(57)【要約】  基地局と端末デバイスとを含み、チャネル推定のためのリファレンスシンボルの配列を含む無線サブフレームを備えるダウンリンク無線フレーム構造を有する無線インターフェースを用いる無線通信システム。基地局は、ある端末デバイス特有のデータが端末デバイスへの送信のためにスケジュールされない期間を決定し、少なくとも１つのリファレンスシンボルの選択的抑制によってこの情報を端末デバイスへ通信するように構成される。異なる期間を指示するために、なる（１つ以上の）リファレンスシンボルが抑制され得る。端末デバイスは、リファレンスシンボルがどこで抑制されか識別するために基地局によって送信されるリファレンスシンボルをモニタするように構成される。よって、端末デバイスは、どのリファレンスシンボルが抑制されるかから、端末デバイスがあるタイプのデータを受信すると予期されない期間を決定し、処理リソース及び電力リソースを節約するために当該期間にわたって低アクティビティモードに入り得る。リファレンスシンボルのパンクチャリングは、このようにして、端末デバイスが、通常復号を必要とし得る送信より少ない送信を復号することによってリソースを節約し得る期間の高速物理層シグナリングを提供する。【選択図】  図１８
2015533043.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ダウンリンクリファレンスシンボルの配列を含む無線インターフェースを用いる無線通信システムにおいて端末デバイスを動作させる方法であって、
基地局によって送信されるリファレンスシンボルをモニタし、
前記ダウンリンクリファレンスシンボルの前記配列の中からの少なくとも１つのリファレンスシンボルの前記基地局による送信が抑制されることを識別し、
当該送信が抑制される前記識別された少なくとも１つのリファレンスシンボルに基づいて低アクティビティモードに入るべき期間を決定し、
前記決定された期間に亘って前記低アクティビティモードを起動する、
ことを備える方法。
【請求項２】
前記決定された前記低アクティビティモードに入るべき期間は、前記リファレンスシンボルのうちの異なるリファレンスシンボルと前記低アクティビティモードに入る異なるポテンシャル期間との間の関連付けに基づくものである、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記リファレンスシンボルのうちの異なるリファレンスシンボルと前記低アクティビティモードに入る異なるポテンシャル期間との間の前記関連付けは、前記無線通信システムのために事前に定義される、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
前記リファレンスシンボルのうちの異なるリファレンスシンボルと前記低アクティビティモードに入る異なるポテンシャル期間との間の前記関連付けは、前記基地局から前記端末デバイスへ通信される、請求項２に記載の方法。
【請求項５】
前記リファレンスシンボルのうちの異なるリファレンスシンボルと前記低アクティビティモードに入る異なるポテンシャル期間との間の前記関連付けは、ルックアップテーブルにおいて定義される、請求項２から４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項６】
前記送信が抑制される前記少なくとも１つのリファレンスシンボルは、２つ以上のリファレンスシンボルを含み、前記低アクティビティモードに入るべき前記期間は、リファレンスシンボルの異なる組み合わせと前記低アクティビティモードに入る複数のポテンシャル期間との間のマッピングに従って決定される、請求項１から５のいずれか一項に記載の方法。
【請求項７】
前記リファレンスシンボルは、前記基地局の複数のアンテナポートからの送信時に受信され、前記決定された前記低アクティビティモードに入る期間は、どのアンテナポートが、前記送信が抑制される前記少なくとも１つのリファレンスシンボルと関連付けられているかに基づいている、請求項１から６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項８】
前記リファレンスシンボルは、ＣＲＳ（セル特有のリファレンスシンボル）、及び／又は、端末デバイス特有のリファレンスシンボル、及び／又は、ＤＭ‐ＲＳ（復調リファレンスシンボル）、及び／又は、チャネル状態情報リファレンスシンボル、及び／又は、Ｐ‐ＲＳ（位置決めリファレンスシンボル）を備える、請求項１から７のいずれか一項に記載の方法。
【請求項９】
前記少なくとも１つのリファレンスシンボルの前記送信が抑制される時間に対する前記低アクティビティモードに入る前記期間の開始時刻も、前記送信が抑制される前記少なくとも１つのリファレンスシンボルに基づく、請求項１から８のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１０】
送信が抑制される前記識別された少なくとも１つのリファレンスシンボルに基づいて、低アクティビティモードに入るべきさらなる少なくとも１つの期間を決定することをさらに備える、請求項１から９のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１１】
前記決定された期間及びさらなる少なくとも１つの期間は、前記送信が抑制される前記少なくとも１つのリファレンスシンボルによって定義されるパターンに従う、請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
前記端末デバイスの識別子と、前記送信が抑制される前記少なくとも１つのリファレンスシンボルと関連付けられるアイデンティティとの間の対応に基づく期間にわたって前記低アクティビティモードに入ることを決定することをさらに備える、請求項１から１１のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１３】
前記送信が抑制される前記少なくとも１つのリファレンスシンボルと関連付けられる前記アイデンティティは、前記端末デバイスを一意に識別する、請求項１２に記載の方法。
【請求項１４】
前記送信が抑制される前記少なくとも１つのリファレンスシンボルと関連付けられる前記アイデンティティは、前記端末デバイスがメンバである端末デバイスのグループを識別する、請求項１２に記載の方法。
【請求項１５】
前記端末デバイスと前記端末デバイスがメンバである前記端末デバイスのグループとの間の関連付けが、前記基地局と前記端末デバイスとの間のシグナリングによって確立される、請求項１４に記載の方法。
【請求項１６】
前記端末デバイスと前記端末デバイスがメンバである前記端末デバイスのグループとの間の関連付けが、前記無線通信システムのために事前に定義される、請求項１４に記載の方法。
【請求項１７】
前記少なくとも１つのリファレンスシンボルは、前記リファレンスシンボルが受信されないこと、又は、他のリファレンスシンボルより少ない電力で受信されることに基づいて抑制されるものとして識別される、請求項１から１６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１８】
前記無線インターフェースは無線サブフレームを備えるダウンリンク無線フレーム構造を有する、請求項１から１７のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１９】
前記期間は、リファレンスシンボルが抑制されるサブフレームに対して定義されるオフセットから開始するサブフレームの数と対応する、請求項１８に記載の方法。
【請求項２０】
前記送信が抑制される前記少なくとも１つのリファレンスシンボルは、２以上のサブフレームの各サブフレームに少なくとも１つのリファレンスシンボルを備える、請求項１８又は１９に記載の方法。
【請求項２１】
前記無線インターフェースは、システム周波数帯域幅に亘る複数の直交周波数分割多重（ＯＦＤＭ）サブキャリアを備え、
前記無線インターフェースは、前記システム周波数帯域幅全体にわたって分散する前記ＯＦＤＭサブキャリアの第１のグループを用いて第１のクラスの端末デバイスと通信するための第１のキャリアと、制限された周波数帯域幅にわたって分散する前記ＯＦＤＭサブキャリアの第２のグループ上で第２のクラスの端末デバイスと通信するための第２のキャリアとをサポートし、
前記制限された周波数帯域幅は、前記システム周波数帯域幅より狭く、且つ、前記システム周波数帯域幅内にあり、
前記端末デバイスは、前記第２のキャリア上で動作する前記第２のクラスの端末デバイスである、
請求項１から２０のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２２】
前記送信が抑制される前記少なくとも１つのリファレンスシンボルに基づいて、前記基地局から前記端末デバイスへ通信されるさらなる情報を導出することをさらに備える、請求項１から２１のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２３】
前記基地局と前記端末デバイスとの間の後続通信のリソースを要求するために、前記端末デバイスが、前記低アクティビティモードの間に前記基地局へシグナリングを送信することをさらに備える、請求項１から２２のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２４】
前記端末デバイスが、前記低アクティビティモードの終了時に前記基地局へＣＱＩ（ｃｈａｎｎｅｌ  ｑｕａｌｉｔｙ  ｉｎｄｉｃａｔｏｒ）を送信することをさらに備える、請求項１から２３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２５】
前記低アクティビティモードは、前記端末デバイスが前記低アクティビティモードではないときよりも少なく、且つ、前記基地局からである送信を、復号するように前記端末デバイスが構成されるモードである、請求項１から２４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２６】
前記端末デバイスは、前記低アクティビティモードにおいて、同期情報、及び／又は、システム情報、及び／又は、リファレンスシンボルのうちの少なくとも１つを復号し続ける、請求項１から２５のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２７】
前記端末デバイスはマシンタイプコミュニケーション（ＭＴＣ（ｍａｃｈｉｎｅ−ｔｙｐｅ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ））端末デバイスである、請求項１から２６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項２８】
ダウンリンクリファレンスシンボルの配列を含む無線インターフェースを用いる無線遠距離通信システムにおいて使用するための端末デバイスであって、
基地局によって送信されるリファレンスシンボルをモニタするためのモニタリングユニットと、
前記基地局によるダウンリンクリファレンスシンボルの前記配列の中からの少なくとも１つのリファレンスシンボルの送信が抑制されることを識別するための識別ユニットと、
前記送信が抑制された前記識別された少なくとも１つのリファレンスシンボルに基づいて、低アクティビティモードに入るべき期間を決定するための決定ユニットと、
前記決定された期間にわたって前記低アクティビティモードを起動するための起動ユニットと、
を備える端末デバイス。
【請求項２９】
前記決定された前記低アクティビティモードに入るべき期間は、前記リファレンスシンボルのうちの異なるリファレンスシンボルと前記低アクティビティモードに入る異なるポテンシャル期間との間の関連付けに基づく、請求項２８に記載の端末デバイス。
【請求項３０】
前記リファレンスシンボルのうちの異なるリファレンスシンボルと前記低アクティビティモードに入る異なるポテンシャル期間との間の前記関連付けは前記無線通信システムのために事前に定義される、請求項２８に記載の端末デバイス。
【請求項３１】
前記リファレンスシンボルのうちの異なるリファレンスシンボルと前記低アクティビティモードに入る異なるポテンシャル期間との間の前記関連付けは、前記基地局から前記端末デバイスへ通信される、請求項２８に記載の端末デバイス。
【請求項３２】
前記リファレンスシンボルのうちの異なるリファレンスシンボルと前記低アクティビティモードに入る異なるポテンシャル期間との間の前記関連付けは、ルックアップテーブルにおいて定義される、請求項２８から３１のいずれか一項に記載の端末デバイス。
【請求項３３】
送信が抑制される前記少なくとも１つのリファレンスシンボルは、２つ以上のリファレンスシンボルを備え、
前記端末デバイスは、前記低アクティビティモードに入る前記期間がリファレンスシンボルの異なる組み合わせと前記低アクティビティモードに入る複数のポテンシャル期間との間のマッピングに従って決定されるように、
構成された請求項２８から３２のいずれか一項に記載の端末デバイス。
【請求項３４】
前記基地局の複数のアンテナポートからの送信時に前記リファレンスシンボルを受信し、且つ、どのアンテナポートが、前記送信が抑制される前記少なくとも１つのリファレンスシンボルと関連付けられるかに基づいて前記低アクティビティモードに入る前記期間を決定するように、
構成された請求項２８から３３のいずれか一項に記載の端末デバイス。
【請求項３５】
前記リファレンスシンボルは、ＣＲＳ（セル特有のリファレンスシンボル）、及び／又は、端末デバイス特有のリファレンスシンボル、及び／又は、ＤＭ‐ＲＳ（復調リファレンスシンボル）、及び／又は、チャネル状態情報リファレンスシンボル、及び／又は、Ｐ‐ＲＳ（位置決めリファレンスシンボル）を備える、請求項２８から３４のいずれか一項に記載の端末デバイス。
【請求項３６】
前記少なくとも１つのリファレンスシンボルの前記送信が抑制される時間に対する前記低アクティビティモードに入る期間の開始時刻が、前記送信が抑制される前記少なくとも１つのリファレンスシンボルに基づいて決定されるように、
構成された請求項２８から３５のいずれか一項に記載の端末デバイス。
【請求項３７】
前記送信が抑制される識別された少なくとも１つのリファレンスシンボルに基づいて、低アクティビティモードに入るべきさらなる少なくとも１つの期間を決定するようにさらに構成される、請求項２８から３６のいずれか一項に記載の端末デバイス。
【請求項３８】
前記決定される期間及びさらなる少なくとも１つの期間は、前記送信が抑制される前記少なくとも１つのリファレンスシンボルによって定義されるパターンに従う、請求項３７に記載の端末デバイス。
【請求項３９】
前記端末デバイスの識別子と、前記送信が抑制される前記少なくとも１つのリファレンスシンボルと関連付けられるアイデンティティとの間の対応関係に基づく期間にわたって前記低アクティビティモードに入ることを決定するように、
さらに構成された請求項２８から３８のいずれか一項に記載の端末デバイス。
【請求項４０】
前記送信が抑制される前記少なくとも１つのリファレンスシンボルと関連付けられる前記アイデンティティは、前記端末デバイスを一意に識別する、請求項３９に記載の端末デバイス。
【請求項４１】
前記送信が抑制される前記少なくとも１つのリファレンスシンボルと関連付けられる前記アイデンティティは、前記端末デバイスがメンバである端末デバイスのグループを識別する、請求項３９に記載の端末デバイス。
【請求項４２】
前記端末デバイスと前記端末デバイスがメンバである前記端末デバイスのグループとの間の関連付けが、前記基地局と前記端末デバイスとの間のシグナリングによって確立されるように、
構成された請求項４１に記載の端末デバイス。
【請求項４３】
前記端末デバイスと前記端末デバイスがメンバである前記端末デバイスのグループとの間の関連付けが、前記無線通信システムのために事前に定義される、請求項４１に記載の端末デバイス。
【請求項４４】
前記少なくとも１つのリファレンスシンボルが、前記リファレンスシンボルが受信されないこと、又は、他のリファレンスシンボルより少ない電力で受信されることに基づいて抑制されるものとして識別されるように、
構成された請求項２８から４２のいずれか一項に記載の端末デバイス。
【請求項４５】
前記無線インターフェースは無線サブフレームを備えるダウンリンク無線フレーム構造を有する、請求項２８から４４のいずれか一項に記載の端末デバイス。
【請求項４６】
前記期間は、リファレンスシンボルが抑制されるサブフレームに対して定義されるオフセットから開始するサブフレームの数と対応する、請求項４５に記載の端末デバイス。
【請求項４７】
前記送信が抑制される前記少なくとも１つのリファレンスシンボルは、複数のサブフレームの各サブフレームに少なくとも１つのリファレンスシンボルを備える、請求項４５又は４６に記載の端末デバイス。
【請求項４８】
前記無線インターフェースは、システム周波数帯域幅に亘る複数の直交周波数分割多重（ＯＦＤＭ）サブキャリアを備え、
前記無線インターフェースは、前記システム周波数帯域幅全体にわたって分散する前記ＯＦＤＭサブキャリアの第１のグループを用いて第１のクラスの端末デバイスと通信するための第１のキャリアと、制限された周波数帯域幅にわたって分散する前記ＯＦＤＭサブキャリアの第２のグループ上で第２のクラスの端末デバイスと通信するための第２のキャリアとをサポートし、
前記制限された周波数帯域幅は、前記システム周波数帯域幅より狭く、且つ、前記システム周波数帯域幅内にあり、
前記端末デバイスは、前記第２のキャリア上で動作する前記第２のクラスの端末デバイスである、
請求項２８から４７のいずれか一項に記載の端末デバイス。
【請求項４９】
送信が抑制される前記少なくとも１つのリファレンスシンボルに基づいて、前記基地局によって通信されるさらなる情報を導出するように、さらに構成された請求項２８から４８のいずれか一項に記載の端末デバイス。
【請求項５０】
前記基地局と前記端末デバイスとの間の後続の通信のリソースを要求するために、前記低アクティビティモードの間に前記基地局へシグナリングを送信するようにさらに構成された請求項２８から４９のいずれか一項に記載の端末デバイス。
【請求項５１】
前記低アクティビティモードの終了時に、前記基地局へＣＱＩ（ｃｈａｎｎｅｌ  ｑｕａｌｉｔｙ  ｉｎｄｉｃａｔｏｒ）を送信するようにさらに構成された請求項２８から５０のいずれか一項に記載の端末デバイス。
【請求項５２】
前記低アクティビティモードは、前記端末デバイスが前記低アクティビティモードではないときよりも少ない前記基地局からの送信を復号するように、前記端末デバイスが構成されるモードである、請求項２８から５１のいずれか一項に記載の端末デバイス。
【請求項５３】
前記低アクティビティモードにおいて、同期情報、及び／又は、システム情報、及び／又は、リファレンスシンボルのうちの少なくとも１つを復号し続けるように構成された請求項２８から５２のいずれか一項に記載の端末デバイス。
【請求項５４】
マシンタイプコミュニケーション（ＭＴＣ）端末デバイスである、請求項２８から５３のいずれか一項に記載の端末デバイス。
【請求項５５】
請求項２８から５４のいずれか一項に記載の端末デバイスと基地局とを備える無線通信システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、端末デバイスにおける低（reduced）アクティビティモードを制御することによりリソースを節約するために無線通信システムにおいて基地局から端末デバイスへ情報を伝える方法、システム及び装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
３ＧＰＰ定義のＵＭＴＳ及びＬＴＥ（Long  Term  Evolution）アーキテクチャに基づくシステムのような第３及び第４世代モバイル通信システムは、前世代のモバイル通信システムによって提供される単なる音声サービスやメッセージングサービスよりも高度なサービスをサポートすることができる。
【０００３】
例えば、ＬＴＥシステムによって提供される改善された無線インターフェース及び拡張データレートがあれば、ユーザは、以前は固定回線データ接続を介してのみ利用可能であったモバイルビデオストリーミングやモバイルビデオ会議といった高データレートのアプリケーションを享受することができる。そのため、第３及び第４世代ネットワーク展開への要望は強く、これらのネットワークのカバレッジエリア、即ち、ネットワークへのアクセスが可能な地理的な場所は急速に増加するものと予想される。
【０００４】
予期される第３及び第４世代ネットワークの広範囲にわたる展開は、利用可能な高データレートを利用するよりは、むしろ、代わりにロバストな無線インターフェース及び拡大するカバレッジエリアの遍在性を利用するクラスのデバイス及びアプリケーションの並列的な発展をもたらしている。例としては、いわゆるマシンタイプコミュニケーション（ＭＴＣ（Machine  Type  Communication））用途が含まれ、ＭＴＣ用途は、相対的に低頻度で少量のデータをやりとりする、半自律的、又は、自律的な無線通信デバイス（即ちＭＴＣデバイス）に代表される。例としては、いわゆるスマートメータが含まれ、スマートメータは、例えば、顧客の住宅に設置され、情報、即ち、顧客のガス、水道、電気などといった公共設備の消費に関連するデータを中央ＭＴＣサーバへ周期的に送り返す。ＭＴＣタイプのデバイスの特性に関する詳細は、例えば、ＥＴＳＩ  ＴＳ  １２２  ３６８  Ｖ１０．５３０（２０１１−０７）／３ＧＰＰ  ＴＳ  ２２．３６８  ｖｅｒｓｉｏｎ  １０．５．０  Ｒｅｌｅａｓｅ  １０）（非特許文献１）のような対応する規格に記載されている。ＭＴＣタイプの端末デバイス／ＭＴＣタイプのデータのいくつかの典型的な特性としては、例えば、低モビリティ、高遅延耐性、小データ送信、低頻度送信、並びにグループベースの特徴、ポリシング及びアドレス指定が含まれることができる。
【０００５】
ＭＴＣタイプの端末のような端末が第３又は第４世代モバイル通信ネットワークによって提供される広範囲のカバレッジエリアを利用することは好都合となり得るが、今のところ不都合点がある。スマートフォンのような従来の第３又は第４世代端末デバイスと異なり、ＭＴＣタイプの端末は、相対的に単純で安価であり、相対的に低リソース（例えば低電力消費）で動作し得ることが好ましい。ＭＴＣタイプの端末によって実行されるタイプの機能（例えばデータの収集及び報告）は、特に複雑な処理の実行を必要とせず、さらに、通常はタイムクリティカルなものではない。しかし、第３及び第４世代モバイル通信ネットワークは、通常、無線インターフェース上で、大量の電力を消費し、実行するために、より複雑で高価な無線送受信機を必要とし得る高度なデータ変調技術を用いる。スマートフォンは、通常、典型的なスマートフォンタイプの機能を果たすのに高性能のプロセッサを必要とするため、スマートフォンにそうした複雑な送受信機を含めることは、普通は正当化される。しかしながら上述のように、現在は、低リソース使用でＬＴＥタイプのネットワークを用いて通信するように動作することができる、相対的に安価で、より単純なデバイスの使用が求められている。
【０００６】
ＬＴＥタイプの端末デバイスにおける電力消費を下げるための公知の技法は、不連続受信（ＤＲＸ（discontinuous  reception））モード及びマイクロスリープモードを含む。ＤＲＸモードは、無線リソース制御（ＲＲＣ（Radio  Resource  Control））シグナリングによってアイドルモードに入るよう端末デバイスを制御することを伴う。ＤＲＸモードの欠点には、端末デバイスがアイドルモードから接続モードに戻る際の再接続待ち時間、並びに初期遅延及びＲＲＣシグナリングと関連付けられるシグナリングオーバーヘッドが含まれる。これらが意味し得るのは、端末デバイスが相対的に長期間にわたって、例えば数百ミリ秒以上にわたってアイドル状態となるべきときにはＤＲＸは端末デバイスリソースを節約するための有効な機構となるが、ＤＲＸモードは、より短い持続期間の低端末デバイスアクティビティを制御するにはあまり有効ではないということである。マイクロスリープモードは、端末デバイスが、サブフレームの制御領域から、サブフレームの残りの部分に端末デバイスのためのユーザプレーンデータがないと判定すること、及び、それに応じてサブフレームの残りの部分の復号を中断することを伴う。よってマイクロスリープモードは、ＤＲＸモードよりずっと短い時間尺度に適用できる（即ち、マイクロスリープはサブフレームごとに適用することができる）。更に、マイクロスリープと関連付けられるＲＲＣシグナリングオーバーヘッドも生じない。しかし、マイクロスリープモードは、端末デバイスが各サブフレームの制御領域を復号することにより、サブフレームの残りの部分についてマイクロスリープすべきかどうか判定することを必要とし、これにより端末デバイスが電力を節約し得る度合いが制限される。例えば、ＤＲＸモードと異なり、マイクロスリープモードは、端末デバイスをいくつかのサブフレームにわたる連続した低アクティビティに入るように構成するのに使用することができない。
【０００７】
既存方式の上述の欠点を考慮すると、基地局と通信する端末デバイスを低アクティビティモードに入るよう制御するための代替の手法が求められている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】英国特許出願ＧＢ１１０１９７０．０
【特許文献２】英国特許出願ＧＢ１１０１９８１．７
【特許文献３】英国特許出願ＧＢ１１０１９６６．８
【特許文献４】英国特許出願ＧＢ１１０１９８３．３
【特許文献５】英国特許出願ＧＢ１１０１８５３．８
【特許文献６】英国特許出願ＧＢ１１０１９８２．５
【特許文献７】英国特許出願ＧＢ１１０１９８０．９
【特許文献８】英国特許出願ＧＢ１１０１９７２．６
【特許文献９】英国特許出願ＧＢ１１２１７６７．６
【特許文献１０】英国特許出願ＧＢ１１２１７６６．８
【非特許文献】
【０００９】
【非特許文献１】ＥＴＳＩ  ＴＳ  １２２  ３６８  Ｖ１０．５３０  （２０１１−０７）  ／  ３ＧＰＰ  ＴＳ  ２２．３６８  ｖｅｒｓｉｏｎ  １０．５．０  Ｒｅｌｅａｓｅ  １０）
【発明の概要】
【００１０】
本発明の第１の態様によれば、ダウンリンクリファレンスシンボルの配列を含む無線インターフェースを用いる無線通信システムにおいて、あるタイプの端末デバイス特有のデータが端末デバイスへの送信のためにスケジュールされない期間に関する情報を端末デバイスへ伝えるよう基地局を動作させる方法が提供され、方法は、該タイプの端末デバイス特有のデータが端末デバイスへの送信のためにスケジュールされない期間を決定することと、決定された期間に依存してダウンリンクリファレンスシンボルの配列の中から少なくとも１つのリファレンスシンボルを選択することと、該タイプの端末デバイス特有のデータが端末デバイスへの送信のためにスケジュールされない期間を端末デバイスへ指示するために少なくとも１つのリファレンスシンボルの送信を抑制することと、を備える。
【００１１】
いくつかの実施形態によれば、送信が抑制されるべきである少なくとも１つのリファレンスシンボルの選択は、リファレンスシンボルのうちの異なるリファレンスシンボルと該タイプの端末デバイス特有のデータが端末デバイスへの送信のためにスケジュールされない異なるポテンシャル期間との間の関連付けにも基づくものである。
【００１２】
いくつかの実施形態によれば、リファレンスシンボルのうちの異なるリファレンスシンボルと該タイプの端末デバイス特有のデータが端末デバイスへの送信のためにスケジュールされない異なるポテンシャル期間との間の関連付けは、無線通信システムのために事前定義される。
【００１３】
いくつかの実施形態によれば、リファレンスシンボルのうちの異なるリファレンスシンボルと該タイプの端末デバイス特有のデータが端末デバイスへの送信のためにスケジュールされない異なるポテンシャル期間との間の関連付けは、基地局によって確立され、事前のシグナリングにおいて端末デバイスへ通信される。
【００１４】
いくつかの実施形態によれば、リファレンスシンボルのうちの異なるリファレンスシンボルと該タイプの端末デバイス特有のデータが端末デバイスへの送信のためにスケジュールされない異なるポテンシャル期間との間の関連付けは、ルックアップテーブルにおいて定義される。
【００１５】
いくつかの実施形態によれば、送信が抑制されるべきである少なくとも１つのリファレンスシンボルは、リファレンスシンボルの異なる組み合わせと該タイプの端末デバイス特有のデータが端末デバイスへの送信のためにスケジュールされない複数のポテンシャル期間との間のマッピングに従って選択される複数のリファレンスシンボルを備える。
【００１６】
いくつかの実施形態によれば、基地局は、リファレンスシンボルを送信するための複数の（multiple）アンテナポートを含み、リファレンスシンボルの送信が抑制されるべきであるアンテナポートは、該タイプの端末デバイス特有のデータが端末デバイスへの送信のためにスケジュールされない決定された期間及び／又は端末デバイスのアイデンティティ（identity）に依存して選択される。
【００１７】
いくつかの実施形態によれば、リファレンスシンボルは、ＣＲＳ（セル特有のリファレンスシンボル）、及び／又は、端末デバイス特有のリファレンスシンボル、及び／又は、ＤＭ‐ＲＳ（復調リファレンスシンボル）、及び／又は、チャネル状態情報リファレンスシンボル、及び／又は、位置決め（positioning）リファレンスシンボルを備える。
【００１８】
いくつかの実施形態によれば、送信が抑制されるべきである少なくとも１つのリファレンスシンボルの選択は、少なくとも１つのリファレンスシンボルの送信が抑制されるべきである時間に対する該タイプの端末デバイス特有のデータが端末デバイスへの送信のためにスケジュールされない期間の開始時刻にも基づくものである。
【００１９】
いくつかの実施形態によれば、送信が抑制されるべきである少なくとも１つのリファレンスシンボルの選択は、選択される少なくとも１つのリファレンスシンボルの送信の抑制が端末デバイスに該タイプの端末デバイス特有のデータが端末デバイスへの送信のためにスケジュールされない複数の（multiple）期間を指示するように、該タイプの端末デバイス特有のデータが端末デバイスへの送信のためにスケジュールされない更なる期間にも基づくものである。
【００２０】
いくつかの実施形態によれば、複数の（multiple）期間は、送信の抑制のために選択される少なくとも１つのリファレンスシンボルに従って定義されるパターンに従う。
【００２１】
いくつかの実施形態によれば、送信が抑制されるべきである少なくとも１つのリファレンスシンボルの選択は、該タイプの端末デバイス特有のデータが決定された期間中に送信のためにスケジュールされない端末デバイスのアイデンティティに基づいて選択される。
【００２２】
いくつかの実施形態によれば、端末デバイスのアイデンティティは、端末デバイスを一意に（uniquely）識別する。
【００２３】
いくつかの実施形態によれば、端末デバイスのアイデンティティは、端末デバイスがそのメンバである端末デバイスのグループを識別する。
【００２４】
いくつかの実施形態によれば、端末デバイスと端末デバイスがメンバである端末デバイスのグループとの間の関連付けが、基地局と端末デバイスとの間のシグナリングによって確立される。
【００２５】
いくつかの実施形態によれば、端末デバイスと端末デバイスがメンバである端末デバイスのグループとの間の関連付けが、無線通信システムのために事前定義される。
【００２６】
いくつかの実施形態によれば、少なくとも１つのリファレンスシンボルの送信を抑制することは、少なくとも１つのリファレンスシンボルを送信しないこと、又は、少なくとも１つのリファレンスシンボルを抑制されないリファレンスシンボルの電力より少ない電力で送信することを備える。
【００２７】
いくつかの実施形態によれば、無線インターフェースは、無線サブフレームを備えるダウンリンク無線フレーム構造を有する。
【００２８】
いくつかの実施形態によれば、少なくとも１つのリファレンスシンボルの送信が抑制されるサブフレームで送信されるリファレンスシンボルが、それとは反対に少なくとも１つのリファレンスシンボルが抑制されなかった場合に送信される電力より大きい電力で送信される。
【００２９】
いくつかの実施形態によれば、期間は、リファレンスシンボルが抑制されるサブフレームに対して定義されるオフセットから開始するサブフレームの数と対応する。
【００３０】
いくつかの実施形態によれば、送信が抑制されるべきである少なくとも１つのリファレンスシンボルは、複数のサブフレームの各サブフレームに少なくとも１つのリファレンスシンボルを備える。
【００３１】
いくつかの実施形態によれば、無線インターフェースは、システム周波数帯域幅に亘る複数の直交周波数分割多重（ＯＦＤＭ（Orthogonal  Frequency  Division  Multiplexing））サブキャリアを含み、無線インターフェースは、システム周波数帯域幅全体にわたって分散するＯＦＤＭサブキャリアの第１のグループを用いて第１のクラスの端末デバイスと通信するための第１のキャリア、及び制限された周波数帯域幅にわたって分散するＯＦＤＭサブキャリアの第２のグループ上で第２のクラスの端末デバイスと通信するための第２のキャリアをサポートし、制限された周波数帯域幅は、システム周波数帯域幅より狭く、且つ、システム周波数帯域幅内にあり、端末デバイスは、第２のキャリア上で動作する第２のクラスの端末デバイスである。
【００３２】
いくつかの実施形態によれば、送信が抑制されるべきである少なくとも１つのリファレンスシンボルの選択は、基地局から端末デバイスへ伝えられるべき更なる情報に基づくものである。
【００３３】
いくつかの実施形態によれば、方法は、端末デバイス特有のデータが端末デバイスへの送信のためにスケジュールされなかった期間中に端末デバイスから受信されるシグナリングに応答してこの期間中に基地局が端末デバイスへ端末デバイス特有のデータを送信することを更に備える。
【００３４】
いくつかの実施形態によれば、方法は、端末デバイス特有のデータが端末デバイスへの送信されなかった期間の満了時に基地局が端末デバイスからＣＱＩ（Channel  Quality  Indicator）を受信することを更に備える。
【００３５】
いくつかの実施形態によれば、端末デバイスは、マシンタイプコミュニケーション（ＭＴＣ）端末デバイスである。
【００３６】
本発明の第２の態様によれば、ダウンリンクリファレンスシンボルの配列を含む無線インターフェースを用いる無線通信システムにおいて、あるタイプの端末デバイス特有のデータが端末デバイスへの送信のためにスケジュールされない期間に関する情報を端末デバイスへ伝えるように構成された基地局が提供され、基地局は、該タイプの端末デバイス特有のデータが端末デバイスへの送信のためにスケジュールされない期間を決定するように構成されたスケジューリングユニットと、決定された期間に依存してダウンリンクリファレンスシンボルの配列の中から少なくとも１つのリファレンスシンボルを選択するように構成された選択ユニットと、該タイプの端末デバイス特有のデータが端末デバイスへの送信のためにスケジュールされない期間を端末デバイスへ指示するために少なくとも１つのリファレンスシンボルの送信を抑制するように構成された送信機ユニットと、を備える。
【００３７】
いくつかの実施形態によれば、基地局は、送信が抑制されるべきである少なくとも１つのリファレンスシンボルの選択が、リファレンスシンボルのうちの異なるリファレンスシンボルと該タイプの端末デバイス特有のデータが端末デバイスへの送信のためにスケジュールされない異なるポテンシャル期間との間の関連付けにも基づくものであるように構成される。
【００３８】
いくつかの実施形態によれば、リファレンスシンボルのうちの異なるリファレンスシンボルと該タイプの端末デバイス特有のデータが端末デバイスへの送信のためにスケジュールされない異なるポテンシャル期間との間の関連付けは、無線通信システムのために事前に定義される。
【００３９】
いくつかの実施形態によれば、基地局は、リファレンスシンボルのうちの異なるリファレンスシンボルと該タイプの端末デバイス特有のデータが端末デバイスへの送信のためにスケジュールされない異なるポテンシャル期間との間の関連付けが基地局によって確立され、少なくとも１つのリファレンスシンボルの抑制の前に端末デバイスへ通信されるように構成される。
【００４０】
いくつかの実施形態によれば、リファレンスシンボルのうちの異なるリファレンスシンボルと該タイプの端末デバイス特有のデータが端末デバイスへの送信のためにスケジュールされない異なるポテンシャル期間との間の関連付けは、ルックアップテーブルにおいて定義される。
【００４１】
いくつかの実施形態によれば、送信が抑制されるべきである少なくとも１つのリファレンスシンボルは、リファレンスシンボルの異なる組み合わせと該タイプの端末デバイス特有のデータが端末デバイスへの送信のためにスケジュールされない複数のポテンシャル期間との間のマッピングに従って選択される複数のリファレンスシンボルを備える。
【００４２】
いくつかの実施形態によれば、基地局は、リファレンスシンボルを送信するための複数のアンテナポートを含み、そのリファレンスシンボルの送信が抑制されるべきであるアンテナポートが、該タイプの端末デバイス特有のデータが端末デバイスへの送信のためにスケジュールされない決定された期間、及び／又は、端末デバイスのアイデンティティに依存して選択されるように構成される。
【００４３】
いくつかの実施形態によれば、リファレンスシンボルは、ＣＲＳ（セル特有のリファレンスシンボル）、及び／又は、端末デバイス特有のリファレンスシンボル、及び／又は、ＤＭ‐ＲＳ（復調リファレンスシンボル）、及び／又は、チャネル状態情報リファレンスシンボル、及び／又は、Ｐ‐ＲＳ（位置決めリファレンスシンボル）を備える。
【００４４】
いくつかの実施形態によれば、基地局は、送信が抑制されるべきである少なくとも１つのリファレンスシンボルの選択が、少なくとも１つのリファレンスシンボルの送信が抑制されるべきである時間に対する、該タイプの端末デバイス特有のデータが端末デバイスへの送信のためにスケジュールされない期間の開始時刻にも基づくものであるように構成される。
【００４５】
いくつかの実施形態によれば、基地局は、送信が抑制されるべきである少なくとも１つのリファレンスシンボルの選択が、選択される少なくとも１つのリファレンスシンボルの送信の抑制が端末デバイスに該タイプの端末デバイス特有のデータが端末デバイスへの送信のためにスケジュールされない複数の（multiple）期間を指示するように、該タイプの端末デバイス特有のデータが端末デバイスへの送信のためにスケジュールされない更なる期間にも基づくものであるように構成される。
【００４６】
いくつかの実施形態によれば、基地局は、複数の（multiple）期間が、送信の抑制のために選択される少なくとも１つのリファレンスシンボルに従って定義されるパターンに従うように構成される。
【００４７】
いくつかの実施形態によれば、基地局は、送信が抑制されるべきである少なくとも１つのリファレンスシンボルが、該タイプの端末デバイス特有のデータが決定された期間中に送信のためにスケジュールされない端末デバイスのアイデンティティにも基づいて選択されるように構成される。
【００４８】
いくつかの実施形態によれば、端末デバイスのアイデンティティは、端末デバイスを一意に識別する。
【００４９】
いくつかの実施形態によれば、端末デバイスのアイデンティティは、端末デバイスがメンバである端末デバイスのグループを識別する。
【００５０】
いくつかの実施形態によれば、基地局は、端末デバイスと、端末デバイスがメンバである端末デバイスのグループとの間の関連付けが、基地局と端末デバイスとの間のシグナリングによって確立されるように構成される。
【００５１】
いくつかの実施形態によれば、端末デバイスと、端末デバイスがメンバである端末デバイスのグループとの間の関連付けが、無線通信システムのために事前定義される。
【００５２】
いくつかの実施形態によれば、基地局は、少なくとも１つのリファレンスシンボルの送信を抑制することが、少なくとも１つのリファレンスシンボルを送信しないこと、又は、少なくとも１つのリファレンスシンボルを、送信が抑制されない別のリファレンスシンボルの電力より少ない電力で送信することを備えるように構成される。
【００５３】
いくつかの実施形態によれば、無線インターフェースは、無線サブフレームを備えるダウンリンク無線フレーム構造を有する。
【００５４】
いくつかの実施形態によれば、少なくとも１つのリファレンスシンボルが抑制されるサブフレームで送信されるリファレンスシンボルが、それとは反対に少なくとも１つのリファレンスシンボルの送信が抑制されなかった場合に送信される電力より大きい電力で送信されるように構成される。
【００５５】
いくつかの実施形態によれば、基地局は、期間が、リファレンスシンボルが抑制されるサブフレームに対して定義されるオフセットから開始するサブフレームの数と対応するように構成される。
【００５６】
いくつかの実施形態によれば、送信が抑制されるべきである少なくとも１つのリファレンスシンボルは、複数のサブフレームの各サブフレームに少なくとも１つのリファレンスシンボルを備える。
【００５７】
いくつかの実施形態によれば、無線インターフェースは、システム周波数帯域幅に亘る複数の直交周波数分割多重（ＯＦＤＭ）サブキャリアを含み、基地局は、無線インターフェースが、システム周波数帯域幅全体にわたって分散するＯＦＤＭサブキャリアの第１のグループを用いて第１のクラスの端末デバイスと通信するための第１のキャリア、及び制限された周波数帯域幅にわたって分散するＯＦＤＭサブキャリアの第２のグループ上で第２のクラスの端末デバイスと通信するための第２のキャリアをサポートするように構成され、制限された周波数帯域幅は、システム周波数帯域幅より狭く、且つ、システム周波数帯域幅内にあり、端末デバイスは、第２のキャリア上で動作する第２のクラスの端末デバイスである。
【００５８】
いくつかの実施形態によれば、基地局は、送信が抑制されるべきである少なくとも１つのリファレンスシンボルの選択が、基地局から端末デバイスへ伝えられるべき更なる情報に基づくものであるように構成される。
【００５９】
いくつかの実施形態によれば、基地局は、端末デバイス特有のデータが端末デバイスへの送信のためにスケジュールされなかった期間中に端末デバイスから受信されるシグナリングに応答してこの期間中に端末デバイスへ端末デバイス特有のデータを送信するように構成される。
【００６０】
いくつかの実施形態によれば、基地局は、端末デバイス特有のデータが端末デバイスへ送信されなかった期間の満了時に基地局が端末デバイスからＣＱＩ（Channel  Quality  Indicator）を受信するように構成される。
【００６１】
本発明の第３の態様によれば、本発明の第２の態様の基地局と、期間中に該タイプの端末デバイス特有のデータがその送信のためにスケジュールされない端末デバイスとを備える無線通信システムが提供される。
【００６２】
本発明の第４の態様によれば、ダウンリンクリファレンスシンボルの配列を含む無線インターフェースを用いる無線通信システムにおいて端末デバイスを動作させる方法が提供され、方法は、基地局によって送信されるリファレンスシンボルをモニタすることと、ダウンリンクリファレンスシンボルの配列の中からの少なくとも１つのリファレンスシンボルの基地局による送信が抑制されることを識別することと、送信が抑制される識別された少なくとも１つのリファレンスシンボルに基づいて低アクティビティモードに入るべき期間を決定することと、決定された期間にわたって低アクティビティモードを起動することと、を備える。
【００６３】
いくつかの実施形態によれば、決定される低アクティビティモードに入るべき期間は、リファレンスシンボルのうちの異なるリファレンスシンボルと低アクティビティモードに入る異なるポテンシャル期間との間の関連付けに基づくものである。
【００６４】
いくつかの実施形態によれば、リファレンスシンボルのうちの異なるリファレンスシンボルと低アクティビティモードに入る異なるポテンシャル期間との間の関連付けは、無線通信システムのために事前定義される。
【００６５】
いくつかの実施形態によれば、リファレンスシンボルのうちの異なるリファレンスシンボルと低アクティビティモードに入る異なるポテンシャル期間との間の関連付けは、基地局から端末デバイスへ通信される。
【００６６】
いくつかの実施形態によれば、リファレンスシンボルのうちの異なるリファレンスシンボルと低アクティビティモードに入る異なるポテンシャル期間との間の関連付けは、ルックアップテーブルにおいて定義される。
【００６７】
いくつかの実施形態によれば、送信が抑制される少なくとも１つのリファレンスシンボルは複数のリファレンスシンボルを含み、低アクティビティモードに入る期間は、リファレンスシンボルの異なる組み合わせと低アクティビティモードに入る複数のポテンシャル期間との間のマッピングに従って決定される。
【００６８】
いくつかの実施形態によれば、リファレンスシンボルは、基地局の複数のアンテナポートからの送信時に受信され、決定される低アクティビティモードに入る期間は、どのアンテナポートが、送信が抑制される少なくとも１つのリファレンスシンボルと関連付けられるかに基づくものである。
【００６９】
いくつかの実施形態によれば、リファレンスシンボルは、ＣＲＳ（セル特有のリファレンスシンボル）、及び／又は、端末デバイス特有のリファレンスシンボル、及び／又は、ＤＭ‐ＲＳ（復調リファレンスシンボル）、及び／又は、チャネル状態情報リファレンスシンボル、及び／又は、Ｐ‐ＲＳ（位置決めリファレンスシンボル）を備える。
【００７０】
いくつかの実施形態によれば、少なくとも１つのリファレンスシンボルの送信が抑制される時間に対する低アクティビティモードに入る期間の開始時刻も、送信が抑制される少なくとも１つのリファレンスシンボルに基づくものである。
【００７１】
いくつかの実施形態によれば、方法は、送信が抑制される識別された少なくとも１つのリファレンスシンボルに基づいて、低アクティビティモードに入るべき少なくとも１つの更なる期間を決定することを更に備える。
【００７２】
いくつかの実施形態によれば、決定される期間及び少なくとも１つの更なる期間は、送信が抑制される少なくとも１つのリファレンスシンボルに従って定義されるパターンに従う。
【００７３】
いくつかの実施形態によれば、方法は、端末デバイスの識別子（identifier）と送信が抑制される少なくとも１つのリファレンスシンボルと関連付けられるアイデンティティとの間の対応に基づく期間にわたって低アクティビティモードに入ることを決定することを更に備える。
【００７４】
いくつかの実施形態によれば、送信が抑制される少なくとも１つのリファレンスシンボルと関連付けられるアイデンティティは、端末デバイスを一意に識別する。
【００７５】
いくつかの実施形態によれば、送信が抑制される少なくとも１つのリファレンスシンボルと関連付けられるアイデンティティは、端末デバイスがメンバである端末デバイスのグループを識別する。
【００７６】
いくつかの実施形態によれば、端末デバイスと端末デバイスがメンバである端末デバイスのグループとの間の関連付けが、基地局と端末デバイスとの間のシグナリングによって確立される。
【００７７】
いくつかの実施形態によれば、端末デバイスと端末デバイスがメンバである端末デバイスのグループとの間の関連付けが、無線通信システムのために事前定義される。
【００７８】
いくつかの実施形態によれば、少なくとも１つのリファレンスシンボルは、該リファレンスシンボルが受信されないこと、又は他のリファレンスシンボルより少ない電力で受信されることに基づいて抑制されるものとして識別される。
【００７９】
いくつかの実施形態によれば、無線インターフェースは、無線サブフレームを備えるダウンリンク無線フレーム構造を有する。
【００８０】
いくつかの実施形態によれば、期間は、リファレンスシンボルが抑制されるサブフレームに対して定義されるオフセットから開始するサブフレームの数と対応する。
【００８１】
いくつかの実施形態によれば、送信が抑制される少なくとも１つのリファレンスシンボルは、複数のサブフレームの各サブフレームに少なくとも１つのリファレンスシンボルを備える。
【００８２】
いくつかの実施形態によれば、無線インターフェースは、システム周波数帯域幅に亘る複数の直交周波数分割多重（ＯＦＤＭ）サブキャリアを含み、無線インターフェースは、システム周波数帯域幅全体にわたって分散するＯＦＤＭサブキャリアの第１のグループを用いて第１のクラスの端末デバイスと通信するための第１のキャリア、及び制限された周波数帯域幅にわたって分散するＯＦＤＭサブキャリアの第２のグループ上で第２のクラスの端末デバイスと通信するための第２のキャリアをサポートし、制限された周波数帯域幅は、システム周波数帯域幅より狭く、システム周波数帯域幅内にあり、端末デバイスは、第２のキャリア上で動作する第２のクラスの端末デバイスである。
【００８３】
いくつかの実施形態によれば、方法は、送信が抑制される少なくとも１つのリファレンスシンボルに基づいて基地局から端末デバイスへ通信される更なる情報を導出することを更に備える。
【００８４】
いくつかの実施形態によれば、方法は、基地局と端末デバイスとの間の後続の通信のリソースを要求するために端末デバイスが低アクティビティモードの間に基地局へシグナリングを送信することを更に備える。
【００８５】
いくつかの実施形態によれば、方法は、端末デバイスが低アクティビティモードの終了時に基地局へＣＱＩ（Channel  Quality  Indicator）を送信することを更に備える。
【００８６】
いくつかの実施形態によれば、低アクティビティモードは、端末デバイスが、低アクティビティモードではないときよりも少なく、且つ、基地局からである送信を復号するように構成されるモードである。
【００８７】
いくつかの実施形態によれば、端末デバイスは、低アクティビティモードにあるときに、同期情報、及び／又は、システム情報、及び／又は、リファレンスシンボルのうちの少なくとも１つを復号し続ける。
【００８８】
いくつかの実施形態によれば、端末デバイスはマシンタイプコミュニケーション（ＭＴＣ）端末デバイスである。
【００８９】
本発明の第５の態様によれば、ダウンリンクリファレンスシンボルの配列を含む無線インターフェースを用いる無線通信システムにおいて使用するための端末デバイスが提供され、端末デバイスは、基地局によって送信されるリファレンスシンボルをモニタするためのモニタリングユニットと、ダウンリンクリファレンスシンボルの配列の中からの少なくとも１つのリファレンスシンボルの基地局による送信が抑制されることを識別するための識別ユニットと、送信が抑制される識別された少なくとも１つのリファレンスシンボルに基づいて低アクティビティモードに入るべき期間を決定するための決定ユニットと、決定された期間にわたって低アクティビティモードを起動（initiating）するための起動ユニットと、を備える。
【００９０】
いくつかの実施形態によれば、端末デバイスは、決定される低アクティビティモードに入るべき期間が、リファレンスシンボルのうちの異なるリファレンスシンボルと低アクティビティモードに入る異なるポテンシャル期間との間の関連付けに基づくものであるように構成される。
【００９１】
いくつかの実施形態によれば、リファレンスシンボルのうちの異なるリファレンスシンボルと低アクティビティモードに入る異なるポテンシャル期間との間の関連付けは、無線通信システムのために事前定義される。
【００９２】
いくつかの実施形態によれば、リファレンスシンボルのうちの異なるリファレンスシンボルと低アクティビティモードに入る異なるポテンシャル期間との間の関連付けは、基地局から端末デバイスへ通信される。
【００９３】
いくつかの実施形態によれば、リファレンスシンボルのうちの異なるリファレンスシンボルと低アクティビティモードに入る異なるポテンシャル期間との間の関連付けは、ルックアップテーブルにおいて定義される。
【００９４】
いくつかの実施形態によれば、送信が抑制される少なくとも１つのリファレンスシンボルは複数のリファレンスシンボルを含み、端末デバイスは、低アクティビティモードに入る期間が、リファレンスシンボルの異なる組み合わせと低アクティビティモードに入る複数のポテンシャル期間との間のマッピングに従って決定されるように構成される。
【００９５】
いくつかの実施形態によれば、端末デバイスは、基地局の複数のアンテナポートからの送信時にリファレンスシンボルを受信し、どのアンテナポートが、送信が抑制される少なくとも１つのリファレンスシンボルと関連付けられるかに基づいて低アクティビティモードに入る期間を決定するように構成される。
【００９６】
いくつかの実施形態によれば、リファレンスシンボルは、ＣＲＳ（セル特有のリファレンスシンボル）、及び／又は、端末デバイス特有のリファレンスシンボル、及び／又は、ＤＭ‐ＲＳ（復調リファレンスシンボル）、及び／又は、チャネル状態情報リファレンスシンボル、及び／又は、Ｐ‐ＲＳ（位置決めリファレンスシンボル）を備える。
【００９７】
いくつかの実施形態によれば、端末デバイスは、少なくとも１つのリファレンスシンボルの送信が抑制される時間に対する低アクティビティモードに入る期間の開始時刻も、送信が抑制される少なくとも１つのリファレンスシンボルに基づいて決定されるように構成される。
【００９８】
いくつかの実施形態によれば、端末デバイスは、送信が抑制される識別された少なくとも１つのリファレンスシンボルに基づいて低アクティビティモードに入るべき少なくとも１つの更なる期間を決定するように構成される。
【００９９】
いくつかの実施形態によれば、決定される期間及び少なくとも１つの更なる期間は、送信が抑制される少なくとも１つのリファレンスシンボルに従って定義されるパターンに従う。
【０１００】
いくつかの実施形態によれば、端末デバイスは、端末デバイスの識別子と送信が抑制される少なくとも１つのリファレンスシンボルと関連付けられるアイデンティティとの間の対応に基づく期間にわたって低アクティビティモードに入ることを決定するように構成される。
【０１０１】
いくつかの実施形態によれば、送信が抑制される少なくとも１つのリファレンスシンボルと関連付けられるアイデンティティは、端末デバイスを一意に識別する。
【０１０２】
いくつかの実施形態によれば、送信が抑制される少なくとも１つのリファレンスシンボルと関連付けられるアイデンティティは、端末デバイスがメンバである端末デバイスのグループを識別する。
【０１０３】
いくつかの実施形態によれば、端末デバイスは、端末デバイスと端末デバイスがメンバである端末デバイスのグループとの間の関連付けが基地局と端末デバイスとの間のシグナリングによって確立されるように構成される。
【０１０４】
いくつかの実施形態によれば、端末デバイスと端末デバイスがメンバである端末デバイスのグループとの間の関連付けが、無線通信システムのために事前定義される。
【０１０５】
いくつかの実施形態によれば、端末デバイスは、少なくとも１つのリファレンスシンボルが、該リファレンスシンボルが受信されないこと、又は他のリファレンスシンボルより少ない電力で受信されることに基づいて抑制されるものとして識別されるように構成される。
【０１０６】
いくつかの実施形態によれば、無線インターフェースは、無線サブフレームを備えるダウンリンク無線フレーム構造を有する。
【０１０７】
いくつかの実施形態によれば、期間は、リファレンスシンボルが抑制されるサブフレームに対して定義されるオフセットから開始するサブフレームの数と対応する。
【０１０８】
いくつかの実施形態によれば、送信が抑制される少なくとも１つのリファレンスシンボルは、複数のサブフレームの各サブフレームに少なくとも１つのリファレンスシンボルを備える。
【０１０９】
いくつかの実施形態によれば、無線インターフェースは、システム周波数帯域幅に亘る複数の直交周波数分割多重（ＯＦＤＭ）サブキャリアを含み、無線インターフェースは、システム周波数帯域幅全体にわたって分散するＯＦＤＭサブキャリアの第１のグループを用いて第１のクラスの端末デバイスと通信するための第１のキャリア、及び制限された周波数帯域幅にわたって分散するＯＦＤＭサブキャリアの第２のグループ上で第２のクラスの端末デバイスと通信するための第２のキャリアをサポートし、制限された周波数帯域幅は、システム周波数帯域幅より狭く、且つ、システム周波数帯域幅内にあり、端末デバイスは、第２のキャリア上で動作する第２のクラスの端末デバイスである。
【０１１０】
いくつかの実施形態によれば、端末デバイスは、送信が抑制される少なくとも１つのリファレンスシンボルに基づいて基地局によって通信される更なる情報を導出するように構成される。
【０１１１】
いくつかの実施形態によれば、端末デバイスは、基地局と端末デバイスとの間の後続の通信のリソースを要求するために低アクティビティモードの間に基地局へシグナリングを送信するように構成される。
【０１１２】
いくつかの実施形態によれば、端末デバイスは、低アクティビティモードの終了時に基地局へＣＱＩ（Channel  Quality  Indicator）を送信するように構成される。
【０１１３】
いくつかの実施形態によれば、低アクティビティモードは、端末デバイスが、低アクティビティモードではないときより少なく、且つ、基地局からである送信を復号するように構成されるモードである。
【０１１４】
いくつかの実施形態によれば、端末デバイスは、低アクティビティモードにあるときに、同期情報、及び／又は、システム情報、及び／又は、リファレンスシンボルのうちの少なくとも１つを復号し続けるように構成される。
【０１１５】
いくつかの実施形態によれば、端末デバイスは、マシンタイプコミュニケーション（ＭＴＣ）端末デバイスである。
【０１１６】
本発明の第６の態様によれば、本発明の第５の態様の端末デバイスと基地局とを備える無線通信システムが提供される。
【０１１７】
本発明の第１の態様及びその他の態様に関連して上述した本発明の特徴及び態様は等しく適用可能であり、上述の特定の組み合わせとしてだけでなく、本発明の異なる態様による本発明の実施形態と適宜組み合わされ得るものであることが理解されるであろう。
【図面の簡単な説明】
【０１１８】
【図１】従来のモバイル通信ネットワークの例を示す概略図である。
【図２】従来のＬＴＥ無線フレームを示す概略図である。
【図３】従来のＬＴＥダウンリンク無線サブフレームの例を示す概略図である。
【図４】従来のＬＴＥ「キャンプオン」手順を示す概略図である。
【図５】本発明の実施形態による仮想キャリアが挿入されているＬＴＥダウンリンク無線サブフレームを示す概略図である。
【図６】仮想キャリアへキャンプオンするための適応ＬＴＥ「キャンプオン」手順を示す概略図である。
【図７】本発明の実施形態によるＬＴＥダウンリンク無線サブフレームを示す概略図である。
【図８】物理ブロードキャストチャネル（ＰＢＣＨ（Physical  Broadcast  Channel））を示す概略図である。
【図９】本発明の実施形態による，ＬＴＥダウンリンク無線サブフレームを示す概略図である。
【図１０】本発明の実施形態による、仮想キャリアが挿入されているＬＴＥダウンリンク無線サブフレームを示す概略図である。
【図１１Ａ】本発明の実施形態によるＬＴＥダウンリンクサブフレーム内の位置信号の位置決めを示す概略図である。
【図１１Ｂ】本発明の実施形態によるＬＴＥダウンリンクサブフレーム内の位置信号の位置決めを示す概略図である。
【図１１Ｃ】本発明の実施形態によるＬＴＥダウンリンクサブフレーム内の位置信号の位置決めを示す概略図である。
【図１１Ｄ】本発明の実施形態によるＬＴＥダウンリンクサブフレーム内の位置信号の位置決めを示す概略図である。
【図１２】本発明の実施形態による、２つの仮想キャリアがホストキャリア帯域内で位置を変更するサブフレームのグループを示す概略図である。
【図１３Ａ】本発明の実施形態による、アップリンク仮想キャリアが挿入されているＬＴＥアップリンクサブフレームを示す概略図である。
【図１３Ｂ】本発明の実施形態による、アップリンク仮想キャリアが挿入されているＬＴＥアップリンクサブフレームを示す概略図である。
【図１３Ｃ】本発明の実施形態による、アップリンク仮想キャリアが挿入されているＬＴＥアップリンクサブフレームを示す概略図である。
【図１４】本発明の例に従って配置された適応ＬＴＥモバイル通信ネットワークの一部を示す概略図である。
【図１５Ａ】本発明の実施形態に従って配置されたＬＴＥモバイル通信ネットワークにおけるホストキャリアと仮想キャリアとの間の送信リソースの割当例を概略的に表す図である。
【図１５Ｂ】本発明の実施形態に従って配置されたＬＴＥモバイル通信ネットワークにおけるホストキャリアのための送信リソースの割当例を概略的に表す図である。
【図１５Ｃ】本発明の実施形態に従って配置されたＬＴＥモバイル通信ネットワークにおける仮想キャリアのための送信リソースの割当例を概略的に表す図である。
【図１６】本発明の実施形態によるモバイル通信ネットワークアーキテクチャを概略的に示す図である。
【図１７】ダウンリンク無線サブフレームの一部分におけるＣＲＳ（セル特有のリファレンスシンボル）の位置を概略的に表す図である。
【図１８】異なるＣＲＳ（セル特有のリファレンスシンボル）と、対応するリファレンスシンボルの送信の抑制による本発明の実施形態に従って端末デバイスが低アクティビティ状態に入るように制御され得る異なるポテンシャル期間との間の対応を概略的に示す図である。
【図１９】本発明の実施形態による、基地局と端末デバイスとの間のいくつかのシグナリングステップについて概略的に示すラダー図である。
【図２０】本発明の実施形態による端末デバイスにおける処理を概略的に表す流れ図である。
【発明を実施するための形態】
【０１１９】
次に本発明の実施形態を、単なる例示として、添付の図面を参照して説明する。図面において類似の部分は対応する参照符号を備える。
【０１２０】
本発明の実施形態は、特に、「ホストキャリア」の帯域幅内で動作する「仮想キャリア」と呼ばれ得るもののコンテキスト内で用いられ得る。仮想キャリアの概念は、その内容が参照により本明細書に組み入れられる、ＧＢ１１０１９７０．０（特許文献１）、ＧＢ１１０１９８１．７（特許文献２）、ＧＢ１１０１９６６．８（特許文献３）、ＧＢ１１０１９８３．３（特許文献４）、ＧＢ１１０１８５３．８（特許文献５）、ＧＢ１１０１９８２．５（特許文献６）、ＧＢ１１０１９８０．９（特許文献７）、ＧＢ１１０１９７２．６（特許文献８）、ＧＢ１１２１７６７．６（特許文献９）及びＧＢ１１２１７６６．８（特許文献１０）の各番号を有する同時係属の英国特許出願に記載されている。読者は、詳細についてはこれら同時係属の出願を参照されたいが、参照しやすいように、ここにも仮想キャリアの概念の概要を示す。
【０１２１】
従来のネットワーク
図１に、従来のモバイル通信ネットワークの若干の基本的機能を例示する概略図を示す。
【０１２２】
ネットワークは、コアネットワーク１０２に接続された複数の基地局１０１を含む。各基地局は、その範囲内で端末デバイス１０４との間でデータが通信され得るカバレッジエリア１０３（即ちセル）を提供する。データは、無線ダウンリンクを介して、基地局１０１から各基地局１０１のカバレッジエリア１０３内の端末デバイス１０４へ送信される。データは、無線アップリンクを介して端末デバイス１０４から基地局１０１へ送信される。コアネットワーク１０２は、それぞれの基地局１０１を介して端末デバイス１０４との間でデータをルーティングし、認証、モビリティ管理、課金などといった機能を提供する。
【０１２３】
モバイル通信システム、例えば、３ＧＰＰ定義のＬＴＥ（Long  Term  Evolution）アーキテクチャに従って構成されたモバイル通信システムは、直交周波数分割多重（ＯＦＤＭ）ベースのインターフェースを無線ダウンリンク（いわゆるＯＦＤＭＡ）及び無線アップリンク（いわゆるＳＣ‐ＦＤＭＡ）に使用する。図２に、ＯＦＤＭベースのＬＴＥダウンリンク無線フレーム２０１を例示する概略図を示す。ＬＴＥダウンリンク無線フレームは、ＬＴＥ基地局（エンハンスドＮｏｄｅＢと呼ばれる）から送信され、１０ミリ秒間続く。ダウンリンク無線フレームは１０サブフレームを含み、各サブフレームは１ミリ秒間続く。プライマリ同期信号（ＰＳＳ（Primary  Synchronisation  Signal））及びセカンダリ同期信号（ＳＳＳ（Secondary  Synchronisation  Signal））はＬＴＥフレームの第１及び第６のサブフレームで送信される。プライマリブロードキャストチャネル（ＰＢＣＨ（Primary  Broadcast  Channel））はＬＴＥフレームの第１のサブフレームで送信される。ＰＳＳ、ＳＳＳ、及びＰＢＣＨについては以下でより詳細に論じる。
【０１２４】
図３は、従来のダウンリンクＬＴＥサブフレームの例の構造を例示するグリッドの概略図である。サブフレームは、１ミリ秒の期間にわたって送信される所定数のシンボルを備える。各シンボルは、ダウンリンク無線キャリアの帯域幅にわたって分散した所定数の直交サブキャリアを備える。
【０１２５】
図３に示すサブフレームの例は、１４シンボル、及び２０ＭＨｚの帯域幅にわたって散在する１２００サブキャリアを備える。ＬＴＥで送信するための最小のユーザデータ割当は、１スロット（０．５サブフレーム）上で送信される１２サブキャリアを備えるリソースブロックである。明確にするために、図３には個々のリソースエレメントを示しておらず、その代わり、サブフレームグリッド内の個々のボックスが１シンボル上で送信される１２サブキャリアに対応する。
【０１２６】
図３には、４つのＬＴＥ端末３４０、３４１、３４２、３４３のためのリソース割当がハッチングで示されている。例えば、第１のＬＴＥ端末（ＵＥ１）のためのリソース割当３４２は５ブロックの１２サブキャリア（即ち６０サブキャリア）にわたっており、第２のＬＴＥ端末（ＵＥ２）のためのリソース割当３４３は６ブロックの１２サブキャリアにわたっており、以下同様である。
【０１２７】
制御チャネルデータは、サブフレームの最初のｎシンボルを備えるサブフレームの（図３において点網掛けで表された）制御領域３００で送信され、ｎは３ＭＨｚ以上のチャネル帯域幅では１から３シンボルまで可変であり、１．４ＭＨｚのチャネル帯域幅では２から４シンボルまで可変である。具体例の提供としては、以下の記述は、３ＭＨｚ以上のチャネル帯域幅を有するホストキャリアに関するものであり、よってｎの最大値は３になる。制御領域３００で送信されるデータは、物理ダウンリンク制御チャネル（ＰＤＣＣＨ（Physical  Downlink  Control  Channel））、物理制御フォーマット指示チャネル（ＰＣＦＩＣＨ（Physical  Control  Format  Indicator  Channel））、及び物理ＨＡＲＱ指示チャネル（ＰＨＩＣＨ（Physical  ＨＡＲＱ  Indicator  Channel））上で送信されるデータを含む。
【０１２８】
ＰＤＣＣＨは、サブフレームのどのシンボル上でどのサブキャリアが特定のＬＴＥ端末に割当られているかを指示する制御データを含む。よって、図３に示すサブフレームの制御領域３００で送信されるＰＤＣＣＨデータは、ＵＥ１が参照番号３４２で識別されるリソースのブロックを割当られていること、ＵＥ２が参照番号３４３で識別されるリソースのブロックを割当られていること、以下同様を指示することになる。
【０１２９】
ＰＣＦＩＣＨは、制御領域のサイズ（即ち１から３シンボルまで）を指示する制御データを含む。
【０１３０】
ＰＨＩＣＨは、前に送信されたアップリンクデータがネットワークによって正常に受信されたか否かを指示するＨＡＲＱ（Hybrid  Automatic  Request）データを含む。
【０１３１】
時間周波数リソースグリッドの中央帯域３１０のシンボルは、プライマリ同期信号（ＰＳＳ）、セカンダリ同期信号（ＳＳＳ）、及び物理ブロードキャストチャネル（ＰＢＣＨ）を含む情報の送信に使用される。この中央帯域３１０は通常、（１．０８ＭＨｚの送信帯域幅に対応する）７２サブキャリアの幅である。ＰＳＳ及びＳＳＳは、検出されると、ＬＴＥ端末デバイスがフレーム同期を達成し、ダウンリンク信号を送信しているエンハンスドＮｏｄｅＢのセルアイデンティティを決定することを可能にする同期信号である。ＰＢＣＨはセルに関する情報を搬送し、ＬＴＥ端末がセルに正しくアクセスするのに使用するパラメータを含むマスタ情報ブロック（ＭＩＢ（Master  Information  Block））を備える。物理ダウンリンク共有チャネル（ＰＤＳＣＨ）上で個々のＬＴＥ端末へ送信されるデータはそのサブフレームの他のリソースエレメントで送信され得る。これらのチャネルの更なる説明を以下で提供する。
【０１３２】
図３には、システム情報を含み、Ｒ３４４の帯域幅に及ぶＰＤＳＣＨの領域も示されている。従来のＬＴＥフレームは、以下で更に論じるが、明確にするために図３には示されていないリファレンス信号も含むことになる。
【０１３３】
ＬＴＥチャネル内のサブキャリアの数は伝送ネットワークの構成に応じて変動し得る。通常、この変動は、１．４ＭＨｚチャネル帯域幅内に含まれる７２サブキャリアから（図３に概略的に示すように）２０ＭＨｚチャネル帯域幅内に含まれる１２００サブキャリアまでである。当分野で公知のように、ＰＤＣＣＨ、ＰＣＦＩＣＨ、及びＰＨＩＣＨ上で送信されるデータは、通常、周波数ダイバーシチを可能にするためにサブフレームの全帯域幅にわたるサブキャリア上に分散される。従って、従来のＬＴＥ端末は、制御領域を受信し、復号するために全チャネル帯域幅を受信することができなければならない。
【０１３４】
図４に、ＬＴＥ「キャンプオン」プロセス、即ち、端末がダウンリンクチャネルを介して基地局によって送られるダウンリンク送信を復号するために従うプロセスを示す。このプロセスを用いて、端末は、セルについてのシステム情報を含む送信の部分を識別し、よってセルについての構成情報を復号することができる。
【０１３５】
図４に示すように、従来のＬＴＥキャンプオン手順では、端末は、まず、中央帯域のＰＳＳ及びＳＳＳを用いて基地局と同期し（ステップ４００）、次いでＰＢＣＨを復号する（ステップ４０１）。端末は、ステップ４００及びステップ４０１を実行すると、基地局と同期される。
【０１３６】
サブフレームごとに、端末は、次いで、キャリア３２０の全帯域幅にわたって分散しているＰＣＦＩＣＨを復号する（ステップ４０２）。上述のように、ＬＴＥダウンリンクキャリアは最大２０ＭＨｚまでの幅（１２００サブキャリア）の可能性があり、ＬＴＥ端末は従って、ＰＣＦＩＣＨを復号するために２０ＭＨｚの帯域幅上での送信を受信し、復号する機能を有する必要がある。ＰＣＦＩＣＨ復号段では、２０ＭＨｚのキャリア帯域を用いて、端末は、同期及びＰＢＣＨ復号に関連するステップ４００及びステップ４０１の間（Ｒ３１０の帯域幅）よりもずっと大きい帯域幅（Ｒ３２０の帯域幅）で動作する。
【０１３７】
端末は次いで、ＰＨＩＣＨの位置を確認し（ステップ４０３）、特に、システム情報送信を識別するためと、端末のリソース割当を識別するために、ＰＤＣＣＨを復号する（ステップ４０４）。リソース割当は端末によって、システム情報の位置を特定し、ＰＤＳＣＨ内の端末のデータの位置を特定すると共に、端末がＰＵＳＣＨ上で許可されている送信リソースの情報を得るために使用される。システム情報もＵＥ特有のリソース割当もＰＤＳＣＨ上で送信され、キャリア帯域３２０内でスケジュールされる。またステップ４０３及びステップ４０４は、端末がキャリア帯域の全帯域幅Ｒ３２０上で動作することも必要とする。
【０１３８】
ステップ４０２からステップ４０４で、端末は、サブフレームの制御領域３００に含まれる情報を復号する。上記説明のように、ＬＴＥでは、上述の３つの制御チャネル（ＰＣＦＩＣＨ、ＰＨＩＣＨ、及びＰＤＣＣＨ）がキャリアの制御領域３００全体にわたって見られ、制御領域は範囲Ｒ３２０に及び、上述のように各サブフレームの最初の１、２、又は３ＯＦＤＭシンボルを占める。サブフレームでは通常、制御チャネルは制御領域３００内の全てのリソースエレメントを使用せず、全領域にわたって散在し、そのためＬＴＥ端末は、３つの制御チャネルの各々を復号するために全制御領域３００を同時に受信することができなければならない。
【０１３９】
端末は次いで、システム情報又はこの端末のために送信されたデータを含むＰＤＳＣＨを復号する（ステップ４０５）ことができる。
【０１４０】
上記説明のように、ＬＴＥサブフレームでは、ＰＤＳＣＨは一般に、制御領域にも、ＰＳＳ、ＳＳＳ又はＰＢＣＨが占めるリソースエレメントにも含まれないリソースエレメントのグループを占める。図３に示す異なるモバイル通信端末（ＵＥ）に割当られたリソースエレメントのブロック３４０、３４１、３４２、３４３内のデータは全キャリアの帯域幅より小さい帯域幅を有するが、これらのブロックを復号するために、端末はまず、周波数範囲Ｒ３２０にわたって散在するＰＤＣＣＨを受信して、ＰＤＣＣＨが、ＰＤＳＣＨリソースがそのＵＥに割当られており、復号されるべきであることを指示しているかどうか判定する。ＵＥは、全サブフレームを受信すると、次いで、ＰＤＣＣＨによって指示される（もしあれば）関連する周波数範囲内のＰＤＳＣＨを復号することができる。そのため、例えば上述のＵＥ１は制御領域３００全体を復号し、次いでリソースブロック３４２のデータを復号する。
【０１４１】
仮想ダウンリンクキャリア
あるクラスのデバイス、例えばＭＴＣデバイス（上述のスマートメータのような準自律的、又は、自律的な無線通信デバイスなど）は、比較的低頻度の間隔での少量のデータ送信を特徴とする通信アプリケーションをサポートし、よって、従来のＬＴＥ端末よりも大幅に簡素であり得る。多くのシナリオにおいて、そのような低機能（low  capability）端末に、全キャリア帯域幅にわたるＬＴＥダウンリンクフレームからのデータを受信し、処理することができる従来の高機能のＬＴＥ受信機ユニットを設けることは、少量のデータを通信しさえすればよいデバイスにとっては過度に複雑になり得る。従ってこれは、ＬＴＥネットワークにおける低機能ＭＴＣタイプのデバイスの幅広い展開の実現を制限するものとなり得る。代わりに、ＭＴＣデバイスのような低機能端末には、端末へ送信される可能性の高いデータ量により釣り合うより簡素な受信機ユニットを設けることが好ましい。以下に記載するように、本発明の例によれば、従来のＯＦＤＭタイプのダウンリンクキャリア（即ち、「ホストキャリア」）の送信リソース内に「仮想キャリア」が提供される。従来のＯＦＤＭタイプのダウンリンクキャリア上で送信されるデータとは異なり、仮想キャリア上で送信されるデータは、ダウンリンクのホストＯＦＤＭキャリアの全帯域幅の処理を必要とせずに、受信され、復号され得る。そのため、仮想キャリア上で送信されるデータは、複雑さが低減された受信機ユニットを用いて受信し、復号することができる。
【０１４２】
図５に、本発明の例によるホストキャリアに挿入された仮想キャリアを含むＬＴＥダウンリンクサブフレームを例示する概略的な図を示す。
【０１４３】
従来のＬＴＥダウンリンクサブフレームに従えば、最初のｎシンボル（ｎは図５では３である）は、ＰＤＣＣＨ上で送信されるデータのようなダウンリンク制御データの送信用に確保される制御領域３００を形成する。しかし、図５から分かるように、制御領域３００の外側に、ＬＴＥダウンリンクサブフレームは、仮想キャリア５０１を形成する、この例では中央帯域３１０の下に配置されたリソースエレメントのグループを含む。以下で更に説明するように、仮想キャリア５０１は、仮想キャリア５０１上で送信されるデータがホストキャリアの残り部分で送信されるデータとは論理的に別物として扱われ、制御領域３００からの全ての制御データを復号せずに復号され得るように適合される。図５は中央帯域の下の周波数リソースを占有する仮想キャリアを示しているが、一般に仮想キャリアは、例えば中央帯域の上や中央帯域を含む他の周波数リソースを占有することができる。仮想キャリアが、ホストキャリアのＰＳＳ、ＳＳＳ若しくはＰＢＣＨ、又はホストキャリア上で動作する端末デバイスが正しい動作のために必要とし、既知の所定の位置で見つかるものと予期されるホストキャリアによって送信されるその他の信号によって使用されるいずれかのリソースと重複するように構成される場合、仮想キャリア上の信号は、ホストキャリアの信号のこれらの側面が維持されるように配置され得る。
【０１４４】
図５から分かるように、仮想キャリア５０１上で送信されるデータは、制限された帯域幅にわたって送信される。これは、ホストキャリアの帯域幅より小さい任意の適切な帯域幅となることができる。図５に示す例では、仮想キャリアは、１２ブロックの１２サブキャリア（即ち１４４サブキャリア）を備える帯域幅にわたって送信され、これは２．１６ＭＨｚの送信帯域幅と等しい。従って、仮想キャリアを使用する端末は、２．１６ＭＨｚの帯域幅上で送信されるデータを受信し、処理することができる受信機を備えていさえすればよい。これは、低機能端末（例えばＭＴＣタイプの端末）が、簡略化された受信機ユニットを備え、しかも、さらに、上記説明のように、従来、端末にＯＦＤＭ信号の全帯域幅にわたって信号を受信し、処理することができる受信機を備えることを求めるＯＦＤＭタイプの通信ネットワーク内で動作し得ることを可能にする。
【０１４５】
上記説明のように、ＬＴＥのようなＯＦＤＭベースのモバイル遠距離通信システムにおいて、ダウンリンクデータは、サブフレーム単位でサブフレーム上の異なるサブキャリア上で送信されるように動的に割当てられる。従って、あらゆるサブフレームにおいて、ネットワークは、どのシンボル上のどのサブキャリアがどの端末に関するデータを含むかをシグナリングする（即ちダウンリンク割当シグナリング）。
【０１４６】
図３から分かるように、従来のダウンリンクＬＴＥサブフレームでは、この情報はサブフレームの最初の１若しくは複数のシンボルの間にＰＤＣＣＨ上で送信される。しかし、先に説明したように、ＰＤＣＣＨで送信される情報は、サブフレームの全帯域幅にわたって散在し、従って、狭帯域化された帯域幅の仮想キャリアだけを受信できる簡略化された受信機ユニットを有するモバイル通信端末によっては受信され得ない。
【０１４７】
そのため、図５から分かるように、仮想キャリアの最後のシンボルを、仮想キャリア５０１のどのリソースエレメントが仮想キャリアを使用するユーザ機器（ＵＥ）に割当られているかを指示する制御データの送信のための仮想キャリア制御領域５０２として確保することができる。いくつかの例では、仮想キャリア制御領域５０２を備えるシンボルの数は、例えば３シンボルに固定され得る。別の例では、仮想キャリア制御領域５０２は、制御領域３００の場合と同様に、例えば１から３シンボルまでサイズが変動し得る。
【０１４８】
仮想キャリア制御領域は、例えば仮想キャリアの最初の数シンボルなど、任意の適切な位置に配置され得る。図５の例においては、これは、仮想キャリア制御領域を第４、第５及び第６のシンボルに位置決めすることを意味し得る。しかし、仮想キャリア制御領域の位置をサブフレームの最後のシンボルに固定することは、仮想キャリア制御領域の位置が、ホストキャリア制御領域３００のシンボルの数に応じて変動しなくなるため、有益となる。これは、仮想キャリア制御領域が常にサブフレームの最後のｎシンボルに位置決めされていることが分かっていれば、端末がサブフレームごとに仮想キャリア制御領域の位置を決定する必要がなくなるため、仮想キャリア上でデータを受信するモバイル通信端末が引き受ける処理を簡素化するのに役立ち得る。
【０１４９】
別の実施形態では、仮想キャリア制御シンボルは、別個のサブフレームでの仮想キャリアＰＤＳＣＨ送信を参照し得る。
【０１５０】
いくつかの例では、仮想キャリアは、ダウンリンクサブフレームの中央帯域３１０内に位置し得る。これは、ＰＳＳ／ＳＳＳ及びＰＢＣＨによって占有されるリソースが、残りのホストキャリアＰＤＳＣＨ領域ではなく仮想キャリア領域内に含まれることになるため、仮想キャリアをホストキャリア帯域幅内に導入することにより引き起こされるホストキャリアＰＤＳＣＨリソースへの影響を低減するのに役立ち得る。従って、例えば予期される仮想キャリアスループットに応じて、仮想キャリアの位置を、ＰＳＳ、ＳＳＳ及びＰＢＣＨのオーバーヘッドを運ぶためにホストキャリアが選択されるか、それとも仮想キャリアが選択されるかに従って、中央帯域の内側又は外側に存在するように適切に選択することができる。
【０１５１】
仮想キャリアの「キャンプオン」プロセス
上記説明のように、従来のＬＴＥ端末は、セルでデータの送受信を開始する前に、まずそのセルにキャンプオン（camp-on）する。仮想キャリアを使用する端末のために適応キャンプオンプロセスを提供することができる。
【０１５２】
図６に、本発明の例によるキャンプオンプロセスを概略的に例示する流れ図を示す。図６には２つの分岐が示されている。仮想キャリアの使用を意図するＵＥと関連付けられるプロセスの異なるステップが、「仮想キャリア」という概略的見出しの下に示されている。「レガシー（legacy）ＬＴＥ」という概略的見出しの下に示されているステップは、ホストキャリアの使用を意図するＵＥと関連付けられ、これらのステップは、図４のステップに対応する。この例では、キャンプオン手順の最初の２ステップ４００、４０１は、仮想キャリアとホスト（レガシーＬＴＥ）キャリアの両方に共通である。
【０１５３】
仮想キャリアのキャンプオンプロセスを、図５に示すサブフレームの例を参照して説明する。図５では、１４４サブキャリアの帯域幅を有する仮想キャリアが、１２００サブキャリアに対応する帯域幅を有するホストキャリアの動作帯域幅内に挿入されている。上述のように、ホストキャリアの動作帯域幅より小さい動作帯域幅の受信機ユニットを有する端末は、ホストキャリアのサブフレームの制御領域内のデータを完全に復号することができない。しかし、１２ブロックの１２サブキャリアのみ（即ち２．１６ＭＨｚ）の動作帯域幅を有する端末の受信機ユニットは、この例示の仮想キャリア５０２上で送信される制御データ及びユーザデータを受信することができる。
【０１５４】
上述のように、図６の例では、仮想キャリア端末のための最初のステップ４００及びステップ４０１は、図４に示す従来のキャンプオンプロセスと同じであるが、仮想キャリア端末は、以下で記述するように、ＭＩＢから追加情報を抽出し得る。どちらのタイプの端末も（即ち仮想キャリア端末もホスト／レガシーキャリア端末も）、ＰＳＳ／ＳＳＳ及びＰＢＣＨを使用し、ホストキャリア内の７２サブキャリアの中央帯域上で搬送される情報を用いて基地局と同期することができる。しかし、従来のＬＴＥ端末が次いでプロセスを続けて、ホストキャリア制御領域３００を受信し、復号することができる受信機ユニットを必要とするＰＣＦＩＣＨ復号ステップ４０２を実行するところで、仮想キャリア上でデータを受信するためにセルにキャンプオンする端末（「仮想キャリア端末」と呼ばれ得る）は、代わりにステップ６０６及び６０７を実行する。
【０１５５】
別の例では、ホストキャリアデバイスのステップ４００及びステップ４０１の同じ従来の初期キャンプオンプロセスを再利用するのではなく、仮想キャリアデバイスのために別個の同期及びＰＢＣＨの機能が提供され得る。
【０１５６】
ステップ６０６で、仮想キャリア端末は、仮想キャリアがホストキャリア内に提供される場合には、仮想キャリア特有のステップを用いて仮想キャリアの位置を特定する。このステップがどのように実行され得るかの様々な例を以下で更に論じる。仮想キャリア端末は、仮想キャリアの位置を特定すると、仮想キャリア内の情報にアクセスすることができる。例えば、仮想キャリアが従来のＬＴＥのリソース割当方法を反映する場合、仮想キャリア端末は、引き続き仮想キャリア内の制御部分を復号してよく、この制御部分は、例えば、仮想キャリア内のどのリソースエレメントが特定の仮想キャリア端末のために、又はシステム情報のために割当られているか指示することができる。例えば、図７には、サブフレームＳＦ２のために割当られている仮想キャリア３３０内のリソースエレメントのブロック３５０〜３５２が示されている。しかし、仮想キャリア端末が従来のＬＴＥプロセス（例えばステップ４０２〜４０４）に従い、又はこれを反映する必要はなく、これらのステップは、例えば、仮想キャリアのキャンプオンプロセスのために全く異なる手法で実施されてよい。
【０１５７】
仮想キャリア端末がステップ６０７を実行するときに、ＬＴＥのようなステップに従うか、それとも異なるタイプのステップに従うかにかかわらず、仮想キャリア端末は、次いで、ステップ６０８で割当られたリソースエレメントを復号し、それによって、仮想キャリアをブロードキャストする基地局によって送信されたデータを受信することができる。ステップ６０８で復号されたデータは、例えばネットワーク構成の詳細を含むシステム情報の残りの部分を含み得る。
【０１５８】
たとえ仮想キャリア端末が、ダウンリンクデータが従来のＬＴＥを用いてホストキャリアにおいて送信された場合にダウンリンクデータを復号し、受信する帯域幅の機能（capability）を有していなくても、仮想キャリア端末は、それでもなお、初期のＬＴＥのステップを再利用する限り、制限された帯域幅を有するホストキャリア内の仮想キャリアにアクセスすることができる。ステップ６０８も、ＬＴＥのような手法で、又は異なる手法で、実施され得る。例えば、複数の仮想キャリア端末が仮想キャリアを共用し、図７のＳＦ２に示すように仮想キャリア共用を管理するために許可を割当られ、或いは、別の例として、仮想キャリア端末が、仮想キャリア端末自体のダウンリンク送信のために仮想キャリア全体を割当られ、或いは、仮想キャリアが、ある特定の数のサブフレームについてのみ全体として仮想キャリア端末に割当られるなどである。
【０１５９】
よって、仮想キャリアキャンプオンプロセスのために大幅な柔軟性が提供される。例えば、ＬＴＥは、より大きい帯域のホストキャリアを念頭において設計されているため、従来のＬＴＥのステップ又はプロセスを再利用又は反映し、それによって端末の複雑さ及び新しいエレメントの実装の必要を低減することと、新しい仮想キャリア特有の態様又は実行を追加し、それによって狭帯域の仮想キャリアの使用を潜在的に最適化することとの間のバランスを調節することができる。
【０１６０】
ダウンリンク仮想キャリアの検出
上述のように、仮想キャリア端末は、仮想キャリア上の送信を受信し、復号する前に、（ホストキャリアの時間周波数リソースグリッド内で）仮想キャリアの位置を特定する必要がある。仮想キャリアの存在及び位置決定についてはいくつかの代替方法が利用可能であり、それらは別々に実施することも、組み合わせて実施することもできる。それらの選択肢のうちのいくつかを以下で論じる。
【０１６１】
仮想キャリア検出を容易するために、仮想キャリア位置情報は、仮想キャリア端末が、仮想キャリアが存在する場合に、その位置をより容易に特定することができるように仮想キャリア端末に提供され得る。例えば、そのような位置情報は、１つ以上の仮想キャリアがホストキャリア内で提供されるという指示、又はホストキャリアが現在、いかなる仮想キャリアも提供していないという指示を含み得る。また、位置情報は、例えば、ＭＨｚ単位やリソースエレメントのブロック数単位の仮想キャリアの帯域幅の指示も含み得る。代替として、又はそれらと組み合わせて、仮想キャリア位置情報は、仮想キャリアの中央周波数及び帯域幅を含み、それによって、仮想キャリア端末に任意のアクティブな仮想キャリアの位置及び帯域幅を提供してもよい。仮想キャリアが、例えば擬似ランダムホッピングアルゴリズムに従って、各サブフレームにおいて異なる周波数位置で見つかることになる場合には、位置情報は、例えば擬似ランダムパラメータを指示することができる。そうしたパラメータは、擬似ランダムアルゴリズムに用いられる開始フレーム及びパラメータを含み得る。これらの擬似ランダムパラメータを用いて、仮想キャリア端末は、次いで、仮想キャリアが任意のサブフレームについてどこで見つかるかを知ることができる。
【０１６２】
（従来のＬＴＥ端末と比べた）仮想キャリア端末へのわずかな変更と関連付けられる実施時の特徴は、仮想キャリアについての位置情報を、ホストキャリア中央帯域内の、マスタ情報ブロックを既に搬送しているＰＢＣＨ又はＭＩＢ内に含めることである。図８に示すように、ＭＩＢは、２４ビットからなる（ＤＬ帯域幅を指示する３ビット、システムフレーム番号、即ちＳＦＮを指示する８ビット、及びＰＨＩＣＨ構成に関する３ビット）。ＭＩＢは従って、１つ以上の仮想キャリアに関する位置情報を搬送するのに使用され得る予備の１０ビットを備える。例えば、図９に、ＰＢＣＨが、任意の仮想キャリア端末に仮想キャリアを指し示すためのＭＩＢ及び位置情報（「ＬＩ（Location  Information）」）を含む例を示す。
【０１６３】
或いは、仮想キャリア位置情報を、ＰＢＣＨの外側の中央帯域で提供することができる。仮想キャリア位置情報は、例えば、常にＰＢＣＨの後でＰＢＣＨに隣接して提供することができる。位置情報を、中央帯域において、ＰＢＣＨの外側で提供することによって、従来のＰＢＣＨは、仮想キャリアを使用するために変更されず、仮想キャリア端末は、仮想キャリアがもしあればそれを検出するために位置情報を容易に見つけることができる。
【０１６４】
仮想キャリア位置情報は、提供される場合、ホストキャリアの別の位置で提供することもできるが、例えば、仮想キャリア端末は、その受信機を中央帯域で動作するように構成してよく、仮想キャリア端末は、その場合、位置情報を見つけるために端末の受信機の設定を調節しなくてもよいため、仮想キャリア位置情報を、中央帯域で提供すれば有利となり得る。
【０１６５】
提供される仮想キャリア位置情報の量に応じて、仮想キャリア端末は、仮想キャリアの送信を受信するように端末の受信機を調節することができ、或いは仮想キャリア端末は、受信する前に更なる位置情報を必要とし得る。
【０１６６】
例えば、仮想キャリア端末が、仮想キャリアの存在、及び／又は、仮想キャリア帯域幅を指示するが、正確な仮想キャリアの周波数範囲に関するいかなる詳細も指示しない位置情報を提供された場合、又は仮想キャリア端末がいかなる位置情報も提供されなかった場合には、仮想キャリア端末は、仮想キャリアを求めてホストキャリアをスキャンする（例えば、いわゆるブラインドサーチプロセスを実行する）ことができる。仮想キャリアを求めるホストキャリアのスキャンは様々な手法にも基づくものとすることができ、そのうちのいくつかを以下に提示する。
【０１６７】
第１の手法によれば、仮想キャリアは、例えば、図１０の４つの位置の例で例示されるように、ある所定の位置においてのみ挿入され得る。仮想キャリア端末は、その場合、任意の仮想キャリアについて４つの位置Ｌ１〜Ｌ４をスキャンする。もし仮想キャリア端末が仮想キャリアを検出するときには、仮想キャリア端末は、次いで、上述のように仮想キャリアに「キャンプオン」してダウンリンクデータを受信することができる。この手法では、仮想キャリア端末は可能な仮想キャリアの位置を事前に提供され、例えば、それらの位置はネットワーク特有の設定として内部メモリに記憶され得る。仮想キャリアの検出は、仮想キャリア上の特定の物理チャネルを復号しようとすることによって達成することもできる。例えば復号データに関する正常な巡回冗長検査（ＣＲＣ（Cyclic  Redundancy  Check））によって指示されるそうしたチャネルの正常な復号は、仮想キャリアの正常な位置特定を指示することができる。
【０１６８】
第２の手法によれば、仮想キャリアは、ホストキャリアをスキャンする仮想キャリア端末が仮想キャリアの存在を識別するための信号を検出し得るように位置信号を含み得る。可能な位置信号の例が図１１Ａから１１Ｄに例示されている。図１１Ａから１１Ｃの例では、仮想キャリアは、位置信号が存在する周波数範囲をスキャンする端末がこの位置信号を検出することになるように任意位置信号を定期的に送信する。「任意（arbitrary）」信号とは、ここでは、それ自体ではどんな情報も搬送せず、又は解釈されるためのものではなく、単に仮想キャリア端末が検出することのできる特定の信号又はパターンを含むいずれかの信号を含むことが意図されている。これは、例えば、位置信号全体にわたる一連の正のビット、位置信号にわたる交互の０及び１の出現、又はいずれかの他の適切な任意信号とすることができる。位置信号が、隣接するブロックのリソースエレメントから構成されてもよく、非隣接ブロックから形成されてもよいことは注目に値する。例えば、位置信号は、仮想キャリアの「最上部」（即ち周波数上限）の１ブロック置きのリソースエレメントに配置されてもよい。
【０１６９】
図１１Ａの例では、位置信号３５３は、仮想キャリア３３０の範囲Ｒ３３０に及び、常にサブフレーム内の仮想キャリアにおいて同じ位置で見つかる。仮想キャリア端末が仮想キャリアのサブフレームのどこで位置信号を見つけるべきか知っている場合には、仮想キャリア端末はそのスキャンプロセスを簡略化して、位置信号を求めてサブフレーム内のこの位置をスキャンするだけで済ませることができる。図１１Ｂは類似例を示しており、この例ではあらゆるサブフレームが、仮想キャリアサブフレームの末尾のこのサブフレームの上隅と下隅とに１つずつ２つの部分を備える位置信号３５４を含む。そうした位置信号は、例えば、仮想キャリア端末が仮想キャリアの帯域幅を事前に知らない場合に有用となることができ、そうした位置信号は、仮想キャリア帯域の上下の周波数端の明確な検出を容易にし得る。
【０１７０】
図１１Ｃの例では、位置信号３５５が第１のサブフレームＳＦ１で提供されるが、第２のサブフレームＳＦ２では提供されない。位置信号は、例えば２サブフレームごとに提供することができる。位置信号の頻度は、スキャン時間の低減とオーバーヘッドの低減との間のバランスを調整するように選択することができる。言い換えると、位置信号が頻繁に提供されるほど、端末が仮想キャリアを検出する時間が短くなるが、より大きなオーバーヘッドが生じる。
【０１７１】
図１１Ｄの例では、位置信号が提供されるが、この位置信号は、図１１Ａ〜図１１Ｃと同様の任意信号ではなく、仮想キャリア端末についての情報を含む信号である。仮想キャリア端末は、仮想キャリアを求めてスキャンし、その信号が、例えば、仮想キャリア帯域幅、又は、任意の他の仮想キャリアに関連する情報（位置情報若しくは非位置情報）に関する情報を含み得るときに、信号を検出することができる。この信号を検出すると、仮想キャリア端末は、それによって仮想キャリアの存在及び位置を検出することができる。図１１Ｄに示すように、位置信号は、任意位置信号と同様に、サブフレーム内の様々な位置に見られ、その位置はサブフレーム単位で変動し得る。
【０１７２】
ホストキャリアの制御領域サイズの動的変動
上記説明のように、ＬＴＥでは、ダウンリンクサブフレームの制御領域を構成するシンボルの数は、送信される必要がある制御データの量に応じて動的に変動する。一般にこの変動は１から３シンボルまでである。図５を参照すれば理解されるように、ホストキャリア制御領域の幅の変動は、それに対応した仮想キャリアに利用可能なシンボルの数の変動を生じさせることになる。例えば、図５から分かるように、制御領域の長さが３シンボルであり、サブフレームに１４シンボルがある場合、仮想キャリアの長さは１１シンボルである。しかし、次のサブフレームで、ホストキャリアの制御領域が１シンボルまで減らされた場合、そのサブフレームには仮想キャリアに利用可能な１３シンボルがあることになる。
【０１７３】
仮想キャリアが、ＬＴＥホストキャリアに挿入される際に、仮想キャリア上でデータを受信するモバイル通信端末は、ホストキャリア制御領域によって使用されない全ての利用可能なシンボルを利用できることになる場合には、各ホストキャリアサブフレームの制御領域内のシンボル数を決定することによりそのサブフレーム内の仮想キャリア内のシンボル数を決定することができなければならない。
【０１７４】
従来、制御領域を形成するシンボルの数は、ＰＣＦＩＣＨの全サブフレームの最初のシンボルでシグナリングされる。しかし、ＰＣＦＩＣＨは一般に、ダウンリンクＬＴＥサブフレームの全帯域幅にわたって分散し、従って仮想キャリアだけを受信できる仮想キャリア端末が受信することのできないサブキャリア上で送信される。そのため、一実施形態においては、制御領域が広がることが可能なシンボルが、仮想キャリア上のｎｕｌｌシンボルとして事前定義される。即ち、仮想サブキャリアの長さは（ｍ−ｎ）シンボルに設定され、ｍはサブフレーム内のシンボルの総数であり、ｎは制御領域のシンボルの最大数である。よって、リソースエレメントは、いかなるサブフレームの最初のｎシンボルにおいても、仮想キャリア上のダウンリンクデータ送信には決して割当られない。
【０１７５】
この実施形態は、実施は単純であるが、ホストキャリアの制御領域が最大数より少ないシンボルを有するサブフレームにおいて、仮想キャリアに未使用のシンボルが生じることになるため、スペクトル的には非効率になる。
【０１７６】
別の実施形態では、ホストキャリアの制御領域内のシンボルの数は、仮想キャリア自体で明示的にシグナリングされる。ホストキャリアの制御領域内のシンボルの数が分かると、この数からサブフレーム内のシンボルの総数を引くことによって仮想キャリア内のシンボルの数を計算することができる。
【０１７７】
一例では、ホストキャリア制御領域サイズの明示的な指示が、仮想キャリア制御領域内のある情報ビットによって与えられる。言い換えると、仮想キャリア制御領域５０２内の事前定義された位置に明示的なシグナリングメッセージが挿入される。この事前定義された位置は、仮想キャリア上でデータを受信するように適合された各端末に認識される。
【０１７８】
別の例では、仮想キャリアは事前定義された信号を含み、信号の位置はホストキャリアの制御領域内のシンボルの数を指示する。例えば、事前定義された信号を、リソースエレメントの３つの所定のブロックのうちの１つで送信することができる。端末は、サブフレームを受信すると、事前定義された信号を求めてスキャンする。事前定義された信号がリソースエレメントの第１のブロックで見つかる場合、これは、ホストキャリアの制御領域が１シンボルを備えることを指示し、事前定義された信号がリソースエレメントの第２のブロックで見つかる場合、これは、ホストキャリアの制御領域が２シンボルを備えることを指示し、事前定義された信号がリソースエレメントの第３のブロックで見つかる場合、これは、ホストキャリアの制御領域が３シンボル備えることを指示する。
【０１７９】
別の例では、仮想キャリア端末は、ホストキャリアの制御領域サイズが１シンボルであるものと仮定して、まず、仮想キャリアを復号しようと試みるように構成される。これに成功しない場合、仮想キャリア端末は、ホストキャリアの制御領域のサイズが２シンボルであるものと仮定して仮想キャリアを復号しようと試み、仮想キャリア端末が仮想キャリアを正常に復号するまで以下同様に試みる。
【０１８０】
ダウンリンク仮想キャリアのリファレンス信号
当分野で公知のように、ＬＴＥのようなＯＦＤＭベースの送信システムでは、サブフレーム全体のシンボル内のいくつかのサブキャリアが、通常、リファレンス信号の送信のために確保される。以下で更に説明するように、リファレンスシンボルは、本発明のいくつかの実施形態において重要な役割を果たす。しかし、リファレンスシンボルのいくつかの従来の態様についてまず記述する。リファレンス信号は、従来、チャネル帯域幅全体、ＯＦＤＭシンボル全体にわたりサブフレーム全体に分散するサブキャリア上で送信される。リファレンス信号は、反復パターンとして配置され、受信機によって、補外法及び補間法を用いて各サブキャリア上で送信されるデータに適用されるチャネル関数（channel  function）を推定するのに使用され得る。これらのリファレンス信号は、一般に、受信信号の電力指示のメトリクス、自動周波数制御のメトリクス、及び自動利得制御のメトリクスを決定するといった、追加的な目的にも使用される。ＬＴＥでは、各サブフレーム内のリファレンス信号を運ぶサブキャリアの位置は、事前定義され、各端末の送受信機において認識されている。
【０１８１】
従来のＬＴＥダウンリンクサブフレームには、異なる目的で送信されるいくつかの異なるリファレンス信号がある。一例が、全端末へブロードキャストされるセル特有のリファレンス信号である。ＣＲＳ（セル特有のリファレンスシンボル）は、通常、ＣＲＳ（セル特有のリファレンスシンボル）が発生する各送信アンテナポート上で６サブキャリアごとに挿入される。そのため、仮想キャリアがＬＴＥダウンリンクサブフレームに挿入される場合、たとえその仮想キャリアが１リソースブロック（即ち１２サブキャリア）という最小帯域幅を有していても、仮想キャリアは少なくともいくつかのセル特有のリファレンス信号を運ぶサブキャリアを含むことになる。
【０１８２】
各サブフレームでは、受信機がサブフレームで送信されるデータを復号するためにありとあらゆるリファレンス信号を正確に受信しなくても済むように、十分なリファレンス信号を運ぶサブキャリアが提供される。しかし、理解されるように、受信されるリファレンス信号が多いほど、受信機は一般にチャネル応答をより適切に推定することができるようになり、よってサブフレームから復号されるデータに取り込まれる誤りが一般にはより少なくなる。そのため、ホストキャリア上でデータを受信するＬＴＥ通信端末との互換性を保持するために、本発明のいくつかの例によれば、従来のＬＴＥサブフレームにおいてリファレンス信号を含むことができるサブキャリア位置は仮想キャリアにおいて維持されるが、以下で更に論じる本発明の実施形態による例外を条件とする。
【０１８３】
理解されるように、本発明の例によれば、仮想キャリアのみ受信するように構成された端末は、サブフレームの全帯域幅にわたって各サブフレームを受信する従来のＬＴＥ端末と比べて低減された数のサブキャリアを受信する。その結果、低機能端末（reduced  capability  terminal）は、より狭い周波数範囲上でより少数のリファレンス信号を受信することになり、これは精度の低いチャネル推定が生成される結果を生じ得る。
【０１８４】
いくつかの例では、簡略化された仮想キャリア端末はモビリティが低く、チャネル推定をサポートするのにより少数のリファレンスシンボルで済む場合がある。しかし、本発明のいくつかの例では、ダウンリンク仮想キャリアは、低機能端末が生成することのできるチャネル推定の精度を高めるために追加のリファレンス信号を運ぶサブキャリアを含み得る（即ち、ホストキャリア上の他の領域と比べて仮想キャリア上により高密度のリファレンスシンボルが存在し得る）。
【０１８５】
いくつかの例では、追加のリファレンスを運ぶサブキャリアの位置は、追加のリファレンスを運ぶサブキャリアが、従来のリファレンス信号を運ぶサブキャリアの位置に対して規則正しく散在し、それによって、既存のリファレンス信号を運ぶサブキャリアからのリファレンス信号と組み合わされるとチャネル推定のサンプリング頻度が増すような位置である。これによって、仮想キャリアの帯域幅にわたって低機能端末によって生成されるべきチャネルの改善されたチャネル推定が可能になる。他の例では、追加のリファレンスを運ぶサブキャリアの位置は、追加のリファレンスを運ぶサブキャリアが、仮想キャリアの帯域幅の端に規則正しく配置され、それによって、仮想キャリアのチャネル推定の補間の精度を高めるような位置である。
【０１８６】
代替の仮想キャリア配置
本発明のこれまでの例は、概ね、例えば図５に示すように単一の仮想キャリアが挿入されたホストキャリアに関して記述されている。しかし、いくつかの例では、ホストキャリアは、例えば、図１２に示すように、複数の仮想キャリアを含み得る。図１２に、ホストキャリア３２０内で２つの仮想キャリアＶＣ１（３３０）及びＶＣ２（３３１）が提供される例を示す。この例では、２つの仮想キャリアは、擬似ランダムアルゴリズムに従ってホストキャリア帯域内で位置を変更する。しかし、他の例では、２つの仮想キャリアのうちの一方、若しくは両方が常にホストキャリア周波数範囲内の同じ周波数範囲にあってもよく、及び／又は、異なる機構に従って位置を変更してもよい。ＬＴＥでは、ホストキャリア内の仮想キャリアの数は、ホストキャリアのサイズによってのみ制限される。しかし、ホストキャリア内の仮想キャリアが多過ぎると、従来のＬＴＥ端末へデータを送信するために利用可能な帯域幅を過度に制限する可能性があり、したがって、オペレータは、例えば、従来のＬＴＥユーザ／仮想キャリアユーザの比率に従ってホストキャリア内の仮想キャリアの数を決定し得る。
【０１８７】
いくつかの例では、アクティブな仮想キャリアの数を、従来のＬＴＥ端末と仮想キャリア端末の現在のニーズに適合するように動的に調整することができる。例えば、仮想キャリア端末が接続されていない場合、又は、仮想キャリア端末のアクセスが意図的に制限されることになる場合、ネットワークは、仮想キャリアのために前もって確保された（reserve）サブキャリア内でＬＴＥ端末へのデータ送信のスケジューリングを開始するよう手配することができる。このプロセスは、アクティブな仮想キャリア端末の数が増加し始める場合には、逆にすることができる。いくつかの例では、提供される仮想キャリアの数を、仮想キャリア端末の存在の増加に応答して増やすことができる。例えば、ネットワーク、又は、ネットワークのエリアに存在する仮想キャリア端末の数が閥値を超える場合、追加の仮想キャリアがホストキャリアに挿入される。よって、ネットワークエレメント、及び／又は、ネットワークオペレータは、仮想キャリアを適宜アクティブ化し、又は、非アクティブ化することができる。
【０１８８】
例えば、図５に示す仮想キャリアの帯域幅は１４４サブキャリアである。しかし、他の例では、仮想キャリアは、（１２００サブキャリアの送信帯域幅を有するキャリアでは）１２サブキャリアから１１８８サブキャリアまでの任意のサイズのものとし得る。ＬＴＥでは、中央帯域は７２サブキャリアの帯域幅を有するため、ＬＴＥ環境における仮想キャリア端末は、中央帯域３１０を復号できるように、少なくとも７２サブキャリア（１．０８ＭＨｚ）の受信機帯域幅を優先的に有し、従って、７２サブキャリアの仮想キャリアは、利便性のある実施選択肢（implementation  option）となり得る。７２サブキャリアを備える仮想キャリアでは、仮想キャリア端末は、仮想キャリアにキャンプオンするために受信機の帯域幅を調整する必要がなく、従って、キャンプオンプロセス実行の複雑さが低減され得るが、仮想キャリアの帯域幅を中央帯域の帯域幅と同じとする必要はなく、上記説明のように、ＬＴＥに基づく仮想キャリアは、１２サブキャリアから１１８８サブキャリアまでの任意のサイズのものとすることができる。例えば、いくつかのシステムでは、７２サブキャリア未満の帯域幅を有する仮想キャリアは、仮想キャリア端末の受信機リソースの無駄とみなされ得るが、別の視点から見ると、従来のＬＴＥ端末が利用可能な帯域幅を増やすことによってホストキャリアに及ぼす仮想キャリアの影響を低減するものとみなされ得る。従って、仮想キャリアの帯域幅は、複雑さと、リソース利用と、ホストキャリアの性能と、仮想キャリア端末についての要件との間で所望のバランスを達成するように調整することができる。
【０１８９】
アップリンク送信フレーム
これまでは、仮想キャリアを主にダウンリンクに関連して論じたが、いくつかの例では仮想キャリアをアップリンクにも挿入することができる。
【０１９０】
周波数分割複信（ＦＤＤ（Frequency  Division  Duplex））ネットワークではアップリンクとダウンリンクの両方が全てのサブフレームにおいてアクティブであるのに対し、時分割複信（ＴＤＤ（Time  Division  Duplex））ネットワークではサブフレームをアップリンクに割当てることも、ダウンリンクに割当てこともでき、更に、アップリンク部分とダウンリンク部分とに細分することもできる。
【０１９１】
ネットワークへの接続を開始するために、従来のＬＴＥ端末は、物理ランダムアクセスチャネル（ＰＲＡＣＨ（Physical  Random  Access  Channel））上でランダムアクセス要求を出す。ＰＲＡＣＨは、アップリンクフレーム内の所定のリソースエレメントのブロックに位置し、その位置は、ダウンリンクでシグナリングされるシステム情報でＬＴＥ端末にシグナリングされる。
【０１９２】
加えて、ＬＴＥ端末から送信されるべき保留中のアップリンクデータがあり、端末がまだアップリンクリソースを割当られていない場合、端末は基地局へランダムアクセス要求ＰＲＡＣＨを送信することができる。その場合、基地局で、もしあれば、どのアップリンクリソースが要求を出した端末デバイスに割当られるべきかが決定される。アップリンクリソース割当は次いで、ダウンリンクサブフレームの制御領域で送信される物理ダウンリンク制御チャネル（ＰＤＣＣＨ）上でＬＴＥ端末へシグナリングされる。
【０１９３】
ＬＴＥでは、各端末デバイスからの送信は、フレーム内の１組の連続するリソースブロックを占めるよう制約される。物理アップリンク共有チャネル（ＰＵＳＣＨ）では、基地局から受信されるアップリンクリソース割当許可が、どの組のリソースブロックを当該送信のために使用すべきかを指示し、これらのリソースブロックは、チャネル帯域幅内のどこにでも配置されることができる。
【０１９４】
ＬＴＥ物理アップリンク制御チャネル（ＰＵＣＣＨ）によって使用される第１のリソースは、チャネルの上端と下端の両方に位置し、各ＰＵＣＣＨ送信は、１リソースブロックを占める。サブフレームの前半部分では、このリソースブロックが一方のチャネル端に位置し、サブフレームの後半部分では、このリソースブロックが反対のチャネル端に位置する。より多くのＰＵＣＣＨリソースが必要とされる際には、追加のリソースブロックが順次に割当てられ、各チャネル端から内側へ移動する。ＰＵＣＣＨ信号は符号分割多重化されるため、ＬＴＥアップリンクは、同じリソースブロックに複数のＰＵＣＣＨ送信を収容することができる。
【０１９５】
仮想アップリンクキャリア
本発明の実施形態によれば、上述の仮想キャリア端末は、アップリンクデータを送信するための低機能送信機も備えることができる。仮想キャリア端末は、狭帯域化された帯域幅にわたってデータを送信するよう構成される。低機能送信機ユニットを備えることにより、例えば、ＭＴＣタイプの用途などで使用するため低機能に製造されるクラスのデバイスを有する低機能受信機ユニットを備えることによって達成される利点に対応する利点がもたらされる。
【０１９６】
ダウンリンク仮想キャリアに対応して、仮想キャリア端末は、狭帯域化された帯域幅の仮想キャリアの帯域幅よりも広い帯域幅を有するホストキャリア内の狭められたサブキャリアの範囲にわたってアップリンクデータを送信する。これが図１３Ａに示されている。図１３Ａから分かるように、アップリンクサブフレーム内の１グループのサブキャリアが、ホストキャリア１３０２内で仮想キャリア１３０１を形成する。そのため、仮想キャリア端末がアップリンクデータを送信するための狭帯域化された帯域幅は、仮想アップリンクキャリアとみなすことができる。
【０１９７】
仮想アップリンクキャリアを実施するために、仮想キャリアにサービスする基地局スケジューラは、仮想キャリア端末に許可される全てのアップリンクリソースエレメントを、仮想キャリア端末の低機能送信機ユニットの狭帯域化された帯域幅の範囲内に位置するサブキャリアになるように保障する。これに対応して、ホストキャリアにサービスする基地局スケジューラは、一般に、ホストキャリア端末に許可される全てのアップリンクリソースエレメントが、仮想キャリア端末によって占められるサブキャリアのセットの外部に位置するサブキャリアになるよう保証する。しかし、仮想キャリア及びホストキャリアのためのスケジューラが一緒に実行され、又は情報を共有する手段を有する場合には、ホストキャリアのスケジューラは、仮想キャリアリソースの一部又は全部が仮想キャリア上で端末デバイスによって使用されないことを仮想キャリアのスケジューラが指示するサブフレームにおいて、ホストキャリア上で仮想キャリア領域内から端末デバイスへリソースエレメントを割当てることができる。
【０１９８】
仮想キャリアアップリンクが、ＬＴＥ  ＰＵＣＣＨに類似した構造及び動作方法に従う物理チャネルを組み込んでおり、当該物理チャネルのためのリソースがチャネル端に存在すると予期される場合、仮想キャリア端末についてこれらのリソースを、ホストキャリアの端ではなく、仮想キャリア帯域幅の端で提供することができる。これは、仮想キャリアアップリンクの送信が狭帯域化された仮想キャリア帯域幅内に留まることを保証することができるため、有利である。
【０１９９】
仮想アップリンクキャリアのランダムアクセス
従来のＬＴＥ技術によれば、ＰＲＡＣＨが、仮想キャリアに割当てられるサブキャリア内に存在することになることを保証することができない。従って、いくつかの実施形態では、基地局は、仮想アップリンクキャリア内で二次的なＰＲＡＣＨを提供し、その位置を仮想キャリア上でシステム情報によって仮想キャリア端末にシグナリングすることができる。これは、例えば図１３Ｂに示されており、図１３Ｂでは、ＰＲＡＣＨ１３０３が仮想キャリア１３０１内に位置する。よって、仮想キャリア端末は、仮想アップリンクキャリア内の仮想キャリアＰＲＡＣＨ上でＰＲＡＣＨ要求を送る。ＰＲＡＣＨの位置は、仮想キャリアダウンリンクシグナリングチャネルで、例えば仮想キャリア上のシステム情報で、仮想キャリア端末にシグナリングすることができる。
【０２００】
しかし、他の例では、仮想キャリアＰＲＡＣＨ１３０３は、例えば図１３Ｃに示すように、仮想キャリアの外側に位置する。これによって、仮想アップリンクキャリア内に仮想キャリア端末がデータを送信するためのより多くの空きが残される。仮想キャリアＰＲＡＣＨの位置は前と同様に仮想キャリア端末にシグナリングされるが、ランダムアクセス要求を送信するために、仮想キャリア端末は、仮想キャリアの外側にあるため、端末の送信機ユニットを仮想キャリアＰＲＡＣＨの周波数に再チューニングする。次いで、送信機ユニットは、アップリンクリソースエレメントが割当られると、仮想キャリア周波数に再チューニングされる。
【０２０１】
仮想キャリア端末が仮想キャリアの外側のＰＲＡＣＨ上で送信することができるいくつかの例では、ホストキャリアＰＲＡＣＨの位置を仮想キャリア端末へシグナリングすることができる。仮想キャリア端末はその場合、単に従来のホストキャリアＰＲＡＣＨリソースを用いてランダムアクセス要求を送信することができる。この手法は、割当られるＰＲＡＣＨリソースがより少なくて済むため、有利である。
【０２０２】
しかし、基地局が、同じＰＲＡＣＨリソース上で、従来のＬＴＥ端末と仮想キャリア端末の両方からランダムアクセス要求を受信している場合、基地局が、従来のＬＴＥ端末からのランダムアクセス要求と仮想キャリア端末からのランダムアクセス要求とを区別するための機構を備えていることが必要である。
【０２０３】
従って、いくつかの例では、基地局において時分割割当が実施され、それによって、例えば、第１のセットのサブフレーム上では仮想キャリア端末がＰＲＡＣＨ割当を利用でき、第２のセットのサブフレーム上では従来のＬＴＥ端末がＰＲＡＣＨ割当を利用できる。そのため、基地局は、第１のセットのサブフレームの間に受信されるランダムアクセス要求が仮想キャリア端末から発するものであり、第２のセットのサブフレームの間に受信されるランダムアクセス要求が従来のＬＴＥ端末から発するものであると判定することができる。
【０２０４】
他の例では、仮想キャリア端末と従来のＬＴＥ端末の両方がランダムアクセス要求を同時に送信するのを防止するための機構が設けられない。しかし、ランダムアクセス要求を送信するのに従来使用されるランダムアクセスプリアンブルは、２つのグループに分けられる。第１のグループは仮想キャリア端末によって排他的に使用され、第２のグループは従来のＬＴＥ端末によって排他的に使用される。そのため、基地局は、単にランダムアクセスプリアンブルがどんなグループに属するかを確認するだけで、ランダム要求が従来のＬＴＥ端末から発せられたか、それとも仮想キャリア端末から発せられたかを判定することができる。
【０２０５】
アーキテクチャの例
図１４に、本発明の例に従って構成された適応ＬＴＥモバイル遠距離通信システムの一部を示す概略図を示す。システムは、コアネットワーク１４０８に接続された適応エンハンスドＮｏｄｅＢ（ｅＮＢ）１４０１を含み、コアネットワーク１４０８は、カバレッジエリア（セル）１４０４内の複数の従来のＬＴＥ端末１４０２及び低機能端末１４０３へデータを通信する。低機能端末１４０３は、各々、従来のＬＴＥ端末１４０２に含まれる送受信機ユニット１４０６の能力と比べて狭帯域化された帯域幅にわたってデータを受信することができる受信機ユニット及び狭帯域化された帯域幅にわたってデータを送信することができる送信機ユニットを含む送受信機ユニット１４０５を有する。
【０２０６】
適応ｅＮＢ１４０１は、図５を参照して記述したような仮想キャリアを含むサブフレーム構造を用いてダウンリンクデータを送信し、図１３Ｂ又は図１３Ｃを参照して記述したようなサブフレーム構造を用いてアップリンクデータを受信するように構成される。低機能端末１４０３は、よって、上述のようにアップリンク仮想キャリア及びダウンリンク仮想キャリアを用いてデータを送受信することができる。
【０２０７】
上記で説明したように、複雑さが低減された端末１４０３は、アップリンク仮想キャリア及びダウンリンク仮想キャリア上の狭帯域化された帯域幅にわたってデータを送受信するため、ダウンリンクデータを受信、復号し、アップリンクデータを符号化、送信するのに必要な送受信機ユニット１４０５の複雑さ、消費電力及び費用は、従来のＬＴＥ端末で設けられる送受信機ユニット１４０６と比べて抑制される。
【０２０８】
セル１４０４内の端末のうちの１つへ送信されるべきコアネットワーク１４０８からのダウンリンクデータを受信するときに、適応ｅＮＢ１４０１は、そのデータが従来のＬＴＥ端末１４０２に向けられたものか、それとも低機能端末１４０３に向けられたものか判定するように構成される。これは任意の適切な技術を用いて達成され得る。例えば、低機能端末１４０３に向けられたデータは、そのデータがダウンリンク仮想キャリア上で送信されなければならないことを指示する仮想キャリアフラグを含んでいてよい。適応ｅＮＢ１４０１が、ダウンリンクデータが低機能端末１４０３へ送信されるべきことを検出した場合には、適応ｅＮＢ１４０１に含まれる適応スケジューリングユニット１４０９が、そのダウンリンクデータがダウンリンク仮想上で当該の低機能端末へ送信されることを保証する。別の例では、ネットワークは、仮想キャリアがｅＮＢから論理的に独立しているように構成される。より具体的には、仮想キャリアは、仮想キャリアがホストキャリアとの関係を有することがコアネットワークに認識されないよう、コアネットワークには別個のセルとして見えるように構成され得る。パケットは、従来のセルについてルーティングされる通りに、単に仮想キャリアへ／仮想キャリアからルーティングされる。
【０２０９】
別の例では、適切なキャリア（即ちホストキャリア又は仮想キャリア）への、又は適切なキャリアからのトラフィックをルーティングするために、ネットワーク内の適切な箇所でパケット検査が実行される。
【０２１０】
更に別の例では、コアネットワークからｅＮＢへのデータが特定の端末デバイスのための特定の論理接続上で通信される。ｅＮＢは、どの論理接続がどの端末デバイスと関連付けられるか指示する情報を提供される。ｅＮＢでは、どの端末デバイスが仮想キャリア端末であり、どの端末デバイスが従来のＬＴＥ端末であるか指示する情報も提供される。この情報は、仮想キャリア端末が最初に仮想キャリアリソースを用いて接続されることができることから導出することができる。他の例では、仮想キャリア端末は、接続手順の間にｅＮＢへ仮想キャリア端末の能力を指示するように構成される。そのため、ｅＮＢは、端末デバイスが、仮想キャリア端末かそれともＬＴＥ端末かに基づいて、コアネットワークから特定の端末デバイスへのデータをマップすることができる。
【０２１１】
アップリンクデータの送信のためのリソースをスケジュールする際に、適応ｅＮＢ１４０１は、リソースをスケジュールされるべき端末が、低機能端末１４０３か、それとも従来のＬＴＥ端末１４０２か判定するように構成される。いくつかの例では、これは、上述のように仮想キャリアのランダムアクセス要求と従来のランダムアクセス要求とを区別する技術を用いて、ＰＲＡＣＨ上で送信されるランダムアクセス要求を分析することによって成し遂げられる。いずれの場合も、適応ｅＮＢ１４０１において、ランダムアクセス要求が低機能端末１４０２によって出されたと判定される際は、適応スケジューラ１４０９は、アップリンクリソースエレメントのいかなる許可も仮想アップリンクキャリア内に存在することを保証するように構成される。
【０２１２】
いくつかの例では、ホストキャリア内に挿入された仮想キャリアは、論理的に別個の「ネットワーク内のネットワーク」を提供するのに使用することができる。言い換えると、仮想キャリアを介して送信されるデータは、ホストキャリアネットワークによって送信されるデータと論理的、物理的に別個のものとして扱うことができる。従って、仮想キャリアは、いわゆる専用メッセージングネットワーク（ＤＭＮ（Dedicated  Messaging  Network））を実施するのに使用することができ、ＤＭＮは、従来のネットワーク「の上に配置され」、ＤＭＮデバイス（即ち仮想キャリア端末）へメッセージングデータを通信するのに使用される。
【０２１３】
仮想キャリアの更なる応用例
以上で、ＧＢ１１０１９７０．０（特許文献１）、ＧＢ１１０１９８１．７（特許文献２）、ＧＢ１１０１９６６．８（特許文献３）、ＧＢ１１０１９８３．３（特許文献４）、ＧＢ１１０１８５３．８（特許文献５）、ＧＢ１１０１９８２．５（特許文献６）、ＧＢ１１０１９８０．９（特許文献７）、ＧＢ１１０１９７２．６（特許文献８）、ＧＢ１１２１７６７．６（特許文献９）及びＧＢ１１２１７６６．８（特許文献１０）の番号を有する同時係属の英国特許出願に記載される種類の仮想キャリアの概念を示したので、次に、本発明の実施形態による仮想キャリア概念のいくつかの拡張について記述する。
【０２１４】
図１５Ａは、ＬＴＥタイプの通信ネットワークの時間周波数送信リソースグリッド１５００における様々な領域が、上述のような仮想キャリアのサポートに使用するためにどのように割当られ得るかを表す概略図である。図１５Ａに示すリソースグリッド１５００の範囲は、水平な時間方向に沿って区切られた１０サブフレーム１５１２（全体で１フレームと等しい）を含み、周波数帯域幅Ｒ３２０に及ぶ。図１５Ａの各サブフレーム１５１２は図５のサブフレームと同じ全般的フォーマットに従うが、より簡略化され、概略的に表されている。
【０２１５】
よって、図１５Ａの送信リソースグリッド１５００は、ホストキャリアＰＤＣＣＨ領域１５０２、ホストキャリアＰＤＳＣＨ領域１５０６、仮想キャリア領域１５１０、及びリファレンスシンボル領域１５０４を備える。仮想キャリア領域１５１０は、参照番号５０１及び５０２で識別された別個の領域によって図５に概略的に示すように、別個の仮想キャリアＰＤＳＣＨ領域及び仮想キャリアＰＤＣＣＨ領域を含み得る。しかし、上述のように、他の実施例では、仮想キャリア動作の原理は、ＬＴＥタイプネットワークのこれらの態様を反映しない場合がある。リファレンスシンボル領域１５０４は、もっぱらホストキャリアのために使用されてよく、或いは、これらの領域は、仮想キャリアにキャンプオンした端末によって受信され、使用されてもよい。
【０２１６】
図１５Ｂは図１５Ａと似ており、図１５Ａを見れば理解されるが、図１５Ａがホストキャリアと仮想キャリア両方についての時間周波数送信リソースグリッド１５００の領域を概略的に表しているのに対し、図１５Ｂは、ホストキャリアと関連付けられる領域（即ち、ホストキャリアＰＤＣＣＨ領域１５０２、ホストキャリアＰＤＳＣＨ領域１５０６、及びリファレンスシンボル領域１５０４）のみを概略的に表している。実際上、図１５Ｂは、ホストキャリア送信リソースグリッド１５３０と呼ばれ得るものを表している。網掛けなしで示されている図１５Ｂの領域は、仮想キャリアと関連付けられており、ホストキャリア送信リソースグリッド１５３０「に属する」ものではない。
【０２１７】
図１５Ｃもまた図１５Ａと似ており、図１５Ａを見れば理解されるが、図１５Ａが仮想キャリアとホストキャリア両方についての時間周波数送信リソースグリッド１５００の領域を概略的に表しているのに対し、図１５Ｃは、仮想キャリアと関連付けられる領域（即ち仮想キャリア領域１５１０）のみを概略的に表している。よって、図１５Ｃは、図１５Ｂと対を成す他方の部分である。実際上、図１５Ｃは、仮想キャリア送信リソースグリッド１５５０と呼ばれ得るものを表している。網掛けなしで示されている図１５Ｃの領域は、ホストキャリアと関連付けられており、仮想キャリア送信リソースグリッド１５５０「に属する」ものではない。
【０２１８】
ホストキャリア送信リソースグリッド１５３０及び仮想キャリア送信リソースグリッド１５５０は、一緒に合わせると、図１５Ａの全体の送信リソースグリッド１５１０に対応するように、一方が他方における空間を「埋める」という点で相互に補完し合う。よって、本発明のいくつかの実施形態を要約すると、第１の周波数帯域幅（例えば、図１５Ａから図１５ＣのＲ３２０）に亘る複数の直交周波数分割多重（ＯＦＤＭ）サブキャリアを用いて、通信がサポートされる。ユーザプレーンデータは、（例えば図１５Ｂの領域１５０６の）第１の周波数帯域幅にわたって分散するＯＦＤＭサブキャリアの第１のグループを用いてホストキャリア上で通信されてよく、またユーザプレーンデータは、第２の周波数帯域幅にわたって分散するＯＦＤＭサブキャリアの第２のグループを用いて仮想キャリア上で通信されてよく、第２の周波数帯域幅は、第１の周波数帯域幅より小さく、第１の周波数帯域幅内（例えば図１５Ｃの領域１５１０内）にある。しかし、ホストキャリアのための制御プレーンデータ（例えばＰＤＣＣＨ）は、（例えば図１５Ｂの領域１５０２で）ＯＦＤＭサブキャリアの両方のグループを用いて通信され得る。
【０２１９】
図１６に本発明の実施形態による通信システム１６００を概略的に示す。この例の通信システム１６００は、大きくは、上述のような仮想キャリアが実行されるＬＴＥタイプのアーキテクチャに基づくものである。よって、通信システム１６００の動作の多くの態様は公知であり、且つ、理解されているため、簡潔にするためにここでは詳細に記述しない。ここで具体的に記述されない通信システム１６００の動作的態様は、任意の公知の技法に従って、例えば、先に提案した仮想キャリアをサポートするための適切な変更を伴う現行のＬＴＥ規格に従って実行され得る。
【０２２０】
通信システム１６００は、無線ネットワーク部に結合されたコアネットワーク部（進化型パケットコア）１６０２を備える。無線ネットワーク部は、複数の端末デバイスに結合された基地局（進化型ノードＢ）１６０４を備える。この例では、２つの端末デバイス、即ち第１の端末デバイス１６０６及び第２の端末デバイス１６０８が示されている。実際には、無線ネットワーク部は、様々な通信セルにまたがるより多数の端末デバイスにサービスする複数の基地局を含み得ることが当然ながら理解されるであろう。しかし、簡略化のために図１６には１つの基地局と２つの端末デバイスだけが示されている。
【０２２１】
従来のモバイル無線ネットワークと同様に、端末デバイス１６０６、１６０８は、基地局（トランシーバ基地局）１６０４との間でデータをやりとりするように構成されている。基地局は更には、コアネットワーク部のサービングゲートウェイ（Ｓ‐ＧＷ（Serving  Gateway）（不図示））に通信可能に接続されており、Ｓ‐ＧＷは、基地局１６０４を介した通信システム１６００内の端末デバイスへのモバイル通信サービスのルーティング及び管理を行うように構成されている。モビリティ管理及び接続性を維持するために、コアネットワーク部１６０２はモビリティ管理エンティティ（不図示）も含み、モビリティ管理エンティティは、ホーム加入者サーバ（ＨＳＳ（Home  Subscriber  Server））に記憶された加入者情報に基づいて、通信システムで動作する通信端末１６０６、１６０８とのエンハンスドパケットサービス（ＥＰＳ（Enhanced  Packet  Service））接続を管理する。（やはり簡略化のために図示されていない）コアネットワーク内の他のネットワーク構成要素には、ポリシー及び課金ルール機能（ＰＣＲＦ（Policy  Charging  and  Resource  Function））、並びにパケットデータネットワークゲートウェイ（ＰＤＮ‐ＧＷ（Packet  Data  Network  Gateway））が含まれ、ＰＤＮ‐ＧＷはコアネットワーク部１６０２から外部のパケットデータネットワーク、例えばインターネットへの接続を提供する。上述のように、図１６に示す通信システム１６００の様々な要素の動作は、ここで論じる本発明の実施形態による機能を提供するために変更される場合を別として概ね従来通りとし得る。
【０２２２】
この例では、第１の端末デバイス１６０６は、主に、（例えば図１５Ｂで表されるような）無線インターフェースのホストキャリア構成要素と関連付けられるリソースを用いて基地局１６０４と通信する従来のスマートフォンタイプの端末デバイスであるものと想定されている。この第１の端末デバイス１６０４は、無線信号の送受信のための送受信機ユニット１６０６ａ、及びスマートフォン１６０６を制御するように構成されたコントローラユニット１６０６ｂを備える。コントローラユニット１６０６ｂは、無線通信システム内の機器のための従来のプログラミング法／構成法を用いて所望の機能を提供するように適切に構成／プログラムされたプロセッサユニットを備えることができる。送受信機ユニット１６０６ａ及びコントローラユニット１６０６ｂは、図１６には別個の要素として概略的に示されている。しかし、これらのユニットの機能は多種多様なやり方で、例えば、単一の適切にプログラムされた集積回路を用いて提供され得ることが理解されるであろう。理解されるように、スマートフォン１６０６は一般に、スマートフォン１６０６の動作機能と関連付けられる様々な他の要素を備える。
【０２２３】
この例では、第２の端末装置１６０８は、（例えば図１５Ｃで表されるような）無線インターフェースの仮想キャリア構成要素と関連付けられるリソースを用いて基地局１６０４と通信するマシンタイプコミュニケーション（ＭＴＣ）端末デバイスであるものと想定されている。上述のように、これらのタイプのデバイスは、通常、少量のデータをやりとりする半自律的、又は自律的な無線通信デバイスとして特徴付けられ得る。例としては、いわゆるスマートメータが含まれ、スマートメータは、例えば、顧客の住宅に設置され、情報、即ち、顧客の、ガス、水道、電気などといった公共設備の消費に関連するデータを中央ＭＴＣサーバへ周期的に送り返すことができる。ＭＴＣデバイスは、いくつかの点で、例えば、待ち時間に関して相対的に低いサービス品質（ＱｏＳ（Quality  Of  Service））を有する相対的に低い帯域幅の通信チャネルによってサポートされ得るデバイスとみなされ得る。ここでは、図１６のＭＴＣ端末デバイス１６０８はそうしたデバイスであるものと想定されている。
【０２２４】
スマートフォン１６０６の場合と同様に、ＭＴＣデバイス１６０８は、無線信号の送受信のための送受信機ユニット１６０８ａ、及びＭＴＣデバイス１６０８を制御するように構成されたコントローラユニット１６０８ｂを備える。コントローラユニット１６０８ｂは、以下で更に説明するような本発明の実施形態による機能を提供するための、モニタリングユニット、識別ユニット、決定ユニット、起動ユニットといった様々なサブユニットを備えることができる。これらのサブユニットは、別々のハードウェア要素として実装されても、コントローラユニットの適切に構成された機能として実装されてもよい。よって、コントローラユニット１６０８ｂは、無線通信システム内の機器のための従来のプログラミング法／構成法を用いて本明細書で記述する所望の機能を提供するように適切に構成／プログラムされるプロセッサユニットを備えることができる。送受信機ユニット１６０８ａ及びコントローラユニット１６０８ｂは、図１６には表現しやすいように別個の要素として概略的に示されている。しかし、これらのユニットの機能は、当分野での確立された手法に従った多種多様なやり方で、例えば単一の適切にプログラムされた集積回路を用いて提供され得ることが理解されるであろう。ＭＴＣデバイス１６０８は一般に、ＭＴＣデバイス１６０８の動作機能と関連付けられる様々な他の要素を備えることが理解されるであろう。
【０２２５】
基地局１６０４は、無線信号の送受信のための送受信機ユニット１６０４ａ、及び基地局１６０４を制御するように構成されたコントローラユニット１６０４ｂを備える。コントローラユニット１６０６Ｂも、やはり、以下で更に説明するような本発明の実施形態による機能を提供するための、スケジューリングユニット、選択ユニットといった様々なサブユニットを備えることができる。これらのサブユニットは、別々のハードウェア要素として実装されても、コントローラユニットの適切に構成された機能として実装されてもよい。よってコントローラユニット１６０４ｂは、無線通信システム内の機器のための従来のプログラミング法／構成法を用いて本明細書で記述する所望の機能を提供するように適切に構成／プログラムされるプロセッサユニットを備えることができる。送受信機ユニット１６０４ａ及びコントローラユニット１６０４ｂは、図１６には表現しやすいように別個の要素として概略的に示されている。しかし、これらのユニットの機能は、当分野での確立された手法に従った多種多様なやり方で、例えば単一の適切にプログラムされた集積回路を用いて提供され得ることが理解されるであろう。基地局１６０４は一般に、基地局１６０４の動作機能と関連付けられる様々な他の要素を備えることが理解されるであろう。
【０２２６】
よって、基地局１６０４は、無線通信システムのホストキャリアと関連付けられる第１の無線通信リンク１６１０上でスマートフォン１６０６とデータをやりとりし、無線アプリケーションシステムの仮想キャリアと関連付けられる第２の無線通信リンク１６１２上でＭＴＣデバイス１６０８とデータをやりとりするように構成される。
【０２２７】
ここでは、基地局１６０４は、例えば上述のように、ホストキャリア及び仮想キャリアをサポートするＬＴＥベースの通信の確立された原理に従って第１の無線通信リンク１６１０上でスマートフォン１６０６と通信するように構成されるものと想定されている。
【０２２８】
先に提案した仮想キャリア（ＶＣ）技術によれば、接続モードのＶＣ端末デバイス（ＵＥ）は、（図１６に示すＭＴＣデバイス１６０８のような）ＶＣ端末デバイスのためにスケジュールされた基地局からのダウンリンク送信の可能な割当を識別するために、（図５に概略的に表す制御領域５０２のような）制御領域をサーチすることになる。仮想キャリア上でのこの手順は、概ね、従来のキャリア上のＬＴＥベースの通信のための確立された技法を反映し得る。よって、リソース割当を識別するために仮想キャリア端末デバイスによってサーチされる制御領域は、ＶＣ‐ＰＤＣＣＨと呼ばれ得るものに対応し得る。端末デバイス特有のリソース割当を求めてＶＣ‐ＰＤＣＣＨをサーチすると、端末デバイスにおいて電力が消費される。更に、基地局が実際には特定の端末デバイスについていかなる端末デバイス特有の送信もスケジュールしていない場合、消費電力は実質的に浪費される。発明者らの認めるところでは、特にＭＴＣタイプのデバイスについては、ＭＴＣタイプの通信が概してバースト的で散発的であることは、端末デバイス特有のデータが所与の端末デバイスへの送信についてスケジュールされていない場合が往々にしてあり得ることを意味する。そのため、各サブフレームでＶＣ‐ＰＤＣＣＨを復号するプロセスは、端末デバイスのリソースの著しい、しかも不要な負担を意味し得る。
【０２２９】
ＭＴＣタイプのトラフィックは、通常、ネットワークによって（また特に、基地局内のスケジューラによって）事前に十分正確に予測され得る。更に、予測不能なＭＴＣタイプのトラフィックについてさえも、トラフィックは、いずれの場合も、通常は、厳しく時間が制限されない（即ち、データは遅延耐性がある）。これは、一般に、ＭＴＣタイプのデータ／トラフィックのスケジューリングにおいて基地局に大幅な柔軟性が与えられていることを意味する。即ち、基地局のスケジューリングユニットは、ＭＴＣタイプのデバイスへのデータ送信を、デバイスの動作性能に多大な影響を及ぼさずに相対的に長期間にわたって管理するよう計画することができる。例えば、仮想キャリアは、帯域幅リソースが制限されており、特に、（例えば、複数のスマートメータへ料金表変更をブロードキャストするために）概ね同時のダウンリンクリソースを必要とする多数のＭＴＣデバイスがある場合には、全ての関連するＭＴＣ端末デバイスを１サブフレームでスケジュールすることが不可能となり得ることがあるため、基地局は、仮想キャリア上で、相対的にずっと前にＭＴＣデータをスケジュールすることができる。上記説明のように、所与のサブフレームでスケジュールされていないあらゆるＶＣ端末デバイスは、それらの端末デバイスが当該サブフレームの仮想キャリア制御領域を復号する場合には、実際上エネルギーを浪費することになる。ＭＴＣ端末デバイスは、通常、比較的長い電池の交換又は再充電の間隔で動作するように設計され得るため、不要なエネルギーの消費は、ＭＴＣ端末デバイスにとって特に問題となり得る。
【０２３０】
電力消費を低減するためのこのスケジューリングのプロファイル及びそれを求める要求により、ＭＴＣタイプのデバイスは、デバイスが低アクティビティ（スリープ／中断）モード、例えば公知のＤＲＸやマイクロスリープモードに入ることを可能にする技術に適したものである。しかし、上述のように、これらの確立されたスリープモードには欠点があり、そのため、本発明の実施形態による、無線通信ネットワークにおいて低アクティビティモードに入るよう端末デバイスを制御するための代替の技法を提案する。提案の技法は、仮想キャリア上で動作するＭＴＣタイプのデバイスに適する。
【０２３１】
上記説明のように、仮想キャリア上のＬＴＥタイプの通信を含むＬＴＥタイプの通信の確立された態様が、リファレンスシンボルの使用である。これらのリファレンスシンボルは、公知の技法によるチャネル推定及び他の目的に備えて、時間／ダウンリンクサブフレームの周波数リソースグリッド全体に散在する。図１７に、従来のＬＴＥ技術によるセル特有のリファレンスシンボル（ＣＲＳ）の配置を概略的に表す。図１７には、（１ミリ秒の時間（１サブフレーム／１４シンボル）、１８０ｋＨｚの帯域幅（１２サブキャリア）にわたって広がる）２リソースブロックに対応するＬＴＥタイプのダウンリンク無線フレーム構造の領域が示されている。現行のＬＴＥ規格によれば、図１７で表されるリソースグリッドの範囲は、８つのＣＲＳ（セル特有のリファレンスシンボル）を含むことになる。確立されているように、基地局によって送信されるＣＲＳ（セル特有のリファレンスシンボル）のための特定の位置は、セルアイデンティティやアンテナポートといったパラメータに従って決定される。よって、基地局に接続された端末デバイスは、チャネル推定のために、基地局によって送信されたリファレンスシンボルの位置を特定し、復号することができる。
【０２３２】
本発明の実施形態によれば、基地局は、リファレンスシンボルを受信する端末デバイスに端末デバイスが定義された期間にわたって低アクティビティ状態／モードに入るべきであることを伝える手段として、１つ以上の無線サブフレームにおける１つ以上のリファレンスシンボルの送信を抑制するように構成される。定義された期間は、どの（１つ以上の）リファレンスシンボルが抑制されているかに基づいて端末デバイスによって設定され得る。よって、基地局のスケジューリングユニットは、端末デバイス又は端末デバイスのグループがある期間にわたって任意の端末デバイス特有のデータの受信をスケジュールされないことを確定してよく、基地局は、この情報を、リファレンスシンボルとポテンシャル期間との間の事前に確立された対応に従った適切なリファレンスシンボルの抑制によって（１つ以上の）端末デバイスへ通信し得る。よって、基地局によって送信されるリファレンスシンボルをモニタする（１つ以上の）端末デバイスは、リファレンスシンボルの抑制を（例えば、リファレンスシンボルが受信されないために）識別し、抑制されている（１つ以上の）リファレンスシンボルの（１つ以上の）アイデンティティ／（１つ以上の）位置から、端末デバイスが対応する期間にわたってあらゆる（又は特定のタイプの）端末デバイス特有のデータの受信をスケジュールされないことを判定し、低アクティビティモードに入り得る。例えば、端末デバイスは、端末デバイスが決定された期間にわたってリソース割当に関する制御情報を復号しない低アクティビティモードに入り得る。
【０２３３】
このような基地局によるリファレンスシンボルの送信の選択的パンクチャリング（抑制）によって、端末デバイスがその間、ある特定の（又は全ての）復号タスクを中断し得る期間に関する情報を通信することにより、そうした情報を物理層において暗黙的に搬送させることができる。そのため、所与の期間にわたって低アクティビティモードに入り得ることを指示するこのシグナリングを、迅速に、大量のリソースを消費するＲＲＣシグナリングを使用せずに、送ることができる。
【０２３４】
ＣＲＳ（セル特有のリファレンスシンボル）が抑制される場合には、一般に、それらＣＲＳ（セル特有のリファレンスシンボル）を受信する複数の端末デバイスがあり、これら複数の端末デバイスは全て同様に応答し得る（即ち、よって複数の端末デバイスを、同じ期間にわたって低アクティビティ状態に入るよう制御することができる）。例えば、仮想キャリアは、仮想キャリアを使用しないデバイスのためのより多くのデータを収容するようにある期間にわたって中断されることになるため、仮想キャリア上の全ての端末デバイスに、低アクティビティモードに入るよう命ずることが有益となり得る。他の例では、以下で更に説明するように、異なる端末デバイスが異なる抑制されたリファレンスシンボルに異なるやり方で応答し、それによって、基地局が端末デバイスのサブセットを低アクティビティ状態に入るよう選択的に制御することが可能になるように構成され得る。例えば、端末デバイスのあるサブセットは企業Ａと関連付けられたスマートメータを備え、端末デバイスの別のサブセットは企業Ｂと関連付けられたスマートメータを備え、各企業のデバイスについての低アクティビティ状態のアクティブ化が別々に制御されることができる。しかし、本発明の実施形態は、ＣＲＳ（セル特有のリファレンスシンボル）の抑制だけに限定されない。例えば、いくつかの実施形態によれば、基地局は、特定の端末デバイス（ＵＥ）が通常は予期しているＵＥ特有のリファレンスシンボル（例えばＤＭ‐ＲＳ）を抑制し、それによって、特定の端末デバイスに、その端末デバイスが特定の期間にわたって低アクティビティ状態に入り得ることを通信するための方式を提供するように構成され得る。同様に、本発明の他の実施形態も、ＤＭ‐ＲＳ（復調リファレンスシンボル）、及び／又は、チャネル状態情報リファレンスシンボル、及び／又は、Ｐ‐ＲＳ（位置決めリファレンスシンボル）の抑制に基づくものであってよい。
【０２３５】
よって、本発明の実施形態は、端末デバイスが別の場合では復号する特定の送信、例えば、ＶＣ‐ＰＤＣＣＨの復号を中断するよう指示されるサブフレームにおいて実行されるべき信号処理を抑制することによる、端末デバイスにおける電力消費の低減を可能にすると共に、これらのサブフレームにおける端末デバイス送受信機による電力消費の低減も可能にし得る。
【０２３６】
公知のＤＲＸの技法と比べると、本発明の実施形態は、ＶＣ端末デバイスのネットワークへの接続モードアクセスの再開と関連付けられる待ち時間も抑制することができる。よって、本発明の実施形態は、ＤＲＸと同様に、受信処理のいくつかの部分を使用不可にすることによる省電力を、ＤＲＸがもたらす待ち時間の増加なしで達成できる能力を併せ持つことができる。更に、ＤＲＸはＲＲＣで制御されるのに対し、本発明の実施形態は、物理層で（おそらくは、以下で更に論じるように、何らかの初期上位層セットアップ／構成シグナリングを伴って）制御され、復号中断／低アクティビティモードが、本発明の実施形態によれば、ＤＲＸの場合より迅速に、より少ないオーバーヘッドリソース使用でアクティブ化され得る。
【０２３７】
、端末デバイスが、復号中断／低アクティビティモードが指示されるサブフレームを求めて制御情報（ＰＤＣＣＨなど）をサーチし、復号する必要がないため、ＰＤＣＣＨマイクロスリープの公知の技法と比べて、本発明の実施形態は信号処理の省電力も提供し得る。しかも、マイクロスリープ法では、端末デバイスはありとあらゆるサブフレームのＰＤＣＣＨを復号するために「覚醒」しなければならず、それによって、端末デバイスが省電力し得る時間の長さが制限される。本発明の実施形態によれば、個々のサブフレームより長い期間を、低アクティビティモードの持続期間として容易に設定することができる。
【０２３８】
本発明の実施形態による抑制されたリファレンスシンボルの手法の結果として、いくつかの場合、例えば干渉が原因で、実際には基地局によって送信されるリファレンスシンボルの正しい受信に失敗する端末デバイスが、誤って低アクティビティモードに入ることがある。基地局が、次いで、端末デバイスへデータを送信する場合、端末デバイスはその受信に失敗することになる。しかし、例えば、ＡＣＫ／ＮＡＣＫシグナリングに基づくＬＴＥの確立された再送信プロトコルを使用して、データを再送する必要を基地局へ自動的に知らせることができる。また、以下で更に説明するように、本発明のいくつかの実施形態によれば、この受信失敗が発生するリスクを低減するのに用いることができる技法もある。
【０２３９】
よって、本発明の一実施形態によれば、仮想キャリアをサポートする基地局のダウンリンクスケジューラ（スケジューリングユニット）は、特定の数のサブフレームにわたってＶＣ端末デバイスのためにあるタイプの端末特有のダウンリンクデータをスケジュールしないことを決定していると推定されるが、その特定の数のサブフレームの後で当該端末デバイスへの送信（又は少なくとも送信の可能性）を再開しようとしているものと想定される。スケジューラは、無線通信システムにおいて送信をスケジュールするための任意の公知の技法に従ってこれを確立し得ることが理解されるであろう。
【０２４０】
この情報を端末デバイスへ伝える（それによって、端末デバイスが低アクティビティモードに入ることを可能にする）ために、基地局は端末デバイスへ、端末デバイスが関連する数のサブフレームにわたってＶＣ‐ＰＤＣＣＨの位置を特定し、若しくは復号しようとする試み（又は手動による実行に従った他の復号）を行う必要がないことをシグナリングするように構成される。これは、例えば、端末デバイスへの送信の中断が開始することになる前の最後のサブフレームでシグナリングされ得る。上記説明のように、本発明の実施形態によれば、基地局は、端末デバイスが通常は無線通信システムについてのリファレンスシンボルの確立されたパターンに従って発生するものと予期する特定のリソースエレメント（ＲＥ）内の特定のリファレンス信号（ＲＳ）（又は複数のリファレンスシンボルの組み合わせ）の送信を抑制することによる物理層でのシグナリングによって、この情報を伝えることができる。
【０２４１】
リファレンスシンボルをモニタする端末デバイスは、抑制されたリファレンスシンボルが受信されないことを識別することになり、このことから、端末デバイスが、関連する期間にわたってＶＣ‐ＰＤＣＣＨの復号を中断する低アクティビティ状態に入り得ると判定するように構成され得る。上述のように、このプロセスは、関連するサブフレームで関連する端末デバイスへ送信される、セル特有のリファレンスシンボル（ＣＲＳ）、復調リファレンスシンボル（ＤＭ‐ＲＳ）（ＵＥ特有のリファレンスシンボル）、制御状態標識リファレンスシンボル（ＣＳＩ‐ＲＳ）、又は位置決めリファレンスシンボル（Ｐ‐ＲＳ）のいずれかに基づくものであってよい。
【０２４２】
シンプルな実装においては、端末デバイスは、予期されるリファレンスシンボルが受信されないことを識別すると、固定数のサブフレーム、例えば１０サブフレームにわたって低アクティビティ状態に入るように構成され得る。しかし、一般には、端末デバイスへ通信される情報においてより多くの柔軟性（低アクティビティの異なる持続期間の例）を提供することが好ましいであろう。これは、例えば、異なるリファレンスシンボルの抑制により、端末デバイスが異なる期間にわたって低アクティビティモードに入り得るという指示が伝えられるような、特定のリファレンスシンボルと特定の期間との間の対応を確立することによってなされ得る。そうした対応は、無線通信システムの規格で確立することもでき、基地局によって確立され、例えば、端末デバイスが最初に基地局に接続するキャンプオン手順の間に、上位層シグナリングを用いて端末デバイスへ通信されてもよい。確立し得る対応には多くの異なる形態がある。例えば、いくつかの場合、任意のリソースブロック内の抑制された特定のリファレンスシンボル（又はリファレンスシンボルの組み合わせ）が、特定の期間と対応するように（即ち、リソースブロック／サブフレームを伴うパンクチャリングされたリファレンスシンボルの選択が情報を伝える）と確立され得る。別の場合には、特定のリソースブロック内の任意のリファレンスシンボルの抑制が特定の期間と対応するように（即ち、パンクチャリングされたリファレンスシンボルを含むリソースブロック／サブフレームの選択が情報を伝える）と確立され得る。
【０２４３】
図１８に、リファレンスシンボルと、本発明の実施形態に従って、復号が端末デバイスによって中断され得るポテンシャル期間との間の対応を概略的に表す。図１８は図１７と似ており、図１７を見れば理解されるであろう。しかし、本発明の実施形態によれば、本発明の実施形態を実施するように構成された無線通信システムで動作する基地局及び（１つ以上の）端末デバイスは、どちらも、サブフレームの各リソースブロック対内の個々のリファレンスシンボルと、端末デバイスの復号がその間にわたって低減され（即ち少なくとも一部が中断され）得るポテンシャル期間との間の事前に確立された対応を認識している。対応の例が図に概略的に表されている。これは、基地局が、どのリファレンスシンボルが抑制され／パンクチャリングされるかに応じて、端末デバイスが１から８までの任意の数のサブフレームにわたって低アクティビティ状態に入り得るという指示を伝えることを可能にする。複数のリファレンスシンボルを抑制することによってより長い期間を指示することができる。例えば、６サブフレームの中断と対応するリファレンスシンボル及び８サブフレームの中断と対応するリファレンスシンボルを抑制することにより、１４サブフレームの中断が指示されることができる。図１８で表す例では、５サブフレームの中断に対応するものとして設定されたリファレンスシンボルが、パンクチャリンクされる（送信されない）ものとして概略的に表されている。よって、基地局はこのリファレンスシンボルを送信しない。本発明の実施形態を実施する端末デバイスは、このリファレンスシンボルが抑制されていることを認識し、そのため、後続のサブフレームから５サブフレームの期間にわたり低アクティビティモードを起動し得る。（従来のチャネル推定にリファレンスシンボルを用いるデバイスに及ぼす影響を最小限にするために）１つのリファレンスシンボルだけがパンクチャリングされるものと仮定すると、図１８で表す対応は、８つの可能な持続期間の復号中断が指示されること（即ち、１つのＣＲＣ位置当たり１つ）を可能にする。よって、現在ＬＴＥでサポートされている最も狭いシステム帯域幅（１．４ＭＨｚの帯域幅、７２サブキャリア／６リソースブロックの幅と等しい）には、４８の可能な持続期間が存在し、これらの持続期間を、各々ただ１つのリファレンスシンボルを抑制するだけで指示することができる。よって、低アクティビティ状態に入るよう端末デバイスを制御し得る時間の長さに大幅な柔軟性を持たせることができ、チャネル推定にリファレンスシンボルを用いる他のデバイスに及ぼす影響は相対的に低い。従来のチャネル推定法には、例えば干渉に起因するリファレンスシンボルの「損失」の可能性があり、そのため、本発明の実施形態を実施しない従来の端末デバイスは、たとえリファレンスシンボル送信の意図的な選択的抑制を伴っても、通常通りの動作を続行することとなる。
【０２４４】
複数のリファレンスシンボルが１つのサブフレームの１．４ＭＨｚ帯域幅内で抑制／パンクチャリングされ得る場合には、それに対応して拡大された数の、通信され得る潜在的な中断持続期間に関するオプション（又は以下で更に記述するような情報の他の要素）を、いくつの潜在的なパンクチャリングパターンが定義されるかに従って伝えることができる。例えば、２つのリファレンスシンボルの任意の組み合わせが異なる潜在的な復号中断持続期間を指示するために抑制され得る場合には、上記で例示したようなＣＲＳの事例では、６リソースブロック幅の最も狭いシステム帯域幅で指示され得る可能な異なる持続期間は４８Ｃ２＝（４８＊４７／２）＝１１２８である。
【０２４５】
上述のように、リファレンスシンボルの抑制は、チャネル推定にリファレンスシンボルを利用する従来の「レガシー」デバイスのためのチャネル推定プロセスの性能を劣化させ得る。しかし、これは、リファレンスシンボルのうちの相対的に小さい部分だけ（例えば５％未満）が抑制されるようにすることによって軽減され得る。更に、より高度な端末デバイスは、たとえ本発明の実施形態を実行しなくても、チャネル推定プロセスの最大化を助長するためにどのリファレンスシンボルが抑制され得るか指示する基地局からのシグナリングを受信するように構成され得る。
【０２４６】
ＤＭ‐ＲＳとＣＲＳがどちらも送信モード７で送信される場合のように、基地局がパンクチャリングしようとする特定のリファレンスシンボルを特定の端末デバイスが復号することになるかどうかを基地局が認識していないような場合、１つの手法は、全ての関連するリファレンスシンボル上でリファレンスシンボルのパンクチャリングを構成し、上位層構成ステップで、例えばキャンプオン手順において、それらのうちの１つだけに応答する指示を含めることができる。
【０２４７】
上記の例では、リファレンスシンボルの抑制がリファレンスシンボルを送信しないことと対応するものと想定されている。しかし、他の例では、リファレンスシンボルの抑制は、単に、当該リファレンスシンボルを、他のリファレンスシンボルと比べて異なる電力、例えば、閾値量を超えるまでリファレンスシンボルの平均電力より低い電力で送信することを伴い得る。より高度な実施においては、基地局は、低アクティビティ状態モードへと制御されるべき端末デバイスが基地局から遠方に位置しているため、基地局がリファレンスシンボルを比較的低い電力で送信した場合、遠方の端末デバイスによっては受信され得ないが、近くの端末デバイスには、抑制された電力でも受信され得ることを識別し得る。セル内のどこで他の位置と比べてリファレンスシンボルが抑制されて見えるかを制御するために、ビーム形成を使用して、広く類似した原理を適用することができる。
【０２４８】
本発明のいくつかの実施形態によれば、中断情報を伝えるためにパンクチャリングされ得るリファレンスシンボルが、基地局の複数のアンテナポート上で送信され得る。この場合、パンクチャリングは全てのアンテナポートに適用されなくてもよい。更に、特定のリソースエレメントのパンクチャリングが適用され得るアンテナポートの異なる可能な組み合わせを使用して、端末デバイスをそれぞれの低アクティビティ状態へと構成するためのより多くの可能なオプションを指示することもできる。例えば、アンテナポート‘ａ’及びアンテナポート‘ｂ’を用いて送信されるリファレンスシンボルについては、ポート‘ａ’上のみでのパンクチャリング、ポート‘ｂ’上のみでのパンクチャリング、又はポート‘ａ’上とポート‘ｂ’上の両方でのパンクチャリングが、情報を伝えるための更に３つの状態として使用される。
【０２４９】
この手法の１つの使用例は、例えばＣＲＳの４ポート送信をサポートする基地局及び端末デバイスの場合とすることができる。ポート２及びポート３上では、リファレンスシンボル密度は、システムが４ポートによって提供される高次の空間多重化を使用している場合、無線チャネルは、本来的に、高ＳＩＮＲ及び低モビリティを有する無線チャネルである可能性が高く、よって、抑制されたリファレンスシンボルオーバーヘッドで十分に推定することができることを考慮して、ポート０及びポート１のリファレンスシンボル密度の半分となる。しかし、システムが４より少ないポートをＰＤＳＣＨ送信に使用している場合には、本発明の実施形態によるリファレンスシンボルパンクチャリングを（１つ以上の）未使用のポートに適用することにより、そのＰＤＳＣＨ送信が行われると予期されるポート上のチャネル確立の劣化を抑制することができる。
【０２５０】
本発明の別の実施形態によれば、選択されるリファレンスシンボルパンクチャリングは、更なる情報、例えば、中断が開始するまでの遅延を指示するのにも使用され得る。例えば、単純な事例では、サブフレーム内のあるリファレンスシンボルは、端末デバイスが低アクティビティ状態に入り得る異なるポテンシャル期間を指示するのに使用され、他方、サブフレーム内の他のリファレンスシンボルは、低アクティビティの期間がその後から開始することになる遅延を（例えば、現在のサブフレームの後に続くサブフレームの数として）指示するのに使用され得る。よって、基地局は、低アクティビティ状態の持続期間を指示するための１つのリファレンスシンボル及び低アクティビティ状態に入る開始時刻を指示するための別のリファレンスシンボルを抑制してもよく、或いは、例えば、抑制され得る異なるリファレンスシンボルとこれらのパラメータの異なる組み合わせとの間の事前に確立された対応に基づいて、１つのリファレンスシンボルが、低アクティビティがその後から開始することになる遅延と、遅延の持続期間の両方を指示してもよい。
【０２５１】
いくつかの実施形態によれば、特定のリファレンスシンボルの選択的抑制は、単なる１つの連続した期間ではなく、端末デバイスが低アクティビティ状態に入り得るその後のサブフレームのパターンを指示するのに使用され得る。例えば、リファレンスシンボルのサブセットが低アクティビティ状態の異なる持続期間と関連付けられ、他のリファレンスシンボルが低アクティビティ状態の適用のための異なるパターンと関連付けられてもよい。例えば、特定のリファレンスシンボルの抑制が、低アクティビティ状態に周期的に入るべきであるという指示と関連付けられてもよい。よって、基地局は、上述のように、低アクティビティ状態の特定の持続期間を指示するための１つのリファレンスシンボルを抑制すると共に、同じ、又は、関連するサブフレーム内で、この状態に繰り返し入り得ることを指示するためのリファレンスシンボルも抑制し得る。端末デバイスは、それに応答して、適切な持続期間にわたって低アクティビティ状態に入り、次いで、同じ持続期間にわたって低アクティビティ状態を抜け、次いで、その持続期間にわたって低アクティビティ状態に再度入り、以下同様に繰り返し得る。端末デバイスは、基地局がこの動作モードの非アクティブ化と関連付けられる別のリファレンスシンボルを抑制するまでこれを続行するように構成され得る（本明細書で、対応する情報を指示するための特定のリファレンスシンボルの抑制という場合、これは、対応する情報を指示するための特定のリファレンスシンボルの組み合わせを抑制することも指すものと解釈すべきであることが理解されるであろう）。低アクティビティ状態に出入りするための異なるパターンを、事前に確立された方式と関連付けられる異なるリファレンスシンボルと関連付けることができる。
【０２５２】
よって、本発明のいくつかの実施形態によれば、特定のリファレンスシンボル（又はリファレンスシンボルの組み合わせ）の選択的抑制は、基地局から端末デバイスへ更なる情報を伝えるためにも使用することができる。即ち、少なくとも１つのリファレンスシンボルの選択的抑制は、端末デバイスが低アクティビティ状態に入り得る期間に関する情報だけではなく、一般に、基地局から（１つ以上の）端末デバイスへ情報を伝えるのに使用され得る。例えば、サブフレーム内のリファレンスシンボルの抑制によって指示される遅延持続期間と、抑制が指示されるサブフレーム番号の組み合わせを、端末デバイスが仮想キャリアＰＤＣＣＨの復号を再開することになるホストキャリアのＰＤＣＣＨ制御領域の（シンボル数としての）幅に関する情報を伝えるのに使用することもできる。従って、これは、端末デバイスが復号の中断後の最初のサブフレームにおけるＶＣ‐ＰＤＣＣＨの位置を決定するプロセスを簡略化することができる（例えば、仮想キャリアＰＤＣＣＨが、図５に概略的に表すようにサブフレームの最後にあるのではなく、ホストキャリアＰＤＣＣＨの直ぐ後に続く場合）。しかし、制御領域の幅に関して既に取り決めがなされており、制御領域を送信すべきときが来てからそれが正しいことを保証することができないため、この手法は、中断後の最初のサブフレームにおける基地局のスケジューリングの柔軟性を潜在的に制限することになる。そうした機能が実施される場合にこれを扱うための様々な手法があり、例えば、（ａ）単にスケジューリングの非効率性を許容する、或いは、（ｂ）非効率性が大き過ぎると判断される場合、単にＶＣ端末デバイスに対して行われた取り決めを無効にするなどである。後者の場合、端末デバイスは、その最初の試行に際して低アクティビティ期間の満了後の最初のサブフレームにおいて仮想キャリアＰＤＣＣＨを正しく復号するのに失敗する場合もある。しかし、端末デバイスは、復号に成功するまで、残りの可能なＰＤＣＣＨ制御領域の幅にわたってブラインド復号を用いることができる。
【０２５３】
上述の実施形態は、端末デバイスが、どのようにして、端末デバイス特有の情報の送信と関連付けられる仮想キャリア制御領域の復号を中断するように構成され得るかに焦点を当てている。しかし、本発明の異なる実施形態によれば、低アクティビティ状態には異なる中断の度合いがあり得る。例えば、ＶＣ‐ＰＤＣＣＨを、よって仮想キャリアＰＤＳＣＨの復号をも中断するとともに、他の例では、端末デバイスは、例えば、全てのリファレンスシンボル、ＰＢＣＨ、及び同期シグナリングを含むサブフレーム全体、又はこれらの任意のサブセットの復号を中断することができる。これは、端末デバイスが、例えば、セルとの同期を失い、又はＭＩＢへの変更に気付かない可能性もあるため、状況によってはあまり望ましくない場合もあるが、デバイスにおける若干の更なる省電力が達成されることができ、これはいくつかのＭＴＣ用途において望ましいことがある。
【０２５４】
上述のように、本発明の実施形態によるリファレンスシンボルの抑制は、無線通信ネットワークにおいて動作しており、チャネル推定にリファレンスシンボルを使用している端末デバイスについてのチャネル推定又はフィードバックの品質を潜在的に低減させる可能性がある。いくつかの実施形態によれば、端末デバイスが非抑制リファレンスシンボルを検出する信頼度を高めるために、これらのリファレンスシンボルをより高い電力で（出力増大して）送信することもできる。リファレンスシンボルの送信電力は、既存の手段を用いて端末デバイスへシグナリングすることができる。
【０２５５】
また、上述のように、原理上、基地局は所与のリソースエレメントでリファレンスシンボルを送信するが、送信が端末デバイスによって正しく受信され得ないことが起こり得る。よって、端末デバイスは、これを、ＶＣ‐ＰＤＣＣＨ復号を中断するための指示として誤って解釈し得る。よって、いくつかの実施形態によれば、複数のリファレンスシンボルが低アクティビティ状態に入る前に抑制されるものとして識別されることを要件とし得る。例えば、一例では、特定のリファレンスシンボルパンクチャリングパターンが、端末デバイスがこのパターンを、端末デバイスが所与の期間にわたって低アクティビティ状態に入り得るという肯定的指示として解釈するために、２つ以上のサブフレームで検出されることを要件とし得る。
【０２５６】
本発明の実施形態による、リファレンスシンボルの抑制／パンクチャリングによって特定の情報が伝えるための膨大な数の異なる方法があることが理解されるであろう。例えば、図１８に表す対応マッピングは、図１８に表すダウンリンクサブフレームの部分内の１から８サブフレームまでの潜在的非活動期間を伝達するための単純な方式を提供する。上述したように、１．４ＭＨｚの仮想キャリア帯域幅では、１サブフレーム内にＣＲＳのための４８の可能なパンクチャリング位置があることができる。図１８の単純な手法に従えば、これは、１つのリソースエレメントパンクチャリングで１から４８サブフレーム（ミリ秒）までの潜在的（potential）中断期間の通信を可能にすることができる。しかし、どんな実施においても、本発明の実施形態による、端末デバイスが低アクティビティ状態に入り得る特定のポテンシャル期間に対する特定のリファレンスシンボルのマッピングに際しては大きな自由度があることが理解されるであろう。特定のリファレンスシンボルと端末デバイスが低アクティビティ状態とされるポテンシャル期間との間の対応は、ルックアップテーブルにおいて確立され得る。そうしたルックアップテーブルは、無線通信システムの規格に従って定義されてもよく、現在の条件に従って基地局によって確立され、次いで、例えばキャンプオン手順の間に上位層シグナリングを用いて端末デバイスへ通信されてもよい。実際上、所与の実施における、個々のリファレンスシンボルと対応する期間との関係は、完全に任意とし得る。他の例では、抑制のために選択されるリファレンスシンボルと対応する中断期間との間には、定式化された関係があり得る。
【０２５７】
例えば、あるルックアップテーブルベースの例では、１ミリ秒から４８ミリ秒までの値を１ミリ秒増分単位で定めることが適切であると決定され得る。しかし、別の例では、より長い中断期間を許容することが好ましいと考えられ得る。よって、おそらくは、３０リファレンスシンボルが１から３０ミリ秒までの期間と関連付けられることになり、残りの１８リファレンスシンボルは、大幅に長い期間と関連付けられ得る。
【０２５８】
場合によっては、基地局が、端末デバイスが低アクティビティ状態に入り得ることを異なるアイデンティティの端末デバイスへ選択的に指示し得ることが望ましい。本発明のいくつかの実施形態によれば、そうした指示は、少なくとも１つのリファレンスシンボルの選択的抑制に基づいて提供されてもよい。よって、いくつかの実施形態によれば、リファレンスシンボルのパンクチャリング位置は、中断持続期間を指示するためのみならず、端末デバイスアイデンティティを指示するためにも使用され得る。これは、例えば、実際上、ある特定のリファレンスシンボルをある特定の接続された端末デバイスへ割当ることによって達成され得る。これらのリファレンスシンボルは、端末デバイスごとのキャンプオン手順の間に、又は、基地局と端末デバイスとの間の他の明示的なシグナリングの間、割当られ得る。例えば、１．４ＭＨｚ帯域幅の仮想キャリアの所与のサブフレームに抑制のための４８の可能なリファレンスシンボルがある上記の事例を見ると、本発明の実施形態を実施する８つの接続された端末デバイスがある場合、各端末デバイスが６リファレンスシンボルのグループと関連付けられ、それによって、基地局が８つの端末デバイスの各々を（端末デバイスに割当られる１リファレンスシンボルごとに１つずつ）６つのポテンシャル期間にわたって低アクティビティ状態に入るよう個別に制御することが可能となる。この手法の欠点は、個別にアドレス指定されることになる端末デバイスの数の増加と共に、端末デバイスへシグナリングされ得る潜在的持続期間の数が低減することである。
【０２５９】
この手法を使用して個々の端末デバイスをアドレス指定するのみならず、同様の方式を使用して、端末デバイスのグループをアドレス指定することもできる。例えば、端末デバイスは、いくつかの端末デバイスのグループ（例えば異なる企業に属するスマートメータ）と関連付けられることができる。ある企業に属する端末デバイスは全て第１のリファレンスシンボルのセットと関連付けられ、別の企業に属する端末デバイスは全て別のリファレンスシンボルのセットと関連付けられ得る。よって、基地局は、各企業の端末デバイスを、当該企業の端末デバイスと関連付けられたリファレンスシンボルの適切なパンクチャリングによって制御することができる。この場合も、やはり、リファレンスシンボルと端末デバイスアイデンティティとの間の関連付けは、例えば、キャンプオン手順における上位層（即ち物理層より上位の層の）シグナリングによって確立することができ、又は、原則として、無線通信システムにおいて標準化することができる。
【０２６０】
上記で例示したように端末デバイスのグループをアドレス指定すると、その低アクティビティ状態の持続期間が互いの倍数である、例えば各持続期間が偶数のサブフレームである、或いは、例えば各持続期間が２のべき（power）のサブフレーム数の持続期間である端末デバイスのグループは、潜在的に全て同じサブフレームで通常の処理を再開することになる。これは、基地局のスケジューラが全ての起動している端末デバイスへリソースを割当ることを困難にする可能性もある。従って、異なる端末デバイスグループが、互いの倍数ではない、例えば、素数のミリ秒や奇数のミリ秒の持続期間の低アクティビティ状態の持続期間と関連付けられ得る。
【０２６１】
上述のように、リファレンスシンボルのパンクチャリングパターンと端末デバイス識別子との間のマッピングは基地局によって確立され、ＲＲＣシグナリングといった明示的なシグナリングによって端末デバイスへ通信され得る。この手法の例が図１９に概略的に表されており、図１９には、本発明の実施形態による図１６の基地局１６０４と端末デバイス１６０８との間のいくつかのシグナリングステップについてのラダー図が示されている。第１のステップでは、例えばキャンプオン手順と関連付けて、基地局１６０４は端末デバイスを、当該端末デバイスに割当られ、当該端末デバイスがその後に可能な抑制についてモニタすべきであるパンクチャリングされる可能性のあるリファレンスシンボルの（１つ以上の）位置を有するＲＲＣシグナリングによって構成する（グループ化デバイスのシナリオでは、複数の端末デバイスが同じリファレンスシンボルをモニタするように構成され得る）。基地局から構成情報を受信したことに応答して、端末デバイス１６０８は、基地局に応答して、構成がいつ完了するか指示する。端末デバイス１６０８は、続いて、関連するリファレンス信号をモニタすることにより抑制を識別しようとし得る。図１９で表すように、基地局はＵＥのためのパンクチャリングされたリファレンス信号を送って、ＵＥが上述の原理に従って低アクティビティ期間に入り得ることを指示する。端末デバイスは、パンクチャリングされたリファレンスシンボルを検出し、基地局から受信したパンクチャリングされたリファレンスシンボルと関連付けられたサブフレームにわたって低アクティビティ状態（スリープモード）に入る。他の端末デバイスは、他のリファレンスシンボルの抑制に応答するように構成されてよく、それによって、基地局が、関連するリファレンスシンボルの抑制によって異なる端末デバイスにおける低アクティビティモードのアクティブ化を選択的に制御することが可能になる。
【０２６２】
本発明の他の実施形態では、抑制され得る異なるリファレンスシンボルが、端末デバイスの既存の識別子に基づく暗黙的なシグナリングによって異なる端末デバイスと関連付けられ得る。ＬＴＥには、デバイスのＩＭＳＩ（International  Mobile  Subscriber  Identity）やＣ‐ＲＮＴＩ（Cell−Radio  Network  Temporary  Identifier）といった、端末デバイスの一連の異なる識別子がある。これらの識別子は、一般に、抑制されるリファレンスシンボルの異なる組み合わせによって直接アドレス指定するには大き過ぎるが、原理上、これは、パンクチャリングされ得る十分な大きさのリファレンスシンボルのセット、例えば、数サブフレームにまたがるセットを用いて行うことができる。しかし、端末デバイスは、既存の識別子に基づく別の識別子を導出するように構成することができる。例えば、端末デバイスは、端末デバイスの既存の識別子のうちの１つのモジュロ除算に基づいて別の識別子を確立するように構成されることができる。例えば、端末デバイスは、Ｎ＝Ｉ  ｍｏｄｕｌｏ  Ｐとして別の識別子を確立してよく、式中、Ｎは別の識別子であり、Ｉは既存の識別子であり、Ｐは、サポートされ得る異なる別の識別子の数に対応する事前定義の数である。よって、端末デバイスは、端末デバイスが所与の別の識別子と関連付けられることを設定し、無線通信システムの確立された規格を参照して、この別の識別子が端末デバイスアイデンティティを、抑制され得るリファレンスシンボルの所与のサブセットと関連付けることを決定し得る。よって、基地局に接続されたいくつかの異なる端末デバイスは、基地局がリファレンスシンボルの選択的抑制に基づいて低アクティビティモードを選択的にアクティブ化することを可能にする異なる識別子を暗黙的に導出することができる。複数の端末デバイスが、同じ別の識別子を導出することになる可能性がある（また実際、Ｐを上回る数の端末デバイスが基地局に接続されている場合、必然的にそうなる）ことが理解されるであろう。しかし、基地局は、単に、同じ別の識別子を共有する端末デバイスのスリープ期間を同時にスケジュールすることができる。
【０２６３】
本発明の実施形態は相対的に長い持続期間の中断／低アクティビティモード（例えば１０ミリ秒以上）を設けることができるため、低アクティビティ期間の起動時と比べて低アクティビティ期間の満了時に、チャネル条件が著しく異なり得る可能性がある。そのため、いくつかの例では、端末デバイスが、低アクティビティ期間の終了時に、ＣＱＩ（Channel  Quality  Indicator）を自動的に決定し、基地局へ送信するように構成されることが有利となり得る。原則として、基地局はＲＲＣシグナリングによってＣＱＩ報告を強制するように端末デバイスを構成することができるが、場合によっては、それでもなお、遅延及び追加的なシグナリングオーバーヘッドを回避するために、端末デバイスがその既存の周期的ＣＱＩ構成を用いてＣＱＩ報告を自動的に送信することが有利となり得る。
【０２６４】
更に、ある期間にわたって低アクティビティモードに入るよう制御された端末デバイスが基地局へのアップリンクデータの送信を必要とし得る可能性もある。よって、端末デバイスは、低アクティビティモードを抜け（exit）、従来のランダムアクセスチャネル（ＲＡＣＨ）又はスケジューリング要求（ＳＲ（Scheduling  Request））シグナリングによって基地局へこのことを通信するように構成され得る。ＳＲシグナリングを送信する端末デバイスの場合には、端末デバイスは、基地局から即時のアップリンク許可が送信される可能性を許容するために、次のサブフレームでＶＣ‐ＰＤＣＣＨの復号を再開することができる。仮想キャリアと関連付けられたＰＲＡＣＨ上でＲＡＣＨ手順を使用する端末デバイスの場合には、端末デバイスは、数サブフレーム後となり得る適切なランダムアクセス応答（ＲＡＲ（Random  Access  Response））ウィンドウの起動まで、例えばＶＣ‐ＰＤＣＣＨの復号が抑制される低アクティビティ状態に留まり得る。
【０２６５】
図２０は、本発明の実施形態による端末デバイスにおける処理を概略的に表す流れ図である。第１のステップＳ１で、端末デバイスは、抑制され得るリファレンスシンボルと潜在的復号中断期間との間のマッピングを確立する。これは、上述の技法のいずれかに従って、例えば、標準化されたマッピング／ルックアップテーブルによって、又は、ＲＲＣシグナリングといった基地局からのシグナリングによって、又はＳＩＢ（システム情報ブロック）／ＭＩＢ（マスタ情報ブロック）シグナリングにおいて達成され得る。例えば、システムと関連付けられる無線通信規格は、異なる潜在的中断持続期間に対する少なくとも１つのリソースエレメントの異なる組み合わせをマッピングする複数の異なる潜在的ルックアップテーブルを指定し、ＳＩＢ又はＭＩＢシグナリングは、どのテーブルを使用すべきか端末デバイスに指示するのに使用され得る。
【０２６６】
第２のステップＳ２で、端末は各サブフレームをモニタして、（もしあれば）抑制されているリファレンスシンボルと関連付けられるリソースエレメント（ＲＥ）を決定する。
【０２６７】
第３のステップＳ３で、端末デバイスは、抑制されているリファレンスシンボルと関連付けられるリソースエレメントが、ステップＳ１で確立された端末デバイスについての関連するマッピングのいずれかと一致するかどうか判定する。一致がないと判定される場合、処理は、次のサブフレーム（サブフレームｎ＋１）が受信されるときに、次のサブフレームの処理を反復するために「いいえ」と記された分岐に従ってステップＳ２に戻る。一致があると判定される場合、端末デバイスは、その送信が抑制されることが決定される少なくとも１つのリファレンスシンボルの配置に基づいて、復号中断を開始するサブフレームｐ及び復号中断を終了するサブフレームｑを設定する。これは、上述の技法のいずれかに従ってなされ得る。例えば、サブフレームｐは単に次のサブフレーム（サブフレームｎ＋１）であってよく、サブフレームｑは、サブフレームｐの時間に抑制されるリファレンスシンボルの特定の一致するパターンと関連付けられる期間を加えることによって設定され得る。処理は次いでステップＳ４へ進む。
【０２６８】
ステップＳ４で、端末デバイスは、サブフレームｎ＝ｐ−１になるまで通常通りにサブフレームを処理し続ける（ステップＳ３で識別された一致後にｐが単に次のサブフレームである例では、条件ｎ＝ｐ−１が直ちに満たされるのでステップＳ４で処理されるサブフレームがなくなる）。
【０２６９】
ステップＳ５で、端末デバイスは、通常モードの受信／復号処理の少なくとも一部がサブフレームｐから使用不可とされる低アクティビティモードで動作する。
【０２７０】
ステップＳ６で、端末デバイスは、例えば内部タイマに基づいて、又は低アクティビティモードで引き続き受信されるサブフレームベースのシグナリングに基づいて、サブフレームｑに達したと判定する。これにより、定義された期間にわたって端末デバイスの低アクティビティ状態を制御する基地局の処理が終了し、処理はステップＳ２に戻る。
【０２７１】
上述の実施形態には、添付の特許請求の範囲で定義される本発明の範囲を逸脱することなく、多様な改変が加えられ得ることが理解されるであろう。特に、本発明の実施形態はＬＴＥモバイル無線ネットワークに言及して記述されているが、本発明は、ＧＳＭ、３Ｇ／ＵＭＴＳ、ＣＤＭＡ２０００などといった他の形態のネットワークにも適用され得ることが理解されるであろう。ＭＴＣ端末という用語は、ここで使用する場合、ユーザ機器（ＵＥ）、モバイル通信デバイス、端末デバイスなどで置き換えることができる。更に、基地局という用語はｅＮｏｄｅＢと区別なく使用されているが、これらのネットワークエンティティの間に機能的な差異はないことを理解すべきである。
【０２７２】
以上のように、基地局と端末デバイスとを備え、チャネル推定のためのリファレンスシンボルの配列を含む無線サブフレームを備えるダウンリンク無線フレーム構造を有する無線インターフェースを用いる無線通信システムを記述した。基地局は、ある端末デバイス特有のデータが端末デバイスへの送信のためにスケジュールされない期間を決定し、少なくとも１つのリファレンスシンボルの選択的抑制によってこの情報を端末デバイスへ通信するように構成される。異なる期間を指示するために異なる（１つ以上の）リファレンスシンボルが抑制され得る。端末デバイスは、リファレンスシンボルがどこで抑制されたかを識別するために基地局によって送信されるリファレンスシンボルをモニタするように構成される。よって、端末デバイスは、どのリファレンスシンボルが抑制されるかから、端末デバイスがあるタイプのデータを受信すると予期されない期間を決定し、処理リソース及び電力リソースを節約するために当該期間にわたって低アクティビティモードに入り得る。リファレンスシンボルのパンクチャリングは、このようにして、端末デバイスが、通常は復号を必要とし得る送信より少ない送信を復号することによってリソースを節約し得る期間の高速物理層シグナリングを提供する。
【０２７３】
実施形態は、リファレンスシンボルの配列を含むダウンリンク送信構造を有する無線インターフェースを用いる無線通信システムにおいて、あるタイプの端末デバイス特有のデータが端末デバイスへの送信のためにスケジュールされない期間に関する情報を端末デバイスへ伝えるよう基地局を動作させる方法を備えることができ、リファレンスシンボルは、事前定義の時間及び周波数リソースにおける事前定義の信号を備え、方法は、端末デバイス特有のデータが端末デバイスへの送信のためにスケジュールされない期間を決定することと、決定された期間に依存して、少なくとも１つの時間及び周波数リソースにおける少なくとも１つのリファレンスシンボルを選択することと、該タイプの端末デバイス特有のデータが端末デバイスへの送信のためにスケジュールされない期間を端末デバイスへ指示するために、少なくとも１つの時間及び周波数リソースにおける少なくとも１つのリファレンスシンボルの送信を抑制することと、を備える。
【０２７４】
本発明のその他の個々の好ましい態様は、添付の独立請求項及び従属請求項に記載されている。従属請求項の特徴は、各請求項に明示的に記載されている組み合わせ以外の組み合わせとして独立請求項の特徴と組み合わされ得ることが理解されるであろう。
【図１】
2015533043.tif 000003
【図２】
2015533043.tif 000004
【図３】
2015533043.tif 000005
【図４】
2015533043.tif 000006
【図５】
2015533043.tif 000007
【図６】
2015533043.tif 000008
【図７】
2015533043.tif 000009
【図８】
2015533043.tif 000010
【図９】
2015533043.tif 000011
【図１０】
2015533043.tif 000012
【図１１Ａ】
2015533043.tif 000013
【図１１Ｂ】
2015533043.tif 000014
【図１１Ｃ】
2015533043.tif 000015
【図１１Ｄ】
2015533043.tif 000016
【図１２】
2015533043.tif 000017
【図１３Ａ】
2015533043.tif 000018
【図１３Ｂ】
2015533043.tif 000019
【図１３Ｃ】
2015533043.tif 000020
【図１４】
2015533043.tif 000021
【図１５Ａ】
2015533043.tif 000022
【図１５Ｂ】
2015533043.tif 000023
【図１５Ｃ】
2015533043.tif 000024
【図１６】
2015533043.tif 000025
【図１７】
2015533043.tif 000026
【図１８】
2015533043.tif 000027
【図１９】
2015533043.tif 000028
【図２０】
2015533043.tif 000029
【国際調査報告】
2015533043.tif 000030
2015533043.tif 000031
2015533043.tif 000032