(57)【要約】  （ａ）アプリケーターアセンブリーに組成物を供給することであって、アプリケーターアセンブリーが、（ｉ）組成物を収容できる容器と、（ｉｉ）容器と流体連通する先端突出アクチュエーターであって、（１）容器に先端突出アクチュエーターを流体接続するように構成されたベース部分と、（２）中空の歯にベース部分を流体接続するように構成された本体部分と、を包含する先端突出アクチュエーターと、（ｉｉｉ）容器から先端突出アクチュエーターーを通して組成物を与えるエンジンと、を包含することと、（ｂ）頭皮上へ直接アプリケーターアセンブリーから組成物を投与することと、を包含する組成物を頭皮に与える方法。歯は、本体部分から離れて位置する面を包含する。歯は、容器と流体連通する開口部を包含する。歯は、約０．５ｍｍから約１００ｍｍまでの突出長さを有する。
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
組成物を頭皮に与える方法であって、
ａ．アプリケーターアセンブリーに組成物を供給することであって、前記アプリケーターセンブリーが、
ｉ．前記組成物を収容できる容器と、
ｉｉ．前記容器と流体連通する先端突出アクチュエーターであって、
１．前記容器に前記先端突出アクチュエーターを流体接続するように構成されたベース部分と、
２．中空の歯に前記ベース部分を流体接続するように構成された本体部分であって、前記歯がこの本体部分から離れて位置する面を具え、前記歯が前記容器と流体連通する開口部を具え、前記歯が０．５ｍｍから１００ｍｍまでの突出長さを有する本体部分と
を具えた先端突出アクチュエーターと、
ｉｉｉ．前記容器から前記先端突出アクチュエーターを通して前記組成物を与えるエンジンと
を具えることと、
ｂ．前記アプリケーターアセンブリーから直接頭皮に前記組成物を投与することと
を具え、前記エンジンが全ストローク当たり０．０５ｍＬから４ｍＬまでを投与することを特徴とする方法。
【請求項２】
前記歯が１０ｍｍから６０ｍｍまでの突出長さを有することを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記歯が、２０ｍｍから５０ｍｍの突出長さを有することを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の方法。
【請求項４】
前記エンジンがポンプであることを特徴とする請求項１から請求項３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５】
前記エンジンが全ストローク当たり０．１ｍＬから１ｍＬまでを投与することを特徴とする請求項１から請求項４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項６】
前記エンジンが全ストローク当たり０．３ｍＬから０．５ｍＬまでを投与することを特徴とする請求項１から請求項５のいずれか一項に記載の方法。
【請求項７】
前記アプリケーターアセンブリーが貫通する長手方向軸線を更に具え、前記歯がこの長手方向軸線から２０度から１００度まで傾いていることを特徴とする請求項１から請求項６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項８】
前記アプリケーターアセンブリーが貫通する長手方向軸線を更に具え、前記歯がこの長手方向軸線から３０度から６０度まで傾いていることを特徴とする請求項１から請求項７のいずれか一項に記載の方法。
【請求項９】
前記アプリケーターアセンブリーが貫通する長手方向軸線を更に具え、前記面がこの長手方向軸線から３５度から５５度まで傾いていることを特徴とする請求項１から請求項８のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１０】
前記組成物が０．１％から２５％までのナイアシンアミドを具えていることを特徴とする請求項１から請求項９のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１１】
前記組成物が１０％から９０％までのアルコールを具えていることを特徴とする請求項１から請求項１０のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１２】
前記アプリケーターアセンブリーが抗ふけ剤を具えた組成物を更に具えていることを特徴とする請求項１から請求項１１のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１３】
組成物を頭皮に与えるアプリケーターアセンブリーであって、
ａ．前記組成物を収容できる容器と、
ｂ．前記容器と流体連通する先端突出アクチュエーターであって、
ｉ．前記容器に前記先端突出アクチュエーターを流体接続するように構成されたベース部分と、
ｉｉ．中空の歯に前記ベース部分を流体接続するように構成された本体部分であって、前記歯がこの本体部分から離れて位置する面を具え、前記歯が前記容器と流体連通する開口部を具え、前記歯が０．５ｍｍから１００ｍｍまでの突出長さを有する本体部分と
を具えた先端突出アクチュエーターと、
ｃ．前記容器から前記先端突出アクチュエーターを通して頭皮へ前記組成物を与えるエンジンと
を具えたことを特徴とするアプリケーターアセンブリー。
【請求項１４】
貫通する長手方向軸線を更に具え、前記歯がこの長手方向軸線から２０度から１００度まで傾いていることを特徴とする請求項１３に記載のアプリケーターアセンブリー。
【請求項１５】
頭皮上へ直接組成物を与えるための、請求項１３および請求項１４のいずれか一項に記載のアプリケーターアセンブリーの使用。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、組成物を適用するためのアプリケーターアセンブリーおよび方法に関する。より詳細には、本発明は、組成物を適用するための、容器、中空の歯を具えた先端突出アクチュエーター、およびエンジンを有するアプリケーターアセンブリー、並びにその方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
様々な装置が、組成物を頭皮に適用するために作製されている。このような装置は、コンディショニング、洗浄、染色、および／又は１つ以上の効果剤の適用の目的で組成物を適用するために使用されている。しかしながら、現在市販されている装置の設計は、装置を使用する方法に関して消費者の混乱を招く場合があり、組成物の効能の低下および非効率的な供給に結びつく。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
上記に基づき、製品を使用する方法を消費者に効果的に知らせ、適用される組成物の効能を改善し、組成物の最適な量を頭皮に与える特有の供給システムが要望される。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本発明の一実施形態によれば、組成物を頭皮に与える方法が提供される。方法は、（ａ）アプリケーターアセンブリーに組成物を供給することであって、アプリケーターアセンブリーが、（ｉ）組成物を収容できる容器と、（ｉｉ）容器と流体連通する先端突出アクチュエーターであって、（１）容器に先端突出アクチュエーターを流体接続するように構成されたベース部分と、（２）中空の歯にベース部分を流体接続するように構成された本体部分であって、歯がこの本体部分から離れて位置する面を具え、歯が容器と流体連通する開口部を具え、歯が約０．５ｍｍから約１００ｍｍまでの突出長さを有する、本体部分と、を具えた先端突出アクチュエーターと、（ｉｉｉ）容器から先端突出アクチュエーターを通して組成物を与えるエンジンと、を具えることと、（ｂ）頭皮上へ直接アプリケーターアセンブリーから組成物を投与することと、を含む。
【０００５】
本発明の更に別の実施形態によれば、組成物を頭皮に与えるアプリケーターアセンブリーが提供される。アプリケーターアセンブリーは、（ａ）組成物を収容できる容器と、（ｂ）容器と流体連通する先端突出アクチュエーターであって、（ｉ）容器に先端突出アクチュエーターを流体接続するように構成されたベース部分と、（ｉｉ）中空の歯にベース部分を流体接続するように構成された本体部分であって、歯がこの本体部分から離れて位置する面を具え、歯が容器と流体連通する開口部を具え、歯が約０．５ｍｍから約１００ｍｍまでの突出長さを有する、本体部分と、を具えた先端突出アクチュエーターと、（ｃ）容器から先端突出アクチュエーターを通して頭皮へ組成物を与えるエンジンと、を具える。
【０００６】
本発明のこれらおよび他の特徴、態様および利点は、本開示を読むことによって当業者に明白となるであろう。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
本明細書は、本発明を詳細に指摘し明確に請求する請求項で結ばれるが、本発明は、添付の図面と併せてなされる以下の説明から、より一層理解されると考えられる。
【図１】アプリケーターアセンブリーの一実施形態の斜視正面図である。
【図２】図１のアプリケーターアセンブリーの正面図である。
【図２Ａ】図２の円２Ａに包含される領域を取った、先端突出アクチュエーターの拡大正面図である。
【図３】図１のアプリケーターアセンブリーの上面図である。
【図４】図１のアプリケーターアセンブリーの右側面図である。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
本発明のすべての実施形態では、特に記述のない限り、すべての百分率は、組成物全体の重量によるものである。すべての比率は、特に記述のない限り、重量比である。すべての範囲は、包含的であり、かつ組み合わせ可能である。有効数字の数は、表示された量に対する限定を表すものでも、測定値の精度に対する限定を表すものでもない。特に指示がない限り、すべての数量は、「約」という単語によって修飾されるものと理解される。特に断らないかぎり、すべての測定は２５℃で周囲条件下において行われたものと理解される。ただし「周囲条件」とは、約１気圧の圧力下で約５０％の相対湿度における条件のことを意味する。列挙された成分に関連する重量はすべて、有効濃度に基づいており、特に明記しない限り、市販の材料に包含され得るキャリア又は副生成物を包含しない。
【０００９】
用語「含んでいる／具えている（comprising）」は、本明細書で使用するとき、最終的な結果に影響を及ぼさない他の工程、および他の成分、を追加できることを意味する。この用語は、「からなる」および「から本質的になる」を包含する。本発明の組成物および方法／プロセスは、本明細書に記載の発明の必須要素および制限、並びに本明細書に記載のいずれの追加的、若しくは任意選択の、成分、構成成分、工程、又は制限をも含み、これらからなり、およびこれらから本質的になることができる。
【００１０】
用語「包含する／挙げられる（include）」、「包含する／挙げられる（includes）」および「包含している／挙げられている／などの（including）」は、本明細書で使用するとき、限定することを意図せず、「含む／具える（comprise）」、「含む／具える（comprises）」および「含んでいる／具えている（comprising）」をそれぞれ意味するものと理解される。
【００１１】
用語「頭皮」は、本明細書で使用するとき、毛髪の根元を包含する。
【００１２】
本出願人らの発明のパラメータの各値を求めるためには、本出願の試験方法の項で開示する試験方法を使用すべきである。
【００１３】
別途記載のない限り、構成成分又は組成物の濃度はすべて、当該構成成分又は組成物の活性部分に関するものであり、このような構成成分又は組成物の市販の供給源に存在し得る不純物、例えば残留溶媒又は副生成物は除外される。
【００１４】
割合（％）および比率はすべて、別途記載のない限り重量で算定される。すべての割合（％）および比率は、別途記載のない限り組成物全体を基準にして算定される。「重量パーセント」という用語は、本明細書では「重量％」として表示し得る。
【００１５】
本明細書の全体を通じて与えられるすべての最大数値限定は、それよりも低い数値限定が本明細書に明示的に記載されているかのように、すべてのより低い数値限定を包含するものと理解すべきである。本明細書の全体を通じて与えられるすべての最小数値限定は、それよりも高い数値限定が本明細書に明示的に記載されているかのように、すべてのより高い数値限定を包含する。本明細書の全体を通じて与えられるすべての数値範囲は、それよりも狭い数値範囲が本明細書に明示的に記載されているかのように、このようなより広い数値範囲内のすべてのより狭い数値範囲を包含する。
【００１６】
Ａ．容器
図１を参照すると、アプリケーターアセンブリー１００は、容器１５０を具えることができる。容器１５０は、組成物を収容するのに好適な如何なるタイプのものであってもよい。一実施形態では、容器１５０は、実質的に剛性であり得る。内部の部分真空を受けるときに外部の大気圧下でつぶれないならば、容器１５０は実質的に剛性である。一実施形態では、容器１５０は非剛性材料を含むことができる。非剛性材料は、しぼり出すために設計されてもよい。
【００１７】
容器１５０は、プラスチック、金属、合金、積層体、およびこれらの組み合わせからなる群から選択された任意の好適な材料から作製され得る。容器１５０は、保持構造に適合した任意の形状であり得、少なくとも１つの流体を含むための少なくとも１つの内部区画室を含むことができる。容器１５０は、注入若しくは螺付き容器のような再充填可能な容器でもあってもよく、又は容器１５０は単回使用向けであってもよい。容器１５０はまた、アプリケーターアセンブリー１００から取り外し可能であってもよい。代替的に、容器１５０は、アプリケーターアセンブリー１００と一体化されてもよい。
【００１８】
Ｂ．拡張アクチュエーター
更に図１を参照すると、アプリケーターアセンブリー１００は、先端突出アクチュエーター２００を具えることができる。先端突出アクチュエーター２００は、容器１５０と流体連通することができる。先端突出アクチュエーター２００は、ベース部分２１０、本体部分２２０、および中空の歯２２５を具えることができる。先端突出アクチュエーター２００は、プラスチック、金属、合金、およびこれらの組み合わせからなる群から選択された任意の好適な材料から作製され得る。先端突出アクチュエーター２００は、アプリケーターアセンブリー１００から取り外し可能であってもよい。代替的に、先端突出アクチュエーター２００は、アプリケーターアセンブリー１００と一体化されてもよい。
【００１９】
１．ベース部分
図１を参照すると、先端突出アクチュエーター２００は、ベース部分２１０を具えることができる。ベース部分２１０は、先端突出アクチュエーター２００を容器１５０に流体接続するように構成され得る。ベース部分２１０は、先端突出アクチュエーター２００から取り外し可能であってもよい。代替的に、ベース部分２１０は、先端突出アクチュエーター２００と一体化されてもよい。
【００２０】
２．本体部分
更に図１を参照すると、先端突出アクチュエーター２００は、本体部分２２０を具えることができる。本体部分２２０は、ベース部分２１０を中空の歯２２５に流体接続するように構成され得る。本体部分２２０は、先端突出アクチュエーター２００から取り外し可能であってもよい。代替的に、本体部分２１０は、先端突出アクチュエーター２００と一体化されてもよい。
【００２１】
３．中空の歯
更に図１を参照すると、先端突出アクチュエーター２００は、中空の歯２２５を具えることができる。中空の歯２２５は、本体部分２２０から離れて位置する面を含むことができる。歯はまた、容器１５０と流体連通する開口部を含むことができる。歯は、先端突出アクチュエーター２００から取り外し可能であってもよい。代替的に、歯は、先端突出アクチュエーター２００と一体化されてもよい。一実施形態では、先端突出アクチュエーター２００が、１つの中空の歯２２５を有するだけであってもよい。
【００２２】
ここで図３を参照すると、中空の歯２２５は、突出長さ４２０を有することができる。突出長さ４２０は、中空の歯２２５が容器１５０の外郭から突出する距離である。一実施形態では、中空の歯２２５は、約０．５ｍｍから約１００ｍｍまで、代替的に約５ｍｍから約８０ｍｍまで、代替的に約１０ｍｍから約６０ｍｍまで、代替的に約１５ｍｍから約５５ｍｍまで、代替的に約２０ｍｍから約５０ｍｍまで、および代替的に約２５ｍｍから約４５ｍｍまでの突出長さ４２０を有することができる。別の実施形態では、中空の歯２２５は、約０．５ｍｍから約３０ｍｍまで、代替的に約１０ｍｍから約２５ｍｍまでの突出長さ４２０を有することができる。
【００２３】
図４を参照すると、アプリケーターアセンブリー１００は更に、貫通する長手方向軸線３００を含むことができる。一実施形態では、中空の歯２２５は、長手方向軸線３００から約２０度から約１００度まで、代替的に長手方向軸線３００から約２５度から約７０度まで、代替的に長手方向軸線３００から約３０度から約６０度まで、代替的に長手方向軸線３００から約３５度から約５５度まで、および代替的に長手方向軸線３００から約４５度まで傾いている。別の実施形態では、中空の歯２２５は、長手方向軸線３００から約７０度から約１１０度まで、代替的に長手方向軸線３００から約８０度から約１００度まで、代替的に長手方向軸線３００から約８５度から約９５度まで、および代替的に長手方向軸線３００から約９０度まで傾いている。角度測定は、図４に示される長手方向軸線３００の上部分から、反時計回りに算出され得る。
【００２４】
ａ．面
ここで図２および図２Ａを参照すると、中空の歯２２５は、先端突出アクチュエーター２００の本体部分２２０から離れて位置する面２２６を含むことができる。上記のように、アプリケーターアセンブリー１００は更に、貫通する長手方向軸線３００を含むことができる。一実施形態では、面２２６は、長手方向軸線３００から約１０度から約３０度まで、代替的に長手方向軸線３００から約１５度から約２５度まで、代替的に長手方向軸線３００から約２０度から約２５度まで、および代替的に長手方向軸線３００から約２３度まで傾いている。別の実施形態では、面２２６は、長手方向軸線３００から約３５度から約５５度まで、代替的に長手方向軸線３００から約４０度から約５０度まで、代替的に長手方向軸線３００から約４３度から約４８度まで、および代替的に長手方向軸線３００から約４５度まで傾いている。面２２６の角度測定は、図４に示される長手方向軸線３００の上部分から、反時計回りに算出され得る。
【００２５】
ｂ．開口部
更に図２および図２Ａを参照すると、中空の歯２２５は、容器１５０と流体連通する開口部２２７を含むことができる。開口部２２７は、円形又は正方形を非限定的に包含する如何なる形状のものであってもよい。
【００２６】
一実施形態では、それぞれの開口部２２７は、約０．１ｍｍから約５ｍｍまでの直径を有することができる。別の実施形態では、それぞれの開口部２２７は、約０．２ｍｍから約２ｍｍまでの直径を有することができる。更に別の実施形態では、それぞれの開口部２２７は、約０．５ｍｍから約１．５ｍｍまでの直径を有することができる。
【００２７】
Ｃ．エンジン
アプリケーターアセンブリー１００はまた、容器１５０から先端突出アクチュエーター２００を通して組成物を与えるエンジンを具えることができる。エンジンは、機械式ポンプ、エアロゾル、又はしぼり出しを非限定的に包含する、容器１５０から組成物を投与するのに好適な如何なるタイプのものであってもよい。一実施形態では、エンジンは、電力を与えることが可能な任意の手段によって、起動され得る。
【００２８】
一実施形態では、エンジンは、全ストローク当たり、約０．０５ｍＬから約４ｍＬまでの組成物を投与することができる。別の実施形態では、エンジンは、全ストローク当たり、約０．１ｍＬから約１ｍＬまでの組成物を投与することができる。更に別の実施形態では、エンジンは、全ストローク当たり、約０．３ｍＬから約０．５ｍＬまでの組成物を投与することができる。
【００２９】
別の実施形態では、エンジンは不定量を与えることができる。この実施形態では、消費者は、例えば、ボタンをどれぐらいの間押したままにするのかを定めることによって、アプリケーターアセンブリー１００により供給される量を制御することができる。
【００３０】
Ｄ．任意の組成物
アプリケーターアセンブリー１００は更に、組成物を含むことができる。組成物は、リンスオフ型製品又はリーブオン型製品であってもよく、液体、発泡体、クリーム、ゲル、エマルジョン、粉末およびムースを非限定的に包含する、広範な製品の形態で調製され得る。
【００３１】
一実施形態では、組成物は、約２，０００ｃｐｓから約４５，０００ｃｐｓまでの、代替的に約９，０００ｃｐｓから約２５，０００ｃｐｓまでの、代替的に約９，０００ｃｐｓから約１２，０００ｃｐｓまでの、代替的に約２０，０００ｃｐｓから約２５，０００ｃｐｓまでの、代替的に約３，０００から約１０，０００ｃｐｓまでの、および代替的に約５，０００から約８，０００ｃｐｓまでのニート粘度を有し得る。
【００３２】
組成物のニート粘度は、２1／ｓｅｃの剪断速度で組成物の粘度を測定することによって、決定される。科学的には、ニート粘度は剪断応力の剪断速度に対する比である。組成物のニート粘度は、レオメーターで測定され得る。ＴＡ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔ  ＡＲ２０００が、組成物の剪断応力曲線を測定するために使用されてもよい。
【００３３】
一実施形態では、組成物は、頭皮を包含するヒトの皮膚への適用に好適な如何なるタイプのものであってもよい。別の実施形態では、組成物は、ペットの毛の根元を包含するペットの皮膚への適用に好適な如何なるタイプのものであってもよい。更に別の実施形態では、組成物は、布および／又はカーペットへの適用に好適な如何なるタイプのものであってもよい。
【００３４】
一実施形態では、追加的な構成成分が、製品の安定性、美観、又は性能を過度に損なわないのであれば、組成物は、ヘアケア又はパーソナルケア製品用の既知の１つ以上の構成成分を含むことができる。このような任意の成分とは、最も典型的には「ＣＴＦＡ  Ｃｏｓｍｅｔｉｃ  Ｉｎｇｒｅｄｉｅｎｔ  Ｈａｎｄｂｏｏｋ」（Ｓｅｃｏｎｄ  Ｅｄｉｔｉｏｎ，Ｔｈｅ  Ｃｏｓｍｅｔｉｃ，Ｔｏｉｌｅｔｒｉｅｓ，ａｎｄ  Ｆｒａｇｒａｎｃｅ  Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ，Ｉｎｃ．１９８８，１９９２）のような参考文献に記載されている成分である。
【００３５】
組成物に使用される構成成分の非限定的な例としては、コンディショニング剤（例えばシリコーン、炭化水素油、脂肪酸エステル）、天然カチオン性付着ポリマー、合成カチオン性付着ポリマー、抗ふけ剤、粒子、微粒子状タピオカデンプン、懸濁剤、パラフィン系炭化水素、噴射剤、粘度変性剤、染料、不揮発性溶媒又は希釈剤（水溶性および非水溶性）、真珠光沢助剤、起泡増進剤、界面活性剤又は非イオン性共界面活性剤、抗シラミ剤（pediculocides）、ｐＨ調整剤、香料、防腐剤、タンパク質、皮膚活性剤、日焼け止め剤、ＵＶ吸収剤、およびビタミンが挙げられる。
【００３６】
１．コンディショニング剤
一実施形態では、組成物は、１つ以上のコンディショニング剤を含むことができる。コンディショニング剤としては、毛髪および／又は頭皮に特定のコンディショニング効果を与えるために使用される物質が挙げられる。組成物に有用であり得るコンディショニング剤は、典型的には、乳化液体粒子を形成する非水溶性の水分散性不揮発性液体を含む。組成物に使用される好適なコンディショニング剤は、一般にシリコーン（例えばシリコーンオイル、カチオン性シリコーン、シリコーンゴム、高屈折率のシリコーン、およびシリコーン樹脂）、有機コンディショニングオイル（例えば炭化水素油、ポリオレフィン、および脂肪酸エステル）、又はこれらの組み合わせとして特徴付けられるコンディショニング剤、あるいは水性界面活性剤マトリックス中に液体の分散粒子を形成するコンディショニング剤である。
【００３７】
１つ以上のコンディショニング剤は、組成物の重量の、約０．０１重量％から約１０重量％まで、代替的に約０．１重量％から約８重量％まで、および代替的に約０．２重量％から約４重量％までで存在し得る。
【００３８】
ａ．シリコーン
組成物のコンディショニング剤は、不溶性のシリコーンコンディショニング剤であってもよい。シリコーンコンディショニング剤粒子は揮発性シリコーン、不揮発性シリコーン、又はこれらの組み合わせを含んでもよい。揮発性シリコーンが存在する場合、典型的には、シリコーンゴムおよび樹脂のような、市販の形態の不揮発性シリコーン物質成分のための溶媒又はキャリアとしてのそれらの使用に付随する。シリコーンコンディショニング剤粒子は、シリコーン流体コンディショニング剤を含んでもよく、シリコーン流体の付着効率を改善するか又は毛髪の光沢度を高めるためのシリコーン樹脂のような他の成分を更に含んでもよい。
【００３９】
シリコーンコンディショニング剤の濃度は、組成物の重量の、約０．０１％から約１０％まで、代替的に約０．１％から約８％まで、代替的に約０．１％から約５％まで、および代替的に約０．２％から約３％までの範囲であり得る。好適なシリコーンコンディショニング剤およびシリコーンのための任意の懸濁剤の非限定的な例は、米国再発行特許第３４，５８４号、米国特許第５，１０４，６４６号、および同第５，１０６，６０９号に記載され、参照により本明細書に組み込まれる。組成物に使用されるシリコーンコンディショニング剤は、
【００４０】
【数１】
2015515495.tif 000003
で測定した場合に、約２０ｍｍ2／ｓから約２，０００，０００ｍｍ2／ｓまで（約２０から約２，０００，０００センチストーク（「ｃｓｋ」）まで）、代替的に約１，０００ｍｍ2／ｓから約１，８００，０００ｍｍ2／ｓまで（約１，０００から約１，８００，０００ｃｓｋまで）、代替的に約５０，０００ｍｍ2／ｓから約１，５００，０００ｍｍ2／ｓまで（約５０，０００から約１，５００，０００ｃｓｋまで）、および代替的に約１００，０００から約１，５００，０００ｍｍ2／ｓまで（約１００，０００から約１，５００，０００ｃｓｋまで）の粘度を有し得る。
【００４１】
分散したシリコーンコンディショニング剤粒子は、典型的には約０．０１マイクロメートルから約５０マイクロメートルまでの範囲の体積平均粒子径を有する。小さな粒子を毛髪に適用するには、体積平均粒子径は、典型的には約０．０１マイクロメートルから約４マイクロメートルまで、代替的には約０．０１マイクロメートルから約２マイクロメートルまで、および代替的には約０．０１マイクロメートルから約０．５マイクロメートルまでの範囲である。より大きな粒子を毛髪に適用するには、体積平均粒子径は典型的には約５マイクロメートルから約１２５マイクロメートルまで、代替的には約１０マイクロメートルから約９０マイクロメートルまで、代替的には約１５マイクロメートルから約７０マイクロメートルまで、および代替的には約２０マイクロメートルから約５０マイクロメートルまでの範囲である。
【００４２】
シリコーン流体、ゴム、および樹脂並びにシリコーンの製造を論ずる項を包含するシリコーンの背景資料は、「ポリマーの科学と技術の百科事典（Encyclopedia of Polymer Science and Engineering）」１５巻、第２版２０４から３０８ページ、ジョン・ウイリー・アンド・サン社（John Wiley ＆ Sons, Inc.）、１９８９年に見出され、参照することにより本明細書に組み込まれる。
【００４３】
ｉ．シリコーンオイル
シリコーン流体としてはシリコーンオイルが挙げられ、シリコーンオイルは、２５℃で測定した場合に、１，０００，０００ｍｍ2／ｓ（１，０００，０００ｃｓｋ）未満まで、代替的に約５ｍｍ2／ｓから約１，０００，０００ｍｍ2／ｓ（約５ｃｓｋから約１，０００，０００ｃｓｋ）まで、および代替的に約１００ｍｍ2／ｓから約６００，０００ｍｍ2／ｓ（約１００ｃｓｋから約６００，０００ｃｓｋ）までの粘度を有する流動性のあるシリコーン物質である。ヘアケア組成物に使用される好適なシリコーンオイルとしては、ポリアルキルシロキサン、ポリアリールシロキサン、ポリアルキルアリールシロキサン、ポリエーテルシロキサンコポリマー、およびこれらの混合物が挙げられる。毛髪コンディショニング特性を有する他の不溶性不揮発性シリコーン流体もまた使用され得る。
【００４４】
シリコーンオイルとしては、次の式（Ｉ）に従うポリアルキル又はポリアリールシロキサンが挙げられる。
【００４５】
【化１】
2015515495.tif 000004
式中、Ｒは脂肪族、いくつかの実施形態ではアルキル、アルケニル又はアリールであり、Ｒは置換型又は非置換型とすることができ、ｘは１から約８，０００の整数である。組成物に使用される好適なＲ基としては、アルコキシ、アリールオキシ、アルカリール、アリールアルキル、アリールアルケニル、アルカミノ、並びにエーテル置換、ヒドロキシル置換、およびハロゲン置換脂肪族およびアリール基が挙げられるが、これらに限定されない。好適なＲ基としてはまた、カチオン性アミンおよび第四級アンモニウム基が挙げられる。
【００４６】
可能なアルキルおよびアルケニル置換基としては、Ｃ1からＣ5、代替的にはＣ1からＣ4、および代替的にはＣ1からＣ2のアルキルおよびアルケニルが挙げられる。（アルコキシ、アルカリールおよびアルカミノといった）他のアルキル−、アルケニル−、又はアルキニル−含有基の脂肪族部分は、直鎖又は分枝鎖であり得るが、Ｃ1からＣ5、代替的にＣ1からＣ4、代替的にＣ1からＣ3、および代替的にＣ1からＣ2であり得る。上述のように、Ｒ置換基はまたアミノ官能基（例えばアルカミノ基）を含むことができ、これは第一級、第二級、若しくは第三級アミン又は第四級アンモニウムであり得る。これらとしては、モノ−、ジ−、およびトリ−アルキルアミノおよびアルコキシアミノ基が挙げられ、その脂肪族部分の突出部の鎖長は本明細書に記載される通りであり得る。
【００４７】
ｉｉ．アミノおよびカチオン性シリコーン
組成物での使用に好適なカチオン性シリコーン流体としては、一般式（ＩＩ）に従うものが挙げられるが、これらに限定されない。
（Ｒ1）aＧ3-a−Ｓｉ−（−ＯＳｉＧ2）n−（−ＯＳｉＧb（Ｒ1）2-b)m−Ｏ−ＳｉＧ3-a（Ｒ1）a
式中、Ｇは水素、フェニル、ヒドロキシ、又はＣ1からＣ8アルキル、いくつかの実施形態ではメチルであり、ａは０又は１から３の値を有する整数であり、ｂは０又は１であり、ｎは０から１，９９９の数、代替的には４９から４９９の数であり、ｍは１から２，０００、代替的には１から１０の整数であり、ｎとｍとの合計は１から２，０００の数、代替的には５０から５００の数であり、Ｒ1は一般式ＣｑＨ2qＬに従う一価のラジカルであり、式中、ｑは２から８の値を有する整数であり、Ｌは以下の基から選択される。
−Ｎ（Ｒ2）ＣＨ2−ＣＨ2−Ｎ（Ｒ2）2
−Ｎ（Ｒ2）2
−Ｎ（Ｒ2）3Ａ-
−Ｎ（Ｒ2）ＣＨ2−ＣＨ2−ＮＲ2Ｈ2Ａ-
式中、Ｒ2は水素、フェニル、ベンジル、又は飽和炭化水素ラジカル、いくつかの実施形態では約Ｃ1から約Ｃ20のアルキルラジカルであり、Ａ-はハロゲン化物イオンである。
【００４８】
一実施形態では、式（ＩＩ）に対応するカチオン性シリコーンは「トリメチルシリルアモジメチコン」として既知のポリマーであり、式（ＩＩＩ）で下記に示される。
【００４９】
【化２】
2015515495.tif 000005
【００５０】
組成物で使用され得る他のシリコーンカチオン性ポリマーは、一般式（ＩＶ）によって表される。
【００５１】
【化３】
2015515495.tif 000006
式中、Ｒ3はＣ1からＣ18の一価の炭化水素ラジカル、いくつかの実施形態ではメチルのようなアルキル又はアルケニルラジカルであり、Ｒ4は炭化水素ラジカル、いくつかの実施形態ではＣ1からＣ18アルキレンラジカル又はＣ10からＣ18アルキレンオキシラジカルであり、代替的にはＣ1からＣ8アルキレンオキシラジカルであり、Ｑ-はハロゲン化物イオン、いくつかの実施形態では塩化物であり、ｒは２から２０、いくつかの実施形態では２から８の平均統計値であり、ｓは２０から２００、いくつかの実施形態では２０から５０の平均統計値である。このクラスの一ポリマーは、Ｕｎｉｏｎ  Ｃａｒｂｉｄｅ社から入手可能なＵＣＡＲＥ  ＳＩＬＩＣＯＮＥ  ＡＬＥ  ５６（登録商標）として既知である。
【００５２】
ｉｉｉ．シリコーンゴム
組成物での使用に好適な他のシリコーン流体は、不溶性シリコーンゴムであり得る。これらのゴムは、２５℃で測定した場合に、１，０００，０００ｍｍ2／ｓ（１，０００，０００ｃｓｋ）以上の粘度を有するポリオルガノシロキサン物質である。シリコーンゴムは、米国特許第４，１５２，４１６号、ノルとウォルター（Noll and Walter）の「シリコーンの化学と技術（Chemistry and Technology of Silicones）」ニューヨーク、アカデミック・プレス（New York: Academic Press）（１９６８年）、並びにジェネラル・エレクトリック社シリコーンゴム製品データシート（General Electric Silicone Rubber Product Data Sheets）ＳＥ  ３０、ＳＥ  ３３、ＳＥ  ５４およびＳＥ  ７６に記載されており、参照により本明細書に組み込まれる。ヘアケアに使用されるシリコーンゴムの特定の非限定的な例としては、ポリジメチルシロキサン、（ポリジメチルシロキサン）（メチルビニルシロキサン）コポリマー、ポリ（ジメチルシロキサン）（ジフェニルシロキサン）（メチルビニルシロキサン）コポリマーおよびこれらの混合物が挙げられる。
【００５３】
ｉｖ．高屈折率のシリコーン
ヘアケア組成物での使用に好適な他の不揮発性不溶性シリコーン流体コンディショニング剤は、少なくとも約１．４６、代替的には少なくとも約１．４８、代替的には少なくとも約１．５２、および代替的には少なくとも約１．５５の屈折率を有する「高屈折率のシリコーン」として既知のものである。ポリシロキサン流体の屈折率は、一般に約１．７０未満、典型的には約１．６０未満である。この文脈では、ポリシロキサン「流体」としては、オイル並びにゴム類が挙げられる。高屈折率のポリシロキサン流体としては、上記の一般式（Ｉ）によって表されるもの、並びに下記の式（Ｖ）によって表されるもののような環状ポリシロキサンが挙げられる。
【００５４】
【化４】
2015515495.tif 000007
式中、Ｒは上記で定義された通りであり、ｎは約３から約７、代替的には約３から約５の数である。
【００５５】
高屈折率のポリシロキサン流体は、屈折率を本明細書に記載される所望のレベルまで増加させるのに十分な量のアリール含有Ｒ置換基を含有する。更に、Ｒおよびｎは、物質が不揮発性であるように選択され得る。
【００５６】
アリール含有置換基としては、脂環式および複素環式の５員および６員アリール環を含有するもの、並びに５員又は６員縮合環を含有するるものが挙げられる。アリール環そのものは置換型でも非置換型でもよい。
【００５７】
一般に、高屈折率のポリシロキサン流体は、少なくとも約１５％、代替的には少なくとも約２０％、代替的には少なくとも約２５％、代替的には少なくとも約３５％、および代替的には少なくとも約５０％程度のアリール含有置換基を有する。典型的には、アリール置換の程度は、約９０％未満、より一般的には約８５％未満、代替的には約５５％から約８０％までである。いくつかの実施形態では、高屈折率のポリシロキサン流体は、フェニル又はフェニル誘導体置換基の、アルキル置換基との、いくつかの実施形態では、Ｃ1からＣ4アルキル、ヒドロキシ、又はＣ1からＣ4アルキルアミノ（特に−Ｒ4ＮＨＲ5ＮＨ２であり、式中、それぞれＲ4およびＲ5は独立してＣ1からＣ3のアルキル、アルケニルおよび／又はアルコキシル）との組み合わせを有する。
【００５８】
高屈折率のシリコーンが組成物で使用されるときには、表面張力を低減させるために、展着を高めそれにより組成物で処理される毛髪の（乾燥後の）光沢を高めるのに十分な量で、シリコーン樹脂又は界面活性剤のような展着剤と共に、組成物で使用され得る。
【００５９】
組成物での使用に好適なシリコーン流体は、米国特許第２，８２６，５５１号、同第３，９６４，５００号、同第４，３６４，８３７号、英国特許第８４９，４３３号、および「シリコーン化合物（Silicon Compounds）」（ペトラーチ・システム社（Petrarch Systems, Inc.）、１９８４年）に開示され、参照により本明細書に組み込まれる。
【００６０】
ｖ．シリコーン樹脂
シリコーン樹脂が、組成物に包含されてもよい。これらの樹脂は、高度に架橋したポリマーシロキサン系である。架橋は、シリコーン樹脂の製造中に三官能性および四官能性のシランを一官能性若しくは二官能性、又はその両方のシランと混合することによって導入される。
【００６１】
特にシリコーン物質およびシリコーン樹脂は、「ＭＤＴＱ」命名法として当業者に既知の略記命名法のシステムによって簡便に同定することができる。このシステム下では、シリコーンは、シリコーンを構成する様々なシロキサンモノマー単位の存在によって記載される。簡潔に述べると、記号Ｍは一官能性単位（ＣＨ3）3ＳｉＯ0.5を示し、Ｄは二官能性単位（ＣＨ3）2ＳｉＯを示し、Ｔは三官能性単位（ＣＨ3）ＳｉＯ1.5を示し、Ｑは四官能性単位ＳｉＯ2を示す。単位記号のプライム符号（例えば、Ｍ’、Ｄ’、Ｔ’、およびＱ’）は、メチル以外の置換基を示し、出現の度に具体的に定義されなければならない。
【００６２】
組成物に使用されるシリコーン樹脂としては、ＭＱ、ＭＴ、ＭＴＱ、ＭＤＴおよびＭＤＴＱ樹脂が挙げられ得るが、これらに限定されない。メチルが、可能なシリコーン置換基である。いくつかの実施形態では、シリコーン樹脂はＭＱ樹脂であり、Ｍ：Ｑ比が約０．５：１．０から約１．５：１．０で、シリコーン樹脂の平均分子量が約１０００から約１０，０００である。
【００６３】
使用されるとき、１．４６未満の屈折率を有する不揮発性シリコーン流体のシリコーン樹脂構成成分に対する重量比は、特に、シリコーン流体構成成分が本明細書で記載されるようなポリジメチルシロキサン流体又はポリジメチルシロキサン流体とポリジメチルシロキサンゴムとの混合物である場合には、約４：１から約４００：１、代替的には約９：１から約２００：１、および代替的には約１９：１から約１００：１であり得る。シリコーン樹脂がシリコーン流体、すなわちコンディショニング活性物質として本発明の組成物中の同一相の一部を形成する限り、流体および樹脂の合計は、組成物のシリコーンコンディショニング剤のレベルを決定する際に包含されなければならない。
【００６４】
ｂ．有機コンディショニングオイル
組成物のコンディショニング剤はまた、単独で又は上述のシリコーンのような他のコンディショニング剤と組み合わせて、少なくとも１つの有機コンディショニングオイルを含み得る。
【００６５】
ｉ．炭化水素油
組成物でのコンディショニング剤としての使用に好適な有機コンディショニングオイルとしては、環状炭化水素、直鎖脂肪族炭化水素（飽和又は不飽和）および分枝鎖脂肪族炭化水素（飽和又は不飽和）のような少なくとも約１０個の炭素原子を有する炭化水素油（これらのポリマーおよびこれらの混合物を包含する）が挙げられるが、これらに限定されない。直鎖炭化水素油は約Ｃ12から約Ｃ19であり得る。炭化水素ポリマーを包含する、分枝鎖炭化水素油は典型的には１９個より多い炭素原子を含有する。
【００６６】
ｉｉ．ポリオレフィン
組成物に使用される有機コンディショニングオイルとしてはまた、液体ポリオレフィン、代替的には液体ポリ−α−オレフィン、代替的には水素添加液体ポリ−α−オレフィンが挙げられ得る。本明細書で使用されるポリオレフィンは、Ｃ4から約Ｃ14オレフィンモノマーの、いくつかの実施形態では約Ｃ6から約Ｃ12オレフィンモノマーの重合によって調製される。
【００６７】
ｉｉｉ．脂肪酸エステル
組成物でのコンディショニング剤としての使用に好適な他の有機コンディショニングオイルとしては、少なくとも１０個の炭素原子を有する脂肪酸エステルが挙げられ得る。これらの脂肪族エステルとしては、脂肪酸又はアルコールから誘導される炭化水素鎖を有するエステルが挙げられる。この脂肪酸エステルのヒドロカルビルラジカルは、アミドおよびアルコキシ部分（例えばエトキシ又はエーテル結合等）のような他の適合性のある官能基を包含するか又はそこへ共有結合してもよい。
【００６８】
ｉｖ．フッ素化コンディショニング化合物
有機コンディショニングオイルとして、毛髪又は皮膚にコンディショニング効果を送達させるのに好適なフッ化物としては、例えば、ペルフルオロポリエーテル、過フッ素化オレフィン、前述されるようなシリコーン流体に類似する流体又はエラストマー形態であり得るフッ素系の特定のポリマー、および過フッ素化ジメチコンなどが挙げられる。
【００６９】
ｖ．脂肪族アルコール
組成物での使用に好適な他の有機コンディショニングオイルとしては、少なくとも約１０個の炭素原子、代替的には約１０から約２２個の炭素原子、および代替的には約１２から約１６個の炭素原子を有する脂肪族アルコールが挙げられ得るが、これらに限定されない。
【００７０】
ｖｉ．アルキルグルコシドおよびアルキルグルコシド誘導体
組成物での使用に好適な有機コンディショニングオイルとしては、アルキルグルコシドおよびアルキルグルコシド誘導体が挙げられ得るが、これらに限定されない。好適なアルキルグルコシドおよびアルキルグルコシド誘導体の具体的な非限定的な例としては、Ａｍｅｒｃｈｏｌから市販のＧｌｕｃａｍ  Ｅ−１０、Ｇｌｕｃａｍ  Ｅ−２０、Ｇｌｕｃａｍ  Ｐ−１０、およびＧｌｕｃｑｕａｔ  １２５が挙げられる。
【００７１】
ｃ．他のコンディショニング剤
ｉ．第四級アンモニウム化合物
組成物でのコンディショニング剤としての使用に好適な第四級アンモニウム化合物としては、アミド部分のようなカルボニル部分、若しくはリン酸エステル部分、又は類似の親水性部分を有した長鎖置換基を有する親水性第四級アンモニウム化合物が挙げられ得るが、これらに限定されない。
【００７２】
有用な親水性第四級アンモニウム化合物の例としては、限定するものではないが、ＣＴＦＡ国際化粧品成分辞書（CTFA Cosmetic Dictionary）にリシノールアミドプロピルトリモニウムクロリド、リシノールアミドトリモニウムエチルサルフェート、ヒドロキシステアラミドプロピルトリモニウムメチルサルフェートおよびヒドロキシステアラミドプロピルトリモニウムクロリドとして記載される化合物、又はこれらの組み合わせが挙げられる。
【００７３】
ｉｉ．ポリエチレングリコール
本明細書においてコンディショニング剤として有用な追加の化合物の例としては、ＣＴＦＡ名称がＰＥＧ−２００、ＰＥＧ−４００、ＰＥＧ−６００、ＰＥＧ−１０００、ＰＥＧ−２Ｍ、ＰＥＧ−７Ｍ、ＰＥＧ−１４Ｍ、ＰＥＧ−４５Ｍであるもの、およびこれらの混合物などのような、最大約２，０００，０００の分子量を有するポリエチレングリコールおよびポリプロピレングリコールが挙げられる。
【００７４】
ｉｉｉ．カチオン性付着ポリマー
組成物は、更にカチオン性付着ポリマーを含んでもよい。任意の既知の天然又は合成カチオン性付着ポリマーがここで使用され得る。例としては、米国特許第６，６４９，１５５号、米国特許出願公開第２００８／０３１７６９８号、同第２００８／０２０６３５５号、および同第２００６／００９９１６７号で開示されるポリマーが挙げられ、その全体が参照により本明細書に組み込まれる。
【００７５】
カチオン性付着ポリマーは、組成物の利点を提供することを鑑みて、約０．０１重量％から約２重量％まで、一実施形態では約１．５重量％から約１．９重量％まで、別の実施形態では約１．８重量％から約２．０重量％までのレベルで組成物に包含され得る。
【００７６】
カチオン性付着ポリマーは、約０．５ミリ当量／グラムから約１２ミリ当量／グラムまでの電荷密度を有する水溶性ポリマーであり得る。組成物に使用されるカチオン性付着ポリマーは、約１００，０００ダルトンから約５，０００，０００ダルトンまでの分子量を有し得る。カチオン性付着ポリマーは、低電荷密度カチオン性ポリマーであり得る。
【００７７】
一実施形態では、カチオン性付着ポリマーは、合成カチオン性付着ポリマーである。モノ−およびジ−アルキル鎖カチオン性界面活性剤を包含する種々の合成カチオン性付着ポリマーが使用され得る。一実施形態では、モノアルキル鎖カチオン性界面活性剤は、例えば、モノアルキル四級アンモニウム塩およびモノアルキルアミンから選択される。別の実施形態では、ジアルキル鎖カチオン性界面活性剤が使用され、その例としては、ジアルキル（１４から１８）ジメチルアンモニウムクロリド、ジタローアルキルジメチルアンモニウムクロリド、ジヒドロ添加タローアルキルジメチルアンモニウムクロリド、ジステアリルジメチルアンモニウムクロリド、ジセチルジメチルアンモニウムクロリド、およびこれらの混合物が挙げられる。
【００７８】
別の実施形態では、カチオン性付着ポリマーは、天然由来のカチオン性ポリマーである。用語「天然由来のカチオン性ポリマー」は、本明細書で使用するとき、天然源から得られるカチオン性付着ポリマーを指す。天然源は、多糖ポリマーであってもよい。したがって、天然由来カチオン性ポリマーは、デンプン、グアー、セルロース、カッシア、イナゴマメ、コンニャク、タラ、ガラクトマンナン、タピオカ、および合成ポリマーを含む群から選択されてもよい。更なる実施形態では、カチオン性付着ポリマーは、Ｍｉｒａｐｏｌ（登録商標）１００Ｓ（Ｒｈｏｄｉａ）、Ｊａｇｕａｒ（登録商標）Ｃ１７、ｐｏｌｙＤＡＤＭＡＣ、Ｔａｐｉｏｃａ  ｓｔａｒｃｈ（Ａｋｚｏ）、Ｔｒｉｑｕａｔ（商標）、およびこれらの混合物から選択される。
【００７９】
ｄ．アニオン性乳化剤
種々のアニオン性乳化剤が、下記のような組成物で使用され得る。アニオン性乳化剤としては、限定ではなく例として、アルキルサルフェート、アルキルエーテルサルフェート、アルキルイソチオネート、アルキルカルボキシレート、アルキルスルホスクシネート、アルキルスクシナメートの水溶性塩、アルキルサルフェート塩、例えば、ドデシル硫酸ナトリウム、アルキルサルコシネート、タンパク質加水分解物のアルキル誘導体、アシルアスパルテート、アルキル又はアルキルエーテル又はアルキルアリールエーテルホスフェートエステル、ドデシル硫酸ナトリウム、リン脂質若しくはレシチン、又は石鹸、ステアリン酸ナトリウム、カリウム、若しくはアンモニウム、オレエート又はパルミテート、アルキルアリールスルホン酸塩、例えば、ドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウム、ジアルキルスルホコハク酸ナトリウム、ジオクチルスルホサクシネート、ジラウリルスルホコハク酸ナトリウム、ポリ（スチレンスルホネート）ナトリウム塩、イソブチレン−無水マレイン酸コポリマー、アラビアガム、アルギン酸ナトリウム、カルボキシメチルセルロース、硫酸セルロースおよびペクチン、ポリ（スチレンスルホネート）、イソブチレン−無水マレイン酸コポリマー、アラビアガム、カラギーナン、アルギン酸ナトリウム、ペクチン酸、トラガカントガム、アーモンドガムおよび寒天；半合成ポリマー、例えば、カルボキシメチルセルロース、硫酸化セルロース、硫酸化メチルセルロース、カルボキシメチルデンプン、リン酸化デンプン、リグニンスルホン酸；並びに合成ポリマー、例えば、無水マレイン酸コポリマー（その加水分解物を包含する）、ポリアクリル酸、ポリメタクリル酸、アクリル酸ブチルアクリレートコポリマー又はクロトン酸ホモポリマーおよびコポリマー、ビニルベンゼンスルホン酸又は２−アクリルアミド−２−メチルプロパンスルホン酸ホモポリマーおよびコポリマー、並びにこのようなポリマーおよびコポリマーの部分アミド又は部分エステル、カルボキシ変性ポリビニルアルコール、スルホン酸変性ポリビニルアルコールおよびリン酸変性ポリビニルアルコール、リン酸化又は硫酸化トリスチリルフェノールエトキシレートが挙げられる。
【００８０】
加えて、アクリレート官能基を有するアニオン性乳化剤もまた、組成物で使用され得る。本明細書で有用なアニオン性乳化剤としては、これらに限定するものではないが：ポリ（メタ）アクリル酸；（メタ）アクリル酸とＣ１から２２アルキル、Ｃ１からＣ８アルキル、ブチルを有するその（メタ）アクリレートとのコポリマー；（メタ）アクリル酸と（メタ）アクリルアミドとのコポリマー；カルボキシビニルポリマー；アクリレートコポリマー、例えばアクリレート／Ｃ１０から３０アルキルアクリレートクロスポリマー、アクリル酸／ビニルエステルコポリマー／アクリレート／ビニルイソデカノエートクロスポリマー、アクリレート／パルメス−２５アクリレートコポリマー、アクリレート／ステアレス−２０イタコエートコポリマー、およびアクリレート／セレス−２０イタコエートコポリマー；ポリスチレンスルフォネート、メタクリル酸とアクリルアミドメチルプロパンスルホン酸とのコポリマー、およびアクリル酸とアクリルアミドメチルプロパンスルホン酸とのコポリマー；カルボキシメチルセルロース（carboxymethycellulose）；カルボキシグアー；エチレンとマレイン酸とのコポリマー；およびアクリレートシリコーンポリマーが挙げられる。本明細書のアニオン性乳化剤を中和するために中和剤を包含してもよい。このような中和剤の非限定的な例としては、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、水酸化アンモニウム、モノエタノールアミン、ジエタノールアミン、トリエタノールアミン、ジイソプロパノールアミン、アミノメチルプロパノール、トロメタミン、テトラヒドロキシプロピルエチレンジアミン、およびこれらの混合物が挙げられる。市販のアニオン性乳化剤としては、例えば、Ｎｏｖｅｏｎから商標名Ｃａｒｂｏｐｏｌ  ９８１およびＣａｒｂｏｐｏｌ  ９８０で供給されるカルボマー；すべてＮｏｖｅｏｎより入手可能な商標名Ｐｅｍｕｌｅｎ  ＴＲ−１、Ｐｅｍｕｌｅｎ  ＴＲ−２、Ｃａｒｂｏｐｏｌ  １３４２、Ｃａｒｂｏｐｏｌ  １３８２、およびＣａｒｂｏｐｏｌ  ＥＴＤ  ２０２０を有するアクリレート／Ｃ１０から３０アルキルアクリレートクロスポリマー；ＨｅｒｃｕｌｅｓよりＣＭＣシリーズとして供給されるカルボキシメチルセルロースナトリウム；およびＳｅｐｐｉｃより供給される商標名Ｃａｐｉｇｅｌを有するアクリレートコポリマーが挙げられる。別の実施形態では、アニオン性乳化剤はカルボキシメチルセルロースである。
【００８１】
２．効果剤
一実施形態では、組成物は更に、１つ以上の追加的な効果剤を含む。効果剤は、抗ふけ剤、ビタミン、脂溶性ビタミン、キレート剤、香料、増白剤、酵素、感覚剤、誘引剤、抗菌剤、染料、顔料、漂白剤、ホップ、カフェイン、レゾルシノール、洗浄剤、およびこれらの混合物からなる群から選択された物質を含む。
【００８２】
ａ．ビタミンＢ3化合物
組成物は、ビタミンＢ３化合物を包含してもよい。一実施形態では、ビタミンＢ３化合物はナイアシンアミドである。ビタミンＢ３化合物は、米国特許第５，９３９，０８２号に記載されるように、皮膚の状態を調節するのに有用であり得る。いくつかの実施形態では、組成物は、約０．１％から約２５％までのビタミンＢ３化合物を含み、別の実施形態では、約０．５％から約１５％までのビタミンＢ３化合物を含み、更に別の実施形態では、約３．５％から約７．５％までのビタミンＢ３化合物を含むことができる。  本明細書で使用されるとき、「ビタミンＢ３化合物」は、１つ又はそれ以上の化合物を有する次式を意味し、
【００８３】
【化５】
2015515495.tif 000008
式中、Ｒは−ＣＯＮＨ2（すなわち、ナイアシンアミド）、−ＣＯＯＨ（すなわち、ニコチン酸）又は−ＣＨ２ＯＨ（すなわち、ニコチニルアルコール）、これらの誘導体、これらの混合物、および前述の任意の塩である。
【００８４】
前述のビタミンＢ３化合物の代表的な誘導体としては、非血管拡張性のニコチン酸エステル（例えば、ニコチン酸トコフェロール、ニコチン酸ミリスチル）、ニコチニルアミノ酸、カルボン酸のニコチニルアルコールエステル、ニコチン酸Ｎ−オキシドおよびナイアシンアミドＮ−オキシドを包含する、ニコチン酸エステルが挙げられる。ビタミンＢ３化合物の更なる代表的な誘導体は、米国特許出願第１１／８９７０８４号に説明され、参照により本明細書に組み込まれる。
【００８５】
ｂ．アルコール
一実施形態では、組成物はアルコールを含むことができる。アルコールは、組成物の速い乾燥および皮膚浸透のために使用され得る。好ましい実施形態では、組成物は、約１０％から約９０％までのアルコールを、代替的には約１５％から約７５％までのアルコールを、又は代替的には約２５％から約５０％までのアルコールを含む。エタノールのような任意の好適なアルコールが使用され得る。
【００８６】
ｃ．抗ふけ剤
一実施形態では、組成物は抗ふけ剤を含むことができ、抗ふけ剤は抗ふけ活性粒子であり得る。このような抗ふけ粒子は、物理的および化学的に組成物の構成成分と適合すべきであり、別段に製品の安定性、審美性、又は性能を過度に損なうべきではない。
【００８７】
一実施形態では、抗ふけ剤は、ピリジンチオン塩；ケトコナゾール、エコナゾールおよびエルビオールなどのアゾール；硫化セレン；粒状硫黄；サリチル酸などの角質溶解剤；並びにこれらの混合物からなる群から選択され得る。
【００８８】
ピリジンチオン塩は、好適な抗ふけ活性粒子であり得る。一実施形態では、抗ふけ活性物質は、１−ヒドロキシ−２−ピリジンチオン塩であり得、粒子形態である。一実施形態では、ピリジンチオン抗ふけ粒子の濃度は、約０．０１重量％から約５重量％まで、又は約０．１重量％から約３重量％まで、又は約０．１重量％から約２重量％までの範囲である。一実施形態では、ピリジンチオン塩は、亜鉛、錫、カドミウム、マグネシウム、アルミニウムおよびジルコニウム、概して亜鉛、典型的には（「亜鉛ピリジンチオン」又は「ＺＰＴ」として既知の）１−ヒドロキシ−２−ピリジンチオンの亜鉛塩、一般的には血小板粒子形態の１−ヒドロキシ−２−ピリジンチオン塩などの重金属から形成されるものである。一実施形態では、血小板粒子形態の１−ヒドロキシ−２−ピリジンチオン塩は、最大で約２０マイクロメートル、又は最大で約５マイクロメートル、又は最大で約２．５マイクロメートルの平均粒径を有する。ナトリウムなどの他のカチオンから形成された塩も同様に、好適であり得る。ピリジンチオン抗ふけ活性物質は、例えば、米国特許第２，８０９，９７１号、米国特許第３，２３６，７３３号、米国特許第３，７５３，１９６号、米国特許第３，７６１，４１８号、米国特許第４，３４５，０８０号、米国特許第４，３２３，６８３号、米国特許第４，３７９，７５３号、および米国特許第４，４７０，９８２号に記載されている。
【００８９】
一実施形態では、ピリチオンの多価金属塩から選択される抗ふけ活性物質に加えて、組成物は、更に、１つ以上の抗真菌および／又は抗菌活性物質を含むことができる。一実施形態では、抗菌活性物質は、コールタール、硫黄、炭、ウィットフィールド（whitfield）軟膏、カステラーニ（castellani）塗布剤、塩化アルミニウム、ゲンチアナバイオレット、オクトピロックス（ピロクトンオラミン）、シクロピロックスオラミン、ウンデシレン酸およびその金属塩、過マンガン酸カリウム、硫化セレン、チオ硫酸ナトリウム、プロピレングリコール、ビターオレンジ油、尿素調製物、グリセオフルビン、８−ヒドロキシキノリンシロキノール、チオベンダゾール、チオカルバメート、ハロプロジン、ポリエン、ヒドロキシピリドン、モルホリン、ベンジルアミン、アリルアミン（テルビナフィンなど）、茶木油、クローブリーフ油、コリアンダー、パルマローザ、ベルベリン、タイムレッド、桂皮油、ケイ皮アルデヒド、シトロネル酸、ヒノキトール、イヒチオールペール、Ｓｅｎｓｉｖａ  ＳＣ−５０、Ｅｌｅｓｔａｂ  ＨＰ−１００、アゼライン酸、リチカーゼ（lyticase）、ヨードプロピニルブチルカルバメート（ＩＰＢＣ）、オクチルイソチアザリノンなどのイソチアザリノン、およびアゾール、並びにこれらの混合物からなる群から選択される。一実施形態では、抗菌物質は、イトラコナゾール、ケトコナゾール、硫化セレン、コールタール、およびこれらの混合物からなる群から選択される。
【００９０】
一実施形態では、アゾール抗菌剤は、ベンゾイミダゾール、ベンゾチアゾール、ビフォナゾール、硝酸ブタコナゾール、クリンバゾール、クロトリマゾール、クロコナゾール、エベルコナゾール、エコナゾール、エルビオール、フェンチコナゾール、フルコナゾール、フルチマゾール、イソコナゾール、ケトコナゾール、ラノコナゾール、メトロニダゾール、ミコナゾール、ネチコナゾール、オモコナゾール、硝酸オキシコナゾール、セルタコナゾール、硝酸サルコナゾール、チオコナゾール、チアゾール、およびこれらの混合物からなる群から選択されるイミダゾールであるか、又はアゾール抗菌剤は、テルコナゾール、イトラコナゾール、およびこれらの混合物からなる群から選択されるトリアゾールである。組成物中に存在するとき、アゾール抗菌活性物質は、約０．０１重量％から約５重量％まで、又は約０．１重量％から約３重量％まで、又は約０．３重量％から約２重量％までの量で包含され得る。一実施形態では、アゾール抗細菌活性物質は、ケトコナゾールである。一実施形態では、唯一の抗細菌活性物質は、ケトコナゾールである。
【００９１】
組成物の実施形態はまた、抗菌活性物質の組み合わせを含むことができる。一実施形態では、抗菌活性物質の組み合わせは、オクトピロックスとジンクピリチオン、パインタールと硫黄、サリチル酸とジンクピリチオン、サリチル酸とエルビオール、ジンクピリチオンとエルビオール、ジンクピリチオンとクリムバゾール、オクトピロックスとクリムバゾール、およびサリチル酸とオクトピロックス、並びにこれらの混合物からなる組み合わせのグループから選択される。
【００９２】
一実施形態では、組成物は、有効な量の亜鉛含有層状物質を含む。一実施形態では、組成物は、組成物の総重量の、約０．００１重量％から約１０重量％まで、又は約０．０１重量％から約７重量％まで、又は約０．１重量％から約５重量％までの亜鉛含有層状物質を含む。
【００９３】
亜鉛含有層状物質は、結晶の成長が主として二次元で生じたものであってもよい。層状構造は、すべての原子が明確な層に組み込まれるものとしてだけではなく、ギャラリーイオン（gallery ion）と呼ばれる、層の間にイオン又は分子があるものとしても記載されることが慣例的である（Ａ．Ｆ．Ｗｅｌｌｓ「Ｓｔｒｕｃｔｕｒａｌ  Ｉｎｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ」Ｃｌａｒｅｎｄｏｎ  Ｐｒｅｓｓ，１９７５）。亜鉛含有層状物質（ＺＬＭ）は、亜鉛が層に組み込まれるか、および／又はギャラリーイオンの構成成分であり得る。以下のＺＬＭのクラスは、一般的分野における比較的一般的な例を表すものであり、この定義に適合するより広範囲の物質に関して限定することを意図するものではない。
【００９４】
多くのＺＬＭが鉱物として自然発生する。一実施形態では、ＺＬＭは水亜鉛土（炭酸水酸化亜鉛）、水亜鉛銅鉱（炭酸水酸化亜鉛銅）、亜鉛孔雀石（炭酸水酸化銅亜鉛）、およびこれらの混合物からなる群から選択される。亜鉛を含有する関連鉱物が組成物中に包含されてもよい。粘土性鉱物（例えば、フィロシリケート）のようなアニオン性層の化学種が、イオン交換された亜鉛ギャラリーイオンを含有する天然のＺＬＭも存在し得る。これらの天然物質はいずれも、合成によって得るか、又は組成物中にその場で生成させるか、若しくは製造プロセスにおいて生成させることができる。
【００９５】
必ずしもではないが多くの場合合成であるＺＬＭの別の一般的なクラスは、層状複水酸化物である。一実施形態では、ＺＬＭは式［Ｍ2+1-xＭ3+x（ＯＨ）2］x+Ａm-x/m・ｎＨ2Ｏに適合する層状の複水酸化物であり、いくつか、又はすべての二価イオン（Ｍ2+）は亜鉛イオンである（Ｃｒｅｐａｌｄｉ，ＥＬ，Ｐａｖａ，ＰＣ，Ｔｒｏｎｔｏ，Ｊ，Ｖａｌｉｍ，ＪＢ  Ｊ．Ｃｏｌｌｏｉｄ  Ｉｎｔｅｒｆａｃ．Ｓｃｉ．２００２，２４８，４２９〜４２）。
【００９６】
ヒドロキシ複塩と呼ばれる、ＺＬＭの更に別のクラスが調製され得る（Ｍｏｒｉｏｋａ，Ｈ．，Ｔａｇａｙａ，Ｈ．，Ｋａｒａｓｕ，Ｍ，Ｋａｄｏｋａｗａ，Ｊ，Ｃｈｉｂａ，Ｋ  Ｉｎｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．１９９９，３８，４２１１〜６）。一実施形態では、ＺＬＭは式［Ｍ2+1-xＭ2+1+x（ＯＨ）3(1-y)］+Ａn-(1=3y)/n・ｎＨ2Ｏに適合するヒドロキシ複塩であり、２つの金属イオン（Ｍ2+）は同一であってもよいし又は異なっていてもよい。それらが同一であってかつ亜鉛で表される場合、式は［Ｚｎ1+x（ＯＨ）2］2x+  ２ｘ  Ａ-・ｎＨ2Ｏに簡素化される。この後者の式は、水酸化塩化亜鉛および水酸化硝酸亜鉛のような物質を表す（ｘ＝０．４である場合）。一実施形態では、ＺＬＭは、ヒドロキシ塩化亜鉛および／又はヒドロキシ硝酸亜鉛である。これらはまた、二価のアニオンで一価のアニオンを置き換える、水亜鉛土にも関連する。これらの物質はまた、組成物中にその場で、又は製造プロセスにおいて生成させることもできる。
【００９７】
亜鉛含有層状物質およびピリチオン又はピリチオンの多価金属塩を有する実施形態では、亜鉛含有層状物質とピリチオン又はピリチオンとの多価金属塩の比は、約５：１００から約１０：１、又は約２：１０から約５：１、又は約１：２から約３：１である。
【００９８】
頭皮上への抗ふけ活性物質の付着は、少なくとも約１マイクログラム／ｃｍ2である。抗ふけ活性物質が頭皮に到達してそこで確実に作用を発揮できるようにすることを考慮すれば、頭皮上への抗ふけ活性物質の付着は重要である。一実施形態では、頭皮上への抗ふけ活性物質の付着は少なくとも約１．５マイクログラム／ｃｍ2、又は少なくとも約２．５マイクログラム／ｃｍ2、又は少なくとも約３マイクログラム／ｃｍ2、又は少なくとも約４マイクログラム／ｃｍ2、又は少なくとも約６マイクログラム／ｃｍ2、又は少なくとも約７マイクログラム／ｃｍ2、又は少なくとも約８マイクログラム／ｃｍ2、又は少なくとも約８マイクログラム／ｃｍ2、又は少なくとも約１０マイクログラム／ｃｍ2である。頭皮上への抗ふけ活性物質の付着は、熟練の美容師が従来の洗浄プロトコールに従い、個人の毛髪を抗ふけ活性物質含有の組成物（例えば、本発明による組成物）で洗浄することによって測定される。続いて、表面に開放端ガラスシリンダーを保持できるよう毛髪を頭皮の領域上に分けて、抽出組成物のアリコートを添加し撹拌した後、抗ふけ活性物質の内容物を回収し、ＨＰＬＣのような従来の方法論に基づいて分析定量する。
【００９９】
ｄ．脂肪族アルコールゲル網状組織
組成物の実施形態はまた、化粧用クリームおよび毛髪コンディショナーで長い間使用されている、脂肪族アルコールゲル網状組織を含んでもよい。これらのゲル網状組織は、約１：１から約４０：１（代替的には約２：１から約２０：１、および代替的には約３：１から約１０：１）の比で、脂肪族アルコールと界面活性剤を組み合わせることによって形成される。ゲル網状組織の形成は、脂肪族アルコールの水中分散液を界面活性剤と共に脂肪族アルコールの融点を超える温度まで加熱することを伴う。混合プロセスの間に、脂肪族アルコールは溶融し、界面活性剤を脂肪族アルコールの滴中へ投与することができる。界面活性剤は、共に水を脂肪族アルコール内に運び込む。これにより、等方性の脂肪族アルコール液滴が液晶相液滴へと変化する。混合物を鎖溶融温度未満に冷却したときに、液晶相は固体の結晶性ゲル網状組織に変換される。ゲル網状組織は、化粧用クリームおよび毛髪コンディショナーの安定化効果に寄与する。加えて、ゲル網状組織は、毛髪コンディショナーにコンディショニングされた感触の効果を付与する。
【０１００】
したがって、一実施形態によれば、脂肪族アルコールは、脂肪族アルコールゲル網状組織に、約０．０５重量％から約１４重量％までのレベルで包含される。例えば、脂肪族アルコールは、約１重量％から約１０重量％まで、および代替的には約６重量％から約８重量％までの範囲の量で存在し得る。
【０１０１】
本明細書で有用な脂肪族アルコールは、約１０から約４０個の炭素原子、約１２から約２２個の炭素原子、約１６から約２２個の炭素原子、又は約１６から約１８個の炭素原子を有するものである。これらの脂肪族アルコールは、直鎖又は分枝鎖アルコールであってよく、および飽和又は不飽和であってよい。脂肪族アルコールの非限定的な例としては、セチルアルコール、ステアリルアルコール、ベヘニルアルコール、およびこれらの混合物が挙げられる。約２０：８０から約８０：２０の比のセチルおよびステアリルアルコールの混合物が好適である。
【０１０２】
本明細書で有用な脂肪族アルコールは、約１０から約４０個の炭素原子、約１２から約２２個の炭素原子、約１６から約２２個の炭素原子、又は約１６から約１８個の炭素原子を有するものである。これらの脂肪族アルコールは、直鎖又は分枝鎖アルコールであってよく、および飽和又は不飽和であってよい。脂肪族アルコールの非限定的な例としては、セチルアルコール、ステアリルアルコール、ベヘニルアルコール、およびこれらの混合物が挙げられる。約２０：８０から約８０：２０の比のセチルおよびステアリルアルコールの混合物が好適である。
【０１０３】
Ｅ．投与方法
上述のアプリケーターアセンブリー１００はまた、組成物を投与する方法に使用され得る。組成物を投与する方法は、上述のアプリケーターアセンブリー１００を供給すること、アプリケーターアセンブリー１００に組成物を配置すること、およびアプリケーターアセンブリー１００を作動させることを含むことができる。一実施形態では、アプリケーターアセンブリー１００の作動は、機械式ポンプ、エアロゾル容器、又はしぼり出し容器を作動させることを包含することができる。
【０１０４】
一実施形態では、方法は、頭皮上へ直接アプリケーターアセンブリーから組成物を投与するために使用され得る。
【０１０５】
別の実施形態では、方法はまた、頭皮に供給された後に組成物の効能を改善するために使用され得る。
【０１０６】
Ｆ．データ
表１を参照すると、２２歳から５５歳の３０人の消費者に、以下の頭皮アプリケーターを評価するように依頼した。スプレーアプリケーターは、組成物を頭皮に適用するために使用される一般的な店内アプリケーターである。単一歯アプリケーターは、組成物を頭皮に適用するために使用される本発明の一実施形態である。消費者に１から１０の尺度で頭皮アプリケーターを評価するように依頼した。１０が頭皮への適用に最も有用であり、１が毛髪への適用に最も有用である。続いて、平均値を算出し、表１に列挙した。９５％の信頼度でスチューデントＴ検定法を使用したところ、頭皮への適用に最も有用であることへの単一歯アプリケーターについての消費者の好みに関して、統計的に有意な差が存在した。
【０１０７】
【表１】
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【０１０８】
表２を参照すると、２２歳から５５歳の３０人の消費者に、以下の頭皮アプリケーターを評価するように依頼した。スプレーアプリケーターは、組成物を頭皮に適用するために使用される一般的な店内アプリケーターである。単一歯アプリケーターは、組成物を頭皮に適用するために使用される本発明の一実施形態である。消費者に１から１０の尺度で頭皮アプリケーターを評価するように依頼した。１０が組成物を頭皮に最も適用し易いであり、１が組成物を頭皮に最も適用しにくいである。続いて、平均値を算出し、表２に列挙した。９５％の信頼度でスチューデントＴ検定法を使用したところ、組成物を頭皮に最も適用し易いことへの単一歯アプリケーターについての消費者の好みに関して、統計的に有意な差が存在した。
【０１０９】
【表２】
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【０１１０】
表３を参照すると、２３６人の消費者に、スプレーアプリケーターを使用して、製品の利点を提供する能力に関して評価するように依頼した。スプレーアプリケーターは、組成物を頭皮に適用するために使用される一般的な店内アプリケーターである。１００人の消費者に、単一歯アプリケーターを使用して、製品の利点を提供する能力に関して評価するように依頼した。単一歯アプリケーターは、組成物を頭皮に適用するために使用される本発明の一実施形態である。消費者に１から１００の尺度で頭皮アプリケーターを評価するように依頼した。１００が最大に製品の利点を提供することができるであり、１がほとんど製品の利点を提供することができないである。続いて、平均値を算出し、表３に列挙した。８５％の信頼度を使用したところ、最大に製品の利点を提供することができることへの単一歯アプリケーターについての消費者の評価に関して、統計的に有意な差が存在した。
【０１１１】
【表３】
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【０１１２】
表４を参照すると、１０人の消費者に、スプレーアプリケーターか又は単一歯アプリケーターのどちらかを使用するように依頼した。スプレーアプリケーターは、組成物を頭皮に適用するために使用される一般的な店内アプリケーターである。単一歯アプリケーターは、組成物を頭皮に適用するために使用される本発明の一実施形態である。続いて、それぞれの消費者の頭皮上に展着した製品を、蛍光式および画像分析を使用して定量化した。平均値を表４に列挙した。結果は、単一歯アプリケーターがスプレーアプリケーターよりも実質的に多くの製品を頭皮に供給したこと−スプレーアプリケーターにと比べて６２．９％の範囲の増加、を示す。
【０１１３】
【表４】
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【０１１４】
Ｇ．領域強度範囲試験方法
１）パネリストは、濡れた毛髪を有した自身の頭皮上に供給システムを使用して、蛍光剤（クルクミン）と共に製品を適用する。
２）パネリストは、通常の使用時に指示されるように、製品を自身の頭皮にすりこむ。
３）パネリストは、自身の毛髪をスタイリストに区切りをつけてもらう−区切りはすべてのパネリストで一致していなければならない。
４）ブラックライトを具えた通常のカメラを利用して、画像を撮影し、４つの異なる角度で蛍光剤（クルクミン）を捕らえて供給システムからの頭皮の適用範囲を決定する。
５）コンピュータプログラムＩｍａｇｅ  Ｊを使用して、（画素単位で報告される）領域、およびその領域の蛍光剤の強度を測定しながら、すべての画像に対して分析を実行する。領域強度範囲の値を、領域×強度によって算出する。
【０１１５】
本明細書に開示された寸法および値は、記載された正確な数値に厳密に限定されるものと理解されるべきではない。むしろ、特に明記しない限り、そのような寸法のそれぞれは、記載された値およびその値の周辺の機能的に同等の範囲の両方を意味するものとする。例えば、「４０ミリメートル」として開示される寸法は、「約４０ミリメートル」を意味するものである。
【０１１６】
任意の相互参照又は関連特許若しくは関連出願を包含する本明細書に引用されるすべての文献は、明確に除外ないしは別の方法で限定されない限り、その全体が参照により本明細書に組み込まれる。いかなる文献の引用も、それが本明細書において開示されているか若しくは「特許請求の範囲」に記載されているいずれかの発明に関する先行技術であることを認めるものではなく、あるいはそれが単独で又は他のいかなる参考文献（単数若しくは複数）とのいかなる組み合わせにおいても、かかる発明を教示する、提案する、又は開示することを認めるものではない。更に、本文書における用語の任意の意味又は定義の範囲が、参照により組み込まれた文書中の同様の用語の任意の意味又は定義と矛盾する場合には、本文書中で用語に割り当てられる意味又は定義に準拠するものとする。
【０１１７】
本発明の特定の実施形態が例示され記載されてきたが、本発明の趣旨および範囲から逸脱することなく他の様々な変更および修正を実施できることが、当業者には明らかであろう。したがって、本発明の範囲内にあるそのようなすべての変更および修正を添付の特許請求の範囲で扱うものとする。
【図１】
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【図２】
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【図２Ａ】
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【図３】
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【図４】
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【国際調査報告】
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