(57)【要約】  医療デバイスと医療デバイスを製造し使用する方法とを開示する。医療デバイス例は圧力検知ガイドワイヤを含む。圧力検知ガイドワイヤは、先端部分を有するコアワイヤと、先端部分の上に配置されたコイルとを含む長尺状シャフトを備える。圧力センサは、コアワイヤの先端部分に沿ってかつコイル内に配置される。圧力センサには、１つまたは複数のリードが結合される。コイルには、圧力センサへのアクセスを提供する開口部が形成される。
2015533542.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
圧力検知ガイドワイヤであって、
先端部分を有するコアワイヤと、前記先端部分の上に配置されたコイルとを含む長尺状シャフトと、
前記コアワイヤの先端部分に沿ってかつ前記コイル内に配置された圧力センサと、
前記圧力センサに結合された１つまたは複数のリードと、
を具備し、
前記圧力センサへの流体アクセスを提供する開口部が、前記コイルに形成されている、
圧力検知ガイドワイヤ。
【請求項２】
前記コイルに形成された開口部が、前記コイルのピッチの変化によって画定される、請求項１に記載の圧力検知ガイドワイヤ。
【請求項３】
前記１つまたは複数のリードの先端部分が前記コイル内に延在し、前記１つまたは複数のリードの基端部分が前記コアワイヤに印刷されている、請求項１または２に記載の圧力検知ガイドワイヤ。
【請求項４】
前記長尺状シャフトの先端部が予め形成された曲げ部を含む、請求項１〜３のいずれか一項に記載の圧力検知ガイドワイヤ。
【請求項５】
前記コイルが前記１つまたは複数のリードのうちの１つを画定している、請求項１〜４のいずれか一項に記載の圧力検知ガイドワイヤ。
【請求項６】
前記コイルの上に絶縁体が配置されている、請求項５に記載の圧力検知ガイドワイヤ。
【請求項７】
前記圧力センサが血管内超音波トランスデューサを含む、請求項１〜６のいずれか一項に記載の圧力検知ガイドワイヤ。
【請求項８】
前記圧力センサが圧電圧力センサを含む、請求項１〜６のいずれか一項に記載の圧力検知ガイドワイヤ。
【請求項９】
前記圧力センサが光圧力センサを含む、請求項１〜６のいずれか一項に記載の圧力検知ガイドワイヤ。
【請求項１０】
前記圧力センサに光ファイバケーブルが結合されている、請求項９に記載の圧力検知ガイドワイヤ。
【請求項１１】
前記圧力センサにフォトニック結晶が結合されている、請求項９に記載の圧力検知ガイドワイヤ。
【請求項１２】
前記１つまたは複数のリードの基端部分が、前記長尺状シャフトの基端部分の周囲に配置された基端コイルを含み、コネクタが前記長尺状シャフトの基端部分に結合され、前記コネクタが、前記基端コイルに誘導結合するように構成されたコイル部材を含む、請求項１〜１１のいずれか一項に記載の圧力検知ガイドワイヤ。
【請求項１３】
前記コネクタがコネクタ磁石を含み、前記シャフトの基端部分が、前記コネクタ磁石と係合するように構成された基端磁石を含む、請求項１２に記載の圧力検知ガイドワイヤ。
【請求項１４】
圧力検知ガイドワイヤであって、
先端部分を有するコアワイヤと、前記コアワイヤの先端部分の上に配置された管状部材と、前記管状部材の先端部に結合された先端チップとを含む長尺状シャフトと、
前記管状部材が内腔を画定し、かつ、前記管状部材には複数のスリットが形成されており、
前記コアワイヤの先端部分に隣接してかつ前記内腔と流体連通して配置された圧力センサと、
前記管状部材には開口部が形成されており、
前記開口部の上に延在するダイアフラムと、
前記開口部における圧力を前記圧力センサに伝達するように構成された、前記内腔内に配置された圧力伝達流体と、
を具備する、圧力検知ガイドワイヤ。
【請求項１５】
前記圧力センサが、血管内超音波トランスデューサ、圧電圧力センサ、光圧力センサおよびフォトニック結晶のいずれか１つを含む、請求項１４に記載の圧力検知ガイドワイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、医療デバイスおよび医療デバイスを製造する方法に関する。より詳細には、本開示は、血圧検知ガイドワイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
医療用で、たとえば血管内で使用するために、多種多様な体内医療デバイスが開発されている。これらのデバイスには、ガイドワイヤ、カテーテル等がある。このようなデバイスは、種々の異なる製造方法のうちのいずれかによって製造され、種々の方法のうちのいずれかに従って使用される。既知の医療デバイスおよび方法には、各々、何らかの長所および短所がある。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
代替的な医療デバイスとともに、医療デバイスを製造する代替的な方法および使用する代替的な方法を提供することが常に必要とされている。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本開示は、医療デバイスに対する設計、材料、製造方法および使用の代替案を提供する。医療デバイス例として、圧力検知ガイドワイヤが挙げられる。圧力検知ガイドワイヤは、先端部分を有するコアワイヤと先端部分の上に配置されたコイルとを含む長尺状シャフトを備える。コアワイヤの先端部分に沿ってかつコイル内に、圧力センサを配置する。圧力センサには、１つまたは複数のリードが結合される。コイルには、圧力センサへのアクセスを提供する開口部が形成される。
【０００５】
別の圧力検知ガイドワイヤ例は、先端部分を有するコアワイヤと、コアワイヤの先端部分の上に配置された管状部材と、管状部材の先端部に結合された先端チップとを含む長尺状シャフトを備える。管状部材は内腔を画定し、管状部材に複数のスリットを形成する。コアワイヤに隣接してかつ内腔と流体連通して、圧力センサを配置する。管状部材には開口部を形成する。開口部の上にはダイアフラムが延在する。内腔内には、開口部における圧力を圧力センサに伝達するように構成された圧力伝達流体を配置する。
【０００６】
別の圧力検知ガイドワイヤ例は、先細り先端部分を有するコアワイヤと、コアワイヤの先細り先端部分の上に配置された管状部材と、管状部材の先端部に結合されたチップとを含む長尺状シャフトを備える。コアワイヤおよび管状部材は、コンデンサの電極を画定する。管状部材にリードを取り付け、リードはそこから基端側に延在する。管状部材は内腔を画定する。内腔内に圧縮性流体を配置する。管状部材にはその先端部に隣接して開口部が形成される。
【０００７】
別の圧力検知ガイドワイヤ例は、先端部分を有するコアワイヤを含む長尺状シャフトを備える。先端部分の上にはチューブを配置する。コアワイヤに沿ってかつチューブ内には圧力センサが配置される。圧力センサには１つまたは複数のリードが結合される。チューブには、圧力センサへのアクセスを提供する開口部が形成される。
【０００８】
別の圧力検知ガイドワイヤ例は、先端部分を有するコアワイヤと、コアワイヤの先端部分の上に配置された管状部材と、管状部材の先端部に結合された先端チップとを含む長尺状シャフトを備える。管状部材は内腔を画定し、管状部材には複数のスリットが形成される。内腔内には圧力伝達流体が配置される。管状部材には、コアワイヤの先端部分に隣接して、第１開口部が形成される。第１開口部に隣接して第１圧力センサが配置される。管状部材には、コアワイヤの基端部分に隣接して第２開口部が形成される。第２開口部に隣接して第２圧力センサが配置される。第１圧力センサと第２圧力センサとの間には絶縁体が配置される。
【０００９】
いくつかの実施形態の上記概要は、本発明の各開示する実施形態またはすべての実施態様について説明するようには意図されていない。以下の図面および詳細な説明は、これらの実施形態についてより具体的に例示する。
【００１０】
本発明は、添付の図面に関連して本発明のさまざまな実施形態の以下の詳細な説明を考慮することによってより完全に理解することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】医療デバイス例の一部の側面図である。
【図２Ａ】医療デバイスで使用されるコイル例の一部の断面図である。
【図２Ｂ】医療デバイスで使用される別のコイル例の一部の断面図である。
【図２Ｃ】図２Ｂに示すコイルを含む医療デバイス例の一部の側面図である。
【図３】別の医療デバイス例の一部の部分側断面図である。
【図４】別の医療デバイス例の一部の部分側断面図である。
【図５】別の医療デバイス例の一部の部分側断面図である。
【図６】血管内に配置された図５に示す医療デバイス例の部分側断面図である。
【図７】医療デバイスで使用されるセンサ例の部分側断面図である。
【図８】別の医療デバイス例の一部の部分側断面図である。
【図９】血管内に配置された図８に示す医療デバイス例の部分側断面図である。
【図１０】別の医療デバイス例の一部の部分側断面図である。
【図１１】別の医療デバイス例の一部の部分側断面図である。
【図１２】別の医療デバイス例の一部の部分側断面図である。
【図１３】別の医療デバイス例の一部およびコネクタの部分側断面図である。
【図１４】図１３に示す医療デバイス例の一部およびコネクタの係合状態における部分側断面図である。
【図１５】別の医療デバイス例の一部の部分側断面図である。
【図１６】別の医療デバイス例の一部の部分側断面図である。
【図１７】別の医療デバイス例の一部の部分側断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
本発明は、さまざまな変更形態および代替形態が可能であるが、図面を例として示しかつ詳細に説明する。しかしながら、本発明は、本発明を記載する特定の実施形態に限定するものではない。反対に、本発明は、本開示の趣旨および範囲内にあるすべての変更形態、均等物および代替形態を包含するものである。
【００１３】
以下の定義する用語に関して、特許請求の範囲においてまたは本明細書の他の場所で異なる定義が与えられない限り、これらの定義が適用されるものとする。
本明細書においてすべての数値は、明示的に示されているか否かに関らず、「約」という用語によって修飾されているものと想定される。「約」という用語は、概して、当業者が列挙されている値と等価である（すなわち、同じ機能または結果を有する）ものと考える数の範囲を指す。多くの場合、「約」という用語は、最も近い有効数字に丸められる数を含む。
【００１４】
両端値によって数値範囲が列挙されている場合、それは、その範囲内のすべての数字を含む（たとえば、１〜５は１、１．５、２、２．７５、３、３．８０、４および５を含む）。
【００１５】
本明細書および添付の特許請求の範囲で用いる単数形「１つの（ａ、ａｎ）」および「その（ｔｈｅ）」は、内容に明確な別段の指示がない限り、複数の指示対象を含む。本明細書および添付の特許請求の範囲で用いる「または」という用語は、概して、内容に明確な別段の指示がない限り、「および／または」を含む意味で用いられている。
【００１６】
以下の詳細な説明は、図面を参照して読まれるべきであり、異なる図面における同様の要素には同じ番号が付されている。必ずしも正確な縮尺ではない図面は、例示的な実施形態を示しており、本発明の範囲を限定するようには意図されていない。
【００１７】
医療インターベンションによっては、その間に、血管内の血圧を測定しかつ／またはモニタリングすることが望ましい場合がある。たとえば、医療デバイスによっては、臨床医が血圧をモニタリングするのを可能にする圧力センサを含むことができる。こうしたデバイスは、狭窄前の圧力に対する狭窄後の圧力として理解することができる冠血流予備量比（ＦＦＲ）を求めるのに有用である。しかしながら、複数の圧力検知デバイスが、血管系内でデバイスを操縦し、追跡しかつ／またはデバイスにトルクをかけることに対して技術的難題をもたらすことがある。たとえば、医療デバイスは、デバイスの先端チップおよび／または比較的堅いばねチップにまたはその近くに位置する比較的堅い圧力センサを含むことがあり、これらを解剖学的構造内において進めることが困難な場合がある。本明細書では、圧力検知機能を含み、解剖学的構造内でより容易に操縦し、追跡しかつ／またはトルクをかけることができる複数の医療デバイスについて開示する。
【００１８】
図１は、例としての医療デバイス１０の一部を示す。この例では、医療デバイス１０は、血圧検知ガイドワイヤ１０である。しかしながら、これに限定するものではなく、たとえば、カテーテル、シャフト、リード、ワイヤ等を含む他の医療デバイスも企図される。ガイドワイヤ１０はガイドワイヤシャフト１２を含む。シャフト１２は、基端部分１６および先端部分１８を有するコアワイヤまたは部材１４を含む。先端部分１８を先細りとし、または先端部分１８は、１つあるいは複数のテーパおよび／または先細り部分を含む。先端部分１８の周囲にはコイル２０を配置する。コイルの先端部にチップ部材２２を結合し、チップ部材２２は、全体としてガイドワイヤ１０の非外傷性先端チップを画定する。
【００１９】
コイル２０内に（たとえば、チップ部材２２にまたはその近くに）圧力センサ２４を配置する。図１では圧力センサ２４を概略的に示すが、圧力センサ２４の構造的形態および／またはタイプを変更することができる。たとえば、圧力センサ２４は、半導体（たとえば、シリコンウェハ）圧力センサ、圧電圧力センサ、光ファイバあるいは光圧力センサ、ファブリー・ペロー型圧力センサ、超音波トランスデューサおよび／あるいは超音波圧力センサ、磁気圧力センサ等、または他のあらゆる好適な圧力センサを含む。適用可能な範囲で、必要に応じて、本明細書に開示する圧力センサのうちのいずれかは、本明細書に開示する医療デバイスのうちのいずれかで利用することができる。
【００２０】
少なくともいくつかの実施形態では、１つまたは複数のリード、たとえばリード２６／２８を圧力センサ２４に取り付けて、そこから基端側に延在させる。リード２６／２８の一部は、コイル２０内にかつ／またはコアワイヤ１４に沿って配置することができる。リード２６／２８の基端部分２６ａ／２８ｂは、コアワイヤ１４に印刷することができる。これは、インクジェットまたは他の印刷技術を用いてコアワイヤ１４の上にリード２６／２８を印刷することを含む。リード２６／２８の基端部分２６ａ／２８ｂを印刷することは、複数の理由で望ましい。たとえば、コアワイヤ１４（たとえば、ソリッドコアワイヤ１４）の上にリード２６／２８の基端部分２６ａ／２８ｂを印刷することにより、リード２６／２８を覆うかまたは収容するハイポチューブまたは他の構造なしにガイドワイヤ１０を製造することができ、それにより製造を簡略化することができる。
【００２１】
リード２６／２８は、いくつかのタイプのセンサと使用するのに適切である。たとえば、リード２６／２８は、圧電圧力センサ２４と使用するのに好適である。センサ２４が光圧力センサの形態をとる実施形態では、リード２６／２８の代りに光伝達部材（たとえば、光ファイバケーブル、フォトニック結晶等）を用いることができる。これは、異なるタイプの圧力センサを利用する（本明細書に開示するものを含む）他の実施形態にも当てはまる。したがって、センサ２４が光圧力センサの形態をとる場合、ガイドワイヤ１０からリード２６／２８を省略することができ、代りに、光ファイバケーブルおよび／またはフォトニック結晶をセンサ２４に取り付けることができる。
【００２２】
少なくともいくつかの実施形態では、コイル２０に、体液（たとえば血液）に対して圧力センサ２４へのアクセスを提供する開口部３０を形成する。複数の異なる方法で開口部３０を画定することができる。少なくともいくつかの実施形態では、コイル２０の隣接する巻線の間に間隔を形成しまたは他の方法で提供するために、コイル２０の巻回ピッチを変更することによって開口部３０を画定する。コイル２０に対して他の領域で巻回ピッチの他の変形を利用することも可能であり、これらの変形は、追加の開口部を画定する場合もあれば画定しない場合もある。他の実施形態では、コイル２０の一部を他の任意の好適な方法で除去することによって開口部３０を画定することができる。
【００２３】
使用時、血管系内において、血圧モニタリングが望まれる位置までガイドワイヤ１０を前進させる。要求通りに配置されると、血液がガイドワイヤの開口部３０に進入して、圧力センサ２４と接触し、圧力センサ２４は圧力を検知して、適切な信号をリード２６／２８に沿って好適なディスプレイまたはモニタリングデバイス（図示せず）に通信する。臨床医は、ディスプレイデバイスからの読取値を利用して、インターベンションを患者の必要性に適合させるか、または他の方法でインターベンションの目標を促進することができる。
【００２４】
ガイドワイヤ１０は、複数の追加の特徴を含むことも可能である。たとえば、ガイドワイヤシャフト１２には、予め形成された曲げ部３２を設けることができる。少なくともいくつかの実施形態では、圧力センサ２４に隣接して（たとえば、圧力センサ２４の基端側に）曲げ部３２を配置する。曲げ部３２によって、解剖学的構造内においてガイドワイヤ１０をより容易に進めることができる。予め形成された曲げ部は、ガイドワイヤ１０が弛緩（たとえば、非応力）形態にあるときに存在するシャフト１２の湾曲または曲げである。予め形成された曲げ部は、シャフトを変形させるかまたは偏向させるために、シャフトに力を加えることで形成される曲げとは異なる。
【００２５】
いくつかの実施形態では、コイル２０に対して、図２Ａに示すようにコーティングを行わない。しかしながら、この形態に限定するものではない。たとえば、図２Ｂは、コーティング３４’を含む（ガイドワイヤ１０と使用することができる）コイル２０’を示す。少なくともいくつかの実施形態では、コーティング３４’は絶縁コーティングである。絶縁されたコイル２０’は、圧力センサ２４用のリードのうちの１つとして機能する（たとえば、リード２６および／またはリード２８の代りに使用される）ように構成することができる。たとえば、図２Ｃは、圧力センサ２４にコイル２０’が取り付けられたガイドワイヤ１０’を示す。この実施形態によれば、体液（たとえば血液）がセンサ２４にアクセスすることができるように、センサ２４を依然として開口部３０に隣接して配置する。
【００２６】
図３は、本明細書に開示する他のガイドワイヤと形態および機能が同様である、別の例としての圧力検知ガイドワイヤ１１０を示す。ガイドワイヤ１１０は、基端部分１１６および先端部分１１８を有するコアワイヤ１１４を含む。管状部材１３６をコアワイヤ１１４に結合する。たとえば、管状部材１３６を先端部分１１８の周囲に配置する。管状部材１３６には、複数の溝穴またはスリット１４０が形成される。溝穴／スリット１４０に対しては、本明細書に開示するものを含む複数の異なる溝穴１４０の構成および／または配置が企図される。たとえば、溝穴１４０は、管状部材１３６の壁の一部のみを通って延在する。これにより、管状部材１３６を液密にすることができる。別法として、溝穴１４０は、管状部材１３６の壁を完全に貫通して延在する。これらの後者の実施形態のうちのいくつかでは、かつ、他の実施形態では、溝穴１４０に沿ってあるいはその中に（たとえば、溝穴１４０を実質的に封止するように）または管状部材１３６の外側に沿って、シースまたはコーティング（図示せず）を配置する。ガイドワイヤ１１０はまた、コイル１２０およびチップ部材１２２を含む先端ばねチップを備える。しかしながら、異なるチップおよび／またはチップ構成を含む他の実施形態も企図される。
【００２７】
管状部材１３６は、内腔および開口部１３０を画定する。開口部１３０の上に、膜またはダイアフラム１４２を配置する。管状部材１３６の内腔内に圧力伝達流体１３８を配置する。たとえば、ダウコーニングコーポレーション（Ｄｏｗ  Ｃｏｒｎｉｎｇ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ）（ミシガン州、ミッドランド（Ｍｉｄｌａｎｄ、ＭＩ））から市販されているダウ（ＤＯＷ）３６０医療用流体を含む種々の圧力伝達流体を利用することができる。管状部材１３６の先端部は、管状部材１３６内に圧力伝達流体１３８を収容するように閉鎖端またはシール１３９を含む。
【００２８】
圧力センサ１２４は、コアワイヤ１１４および／または管状部材１３６に隣接して配置される。たとえば、圧力センサ１２４は、コアワイヤ１１４の基端部分１１６に沿って配置される。したがって、圧力センサ１２４は、ガイドワイヤ１１０の相対的に可撓性の部分の基端側に位置することになるため、圧力センサ１２４のガイドワイヤ１１０の先端可撓性に対する影響を小さくすることができる。いくつかの実施形態では、圧力センサ１２４を収容するかまたは圧力センサ１２４用の追加の空間を開放するために、コアワイヤ１１４に切欠きまたは切取部（図示せず）を形成する。他の構成も企図される。圧力センサ１２４にリード１２６／１２８を結合する。上に示したように、圧力センサ１２４の形態が変化した場合、リード１２６／１２８を省略するか、または必要に応じて他の構造に置き換えることができる。通常、流体圧力はダイアフラム１４２に力を加える。流体圧力は、圧力伝達流体１３８によって、ガイドワイヤ１１０に沿って（たとえば、管状部材１３６に沿って）圧力センサ１２４に伝達され、圧力センサ１２４は、好適な信号（たとえば、種々の異なる信号処理技法のうちの任意のものを用いて）をディスプレイまたは他の機械類に送信する。
【００２９】
図４は、本明細書に開示する他のガイドワイヤと形態および機能が同様である、別の例としての圧力検知ガイドワイヤ３１０を示す。ガイドワイヤ３１０は、基端部分３１６および先端部分３１８を有するコアワイヤ３１４を含む。管状部材３３６をコアワイヤ３１４に結合する。たとえば、管状部材３３６を先端部分３１８の周囲に配置する。管状部材３３６に溝穴またはスリット３４０を形成する。ガイドワイヤ３１０はまた、管状部材３３６に取り付けられるチップ部材３２２を含む。
【００３０】
管状部材３３６は内腔および先端開口部３３０を画定する。開口部３３０の上に、膜またはダイアフラム３４２を配置する。圧力センサ３２４は、コアワイヤ３１４および／または管状部材３３６に隣接して配置される。リード３２６／３２８を圧力センサ３２４に結合する。圧力伝達流体３３８を管状部材３３６の内腔内に配置する。通常、流体圧力は、ダイアフラム３４２に対して力を及ぼす。流体圧力は、圧力伝達流体３３８によって、ガイドワイヤ３１０に沿って（たとえば、管状部材３３６に沿って）圧力センサ３２４まで伝達される。
【００３１】
図５は、本明細書に開示する他のガイドワイヤと形態および機能が同様である、別の例としての圧力検知ガイドワイヤ４１０を示す。ガイドワイヤ４１０は、基端部分４１６および先端部分４１８を有するコアワイヤ４１４を含む。管状部材４３６をコアワイヤ４１４に結合する。たとえば、管状部材４３６を先端部分４１８の周囲に配置する。管状部材４３６に溝穴またはスリット４４０を形成する。
【００３２】
管状部材４３６は、内腔、先端開口部４３０ａおよび基端開口部４３０ｂを画定する。開口部４３０ａの上に先端膜またはダイアフラム４４２ａを配置し、開口部４３０ｂの上に基端膜またはダイアフラム４４２ｂを配置する。別法として、両開口部４３０ａ／４３０ｂに対して単一のダイアフラムを利用することができる。ガイドワイヤ４１０は、開口部４３０ａに隣接して配置する第１圧力センサ４２４ａと、開口部４３０ｂに隣接して配置する第２圧力センサ４２４ｂとを含む。センサ４２４ａ／４２４ｂは、好適な継手、Ｏリングまたは絶縁体４２９によって互いから隔離させられ、それにより、センサ４２４ａ／４２４ｂが互いに独立して圧力を測定するのを可能にする。リード４２６ａ／４２８ａおよびリード４２６ｂ／４２８ｂは、それぞれ圧力センサ４２４ａ／４２４ｂに結合される。管状部材４３６の内腔内に圧力伝達流体４３８を配置する。通常、圧力流体は、ダイアフラム４４２ａ／４４２ｂに力を及ぼす。流体圧力は、圧力伝達流体４３８によってガイドワイヤ４１０に沿って（たとえば、管状部材４３６に沿って）圧力センサ４２４ａ／４２４ｂに伝達される。
【００３３】
ガイドワイヤ４１０に２つのセンサ４２４ａ／４２４ｂを形成することで、センサ４２４ａ／４２４ｂを用いて圧力差を測定することを可能にする。たとえば、使用者は、血管１１内において、図６に示すように第１センサ４２４ａが血管内病変１３を超えて（たとえばその先端側に）配置され、第２センサ４２４ｂが病変１３の基端側に配置される位置まで、ガイドワイヤ４１０を前進させる。センサ４２４ａ／４２４ｂにおける圧力は、互いに独立して測定されるため、臨床医は、ガイドワイヤ４１０を用いてＦＦＲ（たとえば、病変１３前の圧力に対する病変１３後の圧力）を測定するかまたは計算することができる。ＦＦＲを測定するために、本明細書に開示する他のガイドワイヤおよびデバイスを用いることも可能である。さらに、使用者が、病変１３の両側の圧力を比較することができるため、ガイドワイヤ４１０を用いて、インターベンションの前、インターベンション中およびインターベンション後の病変に対する治療の有効性を確定することができる。これは、ガイドワイヤ４１０が病変１３に達しかつ／または部分的に病変１３を超えたことを示す圧力差または圧力降下が観察されるまで、血管１１を通してガイドワイヤ４１０を前進させる間に、圧力をモニタリングすることとともに、治療インターベンションの間および／またはそれに続く圧力の上昇をモニタリングすることを含む。
【００３４】
図６では、センサ４２４ａ／４２４ｂを別個の構造体として示すが、他の構成も企図される。たとえば、図７は、互いに結合されるかまたは他の方法で取り付けられる２つの独立した領域または部分４２４ａ／４２４ｂを備えたセンサ４２４’を示す。領域４２４ａ／４２４ｂは、絶縁体４２９の両側に配置される。こうした構成により、センサ４２４’の領域４２４ａ／４２４ｂは、本明細書に開示するものと同様に、異なる位置で圧力を独立して測定することができる。
【００３５】
図８は、本明細書に開示する他のガイドワイヤと形態および機能が同様である、別の例としての圧力検知ガイドワイヤ５１０を示す。ガイドワイヤ５１０は、基端部分５１６および先端部分５１８を有するコアワイヤ５１４を含む。管状部材５３６をコアワイヤ５１４に結合する。たとえば、管状部材５３６を先端部分５１８の周囲に配置する。管状部材５３６には、溝穴またはスリット５４０が形成される。ガイドワイヤ５１０はまた、コイル５２０およびチップ部材５２２を含む先端ばねチップも備える。
【００３６】
管状部材５３６は、内腔および先端開口部５３０を画定する。管状部材５３６の内腔内に圧縮性流体５３８を配置する。圧縮性流体５３８としては、空気、二酸化炭素、生理食塩水等を挙げることができる。少なくともいくつかの実施形態では、表面張力によって、（たとえば、圧縮性流体５３８が開口部５３０から出ないように）管状部材５３６内に圧縮性流体５３８を保持することができる。しかしながら、他の実施形態では、管状部材５３６は、管状部材５３６内に流体５３８を保持するのに役立つように、開口部５３０の上に配置されたダイアフラムまたは膜（図示せず）を有する。
【００３７】
ガイドワイヤ５１０は、本明細書に開示する他のガイドワイヤとは異なり、別個の圧力センサまたはトランスデューサをなくして、代りに、コアワイヤ５１４および管状部材５３６を同軸コンデンサの２つの電極として利用することができる。図９に示すように、血液１５は、管状部材５３６とコアワイヤ５１４との間の空間に進入し、圧縮性流体５３８に対して力を及ぼすと、同軸コンデンサの静電容量が増大するように、誘電体物質として作用する。コアワイヤ５１４と管状部材５３６との間の静電容量は、誘電体物質がガイドワイヤ５１０内で（たとえば、心収縮／心拡張中に）移動する際に変化する（たとえば増大する）。したがって、静電容量の変化を圧力と相関させることができ、それにより、ガイドワイヤ５１０を利用して圧力の変化を「検知する」ことができる。他の実施形態では、開口部５３０の上に配置された膜またはダイアフラム（図示せず）に及ぼす力は、圧縮性流体５３８を移動させ静電容量を変化させる。いずれの場合も、ガイドワイヤ５１０に沿って静電容量の変化を好適なディスプレイデバイスに送信することができる。たとえば、コアワイヤ５１４は、同軸コンデンサ用のリードのうちの１つとして機能し、管状部材５３６に二次リード５２６を結合する。コアワイヤ５１４および／または管状部材５３６を電気的に絶縁することができ、たとえば、コアワイヤ５１４および／または管状部材５３６は、絶縁コーティングを含む。
【００３８】
図１０は、本明細書に開示する他のガイドワイヤと形態および機能が同様である、別の例としての圧力検知ガイドワイヤ６１０を示す。ガイドワイヤ６１０は、先端部分６１８を備えたコアワイヤ６１４を含む。管状部材６３６をコアワイヤ６１４に結合する。たとえば、管状部材６３６を先端部分６１８の周囲に配置する。管状部材６３６には、溝穴またはスリット６４０が形成される。
【００３９】
管状部材６３６は内腔および開口部６３０を画定する。圧力センサ６２４を内腔に配置し、開口部６３０に隣接して配置する。リード６２６／６２８を圧力センサ６２４に結合する。この実施形態によれば、圧力センサ６２４は、血管内超音波トランスデューサの形態をとる。超音波トランスデューサ６２４は、開口部６３０を通ってガイドワイヤ６１０の内部に入る血液と接触し、かつ、その圧力を測定するように構成される。たとえば、トランスデューサ６２４は、空気または真空バッキングが取り付けられた結晶を含む。圧力下で結晶を屈曲させることによって、その共振周波数を変化させ、それとともに、その屈曲を圧力と相関させることができる。別法として、圧力センサ６２４は、圧電センサまたは本明細書に開示する他のタイプのセンサであってもよい。
【００４０】
図１１は、本明細書に開示する他のガイドワイヤと形態および機能が同様である、別の例としての圧力検知ガイドワイヤ７１０を示す。ガイドワイヤ７１０は、先端部分７１８を備えたコアワイヤ７１４を含む。管状部材７３６をコアワイヤ７１４に結合する。たとえば、管状部材７３６を先端部分７１８の周囲に配置する。管状部材７３６には、溝穴またはスリット７４０が形成される。
【００４１】
管状部材７３６は、内腔および開口部７３０を画定する。開口部７３０の上に膜又はダイアフラム７４２を配置する。圧力センサ７２４を内腔内に配置して、開口部７３０に隣接して配置する。リード７２６／７２８を圧力センサ７２４に結合する。管状部材７３６の内腔内に流体７３８（たとえば、生理食塩水等、超音波と適合性がある流体）を配置する。ガイドワイヤ６１０の場合と同様に、圧力センサ７２４は、血管内超音波トランスデューサの形態をとってもよい。この実施形態では、超音波トランスデューサ７２４は、ダイアフラム７４２のたわみを測定するように構成される。したがって、超音波トランスデューサ７２４の照準をダイアフラム７４２に定めることができ、ダイアフラム７４２の（たとえば圧力変化に応答する）たわみにより、超音波エコーの振幅および位相が変化する（たとえば増大する）。したがって、ダイアフラム７４２のこれらのたわみを圧力と相関させることができる。
【００４２】
図１２は、本明細書に開示する他のガイドワイヤと形態および機能が同様である、別の例としての圧力検知ガイドワイヤ８１０を示す。ガイドワイヤ８１０は、先端部分８１８を備えたコアワイヤ８１４を含む。管状部材８３６をコアワイヤ８１４に結合する。たとえば、管状部材８３６を先端部分８１８の周囲に配置する。管状部材８３６には溝穴またはスリット８４０を形成する。
【００４３】
管状部材８３６は、内腔および開口部８３０を画定する。圧力センサ８２４を内腔内に配置し、開口部８３０に隣接して位置決めする。この実施形態によれば、圧力センサ８２４は、光圧力センサの形態をとる。圧力センサ８２４に光伝達ファイバ８２６を結合する。少なくともいくつかの実施形態では、ファイバ８２６は光ファイバケーブルである。別法として、光伝達ファイバ８２６はフォトニック結晶である。フォトニック結晶８２６の使用は、複数の理由で望ましい。たとえば、ＭＲＩ適合性であることに加えて、フォトニック結晶８２６は、圧力と相関可能な光データを送信することができる本質的に「ゼロ損失」（たとえば、ねじられるかまたは曲げられるときに本質的に損失がゼロである）光ファイバ結晶である。いくつかの実施形態では、フォトニック結晶８２６は、その可撓性を増大させる１つまたは複数のテーパ（図示せず）を含んでもよい。
【００４４】
図１３は、本明細書に開示する他のシャフトと同様である、例としてのガイドワイヤシャフト９１２の基端部分９１６を示す組立分解図である。ここでは、リード９２６／９２８を基端部分９１６の周囲に、たとえばらせん状に配置し、リード９２６／９２８がコイル状領域９４４を画定することを確認できる。基端部分９１６に保持部材９４６を配置する。少なくともいくつかの実施形態では、保持部材９４６は磁石を含む。
【００４５】
基端部分９１６をコネクタ９４８と係合するように構成する。通常、コネクタ９４８は、リード９２６／９２８と好適な電子デバイスおよび／またはディスプレイとのインタフェースとして機能する。全般に、使用者は、単に、コネクタ９４８にシャフト９１２の基端部分９１６を挿入し、コネクタ９４８に（たとえば、基端部分９５６に）好適な電子デバイスを取り付ける。本明細書に開示するもののうちのいずれかの圧力検知ガイドワイヤの使用中、使用者は、ガイドワイヤシャフトにトルクをかけるかまたは他の方法でガイドワイヤシャフトを回転させたい場合がある。そうしているとき、リード９２６／９２８とコネクタ９４８との間の電気的接触が維持されることが望ましい。この回転可能な電気的接続を容易にするために、コネクタ９４８は、コイル状コネクタ９５２を備える内面９５０を有する。コネクタ９４８はまた、保持部材または磁石９５４も含み、この保持部材または磁石９５４は、保持部材９４６と係合し、かつ、シャフト９１２の基端部分９１６をコネクタ９４８内で固定して保持するのに役立つように構成されている。これらの実施形態のうちのいくつかにおいて、かつ、他の実施形態において、コネクタ９４８内にシャフト９１２の基端部分９１６を固定して保持するために、機械的コネクタを含む他の構造を使用することができる。
【００４６】
図１４は、コネクタ９４８と係合するかまたは他の方法で結合されるシャフト９１２の基端部分９１６を示す。少なくともいくつかの実施形態では、コイル状コネクタ９５２とコイル状領域９４４との間の接触は不要である。たとえば、コイル状コネクタ９５２とコイル状領域９４４との間に誘導結合を形成し、そこでは、相対的な回転を可能にしながら、それらの間で電力および／または信号を伝達する。こうした結合は、交流（ＡＣ）で動作するセンサの場合に好適である。別法として、コイル状コネクタ９５２をコイル状領域９４４と係合するように構成してもよい。これには、導電性接続を含んでもよい。
【００４７】
図１５は、本明細書に開示する他のガイドワイヤと形態および機能が同様である、別の例としての圧力検知ガイドワイヤ１０１０を示す。ガイドワイヤ１０１０は、先端部分１０１８を備えたコアワイヤ１０１４を含む。管状部材１０３６をコアワイヤ１０１４に結合する。たとえば、管状部材１０３６が、先端部分１０１８の周囲に配置される。管状部材１０３６には溝穴またはスリット１０４０が形成される。チップ部材１０２２は、管状部材１０３６および／またはコアワイヤ１０１４に結合される。
【００４８】
管状部材１０３６は、内腔および開口部１０３０を画定する。圧力センサ１０２４を内腔内に配置し、開口部１０３０に隣接して位置決めする。リード１０２６／１０２８を圧力センサ１０２４に結合する。この実施形態によれば、流体（たとえば血液）は、開口部１０３０に進入し、圧力センサ１０２４と接触する。
【００４９】
図１６は、本明細書に開示する他のガイドワイヤと形態および機能が同様である、別の例としての圧力検知ガイドワイヤ１１１０を示す。ガイドワイヤ１１１０は、先端部分１１１８を備えるコアワイヤ１１１４を含む。コイル１１２０をコアワイヤ１１１４に結合する。たとえば、コイル１１２０を先端部分１１１８の周囲に配置する。管状部材１１３６をコアワイヤ１１１４に結合する。少なくともいくつかの実施形態では、管状部材１１３６をコイル１１２０の先端部に配置する。管状部材１１３６に対して、溝穴またはスリット（図示せず）を形成する場合も形成しない場合もある。チップ部材１１２２は、管状部材１１３６および／またはコアワイヤ１１１４に結合される。
【００５０】
管状部材１１３６は内腔および開口部１１３０を画定する。圧力センサ１１２４を内腔内に配置し、開口部１１３０に隣接して位置決めする。リード１１２６／１１２８を圧力センサ１１２４に結合する。この実施形態によれば、流体（たとえば血液）は、開口部１１３０に進入し、圧力センサ１１２４と接触する。
【００５１】
図１７は、本明細書に開示する他のガイドワイヤと形態および機能が同様である、別の例としての圧力検知ガイドワイヤ１２１０を示す。ガイドワイヤ１２１０は、先端部分１２１８を備えたコアワイヤ１２１４を含む。コイル１２２０をコアワイヤ１２１４に結合する。たとえば、コイル１２２０を先端部分１２１８の周囲に配置して、継手１２５８においてコアワイヤ１２１４に取り付ける。継手１２５８は、変更することができ、溶接部、接着継手、バンドまたはコネクタ等を含む。継手１２５８においてコアワイヤ１２１４（および／またはコイル１２２０）に成形部材１２６０を結合してもよい。少なくともいくつかの実施形態では、成形部材１２６０は、臨床医がガイドワイヤ１２１０の一部を成形する（たとえば湾曲させる）のを可能にする成形可能または変形可能な材料（たとえば、線形弾性ニッケル−チタン合金、ステンレス鋼等）を含む。管状部材１２３６をコアワイヤ１２１４に結合する。少なくともいくつかの実施形態では、管状部材１２３６をコイル１２２０の少なくとも一部の上に配置する。管状部材１２３６に溝穴またはスリット１２４０を形成する。チップ部材１２２２を管状部材１２３６および／またはコアワイヤ１２１４に結合する。
【００５２】
管状部材１２３６は、内腔および開口部１２３０を画定する。圧力センサ１２２４を内腔内に配置し、開口部１２３０に隣接して位置決めする。リード１２２６／１２２８を圧力センサ１２２４に結合する。この実施形態によれば、流体（たとえば血液）は、開口部１２３０に進入し、圧力センサ１２２４と接触する。
【００５３】
ガイドワイヤ１０（および／または本明細書に開示するガイドワイヤ）のさまざまな構成要素および本明細書に開示するさまざまな管状部材に使用することができる材料としては、一般に医療デバイスに関連するものを挙げることができる。簡単にする目的で、以下の考察は、コアワイヤ１４および管状部材１３６ならびにガイドワイヤ１０／１１０の他の構成要素について言及する。しかしながら、これは、本明細書に記載するデバイスおよび方法を限定するようには意図されておらず、他の同様の管状部材および／または本明細書に開示する管状部材あるいはデバイスの構成要素に対して考察することも可能である。
【００５４】
コアワイヤ１４および／または管状部材１３６は、金属、金属合金、ポリマー（そのうちのいくつかの例を後に開示する）、金属−ポリマー複合材料、セラミック、それらの組合せ等、または他の好適な材料から作製することができる。好適な金属および金属合金のいくつかの例としては、３０４Ｖ、３０４Ｌおよび３１６ＬＶステンレス鋼等のステンレス鋼、軟鋼、線形弾性および／または超弾性ニチノール等のニッケル−チタン合金、ニッケル−クロム−モリブデン合金（たとえば、インコネル（ＩＮＣＯＮＥＬ）（登録商標）６２５等のＵＮＳ：Ｎ０６６２５、ハステロイ（ＨＡＳＴＥＬＬＯＹ）（登録商標）Ｃ２２（登録商標）等のＵＮＳ：Ｎ０６０２２、ハステロイ（ＨＡＳＴＥＬＬＯＹ）（登録商標）Ｃ２７６（登録商標）等のＵＮＳ：Ｎ１０２７６、他のハステロイ（ＨＡＳＴＥＬＬＯＹ）（登録商標）合金等）、ニッケル−銅合金（たとえば、モネル（ＭＯＮＥＬ）（登録商標）４００、ニッケルバック（ＮＩＣＫＥＬＶＡＣ）（登録商標）４００、ニコロス（ＮＩＣＯＲＲＯＳ）（登録商標）４００等のＵＳＮ：Ｎ０４４００）、ニッケル−コバルト−クロム−モリブデン合金（たとえば、ＭＰ３５−Ｎ（登録商標）等のＵＮＳ：Ｒ３００３５等）、ニッケル−モリブデン合金（たとえば、ハステロイ（ＨＡＳＴＥＬＬＯＹ）（登録商標）アロイ（ＡＬＬＯＹ）Ｂ２（登録商標）等のＵＮＳ：Ｎ１０６６５）、他のニッケル−クロム合金、他のニッケル−モリブデン合金、他のニッケル−コバルト合金、他のニッケル−鉄合金、他のニッケル−銅合金、他のニッケル−タングステンまたはタングステン合金等、他のニッケル合金、コバルト−クロム合金、コバルト−クロム−モリブデン合金（たとえば、エルジロイ（ＥＬＧＩＬＯＹ）（登録商標）、フィノックス（ＰＨＹＮＯＸ）（登録商標）等のＵＮＳ：Ｒ３０００３）、白金富化ステンレス鋼、チタン、それらの組合せ等、または他のあらゆる好適な材料が挙げられる。
【００５５】
本明細書において示唆するように、市販のニッケル−チタンすなわちニチノール合金の系統には、化学的には従来の形状記憶および超弾性の種類に類似する可能性があるが、特有かつ有用な機械特性を示すことができる、「線形弾性」または「非超弾性」と呼ばれるカテゴリがある。線形弾性および／または非超弾性のニチノールは、その応力／歪み曲線において、超弾性ニチノールのような実質的な「超弾性プラトー（ｐｌａｔｅａｕ）」または「フラグ（ｆｌａｇ）領域」を示さないという点で、超弾性ニチノールと区別することができる。代りに、線形弾性および／または非超弾性ニチノールでは、回復可能な歪みが増加するに従い、塑性変形が始まるまで、または少なくとも超弾性ニチノールで見られ得る超弾性プラトーおよび／またはフラグ領域よりも線形である関係において、応力は、実質的に線形関係、または幾分か線形であるが、ただし必ずしも完全に線形ではない関係において、増加し続ける。したがって、本開示の目的では、線形弾性および／または非超弾性ニチノールはまた、「実質的に」線形弾性および／または非超弾性ニチノールと呼ぶことも可能である。
【００５６】
場合によっては、線形弾性および／または非超弾性ニチノールはまた、実質的に弾性のままである間（たとえば、塑性変形前）、最大約２％〜５％の歪みを許容することができ、一方で、超弾性ニチノールは塑性変形前に最大約８％の歪みを許容することができるという点で、超弾性ニチノールから区別可能であり得る。これらの材料はともに、塑性変形前に約０．２パーセント〜０．４４パーセントの歪みしか許容することができないステンレス鋼等の他の線形弾性材料から区別することができる（その組成によっても識別することができる）。
【００５７】
いくつかの実施形態では、線形弾性および／または非超弾性ニッケル−チタン合金は、示差走査熱量計（ＤＳＣ）および動的金属熱分析（ｄｙｎａｍｉｃ  ｍｅｔａｌ  ｔｈｅｒｍａｌ  ａｎａｌｙｓｉｓ）（ＤＭＴＡ）分析によって広い温度範囲にわたって検出可能ないかなるマルテンサイト相／オーステナイト相変化も示さない合金である。たとえば、いくつかの実施形態では、線形弾性および／または非超弾性のニッケル−チタン合金にについて、約−６０℃〜約１２０℃の範囲においてＤＳＣおよびＤＭＴＡ分析により検出可能なマルテンサイト相／オーステナイト相変化がないこともある。したがって、こうした材料の機械的曲げ特性は、この非常に広い温度範囲にわたる温度の効果に対して略不活性である。いくつかの実施形態では、周囲温度または室温における線形弾性および／または非超弾性のニッケル−チタン合金の機械的曲げ特性は、たとえば、超弾性プラトーおよび／またはフラグ領域を示さないという点で、体温における機械特性と実質的に同じである。言い換えれば、線形弾性および／または非超弾性のニッケルチタン合金は、広い温度範囲にわたってその線形弾性および／または非超弾性特徴および／または特性を維持する。
【００５８】
いくつかの実施形態では、線形弾性および／または非超弾性のニッケル−チタン合金は、約５０重量％〜約６０重量％の範囲のニッケルを含み、残りは本質的にチタンである。いくつかの実施形態では、組成物は、約５４重量％〜約５７重量％の範囲のニッケルを含む。好適なニッケル−チタン合金の一例は、神奈川県の株式会社古河テクノマテリアルから市販されているＦＨＰ−ＮＴ合金である。ニッケルチタン合金のいくつかの例は、米国特許第５，２３８，００４号明細書および同第６，５０８，８０３号明細書に開示されており、それら特許は参照により本明細書に組み込まれる。他の好適な材料としては、ウルタニウム（ＵＬＴＡＮＩＵＭ）（商標）（ネオ−メトリクス（Ｎｅｏ−Ｍｅｔｒｉｃｓ）から入手可能）およびガムメタル（ＧＵＭ  ＭＥＴＡＬ）（商標）（豊田中央研究所から入手可能）を挙げることができる。他のいくつかの実施形態において、所望の特性を得るために、超弾性合金、たとえば超弾性ニチノールを用いることができる。
【００５９】
少なくともいくつかの実施形態では、コアワイヤ１４および／または管状部材１３６の一部またはすべてに放射線不透過性材料をドープするか、それらを放射線不透過性材料から作製するか、またはそれらは放射線不透過性材料を含む。放射線不透過性材料は、医療処置の間にＸ線透視スクリーンまたは別の撮像技法において比較的明るい画像を生成することのできる材料であるものと理解される。この比較的明るい画像は、使用者がガイドワイヤ１０／１１０の位置を特定するのに役立つ。放射線不透過性材料の例としては、限定されないが、金、白金、パラジウム、タンタル、タングステン合金、放射線不透過性充填材が装填されたポリマー材料等を挙げることができる。さらに、同じ結果を達成するように、他の放射線不透過性マーカバンドおよび／またはコイルをガイドワイヤ１０／１１０の設計に組み込むことも可能である。
【００６０】
いくつかの実施形態では、ガイドワイヤ１０／１１０に、ある程度の磁気共鳴画像法（ＭＲＩ）適合性が与えられる。たとえば、コアワイヤ１４および／あるいは管状部材１３６またはそれらの一部は、画像を実質的に歪めず実質的なアーチファクト（すなわち、画像における空隙）をもたらすことがない材料から作製することができる。たとえば、いくつかの強磁性材料は、ＭＲＩ画像においてアーチファクトをもたらすことがあるため、適していない場合がある。コアワイヤ１４および／あるいは管状部材１３６またはそれらの一部は、ＭＲＩ装置が画像形成することができる材料から作製することも可能である。これらの特性を示すいくつかの材料としては、たとえば、タングステン、コバルト−クロム−モリブデン合金（たとえば、エルジロイ（ＥＬＧＩＬＯＹ）（登録商標）、フィノックス（ＰＨＹＮＯＸ）（登録商標）等のＵＮＳ：Ｒ３０００３）、ニッケル−コバルト−クロム−モリブデン合金（たとえば、ＭＰ３５−Ｎ（登録商標）等のＵＮＳ：Ｒ３００３５）、ニチノール等および他のものが挙げられる。
【００６１】
ここでコアワイヤ１４を参照すると、コアワイヤ１４全体は、その長さに沿って同じ材料から作製することができ、またはいくつかの実施形態では、コアワイヤ１４は、異なる材料から作製された部分を含むことができる。いくつかの実施形態では、コアワイヤ１４を構成するために使用される材料は、コアワイヤ１４の異なる部分に可変の可撓性および剛性の特性を与えるように選択される。たとえば、コアワイヤ１４の基端部分１６および先端部分１８は、異なる材料、たとえば、弾性係数の異なる材料から形成することができ、それにより可撓性の相違がもたらされる。いくつかの実施形態では、基端部分１６を構成するために使用される材料は、押しやすさおよびトルク伝達性のために相対的に堅くすることができ、先端部分１８を構成するために使用される材料は、より優れた側方追従性および操作のしやすさのために比較すると相対的に可撓性とすることができる。たとえば、基端部分１６は、まっすぐにされた３０４ｖステンレス鋼ワイヤまたはリボンから形成することができ、先端部分１８は、まっすぐにされた超弾性または線形弾性合金、たとえばニッケル−チタン合金ワイヤまたはリボンから形成することができる。
【００６２】
コアワイヤ１４の異なる部分を異なる材料から作製する実施形態では、そのような異なる部分は、好適な接続技法を用いてかつ／またはコネクタによって接続することができる。たとえば、コアワイヤ１４の異なる部分は、溶接（レーザ溶接を含む）、はんだ付け、ろう付け、接着剤等またはそれらの組合せを用いて接続することができる。これらの技法は、コネクタが利用されるか否かに関らず利用することができる。コネクタは、ガイドワイヤの接続部分に対して概して好適な構造を含むことができる。好適な構造の一例は、基端部分および先端部分の端部を受け入れかつそれらに接続するために適切なサイズである内径を有するハイポチューブまたはコイル状ワイヤ等の構造を含む。米国特許第６，９１８，８８２号明細書および同第７，０７１，１９７号明細書にかつ／または米国特許出願公開第２００６−０１２２５３７号明細書に記載されているコネクタを含む、コネクタに対して、他の好適な構成および／または構造を利用することができ、それらの出願の開示内容はすべて参照により本明細書に組み込まれる。
【００６３】
コアワイヤ１４および／または管状部材１３６の一部またはすべての上に、ガイドワイヤ１０／１１０のための略平滑外面を画定するシースまたは被覆（図示せず）を配置することができる。しかしながら、他の実施形態では、コアワイヤ１４および／または管状部材１３６が外面を形成することができるように、ガイドワイヤ１０／１１０の一部または全体からこうしたシースまたは被覆をなくすことができる。シースは、ポリマーまたは他の好適な材料から作製することができる。好適なポリマーのいくつかの例としては、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）、エチレンテトラフルオロエチレン（ＥＴＦＥ）、フッ化エチレンプロピレン（ＦＥＰ）、ポリオキシメチレン（ＰＯＭ、たとえばデュポン（ＤｕＰｏｎｔ）から入手可能なデルリン（ＤＥＬＲＩＮ）（登録商標））、ポリエーテルブロックエステル、ポリウレタン（たとえば、ポリウレタン８５Ａ）、ポリプロピレン（ＰＰ）、ポリ塩化ビニル（ＰＶＣ）、ポリエーテルエステル（たとえば、ＤＳＭエンジニアリングプラスチックス（Ｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ  Ｐｌａｓｔｉｃｓ）から入手可能なアーニテル（ＡＲＮＩＴＥＬ）（登録商標））、エーテル系またはエステル系コポリマー（たとえば、ブチレン／ポリ（アルキレンエーテル）フタレートおよび／またはデュポン（ＤｕＰｏｎｔ）から入手可能なハイトレル（ＨＹＴＲＥＬ）（登録商標）等の他のポリエステルエラストマー）、ポリアミド（たとえば、バイエル（Ｂａｙｅｒ）から入手可能なデュレタン（ＤＵＲＥＴＨＡＮ）（登録商標）またはエルフ・アトケム（Ｅｌｆ  Ａｔｏｃｈｅｍ）から入手可能なクリスタミド（ＣＲＩＳＴＡＭＩＤ）（登録商標））、エラストマーポリアミド、ブロックポリアミド／エーテル、ポリエーテルブロックアミド（ＰＥＢＡ、たとえば、商標名ぺバックス（ＰＥＢＡＸ）（登録商標）で入手可能）、エチレン酢酸ビニルコポリマー（ＥＶＡ）、シリコーン、ポリエチレン（ＰＥ）、マーレックス（Ｍａｒｌｅｘ）高密度ポリエチレン、マーレックス（Ｍａｒｌｅｘ）低密度ポリエチレン、直鎖状低密度ポリエチレン（たとえば、レクセル（ＲＥＸＥＬＬ）（登録商標））、ポリエステル、ポリブチレンテレフタレート（ＰＢＴ）、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリトリメチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート（ＰＥＮ）、ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）、ポリイミド（ＰＩ）、ポリエーテルイミド（ＰＥＩ）、ポリフェニレンサルファイド（ＰＰＳ）、ポリフェニレンオキシド（ＰＰＯ）、ポリパラフェニレンテレフタルアミド（たとえば、ケブラー（ＫＥＶＬＡＲ）（登録商標））、ポリスルホン、ナイロン、ナイロン−１２（ＥＭＳアメリカングリロン（Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｇｒｉｌｏｎ）から入手可能なグリルアミド（ＧＲＩＬＡＭＩＤ）（登録商標）等）、パーフルオロ（プロピルビニルエーテル）（ＰＦＡ）、エチレンビニルアルコール、ポリオレフィン、ポリスチレン、エポキシ、ポリ塩化ビニリデン（ＰＶｄＣ）、ポリ（スチレン−ｂ−イソブチレン−ｂ−スチレン）（たとえば、ＳＩＢＳおよび／またはＳＩＢＳ  ５０Ａ）、ポリカーボネート、イオノマー、生体適合性ポリマー、他の好適な材料、または混���物、組合せ、それらのコポリマー、ポリマー／金属複合材料等を挙げることができる。いくつかの実施形態では、シースに液晶ポリマー（ＬＣＰ）を混合することができる。たとえば、混合物は、最大約６％のＬＣＰを含有することができる。
【００６４】
いくつかの実施形態では、ガイドワイヤ１０／１１０の外面（たとえば、コアワイヤ１４および／または管状部材１３６の外面を含む）に対して、サンドブラスト加工、ビードブラスト加工、重曹ブラスト加工、電解研磨等を施すことができる。これらの実施形態とともに他のいくつかの実施形態では、コーティング、たとえば滑らかなコーティング、親水性コーティング、保護コーティングまたは他のタイプのコーティングは、シースの一部あるいは全体にわたって、またはシースのない実施形態ではコアワイヤ１４および／あるいは管状部材１３６の一部またはガイドワイヤ１０／１１０の他の部分にわたって、塗布することができる。別法として、シースは、滑らかなコーティング、親水性コーティング、保護コーティングまたは他のタイプのコーティイングを含むことができる。フルオロポリマー等の疎水性コーティングが、ガイドワイヤの取扱いおよびデバイスの交換を改善する乾燥潤滑性を提供する。滑らかなコーティングは、操作のしやすさを改善し、病変通過能力を向上させる。好適な滑らかなポリマーは本技術分野において周知であり、シリコーン等、高密度ポリエチレン（ＨＤＰＥ）、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）、ポリアリーレンオキシド、ポリビニルピロリドン、ポリビニルアルコール、ヒドロキシアルキルセルロース、アルギン、サッカリド、カプロラクトンなどの親水性ポリマー、ならびにそれらの混合物および組合せを含むことができる。親水性ポリマーは、それら自体の間で、または、配合された量の（幾分かのポリマーを含む）不水溶性化合物と混合し、好適な潤滑性、結合性および溶解性を有するコーティングをもたらすことができる。こうしたコーティングのいくつかの他の例、およびこのようなコーティングを形成するために使用される材料および方法は、米国特許第６，１３９，５１０号明細書および同第５，７７２，６０９号明細書において確認することができ、それら特許は参照により本明細書に組み込まれる。
【００６５】
コーティングおよび／またはシースは、たとえば、コーティング、押出成形、共押出成形、断続層共押出成形（ｉｎｔｅｒｒｕｐｔｅｄ  ｌａｙｅｒ  ｃｏ−ｅｘｔｒｕｓｉｏｎ）（ＩＬＣ）によって、またはいくつかのセグメントの端部と端部と融合することによって、形成することができる。層は、均一な剛性、またはその基端部から先端部まで漸減する剛性を有することができる。剛性の漸減は、ＩＬＣによって連続的とすることができ、または、別個の押出成形された管状セグメントを共に融合することによるように段状にすることができる。外層に、放射線透過視覚化を容易にするために放射線不透過性充填材を含浸させることができる。当業者は、本発明の範囲から逸脱することなく、これらの材料を広く変更することができることを理解するであろう。
【００６６】
上述したものに加えて使用することができるか、または代替実施形態で使用することができる、溝穴の配置および構成のさまざまな実施形態もまた企図される。簡単にする目的で、以下の開示は、ガイドワイヤ１１０、溝穴１４０および管状部材１３６に言及する。しかしながら、これらの変形は、他の溝穴および／または管状部材に利用することも可能である。いくつかの実施形態では、溝穴１４０のすべてではなくても少なくともいくつかが、管状部材１３６の長手方向軸に対して同じかまたは同様の角度で配置される。図示するように、溝穴１４０は、垂直であるかまたは実質的に垂直である角度で配置することができ、かつ／または、管状部材１３６の長手方向軸に対して垂直な平面に配置されているものとして特徴付けることができる。しかしながら、他の実施形態では、溝穴１４０は、垂直ではない角度で配置することができ、かつ／または、管状部材１３６の長手方向軸に対して垂直ではない平面に配置されているものとして特徴付けることができる。さらに、１つまたは複数の溝穴１４０群は、別の１つまたは複数の溝穴１４０群に対して異なる角度で配置することができる。溝穴１４０の分布および／または構成はまた、適用可能な範囲で、米国特許出願公開第２００４／０１８１１７４号明細書に開示されているもののうちのいくつかを含むことも可能であり、その出願の開示内容はすべて参照により本明細書に組み込まれる。
【００６７】
好適なトルク伝達特性を依然として可能にしながら、管状部材１３６の可撓性を向上させるように、溝穴１４０を設けることができる。１つあるいは複数のリングおよび／またはチューブセグメントが、管状部材１３６に形成される１つあるいは複数のセグメントおよび／またはビームによって相互接続され、こうしたチューブセグメントおよびビームが、管状部材１３６の本体に溝穴１４０が形成された後に残る管状部材１３６の部分を含むように、溝穴１４０を形成することができる。こうした相互接続構造は、所望のレベルの側方可撓性を維持しながら、比較的高度のねじり剛性を維持するように作用する。いくつかの実施形態では、いくつかの隣接する溝穴１４０は、管状部材１３６の円周に互いに部分的に重なる部分を含むように形成することができる。他の実施形態では、いくつかの隣接する溝穴１４０は、必ずしも互いに重ならないが、所望の程度の側方可撓性を提供するパターンで配置されるように配置することができる。
【００６８】
さらに、溝穴１４０は、所望の特性を得るように、管状部材１３６の長さに沿って、またはその円周に配置することができる。たとえば、隣接する溝穴１４０または溝穴１４０群は、管状部材１３６の円周の反対側に本質的に等しく配置されるように、対称パターンで配置することができ、または管状部材１３６の軸を中心に互いに対してある角度で回転させることができる。さらに、隣接する溝穴１４０または溝穴１４０群は、管状部材１３６の長さに沿って等しく間隔を空けて配置することができ、または密度が増大あるいは低減するパターンで配置することができ、または非対称あるいは不規則なパターンで配置することができる。溝穴サイズ、溝穴形状、および／または管状部材１３６の長手方向軸に対する溝穴角度等、他の特性は、可撓性または他の特性を変更するために、管状部材１３６の長さに沿って変化させることも可能である。他の実施形態では、さらに、基端部、先端部または管状部材１３６全体等、管状部材の部分が、いかなるこうした溝穴１４０も含まない場合があることが企図される。
【００６９】
本明細書において示唆するように、溝穴１４０は、管状部材１３６の軸に沿って実質的に同じ位置に配置することができる、２つ、３つ、４つ、５つまたはそれより多くの溝穴１４０の群で形成することができる。別法として、これらの位置のうちのいくつかまたはすべてに単一の溝穴１４０を配置することができる。溝穴１４０群の中では、サイズが等しい（すなわち、管状部材１３６の周囲の同じ周方向距離にわたる）溝穴１４０を含めることができる。これらの実施形態のうちのいくつかとともに他の実施形態では、群における少なくともいくつかの溝穴１４０はサイズが等しくない（すなわち、管状部材１３６の周囲の異なる周方向距離にわたる）。長手方向に隣接する溝穴１４０群は、同じ構成を有することも異なる構成を有することも可能である。たとえば、管状部材１３６のいくつかの実施形態は、第１群ではサイズが等しく、隣接する群ではサイズが等しくない溝穴１４０を含む。サイズが等しくかつチューブ円周に対称的に配置される２つの溝穴１４０を有する群では、ビーム（すなわち、溝穴１４０が形成された後に残っている管状部材１３６の部分）の対の重心は、管状部材１３６の中心軸と一致する。逆に、サイズが等しくなく重心がチューブ円周において正反対である２つの溝穴１４０を有する群では、ビームの対の重心は、管状部材１３６の中心軸からずらすことができる。管状部材１３６のいくつかの実施形態は、管状部材１３６の中心軸と一致する重心を有する溝穴群のみ、管状部材１３６の中心軸からずれた重心を有する溝穴群のみ、または第１群の管状部材１３６の中心軸と一致し別の群の管状部材１３６の中心軸からずれた重心を有する溝穴群のみを含む。ずれの量は、溝穴１４０の深さ（または長さ）によって変化する場合があり、他の好適な距離を含むことができる。
【００７０】
溝穴１４０は、微細加工、（たとえば、ダイヤモンド粒を埋め込んだ半導体ダイシングブレードを用いる）鋸切断、電子放電加工、研削、フライス加工、鋳造、成形、化学エッチングあるいは処理、または他の既知の方法等の方法によって形成することができる。いくつかのこうした実施形態では、管状部材１３６の構造は、チューブの一部を切断しかつ／または除去して溝穴１４０を形成することによって形成される。適切な微細加工方法および他の切断方法、ならびに溝穴を含む管状部材および管状部材を含む医療デバイスの構造のいくつかの実施形態例は、米国特許出願公開第２００３／００６９５２２号明細書および同第２００４／０１８１１７４−Ａ２号明細書ならびに米国特許第６，７６６，７２０号明細書および同第６，５７９，２４６号明細書に開示されており、それらの開示内容はすべて参照により本明細書に組み込まれる。エッチング工程のいくつかの実施形態例は、米国特許第５，１０６，４５５号明細書に記載されており、その開示内容全体が参照により本明細書に組み込まれる。ガイドワイヤ１１０を製造する方法は、これらの製造ステップまたは他の製造ステップを用いて、管状部材１３６の溝穴１４０を形成することを含むことができる。
【００７１】
少なくともいくつかの実施形態では、溝穴１４０は、レーザ切断工程を用いて管状部材に形成することができる。レーザ切断工程は、好適なレーザおよび／またはレーザ切断装置を含むことができる。たとえば、レーザ切断工程はファイバレーザを利用することができる。レーザ切断のような工程を利用することは、複数の理由で望ましい。たとえば、レーザ切断工程により、管状部材１３６は、正確に制御された方法で複数の異なる切断パターンに切断することができる。これは、溝穴幅、リング幅、ビーム高さおよび／または幅等の変動を含むことができる。さらに、切断パターンに対する変更は、切断機器（たとえば刃）を交換する必要なしに行うことができる。これにより、最小の切断刃サイズによって制限されることなく管状部材１３６を形成するために、より小さい（たとえば、より小さい外径を有する）チューブを使用することも可能にする。したがって、比較的小さいサイズが望まれる神経学的デバイスまたは他のデバイスで使用するために、管状部材２０を製造することができる。
【００７２】
本開示は、多くの点で単に例示するものであると理解されるべきである。本発明の範囲を超えることなく、詳細、特に形状、サイズおよびステップの配置の事項において変更を行うことができる。これは、適切な範囲で、１つの実施形態例の特徴のうちのいずれかが他の実施形態で使用されることを含むことができる。本発明の範囲は、当然ながら、添付の特許請求の範囲が表現される用語で定義される。
【図１】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図２Ｃ】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【国際調査報告】
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