(57)【要約】  超音波、マイクロ波及び／又は他の高周波数（ＲＦ）技術を用いて大動脈瘤の評価を行う非侵襲的アプローチのためのハードウェア及びソフトウェアを開示する。実施形態は、AAA及び他の大動脈瘤の状態を、大動脈に沿う特定の箇所で変位ベースの脈波強度（DWI）及び変位ベースの反射波強度（DRWI）の非侵襲的測定及び計算を行い、その結果を所与の患者の基本データ又は母集団サンプルカタログと比較することによって診断する。正常な状態からのDWI及び／又はDRWIの偏差を用いて、AAA又は他の大動脈瘤の重症度及びその破裂の危険性を評価することができる。
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
血管の変位に相関する第１のデータセットを生成すると共に血管内の血流速度に相関する第２のデータセットを生成するように構成された少なくとも１つのセンサと、
前記第１のデータセットを血管変位の測定値に、前記第２のデータセットを血流速度の測定値に変換し、前記変位及び速度の測定値から、変位ベースの脈波強度（DWI）及び変位ベースの反射脈波強度（DRWI）の少なくとも一つを計算し、且つ前記DWI及びDRWIの少なくとも一つを基本データと比較するように構成された少なくとも１つのプロセッサと、
を備えている、被験者の大動脈瘤を非侵襲的に評価するシステム。
【請求項２】
前記基本データは前記被験者からのものである、請求項１に記載のシステム。
【請求項３】
前記基本データはサンプルカタログからのものである、請求項１に記載のシステム。
【請求項４】
前記プロセッサは、更に、大動脈瘤の存在の表示を出力するように構成された、請求項１記載のシステム。
【請求項５】
前記プロセッサは、更に、大動脈瘤の重症度の表示を出力するように構成された、請求項４記載のシステム。
【請求項６】
前記プロセッサは、更に、大動脈瘤の破裂の危険性の表示を出力するように構成された、請求項４記載のシステム。
【請求項７】
前記ＤＷＩ及びＤＲＷＩの両方を計算するように構成された、請求項１記載のシステム。
【請求項８】
前記ＤＷＩ及びＤＲＷＩの両方をそれぞれ基本データと比較するように構成された、請求項７記載のシステム。
【請求項９】
前記ＤＷＩ及びＤＲＷＩの少なくとも１つを患者データ及びサンプルカタログデータの両方と比較するように構成された、請求項８記載のシステム。
【請求項１０】
前記ＤＷＩの第１の正ピークを比較するように構成された、請求項１記載のシステム。
【請求項１１】
前記ＤＲＷＩの第１の正ピークを比較するように構成された、請求項１記載のシステム。
【請求項１２】
拡張期における前記ＤＷＩの負ピークを比較するように構成された、請求項１記載のシステム。
【請求項１３】
拡張期における前記ＤＲＷＩの負ピークを比較するように構成された、請求項１記載のシステム。
【請求項１４】
血管の変位値及び血流速度値から変位ベースの脈波強度（ＤＷＩ）及び変位ベースの反射脈波強度（ＤＲＷＩ）の少なくとも１つを計算するステップと、
前記ＤＷＩ及びＤＲＷＩの少なくとも１つを基本データと比較するステップと、
前記比較に基づいて大動脈瘤の状態の評価を出力するステップと、
を備える、被験者の大動脈瘤を非侵襲的に評価する方法。
【請求項１５】
第１のデータセットを血管の変位の測定値に変換し、第２のデータセットを血管速度の測定値に変換するステップを更に備える、請求項１４記載の方法。
【請求項１６】
前記評価は動脈瘤の存在を示す、請求項１４記載の方法。
【請求項１７】
前記評価は動脈瘤の進行を示す、請求項１４記載の方法。
【請求項１８】
実行時に１つ又は複数のプロセッサに、
血管の変位値及び血流速度値から変位ベースの脈波強度（ＤＷＩ）及び変位ベースの反射脈波強度（ＤＲＷＩ）の少なくとも１つを計算するステップと、
前記ＤＷＩ及びＤＲＷＩの少なくとも１つを基本データと比較するステップと、
前記比較に基づいて大動脈瘤の状態の評価を出力するステップと、
を実行させる命令が記憶されたコンピュータ読み取り可能媒体。
【請求項１９】
前記命令は、前記１つ又は複数のプロセッサに、
第１のデータセットを血管の変位の測定値に変換し、第２のデータセットを血管速度の測定値に変換するステップを更に実行させる、請求項１８記載のコンピュータ読み取り可能媒体。
【請求項２０】
前記評価は動脈瘤の存在又は進行の少なくとも１つを示す、請求項１８記載のコンピュータ読み取り可能媒体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
〔関連出願〕
本出願は、２０１２年８月１３日出願の米国特許仮出願第６１／６８２，５２３号に対する優先権を主張し、そのすべてが参照によって本願に組込まれる。
【０００２】
本発明の主題は、大動脈瘤の非侵襲的診断及びその破壊リスクの評価に関する。
【背景技術】
【０００３】
大動脈瘤は大動脈の部分の拡張を伴う。大動脈瘤は、その位置（大動脈基部瘤、胸部大動脈瘤、胸腹大動脈瘤及び腹部大動脈瘤）、その形状（紡錘状及び嚢状）、又はその根本原因に基づいて分類することができる。これらのうちで、腹部大動脈瘤（ＡＡＡ）は最も一般的なタイプである。ＡＡＡは米国だけでも年間１３，０００人以上の死亡の原因となっている。
【０００４】
現在、ＡＡＡと診断される患者数は毎年約１５，０００人であり、その数は年々増えている。初期段階のＡＡＡは症状がないか、又は殆どない。ＡＡＡは、通常、超音波又はＣＴスキャン処置が他の目的のために行われた場合に、偶然診断される。ＡＡＡが破裂した場合、死亡率は６５％〜８５％である。
【０００５】
動脈瘤の大きさは、破裂の可能性を予測するのに重要なファクタである。しかしながら、破裂する幾つかの小さな動脈瘤や、破裂しない幾つかの動脈瘤もあるので、大きさは破裂の完ぺきな予測判断材料にはならない。破裂リスクに基づいて２種類のＡＡＡが提案されている。タイプＩのＡＡＡは、動脈壁硬化が進むにつれて動脈瘤が拡張するものであり、したがって、破裂リスクは低い。タイプＩＩのＡＡＡは、動脈瘤の大きさが大きくなっても動脈壁の硬化が進まないものである。
【０００６】
コンプライアントチューブ内の波動力学は、伝搬波の基本周波数と、チューブのコンプライアンスと、反射部位とに依存する複雑な現象である。心臓は脈動ポンプシステムであり、大動脈は心臓から伸びている最も大きくて、最もコンプライアントな血管である。したがって、大動脈の波動力学は、動脈波にかなりの影響を及ぼす。大動脈の波動力学は、２〜３例を挙げると、心拍数（ＨＲ）、大動脈コンプライアンス（ＡＣ）及び反射部位に依存する。
【０００７】
反射部位は、全体的な機能に基づいて閉端型の反射部位（ＣＲＳ）又は開放端型の反射部位（ＯＲＳ）として分類することができる。ＣＲＳでは、圧力波が積極的に反射され、流動波は消極的に反射される。逆に、ＯＲＳでは、圧力波が消極的に反射され、流動波は積極的に反射される。
【０００８】
大動脈及び全身の動脈系では、全ての反射部位がＣＲＳである。しかしながら、大動脈瘤は、直径が大きくなるので、ＯＲＳのように作用し、ほとんどの場合に、コンプライアンスも同様である。この追加のＯＲＳは、大動脈及びその主要分岐における波動力学を変更する。
【０００９】
このような、大動脈における波反射に及ぼすＡＡＡ効果の研究の理解については、Swillens等によるIEEE Transactions on Biomedical Engineering(Vol.55.No.5, 2008年５月)に論じられている。これに記載されているように、ＡＡＡを有する７８歳の男性のシリコンの３Ｄモデル復元物が作られている。ＡＡＡを特徴付けるモデル内の異なる位置で、圧力及び流動波を模擬治療前と後で測定した。また、提示された数値モデルは、テストと大まかな一致を示した。
【００１０】
しかしながら、このような知識の実用的応用が欠如している。特に、ＡＡＡの評価に関わる非接触的及び／又は非侵襲的技術が欠如している。
【発明の概要】
【００１１】
本明細書に記載される実施形態は、ＡＡＡ評価を行うためのアプローチを提供するシステム、装置及び方法に向けられ、いくつかの実施形態においては、超音波及び／又はマイクロ波又は他の高周波数（ＲＦ）技術を非侵襲的に用いる。これらのシステム及び装置の実施形態は、センサハードウェア及びコンピュータプロセッサと、他の補助／支援電子機器及び様々なハウジング要素とを含む。方法の実施形態は該方法を実行するためのハードウェア及びソフトウェアを含む。非侵襲的ＡＡＡ評価は、上述したようにタイプＩ及びタイプＩＩのＡＡＡについては成立しない動脈壁の一貫した弾力性という仮定に依存することなく行うことができる。実際上、Swillensによる非侵襲解析を実行するために動脈壁の拡張を測定し、その動脈壁の拡張が血圧に比例すると仮定するよりもむしろ、改善されたアプローチを考案した。
【００１２】
所定の実施形態のシステム、装置及び方法は、大動脈変位ベースの脈波強度（DWI）及び／又は大動脈変位ベースの反射脈波強度（DRWI）を測定し、計算することができる。健康な、又は正常な大動脈からの偏差を同定するために、動脈波の動的特性（圧力波、流動／速度波、弾性波、及び動脈壁変位波）に焦点を当てる。従って、波形パターンの比較が被験体の診断に用いられる。
【００１３】
所定の実施形態は、大動脈又はその主要分岐点に沿う任意の点で患者のDWI及び／又はDRWIを監視することによって、AAA及び他の大動脈瘤を検出する、非侵襲のシステム、装置、及び方法を提供する。同様に、これに関する所定の実施形態は、大動脈又は大動脈の主要分岐点に沿う１つ以上の箇所で患者のDWI及び／又はDRWIを監視することによって、大動脈瘤の重症度の評価及び／又はその破裂の危険性を評価する。
【００１４】
本明細書中に提供される図面は概略的に示したものであり、必ずしも実寸図示したものでなく、幾つかの構成要素及び特徴部は明瞭化のために、誇張及び／又は抽象化してある。従って、本発明の態様及び図中の要素の描写は、そのような意図が明示的に記載されている場合を除き、特許請求の範囲を限定するものではない。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】動脈瘤評価方法の一実施形態を示すフローチャートである。
【図２】システムハードウェアの実施形態を示す図である。
【図３】３A及び３Bは、健康で正常な大動脈と腹部位置に動脈瘤を有する大動脈のDWI及びDRWIのそれぞれの計算出力を比較して示すグラフの一例である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
本発明の主題は、例示的な実施形態により詳細に説明される。本発明の主題はこれらの実施形態に限定されず、変更してもよいこと勿論である。本明細書で用いられる専門用語は、特定の実施形態を説明する目的のためだけであって、限定を意図するものではないことを理解すべきである。従って、本開示の範囲は特許請求の範囲の明示的な専門用語によってのみ限定されるべきではない。
【００１７】
本明細書に提供される実施形態について述べられる全ての特徴部、要素、構成要素、機能、及びステップは、他の実施形態のものと自由に組み合わせ可能で、置換可能であることが意図されることに留意すべきである。特定の特徴部、要素、構成要素、機能、又はステップが１つの実施形態のみについて述べられる場合、その特徴部、要素、構成要素、機能、又はステップは、特に明記しない限り、本明細書にて述べられる他のあらゆる実施形態でも使用されることを理解すべきである。従って、この段落は、たとえ後続の説明が特定の場合において、そのような組み合わせ又は置換が可能であることを明示的に述べていなくても、常に、異なる実施形態からの特徴部、要素、構成要素、機能、及びステップを組み合わせるか、又は１つの実施形態からの特徴部、要素、構成要素、機能、及びステップを他の実施形態のものと置き換えることができるという、特許請求の範囲の導入部のための根拠及び裏付けとなるものである。特に、各々の及びあらゆる組み合わせ及び置換が当業者によって容易に認識されるとすれば、このようなあらゆる組み合わせ及び置換を明確に列挙することは非常に厄介なことであることが明確に認識される。
【００１８】
多くの実施形態では、変位ベース脈波強度（DWI）又は非侵襲脈波強度（ｎｄI）を決定する方法を用いることができる。２０１０年発行の「Journal of Biomechanics」（Vol. 43(3), pp.455-462）におけるJ.Feng及びA.W.Khirの論文“Determination of Wave Speed and Wave Separation in the Arteries using Diameter and Velocity”参照。動脈壁の半径方向変位D(t)が用いられる：
dID(t)=dD(t)・dU(t)                          (1)
dI’D(t)=(dD/dt)・(dU/dt)                    (2)
ここに、dID(t)及びdI’D(t)は、変位ベースの脈波強度である。従って、DWIは、以下の等式を用いて順方向と反射に分離することができる。
dID+=1/4s(dD+sdU)2                           (3)
dID−＝−1/4s(dD−sdU)2                      (4)
ここに、dID+は順方向DWI（DFWI）、dID−は反射DWI（DRWI）であり、ｓは、反射脈波が存在しないときの心臓周期の初めのD−Uループ（Dは直径、Uは速度）の勾配である。DFWI及びDRWIの計算用の代替等式は、次の通りである。
【数１】
2015528332.tif 000003
2015528332.tif 000004
ここに、ｃは脈波速度である。
【００１９】
このアプローチを採用することにより、AAA及び他の大動脈瘤の状態を、大動脈又はその主要分岐点に沿う特定の箇所でDWI及びDRWIの非侵襲的測定及び計算を行い、その結果を所与の患者の基本データ又は母集団サンプルカタログと比較することによって診断することができる。これにより、正常な状態からのDWI及び／又はDRWIの偏差を用いて、AAA又は他の大動脈瘤の重症度及びその破裂の危険性を評価することができる。
【００２０】
DWI及びDRWIの測定は直接的又は間接的のいずれかとすることができる。DWIとDRWIの間接的な測定は、測定動脈壁の変位波と速度（又は流動）波を介して行われる。
【００２１】
従って、図１は、AAA及び他のタイプの大動脈瘤を診断及び／又は評価する方法１０における作用を示す。ステップ１２において、動脈又はその主要分岐点に沿う任意の位置にて、流動波又は速度波を測定する。ステップ１４において、速度波／流動波の測定位置と同じ位置で、動脈壁の変位を測定する。このような測定は、以下に詳しく述べるように、超音波、マイクロ波、及び／又は他の無線周波（RF）技術を用いて達成することができる。その測定データを用い、ステップ１６にてDWI及びDRWIを計算する。
【００２２】
別のアプローチは、ステップ１８で、（例えば、参照により本明細書に組み込まれる米国特許第６，６７３，０２０号のように、マイクロ波ベースのシステム又は超音波ベースのシステムで）DWIを直接測定するためのデバイスを用いることにあり、その後、測定したDWIからDRWIをステップ２０にて算出する。
【００２３】
次に、どちらの処理経路をとるかによって、ステップ２２にて、DWI及び／又はDRWI をAAA又は他の大動脈瘤診断のための基準の健常者母集団のデータベースと比較することができる。代わりに（又は加えて）、大動脈瘤を有する患者のDWI及び／又はDRWIを、ステップ２４にて、患者の以前の状態と比較することができる。
【００２４】
前者の場合には、ステップ２６にて、サンプルデータのカタログ（予め特徴付けられている）との比較によって、AAA又は他の大動脈瘤の存在及び／又は重症度を診断できる。後者の場合には、ステップ２８にて、比較によって、患者固有の動脈瘤の成長度、重症度及び／又は破裂の危険度を評価することができる。いずれの場合にも、得られた被験者評価に応じた医師の判断に基づいて適切な処置を行うことができる。実際上、このような評価は、定量的又は定性的な動脈瘤状態のみならず、評価に基づく一連の推奨処置を含むこともできる。
【００２５】
しかしながら、実施形態では、上記のＤＷＩ及びＤＲＷＩの計算は、本明細書に様々に記載されるように、コンピュータで実行される。関連する方程式、転送信号の変換により証明され且つ主な実施形態で示されるように、多数の複雑な数学的演算が必要とされる。更に、上記の比較及び診断もコンピュータで自動的に実行することができる。このような比較は以下の実施形態に示すようにパラメータに重み付けすることによって又は他の方法で達成することができる。
【００２６】
上述した機能を実施し得るシステム１００が図２に示されている。ここでは、様々なハードウェア及び患者処理オプションを備えたコンピュータベースのシステム１００が示されている。患者（「被験者」とも称す）は立位９０で又は仰臥位９０’（又はその他）でスキャンされる。立位は、システムスキャナ１１０がハンドヘルド操作用に構成されているときに好適である。他の場合には、スキャナ１１０’はアーマチュア、Ｃアーム、スキャナトンネル又は他の構造と関連して大きくすることができる。患者の１以上の選択部位をスキャンするために、スキャナを患者に対して移動させることができ、また（図に示すように）患者をスキャナに対して移動させることができる。
【００２７】
いずれの場合にも、スキャナ１１０／１１０’は上記の測定を実行するために信号１１２を送信及び受信するオンボードトランスデューサ及び電子回路を含む。このような目的のためにはマイクロ波センサ（少なくとも血管変位を測定するため）及び／又は超音波センサ（血管膨張及び血流速度のいずれか又は両方を測定するため）の使用が周知である。適切な一般に入手可能なハードウェアとしてはＧＥ  Ｌｏｇｉｑ  Ｂｏｏｋタイプの可搬型超音波診断装置があり、この技術は本発明の方法及びシステムに容易に適合する。
【００２８】
或いは、システム１１０に組み込まれたハンドヘルドスキャナ１１０は壁ソケットへの接続を避けるために電池式とするのが有利であり得る。ハンドヘルドであろうと、大型の構成要素又はユニットに組み込まれていようと、スキャナ装置は、それぞれ測定を実行し結果を通信するユーザ操作を促進するために、必要に応じ表示装置１２２を含む汎用コンピュータ１２０と（図に示すように）無線で又は有線で（図示せず）通信するように（例えばグラフィックユーザインタフェースを介して）インタフェースすることができる。さもなければ、オンボード処理及び／又は表示ハードウェアをセンサハウジング自体と一緒に設けることができる。このようなオプションはハンドヘルド装置又は半携帯装置に対して特に有用である。なぜなら、これらの装置は患者／被験者自身が自宅や旅行中などで使用できるからである。
【００２９】
実施例
健康で正常な大動脈と、腹部位置に動脈瘤を有する本来なら同一の大動脈の各々のモデルに対して数値シミュレーションを実行した。ＤＷＩ計算のためのデータを大動脈の入力位置から６ｃｍ離れた位置で収集した。
【００３０】
よって、図３Ａは健康な大動脈のモデルに対するＤＷＩの計算出力及びＡＡＡを有する大動脈のモデルに対するＤＷＩの計算出力を示す。図に示されるように、動脈瘤の存在によって動脈瘤の入力位置で計算されたＤＷＩのピークのパターン及び振幅が変更された。更に、ＤＷＩの負の部分が減少した。第１のＤＷＩピーク４０／４０’の振幅の減少について比較を行うことができる。また、心臓拡張期（心臓周期の第２半周期）におけるＤＲＷＩ４２の振幅の発生又は上昇について比較を行うこともできる。このような指標のいずれか一方又は両方はＡＡＡの兆候及び／又は進行を提供し得る。
【００３１】
次に、図３Ｂは健康な大動脈に対するＤＲＷＩの計算出力及びＡＡＡを有する大動脈に対するＤＲＷＩの計算出力を示す。図に示されるように、大動脈流の存在によってＤＲＷＩのパターンが劇的に変化した。第１のＤＲＷＩピーク５０／５０’の振幅の減少について比較を行うことができる。また、心臓拡張期（心臓周期の第２半周期）におけるＤＲＷＩ５２の振幅の発生又は上昇について比較を行うこともできる。このような指標のいずれか一方又は両方はＡＡＡの兆候及び／又は進行を提供し得る。
【００３２】
変更例
以上に詳細に開示した実施形態に加えて、上述した種類の実施形態において更に多くの変更が可能であり、本発明者達はこれらの変更も本明細書及び請求の範囲に含まれることを意図している。本開示は模範例の例示を意図しており、請求の範囲は当業者に予測可能な如何なる変更例又は代替例もカバーすることを意図している。
【００３３】
更に、本明細書に記載の実施形態と関連して記載された様々な例示的プロセスは、本明細書に記載する機能を実行するように設計された汎用プロセッサ、ディジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、フィールドプログラマブルゲートアレイ（ＦＰＡＧ）又は他のプログラマブルロジックデバイス、ディスクリートゲート又はトランジスタロジック、ディスクリートハードウェアコンポーネント、又はそれらの組み合わせによって実施又は実行することができる。汎用プロセッサはマイクロプロセッサとし得るが、代替例では、該プロセッサは任意の通常のプロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、又はステートマシンとすることができる。該プロセッサは、ユーザインタフェースと通信し、ユーザにより変更されたコマンドを受信するユーザインタフェースポート、プロセッサの制御下で動作するプログラムを含む電子情報を記憶するとともにユーザインタフェースポートを介して通信する少なくとも１つのメモリ（例えば、ハードドライブ又は他の同等の記憶装置、及びランダムアクセスメモリ）、及びその出力を任意のビデオ出力フォーマット、例えばＶＧＡ、ＤＶＩ、ＨＤＭＩ(登録商標)、ディスプレイポート、又は任意の他のフォーマット、で発生するビデオ出力も有するコンピュータシステムの一部分とすることができる。
【００３４】
プロセッサは、コンピュータデバイスの組み合わせ、例えばＤＳＰと１つのマイクロプロセッサ、複数のマイクロプロセッサ、ＤＳＰコアと関連する１以上のマイクロプロセッサ、又は任意の他の同様の構成との組み合わせとして実施することもできる。これらのデバイスは本明細書に記載のデバイスのための値を選択するために使用することもできる。カメラはＣＭＯＳ、ＣＣＤ又は他のディジタルイメージキャプチャ技術を用いる任意のタイプのディジタルカメラとすることができる。
【００３５】
本明細書に記載の実施形態と関連して記載された方法又はアルゴリズムのステップは、ハードウェアで、プロセッサにより実行されるソフトウェアモジュールで、又は両者の組み合わせで直接具体化することができる。ソフトウェアモジュールは、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、フラッシュメモリ、リードオンリメモリ（ＲＯＭ）、電気的プログラママブルＲＯＭ（ＥＰＲＯＭ）、電気的消去可能なプログラマブルＲＯＭ（ＥＥＰＲＯＭ）、レジスタ、ハードディスク、リムーバブルディスク、ＣＤ−ＲＯＭ、又は当業界で知られている任意の他の形態の記憶媒体に存在させることができる。模範的な記憶媒体は、プロセッサが記憶媒体から情報を読み出したり記憶媒体に情報を書き込んだりできるように、プロセッサに結合される。代替例では、記憶媒体はプロセッサに一体化することができる。プロセッサ及び記憶媒体はＡＳＩＣに存在させることもできる。ＡＳＩＣはユーザ端末に存在させることができる。代替例では、プロセッサ及び記憶媒体はユーザ端末に個別要素として存在させることができる。
【００３６】
一以上の模範的な実施形態では、本明細書に記載の機能は、ハードウェア、ソフトウェア、ファームウェア、又はそれらの任意の組み合わせで実施することができる。ソフトウェアで実施する場合には、それらの機能はコンピュータ読み取り可能媒体に１以上の命令、コード又は他の情報として記憶又は送信することができ、結果として解析／計算データを出力する。コンピュータ読み取り可能媒体は、コンピュータ記憶媒体及び一つの場所から別の場所へコンピュータプログラムを転送する任意の通信媒体の両方を含む。気沖媒体はコンピュータによりアクセス可能な任意の利用可能な媒体とすることができる。例えば、このようなコンピュータ読み取り可能媒体は、ＲＡＭ、ＲＯＭ、ＥＥＰＲＯＭ、ＣＤＲＯＭ又は他の光ディスク記憶媒体、磁気ディスク記憶媒体又は他の磁気記憶装置、又は命令又はデータ構造の形態の所望のプログラムコードを記憶又は格納するために使用し得るコンピュータでアクセス可能な任意の他の光ディスク記憶媒体を含むことができるが、これらに限定されない。メモリ媒体は回転磁気ハードディスクドライブ、光ディスクドライブ、又はフラッシュメモリベースの記憶媒体ドライブ又は他の個体、磁気又は光学記憶装置とすることもできる。
【００３７】
また、任意の接続がコンピュータ読み取り可能な媒体と適切に呼ばれる。例えば、ソフトウェアがウェブサイト、サーバ、又は他のリモートソースから同軸ケーブル、光ファイバケーブル、ツイストペア、ディジタル加入者線（ＤＳＬ）、又は赤外、無線及びマイクロ波などの無線技術を用いて送信される場合、同軸ケーブル、光ファイバケーブル、ツイストペア、ＤＳＬ又は赤外、無線及びマイクロ波などの無線技術は媒体の定義に含まれる。本明細書で使用するディスク（ｄｉｓｋ及びｄｉｓｃ）は、コンパクトディスク（ＣＤ）、レーザディスク、光ディスク、ディジタルバーサタイルディスク（ＤＶＤ）、フロッピー(登録商標)ディスク及びブルーレイディスクを含み、ディスク（ｄｉｓｋ）は通常データを磁気的に再生するものであるが、ディスク（ｄｉｓｃ）はデータをレーザで光学的に再生するものである。これらのディスクの組合せもコンピュータ読み取り可能媒体の範囲に含まれる。
【００３８】
本明細書に記載の操作はウェブサイト上で又はウェブサイトを介して実行することができる。ウェブサイトはサーバコンピュータ上で操作することができ、また例えばクライアントコンピュータにダウンロードすることにより局所的に操作することができ、またサーバファームを介して操作することができる。ウェブサイトは携帯電話又はＰＤＡを介してアクセスすることができ、また任意の他のクライアント上でアクセスすることができる。ウェブサイトはＨＴＭＬコードを任意のフォーマット、例えばＭＨＴＭＬ又はＸＭＬで、及びカスケーディングスタイルシート（ＣＳＳ）他のような任意のフォーマットで使用することができる。
【００３９】
本発明者達は、請求項のみで使用する「〜のための手段」という表現は３５ＵＳＣ１１２の第６項に基づいて解釈されるべきであると意図する。更に、明細書からの限定事項は、それらの限定事項が請求項に明示的に含まれていない限り、如何なる請求項にも読み込まれないものと意図する。本明細書に記載のコンピュータは任意の種類のコンピュータ、即ち汎用コンピュータ又はワークステーションのような特定目的コンピュータのいずれかとすることができる。プログラムはＣ、Ｊａｂａ、Ｂｒｅｗ又は任意の他のプログラミング言語で記述することができる。プログラムは、記憶媒体、例えば磁気又は光学記憶媒体、コンピュータハードドライブ、メモリスティック又はＳＤ媒体等のリムーバブルディスク又は媒体、又は他のリムーバブル媒体に存在させることができる。プログラムはネットワーク上で実行することもでき、例えば信号をロールーカル装置に送ってロールーカル装置に本明細書に記載の動作を実行させることができるサーバ又は他の装置で実行することもできる。
【００４０】
更に、記載された様々な実施形態の任意の自由選択特徴を独立に又は本明細書に記載の特徴の１つ以上と組み合わせて記述し、特許請求することができることが意図される。単数形の要素については、同じ要素が複数存在する可能性も含んでいる。もっと正確に言えば、本明細書及び添付の請求の範囲で使用される単数形「１つの（ａ）」，「１つの（ａｎ）」、「前記（ｓａｉｄ）」及び「前記又はその（ｔｈｅ）」は、特に明記しない限り、複数の指示対象を含む。換言すれば、物品の使用は、以上の明細書及び後記の請求の範囲における対象項目「少なくとも１つ」の使用を考慮している。更に請求の範囲は任意の自由選択要素を排除するように起草することができることに注意されたい。従って、この記述は、請求の範囲において要素の記載と関連して「唯一の（ｓｏｌｅｌｙ）」、「のみの（ｏｎｌｙ）」のような排他的用語を使用すること又は「消極的な」限定の使用に対する根拠として役立つことを意図している。
【００４１】
このような排他的用語を使用しなくても、請求の範囲における「備える」という用語は、所定数の要素が請求の範囲内に列挙されているかどうかと関係なく任意の追加の要素を含むこと、又は請求の範囲に記載の要素の性質の変更とみなせる特徴を追加することを許容するものである。本明細書で特別に定義される場合を除いて、本明細書で使用するすべての技術的及び科学的用語は、請求の範囲を正当に維持しながら、一般に理解されている意味ができるだけ広く与えられるべきである。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【国際調査報告】
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