(57)【要約】  本発明の目的は、たとえシリコーン及び/又はシリコーン誘導体が使用されないか、又はその量がその従来の使用量と比較して低減されても、良好な洗浄力に加えて良好な美容又はコンディショニング効果を示しうる、ケラチン繊維洗浄用組成物を提供することである。本発明は、  (i) 少なくとも1つの界面活性剤、  (ii) ベヘニルアルコール及びベヘニルアルコールを含む脂肪族アルコールの混合物からなる群から選択される少なくとも1つの脂肪族アルコール、及び  (iii) 少なくとも1つのC6〜C30脂肪鎖を含むペンタエリスリトールの少なくとも1つのエステルを含むことを特徴とする、ケラチン繊維洗浄用組成物に関する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
(i) 少なくとも1つの界面活性剤、
(ii) ベヘニルアルコール及びベヘニルアルコールを含む脂肪族アルコールの混合物からなる群から選択される少なくとも1つの脂肪族アルコール、及び
(iii) 少なくとも1つのC6〜C30脂肪鎖を含むペンタエリスリトールの少なくとも1つのエステル
を含むことを特徴とするケラチン繊維洗浄用組成物。
【請求項２】
エステル化合物(iii)が、ペンタエリスリトールのC6〜C30脂肪酸エステル；並びにペンタエリスリトール、少なくとも1つのC6〜C30脂肪族アルコール、クエン酸、及び少なくとも1つのC6〜C30脂肪酸から形成される混合エステルからなる群から選択されることを特徴とする、請求項１に記載の組成物。
【請求項３】
エステル化合物(iii)が、以下の式(I)の化合物から選択されることを特徴とする、請求項１又は２に記載の組成物：
【化１】
2015515444.tif 000013
(式中:
R2、R3、及びR4は同一又は異なっており、独立に水素原子、C6〜C30アルキル基又はC6〜C30アルケニル基を表し、これらアルキル基又はアルケニル基は直鎖基、分枝基、環状基、又はそれらの混合基であり；p1及びp2は独立に0又は1と等しく；R1はC6〜C30アルキル基又はC6〜C30アルケニル基又は式(I-2)のZ基を表し：
【化２】
2015515444.tif 000014
(式中、R'及びR"は同一又は異なっており、独立にC6〜C30アルキル基又はC6〜C30アルケニル基を表し、R1及びZのアルキル基又はアルケニル基は直鎖、分枝、環状、又は混合であり、*は式(i)の残部との結合点である))。
【請求項４】
エステル(iii)が、R1がZに等しい式(I)の化合物であり、特にジココイルペンタエリスリチルジステアリルシトレートであることを特徴とする、請求項３に記載の組成物。
【請求項５】
エステル(iii)が、ペンタエリスリトールのジ-C6〜C22脂肪酸エステル、ペンタエリスリトールのテトラ-C6〜C22脂肪酸エステル、又はそれらの混合物であることを特徴とする、請求項３に記載の組成物。
【請求項６】
成分(ii)としてのベヘニルアルコールの量が、組成物の総量に対して0.01質量%から5質量%、好ましくは0.03質量%から1質量%、より好ましくは0.05質量%から0.5質量%の範囲であることを特徴とする、請求項１から５のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項７】
脂肪族アルコールの混合物が使用される場合には、ベヘニルアルコールが混合物の総質量の少なくとも25質量%を占めることを特徴とする、請求項１から６のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項８】
エステル成分(iii)の量が、組成物の総質量に対して0.01質量%から5質量%、好ましくは0.05質量%から1質量%、より好ましくは0.08質量%から0.5質量%の範囲であることを特徴とする、請求項１から７のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項９】
界面活性剤が、アニオン性、非イオン性、カチオン性又は両性界面活性剤から、好ましくは1つ又は複数の両性及び/又は非イオン性界面活性剤と最終的に併用するアニオン性界面活性剤から選択される、1つ又は複数の界面活性剤であることを特徴とする、請求項１から８のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項１０】
アニオン性界面活性剤を、最終組成物の総質量の4質量%から50質量%、好ましくは4質量%から35質量%の範囲で含有することを特徴とする、請求項１から９のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項１１】
アニオン性界面活性剤を含有し、アニオン性界面活性剤の総質量とペンタエリスリトールのエステルの総質量との比が60:1から25:1の範囲内であることを特徴とする、請求項１から１０のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項１２】
本発明の組成物の成分(i)として使用される界面活性剤の総質量と成分(iii)として使用されるペンタエリスリトールのエステルの総質量との比が、好ましくは80:1から25:1の範囲であることを特徴とする、請求項１から１１のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項１３】
組成物中の成分(ii)として使用されるベヘニルアルコールの質量と成分(iii)として使用されるペンタエリスリトールエステルの総質量との比が、1:4から4:1、特に1:2から2:1の範囲であることを特徴とする、請求項１から１２のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項１４】
シリコーン及びシリコーン誘導体が、組成物の総質量に対して0.5質量%未満の量で存在することを特徴とする、請求項１から１３のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項１５】
少なくとも1つのカチオン性ポリマーを含むことを特徴とする、請求項１から１４のいずれか一項に記載の組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ケラチン繊維洗浄用組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
髪等のケラチン繊維、特にヒトの髪を洗浄するための、界面活性剤を有効成分として含む組成物は広く知られている。かかる組成物は一般に、従来の界面活性剤、特にアニオン性、非イオン性及び/又は両性タイプ、より具体的にはアニオン性タイプから選択される1つ又は複数の界面活性剤を含む。ケラチン繊維洗浄用組成物は濡れた髪に適用され、手でマッサージすること又はこすることにより生成した泡は、水ですすいだ後に、髪等のケラチン繊維に最初に存在していた様々なタイプの汚れの除去を可能にする。
【０００３】
界面活性剤を含むケラチン繊維洗浄用組成物は、良好な洗浄力を有する。しかしながら、ケラチン繊維洗浄用組成物に美容効果を付与するために、添加剤を使用することも望まれる。美容効果、例えば光沢、やわらかさ、しなやかさ、明るさ、自然な感触及び/又は向上した解きほぐし性をケラチン繊維に付与するため、シリコーン及び/又はシリコーン誘導体、例えばジメチコーン及びアモジメチコーンが、シャンプー等のケラチン繊維洗浄用組成物に一般に添加される。シャンプーにおける有機シリコーン化合物の誘導体のかかる使用はまた、例えば、米国特許出願公開第2011/0182842号及び米国特許第6,511,671号にも開示されており、これら文献は参照により本明細書に組み込まれる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】米国特許出願公開第2011/0182842号
【特許文献２】米国特許第6,511,671号
【特許文献３】GB 962,919
【特許文献４】米国特許第2,528,378号
【特許文献５】米国特許第2,781,354号
【特許文献６】米国特許第4,874,554号
【特許文献７】米国特許第4,137,180号
【特許文献８】特開2011-132241
【非特許文献】
【０００５】
【非特許文献１】「Handbook of Surfactants」、M.R.Porter著、Blackie & Son(Glasgow及びLondon)出版、1991年、116〜178頁
【非特許文献２】CTFA辞典、第9版、2002年
【非特許文献３】CTFA辞典、第3版、1982年
【非特許文献４】CTFA辞典、第5版、1993年
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
上述のとおり、シリコーン及び/又はシリコーン誘導体は、シャンプー等のケラチン繊維洗浄用組成物の美容性能の観点から、かかる組成物のための優れたコンディショニング剤として知られている。しかしながら、シリコーン及び／又はシリコーン誘導体の使用は、例えば、頻繁な適用後の髪のきしみ及びごわつきに関して、常に適しているとは限らない。更に、シリコーンは非生分解性化学物質である。シャンプー等のケラチン繊維洗浄用組成物におけるシリコーンを、より環境適合性の物質と置き換えることが望まれる。すなわち、従来の使用量と比較して低減された量のシリコーン及び/又はシリコーン誘導体を含むか、又は、シリコーン及びシリコーン誘導体を一切含有せず、一方で、上述の所望の美容効果、例えば向上した解きほぐし性が依然としてケラチン繊維に付与される、ケラチン繊維洗浄用組成物を提供することが望まれる。したがって、本発明の目的は、シリコーン及び/又はシリコーン誘導体の少なくとも一部又は全部をより環境適合性の物質と置き換え、シリコーン及び/又はシリコーン誘導体を使用することにより通常は付与されていた所望の効果の少なくとも1つを得ることにより、シリコーン及び/又はシリコーン誘導体の従来の通常使用量と比較して低減された量のシリコーン及び/又はシリコーン誘導体を含むケラチン繊維洗浄用組成物、又は、シリコーン及びシリコーン誘導体を一切含まないケラチン繊維洗浄用組成物を提供することである。シリコーン及び/又はシリコーン誘導体に代わる油性物質の組合せの使用は、所望の美容又はコンディショニング効果をケラチン繊維に付与する代替的方法となり得るが、ケラチン繊維洗浄用組成物の泡質及び洗浄力を劣化させることなしにシリコーンを他の油性物質と置き換えることは困難であった。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上述の目的を達成するため、本発明の発明者は広範に研究を行い、ベヘニルアルコール又はベヘニルアルコールを含む脂肪族アルコールと、ペンタエリスリトールに由来する特定の脂肪酸エステル化合物から選択される少なくとも1つのエステル化合物との組合せの使用が、たとえケラチン繊維洗浄用組成物中に含有されるシリコーン及び/又はシリコーン誘導体の量が従来の使用量から低減されているか、又は、シリコーン及びシリコーン誘導体が組成物に添加されていないとしても、良好な美容及びコンディショニング効果をケラチン繊維に付与できることを発見した。
【０００８】
すなわち、本発明のケラチン繊維洗浄用組成物は、ケラチン繊維洗浄用組成物用に許容可能な媒体中に、(i)少なくとも1つの界面活性剤、(ii)ベヘニルアルコール及びベヘニルアルコールを含む脂肪族アルコールの混合物からなる群から選択される少なくとも1つの脂肪族アルコール、及び(iii)少なくとも1つのC6〜C30脂肪鎖を含むペンタエリスリトールの少なくとも1つのエステルを含むことを特徴とする。
【０００９】
ケラチン繊維洗浄用組成物において上述の成分(i)から(iii)の組合せを使用することにより、たとえシリコーン及び/又はシリコーン誘導体が組成物に添加されていないか、又は組成物に添加されているシリコーン及び/又はシリコーン誘導体の量が先行技術のかかる組成物の従来の使用量から低減されているとしても、ケラチン繊維に対する前述の良好な美容及びコンディショニング効果の少なくとも1つ、好ましくは2つ以上を得ることができる。換言すると、ケラチン繊維洗浄用組成物中に成分(i)に加えて成分(ii)及び(iii)を用いることにより、シリコーン及び/又はシリコーン誘導体を組成物から排除すること、又は、シリコーン及び/又はシリコーン誘導体の量を、良好な美容及びコンディショニング効果を髪等のケラチン繊維に付与するために一般的に使用される量から低減させることが可能であるとともに、ケラチン繊維に対する良好な美容及びコンディショニング効果を得ることができる。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
本発明の組成物のために使用してもよいそれぞれの成分の詳細を以下に説明する。
【００１１】
［本発明の組成物のために使用してもよい媒体]
本発明のケラチン繊維洗浄用組成物は、前述した成分(i)から(iii)をケラチン繊維洗浄用組成物用に許容可能な媒体中に含む。ケラチン繊維洗浄用組成物用に許容可能な媒体はまた、化粧品用に許容可能な水性媒体ともよばれ、当技術分野において広く知られている。水性媒体の例として、水、又は水と化粧品用に許容可能な溶媒、例えばC1〜C4アルコール、例えば、エタノール、イソプロパノール、tert-ブタノール又はn-ブタノール；及びアルキレングリコール、例えばプロピレングリコール又はグリコールエーテルとの混合物が挙げられる。前記の溶媒の任意の1つ又は複数を水と組み合わせて使用してもよい。水を単独で本発明の組成物のための媒体として使用することもまた好ましい。
【００１２】
好ましくは、本発明の組成物は、組成物の総質量に対し50質量%から95質量%の水を含むが、これに限定されるものではない。
【００１３】
［本発明の組成物のために使用してもよい脂肪族アルコール]
本発明のための成分(ii)として使用してもよい脂肪族アルコールとしては、ベヘニルアルコール、及びベヘニルアルコールを必須成分として含む脂肪族アルコールの混合物が挙げられる。ベヘニルアルコールを含む脂肪族アルコールの混合物を本発明に使用する場合、ベヘニルアルコール以外の脂肪族アルコール成分は特に限定されない。しかしながら、脂肪族アルコールの混合物を成分(ii)として使用する場合には、少なくとも25質量%のベヘニルアルコールを含む脂肪族アルコールの混合物を使用することが好ましい。好ましくは、脂肪族アルコールの混合物は50℃、好ましくは60℃で固体状態で存在する。50℃、好ましくは60℃で固体状態で存在する脂肪族アルコールの混合物を、前述した成分(i)及び(iii)と組み合わせて使用することにより、上述の良好な美容及びコンディショニング効果を髪等のケラチン繊維に付与できる。結果として得られる脂肪族アルコールの混合物が50℃、好ましくは60℃で固体状態で存在する限り、いずれのタイプの脂肪族アルコールもベヘニルアルコールと組み合わせて使用することができる。かかる脂肪族アルコールは、直鎖又は分枝、飽和又は不飽和の脂肪族アルコールであってよい。しかしながら、8個から20個、好ましくは12個から20個、特に14個から20個の炭素原子を有する、直鎖又は分枝、好ましくは直鎖の飽和脂肪族アルコールが、ベヘニルアルコールと組み合わせて好ましくは使用される。脂肪族アルコールの混合物中でベヘニルアルコールとともに使用してもよい脂肪族アルコールの例として、飽和の直鎖又は分枝、好ましくは直鎖の飽和脂肪族アルコール、例えばオクチルアルコール、デシルアルコール、ラウリルアルコール、ミリスチルアルコール、セチルアルコール、セトステアリルアルコール及びステアリルアルコールが挙げられる。かかるアルコールの任意の1つ又は複数を、前述した成分(ii)としてベヘニルアルコールとともに使用してよい。
【００１４】
直鎖の飽和C22脂肪族アルコールはベヘニルアルコールといわれる。本発明のためには、純ベヘニルアルコールを成分(ii)として使用できる。しかしながら、直鎖の飽和C22脂肪族アルコールを含む市販の「ベヘニルアルコール」もまた、成分(ii)として好ましく使用できる。かかる「ベヘニルアルコール」として、以下の製品が市販されている：花王株式会社が製造するKALCOL(登録商標) 220-80、これは80質量%以上のC22飽和脂肪族アルコール及び7質量%以下のC18飽和脂肪族アルコールを含み、いわゆる「透過法(transparent method)」による測定で67℃から73℃の間の融点を有する；LANETTE(登録商標) 22及び22N、これはベヘニルアルコールを含み、約69℃の融点を有し、Cognis社によって製造されている；並びにCONOL(登録商標) 2265、これは10質量%から20質量%のC20飽和脂肪族アルコール及び65質量%から70質量%のC22飽和脂肪族アルコールを含み、いわゆる「透過法」による測定で65℃から73℃の間の融点を有し、新日本理化株式会社によって製造されている；及びCONOL(登録商標) 2280、これは80質量%から85質量%のC22飽和脂肪族アルコールを含み、いわゆる「昇温法」による測定で65℃から73℃の間の融点を有し、新日本理化株式会社によって製造されている。本発明の成分(ii)として使用される脂肪族アルコールの混合物は、化学名がベヘニルアルコールである直鎖の飽和C22脂肪族アルコールを含むことが必要である。
【００１５】
成分(ii)としてのベヘニルアルコールの好ましい量は、組成物の総量に対して0.01質量%から5質量%、好ましくは0.03質量%から1質量%、より好ましくは0.05質量%から0.5質量%の範囲である。
【００１６】
［少なくとも1つのC6〜C30脂肪鎖を含むペンタエリスリトールのエステル]
本発明の組成物のために、少なくとも1つのC6〜C30脂肪鎖を含むペンタエリスリトールのエステルを成分(iii)として、上述した成分(i)及び成分(ii)と組み合わせて使用する必要がある。本発明における成分(iii)として使用してもよいかかるエステル化合物は、以下の式(I)の化合物であることができる：
【００１７】
【化１】
2015515444.tif 000002
【００１８】
(式中
R2、R3、及びR4は同一又は異なっており、独立に、水素原子、C6〜C30アルキル基又はC6〜C30アルケニル基を表し、これらアルキル基又はアルケニル基は独立に直鎖、分枝、又は環状、又はそれらの混合であり；p1及びp2は独立に0又は1と等しく；
R1はC6〜C30アルキル基又はC6〜C30アルケニル基又は以下の式(I-2)のZ基を表す：
【００１９】
【化２】
2015515444.tif 000003
【００２０】
(式中、R'及びR"は同一又は異なっており、独立にC6〜C30アルキル基又はC6〜C30アルケニル基を表し；
R1及びZのアルキル基又はアルケニル基は直鎖、分枝、又は環状、又はそれらの混合であり；*は式(i)の残部との結合点である))。
【００２１】
式(I)において、p1が1であるとき、R3は好ましくはC5〜C29アルキル基又はC5〜C29アルケニル基を表し；p2が1であるとき、R4は好ましくはC5〜C29アルキル基又はC5〜C29アルケニル基を表し；R1がアルキル基又はアルケニル基を表すとき、R1は好ましくはC5〜C29アルキル基又はC5〜C29アルケニル基を表し；R2は好ましくはC5〜C29アルキル基又はC5〜C29アルケニル基を表し；前述のアルキル基及びアルケニル基は、直鎖、分枝、又は環状、又はそれらの混合であってよい。
【００２２】
［ペンタエリスリトールのC6〜C30脂肪酸エステル］
ペンタエリスリトールのC6〜C30脂肪酸エステルは、少なくとも1つのC6〜C30脂肪鎖を含むペンタエリスリトールのエステルの一態様であり、式(I)により表される。本発明のための成分(iii)として使用してよいペンタエリスリトールのC6〜C30脂肪酸エステルは、特に限定されるものではない。
【００２３】
すなわち、本発明の第1の態様においては、式(I)において、R1はC6〜C30、好ましくはC5〜C29アルキル基、又はC6〜C30、好ましくはC5〜C29アルケニル基、より具体的にはC6〜C22、特にC5〜C21アルキル基、又はC6〜C22、特にC5〜C21アルケニル基を表す。
【００２４】
かかる化合物は、例えば、ペンタエリスリチルステアレート(CRODA社のCRODAMOL PMS等)、ペンタエリスリチルテトラアビエテート、ペンタエリスリチルテトラベヘネート(LIPO社のLiponate PB4等)、ペンタエリスリチルテトラカプリレート/テトラカプレート(CRODA社のCrodamol PTC等)、ペンタエリスリチルテトラココエート、ペンタエリスリチルテトラエチルヘキサノエート(日本化学工業株式会社のNS-408等)、ペンタエリスリチルテトライソノナノエート(PHOENIX社のPelemol P-49等)、ペンタエリスリチルテトライソステアレート(LCW社のCovaclear等)、ペンタエリスリチルテトララウレート(PHOENIX社のPelemol PTL等)、ペンタエリスリチルテトラミリステート(TECHNONET社のTechnol PTM等)、ペンタエリスリチルテトラオレエート(LIPO社のLiponate PO-4等)、ペンタエリスリチルテトラステアレート(LIPO社のLiponate PS-4等)、ペンタエリスリチルトリオレエート、ペンタエリスリチルテトラペラルゴネート(PHOENIX社のPelemol PTP等)、ペンタエリスリチルジステアレート(ATOFINA社のRadiasurf 7175等)である。
【００２５】
この態様において、ペンタエリスリトールのジ-、トリ-、又はテトラ-C6〜C22脂肪酸エステル、特に、ペンタエリスリトールのジ-C6〜C22脂肪酸エステル、ペンタエリスリトールのテトラ-C6〜C22脂肪酸エステル、又はそれらの混合物を使用することが好ましい。
【００２６】
ペンタエリスリトールのC6〜C30脂肪酸エステルは、C6〜C30、好ましくはC6〜C22、より好ましくはC12〜C22、特にC14〜C22脂肪酸及びペンタエリスリトールのエステル化反応、又はアルキルエステル、例えばC6〜C30、好ましくはC6〜C22、より好ましくはC12〜C22、特にC14〜C22脂肪酸のメチルエステルとペンタエリスリトールのエステル交換反応等の、脂肪酸エステルを調製するための従来の合成法のいずれかより調製してよい。参照により本明細書に組み込まれるGB 962,919に開示されているペンタエリスリトールのジ-脂肪酸エステルの調製方法を使用して、エステル交換反応に用いられる脂肪酸のアルキルエステルとペンタエリスリトールとのモル比に応じて、一分子当たり異なる平均数のヒドロキシル基を有する、ペンタエリスリトールのC6〜C30脂肪酸エステルを調製することができる。
【００２７】
少なくとも1つのC6〜C30脂肪酸及びペンタエリスリトールから形成され、一分子当たり2つ以上のヒドロキシル基を有する前述のエステルは、いわゆる「部分エステル」である。かかる部分エステルは、例えば、少なくとも1つのC6〜C30脂肪酸メチルエステル及び過剰量のペンタエリスリトールを、結果として得られる反応生成物のヒドロキシル基が一分子当たり2つ以上となるように適切なモル比で使用したエステル交換により調製してよい。
【００２８】
かかる部分エステルはまた、少なくとも1つのC6〜C30脂肪族アルコール及びクエン酸から形成され、一分子当たり1つ又は複数のカルボン酸基を有し、いわゆる「部分エステル」でもあるエステルと反応させることにより、式中R1がZ基を表す式(I)のペンタエリスリトールエステルを調製するために使用してよい。少なくとも1つのC6〜C30脂肪族アルコール及びクエン酸から形成され、一分子当たり1つ又は複数のカルボン酸基を有する前述のエステルもまた、いわゆる「部分エステル」である。一分子当たり1つ又は複数のカルボン酸基を有するかかる部分エステルは、例えば、少なくとも1つのC6〜C30脂肪族アルコール及び過剰量のクエン酸を、結果として得られる部分エステルの一分子当たり1つ又は複数のカルボキシ基が残るように適切なモル比で使用した、水性媒体中でのエステル化により調製してよい。かかる脂肪族アルコール及びクエン酸の部分エステルの調製方法はGB 962,919に開示されており、その開示は参照により本明細書に援用する。
【００２９】
クエン酸の部分エステルの調製に使用してもよいC6〜C30脂肪族アルコールとして、直鎖又は分枝の、飽和又は不飽和の脂肪族アルコール、特に直鎖の飽和C6〜C30、好ましくはC8〜C22、より好ましくはC12〜C22、特にC14〜C22脂肪族アルコール、例えばオクチルアルコール、デシルアルコール、ラウリルアルコール、ミリスチルアルコール、セタノール、セトステアリルアルコール、ステアリルアルコール、ベヘニルアルコール、及び2つ以上の前述のアルコールの混合物が挙げられる。
【００３０】
前述したペンタエリスリトールの部分エステル及び前述したクエン酸の部分エステルを、分子間エステル化反応により、前述した式中R1がZ基を表す式(I)のペンタエリスリトールエステルの調製に使用することが好ましい。
【００３１】
本発明の第2の態様においては、本発明に使用する少なくとも1つのC6〜C30脂肪鎖を含むペンタエリスリトールのエステルとして、式中R1がZ基を表す式(I)のエステルが挙げられる。かかる化合物は、例えば、ジココイルペンタエリスリチルジステアリルシトレート(COGNIS社からCutina Shineとして入手可能)である。これらの混合エステルは、例えば、ペンタエリスリトール、少なくとも1つのC6〜C30脂肪族アルコール、クエン酸、及び少なくとも1つのC6〜C30脂肪酸から形成される。C6〜C30脂肪族アルコール及びC6〜C30脂肪酸は、ペンタエリスリトールの部分脂肪酸エステル及びクエン酸の部分脂肪族アルコールエステルについて上で説明したものと同じものである。かかる混合エステルを、カルボン酸及びアルコールからエステル化合物を調製する方法、例えば反応混合物から水を除去することによる縮合反応により調製することができる。或いは、カルボン酸の低級アルキルエステル、例えばカルボン酸メチルエステルと、ヒドロキシル基を有する化合物との間のエステル交換反応も、混合エステルを調製するために有効でありえる。GB 962,919は、ペンタエリスリトール-ジ-脂肪酸エステル、例えばペンタエリスリトール-ジ-ヤシ油脂肪酸エステル、及びクエン酸-ジ-脂肪族アルコールエステル、例えばクエン酸ジ-オクタデシルエステルから混合エステル調製する方法を開示している。GB 962,919に開示された方法を、本発明に使用する混合エステル調製に好ましくは使用してもよく、かかる混合エステルは、ペンタエリスリトール、少なくとも1つのC6〜C30脂肪族アルコール、クエン酸、及び少なくとも1つのC6〜C30脂肪酸から形成される。
【００３２】
本発明に使用するかかる混合エステルはまた、少なくとも1つのC6〜C30脂肪酸及びペンタエリスリトールから形成され、一分子当たり2つ以上のヒドロキシル基を有する少なくとも1つのエステルと、少なくとも1つのC6〜C30脂肪族アルコール及びクエン酸から形成され、一分子当たり1つ又は複数のカルボン酸基を有する少なくとも1つのエステルとの間のエステル化により、GB 962,919に開示の方法を使用して調製してもよい。
【００３３】
前述のペンタエリスリトールのC6〜C30脂肪酸エステル又はその混合物を単独で成分(iii)として使用してもよい。しかしながら、第1の態様による少なくとも1つのC6〜C30脂肪酸及びペンタエリスリトールから形成される少なくとも2つのエステルを使用すること、特に第1の態様による少なくとも1つのエステルを第2の態様による少なくとも1つのエステルと組み合わせて使用することもまた可能である。
【００３４】
成分(iii)の好ましい量は、組成物の総量に対して0.01質量%から5質量%、好ましくは0.05質量%から1質量%、より好ましくは0.08質量%から0.5質量%の範囲である。組成物中の成分(ii)と成分(iii)との質量比は、好ましくは、1:4から4:1、特に1:2から2:1の範囲である。組成物においてこの比で成分(ii)及び(iii)を使用することで、組成物を使用することによって得られるケラチン繊維に対する美容及びコンディショニング効果を更に向上させることができる。すなわち、組成物において前述の比で成分(ii)及び(iii)を使用することにより、良好な柔軟且つシルキーな感触を髪等のケラチン繊維に付与することができる。
【００３５】
第1の態様による少なくとも1つのエステルと第2の態様による少なくとも1つのエステルとのモル比は、これら2種類の物質を本発明の成分(iii)として組み合わせて使用するとき、好ましくは1:2から2:1、最も好ましくは1:1である。これら2種類のエステルを前述したモル比で使用して、ケラチン繊維に対する非常に良好な美容効果及び高いコンディショニング効果を得ることができる。
【００３６】
本発明の成分(iii)として、ペンタエリスリトール、少なくとも1つのC6〜C30脂肪族アルコール、クエン酸、及び少なくとも1つのC6〜C30脂肪酸から形成される、式中R1がZ基を表す式(I)で表される混合エステルを、最も好ましくは使用する。
【００３７】
上述したペンタエリスリトールに由来するエステル化合物に関して、ココイル脂肪酸をC6〜C30脂肪酸として最も好ましく使用し、ステアリルアルコールをC6〜C30脂肪族アルコールとして最も好ましく使用するが、これに限定されるものではない。
【００３８】
本発明の組成物中の成分(iii)として最も好ましく使用されるエステル化合物は、INCI名がジココイルペンタエリスリチルジステアリルシトレートである製品であり、これはCognis社により製造されるCutina(登録商標) Shineの商品名で市販されている。したがって、本発明の組成物の成分(iii)は、ケラチン繊維に対する良好な美容及びコンディショニング効果を得るために、ジココイルペンタエリスリチルジステアリルシトレートのみからなるか、又はそれを含むことが好ましい。
【００３９】
ヘアケア製品においてジココイルペンタエリスリチルジステアリルシトレートを使用することは既知である可能性がある。しかしながら、界面活性剤に加えてベヘニルアルコール又はベヘニルアルコールを含む脂肪族アルコールの混合物と組み合わせてジココイルペンタエリスリチルジステアリルシトレートを使用することで、たとえヘアケア製品に一般に使用されるシリコーン及び/又はシリコーン誘導体が使用されないか、又はその量が低減されたとしても、良好な美容及びコンディショニング効果をケラチン繊維洗浄用組成物に付与できることは知られていなかった。本発明によりケラチン繊維に対してもたらされる美容及びコンディショニング効果は、シリコーン、例えばジメチコーン、及び/又はシリコーン誘導体、例えばアモジメチコーンを含む従来のケラチン繊維洗浄用組成物の効果よりも良好なものでありえる。
【００４０】
［界面活性剤]
本発明の組成物は、少なくとも1つの界面活性剤を成分(i)として含む。ケラチン繊維洗浄用組成物に使用できるあらゆるタイプの界面活性剤から選択される1つ又は複数の界面活性剤を使用することが可能である。本発明に好適に使用できるそのような界面活性剤として、アニオン性界面活性剤、非イオン性界面活性剤、両性又は双性イオン性界面活性剤、及びカチオン性界面活性剤が挙げられ、これらについては下でより詳細に述べる。しかしながら、良好な洗浄力並びにケラチン繊維に対する所望の美容及びコンディショニング効果をもたらすために、本発明の組成物の成分(i)として、アニオン性界面活性剤を用いること、又は、アニオン性界面活性剤を両性界面活性剤及び非イオン性界面活性剤からなる群から選択される1つ又は複数と組み合わせて用いることが好ましい。
【００４１】
(A) アニオン性界面活性剤
アニオン性界面活性剤は、(C6〜C30)アルキルサルフェート、(C6〜C30)アルキルエーテルサルフェート、(C6〜C30)アルキルアミドエーテルサルフェート、アルキルアリールポリエーテルサルフェート、モノグリセリドサルフェート；(C6〜C30)アルキルスルホネート、(C6〜C30)アルキルアミドスルホネート、(C6〜C30)アルキルアリールスルホネート、α-オレフィンスルホネート、パラフィンスルホネート；(C6〜C30)アルキルホスフェート；(C6〜C30)アルキルスルホスクシナート、(C6〜C30)アルキルエーテルスルホスクシナート、(C6〜C30)アルキルアミドスルホスクシナート；(C6〜C30)アルキルスルホアセテート；(C6〜C24)アシルサルコシネート；(C6〜C24)アシルグルタメート；(C6〜C30)アルキルポリグリコシドカルボキシエーテル；(C6〜C30)アルキルポリグリコシドスルホスクシナート；(C6〜C30)アルキルスルホスクシナメート；(C6〜C24)アシルイセチオネート；N-(C6〜C24)アシルタウレート；C6〜C30脂肪酸塩；ヤシ油酸塩又は水素化ヤシ油酸塩；(C8〜C20)アシルラクチレート；(C6〜C30)アルキル-D-ガラクトシドウロン酸塩；ポリオキシアルキレン化(C6〜C30)アルキルエーテルカルボン酸塩；ポリオキシアルキレン化(C6〜C30)アルキルアリールエーテルカルボン酸塩；ポリオキシアルキレン化(C6〜C30)アルキルアミドエーテルカルボン酸塩；及び対応する酸からなる群から選択されることが好ましい。
【００４２】
アニオン性界面活性剤が、(C6〜C30)アルキルサルフェート塩又はポリオキシアルキレン化(C6〜C30)アルキルエーテルカルボン酸塩から選択されることが更に好ましい。
【００４３】
少なくとも一つの態様において、アニオン性界面活性剤は塩、例えば、アルカリ金属、例えばナトリウムの塩；アルカリ土類金属、例えばマグネシウムの塩；アンモニウム塩；アミン塩；及びアミノアルコール塩の形態である。
【００４４】
(B) 非イオン性界面活性剤
非イオン性界面活性剤自体もまた、それ自体良く知られた化合物である（この点に関しては、「Handbook of Surfactants」，M.R.Porter著，Blackie & Son(Glasgow及びLondon)出版，1991年，116〜178頁を特に参照されたい。本文献の開示は参照により組み込まれる）。したがって、非イオン性界面活性剤は、例えば、ポリエトキシル化、ポリプロポキシル化、又はポリグリセロール化されている、例えば、8個から18個の炭素原子を含む少なくとも1つの脂肪鎖を有する、アルコール、アルファ-ジオール、アルキルフェノール及び脂肪酸のエステルから選んでもよく、エチレンオキシド基又はプロピレンオキシド基の数は2個から50個の範囲であること、及びグリセロール基の数は2個から30個の範囲であることが可能である。マルトース誘導体もまた挙げられる。これに限定するものではないが、また挙げられるのは、エチレンオキシド及び/又はプロピレンオキシドのコポリマー；エチレンオキシド及び/又はプロピレンオキシドと脂肪族アルコールとの縮合物；例えば、2molから30molのエチレンオキシドを含むポリエトキシル化脂肪族アミド；例えば、1個から5個、例えば1.5個から4個のグリセロール基を含むポリグリセロール化脂肪族アミド；2molから30molのエチレンオキシドを含むソルビタンのエトキシル化脂肪酸エステル；植物由来のエトキシル化油；スクロースの脂肪酸エステル；ポリエチレングリコールの脂肪酸エステル；グリセロールの脂肪酸モノ又はジエステル；(C6〜C24)アルキルポリグリコシド；N-(C6〜C24)アルキルグルカミン誘導体、アミンオキシド、例えば(C10〜C14)アルキルアミンオキシド又はN-(C10〜C14)アシルアミノプロピルモルホリンオキシド；及びそれらの混合物である。
【００４５】
非イオン性界面活性剤は、モノオキシアルキレン化又はポリオキシアルキレン化、モノグリセロール化又はポリグリセロール化非イオン性界面活性剤から選んでもよい。オキシアルキレン単位は、より具体的には、オキシエチレン単位又はオキシプロピレン単位、又はそれらの組合せであり、好ましくはオキシエチレン単位である。
【００４６】
オキシアルキレン化非イオン性界面活性剤の例として挙げられるものには、以下のものがとりわけ単独で又は混合物として含まれる：
オキシアルキレン化(C8〜C24)アルキルフェノール、
飽和又は不飽和、直鎖又は分枝の、オキシアルキレン化C8〜C30アルコール、
飽和又は不飽和、直鎖又は分枝の、オキシアルキレン化C8〜C30アミド、
飽和又は不飽和、直鎖又は分枝の、C8〜C30酸のエステル及びポリエチレングリコールのエステル；
飽和又は不飽和、直鎖又は分枝の、C8〜C30酸のポリオキシアルキレン化エステル及びソルビトールのポリオキシアルキレン化エステル
飽和又は不飽和の、オキシアルキレン化植物油、
エチレンオキシド及び/又はプロピレンオキシドの縮合物。
【００４７】
界面活性剤は、1から100の間、好ましくは2から50の間のモル数のエチレンオキシド及び/又はプロピレンオキシドを含有してもよい。有利には、非イオン性界面活性剤はオキシプロピレン単位を一切含まない。
【００４８】
本発明の好ましい一実施形態によれば、オキシアルキレン化非イオン性界面活性剤は、オキシエチレン化C8〜C30アルコール又はエトキシル化脂肪エステルから選ばれる。
【００４９】
アルキルポリグリコシドが、本発明の文脈内で特に好適な非イオン性界面活性剤を構成することが注目される。
【００５０】
(C) 両性又は双性イオン性界面活性剤
両性界面活性剤又は双性イオン性界面活性剤は、例えば(非限定的リスト)、アミン誘導体、例えば脂肪族第二級又は第三級アミン、及び任意選択で第四級アミン誘導体でありえ、これらにおいて、脂肪族基は、8個から22個の炭素原子を含み、少なくとも1つの水溶性化アニオン基(例えば、カルボキシレート、スルホネート、サルフェート、ホスフェート又はホスホネート)を含有する直鎖又は分枝鎖である。
【００５１】
両性界面活性剤は、好ましくは、ベタイン及びアミドアミンカルボキシル化誘導体からなる群から選択してもよい。
【００５２】
ベタイン型両性界面活性剤は、好ましくは、アルキルベタイン、アルキルアミドアルキルベタイン、スルホベタイン、ホスホベタイン、及びアルキルアミドアルキルスルホベタイン、特に、(C8〜C24)アルキルベタイン、(C8〜C24)アルキルアミド(C1〜C8)アルキルベタイン、スルホベタイン、及び(C8〜C24)アルキルアミド(C1〜C8)アルキルスルホベタインからなる群から選択される。一実施形態において、ベタイン型の両性界面活性剤は、(C8〜C24)アルキルベタイン、(C8〜C24)アルキルアミド(C1〜C8)アルキルスルホベタイン、スルホベタイン、及びホスホベタインから選ばれる。
【００５３】
非限定的な例として挙げられるものには、CTFA辞典，第9版，2002年で、ココベタイン、ラウリルベタイン、セチルベタイン、ココ/オレアミドプロピルベタイン、コカミドプロピルベタイン、パルミトアミドプロピルベタイン、ステアルアミドプロピルベタイン、コカミドエチルベタイン、コカミドプロピルヒドロキシスルタイン、オレアミドプロピルヒドロキシスルタイン、ココヒドロキシスルタイン、ラウリルヒドロキシスルタイン、及びココスルタインという名称の下で分類される化合物が単独で又は混合物として含まれる。
【００５４】
ベタイン型両性界面活性剤は、好ましくは、アルキルベタイン及びアルキルアミドアルキルベタイン、特にココベタイン及びコカミドプロピルベタインである。
【００５５】
アミドアミンカルボキシル化誘導体のうち、Miranolの名称で販売されている製品が挙げられ、これは米国特許第2,528,378号及び第2,781,354号明細書に記載され、CTFA辞典，第3版，1982年(その開示が参照により本明細書に組み込まれる)にアンホカルボキシグリシネート及びアンホカルボキシプロピオネートという名称の下で分類されており、それぞれ以下の構造を有する：
R1-CONHCH2CH2-N+(R2)(R3)(CH2COO-)
(式中：
R1は、加水分解化ヤシ油中に存在する酸R1-COOHのアルキル基、ヘプチル基、ノニル基又はウンデシル基を示し、
R2は、ベータ-ヒドロキシエチル基を示し、
R3は、カルボキシメチル基を示す)；及び
R1'-CONHCH2CH2-N(B)(C)
(式中：
Bは、-CH2CH2OX'を表し、
Cは、-(CH2)z-Y'を表し、z=1又は2であり、
X'は、-CH2CH2-COOH基、CH2-COOZ'、-CH2CH2-COOH、-CH2CH2-COOZ'、又は水素原子を示し、
Y'は、-COOH、-COOZ'、-CH2-CHOH-SO3Z'、又は-CH2-CHOH-SO3H基を示し、
Z'は、アルカリ若しくはアルカリ土類金属、例えばナトリウムのイオン、アンモニウムイオン、又は有機アミンに由来するイオンを表し、
R1'は、ヤシ油又は加水分解亜麻仁油中に存在する酸R1'-COOHのアルキル基、アルキル基、例えばC7、C9、C11又はC13アルキル基、C17アルキル基及びそのイソ型、又は不飽和C17基を意味する)。
【００５６】
両性界面活性剤は、(C8〜C24)-アルキルアンホモノアセテート、(C8〜C24)アルキルアンホジアセテート、(C8〜C24)アルキルアンホモノプロピオネート、及び(C8〜C24)アルキルアンホジプロピオネートから選択されることが好ましい。これらの化合物は、CTFA辞典，第5版，1993年において、ココアンホ二酢酸二ナトリウム、ラウロアンホ二酢酸二ナトリウム、カプリルアンホ二酢酸二ナトリウム、カプリロアンホ二酢酸二ナトリウム、ココアンホ二プロピオン酸二ナトリウム、ラウロアンホプロピオン酸二ナトリウム、カプリルアンホ二プロピオン酸二ナトリウム、カプリルアンホ二プロピオン酸二ナトリウム、ラウロアンホジプロピオン酸及びココアンホジプロピオン酸という名称の下で分類されている。
【００５７】
例として挙げられるのは、Rhodia Chimie社によりMiranol(登録商標)C2M濃縮物という商品名で販売されているココアンホジアセテートである。
【００５８】
(D) カチオン性界面活性剤
カチオン性界面活性剤を、任意選択でポリオキシアルキレン化された、第一級、第二級又は第三級脂肪アミン塩、第四級アンモニウム塩、及びそれらの混合物からなる群から選択してもよい。
【００５９】
第四級アンモニウム塩の例として挙げられるものには以下のものが含まれるが、これに限定されるものではない：
下の一般式(II)のもの：
【００６０】
【化３】
2015515444.tif 000004
【００６１】
(式中、
R1、R2、R3、及びR4は、同一であっても異なっていてもよく、1個から30個の炭素原子を含み、任意選択でヘテロ原子、例えば酸素、窒素、硫黄及びハロゲンを含む直鎖及び分枝脂肪族基から選ばれる。脂肪族基は、例えば、アルキル基、アルコキシ基、C2〜C6ポリオキシアルキレン基、アルキルアミド基、(C12〜C22)アルキルアミド(C2〜C6)アルキル基、(C12〜C22)アルキルアセテート基、及びヒドロキシアルキル基；及び芳香族基、例えばアリール及びアルキルアリールから選んでよく；X-は、ハライド、ホスフェート、アセテート、ラクテート、(C2〜C6)アルキルサルフェート、及びアルキル-又はアルキルアリール-スルホネートから選ばれる)；
イミダゾリンの第四級アンモニウム塩、例えば、下の式(III)のもの：
【００６２】
【化４】
2015515444.tif 000005
【００６３】
(式中：
R5は、8個から30個の炭素原子を含むアルケニル基及びアルキル基、例えば、獣脂又はココナッツの脂肪酸誘導体から選ばれ；
R6は、水素、C1〜C4アルキル基、並びに8個から30個の炭素原子を含むアルケニル基及びアルキル基から選ばれ；
R7は、C1〜C4アルキル基から選ばれ；
R8は、水素及びC1〜C4アルキル基から選ばれ;
X-は、ハライド、ホスフェート、アセテート、ラクテート、アルキルサルフェート、アルキルスルホネート、及びアルキルアリールスルホネートから選ばれる。一実施形態において、R5及びR6は、例えば、12個から21個の炭素原子を含むアルケニル基及びアルキル基、例えば獣脂の脂肪酸誘導体から選ばれる基の混合物であり、R7はメチルであり、R8は水素である)。かかる製品の例には、Witco社により「Rewoquat(登録商標)」W75、W90、W75PG、及びW75HPGの名称で販売されているクオタニウム-27(CTFA 1997年)及びクオタニウム-83(CTFA 1997年)が含まれるが、これに限定されるものではない;
式(IV)のジ第四級アンモニウム塩：
【００６４】
【化５】
2015515444.tif 000006
【００６５】
(式中：
R9は、16個から30個の炭素原子を含む脂肪族基から選択され；
R10は、水素、又は1個から4個の炭素原子を含むアルキル基、又は(R16a)(R17a)(R18a)N+(CH2)3基から選ばれ；
R11、R12、R13、R14、R16a、R17a、及びR18aは、同一であっても異なっていてもよく、水素及び1個から4個の炭素原子を含むアルキル基から選ばれ；
X-は、ハライド、アセテート、ホスフェート、ナイトレート、エチルサルフェート、及びメチルサルフェートから選ばれる)。
かかるジ第四級アンモニウム塩の一例は、FINETEX社のFINQUAT CT-P(クオタニウム-89)又はFINETEX社のFINQUAT CT(クオタニウム-75)である；
少なくとも1つのエステル官能基を含む第四級アンモニウム塩、例えば下の式(V)のもの
【００６６】
【化６】
2015515444.tif 000007
【００６７】
(式中：
R22は、C1〜C6アルキル基並びにC1〜C6ヒドロキシアルキル基及びジヒドロキシアルキル基から選ばれ；
R23は、以下の基：
【００６８】
【化７】
2015515444.tif 000008
【００６９】
直鎖及び分枝、飽和及び不飽和のC1〜C22炭化水素系基R27、及び水素から選ばれ、
R25は、以下の基：
【００７０】
【化８】
2015515444.tif 000009
【００７１】
直鎖及び分枝、飽和及び不飽和のC1〜C6炭化水素系基R29、及び水素から選ばれ、
R24、R26、及びR28は、同一であっても異なっていてもよく、直鎖及び分枝、飽和及び不飽和のC7〜C21炭化水素系基から選ばれ；
r、s及びtは、同一であっても異なっていてもよく、2から6の範囲の整数から選ばれ；
r1及びt1のそれぞれは、同一であっても異なっていてもよく、0又は1であり、r2+r1=2rであり、t1+2t=2tであり；
yは、1から10の範囲の整数から選ばれ；
x及びzは、同一であっても異なっていてもよく、0から10の範囲の整数から選ばれ；
X-は、単純及び複雑な、有機及び無機のアニオンから選ばれ；但し、x+y+zの和は1から15の範囲であり、xが0のときR23はR27を示し、zが0のときR25はR29を示す。R22は、直鎖及び分枝アルキル基から選んでもよい)。一実施形態において、R22は直鎖アルキル基から選ばれる。別の一実施形態において、R22は、メチル基、エチル基、ヒドロキシエチル基、及びジヒドロキシプロピル基から選ばれ、例えば、メチル基及びエチル基から選ばれる。一実施形態において、x+y+zの和は1から10の範囲である。R23が炭化水素系基R27であるとき、R23は長鎖で12個から22個の炭素原子を含んでいてもよいか、又は短鎖で1個から3個の炭素原子を含んでいてもよい。R25が炭化水素系基R29であるとき、R25は、例えば、1個から3個の炭素原子を含んでいてもよい。非限定的な例として、一実施形態において、R24、R26及びR28は、同一であっても異なっていてもよく、直鎖及び分枝、飽和及び不飽和のC11〜C21炭化水素系基、例えば、直鎖及び分枝、飽和及び不飽和のC11〜C21アルキル基及びアルケニル基から選ばれる。別の一実施形態において、x及びzは、同一であっても異なっていてもよく、0又は1である。一実施形態において、yは1に等しい。別の一実施形態において、r、s及びtは、同一であっても異なっていてもよく、2又は3に等しく、例えば2に等しい。アニオンX-は、例えば、ハライド、例えばクロリド、ブロミド、及びヨージド；及びC1〜C4アルキルサルフェート、例えばメチルサルフェートから選ばれてもよい。しかしながら、メタンスルホネート、ホスフェート、ナイトレート、トシレート、有機酸、例えばアセテート及びラクテートに由来するアニオン、及びエステル官能基を含むアンモニウムに適合する任意の他のアニオンが、本発明に従って使用されてもよいアニオンの他の非限定的な例である。一実施形態において、アニオンX-は、クロリド及びメチルサルフェートから選ばれる。
【００７２】
別の一実施形態において、式(V)のアンモニウム塩を使用してもよく、式中：
R22は、メチル基及びエチル基から選ばれ、
x及びyは、1に等しく；
zは、0又は1に等しく；
r、s、及びtは、2に等しく；
R23は、以下の基：
【００７３】
【化９】
2015515444.tif 000010
【００７４】
メチル、エチル、及びC14〜C22炭化水素系基、水素から選ばれ；
R25は、以下の基：
【００７５】
【化１０】
2015515444.tif 000011
【００７６】
及び水素から選ばれ；
R24、R26及びR28は、同一であっても異なっていてもよく、直鎖及び分枝、飽和及び不飽和のC13〜C17炭化水素系基、例えば、直鎖及び分枝、飽和及び不飽和のC13〜C17アルキル基及びアルケニル基から選ばれる。
【００７７】
一実施形態において、炭化水素系基は直鎖である。
【００７８】
式(V)の化合物の非限定的な例として挙げられるものに含まれるのは、ジアシルオキシエチル-ジメチルアンモニウムの塩、ジアシルオキシエチル-ヒドロキシエチル-メチルアンモニウムの塩、モノアシルオキシエチル-ジヒドロキシエチル-メチルアンモニウムの塩、トリアシルオキシエチル-メチルアンモニウムの塩、モノアシルオキシエチル-ヒドロキシエチル-ジメチル-アンモニウムの塩、例えば、クロリド及びメチルスルフェート、及びそれらの混合物である。一実施形態において、アシル基は、14個から18個の炭素原子を含んでいてもよく、例えば、植物油、例えば、パーム油及びヒマワリ油に由来してもよい。化合物が複数のアシル基を含むとき、これらの基は同一であっても異なっていてもよい。
【００７９】
これらの物は、例えば、任意選択でオキシアルキレン化されたトリエタノールアミン、トリイソプロパノールアミン、アルキルジエタノールアミン又はアルキルジイソプロパノールアミンを脂肪酸又は植物若しくは動物由来の脂肪酸の混合物へと直接エステル化させることにより、又はそれらのメチルエステルをエステル交換させることにより得てもよい。このエステル化に続いて、アルキルハライド、例えばメチル及びエチルハライド；ジアルキルサルフェート、例えばジメチル及びジエチルサルフェート；メチルメタンスルホネート；メチルパラ-トルエンスルホネート；グリコールクロロヒドリン；及びグリセロールクロロヒドリンから選ばれるアルキル化剤を使用して、第四級化してもよい。
【００８０】
かかる化合物は、例えば、Cognis社によりDehyquart(登録商標)、Stepan社によりStepanquat(登録商標)、Ceca社によりNoxamium(登録商標)、及びRewo-Goldschmidt社により「Rewoquat(登録商標) WE 18」という名称で販売されている。
【００８１】
本発明による組成物に使用してもよいアンモニウム塩の他の非限定的な例には、米国特許第4,874,554号及び米国特許第4,137,180号に記載された少なくとも1つのエステル官能基を含むアンモニウム塩が含まれる。
【００８２】
本発明による組成物に使用してもよい上述の第四級アンモニウム塩には、式(II)に対応するもの、例えば、テトラアルキルアンモニウムクロリド、例えば、アルキル基が約12個から22個の炭素原子を含むジアルキルジメチルアンモニウム及びアルキルトリメチルアンモニウムクロリド、例えばベヘニルトリメチルアンモニウム、ジステアリルジメチルアンモニウム、セチルトリメチルアンモニウム、及びベンジルジメチルステアリルアンモニウムクロリド；パルミチルアミドプロピルトリメチルアンモニウムクロリド；及びVan Dyk社により「Ceraphyl(登録商標) 70」という名称で販売されているステアラミドプロピルジメチル(ミリスチルアセテート)アンモニウムクロリドが含まれるが、これらに限定されるものではない。
【００８３】
一実施形態によれば、本発明の組成物に使用してもよいカチオン性界面活性剤は、第四級アンモニウム塩から選ばれ、例えば、ベヘニルトリメチルアンモニウムクロリド、セチルトリメチルアンモニウムクロリド、クオタニウム-83、クオタニウム-87、クオタニウム-22、ベヘニルアミドプロピル-2,3-ジヒドロキシプロピルジメチルアンモニウムクロリド、パルミチルアミドプロピルトリメチルアンモニウムクロリド、及びステアラミドプロピルジメチルアミンから選ばれる。
【００８４】
本発明に関して、上述のとおり1つ又は複数のアニオン性界面活性剤を単独で又は1つ又は複数の非イオン性界面活性剤及び/又は両性界面活性剤と組み合わせて使用することが好ましい。本発明の組成物中に含有される1つ又は複数の界面活性剤の量は、組成物の所望の洗浄特性が得られる限り、特に限定されるものではない。
【００８５】
本発明の組成物中に含有される界面活性剤の量は特に限定されるものではない。しかしながら、界面活性剤は、通常、本発明のケラチン繊維洗浄用組成物中に、最終組成物の総質量の4質量%から50質量%、好ましくは4質量%から35質量%の範囲で含有される。好ましい実施態様において、アニオン性界面活性剤は本発明による組成物中に、組成物の総質量の4質量%から50質量%、好ましくは4質量%から35質量%の範囲で含有される。
【００８６】
髪等のケラチン繊維に触れた際にねばついた又は油っぽい感触が生じるのを避けるために、成分(i)として使用されるアニオン性界面活性剤及び成分(iii)として使用されるペンタエリスリトールのエステルを、アニオン性界面活性剤の総質量とペンタエリスリトールのエステルの総質量との比が60:1から25:1;好ましくは50:1から30:1の範囲内である条件下で用いることが有利である。
【００８７】
本発明の組成物の成分(i)として使用される界面活性剤の総質量(すなわち、全界面活性剤の質量)と成分(iii)として使用されるペンタエリスリトールのエステルの総質量との比は、好ましくは80:1から25:1の範囲である。この比で成分(iii)を使用することにより、ケラチン繊維に触れた際にねばついて油っぽい不快な感触を防ぐことができる。
【００８８】
［本発明に使用してもよいシリコーン及びシリコーン誘導体］
本発明によれば、ケラチン繊維に対する良好な美容及びコンディショニング効果は、シリコーン及び/又はシリコーン誘導体、例えば一般にヘアケア製品に使用されるジメチコーン及びアモジメチコーンを用いなくても、成分(ii)としてベヘニルアルコール又はベヘニルアルコールを含む脂肪族アルコール、及び成分(iii)として使用されるペンタエリスリトール脂肪族エステルを、成分(i)として使用される界面活性剤と組み合わせて使用することにより得ることができる。しかしながら、そのようなシリコーン及び/又はシリコーン誘導体を成分(ii)及び(iii)に加えて添加することがなお可能である。しかしながら、本発明の組成物中に含有されるシリコーン及び/又はシリコーン誘導体の量を、ヘアケア製品中に通常用いられる量と比較して低減することができる。好ましくは、シリコーン及び/又はシリコーン誘導体は、組成物の総量に対して0.5質量%以下の量でしか組成物中に存在せず、最も好ましくは組成物中に存在しない（0%のシリコーン及びシリコーン誘導体）。
【００８９】
ケラチン繊維洗浄用組成物に使用してもよいシリコーンは、例えば、米国特許第6,511,671号のカラム5の第22行目からカラム7の第14行目までに開示されており、本文献を参照により本明細書に援用する。シリコーン、例えばジメチコーンの使用は、当技術分野において良く知られている。加えて、ケラチン繊維洗浄用組成物のためのシリコーン誘導体、例えばアモジメチコーンの使用もまた当技術分野において知られている。ケラチン繊維洗浄用組成物のためのシリコーン誘導体の使用は、例えば、特開2011-132241号公報の英語明細書の23頁の第9行目から28頁の第3行目までに開示されており、本文献を参照により本明細書に援用する。化粧料組成物中で使用されることが当技術分野において知られているシリコーン及びシリコーン誘導体から選択される少なくとも1つを、所望する場合には、本発明の前述の成分(i)から(iii)の組合せに加えて本発明の組成物において用いてもよい。
【００９０】
［組成物の他の任意選択成分］
一般にケラチン繊維洗浄用組成物中で用いられる1つ又は複数の物質を、本発明の組成物に任意選択により添加してもよい。そのような物質を下に示すが、これらに限定されるものではない。
【００９１】
本発明による組成物は、一般に3から10の範囲の最終pHを有する。好ましくは、pHは4から9の範囲である。所望の値へのpHの調整は、塩基(有機又は無機塩基)、例えば水酸化アンモニウム、水酸化ナトリウム、炭酸ナトリウム、又は第一級、第二級若しくは第三級(ポリ)アミン、例えばモノエタノールアミン、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン、イソプロパノールアミン、又は1,3-プロパンジアミンを組成物に添加することにより、又は、無機酸又は有機酸、好ましくはカルボン酸、例えばクエン酸を添加することにより、一般に用いられる方法で実施してもよい。
【００９２】
本発明による組成物はまた、粘度調整剤、例えば電解質、又は増粘剤を含有していてもよい。特に挙げられるのは、塩化ナトリウム、キシレンスルホン酸ナトリウム、スクレログルカン、キサンタンガム、脂肪酸アルカノールアミド、任意選択で5molまでのエチレンオキシドでオキシエチレン化されたアルキルエーテルカルボン酸アルカノールアミド、例えばCHEM Y社によりAMINOL(登録商標) A15の名称で市販されている製品、及び天然又は合成ポリマー、例えばセルロース誘導体（例えばヒドロキシエチルセルロース)、キサンタンガム又は架橋ポリアクリル酸及び架橋アクリル酸/(C10〜C30)アルキルアクリレートコポリマーである。これらの粘度調整剤を本発明による組成物中に使用し、その割合は、組成物の総質量に対し10質量%までであってよい。
【００９３】
本発明による組成物はまた、当技術分野において良く知られている真珠光沢剤又は乳白剤、例えば脂肪鎖含有アシル化誘導体、例えばエチレングリコール又はポリエチレングリコールモノステアレート又はジステアレート、脂肪鎖含有エーテル、例えばジステアリルエーテル又は1-(ヘキサデシロキシ)-2-オクタデカノールを5%まで含有していてもよい。
【００９４】
本発明による組成物はもちろん、加えて、シャンプー等のケラチン繊維洗浄用組成物の分野において出てくるすべての従来の補助剤、例えば香料、保存料、金属イオン封鎖剤、発泡調節剤、着色剤、保湿剤、フケ防止剤、抗脂漏剤、日焼け止め剤を更に含有していてもよい。
【００９５】
本発明による組成物はまた、ケラチン繊維の美容特性を向上させる効果を有するが、組成物の安定性を不利益に損なうことはない他の剤を任意選択で含有していてもよい。この点に関して挙げられるのは、例えば、カチオン性ポリマー、例えばポリクオタニウム-10、ポリクオタニウム-6、ポリクオタニウム-7、ポリクオタニウム-4、ポリクオタニウム-37、両性ポリマー、例えばポリクオタニウム-22、タンパク質、タンパク質加水分解物、セラミド、疑似セラミド、直鎖又は分枝(C16〜C40)鎖を有する脂肪酸、例えば18-メチルエイコサン酸、ヒドロキシ酸、ビタミン、パンテノール、及び油剤、例えば植物油、合成油及びそれらの混合物である。その他の任意選択の添加剤、例えば保存料及び抗微生物剤として、例えば、安息香酸ナトリウム、サリチル酸、カプリリルグリコールが挙げられる。
【００９６】
［本発明の組成物の配合］
組成物の形態は特定の形態に限定されず、それはケラチン繊維洗浄用組成物の既知の形態、例えば、溶液、懸濁液、エマルション、例えばW/O又はO/Wエマルション、ゲル等のうちのいずれか1つの形態であってよい。
【００９７】
本発明の組成物の好ましい一実施態様において、成分(ii)として使用される脂肪族アルコール、成分(iii)として使用されるエステル化合物、及び最終的に油剤を、微粒子として水性媒体中、特に水中に分散させる。その微粒子を、装置、例えば脂肪質を水性媒体中に分散させるために従来使用されているホモミキサーを使用して、成分(ii)及び(iii)を含有する脂肪相と水性相とを適切な温度で混合することにより形成することができる。
【００９８】
本発明は、界面活性剤、特にアニオン性界面活性剤を含むケラチン繊維洗浄用組成物に良好な美容及びコンディショニング効果を付与するための成分(ii)及び(iii)の組合せの使用にも関し、好ましくはシリコーン、例えばジメチコーン及び/又はシリコーン誘導体、例えばアモジメチコーンが組成物に添加されていないか、又はその量が従来の使用量と比較して有意に低減されている。
【００９９】
本発明の組成物がシャンプーである場合、好ましくは、濡れた髪等のケラチン繊維に、ケラチン繊維を洗浄するのに有効な量で適用され、手でマッサージすること又はこすることにより生成した泡は、次に、任意選択により場合によっては放置時間後に、水ですすぐことにより除去してもよく、この作業は1回又は複数回繰り返すことができる。
【実施例】
【０１００】
（実施例）
本発明を、具体例に基づいて下で更に説明するが、本発明はこの例に限定されるものではない。
【０１０１】
以下の具体例に使用される原料の一部は、以下のとおりである。
脂肪族アルコール：ベヘニルアルコール（72質量%から80質量%）、アラキジルアルコール及びステアリルアルコールの混合物：約69℃の融点を有する、COGNISから入手可能なLANETTE 22；
ペンタエリスリトールエステル：ジココイルペンタエリスリチルジステアリルシトレート：COGNIS社から入手可能なCUTINA SHINE；
アルキルカルボキシレート：ラウレス-5カルボキシレート：KAO CHEMICALSから入手可能なAKYPO RLM 45CA；
アルキルグルコシドとしてのラウリルグルコシド：COGNIS社から入手可能なPLANTAREN 1200 N UP。
【０１０２】
「本発明の組成物の例］
本発明によるシャンプーを調製した。その配合は表１に示すとおりである。
【０１０３】
【表１】
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【０１０４】
シャンプーの調製のための手順は以下のとおりである。
1. ベヘニル、アラキジル、及びステアリルアルコールの混合物（LANETTE 22）及びジココイルペンタエリスリチルジステアリルシトレート（CUTINA SHINE）を、ラウリルグルコシド（PLANTAREN 1200 N UP）中に75℃で分散させ、続いて室温まで冷却した。
2. グリコールジステアレート（TEGIN BL 315）をラウレス硫酸ナトリウム（TEXAPON N 702）の一部中に75℃で分散させ、続いて室温まで冷却した。
3. 工程1及び2で調製した冷却混合物を、それら以外の原料の混合物に添加し、続いて結果として得られる混合物を混合し、本発明によるシャンプーを調製した。
【０１０５】
「こうして調製されたシャンプーの評価］
2ヶ月間45℃で貯蔵したシャンプーの安定性を視覚的検査により評価した。本発明のシャンプーは、この貯蔵条件下で安定であった。
【０１０６】
［髪に対するシャンプーの美容及びコンディショニング効果の評価］
回答者は、適量のシャンプーを濡れた髪に適用した後に、シャンプーを泡立て、髪及び頭皮をシャンプーでマッサージし、続いて水ですすいで乾燥させた。回答者は、シャンプーが、LANETTE 22及びCUTINA SHINEの組合せの代わりにジメチコーンを含む従来のシャンプーと類似の又はそれより良好ななめらかさ及びまとめる効果(discipline effects)を髪に付与したことを報告した。
【国際調査報告】
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