(57)【要約】  一般的に、継目なしに近い電子ディスプレイが、映画及び展示用途において採用することができる。レーザ走査型ディスプレイが、ディスプレイが３次元（「３Ｄ」）コンテンツを表示することができるように可能にすることができる。偏光変換の有無を問わず、３Ｄコンテンツ用レーザ走査型ディスプレイを可能にする第１の方法は、偏光を採用することができ、別の方法では、複数の色を採用することができる。更に、ディスプレイにわたって採用することができる包絡線関数が、ビームが画面上で走査されるときにレーザ出力光を変えることにより、又は、ピクセル上のレーザビームのドウェル時間を変えることにより達成することができる。画面において継目の影響を最小限に抑える１つの方法は、画面デザイン及び／又はレーザビームドウェル時間又は照射エネルギーにより継目近傍の画面解像度を低減することとすることができる。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
走査型レーザ表示装置であって、
第１のパネルを備え、前記第１のパネルは、
光源から少なくとも一部の光を受光するように動作可能であり、かつ、更に、発光するように動作可能な蛍光体層と、
前記蛍光体層から少なくとも一部の光を受光するように動作可能な偏光子層と、
前記偏光子層から少なくとも一部の光を受光するように動作可能なフィルムパターン化リターダ層と、を備える、走査型レーザ表示装置。
【請求項２】
ビームにより走査するように動作可能であり、かつ、更に、前記第１のパネルに光を供給するように動作可能な光源を更に備える、請求項１に記載の走査型レーザ表示装置。
【請求項３】
前記フィルムパターン化リターダ層から少なくとも一部の光を受光するように動作可能な拡散層を更に備える、請求項１または２に記載の走査型レーザ表示装置。
【請求項４】
前記蛍光体層に近接した波長選択式ミラーを更に備える、請求項１から３の何れか１項に記載の走査型レーザ表示装置。
【請求項５】
前記波長選択式ミラーは、ＲＧＢ光を実質的に反射して、およそ４０５ナノメートルの光を実質的に透過するように動作可能である、請求項４に記載の走査型レーザ表示装置。
【請求項６】
前記蛍光体層から少なくとも一部の光を受光し、かつ、前記偏光子層に少なくとも一部の光を透過するように動作可能な第２の波長板を更に備える、請求項４または５に記載の走査型レーザ表示装置。
【請求項７】
前記蛍光体層により発光された前記光の少なくとも一部は、前記走査型レーザ表示のための画像ピクセルを形成する、請求項１から６の何れか１項に記載の走査型レーザ表示装置。
【請求項８】
前記フィルムパターン化リターダ層及び前記蛍光体層は、互いに対してほぼ整列される、請求項１から７の何れか１項に記載の走査型レーザ表示装置。
【請求項９】
第２のパネルを更に備え、前記第１のパネル及び前記第２のパネルは、継目を形成するために共に接合することができる、請求項１から８の何れか１項に記載の走査型レーザ表示装置。
【請求項１０】
前記第１のパネル及び前記第２のパネルは、少なくとも１組の接合用特徴部と１組の隆起した特徴部とにより共に接合することができる、請求項９に記載の走査型レーザ表示装置。
【請求項１１】
前記第１のパネル及び前記第２のパネルは、屈曲可能とすることができる、請求項１０に記載の走査型レーザ表示装置。
【請求項１２】
前記第１のパネルは、光エンジンのアレイの１を超える数の個々の光エンジンにより実質的に照明される、請求項９から１１の何れか１項に記載の走査型レーザ表示装置。
【請求項１３】
前記蛍光体層に近接したバッカー基板を更に備え、前記バッカー基板は、前記蛍光体層から離れた表面を有し、前記表面は、プリズム形の構造体でパターン化される、請求項４に記載の走査型レーザ表示装置。
【請求項１４】
立体画像は、第１の群のピクセルに対応する第１の画像と第２の群のピクセルに対応する第２の画像とを含み、前記第１の群のピクセル及び前記第２の群のピクセルのそれぞれは、フィルムパターン化リターダアライメントにより画定される、請求項９に記載の走査型レーザ表示装置。
【請求項１５】
前記第１の画像及び前記第２の画像は、偏光メガネで見ることができる、請求項１４に記載の走査型レーザ表示装置。
【請求項１６】
走査型レーザ表示システムであって、
蛍光体層に近接した基板を備え、前記蛍光体層は、第１の組の３色と第２の組の３色とを含み、前記蛍光体層は、立体画像を生成するために発光するように動作可能である、走査型レーザ表示システム。
【請求項１７】
前記第１の組の３色は、第１の画像を生成するために動作可能であり、前記第２の組の３色は、第２の画像を生成するために動作可能である、請求項１６に記載の走査型レーザ表示システム。
【請求項１８】
前記蛍光体層に近接した、パッシベーション層又は保護層の少なくとも一方を更に備える、請求項１６または１７に記載の走査型レーザ表示システム。
【請求項１９】
前記蛍光体層は、複数の量子ドットを含む、請求項１６から１８の何れか１項に記載の走査型レーザ表示システム。
【請求項２０】
第２のパネルを更に備え、前記第１のパネル及び前記第２のパネルは、継目を形成するために共に接合することができる、請求項１６から１９の何れか１項に記載の走査型レーザ表示システム。
【請求項２１】
前記第１のパネル及び前記第２のパネルは、屈曲可能とすることができる、請求項２０に記載の走査型レーザ表示システム。
【請求項２２】
光エンジンのアレイを更に備え、前記第１のパネルは、前記光エンジンのアレイの１を超える数の個々の光エンジンにより実質的に照明される、請求項２０または２１に記載の走査型レーザ表示システム。
【請求項２３】
立体表示システムであって、
ビームにより走査するように動作可能であり、かつ、更に、光エネルギーを生成するように動作可能な光源と、
継目の外観を形成するために共に接合され、かつ、前記光源から光を受光するように動作可能な少なくとも第１の基板及び第２の基板と、
前記第１の基板に近接した第１の蛍光体層、及び、前記第２の基板に近接した第２の蛍光体層と、
光エンジンのアレイと、を備え、
前記第１の蛍光体層及び前記第２の蛍光体層は、立体画像用の光を透過するように動作可能であり、
前記第１の基板は、前記光エンジンのアレイの１を超える数の個々の光エンジンにより実質的に照明される、立体表示システム。
【請求項２４】
前記第１の基板と前記第２の基板との間の前記継目は、前記第１の基板又は前記第２の基板の少なくとも一方上のピクセル間の間隙内にあるように整列される、請求項２３に記載の立体表示システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
（関連出願の相互参照）
本出願は、２０１１年１１月３０日出願の「レーザビーム走査型表示装置及びその方法（Laser beam scanned display apparatus and method thereof）」という名称の米国特許仮出願第６１／５６５，３６４号の優先権を主張するものであり、この特許の全体が、参照により本明細書に組み込まれる。
【０００２】
（発明の分野）
本開示は、一般に表示システムに関し、更に詳しくは、２次元及び３次元表示技術、システム及び構成部品に関する。
【背景技術】
【０００３】
一般的に、現在の投影及び表示技術は、３次元（「３Ｄ」）コンテンツを配置、閲覧及び／又は表示する機能性を含む場合がある。近年、そのような機能性に対する需要の増大によって、表示輝度の増大を含め、投影及び／又は表示技術のパフォーマンス増強に対する必要性が推進されている。例えば、ディスプレイの大型化は、共にタイル状に配置される複数のディスプレイの小型化を含む場合がある。そのような構成は、ビデオウォールとして知られている場合がある。ビデオウォールは、より大きいディスプレイを形成するために、共にタイル状に配置され、かつ、互いに隣接するか又は重なり合う複数のディスプレイ、モニタ、プロジェクタをベースとしたディスプレイ、テレビ、液晶ディスプレイ、発光ダイオードディスプレイ、有機発光ダイオードディスプレイなどを含む場合がある。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本開示の一実施形態によれば、走査型レーザ表示装置は第１のパネルを含むことができる。第１のパネルは、光源から少なくとも一部の光を受光するように動作可能とすることができ、かつ、更に、発光するように動作可能とすることができる蛍光体層と、蛍光体層から少なくとも一部の光を受光するように動作可能とすることができる偏光子層と、偏光子層から少なくとも一部の光を受光するように動作可能とすることができるフィルムパターン化リターダ層と、フィルムパターン化リターダ層から少なくとも一部の光を受光するように動作可能とすることができる拡散層と、蛍光体層に近接した波長選択式ミラーとを含むことができる。一例では、波長選択式ミラーが、ＲＧＢ光を実質的に反射して、およそ４０５ナノメートルの光を実質的に透過するように動作可能とすることができる。走査型レーザ表示装置は、ビームにより走査するように動作可能であり、かつ、更に、第１のパネルに光を供給するように動作可能な光源と、蛍光体層から少なくとも一部の光を受光し、かつ、偏光子層に少なくとも一部の光を透過するように動作可能とすることができる第２の波長板とを含むこともできる。また、蛍光体層により発光された光の少なくとも一部は、走査型レーザディスプレイ用画像ピクセルを形成することができる。一例では、フィルムパターン化リターダ層及び蛍光体層は、互いに対してほぼ整列される。
【０００５】
更に、走査型レーザ表示装置は、第２のパネルを含むことができ、第１のパネル及び第２のパネルは、継目を形成するために共に接合することができる。第１のパネル及び第２のパネルは、少なくとも１組の接合用特徴部と１組の隆起した特徴部とにより共に接合することができ、第１のパネル及び第２のパネルは、屈曲可能とすることができる。第１のパネルは、光エンジンのアレイの１を超える数の個々の光エンジンにより実質的に照明されてもよい。走査型レーザディスプレイは、蛍光体層に近接したバッカー基板（backer substrate）を含むこともでき、バッカー基板は、蛍光体層から離れた表面を有することができ、表面は、プリズム形の構造体でパターン化することができる。立体画像を生成することができ、立体画像は、第１の群のピクセルに対応する第１の画像と第２の群のピクセルに対応する第２の画像とを含むことができ、第１の群のピクセル及び第２の群のピクセルのそれぞれは、フィルムパターン化リターダアライメントにより実質的に画定することができる。更に、第１の画像及び第２の画像は、偏光メガネにより見ることができる。
【０００６】
本開示の別の実施形態によれば、走査型レーザ表示システムが、蛍光体層に近接した基板を含むことができ、蛍光体層は、第１の組の３色と第２の組の３色とを含むことができ、蛍光体層は、立体画像を生成するために発光するように動作可能とすることができる。第１の組の３色は、第１の画像を生成するために動作可能とすることができ、第２の組の３色は、第２の画像を生成するために動作可能とすることができる。走査型レーザ表示システムは、蛍光体層に近接したパッシベーション層又は保護層の少なくとも一方を含むことができ、蛍光体層は、量子ドットとすることができる。走査型レーザ表示システムは、第２のパネルを含むことができ、第１のパネル及び第２のパネルは、継目を形成するために共に接合することができ、第１のパネル及び第２のパネルは、屈曲可能とすることができる。更に、走査型レーザ表示システムは、光エンジンのアレイを含むことができ、第１のパネルは、光エンジンのアレイの１を超える数の個々の光エンジンにより実質的に照明されてもよい。
【０００７】
本開示の別の実施形態によれば、立体表示システムが、ビームにより走査するように動作可能であり、かつ、更に、光を生成するように動作可能とすることができる光源と、継目を形成するために共に接合し、かつ、光源から光を受光するように動作可能とすることができる少なくとも第１の基板及び第２の基板と、両方が立体画像用光を透過するように動作可能である、第１の基板に近接した第１の蛍光体層、及び第２の基板に近接した第２の蛍光体層と、光エンジンのアレイとを含むことができ、第１の基板は、光エンジンのアレイの１を超える数の個々の光エンジンにより実質的に照明されてもよい。更に、第１の基板と第２の基板との間の継目は、第１の基板又は第２の基板の少なくとも一方上のピクセル間の間隙内にあるように整列される。
【０００８】
実質的に継目なしに見える電子ディスプレイは、企業、教育、及び一般家庭用ディスプレイの消費者を対象とした商用表示用途を含む少なくとも映画及び展示の用途における一般使用向けに採用することができる。実質的に継目なしに見えるタイル状設置式のディスプレイでは、より大きいタイル状設置式の継目なしに近いディスプレイを形成するために共にタイル状に設置することができる個々のディスプレイ上で画像を表示する際の使用に向けて特定のデータフォーマットを採用することができ、かつ、公知のビデオウォール用途において利用されていない他の技法を採用することができる。これらの関数は、強度包絡線を含むことができ、かつ、偏光、偏光変換の有無を問わず、複数の色、又はその任意の組み合わせを使用することにより３Ｄディスプレイとしてレーザ走査型ディスプレイを可能にすることができる。
【０００９】
一般的に、本開示の一実施形態は、レーザ走査型ディスプレイの形を取ることができる。レーザ走査型ディスプレイは、ディスプレイが３次元（「３Ｄ」）コンテンツを表示することができるように可能にすることができる。３Ｄコンテンツ用のレーザ走査型ディスプレイを可能にする第１の方法は、偏光変換の有無を問わず、偏光を採用することができ、第２の方法は、複数の色を採用することができる。更に、ディスプレイ全体にわたって採用することができる包絡線関数は、ビームが画面上で走査されるときにレーザ出力光を変えることにより、又は、ピクセル上のレーザビームのドウェル時間を変えることにより達成することができる。画面内の継目の影響を最小限に抑える１つの方法は、画面を照明するレーザ走査照射デバイスより大きいセクションを有する画面を作ることである。これらの画面は、映画スクリーンと同様に垂設されてもよく、又は、レーザ走査照射デバイスのアレイの前で支えられてもよい。画面は、平坦又は湾曲であり得る。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
実施形態を添付図で一例として例示し、添付図では、同様の参照番号は、類似の部分を示す。
【図１】液晶表示パネルの一実施形態を示す概略図である。
【図２】ビデオウォールの一実施形態を示す概略図である。
【図３】本開示による、偏光子及びフィルムパターン化リターダを有するディスプレイの一実施形態を示す概略図である。
【図４】本開示による、偏光システムの一実施形態を示す概略図である。
【図５】本開示による、ディスプレイの一実施形態を示す概略図である。
【図６】本開示による、パネル同士を接合する方法を示す概略図である。
【図７】本開示による、パネル同士を接合する別の方法を示す概略図である。
【図８】本開示による、表示システム及び筐体の一実施形態を示す概略図である。
【図９】本開示による、包絡線関数の例を示す概略図である。
【図１０】本開示による、光再利用表示画面の一実施形態を示す概略図である。
【図１１】本開示による、パララックスバリア裸眼立体（autosteroscopic）ディスプレイ及びレンチキュラ裸眼立体ディスプレイの実施形態を示す概略図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
一般的に、立体ディスプレイを可能にする１つの方法は、２つの概ね直交する状態を有する偏光を採用する工程を含むことができ、別の方法は、少なくとも６色を採用することができる。一例では、色セットは、それぞれが３原色を有する２組によりもたらすことができる。ピクセルの一方の色セットは、第１の眼用ビューを表示するために使用することができ、一方、他方の色セットは、第２の眼用ビューを表示することができる。更に、視聴者は、２つの画像を左右の画像に分離するメガネを着用することができ、その結果、立体的な又は３次元（３Ｄ）の視聴が達成される。立体的及び３Ｄという用語は、本明細書では同じ意味で使用することができる。
【００１２】
別の方法では、右目／左目の偏光状態を達成するためにフィルムパターン化リターダ（「ＦＰＲ」）を採用することができる。一般的に論じる内容は、米国特許第５，２６０，７２９号、米国特許出願第１１／６７３，５５６号、同第１３／５０７，５７４号、米国特許第７，００１，０２１号、及び同第７，９５９，２９５号を含む以下の参考文献に提示されていてもよく、これらの特許の全ては、参照として全体が本明細書に組み入れられる。
【００１３】
本開示の一実施形態によれば、走査型レーザ表示装置は、第１のパネルを含むことができる。第１のパネルは、光源から少なくとも一部の光を受光するように動作可能とすることができ、かつ、更に、発光するように動作可能とすることができる少なくとも蛍光体層と、蛍光体層から少なくとも一部の光を受光するように動作可能とすることができる偏光子層と、偏光子層から少なくとも一部の光を受光するように動作可能とすることができるフィルムパターン化リターダ層と、フィルムパターン化リターダ層から少なくとも一部の光を受光するように動作可能とすることができる拡散層と、蛍光体層に近接した波長選択式ミラーを含むことができる。一例では、波長選択式ミラーは、ＲＧＢ光を実質的に反射して、およそ４０５ナノメートルの光を実質的に透過するように動作可能とすることができる。走査型レーザディスプレイは、ビームにより走査するように動作可能であり、かつ、更に、第１のパネルに光を供給するように動作可能な光源と、蛍光体層から少なくとも一部の光を受光し、かつ、偏光子層に少なくとも一部の光を透過するように動作可能とすることができる第２の波長板とを含むこともできる。また、蛍光体層により発光された光の少なくとも一部は、走査型レーザディスプレイ用画像ピクセルを形成することができる。一例では、フィルムパターン化リターダ層及び蛍光体層は、互いに対してほぼ整列される。
【００１４】
更に、走査型レーザ表示装置は、第２のパネルを含むことができ、第１のパネル及び第２のパネルは、継目を形成するために共に接合することができる。第１のパネル及び第２のパネルは、少なくとも１組の接合用特徴部と１組の隆起した特徴部とにより共に接合することができ、第１のパネル及び第２のパネルは、屈曲可能とすることができる。第１のパネルは、光エンジンのアレイの１を超える数の個々の光エンジンにより実質的に照明されてもよい。走査型レーザディスプレイは、蛍光体層に近接したバッカー基板を含むこともでき、バッカー基板は、蛍光体層から離れた表面を有することができ、表面は、プリズム形の構造体でパターン化することができる。立体画像を生成することができ、立体画像は、第１の群のピクセルに対応する第１の画像と第２の群のピクセルに対応する第２の画像とを含むことができ、第１の群のピクセル及び第２の群のピクセルのそれぞれは、フィルムパターン化リターダアライメントにより実質的に画定することができる。更に、第１の画像及び第２の画像は、偏光メガネにより見ることができる。
【００１５】
本開示の別の実施形態によれば、走査型レーザ表示システムは、蛍光体層に近接した基板を含むことができ、蛍光体層は、第１の組の３色と第２の組の３色とを含むことができ、蛍光体層は、立体画像を生成するために発光するように動作可能とすることができる。第１の組の３色は、第１の画像を生成するために動作可能とすることができ、第２の組の３色は、第２の画像を生成するために動作可能とすることができる。走査型レーザ表示システムは、蛍光体層に近接したパッシベーション層又は保護層の少なくとも一方を含むことができ、蛍光体層は、量子ドットとすることができる。走査型レーザ表示システムは、第２のパネルを含むこともでき、第１のパネル及び第２のパネルは、継目を形成するために共に接合することができ、第１のパネル及び第２のパネルは、屈曲可能とすることができる。更に、走査型レーザ表示システムは、光エンジンのアレイを含むことができ、第１のパネルは、光エンジンのアレイの１を超える数の個々の光エンジンにより実質的に照明されてもよい。
【００１６】
本開示の別の実施形態によれば、立体表示システムは、ビームにより走査するように動作可能であり、かつ、更に、光を生成するように動作可能である光源と、継目を形成するために共に接合し、かつ、光源から光を受光するように動作可能とすることができる少なくとも第１の基板及び第２の基板と、両方が立体画像用の光を透過するように動作可能である、第１の基板に近接した第１の蛍光体層、及び第２の基板に近接した第２の蛍光体層と、光エンジンのアレイとを含むことができ、第１の基板は、光エンジンのアレイの１を超える数の個々の光エンジンにより実質的に照明されてもよい。更に、第１の基板と第２の基板との間の継目は、第１の基板又は第２の基板の少なくとも一方上のピクセル間の間隙内にあるように整列される。
【００１７】
図１は、液晶表示（「ＬＣＤ」）パネル１００の一実施形態を示す概略図である。図１に示すＬＣＤパネル１００は、空所又は間隙である場合があり、かつ、より大きい複合ディスプレイにおいて見える継目の主として原因である場合がある境界１１０を有する。一例では、複数のＬＣＤパネルは、互いに隣接して設置することができ、境界は、互いに隣に位置するか、又は、互いに重なり合う。この例では、重なり合う境界のために、間隙又は空所は、ＬＣＤパネルのディスプレイ間に見える場合がある。図１に示すように、ＬＣＤパネルは、屈曲可能とすることができ、かつ、ドライブ及びインターフェースエレクトロニクスを含むことができる部分１２０も有する。一般的なビデオウォールは、パワー及びドライブエレクトロニクスを含む構造体と共に収容されるＬＣＤパネルを使用する。これによって、通常は、ディスプレイ間のベゼルサイズひいては継目サイズが増大する。ＬＣＤパネルは、基本パネル自体、又は、ドライブ及びパワーエレクトロニクスを有する収容されたパネルを指すことがある。同様に、ディスプレイは、基礎表示又はエレクトロニクスを有するパッケージ式ディスプレイを指すことがある。
【００１８】
図２は、ビデオウォールの一実施形態を示す概略図である。図２は、はるかに大きな複合ディスプレイ上で画像２２０を提示するように組み立てられた４つのディスプレイ２１０、２１２、２１４、２１６を有するビデオウォール２００を示す。４つのディスプレイは、個々のパネル間のはっきりと見える静的ライン又は空白の間隙２３２、２３４、２３６、２３８、又は、より大きな複合ディスプレイを構成するディスプレイを生成し得る。一部の画面は縦仕切りを最小限に抑える狭いベゼルを有することができるが、ライン又は間隙は、それでも見える場合がある。間隙は、反射性又は暗いことがある。大部分のビデオウォールでは、継目が暗色に見えることができるように暗色のベゼルを使用する。
【００１９】
これらのタイル状設置式のディスプレイが確かに市場において地歩を有するが、継目（間隙又は縦仕切り）が、これらのディスプレイを、高品質ビデオ又は静止画像を見るには完全に受け入れ難いものとしている。これらの間隙又は縦仕切りは、映画館及び大会場を含むがこれらに限定されない場所で受け入れ難いものである場合がある。
【００２０】
東芝及びＰｒｙｓｍ社などの一部のメーカは、視聴者の方向に画面上で青色、緑色、及び赤色を発するように表示パネルの後ろから蛍光体を励起するために紫外光、青色光、又は緑色光で走査されたレーザビームを使用するディスプレイを既に開発している。東芝もＰｒｙｓｍ社も、これらのレーザは高電力、低価格であり、更には、正当な信頼性を実証するので、４０５ｎｍを中心とするレーザダイオードを使用して異なる蛍光体を励起することを好む。これらのディスプレイは、米国特許出願第１３／６５５，２６１号及び同第１３／６５５，２７７号で概ね論じられているようにより大きなディスプレイを作るために共にタイル状に設置することができ、これらの特許の両方は、参照として全体が本明細書に組み入れられる。これらのレーザビーム走査型ディスプレイは、通常は、高品質ディスプレイ又は高解像度コンテンツを必要とせず、かつ、３Ｄ表示能力を有していない広告又は他の用途に使用されている。
【００２１】
一般に、継目なしに近い電子ディスプレイ（継目がピクセル間隙、ディフューザの使用などによりほとんど隠すことができる）が、映画及び展示用途において採用される場合がある。レーザ走査型ディスプレイは、ディスプレイが３次元（「３Ｄ」）コンテンツ表示することができるように可能にすることができる。３Ｄコンテンツ用のレーザ走査型ディスプレイを可能にする第１の方法は、偏光変換の有無を問わず、偏光を採用することができ、別の方法では、複数の色を採用することができる。更に、ディスプレイ全体にわたって採用することができる包絡線関数は、ビームが画面上で走査されるときにレーザ出力光を変えることにより、又は、ピクセル上のレーザビームのドウェル時間を変えることにより達成することができる。画面において継目の影響を最小限に抑える１つの方法は、画面設計及び／又はレーザビームドウェル時間又は照射エネルギーにより継目近傍の画面解像度を低減することとすることができる。更に、個々のモジュールをタイル状に配置するばかりでなく、画面／パネルは、より大きい領域で製造することができ、共に継ぎ合わせて大劇場サイズの画面を作ることができ、かつ、複数の光エンジンを使用してこの大画面の対応する部分を駆動することができる。これらの大画面内の継目は、ピクセルの間隙内にほとんど隠すこともできて、適切な視聴距離では実質的に見えなくすることもできる。適切な視聴距離の一例は、画面からおよそ１０フィート（３．０５メートル）以上離れてもよい、映画に関するものである。しかしながら、場合によっては、この大画面は、継目なしとすることができる。構造体をパネルに追加して、２次元又は３次元の動作モードでディスプレイの輝度を増大させることもできる。これらの実施形態について本明細書で詳細に論じる。
【００２２】
３Ｄレーザベースのディスプレイ
３Ｄコンテンツを提示する１つの実際的かつ経済的な手法は、画面に近接することができるか、又は、画面に装着することができる偏光子及びフィルムパターン化リターダ（「ＦＰＲ」）フィルムを採用する工程を含むことができる。一例では、フィルムパターン化リターダは、およそ１／４波長リタデーションを有する液晶ポリマとすることができる。ＦＰＲは、フィルムパターンリターダ、固定パターンリターダ、フィルムパターン化リターダ、固定パターン化リターダなどといわれる場合がある。フィルムパターン化リターダは、入力直線偏光に対しておよそ±４５°の交番する方位でストライプでパターン化することができる。その後、３Ｄ画像を形成するために使用された左右の目の画像をピクセルの交番するライン又はグループ上に提示することができ、かつ、視聴者が着用することができる偏光メガネにより、左右の目の画像に分離することができる。これらのリタデーションのラインは、フィルムパターン化リターダの標準的な又は非標準的なフォーマットで利用可能とすることができる。フィルムパターン化リターダの非標準フォーマットは、交番するピクセル又はピクセルの交番するグループとすることができるがこれらに限定されない。更に、レーザ走査型ディスプレイの画面は、実質的に剛性又は屈曲可能な構造体内に層化された蛍光体のパターンを有することができる。構造体は、ガラス、ポリマ、又は任意の他の適切な構造体とすることができる。蛍光体と共に使用されるとき、構造体は、蛍光体の発光は偏光されない場合があるので、フィルムパターン化リターダの前に偏光子を含むことができる。蛍光体は、適切な波長により励起させることができ、かつ、赤色、緑色、又は青色の光を発光することができ、その結果、共に表示用画像ピクセルを形成することができる。蛍光体は、大視野角を可能にすることができるディスプレイの表面近傍に、例えば、およそ１〜５００ミクロンの範囲で印刷することができる。
【００２３】
偏光子及びＦＰＲを伴う表示構造体の一実施形態が、図３に示されている。図３は、偏光子及びフィルムパターン化リターダを有するディスプレイの一実施形態を示す概略図である。図３では、ディスプレイ３００は、基板３１０と、蛍光体層３２０と、パッシベーション層３３０と、接着剤３４０と、偏光子３５０と、フィルムパターン化リターダ３６０と、ディフューザ３７０とを含むことができる。蛍光体層３２０は、画面全体にわたってピクセルとしてパターン化することができるそれぞれの色について蛍光体を含むことができる。更に、クロストークを低減するためにピクセル間に間隙があってもよい。更に、フィルムパターン化リターダは、入力直線偏光に対する±４５°の交番する方位ライン方向について示されている。更に、図３に示すように、拡散層３７０又は保護層は、フィルムパターン化リターダ３６０に近接することができる。パッシベーション層３３０は、含まれる場合もあれば、含まれない場合もあり、一例では、スペーサが含まれる場合がある。更なる層が組み込まれる場合もある。例えば、照射レーザ光が視聴者に到達するのを実質的に防止するために照射レーザ光（例えば、およそ４０５ｎｍ）を反射又は吸収する層を蛍光体層の後に組み込むことができる。
【００２４】
図３に示すように、偏光子３５０は、吸収性とすることができ、一例ではＰＶＡ（ポリビニールアルコール）ベースとすることができる。別の例では、偏光子は、反射性とすることができ、かつ、ワイヤグリッド偏光技術を採用することができる。基板及び保護層は、ガラスもしくはプラスチック、又は任意の他の適切な材料とすることができ、反射防止又は擦過傷防止特性が得られるように薄膜被覆することができる。一例では、ＳｉＯ２層を使用してこれらの機能を達成することができる。フィルムパターン化リターダ３６０は、蛍光体層３２０内に形成されたようなピクセルのライン又はグループ当たりに偏光状態の変化を引き起こすことができる。ＦＰＲ層及び蛍光体層は互いに対してほぼ整列されることが適切であろう。これらの層は、ピクセルピッチ寸法のおよそ２５％又はそれ以上に整列させることができる。ＦＰＲ層及び蛍光体層は、蛍光体層の個々の色がフィルムパターン化リターダの方位領域に整列させることができるように整列させることができる。一例では、蛍光体層は、赤色、緑色、及び青色の蛍光体のパターンを含むことができ、これらは、およそ＋４５°のフィルムパターン化リターダ方位の領域とほぼ整列させることができる。この例を続けると、次の赤色、緑色、及び青色の蛍光体は、およそ−４５°などのフィルムパターン化リターダ方位の領域とほぼ整列させることができる。
【００２５】
目当たりの偏光状態は、左右の円偏光状態など任意の２つの概ね直交する状態とすることができる。基板又は他の材料層は、照射位置を正確に追跡するために光エンジンにより読み取ることができるサーボマーク又は基準マークを有することができる。マークは、照射レーザと同じ又は異なる色レーザにより読み取ることができる。これは、先に論じた継目なし技法を、映画又は大会場用に大型の明らかに高品質の３Ｄディスプレイを作製するために使用することを可能にすることができる。
【００２６】
図３の層は、ロールツーロールコーティング、薄膜蒸着などを含むがこれに限定されない様々な方法で製造することができる。ＦＰＲは、接着、ラミネート加工、接合、その任意の組み合わせなどにより偏光子フィルムに接合することができる。ＦＰＲ／偏光子フィルムは、製造費を低減するために蛍光体フィルムにロールツーロール積層（roll-to-roll laminate）することができる。ＦＰＲ／偏光子フィルムは、透明基板パネルにダイス切断及び一括積層することができる。その後、パネルは、先に論じたように小さい間隙を有するモニタを作製するために接合することができる。レーザ走査型ディスプレイのパネル、ディスプレイ、又は画面間の継目は、小さく、かつ、およそ０．０５ｍｍ〜１ｍｍの範囲にあるとすることができ、更には、画面の前でのディフューザの使用を含むがこれに限定されない様々な方法により、又は、米国特許出願第１３／６５５，２６１号及び同第１３／６５５，２７７号で概ね論じられているようにピクセル構造体内の間隙などに継目を整列させて、マクロピクセル上で使用される導波管を採用することによりマスキングすることができる。これらの特許の両方は、参照として全体が本明細書に組み入れられる。ＦＰＲ層上のディフューザを使用して、３Ｄ（ガラスを使用して）で見たときにＦＰＲ構造体により生成される交番するラインの影響を最小限に抑えることもできる。データアーキテクチャを採用して、ＤＣＩ上の問題及び同様にフォーマット化に対応することができる。これらのディスプレイの長所としては、低エネルギー及び非常に長い寿命を挙げることができるが、これらに限定されない。
【００２７】
図３の偏光方法の１つの問題は、エネルギーのほぼ半分が偏光子にて失われる場合がある点であると考えられる。しかしながら、フィルム及び層を使用して、偏光の拒絶分に偏光変換を達成することが可能であり得る。波長選択式ミラーは、この問題に対応するために使用することができ、かつ、所望の可視光を実質的に反射しながらおよそ４０５ｎｍの光を蛍光体に実質的に透過することを可能にすることができる。この構造が図４に示されている。図４は、偏光システムの一実施形態を示す概略図である。図４のシステム４００は、波長選択式ミラー４１０と、蛍光体層４２０と、１／４波長板４３０と、偏光子４４０と、第２の１／４波長板４５０とを含むことができる。システム４００は、図４に示すように光を受光するように動作可能とすることができる。一例では、システム４００に入る光は、およそ４０５ｎｍとすることができる。光は、ＲＧＢ光を実質的に反射することができ、かつ、およそ４０５ｎｍの光を実質的に透過することができる波長選択式ミラー４１０に遭遇することができる。図４に示すように、１／４波長板４３０（「ＱＷ」）は、偏光の拒絶分を適切な偏光に実質的に変換するために偏光子４４０（「ＷＧＰ」）の前に挿入することができる。第２の波長板４５０は、固定パターン化リターダとすることができる。このシステムは、失われる恐れがある光の大部分を回復するために採用することができ、かつ、更に、視聴者の方向にではなく、光エンジンの方へ出射し返されてしまう場合がある光のより多くを蛍光体から捕捉することができる。
【００２８】
レーザ走査型ディスプレイが３Ｄコンテンツを表示することを可能にする別の方法では、左右の目に対して異なる色を採用することができる。これらの異なる色は、視聴者が着用することができる偏光メガネにより、左右の目の画像に適当に分離することができる。メガネは、別のグループの色を実質的に遮断しながら１つのグループ色を実質的に通すことができる異なるノッチカラーフィルタを有することができる。そのようなディスプレイの構成が、図５に示されている。図５は、ディスプレイの一実施形態を示す概略図である。ディスプレイ５００は、基板５１０と、蛍光体層５２０と、パッシベーション又は保護層５３０とを含むことができる。蛍光体層５２０は、画面全体にわたってピクセルとしてパターン化されたそれぞれの色について蛍光体を含むことができる。更なる色フィルター層を組み込んで、クロストークを向上させるためにピクセル色の範囲を狭めることもできる。
【００２９】
図５に示すように、ディスプレイ５００は、右目画像に使用することができる第１の組の赤色、緑及び青色を含むことができ、第２の組の色は、左目に使用することができる。更に、第２の組の色は、原色とすることができる。更に、図５には、異なる色セットに対応する交番するライン又は交番するピクセルを有する６色３Ｄディスプレイの表示画面の一例が示されている。基板は、ＡＲ及び／又はサーボトラック／マークを含むことができる。蛍光体としては、量子ドット、並びに量子井戸及びより狭いスペクトルの出射を可能にする他の共鳴構造体内の蛍光体を挙げることができる。狭スペクトルは、６色システム用に、クロストーク少量化など、システムデザイン向上を可能にすることができる。
【００３０】
３Ｄ画面
パネルは、パネルを図６に示すように共に「パチンと留まる」ことを可能にする特徴部により共に接合することができる。図６は、パネル同士を接合する方法を示す概略図である。図６では、画面６１０の背面側は、隆起した特徴部６１５を有する第１の側面と、接合用特徴部６１７を有する第２の側面とを有することができる。同様に、画面６２０の裏面は、隆起した特徴部６２５を有する第１の側面と、接合用特徴部６２７を有する第２の側面とを有することができる。図６に示すように、画面６１０の第２の側面は、画面６２０の第１の側面と接合することができる。画面当たり２組の隆起した特徴部及び２組の接合用特徴部は、制限することではなく論じることのみを目的として例示されている。画面当たりのより多くの特徴部を必要に応じて採用してもよい。
【００３１】
接合用特徴部は、パネル製造に、又は、パネル製造後の機械式又は接着式の取付工程を介して組み込むことができる。アクリルなどのポリマ基板を使用することができ、かつ、基板の金型の一部とすることができる。一例では、接合用特徴部は、バックル又はレゴ型ブロックのような特徴部と「パチンと留まる」ことができる。接合用特徴部を使用して、ディスプレイ同士をより効果的に糊付けすることもできる。
【００３２】
図７は、パネル同士を接合する別の方法を示す概略図である。図７は、機械的に２つの基板又はパネル同士を接合するために適用することができる別の形式のジョイントファスナーを示す。図７は、第１の組の層７１５を有する第１の基板と、第２の組の層７２５を有する第２の基板７２０と、ジョイントファスナー７３０とを含む。第１及び第２の組の層７１５、７２５としては、それぞれ、蛍光体層、保護層、偏光子、ＦＰＲなどの層を挙げることができる。ジョイントファスナー７３０は、１つの大画面を形成するために、機械的にパネル同士を接合するために適用することができる。パネルは、側面及び頂部から機械式金属フレームにより支えることができる。図７では、接合された第１及び第２の基板又はパネルの間に創出された継目に光を供給することができる方法を示す１つの可能な実施形態も示されている。パネルに光を供給する光エンジンは、隣接した光エンジンからの照射光ビームが、接合されたパネルの継目に光路をもたらすことができるように斜め設置することができる。光エンジン照射の電力は、パネル同士又は画面セクション同士を接合することに関連した更なる損失を克服するために縁部にて増大させることができる。
【００３３】
光エンジン、パネル／画面及び機械式ハウジングを含むことができる個々のモジュールを作るほかに、代替の構成もある。図８は、このシステムの一例を示す。図８は、表示システム及び筐体の一実施形態を示す概略図である。図８は、画面８１０の側面図を含む画面８１０及び筐体８２０の正面図を示す。筐体８２０は、機械式構造体８３０と、コントローラ８４０と、光エンジン８５０のアレイとを含む。図８の例では、光エンジンのアレイは、画面全体を実質的に照明することができる８×８アレイとすることができる。更に、光エンジンのアレイは、画面内の継目と整列される場合もあれば、整列されない場合もある。更に、画面８１０は、ＰＶＣ、ＰＣ、ＰＥＴなどを含むがこれらに限定されない任意のタイプの基板とすることができる。
【００３４】
一実施形態では、パネル／画面同士を継ぎ合わせることにより、適切な層及び被膜の全てを付して大劇場サイズの画面を製造することができる。プリント６色ストライプ（一例では３通りの３色とすることができる）、及び偏光子／ＦＰＲを付して透明基板上でロールを作ることができ、その後、米国特許出願第１３／５４９，３０４号で概ね説明されているように接合及び設置することができ、この特許は、その全体が参照として本明細書に組み込まれる。基板は、ＰＥＴ、ＰＶＣ、ＰＣなどとすることができるがこれらに限定されない。次に、この大画面を劇場内に設置することができ、光モジュールを画面の一部の背後に配設することができ、また、適切に照明かつ駆動させることができる。図８に示すように、光モジュール及び／又は光エンジンは、光モジュール及び／又は光エンジンにより照明かつ駆動させてもよい、対応する画面部に対して位置をほぼ維持するために機械式アセンブリ内に保持することができる。画面は、照明されてもよい画面の対応する部分にて画面が自己整列され及び／又は較正されるように、サーボマーク及び基準マーキングを有することができる。また、図８に示すように、光エンジンのアセンブリ全体又は光エンジンの一部をセキュリティ及び埃保護のために密封することができる。光エンジンは、ＵＶ光、ＲＧＢ光、可視光、ＩＲ光、藍色光（およそ４０５ｎｍ）、その任意の組み合わせなどを含むがこれらに限定されない光を生成又は発光することができる。
【００３５】
更に、画面は、ロールが１つの方向に継目を有するビデオウォール全体のほぼ長さ又は高さとなるように製造することができる。これらの継目は、ピクセルの間隙に実質的に整列させることにより隠すことができる。画面は、バネ又は映画スクリーンに似た他の引張メカニズムによるフレームへの装着により垂設することができる。光エンジンアレイは、画面の背後に位置することができる。画面は、平坦又は湾曲とすることができ、光エンジンアレイも、画面に適合させるために平坦又は湾曲である。
【００３６】
包絡線関数
プロジェクタで光を受光する一般的な映画スクリーンは、画面の中心から縁部まで強度のフォールオフを有する場合がある。映画又は投影技術については、画面の縁部強度は、劇場のＤＣＩ仕様を遵守する画面の中心強度のおよそ７０〜８０％である場合がある。視聴室又は編集用に映画を検討するために又は上映会に使用することができる小劇場については、所望のフォールオフは、およそ９０％である場合がある。更に、劇場は、スポーツ及び／又は音楽イベントなどの一般大衆向けの代替コンテンツを含む場合がある。この代替コンテンツは、映画コンテンツ用に採用することができるものと異なる強度プロファイルを採用する場合がある。中心から縁部までのこの強度のフォールオフ又は強度包絡線関数は、プロジェクタによる自然な強度のフォールオフの結果である場合がある。画面同士をタイル状に設置すると、結果的に、タイル状設置式の画面の表面全体にわたって強度が実質的に均一となる画面を得ることができる。
【００３７】
場合によっては、タイル状設置式の画面の表面全体にわたる強度均一性は、望ましくない場合がある。例えば、監督は、画面の中心に視聴者の注意を集中させるために強度フォールオフを使用する場合がある。画面を構成するためにモニタを採用することによって特定の動画用に、又は、映画又はイベントの個々のシーン用であっても、異なる強度包絡線関数を指定することが可能であり得る。更に、プロジェクタでは達成するのが不可能である強度関数をタイル状設置式のデジタル画面により達成することができる。例えば、平坦な強度プロファイル又は中心より明るい縁部を有するプロファイルを指定することができる。この強度包絡線関数は、より大きなディスプレイでは物理ロケーションの関数として個々の画面の輝度を制限することにより達成することができる。モニタは、採用することができる任意の強度より明るくすることができ、したがって、輝度を制限することが、映画及び／又はコンテンツの所望の全体的な輝度に著しく影響を与えることなく可能とすることができる。この強度値の制限又は拡大縮小は、位置に左右される場合があり、かつ、モニタ自体にわたって並びに複数のモニタにわたってほぼ連続的に採用される場合がある。提示すべきコンテンツを表すデジタル値は、所望の包絡線関数を生成するようにデジタルプロセッサにより拡大縮小することができる。
【００３８】
図９は、包絡線関数の例を示す概略図である。包絡線関数は、関数９１０に示すように、又は、実質的に水平方向に沿って一次元、及び、垂直に均一とすることができる。図９に示すように、強度グラフ９０５は、強度が水平方向で変動し、垂直方向で実質的に均一である。包絡線関数は、９２０のようにディスプレイ全体にわたってほとんど均一とすることができる。やはり、図９に示すように、強度関数９２５は、水平及び垂直の両方向で強度が変動する。これらの関数は、２Ｄ及び３Ｄの両コンテンツ用に採用かつ指定することができる。
【００３９】
レーザを基本とするディスプレイについては、この効果を複合画面上で達成することができる１つの技法は、ピクセル上でレーザビーム強度及び／又はドウェル時間を変えることを含むことができる。更に、ビームステアリングレーザエンジンは、縁部近傍の強度を変えることにより、タイル又は画面セクション間の遷移を実質的に円滑にするようにタイル境界を越えてビームを更に導光することができる。レーザエンジンは、大ピクセルの領域を照射することにより、又は、蛍光体により形成される画面のピクセルをより大きくなるように設計することにより境界線近傍の画像の解像度を低減することによって、タイル又は画面セクション間の継目の影響の出現を低減することもできる。例えば、境界線近傍のピクセルは、タイル又は画面セクションの中心のピクセルよりおよそ１０％大きくすることができる。
【００４０】
光再利用及び輝度に向けた設計された構造
蛍光体及び量子ドットは、異なる波長の光により刺激されたときに可視光を発光する。刺激する光の一例は、直接出射レーザダイオードによりおよそ４０５ｎｍにて生成することができる藍色レーザ光である。ディスプレイは、プラスチック又はガラスなどのバッカーに異なる色蛍光体を塗布し、その後、画面にて藍色レーザ光を導くことにより所与の場所にて可視光出射を刺激することによって構成することができる。効率が、画面に入射する藍色レーザ光の量を低減するのに重要であり得る。各種光再利用方式を採用して、システムの効率を増大させて本明細書で論じるように視聴者により効果的に光を導くことができる。
【００４１】
図１０は、光再利用表示画面の一実施形態を示す概略図である。更に、図１０は、蛍光体又は量子ドットで構築された光再利用表示画面の一例を示す。図１０に示すように、入射光藍色レーザ照射Ｂ１及びＢ２は、バッカー１０１の第１の側面の方向からバッカー１０１を通過することができる。エミッタ層（例えば蛍光体又は量子ドット）１０２は、バッカー１０１の第２の側面上に蒸着することができる。エミッタ層に近接したか又はエミッタ層に最も近いバッカー１０１の第２の側面又は表面は、例えば、およそ４０５ｎｍにて藍色光を透過して、およそ４４０〜７００ｎｍの範囲でなど、可視光を反射するためにコーティングすることができる。入射照射光線Ｂ１は、バッカー１０１を通過することができ、かつ、エミッタ層粒子に当てることができる。粒子は、その後可視波長にて光を再出射することができる。再出射された光はいくつかの経路を取ることができ、その一部について以下で論じる。
【００４２】
一例では、再出射された可視光は、光線経路Ｖ１を辿ることができる。光線Ｖ１は、第２のバッカー１０３を通過することができる。第２のバッカー１０３のエミッタ層１０２から離れた表面には、プリズムに似た外面を形成することができる。これらのプリズムは、所望のコーン角度に入射光を実質的に導く光学構造体の役目をすることができる。光線Ｖ１は、この所与のコーン角度内とすることができ、かつ、第２のバッカー１０３を通過して視聴者に至ることができる。
【００４３】
別の例では、再出射された可視光は、光線経路Ｖ２を辿ることができる。光線Ｖ２は、所望のコーン角度の外側であり得る角度を空気中に有することができる。光線Ｖ２は、第２のバッカー１０３のエミッタ層に近接した第１の表面を通過することができるが、プリズムにより全内反射させることができる。偏向した光線は、エミッタ層に再び入ることができる。その後、光線Ｖ２は、粒子から散乱する場合があり、エネルギーの一部が、バッカー１０３に再び入って所望のコーン角度内の光として出てくることができる。光のこの一部は、所望のコーン角度へ効果的に再利用することができ、これは、所望のコーン角度内のディスプレイの輝度を高めることができる。
【００４４】
更に別の例では、再出射された可視光は、光線経路Ｖ３を辿ることができる。光線Ｖ３は、実質的に第２のバッカーから離れた方向で、及び、実質的に第１のバッカーの方へ出射することができる。第１のバッカーは、先述したように、可視光を反射することができるコーティングを有することができる。光線Ｖ３は、第１のバッカー１０１上のコーティングから反射することができ、エミッタ層に再び入ることができ、かつ、最終的には所望のコーン角度内の光として第２のバッカー１０３から出てくることができる。
【００４５】
尚も別の例では、再出射された可視光は、光線経路Ｖ４を辿ることができる。光線Ｖ４は、所望のコーン角度の外側であり得る角度を空気中に有することができる。光線Ｖ４は、第２のバッカー１０３の第１の表面を通過することができるが、プリズム及び隣接プリズムにより屈折させることができ、かつ、エミッタ層に屈折させることができる。その後、光線Ｖ４は、粒子から散乱する場合があり、エネルギーの一部が、バッカー１０３に再び入って所望のコーン角度内の光として出てくることができる。光のこの一部は、所望のコーン角度へ効果的に再利用することができ、これは、所望のコーン角度内のディスプレイの輝度を高めることができる。
【００４６】
光線Ｖ２、Ｖ３、及びＶ４の例のそれぞれでは、所望のコーン角度の外側であり得る光線内のエネルギーは、実質的に所望のコーン角度の内側にあり得るエネルギーとして画面から再び現れる機会を有することができる。この点を踏まえて論じたが、構造体は、プリズムでない場合もあり、他の形式の構造体である場合もある。例えば、構造体は、丸形状のプリズム、凸面レンズ、スプライン、線形プリズム、いくつかの層の線形プリズム、ピラミッド形式のプリズムなどとすることができるがこれらに限定されない。様々な構造体が、通常は所望のコーン角度から外れて出射層に出射することができる光を再利用するように機能することができる。「プリズム」特徴部の形状は、例えば、その全体が参照として本明細書に組み込まれ、また、標識及びＬＣＤバックライト用途において光を再利用するために利用することができるプリズム状の構造体を論じている、米国特許第４，９３８，５６３号で概ね論じられているように、主として出力出射部の形状を決める場合がある。
【００４７】
例えば、およそ４４０〜７００ｎｍの範囲で可視光を透過して、例えば、およそ４０５ｎｍにて藍色光を反射するように第２のバッカー１０３のプリズム構造体側面がコーティングされる例では、更なる輝度強化を実現することができる。例えば、入射藍色光線Ｂ２は、蛍光体及び量子ドット粒子に当たることなくエミッタ層を通過することができる。その後、光線は、この光線がコーティングされたプリズム構造体に遭遇することができる第２のバッカーに入ることができる。この場合、プリズム構造体は、入射光藍色光線に対する逆反射体として機能することができ、光線を当初の経路にほぼ平行にエミッタ層に偏向させ、かつ、当初の経路から変位させることができる。光線は、粒子に当たって可視出射光を創出する第２の機会を有することができる。このようにすると、失われる場合がある入射青色光線は、出射層へ再利用されることができ、かつ、可視光の出射を創出してより明るい画像を生成することができる。更に、コーティングは、藍色レーザ光が視聴者に到達するのを防止することができ、かつ、意図されない視聴者への露光及び最終画像内の色ずれを防止することができる。
【００４８】
一実施形態は、サブピクセルのアレイを介して更なる空間機能性を組み込むピクセル当たりのかなりの空間の認識を含むことができる。例えば、デジタル映画で使用されるピクセルは、画面にてサイズがおよそ５〜６ｍｍである場合があり、それでも、ロールツーロール製造された回折／屈折構造体及びレーザスポットサイズは、実質的に小さくすることがある。ロールツーロール製造された構造体は、数十ミクロン台の特徴部サイズを有することができ、励起源は、このサイズの個々の特徴部に対応するように存在することができる。この点を踏まえて、ビームステアリング、局部出力、位相制御、及び振幅制御などの機能は、本明細書で論じる実施形態を採用することによりサブピクセルレベルにて達成することができる。裸眼立体ディスプレイなどの技術を実行するときに、特定の機能性でサブピクセルのアレイに対応する能力を使用することができる。逆に、ＡＭＬＣＤメーカが高品質多視点裸眼立体ディスプレイ用ピクセル密度を増大させることが、相対的に難しい場合がある。
【００４９】
一例では、より多くのピクセル（及び／又はサブピクセル）が、３Ｄ裸眼立体（autostereo）を達成するために採用することができ、かつ、より緻密なピクセル格子上のパララックスバリア又はレンチキュラレンズと共に使用することができる。図１１は、本開示による、パララックスバリア裸眼立体ディスプレイ及びレンチキュラ裸眼立体ディスプレイの実施形態を示す概略図である。これらの手法の両方とも、視野角が変わるにつれて視聴者が見ることができるピクセルも変わるように、レンズ又はバリアを使用することができる。これは、ディスプレイが視野角の変化と共に鑑賞画像を変えることを可能にすることができる。パララックスバリア構造体及びレンチキュラレンズ構造体は、メガネを着用することなく３Ｄ効果を可能にする視野角当たりの異なる画像を示すために異なるピクセルに対応することができるように、蛍光体のグリッド上に、保護層の下又は保護層の上に設置することができる。一般的に、視点の適切な数は、水平方向でおよそ８〜５０個、垂直方向でおよそ２〜５個とすることができる。したがって、余分なサブピクセルの数は、同じ全体的な画像解像度のための視点の総数と同様とすることができる。更に、パララックスバリア及びレンチキュラレンズアレイは、眼の間の視野角の変化のために２つの異なる画像を見る左右の目の例において実証することができる。２つの異なる画像を見ることによって、３Ｄ視聴体験を可能にする。
【００５０】
本開示の実施形態は、様々な光学システム及び表示システムにおいて使用することができることに注意するべきである。実施形態は、様々な光学システム、光学部品、コンピュータシステム、プロセッサ、エンターテイメントシステム、視覚及び／若しくは視聴覚システム、並びに、電気及び／若しくは光学デバイスを含むか、又は、これらと協働することができる。本開示の態様は、実際的には、ディスプレイ、光学デバイス及び電気デバイス、光学システム、表示システム、エンターテイメントシステム、プレゼンテーションシステム、又は、任意の形式の光学システムを含むことができる任意の装置に関係する任意の装置と共に使用することができる。したがって、本開示の実施形態は、光学システム、視覚及び／又は光学プレゼンテーションにおいて使用されるデバイス、ビジュアル周辺機器などにおいて、並びに、インターネット、イントラネット、ローカルエリアネットワーク、広域ネットワークなどを含むいくつかのコンピューティング環境に採用され得る。
【００５１】
詳細に開示する種々の実施形態に進む前に、実施形態は、他の変形例が可能であるので、用途又は作成において示す特定の構成の詳細に限定されないことを理解するべきである。更に、実施形態の態様は、独自の権利で独自の実施形態を定義するために異なる組み合わせ及び構成で定めることができる。また、本明細書で使用する用語は、説明を目的としており、制限を目的としたものではない。
【００５２】
本明細書で使用することができるとき、「実質的に」及び「ほぼ」という用語は、その対応する条件及び／又は品目間の相対性について業界で容認されている許容差を示す。そのような業界で容認されている許容差は、１パーセント未満〜１０パーセントに及び、かつ、構成部品の数値、角度などに限定されるものではない。品目間のそのような相対性は、１パーセント未満〜１０パーセントに及ぶ。
【００５３】
本明細書で開示する諸原理による様々な実施形態を以上説明してきたが、制限するものとしてではなく一例としてのみ提示してきたことを理解するべきである。したがって、本発明の広さ及び範囲は、上記の例示的な実施形態のいずれによっても制限されるべきではなく、本開示から生じる一切の特許請求の範囲及び均等物に従ってのみ定義されるべきである。更に、先の利点及び特徴は、説明した実施形態において提示されているが、先の利点のいずれか又は全てを達成するプロセス及び構造体へのそのような生じる特許請求の範囲の適用を制限しないものとする。
【００５４】
更に、本明細書中のセクション見出しは、構成上の手がかりが得られるように米国特許法施行規則１．７７（37 CFR 1.77）他に基づく提案事項との一貫性が得られるように設けられている。これらの見出しは、本開示から生じ得る請求項に定める実施形態を制限したり特徴づけたりしないものとする。具体的に、かつ、一例として、見出しでは「技術分野」を示しているが、特許請求項の範囲は、いわゆる分野を説明するためにこの見出しで選ばれた言語により制限されるべきではない。更に、「背景技術」における技術の説明は、特定の技術が本開示における任意の実施形態の先行技術であるという承認と解釈されるべきではない。「発明の概要」も、生じる特許請求の範囲において定める実施形態の特性づけとみなすべきではない。更に、本開示における単数での「本発明」に対するいかなる言及も、目新しさの単一の点のみが本開示にあることを主張するために使用されるべきでない。複数の実施形態が、本開示から生じる複数の請求項の制限事項に従って定められている場合があり、そのような特許請求項の範囲は、したがって、実施形態及びそれによって保護される均等物を定めるものである。全ての実例において、そのような請求項の範囲は、本開示に照らして独自の利点に関して検討されるものとするが、本明細書で定める見出しにより制約されるべきではない。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【国際調査報告】
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2015507756.tif 000015