(57)【要約】本発明による副鼻腔炎又はアレルギー性鼻炎治療用プロテーゼシステムは、周方向に延びる分解性ポリマー製の壁面を有し、前記壁面に若干の隙間を備え、前記隙間に薬物含有の分解性繊維糸束が挿通されている。分解性ポリマーからなるプロテーゼシステムは、圧縮される状態で外表面に対して垂直の垂直力を十分に与えることができ、移植部位（病変部位又は副鼻腔洞口）に解放されると、拡張された通路が再び閉じられないように保持できる。分解性ポリマーからなるプロテーゼシステムは、その内部に軸方向に沿う中空孔を有し、移植後に鼻腔を自然通気状態に維持できる。分解性ポリマーからなるプロテーゼシステムは、鼻腔内で自然に分解でき、これにより、プロテーゼシステムに載せられた薬物付けの分解性繊維糸束が、ステントで直接接触不可能な病変部位まで到達でき、治療効果を向上できる。【選択図】図１Ａ
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
周方向に延びる分解性ポリマー製の壁面を有する副鼻腔炎又はアレルギー性鼻炎治療用プロテーゼシステムであって、
前記壁面に若干の隙間を備え、前記隙間に薬物含有の分解性繊維糸束が挿通されている、
ことを特徴とする副鼻腔炎又はアレルギー性鼻炎治療用プロテーゼシステム。
【請求項２】
前記壁面は、モノフィラメントの編織、管状の基体の切断、又はシート状の基体の巻き付けにより形成される、
ことを特徴とする請求項１に記載の副鼻腔炎又はアレルギー性鼻炎治療用プロテーゼシステム。
【請求項３】
前記壁面は、筒状の基礎体と、モノフィラメントの編織により形成されたフレア端部とを含み、前記フレア端部は、基体の両端から軸方向に沿って外方へ編織されてなる、
ことを特徴とする請求項１に記載の副鼻腔炎又はアレルギー性鼻炎治療用プロテーゼシステム。
【請求項４】
前記壁面に薬物被覆層を備え、前記壁面の薬物被覆層における薬物は、前記分解性繊維糸束に含有される薬物と同じであってもよく、異なってもよい、
ことを特徴とする請求項１に記載の副鼻腔炎又はアレルギー性鼻炎治療用プロテーゼシステム。
【請求項５】
前記壁面は、周方向において閉じられているとともに、両端が開放されている筒状の構造となっている、
ことを特徴とする請求項１に記載の副鼻腔炎又はアレルギー性鼻炎治療用プロテーゼシステム。
【請求項６】
前記壁面の両端に、径方向に沿って外方へ漸次に延出する位置決め部を備える、
ことを特徴とする請求項５に記載の副鼻腔炎又はアレルギー性鼻炎治療用プロテーゼシステム。
【請求項７】
前記壁面の外表面に、径方向に沿って外方へ延出する突起を少なくとも一つ備える、
ことを特徴とする請求項５に記載の副鼻腔炎又はアレルギー性鼻炎治療用プロテーゼシステム。
【請求項８】
前記壁面は、均一に分布されるアイレットと、前記アイレットを貫通する支持筋とを備える、
ことを特徴とする請求項５に記載の副鼻腔炎又はアレルギー性鼻炎治療用プロテーゼシステム。
【請求項９】
前記壁面は、周方向において閉じられていない、
ことを特徴とする請求項１に記載の副鼻腔炎又はアレルギー性鼻炎治療用プロテーゼシステム。
【請求項１０】
前記壁面は、均一に分布されるアイレットと、前記アイレットを貫通する結束用分解性繊維とを備える、
ことを特徴とする請求項９に記載の副鼻腔炎又はアレルギー性鼻炎治療用プロテーゼシステム。
【請求項１１】
前記分解性繊維は、薬物含有の分解性繊維糸束として形成される、
ことを特徴とする請求項１０に記載の副鼻腔炎又はアレルギー性鼻炎治療用プロテーゼシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、医療機器分野に関し、具体的には、副鼻腔炎又はアレルギー性鼻炎治療用プロテーゼシステムに関する。
【背景技術】
【０００２】
副鼻腔炎及びアレルギー性鼻炎は、耳鼻咽喉における一般的な病気且つ多発病であって、５〜７９歳に発生しやすい。衛生部門の調査によると、現在、全世界においてアレルギー性鼻炎の発病率が１０％〜１４％と高まり、副鼻腔炎の発病率が人口の約１５％程度を占めている。つまり、全世界において、約６億の人が鼻炎に悩んでおり、その人数も徐々に上昇する傾向がある。
【０００３】
その中の６６％のぜんそく患者は、アレルギー性鼻炎の被害者である。専門家の紹介によると、アレルギー性鼻炎を的確に治療できなれば、１／３以上の患者が最終的にぜんそくにかかる。
【０００４】
副鼻腔は、副鼻洞とも言われ、鼻腔の周囲にある複数のガス含有骨質空洞であり、小管で鼻腔とつながっている。それらは、鼻腔の隣に隠されている。上顎洞は、鼻腔の両側であって眼窩上の上顎骨内にある。前頭洞は、前頭骨内にある。篩骨蜂巣は、鼻腔の上部の両側にあり、師管内における多くのガス含有小腔からなる。蝶形骨洞は、鼻腔の後方の蝶形骨内にある。
【０００５】
一般の人の鼻腔及び副鼻腔は、その表皮の粘膜細胞から継続的に透明な液体が分泌されて、粘膜細胞における繊毛の規則的な脈動により、分泌物を副鼻腔から鼻腔を経由して鼻咽頭腔まで流してから、喉を通じて食道及び胃の中に入る。一般の成人は、毎日、約１Ｌの粘液を分泌し、分泌された粘液により鼻腔及び副鼻腔の内部の湿度を維持するとともに、空気におけるほこりや異物を吸着して、気道の健康を保護する。そして、ウイルスや黴菌が侵入したり、異物が刺激したりすると、透明な粘液が濃くなったり、繊毛が規則的に脈動できなくなったりするため、膿性鼻汁又は鼻汁の逆流が発生する。これにより、鼻炎が発生したり、鼻膜が腫脹したりすると、これらの小管が閉塞される。これらの小管が閉塞されると、鼻腔粘液が副鼻腔内に滞留され、排出しにくくなる。早期に治療しないと、副鼻腔炎、アレルギー性鼻炎又は他の鼻炎になる。
【０００６】
副鼻腔に炎症が発生すると、頭痛、鼻詰まり、膿性鼻汁流れ、一時的嗅覚障害、悪寒、発熱、食欲不振、便秘、体調不良などの症状も現れる。幼児童は、嘔吐、下痢、咳などの症状も発生するおそれがある。膿性鼻汁は、喉を刺激するため、喉の調子が悪くなり、喉頭炎などになる。
【０００７】
アレルギー性鼻炎は、患者がアレルギー源を接触又は吸収することによって、体内のＩｇＥ（免疫グロブリンＥ）が細胞を肥満させ、ヒスタミンを放出するため、アレルギー反応が発生することが原因である。アレルゲンは、特異性ＩｇＥ抗体を誘発して、それと反応する抗原である。これらの抗原の多くは、動物、植物、昆虫、真菌又は職業性物質から生成される。アレルゲンは、主に吸入性アレルゲンと食物性アレルゲンとに分かれる。吸入性アレルゲンは、アレルギー鼻炎の主要な要因である。アレルギー鼻炎の患者には、主に、毛細血管拡張、透過性増加、腺体分泌増加、及び好酸球浸潤などが現れる。上記の病症が繰り返して発生すると、粘膜上皮層の増殖性が変わるため、粘膜が肥満になり、ポリープの様子が変わる。その症状は、風邪に似ており、主に、鼻の痒み、鼻詰まり、鼻汁流れ、くしゃみ、及び水状鼻汁流れ（鼻水流れ）などの症状があり、間欠的に繰り返して発生するが、発生時には鼻粘膜が蒼白浮腫となる。ひどくなると、副鼻腔炎、ぜんそく又は耳部感染に発展するおそれもある。
【０００８】
鼻腔疾病の治療における薬物の応用として、従来、点鼻液又は噴霧剤により鼻腔内に薬物をスプレーする方法がある。研究によると、組織の遮蔽により、従来の治療形態では、有効薬物が病変部位までに到達できなく、３０％以下の薬液しか非均一的に病変部位に到達できないため、薬物の治療効果が大幅に低下する。
【０００９】
現時点では、鼻腔洗浄装置が提案されているが、生理塩水又は薬物含有の薬液により鼻腔を洗浄する。ただし、短時間の薬物作用がほぼ鼻甲介部位内に限られ、前頭洞及び上顎洞体の内部までには到達できなく、炎症が発生した副鼻腔に対して直接に作用できない。一方、多くの場合、副鼻腔に病変が発生すると、ほぼすべての腔体に罹る。たとえ、薬液が腔体の空洞内部に入ったとしても、前頭洞が底部で開口された腔体にとって、洗浄又は薬物噴射後には、ほぼ全ての薬液が洞口から流出されるため、薬物が内部に滞留して長期的に且つ効果的に治療することができない。
【００１０】
機能的鼻内視鏡低侵襲手術は、急性副鼻腔炎及び慢性副鼻腔炎に対してその治療効果が特別に明らかである。当該手術によれば、病変部位の組織及び骨を正確に取り除くことにより、副鼻腔の開口を拡大させ、副鼻腔の正常な生理機能を回復できる。鼻内視鏡下副鼻腔手術は、従来の伝統的な副鼻腔炎手術に対して、はるかに低侵襲である。ただし、鼻内視鏡手術は、費用が高く、治療が徹底的ではなく、再発しやすいため、重複治療の費用により患者に与える精神的且つ経済的負担が重い。
【００１１】
アレルギー性鼻炎の手術治療法として、神経ブロック手術、低温プラズマ手術、下鼻甲介粘膜手術、副交感神経興奮性低減手術、及びその他の手術治療法があるが、これらの手術は、費用が高いばかりか、再発率も高い。
【００１２】
多くの鼻病の長期的な繰り返しは、治療用薬物が長期的に且つ連続的に病変部位に作用することができなく、間欠的にしか治療できないため、疾病が繰り返して再発するからである。簡単な低侵襲手術により、病変部位に対して長期的、定時的且つ定量的に薬物を供給できれば、薬物の治療作用を効果的に発揮できる。カテーテル治療技術は、簡便であるが、バルーンが抜き去られると、拡張された通路が、患者自身の病変部位の再生又は組織の回復により再び閉塞されるおそれがある。中国特許出願公開第ＣＮ１０１８３７１４８Ａ号公報には、「多孔性の生分解性ステント及びその製造方法」が開示されている。多孔性の生分解性ステントの製造方法は、組織の再生に適用できる。ただし、当該方法により製造された微細多孔性ステントは、孔径が小さいため、組織の充填にしか使用できなく、好適な気体又は液体通路を提供できない。したがって、副鼻腔洞口などの腔体を支持する膨張状態を維持できなく、鼻腔のスムーズ性も維持できない。なお、このような微細多孔性ステントは、充填の目的を実現するために、弾性がよいが、空間の制限などの原因により好適に圧縮できないため、低侵襲で鼻腔に移植できない。したがって、低侵襲手術により移植でき、副鼻腔洞口の通路のスムーズ性を確保できるプロテーゼが求められる。このようなプロテーゼは、拡張された通気通路を十分に長時間維持でき、この状態で絶えずに投薬することで、患者の病変部位を根本的に治療し、組織そのものの機能を回復させ、通路が再び閉塞される可能性を最大限に低下させる。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本発明は、従来技術におけるバルーン撤去後に、拡張された通路が再び塞がれることなどの問題を解決できる副鼻腔炎又はアレルギー性鼻炎治療用プロテーゼシステムを提供することを目的とする。
【００１４】
上記の技術課題を解決するために、本発明に係る技術方案は、周方向に延びる分解性ポリマー製の壁面を有する副鼻腔炎又はアレルギー性鼻炎治療用プロテーゼシステムであって、前記壁面に若干の隙間を備え、前記隙間に薬物含有の分解性繊維糸束が挿通されている副鼻腔炎又はアレルギー性鼻炎治療用プロテーゼシステムを提供する。
【００１５】
前記壁面は、モノフィラメントの編織、管状の基体の切断、又はシート状の基体の巻きにより形成される。
【００１６】
前記壁面は、筒状の基礎体と、モノフィラメントの編織により形成されたフレア端部とを含み、前記フレア端部は、前記基体の両端から軸方向に沿って外方へ編織されてなる。
【００１７】
前記壁面に薬物被覆層を備え、前記壁面の薬物被覆層における薬物は、前記分解性繊維糸束に含有される薬物と同じであってもよく、異なってもよい。
【００１８】
前記壁面は、周方向において閉じられているとともに、両端が開放されている筒状の構造となっている。
【００１９】
前記壁面の両端に、径方向に沿って外方へ漸次に延出する位置決め部を備える。
【００２０】
前記壁面の外表面に、径方向に沿って外方へ延出する突起を少なくとも一つ備える。
【００２１】
前記壁面は、均一に分布されるアイレットと、前記アイレットを貫通する支持筋とを備える。
【００２２】
前記壁面は、周方向において閉じられていない。
【００２３】
前記壁面は、均一に分布されるアイレットと、前記アイレットを貫通する結束用分解性繊維とを備える。
【００２４】
前記分解性繊維は、薬物含有の分解性繊維糸束として形成される。
【００２５】
前記分解性繊維糸束は、浸出、ハケ塗り、スプレー、又は糸紡ぎなどの形態により得られる。
【００２６】
本発明による副鼻腔炎又はアレルギー性鼻炎治療用プロテーゼシステムは、副鼻腔切除術後に使用してもよく、切除術をせずに直接使用してもよい。本発明による分解性ポリマーからなるプロテーゼシステムは、圧縮される状態で外表面に対して垂直の垂直力を十分に与えることができ、対応部位（病変部位又は副鼻腔洞口）に移植されて解放されると、拡張された通路が再び閉じられることを防止できる。
【００２７】
プロテーゼは、使用前に、鼻腔内を容易に案内及び搬送されるように、かなり小径の状態を維持しなければならない。本発明のプロテーゼは、壁面に隙間を有するため、さらに小径にクリンプでき、クリンプ型搬送カテーテル内に入れられたり、バルーン搬送システムに縛られたりしやすい。使用の際に、搬送カテーテル又はバルーン搬送システムにより、本発明のプロテーゼシステムを鼻腔内病変部位又は副鼻腔洞口に安全的且つ確実に解放できる。本発明のプロテーゼシステムは、自己膨張型プロテーゼであり、クリンプされることによりクリンプ型搬送カテーテル内に拘束固定でき、クリンプ型搬送カテーテルにより病変部位まで送られ、固定が解除されると、自己拡張して病変部位を支持する。本発明のプロテーゼシステムは、簡単な管路により解放されてもよい。鼻腔に放置される管路は、一端の開口が洞口に位置し、他端の開口が鼻外に露出される。手術時に、当該管路を固定した後に、プロテーゼを手動又は専用装置により圧縮して、鼻外に露出された他端の開口から管路に入れて、湾曲可能な弾性支持棒を管路に挿入することで、プロテーゼを洞口に位置する一端の開口に押し出し、所定の位置まで送る。その後、プロテーゼが自己膨張することで、洞口位置に支持される。さらに、プロテーゼを被支持組織に密着させるために、解放時又は解放後にバルーンによりその解放を補助してもよい（バルーン拡張）。事前にプロテーゼをバルーン搬送システムに縛ってもよい。自己膨張により拡張される際に、バルーンの拡張によりプロテーゼの拡張を補助することによって、プロテーゼの付着効果を向上できる。また、クリンプ型搬送カテーテルによりプロテーゼを解放させた後に、バルーンを送り入れて、拡張されたプロテーゼを一層支持することによって、プロテーゼの支持及び付着効果を向上してもよい。バルーンにより拡張を補助する場合、使用されるバルーンは、順応性バルーン又は半順応性バルーンでもよい。バルーンの外形は、通常の円柱形、又はプロテーゼの形状に応じて設計した特殊の異型バルーン、たとえば、アレイ形又は両錐形のバルーンであってもよい。
【００２８】
本発明の副鼻腔炎又はアレルギー性鼻炎治療用プロテーゼシステムは、移植後の位置の安定性及び確実性を確保できる。通常、プロテーゼを軸方向における両端の直径が中間部の直径よりも大きい形状にすることによってプロテーゼを移植後に洞口に係止させることや、移植後のプロテーゼの外表面と移植部位との摩擦力を大きくすることによってプロテーゼを移植部位に固定すること、などの形態を利用できるが、これらに限られない。
【００２９】
本発明の副鼻腔炎又はアレルギー性鼻炎治療用プロテーゼシステムは、移植部位に係止できる態様として、直筒状、直径が統一ではない筒状又はその他の特殊形状を選択できる。好ましい形状は、両端部の直径がやや大きい「アレイ形」又は「両錐形」である。プロテーゼの両端部の直径は、同じであってもよく、異なってもよい、即ち一方の端部が他方の端部より大きくなってもよいが、両端部のいずれの直径もプロテーゼの中間部の直径以上である。両端部が大きい形態によれば、プロテーゼが上顎洞口又は前頭洞口又は病変部位に係止できるため、移植後のプロテーゼの位置が運動などの外部要因により変位されないことを確保できる。プロテーゼの中間部は、决定的な支持作用を発揮し、プロテーゼの両端部は、補助的な支持作用を発揮するとともに、主に位置制限作用を発揮する。プロテーゼが解放されると、炎症発生組織又は副鼻腔体及び副鼻腔洞口の軟骨を外方へ伸ばせたり変形させたりすることによって、スムーズな流通路を形成する。バルーン補助拡張技術を利用すると、流通路の開口がよりスムーズになり、プロテーゼが被解放部位の肌とさらに確実に密着できる。直筒状のプロテーゼに対して、その両端部を大きくするためには、両端部の大きいバルーンにより移植時又は移植後にプロテーゼを変形させなければならない。プロテーゼの表面に薬物被覆層を備える場合、長さが同じである等中間直径のプロテーゼに比べて、両端部の大きいプロテーゼは、その体積及び表面積の増加などの理由により、より多くの薬物を付けることができ、又は、同量の薬物であっても組織表面との接触面積を増加でき、より広い範囲で薬物を放出できるため、薬物の伝達及び治療効果を向上できる。このような効果は、バルーン補助技術を利用すると、さらに向上できる。
【００３０】
本発明の副鼻腔炎又はアレルギー性鼻炎治療用プロテーゼシステムにおいて、プロテーゼと移植部位との摩擦力を増大させる態様として、以下のものが挙げられるが、これらに限られない。プロテーゼの壁面に、外表面よりも突出する突起を少なくとも１つ形成し、突起を移植部位の組織に突き刺すことによって、プロテーゼを移植部位に引っかけ、堅牢度の向上効果が得られる。移植部位の受け力の許可範囲内で、移植部位に対するプロテーゼの支持力を増大させることによって、摩擦力の増大効果を実現する。プロテーゼの外表面に対して、他の物質を付けたり、外表面の物質を除去したりすることによって、外表面を粗くして、摩擦係数を大きくする。
【００３１】
通常の場合、移植後の移植物の位置固定効果を得るために、以上の一つ又は複数の形態により実現できる。
【００３２】
本発明の副鼻腔炎又はアレルギー性鼻炎治療用プロテーゼシステムは、プロテーゼの壁面の少なくとも一つの孔に薬物含有の分解性繊維糸束が挿通され、単一の孔内に繊維糸束が貫通されなくてもよく、１束又は１束以上の繊維糸束が貫通されてもよい。プロテーゼの壁面の孔内に、繊維糸束が軸方向又は軸方向に対して垂直の方向（周方向）又はランダムに一つ以上の孔を貫通して、プロテーゼ内部（軸方向のプロテーゼにおける孔）又は外部に引っかけられる糸束となる。軸方向に挿通する糸束は、その長さがプロテーゼ自体の軸方向の絶対長さよりも長く、理想の長さは、プロテーゼの軸方向の絶対長さの１．２倍〜１０倍である。軸方向に対して垂直の方向に沿う糸束は、孔を貫通してプロテーゼの壁面の輪郭に沿って貫通するが、その長さが被貫通部位の周長よりも長く、理想の長さが周長の１．５〜５倍である。ランダムに孔を貫通する糸束は、その総長さが、貫通される起点孔から終点孔までの壁面の糸束長さの１．２倍以上であり、理想の長さが１．５倍〜５倍である。糸束は、少なくとも１本の連続な繊維で、単一の糸束において、各繊維の長さが同じであってもよく、異なってもよい。
【００３３】
糸束内又は糸束の表面に含有される治療用作用薬物は、その種類がプロテーゼの被覆層薬物と同じであってもよく、異なってもよい。繊維糸束を形成する分解性ポリマーは、プロテーゼを形成する分解性ポリマーと同じであってもよく、異なってもよい。分解性繊維糸束を被覆層薬物溶液に浸出することによって、表面に薬物が付けられた薬物付けの分解性繊維糸束が得られたり、又は被覆層薬物溶液が繊維糸束に対してスプレー又はハケ塗りを実施することにより得られる。薬物をより確実に付けるために、分解性ポリマーと薬物溶液との糸紡ぎ方法により分解性繊維束を製造し、薬物を均一にポリマーに混合させることによって、均一の薬物付けの繊維糸束が得られる。必要に応じて、薬物付けの鞘芯型繊維を製造してもよく、鞘層とコア層とを異なる薬物又はポリマーから形成し、鞘層とコア層との何れか一方又は両方に薬物を付けてもよい。浸出、スプレー、ハケ塗りなどの方法とは異なり、このような薬物付けの繊維糸束は、薬物が繊維の外表面だけではなく、分解性ポリマーと一体に融合されているため、薬物がより堅固に付けられ、より長く遅延放出できる。
【００３４】
繊維糸束は、プロテーゼにしっかり巻き取られなくてもよく、移植手術時に脱落しないことを確保できればよい。プロテーゼの移植後に、薬物付けの分解性繊維糸束は、多くの触手のように、移植部位の両側の広い領域、特に腔体内部の空洞まで薬物を送る。プロテーゼの両側に散らされた薬物付けの繊維糸束により、プロテーゼの治療範囲が拡大され、治療効果も大幅に強化される。繊維糸束は、プロテーゼの移植後又は分解後に、その一部又は全部がプロテーゼから脱落され、副鼻腔の腔体内に脱落された繊維束は、繊維凝集体を形成したり、繊維糸束状を維持したりし、他方に脱落された繊維糸束は、気流又は粘液の流動によりプロテーゼの移植が困難な病変部位まで流されて病変部位を治療する。
【図面の簡単な説明】
【００３５】
【図１Ａ】図１Ａは、本発明の一つの好ましい実施例による副鼻腔炎又はアレルギー性鼻炎治療用プロテーゼシステムの模式図である。
【図１Ｂ】図１Ｂは、３次元座標系における図１Ａの実施例の一部のモノフィラメントの位置図である。
【図２】図２は、本発明の別の一つの好ましい実施例による副鼻腔炎又はアレルギー性鼻炎治療用プロテーゼシステムの模式図である。
【図３Ａ】図３Ａは、本発明の又一つの好ましい実施例による副鼻腔炎又はアレルギー性鼻炎治療用プロテーゼシステムの基礎体の模式図である。
【図３Ｂ】図３Ｂは、本発明の又一つの好ましい実施例による副鼻腔炎又はアレルギー性鼻炎治療用プロテーゼシステムの模式図である。
【図３Ｃ】図３Ｃは、図３Ｂに類似するプロテーゼシステムの模式図である。
【図４】図４は、本発明の又一つの好ましい実施例による副鼻腔炎又はアレルギー性鼻炎治療用プロテーゼシステムの模式図である。
【図５Ａ】図５Ａは、本発明の又一つの好ましい実施例による副鼻腔炎又はアレルギー性鼻炎治療用プロテーゼシステムの基体の模式図である。
【図５Ｂ】図５Ｂは、本発明の又一つの好ましい実施例による副鼻腔炎又はアレルギー性鼻炎治療用プロテーゼシステムの模式図である。
【図６】図６は、本発明の又一つの好ましい実施例による副鼻腔炎又はアレルギー性鼻炎治療用プロテーゼシステムの模式図である。
【図７】図７は、本発明のプロテーゼシステムが一方の上顎洞口で解放された後の効果模式図である。
【図８】図８は、プロテーゼシステムの分解性繊維糸束を示す。
【図９】図９は、図８の拡大図である。
【発明を実施するための形態】
【００３６】
以下、本発明の副鼻腔炎又はアレルギー性鼻炎治療用プロテーゼシステムの機能、特徴をより的確に理解させるために、図面を参照しながら、本発明の好ましい実施例を詳細に説明する。
【００３７】
以下の実施例のすべてにおいて、「繊維糸束」とは、プロテーゼの壁面における隙間を挿通でき、薬物が含有される分解性繊維糸束をいう。繊維糸束は、１本以上の繊維からなり、単繊維の直径が１００ｎｍ〜１００μｍである。実施例１、２、３における編織用「モノフィラメント」は、プロテーゼの壁面の編織に用いられ、１本又は複数本の単繊維からなり、単繊維の直径が１００μｍ〜８００μｍである。実施例３における「支持筋」は、基礎体部分と編織部分との一体化を補助するために、基礎体部分の所定孔に挿通するもので、編織部分の支持ともなる。１本の支持筋の直径は、４００μｍ〜１ｍｍである。実施例６における結束用「繊維」は、プロテーゼを結束するために用いられ、移植前にプロテーゼをより細い（直径がより小さい）形状に巻いて当該状態を保持でき、プロテーゼの外表面の摩擦力を向上できる。結束用繊維は、１本以上の繊維からなり、１本の繊維の直径が１μｍ〜２００μｍである。
【００３８】
実施例１
図１Ａ及び１Ｂに示すように、本発明の一つの好ましい実施例による副鼻腔炎又はアレルギー性鼻炎治療用プロテーゼシステムは、モノフィラメントを編織してなるプロテーゼ１０であり、当該モノフィラメントは、分解性ポリマーからなる。プロテーゼ１０は、周方向に延びる壁面１１を備え、壁面１１は、周方向において閉じられ、つまり、当該壁面１１により周方向に閉じられた空洞が区画され、当該空洞の両端が開放されている。壁面１１は、モノフィラメントを編織してなり、モノフィラメントの間に所定の隙間が形成されている。したがって、壁面１１は、ある程度の弾性を有し、適宜に圧縮及び拡張できる。
【００３９】
編織時には、プロテーゼの両端のモノフィラメントの後屈頂点１５の数を調節することにより、プロテーゼ１０のモノフィラメントの使用量を変更できる。特に、直径及び長さが同じであるプロテーゼ１０のモノフィラメントの使用量を変更できる。後屈頂点１５が多ければ、モノフィラメントの使用量が多くなり、形成される壁面１１のモノフィラメントの密度が大きくなり、プロテーゼ１０の支持力が大きくなる。それとともに、編織密度の変化に伴い、モノフィラメント交差点１６の数も変わる。
【００４０】
編織成形後のプロテーゼ１０の壁面１１の外表面におけるいかなる点から、外表面の輪郭に沿ってプロテーゼの軸方向に対して垂直の外接円を作成した場合、当該外接円の初期周長をＬ０とし、圧縮後周長をＬ１とし、圧縮後に無拘束状態で解放された後の回復周長をＬ２とする。ここで、初期周長Ｌ０は、編織により成形されたプロテーゼ１０が外力を受けていない状態での初期状態時の周長である。圧縮後周長Ｌ１は、外力により初期状態のプロテーゼ１０が圧縮された場合、圧縮状態でのプロテーゼの周長である。解放後周長Ｌ２は、外力を取り除いて圧縮状態のプロテーゼ１０を解放させた場合、無拘束解放状態でのプロテーゼの周長である。圧縮拡張比は、Ｌ２とＬ０との比率に定義するが、百パーセントで示す。
【００４１】
本実施例において、壁面１１の両端部１２、１３は、径方向において外方へ漸次に延出する位置決め部を備え、壁面の両端部１２、１３の径方向の長さが中間部１４の径方向長さよりも大きい。このように設計されたプロテーゼ１０は、部位によって圧縮拡張比が異なり、軸方向の単位長さにおける各点の圧縮拡張比の平均値でプロテーゼ１０の全体の圧縮拡張比を示す。圧縮拡張比の値が１００％に近ければ近いほど、プロテーゼの回復性がよい。また、回復性が悪ければ、自己膨張型性能が悪い。
【００４２】
プロテーゼの編織時に、モノフィラメントの後屈頂点１５の数と、モノフィラメントが壁面１１に沿ってプロテーゼの一端から他端まで巻き付ける場合に必要となる巻き数（即ち、らせん角度）とが、プロテーゼ１０の成形後の性能の決定性要素となる。
【００４３】
図１Ａに示すように、１７は、プロテーゼ１０の軸方向の軸中心線を示し、３次元図においてＸ軸とする。また、１８は、プロテーゼの中心を通すとともに、軸方向の軸中心線１７に対して垂直の軸線を示し、３次元図においてＹ軸とする。１９は、プロテーゼの中心（Ｘ軸とＹ軸との交差点、即ち、原点）を通すとともに、Ｘ軸１７及びＹ軸１８に対して垂直の軸線であり、３次元図においてＺ軸とする。らせん角度は、編織の際に、モノフィラメントとＹＺ平面とからなる鋭角交角である。図１Ｂは、このようなプロテーゼの編織が完了した後、３次元座標系における一部のモノフィラメント１０ａの位置図を示し、らせん角度がモノフィラメント１０ａとＹＺ平面１０ｂとの間の鋭角交角である。同一のプロテーゼにおいて、編織により形成されたらせん角度は、一定にしてもよく、複数の形態にしてもよい。
【００４４】
実際の応用において、後屈頂点１５の数及びらせん角度を調節することにより、プロテーゼの移植前の圧縮可能な寸法と移植後の支持状況とのバランスを取る。後屈頂点１５の数が少なければ、編織密度が低くなる。交差点１６の数が少なければ、モノフィラメントの交差後の互いの拘束が小さい。移植前のプロテーゼの圧縮後の径方向寸法が小さければ、移植の際に病変部位まで搬送しやすくなる一方、移植後のプロテーゼの支持力も低くなる。モノフィラメントが輪郭に沿ってプロテーゼの一端から他端まで巻き付く場合に必要となる巻数が多ければ、つまり、らせん角度が小さければ、交差点１６の数が多くなり、プロテーゼが小さい径方向寸法に圧縮されにくくなり、移植の際に病変部位に搬送しにくくなる一方、移植後のプロテーゼの支持力が高くなる。編織時に、らせん角度の大きさは、プロテーゼ圧縮時の軸方向伸長量及び解放後のプロテーゼの軸方向の短縮値に影響を与え、これらの指標がプロテーゼの加工及び使用性能にも影響を与える。
【００４５】
プロテーゼは、１本又は１束の連続のモノフィラメントを往復に巻き付けることによって編織されてもよく、複数本又は複数束のモノフィラメントを互いに巻き付けることによって編織されてもよい。編織模様設計によって、軸方向に沿って、プロテーゼのある部分の編織形態をその他の部分と異ならせ、その他の部分を同じ編織形態にしてもよい。
【００４６】
本実施例において、位置決め部の形状、位置が、必要に応じて調節できることは、当業者によって理解されるだろう。プロテーゼ１０の径方向長さは、軸方向全体の延伸方向において変わってもよい。例えば、中間部から両端に向けて漸次に増大したり、先端で突然に増大したりしてもよい。例えば、プロテーゼの両端の形状は、直径がやや大きいアレイ形又は両錐形になってもよい。また、プロテーゼは、両端を円球状にし、それらの間を直筒で連結してもよい。プロテーゼ１０は、自己膨張型プロテーゼシステムで、使用前に小さい外形寸法の輪郭を有するように圧縮されて、カテーテルのシースに内蔵され、解放時に、カテーテルシースから押し出され、初期の寸法に拡張することで、病変部位に係止される。
【００４７】
病変部位を効果的に挟持して、プロテーゼを被支持組織（病変部位）に密着させるために、事前にプロテーゼをバルーン搬送システムに縛ってもよい。自己膨張により拡張される際に、バルーンの拡張によりプロテーゼの拡張を補助することにより、プロテーゼの付着効果を向上できる。また、クリンプ型搬送カテーテルによりプロテーゼを解放させた後に、バルーンを送り入れて、拡張されたプロテーゼを一層支持することにより、プロテーゼの支持及び付着効果を向上してもよい。バルーンにより拡張を補助する場合、使用されるバルーンは、順応性バルーン又は半順応性バルーンでもよい。バルーンの外形は、通常の円柱形、又はプロテーゼの形状に応じて設計した特殊の異型バルーン、たとえば、アレイ形又は両錐形のバルーンであってもよい。
【００４８】
鼻腔通路は、血管の管腔通路と異なり、閉合された円腔ではなく、移植後のプロテーゼを相対的に安定な位置に拘束できる血圧などの条件もない。したがって、直筒状の分解性プロテーゼは、移植後に変位される可能性がある。そのため、両端が太くて中間が細いプロテーゼは、組織により鼻腔内に係止できるため、よりよい鼻腔適応性を有する。プロテーゼの両端には径方向において外方へ突出した位置決め部を備えるため、プロテーゼを鼻腔内に入れた場合、位置決め部によりプロテーゼを上顎洞口又は前頭洞口又は病変部位に係止でき、移植後のプロテーゼが運動などの外部要因により位置ずれしないことを確保できる。プロテーゼの中間部は、決定的な支持作用を発揮し、プロテーゼの両大径端部は、補助的な支持作用を発揮するとともに、主に位置制限作用を発揮する。プロテーゼの解放時に、中間部が拡張され、炎症が発生した組織又は副鼻腔体及びポリープ副鼻腔洞口の軟骨を外方へ伸ばせたり変形させたりすることにより、スムーズな排液通路が形成される。バルーンにより解放を補助すると、その効果をより強化できる。
【００４９】
図７は、本発明の実施例によるプロテーゼを一方の上顎洞口で解放した場合の効果模式図を示す。プロテーゼ１０は、上顎洞７２の一方の洞口で解放され、賦形（自己膨張又はバルーンにより拡張）されることにより洞口の孔径を拡大させた。なお、７１は、前頭洞を示すが、同様に、プロテーゼ１０を前頭洞７１の洞口に解放してもよい。このような設計は、プロテーゼ１０の位置を好適に固定できるほか、プロテーゼ１０の外表面と組織との接触面積を増加でき、プロテーゼ１０の外表面に薬物被覆層を備える場合、プロテーゼの表面の薬物と病変部位の組織との接触機会を増やすことができ、薬物の伝達及び治療効果を向上させることができる。
【００５０】
よりよい薬物放出及び治療効果を得るために、本実施例において、プロテーゼ１０の壁面１１のモノフィラメント間の隙間に、薬物含有の分解性繊維糸束８０が挿通されているが、その挿通形態が様々であるため、図には繊維糸束８０の隙間への挿通形態を特に示していない。例えば、繊維糸束が軸方向に沿ってモノフィラメント間の隙間に順次に挿通されたり、繊維糸束が周方向に沿ってモノフィラメント間の隙間に挿通されたり、繊維糸束がランダムにプロテーゼ壁面の隙間に引っかけられたりすることにより、プロテーゼから延出した「触手」が形成される。繊維糸束は、少なくとも１本の連続の繊維を含み、単繊維糸束において、各繊維の長さが同じでもよく、異なってもよい。繊維糸束内又は繊維糸束の表面には、治療用の作用薬物を含有してもよい。本発明において、繊維糸束は、プロテーゼ１０にしっかり巻き取られなくてもよく、移植手術時に脱落しないように一定の強度を有すればよい。
【００５１】
図８に示すように、プロテーゼ１０が上顎洞７２の洞口に移植されると、プロテーゼ１０に載せられた繊維糸束８０がプロテーゼ１０の両側（つまり、洞口の両側）に散らされる。薬物付けの分解性繊維糸束８０は、多くの触手のように、プロテーゼ１０が直接に接触できない上顎洞７２の腔体及び鼻道内まで薬物を送る。プロテーゼ１０の両側に散らされた薬物付けの繊維糸束８０によりプロテーゼ１０の治療範囲が拡大され、治療効果が向上する。
【００５２】
図９は、図８の一部拡大模式図である。ここで、９１は、上顎洞７２の洞口組織を示す。繊維糸束８０は、プロテーゼ１０の移植後又はプロテーゼ１０の分解後に、プロテーゼ１０から一部又は全部が脱落されることが好ましい。副鼻腔の腔体内に脱落された繊維束８０は、繊維凝集体９０を形成したり、繊維糸束状を維持したりする。他方側に脱落された繊維糸束は、気流又は粘液の流動によりプロテーゼの移植が困難な病変部位まで流されて病変部位を治療する。
【００５３】
圧縮状態にある際に、プロテーゼ１０は円柱形を示し、各点の径方向長さ（直径）がほぼ一致し、０．５−１０ｍｍであるが、好ましくは、２ｍｍ〜５ｍｍである。圧縮状態にある際に径方向の長さが縮小されるため、それに対応して、プロテーゼの軸方向の長さが伸ばされる。伸長率は、プロテーゼの図形構造及び拘束大きさに関係しており、つまり、軸方向長さが実際の応用に応じて変わる。無拘束解放状態の場合、プロテーゼ１０の中間部１４の径方向長さが２ｍｍ〜３０ｍｍであり、プロテーゼ１１の両端部１２、１３の径方向長さが中間部１４の径方向長さよりも２ｍｍ〜３０ｍｍ大きく、プロテーゼ１０の軸方向長さが２ｍｍ〜６０ｍｍである。
【００５４】
実施例２
図２に示すように、本発明の又一つの好ましい実施例による副鼻腔炎又はアレルギー性鼻炎治療用プロテーゼシステムは、モノフィラメントから編織されてなる筒状のプロテーゼ２０であり、モノフィラメントが分解性ポリマーからなる。プロテーゼ２０は、周方向に延びる壁面２１を有し、壁面２１は、周方向に閉じられ、つまり、当該壁面２１により周方向に閉じられた空洞が区画され、当該空洞の両端（両頭）が開放されている。即ち、プロテーゼ２０は、筒状構造となる。壁面２１は、モノフィラメントを編織してなり、モノフィラメントとモノフィラメントとの間に所定の隙間が介在する。そのため、壁面２１は、ある程度の弾性を有し、適当に圧縮及び拡張できる。上記の実施例と同様に、編織の際に、プロテーゼ２０の端部の後屈頂点２２の数と、モノフィラメントを巻き付けるときのらせん角度とを調節することによって、プロテーゼの性能、例えば、移植前の加工可能性、移植時の搬送可能性及び移植後の治療効果などのバランスを取る。後屈頂点２２の数が多ければ、プロテーゼのモノフィラメント交点２３の数が多くなり、クリンプ時に受ける拘束が大きくなり、移植前にプロテーゼを小さい外径に加工しにくく、移植時の通過性（搬送可能性）が悪くなる一方、移植後の支持力が大きくなる。巻き付けるときのらせん角度が大きければ、編織が粗となり、プロテーゼのモノフィラメントの交点２３の数が少ないため、クリンプ時に受ける拘束が小さく、移植前にプロテーゼを小さい外径に加工しやすく、移植時の通過性（搬送可能性）がよくなる一方、移植後の支持力が小さくなる。
【００５５】
プロテーゼは、１本又は１束の連続のモノフィラメントを往復に巻き付けることによって編織されてもよく、複数本又は複数束のモノフィラメントを互いに巻き付けることによって編織されてもよい。編織模様設計に基づき、軸方向に沿って、プロテーゼのある部分の編織形態をその他の部分と異ならせ、その他の部分を同じ編織形態にする。これにより、部位によって異なる性能及び効果が得られる。同一のプロテーゼに異なる複数の編織形態を有する構造の効果は、自己膨張の完了後に、異形のバルーンシステムで補助すると、プロテーゼにおける異なる部位の直径を異なる値にすることができ、プロテーゼを移植部位の組織形状に適合させることができる。例えば、プロテーゼの両端を拡大しやすい模様にすれば、編織成形後のプロテーゼが円柱状になって、軸方向の直径が同じであっても、バルーンの補助解放により、プロテーゼを両端が大きい形状にすることができ、移植部位に係止して固定されるプロテーゼを形成できる。
【００５６】
本実施例において、プロテーゼ２０の壁面２１のモノフィラメント間の隙間にも同様に薬物含有の分解性繊維糸束が挿通され、繊維糸束は、軸方向又は軸方向に対して垂直の方向（周方向）又はランダムにプロテーゼに引っかけられた「触手」となる。プロテーゼ２０のその他の詳述していない特性は、実施例１と同じであるため、その説明を省略する。
【００５７】
プロテーゼ２０は、自己膨張型プロテーゼシステムを示す。非膨張状態（圧縮状態）の場合、プロテーゼ２０は、円柱形を示し、直径が０．５−１０ｍｍであることが好ましい。膨張状態（無拘束解放状態）の場合、プロテーゼ２０の外径が２ｍｍ〜３０ｍｍで、軸方向長さが２ｍｍ〜６０ｍｍである。
【００５８】
実施例３
図３Ａ及び３Ｂに示すように、本発明の又一つの好ましい実施例による副鼻腔炎又はアレルギー性鼻炎治療用プロテーゼシステムは、筒状の基礎体３０を含み、当該基礎体３０の壁面３１にはレーザ切断によって隙間３２が形成されている。プロテーゼシステムは、さらに、フレア端部を備え、当該フレア端部は、モノフィラメントが隙間３２に挿通されながら基礎体３０の両端から軸方向に沿って外方へ編織されてなる。
【００５９】
図３Ａは、中空管材をレーザ切断してなる等径基礎体３０を示し、当該等径基礎体３０は、周方向に延びる壁面３１を備え、壁面３１は、周方向に閉じられ、つまり、当該壁面３１により周方向に閉じられた空洞が区画され、当該空洞の両端が開放されている。即ち、当該等径基礎体３０は、筒状の構造となる。壁面３１は、分解性ポリマーからなる平板状の構造となり、レーザ切断により壁面３１に各種形状又は間隔の隙間３２を形成する。図３Ｂに示すように、分解性ポリマーからなるモノフィラメントが、隙間３２内に挿通されて、等径基礎体３０の両端でフレア編織されることにより、両端が大きい位置決め部を形成する。
【００６０】
図３Ｂは、本実施例のセグメント型プロテーゼ３０ａを示し、プロテーゼの中間部は、レーザ切断によって形成された基礎体３０（図３Ａを参照）となり、両端は、モノフィラメントを編織してなるフレア端部３４ａ、３５ａとなる。フレア端部の編織用モノフィラメントの間に所定の隙間３２ａが形成されている。基礎体３０に隙間３２を有し、フレア端部３４ａ、３５ａに隙間３２ａを有するため、セグメント型プロテーゼ３０ａの壁面３１ａは、ある程度の弾性を有し、適当に圧縮及び拡張できる。フレア端部３４ａ、３５ａは、径方向において外方へ漸次に延出する位置決め部を構成し、即ち、フレア端部３４ａ、３５ａの径方向長さが中間基礎体３０の径方向長さよりも大きい。
【００６１】
編織用モノフィラメントは、接続体として、基礎体３０の両端の隙間３２内のみに存在してもよく、基礎体３０の全体に存在してもよい、即ち、基礎体内部（内壁）又は外部（外壁）に編織用モノフィラメント３３ａを含めてもよい。基礎体の内部に編織用モノフィラメント３３ａが存在すると、基礎体と編織部との一体性がよりよくなる。
【００６２】
図３Ｂの実施例において、プロテーゼ３０ａの壁面３１ａの隙間３２、３２ａ間の孔にも薬物含有の分解性繊維糸束が挿通され、繊維糸束が軸方向又は軸方向に対して垂直の方向（周方向）又はランダムにプロテーゼに引っかけられた「触手」となる。プロテーゼ３０ａのその他の詳述していない特徴は、実施例１と同じであるため、その説明を省略する。
【００６３】
図３Ｃに示すように、基礎体３０には、切断隙間３２の他に、貫通予備孔３６が形成されている。貫通予備孔３６には、定型の分解性ポリマーからなる支持筋３３ｂが貫通され、支持筋３３ｂは、編織用モノフィラメント３７よりも直径が大幅に太い。組合・編織前に、支持筋３３ｂを先に貫通予備孔３６に貫通させてから、基礎体の両端から突出した支持筋３３ｂを熱定型などの手段にラッパ状に形成させる。モノフィラメント３７は、基礎体３０の両端から編織し始め、支持筋３６に付着され、モノフィラメント３７と支持筋３６との間に隙間３２ｂが存在している。このような設計によれば、組合性・プロテーゼ整体３０ｂの均一性及び堅牢度がもっとよくなる。
【００６４】
図３Ｃの実施例において、プロテーゼ３０ｂの壁面３１ｂの隙間３２、３２ｂ内にも薬物含有の分解性繊維糸束が挿通され、繊維糸束が軸方向又は軸方向に対して垂直の方向（周方向）又はランダムにプロテーゼにおける「触手」に引っかけられている。プロテーゼ３０ｂのその他の詳述していない特徴は実施例１と同じであるため、その説明を省略する。
【００６５】
プロテーゼ３０ａ、３０ｂは、自己膨張型プロテーゼシステムを示す。非膨張状態にあるときに、プロテーゼ３０は円柱形を示し、直径が０．５−１０ｍｍであることが好ましい。膨張状態にあるときに、プロテーゼ３０の径方向長さが２ｍｍ〜３０ｍｍであり、軸方向長さが２ｍｍ−６０ｍｍである。
【００６６】
実施例４
図４に示すように、本発明の又一つの好ましい実施例による副鼻腔炎又はアレルギー性鼻炎治療用プロテーゼシステムは、筒状のプロテーゼ４０である。プロテーゼ４０は、周方向に延びる壁面４１を有し、当該壁面４１は、周方向に閉じられ、つまり、当該壁面２１により周方向に閉じられた空洞が区画され、当該空洞の両端が開放されている。即ち、プロテーゼ４０は、筒状の構造となる。壁面４１は、分解性ポリマーからなる平板状の構造となり、レーザで壁面４１の一部を切断することにより、当該壁面に径方向において外方へ突出する突起４２を形成し、それに対応して、壁面に隙間４３が形成される。本実施例において、レーザ切断により壁面４１に三角形の２辺を形成し、当該三角形を未切断の辺に沿って曲げることで突起４２が形成される。壁面４１は、繊維の柔軟性及び隙間４３の形成により、外力の作用を受けて圧縮及び拡張できる。当該突起４２及びそれに対応する隙間４３の形状、位置が、必要に応じて調整できることは、当業者によって理解されるだろう。プロテーゼ４０は、自己膨張型プロテーゼシステムを示す。非膨張状態にあるときに、プロテーゼ４０は円柱形を示し、直径が０．５−１０ｍｍであることが好ましい。膨張状態にあるときに、プロテーゼ４０の径方向長さが２ｍｍ〜３０ｍｍで、軸方向長さが２ｍｍ−６０ｍｍである。プロテーゼがクリンプされると、突起がプロテーゼの表面に退避される。プロテーゼが解放されると、突起がバルーンからの支持力により押し出されて、プロテーゼの外表面から突出して、棘となる。このようなプロテーゼは、少なくとも一つの棘状物を含み、棘状物が鼻腔の表面皮層に突き刺されることによって、固定作用を発揮する。棘状物は、プロテーゼの中間位置のみに設けられてもよいが、球形又は楕円形のバルーンによりプロテーゼを拡張させる場合、棘状物が伸びやすいように、プロテーゼの中間部の直径が両端部の直径よりも大きい。
【００６７】
本実施例において、プロテーゼ４０の壁面４１の隙間４３内にも薬物含有の分解性繊維糸束が挿通され、繊維糸束が軸方向又は軸方向に対して垂直の方向（周方向）又はランダムにプロテーゼにおける「触手」に引っかけられている。プロテーゼ４０のその他の詳述していない特徴は、実施例１と同じであるため、その説明を省略する。
【００６８】
実施例５
図５Ａ及び５Ｂに示すように、本発明の又一つの好ましい実施例による副鼻腔炎又はアレルギー性鼻炎治療用プロテーゼシステムは、筒状のプロテーゼ５０ａである。図５Ｂに示すように、プロテーゼ５０ａは、周方向に延びる壁面５１ａを有し、当該壁面５１ａは周方向に閉じられ、即ち、壁面５１ａにより周方向が閉じられた空洞が区画され、当該空洞の両端が開放されている。即ち、プロテーゼ５１ａは、筒状の構造となる。図５Ａ及び５Ｂに示すように、プロテーゼ壁面５１ａは、分解性ポリマーから管状の基礎体５０を形成し、レーザ切断などの手段により基礎体５０の壁面５１に各種形状及び間隔の隙間５５を形成することによって形成され、壁面５１は、外力により圧縮及び拡張できる。壁面５１ａの両端５２ａ、５３ａは、径方向において外方へ漸次に延出する位置決め部を有し、つまり、壁面の両端５２ａ、５３ａの径方向長さが中間部５４ａの径方向長さよりも大きい。本実施例において、プロテーゼ５０ａの両端は、ラッパ状の開口を有する。位置決め部の形状、位置は、必要に応じて調整できる。プロテーゼ５０ａは、自己膨張型プロテーゼシステムを示す。非膨張状態にあるときに、プロテーゼ５０ａは円柱形を示し、直径が０．５−１０ｍｍであることが好ましい。膨張状態にあるときに、プロテーゼ５０ａの中間部５４ａの径方向長さが２ｍｍ〜３０ｍｍであり、プロテーゼ５０ａの両端部５２ａ、５３ａの径方向長さが中間部５４ａの径方向長さよりも２ｍｍ〜３０ｍｍ大きく、プロテーゼ５０ａの軸方向長さが２ｍｍ−６０ｍｍである。プロテーゼの形成において、ラッパ状のバルーンによりプロテーゼをクリンプして解放させることで、両端部がラッパ状となるプロテーゼが得られる。また、等径管材を切断してプロテーゼを形成し、両端の１／５〜１／３の長さをわざとやや大きい直径に設計し、中間をやや小さい直径に形成してもよい。その後に、ラッパ状のバルーンでプロテーゼをクリンプして解放させることにより、両端がラッパ状となるプロテーゼが得られる。また、分解性材料により分解性不織布又は平面網を編織することができ、溶接又は縫製により不織布又は編織網を直筒又はラッパ状のプロテーゼに成形してもよい。プロテーゼは、押圧膜、鋳造、編織、巻き付け、レーザ切断などの一つ又は複数の加工手段により得られる。
【００６９】
本実施例において、プロテーゼ５０ａの壁面５１ａの隙間５５にも、薬物含有の分解性繊維糸束が挿通され、繊維糸束が軸方向又は軸方向に対して垂直の方向（周方向）又はランダムにプロテーゼにおける「触手」に引っかけられている。プロテーゼ５０ａのその他の詳述していない特徴は、実施例１と同じであるため、その説明を省略する。
【００７０】
実施例６
図６に示すように、本発明の又一つの好ましい実施例による副鼻腔炎又はアレルギー性鼻炎治療用プロテーゼシステムは、プロテーゼ６０である。プロテーゼ６０は、周方向に延びる壁面６１を備え、壁面６１は、周方向において閉じられておらず、Ｃ字状を示す。円周全体における壁面６１の円弧部分の角度が６０〜３６０度である。壁面６１は、分解性ポリマーから平板状構造の壁面を形成した後に、レーザ切断加工により壁面において均一に分布された（もちろん、均一ではなくてもよい）アイレット６２を形成し、分解性繊維６３を前記アイレットに挿通させる。本実施例において、壁面６１は、シート状基体を巻き付けてなるが、予めシート状の基体に対して切断加工を行うことによりアイレット６２を形成してもよく、当該シート状の基体を巻き付けてから切断加工を行うことによりアイレット６２を形成してもよい。壁面６１は、ポリマー平板の柔軟性及びアイレット６２により、外力の作用で圧縮及び拡張できる。一方、壁面６１が周方向において閉じられていないため、壁面６１の張力によりプロテーゼ６０の圧縮性能及び拡張性能が向上する。プロテーゼが圧縮（クリンプ）されるときに、壁面６１を巻き付けてから、分解性繊維６３で結束することにより、プロテーゼをかなり小さい直径範囲に制限できる。アイレット６２及び繊維６３の形状、位置が必要に応じて調節できることは理解できるだろう。プロテーゼ６０は、自己膨張型プロテーゼシステムを示し、解放前はカテーテルシース内に収容され、手術時に、医者よりカテーテル内から押し出されると、プロテーゼが膨張して拡張され、支持作用を発揮する。プロテーゼをバルーンに縛って、バルーンにより病変部位を拡張させてもよい。非膨張状態にあるときに、プロテーゼ６０は円柱形を示し、直径が０．５−１０ｍｍであることが好ましい。膨張状態にあるときに、プロテーゼ６０の径方向長さが２ｍｍ〜３０ｍｍであり、軸方向長さが２ｍｍ−６０ｍｍである。加工時に、プロテーゼは、ポリマー繊維を絞るとともに薄板を巻き付けることにより、支持物の直径を縮小させ、最後には、挿通された繊維でプロテーゼを縛って搬送システムに固定させる。移植後にプロテーゼが開放されると、自然に膨張される。このような薄板状の支持物の特徴は、支持力が強く、移植後の組織に対する付着効果がよいため、両端部が大きいデザインではなくても、病変部位の移植箇所に確実に留置できる。もちろん、挿通された繊維により、支持物と病変部位組織との摩擦力を向上でき、位置の固定に対しても貢献できる。
【００７１】
本実施例において、プロテーゼ６０の壁面６１のアイレット６２にも、薬物含有の分解性繊維糸束が挿通されている。繊維糸束は、軸方向又は軸方向に対して垂直の方向（周方向）又はランダムにプロテーゼにおける「触手」に引っかけられている。プロテーゼ６０のその他の詳述されていない構成は、実施例１と同じであるため、その説明を省略する。もちろん、分解性繊維６３そのものに薬物を付けることで、薬効強化効果を実現してもよい。
【００７２】
本願に係る副鼻腔炎治療用プロテーゼシステムの分解性プロテーゼ基体の材料として、ポリ乳酸（ｐｏｌｙｌａｃｔｉｃ  ａｃｉｄ，  ＰＬＡ）、Ｌ−ポリ乳酸（ｐｏｌｙｌａｃｔｉｃ  ａｃｉｄ，  ＰＬＬＡ又はＬＰＬＡ）、ポリグリコール酸／ポリ乳酸共重合体（ｐｏｌｙｇｌｙｃｏｌｉｃ  ａｃｉｄ／ｐｏｌｙｌａｃｔｉｃ  ａｃｉｄ，  ＰＧＬＡ）、ポリカプロラクトン（ｐｏｌｙｃａｐｒｏｌａｃｔｏｎｅ，  ＰＣＬ）、ポリヒドロキシブチレートバレレート（ｐｏｌｙｈｙｄｒｏｘｙｌｂｕｔｙｒａｔｅ  ｖａｌｅｒａｔｅ，  ＰＨＢＶ）、ポリアセチルグルタミン酸（ｐｏｌｙａｃｅｔｙｌｇｌｕｔａｍｉｃａｃｉｄ，  ＰＡＧＡ）、ポリオルソエステル（ｐｏｌｙｏｒｔｈｏｅｓｔｅｒｓ，  ＰＯＥ）及びポリオキシエチレン／ポリブチレン共重合体（ｐｏｌｙｅｔｈｙｌｅｎｅ  ｏｘｉｄｅ／ｐｏｌｙｂｕｔｙｌｅｎｅ  ｔｅｒｅｐｈｔｈａｌａｔｅ，  ＰＥＯ／ＰＢＴＰ）  、ポリ−ｐ−ジオキサノン（ｐｏｌｙ−ｐ−ｄｉｏｘａｎｏｎｅ，ＰＰＤＯ）、及び上記材料の共重合体又は混合物を含むが、それらに限られない。
【００７３】
本願の治療副鼻腔炎治療用プロテーゼシステムは、外表面に被覆層を備え、前記被覆層は、分解性ポリマーからなる。被覆層の材料として、前述したプロテーゼ基体材料のうちの低分子量ポリマー又はその混合物を使用してもよい。好ましい被覆層材料は、プロテーゼ基体材料の低分子量ポリマー又はその同族列の低分子量ポリマーであるが、被覆層とプロテーゼ基体との親和性を確保できるからである。
【００７４】
本願に係る治療副鼻腔炎治療用プロテーゼシステムは、単純なプロテーゼであってもよく、必要に応じて、被覆層に薬物を含有させることにより薬物被覆層を形成してもよい。薬物被覆層は、超音波スプレー、人工的塗布、浸出又は機械的塗布などの手段により形成できる。
【００７５】
薬物被覆層における薬物は、特定の診断試薬であってもよい。試薬は、ヨードチンキ又はヨードチンキ派生物のような放射線不透過性物質、例えば、イオヘキソール、イオパミドールを含む。また、試薬は、その他に、放射性同位体など、放射が追跡できる診断試薬であってもよい。磁気共鳴画像（ＭＲＩ）により追跡できる試薬は、通常、常磁性試薬であり、ガドリニウムキレートを含むが、これに限られない。超音波により検出できる試薬の例として、ペルフレキサン（ｐｅｒｆｌｅｘａｎｅ）を含むが、これに限られない。蛍光助剤として、インドシアニン・グリーンを含むが、これに限らない。陽電子放射断層撮影法（Ｐｏｓｉｔｒｏｎ  Ｅｍｉｓｓｉｏｎ  Ｔｏｍｏｇｒａｐｈｙ、ＰＥＴ）による診断に使用される試薬として、フルオロデオキシグルコース、フッ化ナトリウム、メチオニン、コリン、デオキシグルコース、n-ブチルアルコール、ラクロプライド、スピペロン、ブロモスピペロン（ｂｒｏｍｏｓｐｉｐｅｒｏｎｅ）、カーフェンタニル、フルマゼニルを含むが、これらに限らない。
【００７６】
薬物被覆層における薬物として、以下のものを選択できるが、これらに限られない。具体的には、放出制御系ステロイド・ホルモン、抗炎症薬、抗アレルギー薬、副交感神経遮断薬、抗ヒスタミン薬、抗感染薬、抗血小板薬、抗凝固薬、抗血栓薬、傷跡抑制薬、増殖抑制薬、化学療法薬剤、抗腫瘍薬、充血除去剤、治癒促進剤、ビタミン（例えば、レチノイン酸、ビタミンＡ、ビタミンＢ、及び派生品）、免疫調節剤、免疫抑制薬、及びこれらの組成物又は混合物が挙げられる。
【００７７】
抗感染薬剤は、通常、抗菌剤、抗真菌薬剤、抗寄生虫薬、抗ウイルス剤、防食剤を含む。抗炎症剤は、通常、ステロイド系又は非ステロイド系抗炎症薬を含む。
【００７８】
本願のプロテーゼに使用される抗アレルギー薬剤として、ペミロラストカリウム（ＡＬＡＭＡＳＴR，  Ｓａｎｔｅｎ，  Ｉｎｃ．）及びいかなるプロドラッグ、代謝物、派生物、同族列、同類物、誘導物、塩、及びそれらの組成物を含むが、これらに限られない。抗悪性細胞増殖の薬剤として、アクチノマイシンＤ、アクチノマイシンＩＶ、アクチノマイシンＩ１、アクチノマイシンＸ１、アクチノマイシンＣ１、コスメゲン（ＣＯＳＭＥＧＥＮ（登録商標），  Ｍｅｒｃｋ  ＆  Ｃｏ．，  Ｉｎｃ．）を含むが、これらに限られない。抗血小板薬、抗凝血剤、抗フィブリン、及び抗トロンビンとして、ヘパリン・ナトリウム、低分子量ヘパリン、ヘパラン、ヒルジン、アルガトロバン、ホルスコリン、バピプロスト、プロスタサイクリン、プロスタサイクリン系、デキストラン、Ｄ−フェニルアラニン−プロリン−アルギニン−クロロメチルケトン（化学合成抗トロンビン）、ジピリダモール、糖タンパク質ＩＩ  ｂ  ／  ＩＩＩ  ａ血小板膜受容体拮抗剤、組み換えヒルジン、トロンビン阻害剤（ＡＮＧＩＯＭＡＸ（登録商標），  Ｂｉｏｇｅｎ，  Ｉｎｃ．）、及びいかなるプロドラッグ、代謝物、由来物、同族列、同類物、派生物、塩及びそれらの組成物を含むが、これらに限られない。
【００７９】
本願のプロテーゼに使用される細胞阻害剤及び抗細胞増殖剤は、血管コペプチン、アンギオテンシン変換酵素阻害剤、カルシウムチャネル遮断薬、線維芽細胞増殖因子（ＦＧＦ）拮抗剤、ヒスタミン拮抗薬、ロバスタチン（ＭＥＶＡＣＯＲ（登録商標），  Ｍｅｒｃｋ  ＆  Ｃｏ．，  Ｉｎｃ．）、モノクローナル抗体、ニトロプルシド・ナトリウム、ホスホジエステラーゼ阻害剤、プロスタグランジン阻害剤、スラミン、セロトニン遮断薬、ステロイド系、スルホン基プロテアーゼ阻害剤、血小板由来増殖成長因子（ＰＤＧＦ）拮抗剤、一酸化窒素、及びいかなるプロドラッグ、代謝物、派生物、同族列、同類物、派生物、塩、及びそれらの組成物を含むが、これらに限られない。アンギオテンシン変換酵素阻害剤として、例えば、カプトプリル（ＣＡＰＯＴＥＮ（登録商標），ＣＡＰＯＺＩＤＥ（登録商標），  Ｂｒｉｓｔｏｌ−Ｍｙｅｒｓ  Ｓｑｕｉｂｂ  Ｃｏ．）、シラザプリル、リシノプリル（ＰＲＩＮＩＶＩＬ（登録商標），  ＰＲＩＮＺＩＤＥ（登録商標），  Ｍｅｒｃｋ  ＆  Ｃｏ．，  Ｉｎｃ．）を含むが、これらに限られない。カルシウムチャネル遮断薬として、例えば、ニフェジピン、コルヒチンを含むが、これらに限られない。線維芽細胞増殖因子（ＦＧＦ）拮抗剤として、タラ肝油（ω−３脂肪酸）を含むが、これらに限られない。モノクローナル抗体として、血小板由来増殖成長因子（ＰＤＧＦ）受容体特異性抗体を含むが、これに限られない。血小板由来増殖成長因子（ＰＤＧＦ）拮抗剤として、トリアゾロピリミジン（ｔｒｉａｚｏｌｏｐｙｒｉｍｉｄｉｎｅ）を含むが、これに限られない。
【００８０】
本願のプロテーゼに使用される抗菌薬剤は、アミノグリコシド系、クロラムフェニコール系、アンサマイシン系、β−ラクタム系抗生剤、例えば、ペニシリン系、リンコマイシン系、マクロライド系、ニトロフラン系、キノロン系、スルホンアミド、スルホン、テトラサイクリン、バンコマイシン系、及びそれらの派生物及び組成物を含むが、これらに限られない。本願のプロテーゼに使用されるペニシリン薬剤は、メシリナム、ピブメシリナム、アモキシシリン、アンピシリン、アスポキシシリン、アジドシリン、バカンピシリン、ベンジルペニシリン酸、ペニシリンナトリウム、カルベニシリン、カリンダシリン、クロメトシリン、クロキサシリン、シクラシリン、ジクロキサシリン、エピシリン、フェンベニシリン、フルクロキサシリン、ヘタシリン、レナンピシリン、メタンピシリン、カルベニシリンナトリウム、メズロシリン、ナフシリンナトリウム、オキサシリン、ペナメシリン、ペネタマートよう化水素酸塩、ベネタミンペニシリン、ベンザチンペニシリンＧ、ペニシリンＧベンズヒドリルアミン塩、ペニシリンＧカルシウム、ヒドラバミンペニシリンＧ、ペニシリンＧカリウム、プロカインペニシリンＧ、ペニシリンＮ、ペニシリンＯ、ペニシリンＶ、ベンザチンペニシリンＶ、ヒドラバミンペニシリンＶ、ぺニメピサイクリン、フェノキシエチルペニシリンカリウム、ピペラシリン、ピバンピシリン、プロピシリン、キナシリン、スルベニシリン、スルタミシリン、タランピシリン、テモシリン、チカルシリンを含むが、これらに限られない。
【００８１】
本願のプロテーゼに使用される抗真菌薬剤として、アリルアミン、イミダゾール、ポリエン系、チオカーバメート系、トリアゾール，及びその派生薬剤を含むが、これらに限られない。抗寄生虫薬として、アトバクオン、クリンダマイシン、ダプソーン、ヨードキノリン、メトロニダゾール、ペンタミジン、プリマキン、ピリメタミン、スルファジアジン、トリメトプリム／スルファメトキサゾール、トリメトレキサート、及びその混合物を含むが、これらに限られない。
【００８２】
本願のプロテーゼに使用される抗ウイルス薬剤として、アシクロビル、ファムビル、バラシクロビル、エドクスジン、ガンシクロビル、フォスカネット、シドフォビル、ホミビルセン、ＨＰＭＰＡ（９−（３−ヒドロキシル基−２−リン酸メトキシプロピル）−アデニン）、ＰＭＥＡ（９−（２−リン酸メトキシプロピル）−アデニン）、ＨＰＭＰＧ（９−（３−ヒドロキシル基−２−リン酸メトキシプロピル）−グアニン）、ＰＭＥＧ（９−［２−リン酸メトキシプロピル］グアニン）、ＨＰＭＰＣ（１−（２−リン酸メトキシ−３−ヒドロキシプロピル）−シトシン）、リバビリン、ＥＩＣＡＲ（５−アセテニル−１−β−Ｄ−リボフラノース基−１Ｈ−イミダゾール−４−ホルムアミド）、ピラゾフリン（３−［β−Ｄ−リボフラノース］−４−ヒドロキシル基ピラゾール−５−ホルムアミド）、３−デアザグアニン、ＧＲ−９２９３８Ｘ（１−β−Ｄ−リボフラノース基−１Ｈ−ピラゾール−３，４−二ホルムアミド）、ＬＹ２５３９６３（１，３，４−チアジアゾール−２−基−シアナミド）、ＲＤ３−００２８（１，４−ジヒドロ−２，３−ベンジルジスルフィド）、ＣＬ３８７６２６（４，４’−二［４，６−ｄ］［３−アミノベンゼン−Ｎ，Ｎ−二（２−アミノホルミルエチル）−スルホンイミド］−１，３，５−トリアジン−２−基アミノ基−ビフェニル−２−，２’−ジスルホン酸ナトリウム）、ＢＡＢＩＭ（二［５−アミジノ−２−ベンズイミダゾール−ｌ］−メタン）ＮＩＨ３５１、及びその混合物を含むが、これらに限られない。
【００８３】
本願のプロテーゼに使用される消毒防食剤として、アルコール、クロルヘキシジン、ヨードチンキ、トリクロサン、ヘキサクロロフェン、銀基試薬を含むが、これらに限られない。銀基試薬として、例えば、塩化銀、酸化銀、ナノ銀粒子を含む。
【００８４】
抗炎症薬として、ステロイド系及び非ステロイド系抗炎症薬を含む。適用されるステロイド系抗炎症薬として、２１−アセトキシプレグネノロン、アルクロメタゾン、アルゲストン、アムシノニド、ベクロメタゾン、ベタメタゾン、ブデソニド、クロロプレドニゾン 、クロベタゾール、クロベタゾン、クロコルトロン、クロプレドノール、コルチコステロン、コルチゾン、コルチゾール、デフラザコート、デソニド、デソキシメタゾン、デキサメタゾン、ジフロラゾン、ジフルコルトロン、ジフルプレドナート、エノキソロン、フルアザコルト、フククロロニド、ジフルコルトロン、フルニソリド、フルオシノロンアセトニド、酢酸フルオシノロンアセトニド、フルオコルチンブチル、フルオコルトロン、フルオトメトロン、フルペロロンアセタート、フルプレドニデンアセテート、フルプレドニゾロン、フルランドレノロン、プロピオン酸フルチカゾン、ホルモコータル、ハルシノニド、プロピオン酸ハロベタゾール、シコルテン、酢酸ハロプレドン、ヒドロコルタメート、水素化コルチゾン、エタボン酸ロテプレドノール、マジプレドン、メドリゾン、メプレドニゾン、メチルプレドニゾロン、フランカルボン酸モメタゾン、パラメタゾン、プレドニカルベート、プレドニゾロン、２５−ジエチルアミノ酢酸プレドニゾロン、プレドニゾロン燐酸ナトリウム、プレドニゾン、プレドニバール（ｐｒｅｄｎｉｖａｌ）、プレドニリデン、リメキソロン、チクソコルトール、フルオキシプレドニゾロン、トリアムシノロン・アセトニド、トリアムシノロンベネトニド、トリアムシノロン、トリアムシノロンヘキサセトニド、及びそれらの派生物と組成物とを含むが、これらに限られない。
【００８５】
非ステロイド系抗炎症剤として、エポキシダーゼ（ｃｏｘ）阻害剤を含むが、これに限られない。このようなエポキシダーゼ（ｃｏｘ）阻害剤として、ＣＯＸ−１又はＣＯＸ非特異的阻害剤、p-アミノフェノール派生物、ベンゾピロン及びインデン酢酸、ヘテロアリール基酢酸系、アリール基プロピオン酸系、アントラニル酸系（フェナム酸）、エノール酸系、アルデヒドケトン系を含む。ＣＯＸ阻害剤として、さらに、選択性シクロオキシゲナーゼＣＯＸ２、二アリール基置換ピラゾール系、ベンゾピロン酢酸系、スルホンアミドを含む。ＣＯＸ−１又はＣＯＸ非特異的阻害剤として、例えば、サリチル酸派生物、アスピリン、サリチル酸ナトリウム、トリサルチル酸コリンマグネシウム、サルサレート、ジフルニサル、サラゾスルファピリジン、オルサラジンが挙げられる。p-アミノフェノール派生物として、例えば、アセトアミノフェンが挙げられる。ベンゾピロン及びインデン酢酸として、例えば、インドメタシン、スリンダクが挙げられる。ヘテロアリール基酢酸系として、例えば、トルメチン、ジクロフェナク、ケトロラクが挙げられる。アリール基プロピオン酸系として、例えば、イブプロフェン、ナプロキセン、フルルビプロフェン、ケトプロフェン、フェノプロフェン、オキサプロジンが挙げられる。アントラニル酸系（フェナム酸）として、例えば、メフェナム酸、メロキシカムが挙げられる。エノール酸系として、例えば、キシカム系（ピロキシカム、メロキシカム）が挙げられる。アルデヒドケトン系として、例えば、ナブメトンが挙げられる。シクロオキシゲナーゼＣＯＸ２として、例えば、ジアリール基置換フラノン系、ロフェコキシブが挙げられる。二アリール基置換ピラゾール系として、セレコクシブが挙げられる。ベンゾピロン酢酸系として、例えば、エトドラクが挙げられる。スルホンアミドとして、例えばニメスリドが挙げられる。
【００８６】
本願のプロテーゼに使用される化学療法及び抗腫瘍薬剤は、以下のものを含むが、これらに限られない。抗発がん薬剤（例えば、腫瘍化学療法薬剤、生物学的応答調節剤、血管形成阻害剤、ホルモン受容体遮断剤、低温治療試薬、及びその他の腫瘍の生成及び成長を破壊又は阻害できる薬剤）、例えば、アルキル化剤又はその他のＤＮＡ攻撃により直接に癌細胞を殺す薬剤（例えば、シクロホスファミド、イホスファミド）、ニトロソウレア又はその他の細胞ＤＮＡの修復の抑制により癌細胞を殺す薬剤（例えば、カルマスティン（ＢＣＮＵ）、ロムスチン（ＣＣＮＵ））、代謝拮抗物質又はその他の特定細胞の機能を干渉することにより癌細胞の成長を阻害する薬剤、通常はＤＮＡ合成（例えば、６−チオプリン、５−フルオロウラシル（５ＦＵ）、抗腫瘍抗生剤及びその他のＤＮＡの制約又は設置をできる且つＤＮＡ合成を阻害できる化合物（例えば、ドキソルビシン、ダウノマイシン、エピルビシン、イダルビシン、マイトマイシン−Ｃ、ブレオマイシン）、植物（ニチニチソウ）アルカロイド及びその他の植物から抽出した抗腫瘍試薬（例えば、ロイロクリスチン、ビンブラスチン）、ステロイドホルモン、ホルモン阻害剤、ホルモン受容体拮抗剤、及びその他のホルモン反応癌症成長に影響を与える薬剤（例えば、タモキシフェン、トラスツズマブ、芳香族化酵素（ａｒｏｍａｔｉｚｉｎｇ  ｅｎｚｙｍｅ）阻害剤，例えば、アミノグルテチミド、フォルメスタン；トリアゾール阻害剤，例えば、レトロゾール、アナストロゾール；ステロイド系阻害剤、例えば、エキセメスタン）、血管形成阻害蛋白、小分子、遺伝子治療法、及び（又は）その他の腫瘍血管新生又は血管形成を阻害できる薬剤（例えば，ｍｅｔｈ−１、ｍｅｔｈ−２、サリドマイド）、ベバシズマブ（アバスチン）、スクアラミン、エンドスタチン、アンギオスタチン、Ａｎｇｉｏｚｙｍｅ、ＡＥ−９４１（ネオバスタット）、ＣＣ−５０１３（Ｒｅｖｉｍｉｄ，サリドマイド派生物である）、ｍｅｄｉ−５２２（Ｖｉｔａｘｉｎ）、２−メトキシエストラジオール（２ＭＥ２，Ｐａｎｚｅｍ）、カルボキシアミドトリアゾール（ＣＡＩ）、コンブレタスタチンＡ４プロドラッグ（ＣＡ４Ｐ）、ＳＵ６６６８、ＳＵ１１２４８、ＢＭＳ−２７５２９１、ＣＯＬ−３、ＥＭＤ  １２１９７４、ＩＭＣ−１Ｃ１１，ＩＭ８６２、ＴＮＰ−４７０、セレコクシブ（セレブレックスＣｅｌｅｂｒｅｘ）、ロフェコキシブ（バイオックスＶｉｏｘｘ）、インターフェロンα、インターロイキン１２（ＩＬ−１２）又はいかなるＳｃｉｅｎｃｅ  Ｖｏｌ．  ２８９，  １１９７−１２０１頁  （Ａｕｇ．  １７，  ２０００）鑑定後の化合物を含むが、これらの化合物は、引用によって、ここに含まれる。生物学的応答調節剤（例えば、インターフェロン、カルメットゲラン桿菌（ＢＣＧ）、モノクローナル抗体、インターロイキン２、顆粒球コロニー刺激因子（ＧＣＳＦ）など）、ＰＧＤＦ受容体拮抗剤、トラスツズマブ、エル・アスパラギナーゼ、ブスルファン、カルボプラチン、シスプラチン、カルマスティン、クロラムブシル、シトシンアラビノシド、ダカルバジン、エトポシド、フルカルバゾン、フルオロウラシル、ゲムシタビン、ヒドロキシカルバミド、イホスファミド、イリノテカン、ロムスチン、メルファラン、メルカプトプリン、メトトレキサート、チオグアニン、チオテパ、ラルチトレキセド、トポテカン、トレオスルファン、ビンブラスチン、ロイコクリスチン、ｍｉｔｏａｚｉｔｒｏｎｅ、オキサリプラチン、ナチュラル、ストレプトゾトシン、パクリタキセル、ドセタキセル、アザチオプリン、ドセタキセル派生物、同族列、これらの化合物の派生物及びその組成物を含む。
【００８７】
本発明のプロテーゼシステムは、鼻腔に移植されると、プロテーゼの表面被覆層における薬物が絶えずに放出されて、周囲の病変部位を治療でき、遅延放出作用を発揮する。上記の各薬物の遅延放出の量は、必要となる投与量に関係する。各薬物は、患者の健康、安全及び有効性を確保できる投与量で遅延放出しなければならなく、患者に健康、安全、有効な投与量を与える。ある場合、例えば、一種又は複数種の鼻腔病変を治療するために、プロテーゼは、モメタゾンフランカルボン酸エステル薬物を含んでもよいが、放出投与量が毎日６０μｇ以下である。
【００８８】
プロテーゼにおける薬物は、一定の速度で放出されてもよく、一定ではない速度で放出されてもよい。現実的に、プロテーゼにおける薬物は、いかなる適当な放出速度も付与される。プロテーゼは、複数の薬物層を含んでもよく、各層にそれぞれ異なる特定の放出速度が付与される。例えば、薬物微粒子をポリマーモノフィラメント内に分散させることにより、プロテーゼにおける薬物の放出中において、各層が特定の速度で放出する効果が得られる。さらに、以下のように、異なる放出速度を実現するために、貯薬形態にしてもよい。これらの実施形態又はそれらの組み合わせ形態は、プロテーゼに対してさまざまな放出速度を提供することができ、プロテーゼの正常の放出の他に、瞬間又は遅延の爆発的放出効果を付与することもできる。一つ又は複数の放出速度調節剤により上記の目的を達成できる。適用される調節剤は、いかなる適切な生体適合性材料であってもよく、このような材料は、プロテーゼにおける薬物の放出速度の調節に用いられる。ある実施形態において、放出速度調節剤は、親水性試薬を含んでもよい。ある実施形態において、放出速度調節剤は、ポリビニルアルコールであり、例えば、分子量５０００〜７０００のポリビニルアルコール、例えばＰＥＧ６０００である。
【００８９】
ある実施形態において、プロテーゼは、複数の放出可能薬物を含んでもよい。これらの薬物は、封入又は非封入されてもよい（例えば、微型保存層又はその他の材料に封入されてもよい）。ある実施形態において、複数の薬物が同一の被覆層内に含有されてもよい。ある実施形態において、被覆層が連続しておらず、異なる被覆層部位に異なる薬物が含有されている。このような実施形態において、異なる部分の被覆層に異なる成分を有するため、異なる放出速度が提供される。ある実施形態において、プロテーゼに複数の薬物放出被覆層を含み、各被覆層は、それぞれ異なる一種類の薬物又は薬物の組成物を含む。
【００９０】
前述したように、薬物放出層に比べて、薬物貯蔵実施形態によれば、異なる薬物又は複数の薬物を同時に放出できる。ある実施形態において、単層又は複数層の薬物放出に比べて、異なる薬物又は薬物組成物の放出を実現できる。上記の実施形態を任意に組み合わせることにより、予測の放出効果を達成できる。
【００９１】
必要に応じて、分解性プロテーゼ基体材料の性能を調節することによって、移植後のプロテーゼの支持時間を制御できるが、支持時間は、一般的に１−１２ヶ月である。プロテーゼを鼻腔に移植すると、被覆層に含有される有効薬物が絶えずに遅延放出されるため、病変部位に対して直接に絶えずに投薬する。これによって、病変部位の増殖を阻害するとともに病変部位を漸次に除去する目的を達成し、副鼻腔炎などの鼻腔疾病を根本的に治療する。薬物遅延放出時間及び投薬量は、必要に応じて調節できるが、通常の遅延放出時間が１週間〜６ヶ月である。
【００９２】
以上、本発明の好ましい実施例を示すだけで、本発明の範囲を限定するものではなく、本発明の上記実施例に対して様々な変形を行ってもよい。本願発明の特許請求の範囲及び明細書に記載の内容に基づいて行った簡単で均等な変形及び変更は、本願発明の特許請求の範囲に入る。本発明で詳しく説明していない部分は、慣用技術手段である。
【図１Ａ】
2015533589.tif 000003
【図１Ｂ】
2015533589.tif 000004
【図２】
2015533589.tif 000005
【図３Ａ】
2015533589.tif 000006
【図３Ｂ】
2015533589.tif 000007
【図３Ｃ】
2015533589.tif 000008
【図４】
2015533589.tif 000009
【図５Ａ】
2015533589.tif 000010
【図５Ｂ】
2015533589.tif 000011
【図６】
2015533589.tif 000012
【図７】
2015533589.tif 000013
【図８】
2015533589.tif 000014
【図９】
2015533589.tif 000015
【国際調査報告】
2015533589.tif 000016
2015533589.tif 000017
2015533589.tif 000018
2015533589.tif 000019
2015533589.tif 000020
2015533589.tif 000021
2015533589.tif 000022
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