施形態によるシステムを実現することができるネットワーク接続環境である。１つ以上のサーバー４１４、またはホストされたサービスのような１つのサーバー（例えば、ウェブ・サーバー）４１６によって、ローカル・リソースおよびリモート・リソースを提供することができる。購入管理アプリケーションのようなアプリケーションが、スマート・フォン４１３、タブレット・デバイス４１２、またはラップトップ・コンピューター４１１（「クライアント・デバイス」）のような個々の計算デバイスにおいて実行し、ネットワーク（１つまたは複数）４１０を介して顧客および製品情報提供業者と通信することができる。
【００２７】
[0033]  先に説明したように、アプリケーションはコンテキストに基づいてウェブ拡張をコンテンツにリンクすることができる。コンテンツは、ウェブ拡張からの正規表現規則を使用して処理することができる。コンテンツ内における適合エンティティおよび関連規則は、ウェブ拡張とコンテンツとの間におけるコンテンツに基づくリンクを図示するために、強調することができる。クライアント・デバイス４１１〜４１３は、既に説明したように、リモート・サーバー（１つまたは複数）（例えば、サーバー４１４の内１つ）において実行されるアプリケーションへのアクセスを可能にすることができる。サーバー（１つまたは複数）は、関連データーをデーター・ストア（１つまたは複数）４１９から／へ、直接またはデーターベース・サーバー４１８を介して、引き出すまたは格納することができる。
【００２８】
[0034]  ネットワーク（１つまたは複数）４１９は、サーバー、クライアント、インターネット・サービス・プロバイダー、および通信媒体の任意のトポロジーを含むことができる。実施形態によるシステムは、静的または動的トポロジーを有することができる。ネットワーク（１つまたは複数）４１０は、企業ネットワークのような安全なネットワーク、ワイヤレス・オープン・ネットワークのような安全でないネットワーク、またはインターネットを含むことができる。また、ネットワーク（１つまたは複数）４１０は、公衆電話交換網（ＰＳＴＮ）またはセルラ・ネットワークのような他のネットワークを介した通信を調整する(coordinate)こともできる。更に、ネットワーク（１つまたは複数）４１０は、Bluetooth（登録商標）または同様のものというような、短距離ワイヤレス・ネットワークを含むこともできる。ネットワーク（１つまたは複数）４１０は、本明細書において記載するノード間に通信を設ける。一例として、そして限定ではなく、ネットワーク（１つまたは複数）４１０は、音響、ＲＦ、赤外線、および他のワイヤレス媒体というような、ワイヤレス媒体を含むことができる。
【００２９】
[0035]  計算デバイス、アプリケーション、データー・ソース、およびデーター分散システムの多くの他の構成も、コンテキストに基づいてウェブ拡張およびコンテンツをリンクするために採用することもできる。更に、図４において説明したネットワーク接続環境は、例示を目的とするに過ぎない。実施形態は、アプリケーション、モジュール、プロセスのいずれの例にも限定されない。
【００３０】
[0036]  図５および関連する説明は、実施形態を実現することができる適した計算環境の端的で総合的な説明を行うことを意図している。図５を参照すると、計算デバイス５００のような、実施形態によるアプリケーションのための計算動作環境例のブロック図が示されている。基本的な構成では、計算デバイス５００は、少なくとも１つの処理ユニット５０２およびシステム・メモリー５０４を含めばよい。また、計算デバイス５００は、プログラムを実行するときに協働する複数の処理ユニットを含むこともできる。計算デバイスの正確な構成およびタイプに依存して、システム・メモリー５０４は揮発性（ＲＡＭのような）、不揮発性（ＲＯＭ、フラッシュ等のような）、またはこれら２つの何らかの組み合わせとすることができる。通例、システム・メモリー５０４は、ワシントン州、RedmondのMICROSOFT CORPORATION（マイクロソフト社）からのWINDOWS（登録商標）およびWINDOWS PHONE（登録商標）オペレーティング・システムのような、プラットフォームの動作を制御するのに適したオペレーティング・システム５０５を含む。また、システム・メモリー５０４は、プログラム・モジュール５０６、アプリケーション５２２、およびウェブ拡張モジュール５２４のような、１つ以上のソフトウェア・アプリケーションも含むことができる。
【００３１】
[0037]  アプリケーション５２２は、実施形態にしたがって、コンテキストに基づいてウェブ拡張およびコンテンツをリンクすることができる。アプリケーション５２２は、コンテンツを処理するために、１つ以上のウェブ拡張内における１つ以上の正規表現規則をメモリーにロードすることができる。ウェブ拡張モジュール５２４は、規則を使用してコンテンツを処理し、コンテンツ内において１つ以上の適合エンティティを判定することができる。ウェブ拡張モジュール５２４は、適合エンティティおよび関連規則の強調をアクティブ化し、ウェブ拡張とコンテンツとの間にコンテキストに基づくリンクを作るための制御手段を設けることができる。この基本的な構成は、図５において、破線５０８内にあるコンポーネントによって例示される。
【００３２】
[0038]  計算デバイス５００は、追加の機構または機能を有することもできる。例えば、計算デバイス５００は、例えば、磁気ディスク、光ディスク、またはテープというような、追加のデーター記憶デバイス（リムーバブルおよび／または非リムーバブル）も含むことができる。このような追加のストレージは、図５において、リムーバブル・ストレージ５０９および非リムーバブル・ストレージ５１０によって例示される。コンピューター読み取り可能記憶媒体は、揮発性および不揮発性、リムーバブルおよび非リムーバブル媒体を含むことができ、コンピューター読み取り可能命令、データー構造、プログラム・モジュール、または他のデーターというような情報の格納のための任意の方法または技術で実現される。コンピューター読み取り可能記憶媒体は、コンピューター読み取り可能メモリー・デバイスである。システム・メモリー５０４、リムーバブル・ストレージ５０９、および非リムーバブル・ストレージ５１０は全て、コンピューター読み取り可能記憶媒体の例である。コンピューター読み取り可能記憶媒体は、ＲＡＭ、ＲＯＭ、ＥＥＰＲＯＭ、フラッシュ・メモリーまたは他のメモリー技術、ＣＤ−ＲＯＭ、ディジタル・バーサタイル・ディスク（ＤＶＤ）または他の光ストレージ、磁気カセット、磁気テープ、磁気ディスク・ストレージまたは他の磁気記憶デバイス、あるいは所望の情報を格納するために使用することができ、計算デバイス５００によってアクセスすることができる任意の他の媒体を含むが、これらに限定されるのではない。任意のこのようなコンピューター読み取り可能記憶媒体は、計算デバイス５００の一部であってもよい。また、計算デバイス５００は、キーボード、マウス、ペン、音声入力デバイス、タッチおよび／またはジェスチャー入力デバイス、ならびに相当の入力デバイスというような、入力デバイス（１つまたは複数）５１２も有することができる。ディスプレイ、スピーカー、プリンター、および他のタイプの出力デバイスというような出力デバイス（１つまたは複数）５１４も含まれてもよい。これらのデバイスは、当技術分野では周知であり、ここで長々と説明する必要はない。
【００３３】
[0039]  また、計算デバイス５００は通信接続５１６も内蔵することができる。通信接続５１６は、分散型計算環境におけるワイヤレス・ネットワーク、衛星リンク、セルラ・リンク、および相当のメカニズムを介してというようにして、このデバイスが他のデバイス５１８と通信することを可能にする。他のデバイス５１８は、通信アプリケーションを実行するコンピューター・デバイス（１つまたは複数）、記憶サーバー、および相当のデバイスを含むことができる。通信接続（１つまたは複数）５１６は、通信媒体の一例である。通信媒体は、ここでは、コンピューター読み取り可能命令、データー構造、プログラム・モジュール、あるいは搬送波というような変調データー信号または他の移送メカニズムにおける他のデーターを含むことができ、任意の情報配信媒体を含む。「変調データー信号」という用語は、当該信号内に情報をエンコードするようなやり方で、その特性の１つ以上が設定または変更された信号を意味する。一例として、そして限定ではなく、通信媒体は、有線ネットワークまたは直接有線接続のような有線媒体、ならびに音響、ＲＦ、赤外線、および他のワイヤレス媒体というようなワイヤレス媒体を含む。
【００３４】
[0040]  また、実施形態例は方法も含む。これらの方法は、本文書において説明した構造を含む、任意の数の方法で実現することができる。このような方法の１つが、本文書において説明したタイプのデバイスの機械動作(machine operation)によるものである。
【００３５】
[0041]  他のオプションの方法は、これらの方法の個々の動作の内１つ以上を、一部の動作を実行する１人以上の人間の操作者と共に実行することである。これらの人間の操作者は、互いに同じ場所にいる必要はなく、各々が、プログラムの一部を実行する機械と一緒であれば可能である。
【００３６】
[0042]  図６は、実施形態にしたがって、コンテキストに基づいてウェブ拡張およびコンテンツをリンクするプロセスの論理流れ図を示す。例の中には、プロセス６００がアプリケーションによって実現されてもよい場合もある。
【００３７】
[0043]  プロセス６００は、動作６１０から開始することができ、ここで、アプリケーションはウェブ拡張の正規表現規則をマニフェストから引き出すことができる。マニフェストは、ＸＭＬで定式化され、メモリー・キャッシュまたはディスク・キャッシュのようなキャッシュに格納されてもよい。動作６２０において、ユーザーに提示されたコンテンツを検出することができる。コンテンツは、ユーザーがそのコンテンツと対話処理した結果として検出されるのでもよい。動作６３０において、正規表現規則に適合するエンティティのために、コンテンツを処理することができる。エンティティは、正規表現規則によって記述されたコンテンツのコンポーネントであることができる。次に、動作６４０において、アプリケーションは、コンテンツ内におけるエンティティ、およびウェブ拡張内における関連規則を強調することができる。適合エンティティは、コンテンツ・ペインにおいて強調表示されてもよく、関連規則はウェブ拡張ペインにおいて強調表示されてもよい。
【００３８】
[0044]  一部の実施形態は、通信モジュール、メモリー、およびプロセッサーを含む計算デバイスにおいて実現することもでき、プロセッサーは、以上で説明した方法または相当のものを、メモリーに格納された命令と併せて実行する。他の実施形態は、以上で説明した方法または同様のものを実行するために格納された命令を有するコンピューター読み取り可能記憶媒体として実現することもできる。
【００３９】
[0045]  プロセス６００に含まれる動作は、例示を目的とするに限る。実施形態にしたがって、コンテキストに基づいてウェブ拡張およびコンテンツをリンクすることは、本明細書において説明した原理を使用して、もっと少ないステップまたは追加のステップを有する同様のプロセスによって、更には異なる動作順序で実現することもできる。
【００４０】
[0046]  以上の明細書、例、およびデーターは、実施形態の組成(composition)の製造および使用の完全な説明を考慮している。本主題については、構造的特徴および／または方法論的アクトに特定の文言で説明したが、添付した特許請求の範囲において定められる主題は、必ずしも以上で説明した特定の特徴やアクトには限定されないことは理解されてしかるべきである。逆に、以上で説明した特定の特徴およびアクトは、特許請求の範囲および実施形態を実現する形態例として開示したまでである。
【図１】
2015517161.tif 000003
【図２】
2015517161.tif 000004
【図３】
2015517161.tif 000005
【図４】
2015517161.tif 000006
【図５】
2015517161.tif 000007
【図６】
2015517161.tif 000008
【国際調査報告】
2015517161.tif 000009
2015517161.tif 000010