(57)【要約】  【解決手段】  ステントは生体吸収性ポリマーおよび複数の周囲形成要素を有する。互いに隣接しあう周囲形成要素は、１若しくはそれ以上の第１の連結要素と１若しくはそれ以上の第２の連結要素によって連結した、隣接しあうペアを形成することができる。いくつかの実施形態において、前記周囲形成要素が正弦波パターンを有する波状形状から形成される。第１および第２の連結要素および前記周囲形成要素の一部は、前記ステントの縦軸にわたって実質的にらせん状のパターンを形成されてもよい。一実施形態において、前記第１の連結要素が１若しくはそれ以上の放射線不透過性マーカーを含むこともある。いくつかの実施形態において、前記第２の連結要素が曲線状であり、前記ステント拡張後は実質的に直線状になることもある。曲線状の第２の連結要素は、前記ステントの径方向の拡張を容易にしながら、前記ステントの全長を実質的に一定のままとすることができる。  【選択図】      図５
2015512691.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも１つの生体吸収性ポリマーを有し、複数の周囲形成要素（ｃｉｒｃｕｍｆｅｒｅｎｔｉａｌ  ｅｌｅｍｅｎｔ）を有するステントであって、隣接しあう周囲形成要素は少なくとも１つの第１の連結要素により連結されるペアを成形し、隣接しあうペアは少なくとも１つの第２の連結要素で連結され、前記第１および第２の連結要素および前記周囲形成要素の一部は前記ステントの縦軸方向に沿って実質的にらせん状のパターンを形成するものであるステント。
【請求項２】
請求項１記載のステントにおいて、前記第２の連結要素は曲線状であるステント。
【請求項３】
請求項１記載のステントにおいて、周囲形成要素の各ペア間に６つの第１の連結要素があるステント。
【請求項４】
請求項１記載のステントにおいて、周囲形成要素の各ペア間に３つの第１の連結要素があるステント。
【請求項５】
請求項１記載のステントにおいて、前記第２の連結要素は直線状であるステント。
【請求項６】
請求項１記載のステントにおいて、各ペアにおける前記周囲形成要素が互いに同相であるステント。
【請求項７】
請求項６記載のステントにおいて、前記第１の連結要素が、周囲形成要素一ペアの一周囲形成要素の一波状形状の谷と、当該周囲形成要素一ペアの第２の周囲形成要素の一波状形状の山とを結ぶものであるステント。
【請求項８】
請求項１記載のステントにおいて、前記第２の連結要素が、隣接しあう周囲形成要素ペア２つを、第１のペアの一周囲形成要素の一波状形状の谷から第２の隣接しあうペアの第２の周囲形成要素の一波状形状の山まで結ぶものであるステント。
【請求項９】
請求項１記載のステントにおいて、前記周囲形成要素が正弦波パターンを有する波状形状から形成されるものであるステント。
【請求項１０】
請求項１記載のステントにおいて、前記第１の連結要素がさらに少なくとも１つの放射線不透過性マーカーを有するものであるステント。
【請求項１１】
請求項１記載のステントにおいて、当該ステントはクリンプされるものであるステント。
【請求項１２】
請求項１記載のステントにおいて、当該ステントは径方向に拡張されるものであるステント。
【請求項１３】
請求項１２記載のステントにおいて、前記第２の連結要素が曲線状であり、前記ステントの拡張後は実質的に直線状となるものであるステント。
【請求項１４】
請求項１３記載のステントにおいて、周囲形成要素の隣接しあうペア間の距離が増した場合でも、前記ステントの全長は実質的に一定のままであるステント。
【請求項１５】
請求項１記載のステントにおいて、周囲形成要素の隣接しあうペア間の距離が減少した場合でも、前記ステントを圧縮した場合の全長は実質的に一定のままであるステント。
【請求項１６】
複数の周囲形成要素としてまとめられる複数の多角形を有するステントであって、隣接しあう周囲形成要素が少なくとも１つの第２の連結要素で連結され、この連結要素は前記ステントの縦軸に沿って実質的にらせん状のパターンを形成するものであるステント。
【請求項１７】
請求項１６記載のステントにおいて、隣接しあう周囲形成要素が３つの第２の連結要素によって連結されるものであるステント。
【請求項１８】
請求項１６記載のステントにおいて、前記第２の連結要素が曲線状であり、前記ステントの拡張後は実質的に直線状となるものであるステント。
【請求項１９】
請求項１８記載のステントにおいて、周囲形成要素の隣接しあうペア間の距離が増加した場合でも、前記ステントの全長は実質的に一定のままであるステント。
【請求項２０】
請求項１８記載のステントにおいて、周囲形成要素の隣接しあうペア間の距離が減少した場合でも、前記ステントを圧縮した場合の全長は実質的に一定のままであるステント。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本出願は、２０１２年３月７日に提出された米国仮出願第６１／６０７，９３８号および２０１２年７月１９日に提出された米国仮出願第６１／６７３，３５９号の非仮出願であり、これらの優先権を請求し、この参照により組み込まれる。
【０００２】
本発明はステントに関する。特に、本発明は、高い径方向強度および柔軟性を呈するステントの幾何学的設計に関する。
【背景技術】
【０００３】
ステントは、病変のある管部分の内側に留置されてその管壁を支える骨組みである。血管成形術中、ステントは、血管を修復および再形成するため使用される。動脈病変部にステントを留置すると、当該動脈の弾性収縮および閉塞が防止される。また、ステントは、内膜の局所的な動脈解離を防ぐ。生理学的にいうと、ステントは、任意空間の管腔、例えば動脈、静脈、胆管、尿路、消化管、気管気管支樹、中脳水道、または泌尿生殖器系の内側に留置できる。ステントは、ヒト以外の動物、例えば霊長類、ウマ、ウシ、ブタ、およびヒツジの管腔の内側にも留置することもできる。
【０００４】
一般に、ステントには自己拡張型およびバルーン拡張型の２タイプがある。自己拡張型ステントは、一度リリースすると自動的に拡張し、展開・拡張された状態になる。自己拡張型ステントは、圧縮した状態で病変部、例えば狭窄領域に挿入することにより管内に留置される。前記ステントの圧縮またはクリンプは、クリンプ装置を使って達成される（２００９年４月のｈｔｔｐ<ｓｅｍｉｃｏｌｏｎ>／／ｗｗｗ<ｄｏｔ>ｍａｃｈｉｎｅｓｏｌｕｔｉｏｎｓ<ｄｏｔ>ｏｒｇ／ｓｔｅｎｔ＿ｃｒｉｍｐｉｎｇ<ｄｏｔ>ｈｔｍを参照）。また、ステントは、管病変部の内径より小さい外径を有するチューブを使っても圧縮できる。圧縮力を取り除く、または温度を上げると、ステントは拡張して管の内腔を埋める。チューブ内に閉じ込めていたステントをチューブ外にリリースすると、ステントは拡張して元の形状に戻り、その過程で管の内壁に抗して強固に固定される。
【０００５】
バルーン拡張型ステントは、膨張可能なバルーンカテーテルを使って拡張される。バルーン拡張型ステントは、未拡張またはクリンプした状態のステントをカテーテルのバルーン部分に装着することにより留置できる。カテーテルは、クリンプしたステントを上から装着した後、管壁を穿刺して設けた孔口に挿通され、修復の必要な管部分に位置付けられるまで前記管内を通される。次に、前記ステントは、前記管の内壁に抗して前記バルーンカテーテルを膨張させることにより拡張される。具体的にいうと、ステントは、その口径が広がり当該ステントが拡張するようバルーンを膨張させることで可塑的に変形される。
【０００６】
多くのステントには、共通する機能的な制限がある。その問題として、例えばクリンプ状態および展開状態のステントの比剛性、および柔軟性の制約があり、これらのため細い管内への送達および留置が困難になっている。本発明は、ステントに幾何学的設計を提供して、高い柔軟性および著しい径方向強度の双方をもたらす。また、このステント設計により、蛇行した管構造を有する小口径管への挿入が可能になる。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００７】
少なくとも１つの生体吸収性ポリマーおよび複数の周囲形成要素（ｃｉｒｃｕｍｆｅｒｅｎｔｉａｌ  ｅｌｅｍｅｎｔｓ）を有するステントが本明細書で開示される。互いに隣接しあう周囲形成要素は、１若しくはそれ以上の第１の連結要素と１若しくはそれ以上の第２の連結要素が連結した、隣接しあうペアを形成することができる。いくつかの実施形態において、前記周囲形成要素が正弦波パターンを有する波状形状（ｕｎｄｕｌａｔｉｏｎ）から形成されてもよい。第１および第２の連結要素および周囲形成要素の一部は、前記ステントの縦軸にわたって実質的にらせん状のパターンを形成してもよい。一実施形態において、前記第１の連結要素が１若しくはそれ以上の放射線不透過性マーカーを含むこともある。様々な実施形態において、例えば周囲形成要素の各ペア間に３または６個の第１の連結要素があることもある。前記第２の連結要素は、例えば直線状または曲線状であってもよい。
【０００８】
場合によっては、各ペアの周囲形成要素が互いに同相であってもよい。この場合、前記第１の連結要素が周囲形成要素一ペアの一周囲形成要素の一波状形状の谷と、周囲形成要素ペアの第２の周囲形成要素の一波状形状の山を結ぶことができる。
【０００９】
一実施形態において、前記第２の連結要素が隣接しあう周囲形成要素ペア２つを、第１のペアの一周囲形成要素の一波状形状の谷から第２の隣接しあうペアの第２の周囲形成要素の一波状形状の山まで結ぶことができる。
【００１０】
前記ステントがクランプされている場合もあれば、前記ステントが拡張している場合もある。時に、前記ステントがクランプされ、前記第２の連結要素が曲線状の場合、前記第２の連結要素は前記ステントが拡張後、実質的に直線状となることもある。前記ステント拡張時、隣接しあう周囲形成要素ペア間の距離が増加し、前記ステントの全長は実質的に一定のままであってもよい。
【００１１】
さらに、または代わりに、本発明に一致するステントは複数の周囲形成要素を有し、各周囲形成要素は複数の多角形を有してもよい。前記ステントの隣接しあう周囲形成要素は１若しくはそれ以上の第２の連結要素と接続し、前記ステントの縦軸に沿って実質的にらせん状のパターンを形成することができる。時に、隣接しあう周囲形成要素は３若しくはそれ以上の第２の連結要素と結合することができる。
【００１２】
場合によっては、第２の連結が曲線状となり、前記ステント拡張後は実質的に直線になることもある。この場合、周囲形成要素の隣接しあうペア間の距離が増加した場合でも、前記ステントの全長は実質的に一定のままである。同様に、周囲形成要素の隣接しあうペア間の距離が減少した場合でも、前記ステントの全長は実質的に一定のままである。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
本出願は、添付の図に例として、制限なく図示されている。
【図１Ａ】図１Ａは、本発明の実施形態に係る典型的ステントの平面図を示している。
【図１Ｂ】図１Ｂは、本発明の実施形態に係る図１Ａに示したステントの特定領域を拡大した平面図を示している。
【図２】図２は、本発明の実施形態に係る典型的ステントの平面図を示している。
【図３】図３は、本発明の実施形態に係る典型的ステントの三次元図を示している。
【図４−５】図４および５は、本発明の実施形態に係る典型的ステントの平面図を、連結要素を強調して図示している。
【図６−７】図６および７は、本発明の実施形態に従い、曲線状の連結要素を有する典型的ステントの平面図を図示している。
【図８】図８Ａ〜８Ｂは、本発明の実施形態に係る図７に示したステントの特定領域を拡大した平面図を示している。
【図９】図９は、本発明の実施形態に従い、曲線状の連結要素を有する典型的ステントの平面図を図示している。
【図１０】図１０Ａ〜１０Ｃは、本発明の実施形態に係るステントの三次元図を示している。
【００１４】
他に記載がない限り、前記図では、図示された実施形態の同様の特徴、要素、構成要素、または部分を示すため、同じ参照番号および文字が使用されている。さらに、前記図を参照することで本発明は今回、詳細に説明されるが、その説明は実施形態と関連して行われる。添付の請求項で定義される本発明の真の範囲および精神から離れずに、実施形態に変更および修正を行うことができることを意図している。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
本発明は、高い柔軟性および径方向強度を示す幾何学的設計を伴った拡張型ステントに関する。本発明のステントは、複数の拡張可能な第１および第２の周囲形成要素を有し、略円筒形状に形成された本体を有する。当該ステントは生体吸収性高分子で成形され、複数の周囲形成要素と、周囲形成要素のペアを形成する、隣接しあう周囲形成要素を有する。前記周囲形成要素のペアは少なくとも１つの第１の連結要素によって連結され、隣接しあうペアは少なくとも１つの第２の連結要素によって連結される。前記第１および第２の連結要素の一部は、前記ステントの長軸または縦軸にわたり、実質的にらせん状のパターンを形成する。
【００１６】
当該ステントが拡張されると、前記周囲形成要素はリング状またはフープ状の構造を形成する。そのため、拡張した当該ステントは、二重のリングを重ね、各二重のリングが拡張した周囲連結要素のペアによって形成した構造を有する。当該ステントはさらに、前記ステントの一端または両端のキャップとなる端部ゾーンを有する。
【００１７】
前記周囲形成要素は、前記本体の筒軸と実質的に共線的な筒軸を有する。前記周囲形成要素は実質的に波状の形態（例えば、正弦波）であり、交互に繰り返す一連の谷および山を提供する。また、前記周囲形成要素は、他の形態、例えば、鋸歯状のパターンをとることもできる。径方向に拡張する力がステントにかかると、前記周囲形成要素は径方向に拡張し、周囲に沿って伸長する。逆に、圧縮力が外からステントにかかると、前記周囲形成要素は径方向に収縮し、周囲に沿って短くなる。
【００１８】
前記周囲形成要素の周囲は、ステント本体内で一定であるか、変化する可能性がある。
【００１９】
周囲形成要素は、複数の蛇行した要素（ｍｅａｎｄｅｒｉｎｇ ｅｌｅｍｅｎｔｓ）、波状形状（ｕｎｄｕｌａｔｉｏｎ）、または多角形を有することができる。波状形状は模式化されたＳ、Ｚ、Ｌ（ｌ）、Ｍ、Ｎ、Ｗなどの形状をとることができる。また、波状形状は、他のいかなる適切な構成でもよい。前記波状形状は、一体的に接合してパターンを形成できる。前記ステントがクリンプ（ｃｒｉｍｐ）されているとき、そのパターンは繰り返しても繰り返さなくてもよい。周囲形成要素内の波状形状は同一であっても異なっていてもよい。例えば、１つの周囲形成要素は複数の第１の波状形状および複数の第２の波状形状を有することができる。１つの周囲形成要素は、複数の第１の波状形状、複数の第２の波状形状、および複数の第３の波状形状を有することもできる。本発明では、１つの周囲形成要素内に複数の波状形状の幾何学的パターンが含まれる。１つの周囲形成要素の波状形状タイプの数は、１〜２０、１〜１５、２〜１０、または２〜６の範囲である。
【００２０】
前記波状形状は、一体的に接合して交互に繰り返すパターンまたは他の繰り返しパターンを形成できる。前記繰り返しパターンの非限定的な例としては、正弦波形、方形波形、矩形波形、三角波形、棘波形、台形波形、および鋸歯波形などがある。また、周囲形成要素の波状形状は、一体的に接合して非繰り返しパターンを形成できる。本発明に使用できるパターンとしては、径方向の拡張力がステントにかかったとき前記周囲形成要素が拡張でき、外から圧縮力がかかったときは折り畳まれるようにする任意の適切なパターンなどがある。
【００２１】
波状形状は、少なくとも１つの振幅を有する蛇行した要素である。波状形状の振幅とは、その波状形状の谷（または谷の１つ）と山（または山の１つ）との間の軸距離で定義される。径方向の拡張する力がステントにかかると、前記波状形状の振幅は収縮する。逆に、圧縮力が外からステントにかかると、前記波状形状の振幅は大きくなる。周囲形成要素が１より多くの波状形状を含む場合、それら波状形状の振幅は同一であっても異なっていてもよい。特定の実施形態において、周囲形成要素の各山を各谷から同様な距離で軸方向に離間させて、当該周囲形成要素の波状形状が同一の振幅を有するようにできる。また、周囲形成要素の前記波状形状の振幅が異なっていてもよい。
【００２２】
波状形状は１若しくはそれ以上のセグメントを有することができる。前記セグメントは直線状でも曲線状でもよい。セグメントが曲線状のとき、曲度は場合により異なる。セグメントは凹状でも凸状でもよい。セグメントは、一体的に接合された直線状の部分のみ、または一体的に接合された曲線状の部分のみを含んでよい。あるいは、セグメントは、一体的に接合された直線状の部分および曲線状の部分の双方を含んでよい。前記セグメントは、その長手方向に沿って選択された点に配置された屈曲を少なくとも１つ有することができる。例えば、１つのセグメントは、様式化されたｎ、Ｃ、Ｕ、Ｖなどの形状をとることができる。また、１つのセグメントはループ形状にでき、そのループを円形または半円形にできる。前記セグメントは、本質的にいかなる適切な構成にもできる。前記波状形状のセグメントの長さ、幅、厚さは均等であっても均等でなくてもよい。各周囲形成要素の各多角形の２つの波状形状は同一であっても異なっていてもよい。
【００２３】
１つの周囲形成要素には繰り返しまたは非繰り返しパターンを形成する複数の波状形状を含むこともできる。例えば、周囲形成要素がクリンプされているときは、正弦波パターンとなる。上述のとおり、周囲形成要素はいかなる適切な構成でもよい。一実施形態において、前記周囲形成要素は、拡張時にリング状またはフープ状の構造を有することができ、そのリングまたはフープは実質的に同じ平面内に位置し、平面はステントの筒軸と実質的に直交する理論的な２次元単位である。
【００２４】
前記周囲形成要素のフィラメント幅は、約０．０５ｍｍ〜約２．５ｍｍ、約０．０５ｍｍ〜約１．３ｍｍ、約１ｍｍ〜約２ｍｍ、約１．５ｍｍ〜約２．５ｍｍ、約０．０５ｍｍ〜約１．５ｍｍ、約０．０５ｍｍ〜約１ｍｍ、約０．０５ｍｍ〜約０．５ｍｍ、約０．０５ｍｍ〜約０．３ｍｍ、約０．０８ｍｍ〜約０．２５ｍｍ、約０．１ｍｍ〜約０．２５ｍｍ、約０．１２ｍｍ〜約０．２ｍｍ、約０．１５ｍｍ、約０．１８ｍｍ、約０．２０ｍｍ、または約０．１３ｍｍの範囲にできる。
【００２５】
周囲形成要素のペアは、少なくとも１つの第１の連結要素により連結できる、第１の連結要素の数は２、３、４、５、６、７、８、９から１０までの範囲とすることができ、連結要素の数がそれよりも多い場合も本発明に包含される。
【００２６】
前記第１および第２の連結要素は様々な異なる構成をとることができる（本明細書に用いるとおり、「支柱」および「連結要素」の用語は置き換えて使用される。）。前記連結要素は、ステントの筒軸に対し、０〜２０°、２０〜４０°、および４０〜６０°を含む種々の角度を成すことができる（これら連結要素の角度は、当該ステントの筒軸に対して正または負にできる）。前記連結要素は直線状でも曲線状でもよい。曲線状の連結要素は凹状であっても凸状であってもよく、選択された連結要素部分には曲度が存在し、曲度は場合により異なる。
【００２７】
連結要素は、単純に隣接しあう周囲形成要素の隣接点／領域である。この場合、隣接しあう周囲形成要素は直接連結している。
【００２８】
連結要素は、周囲形成要素の山を、それに隣接した周囲形成要素の谷に連結できる。あるいは、連結要素は、周囲形成要素の山（または谷）を、それに隣接した周囲形成要素の山（または谷）に連結できる。ただし、隣接しあう周囲形成要素のいかなる領域も連結要素で連結できる。
【００２９】
前記連結要素の形態、数、および位置は、望みのステントの特性を結果的にもたらすようにできる。前記連結要素はいかなる適切な形状であっても、蛇行していてもよく、前記連結要素の中央ラインからの長さは連結要素によって異なる。例えば、前記連結要素は直線状、曲線状、Ｖ字状、Ｓ字状、Ｚ字状、Ｉ字状、Ｌ字状、Ｍ字状、屈曲したＬ字状、鋸歯状などである。連結要素は繰り返しまたは非繰り返しパターンの形状をとることもできる。
【００３０】
ペアを形成する２つの周囲形成要素間または周囲要素の隣接しあうペア間の連結要素の数は、前記ステントの柔軟性に適すように修正できる。連結要素数は少ない方が、前記ステントはより柔軟になる。ペアを成形する周囲形成要素間、または隣接しあう周囲形成要素のペア間に１つ以上連結要素があると、前記ステント周囲上の径方向位置で、前記連結要素を対称的または非相称的に配置できる。前記連結要素を対称的に配置すると、各連結要素ペア間の径方向の距離が等しくなる。ここで前記連結要素について掲げる動径方向位置は、単なる例示目的で提供するものであり、当業者であれば、必要以上に実験を行うことなく前記ステント周囲上の任意点に前記連結要素を配置することができる。例えば、前記連結要素の位置決めは、３６０°をｎで除算することにより決定でき、ここで、ｎは連結要素の数である。ｎ＝３の場合、前記連結要素は、前記ステントの周囲に沿って約１２０°間隔で対称的に配置できる。隣接しあう周囲形成要素間に等間隔で離間された２つの連結要素は、互いに約１８０°離れて位置する。すなわち、それら２つの連結要素は互いに対向して配置される。
【００３１】
前記周囲形成要素の振幅は、約０．２ｍｍ〜約３ｍｍ、約０．５ｍｍ〜約２．５ｍｍ、約０．５ｍｍ〜約２ｍｍ、約０．２ｍｍ〜約２ｍｍ、約０．３ｍｍ〜約１．５ｍｍ、約０．３ｍｍ〜約１ｍｍ、約０．５ｍｍ〜約１ｍｍ、約１ｍｍ〜約２ｍｍ、約１ｍｍ〜約１．５ｍｍ、０．８１ｍｍ、０．８３ｍｍ、または１．４７ｍｍの範囲にできる。
【００３２】
当該ステントは複数の多角形を含んでもよい。前記多角形は辺がｎ個であり、ｎは正の整数である。例えば、前記多角形の辺の数は３〜３０の範囲であり（より高次の多角形も本発明のデザインに含まれる）、例えば、３、４、５、６、７、８、９、１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、２０、２１、２２、２３、２４、２５、２６、２７、２８、２９、および３０角形であり、ｎ角形まである。前記多角形の辺は均等であっても不均等であってもよい。いくつかの実施形態において、前記ステントがクリンプされると、多角形の反対側の辺が実質的に互いに平行になる。多角形の反対側の辺は、互いに関連する他の配置をとることもできる。隣接しあう多角形は少なくとも１つの連結要素により連結される。
【００３３】
前記多角形は、複数のセグメントで連結される複数の波状形状から形成することができる。例えば、前記多角形は、２つのセグメントで連結される２つの波状形状から形成される六角形とすることができる。六角形は第１の波状形状および第２の波状形状を有してもよく、これらは第１のセグメントおよび第２のセグメントで連結される。各六角形の第１の波状形状と第２の波状形状は幅、長さ、および厚さが異なっていても同一であってもよい。前記多角形は、連結するセグメントがない複数の波状形状から成形されることもある。例えば、前記多角形は２つの波状形状から成る四角形であることもある。例えば、ｎ＝８〜３０など、より高次の多角形では、前記波状形状が複数のセグメントで連結されていてもよい。
【００３４】
前記多角形および前記多角形の辺である様々なセグメントの多様な異なる配置が本発明に含まれる。例えば、前記多角形の辺であるセグメントは直線状であっても曲線状であってもよい。１つの多角形では、１つの波状形状を有するセグメントの長さが、反対の波状形状のセグメントの長さと等しいか、これよりも長い。
【００３５】
前記多角形は凸状であっても（つまり、すべての内角が１８０°未満）非凸状であってもよい（つまり、１８０°以上の内角を少なくとも１つ含む）。
【００３６】
前記多角形は前記周囲要素（つまり、ペアを形成する周囲形成要素のペア）間で連続的に相互連結した構造を成形している可能性があり、１つの周囲形成要素内の多角形は少なくとも１つの辺（または少なくとも１つの辺の一部）を共有している。
【００３７】
周囲要素は異なる多角形を含んでも、実質的に同一の多角形を含んでもよい。異なる周囲要素の多角形は異なっていても実質的に同一であってもよい。隣接しあう多角形の表面積は均等であっても不均等であってもよい。前記多角形の表面積、つまり、前記辺に囲まれた面積は、前記多角形の辺の長さから数学的に計算することができる。２００９年、４月ｈｔｔｐ：／／ｍａｔｈｗｏｒｌｄ<ｄｏｔ>ｗｏｌｆｒａｍ<ｄｏｔ>ｃｏｍ／ＰｏｌｙｇｏｎＡｒｅａ<ｄｏｔ>ｈｔｍｌ。本発明に含まれるステントの様々な実施形態が以下の図で図示される。
【００３８】
図１Ａは、前記ステントの一実施形態を示している。周囲形成要素のペアを１〜６として示している。１〜６の前記ペアそれぞれは、１（７，８）、２（９，１０）、３（１１，１２）、４（１３，１４）、５（１５，１６）、および６（１７，１８）の２つの周囲形成要素から成る。（括弧内の数字は個々の周囲形成要素を示す）。各ペア１〜６は、連結要素、つまり第１の連結要素１９〜２４により連結することができる。この実施形態で示される連結要素の数は６であるが、異なることもできる。隣接しあう周囲形成要素のペア１〜６は、連結要素、つまり第２の連結要素２５〜２７により連結される。前記ステントは、前記ステントの一端２８に位置するマーカー点を含んでもよい。図１Ｂは、図１Ａのステントの特定領域の拡大図を示している。前記周囲形成要素１３、１４のペア４は、連結要素２９により、前記周囲形成要素を形成する波状形状の谷３０から山３１を連結している。この図に示された実施形態において、各ペア１〜６の周囲形成要素は互いに同相である。つまり、２つのパターンが重なり、前記周囲形成要素を形成する波状形状が径方向軸に沿って同じ位置で上下している。ペア間の周囲形成要素もこの実施形態で同相である。しかし、他の実施形態において、前記周囲パターンの位相が互いに一致せず、０°〜１８０°の範囲、例えば、３０°、４５°、６０°、９０°、１２０°、または１８０°位相が一致していないこともある。周囲形成要素３、４の隣接しあうペアは、少なくとも１つの連結要素、第２の連結要素３４により、山から山３２、３３に連結している。
【００３９】
前記第１および第２の連結要素の一部は、前記周囲形成要素と前記ステントの縦軸に沿って実質的にらせん状のパターンを形成する。これは図２に図示している。前記ステントの縦軸は３５として示される。前記実質的にらせん状のパターンは３５〜３８として示している。前記らせん状パターン３６は、第１の連結要素３９、第２の連結要素４０、周囲形成要素の一部４１、第１の連結要素４２、第２の連結要素４３、周囲形成要素の一部４４、第１の連結要素４５、および第２の連結要素４６から形成される。前記らせん状パターン３６〜３８は実質的に、互いに平行である。
【００４０】
図１および２のステントの３Ｄ図を図３に示す。前記周囲形成要素は４７、４８、および４９として記されている。周囲形成要素のペアは４７、４８であり、前記ペアは複数の第１の連結要素５０で連結される。前記ステントの縦軸は５０と表示される。周囲形成要素の隣接しあうペア４８、４９は、第２の連結要素５２で連結される。
【００４１】
前記連結要素は、前記ステントを平面で切断し、部分的に拡大した図を示した図４に図示するとおり、前記ステントに構造支柱を提供する。前記ステントの縦軸は５３と表示される。前記周囲形成要素の一部および前記周囲形成要素の第１および第２の連結要素は、前記ステントの縦軸５３に沿って、直線状の支持構造５４、５５、５６を形成する。前記直線状の支持構造は第１の連結要素５７、６０、６３、６６、第２の連結要素５９、６２、６５、および前記周囲形成要素の一部５８、６１、６４から形成される。
【００４２】
第１および第２の連結要素により形成される、実質的ならせん状構造の別の図を図５に示す。前記ステントの縦軸は６７として示される。前記実質的な平行らせん状構造は６８、６９、および７０として示される。前記らせん状構造は、第１の連結要素７１、周囲形成要素の一部７２、第２の連結要素７３、第１の連結要素７４、第２の連結要素７５、周囲形成要素の一部７６、第１の連結要素７７、周囲形成要素の一部７８、第２の連結要素７９、および第１の連結要素８０から形成される。ただし、周囲形成要素の一部と散在した連結要素の順序は説明の目的でのみ提供され、他の順序も本発明に含まれる。
【００４３】
図６は、周囲形成要素の隣接しあうペア間の連結要素、つまり、前記第２の連結要素が異なる形状を示す実施形態を示している。この実施形態においては、前記第２の連結要素、つまり、周囲形成要素の隣接しあうペア間の連結要素が曲線状に示される。特に、前記ステントの縦軸は８１として示される。周囲形成要素のペア８２〜８９は、曲線状の連結要素、つまり隣接しあうペアを連結する第２の連結要素９６により連結する。実質的ならせん状構造９８は、前記ステント１０１中、一連の第２の連結要素９９、第１の連結要素１００、第２の連結要素９９などから成る。前記第１および第２の連結要素により形成される、本実施形態のらせん状構造を図７の１０２〜１０７に示す。前記らせん状構造１０２〜１０７は、前記らせん状構造にわたり、第１の連結要素１０７、１０９と第２の連結要素１０８、１１０が交互に来ることで形成される。注目すべきことに、この実施形態において、前記第１の連結要素が周囲形成要素のペアの隣接しあう山すべてに連結するが、前記第２の連結要素は周囲形成要素の隣接しあうペアの第３の山および谷すべてに連結する。
【００４４】
いくつかの実施形態において、前記曲線状の第２の連結要素は柔軟性がある、またはバネ様であり、収縮および拡張することができるようになっている。前記曲線状の第２の連結要素が作られている材料、および／または前記曲線状の第２の連結要素の幾何学的構成、および／またはステントは、前記曲線状の第２の連結要素の柔軟性を高める。
【００４５】
前記曲線状の第２の連結要素のバネ様の性質は、前記ステントの全体的な柔軟性に寄与することができる。例えば、前記曲線状の第２の連結要素のバネ様の性質は、前記ステントの径方向の拡張および／または収縮を促してもよい。場合によっては、前記ステントが縦軸８１に対して測定し、縦方向が同一、または実質的に同一（約＋／−１０％）となるように、このステントが径方向に拡張および／または収縮してもよい。このようにして、ステントの径方向の収縮または拡張は、前記ステントの縦方向の収縮または拡張に比例して考え、実質的に大きくてもよい。
【００４６】
図８Ａ〜８Ｅは、図７に示されたステントパターンの様々な部分の拡大図を示している。マーカー点１１３を含むステント一端の図は、図８Ａに示している。前記周囲形成要素のペアは、１１１、１１２として表示される。別の周囲形成要素のペアは、図８Ｂに示される。前記周囲形成要素１１４、１１５のペアは、第１の連結要素１１６〜１１９により、前記ペアの１つの連結要素１１４の谷１２０から他の周囲形成要素１１５の山１２１に連結される。ただし、本実施形態の周囲形成要素は互いに同相であるが、前記第１の連結要素は隣接しあう谷および山を接続する。図８Ｃは、周囲形成要素の隣接しあうペア間の連結の詳細を示している。周囲形成要素の隣接しあうペアの周囲形成要素１２２、１２３は、曲線状の第２の連結要素１２４により連結しており、これは前記２つの周囲形成要素の山１２５と谷１２６を連結する。図８Ｄは、曲線状の第２の連結要素１２９により連結した周囲形成要素の隣接しあうペア間の周囲形成要素１２７、１２８の別の拡大図を示している。前記周囲形成要素１２７、１２８の波状形状により形成する角は、１３０、１３１として示されている。図８Ｅは、周囲形成要素のペア１３２、１３３の拡大図を示している。前記周囲形成要素は第１の連結要素１３４〜１３６により連結している。前記周囲形成要素および連結要素により形成した多角形のセルは、１３６、１３７、１３４、１３８、１３９、１３５、１４０として示される。
【００４７】
図９に示されるとおり、周囲形成要素ペアの周囲形成要素間の第１の連結要素の数は変化させることができる。示される実施形態において、周囲形成要素のペアが１４１〜１４８と表示されている（前記ステントの縦軸１４９）。１つのペア１４３に焦点を当て、その周囲形成要素は１５０、１５１と表示される。第１の連結要素１５２〜１５４は、２つの周囲形成要素を連結して示される。これまでの実施形態とは対照的に、第１の連結要素の数は３であるが、示される他の実施形態において、第１の連結要素の数は６である。第１の結合要素１５２〜１５４は、周囲形成要素を形成する１つおきの波状形状に均等に離間する。つまり、前記第１の連結要素との接触点間の波状形状が１５５、１５６、１５７、１５８、および１５９である。前記ステント周囲の第１の連結要素の径方向間隔は、例えば０°、１２０°、２４０°で均等とすることができる。この実施形態において、前記ステントの一端１４１、１４８の周囲形成要素のペアが、第１の連結要素を６個有する。
【００４８】
前記ステントが径方向に拡張すると、周囲形成要素の隣接しあうペア間の距離が増加するが、ペア内の周囲形成要素間の距離は減少する。図１０Ａ〜１０Ｃにはステントが図示され、切断したステント（Ａ）、および拡張したステント（ＢおよびＣ）の三次元図を示している。周囲形成要素のペアは１６０〜１６７として図示される。選択された第２の連結要素１６９〜１７０および選択された第１の連結要素１７２は説明の目的でのみ記されている。前記ステントが径方向に拡張すると、前記曲線状の第２の連結要素が真っ直ぐに伸び、１０Ａの１６８を見ると、周囲形成要素１６０、１６１の隣接しあうペア間の距離が増加することで、三重らせん１６８、１７１、および１７３が形成する。図１０Ｂでは前記第１および第２の連結要素により形成した三重らせんを図示しているが、第１および第２の連結要素の数によって、２つ以上のらせん状構造を有するステントが形成してもよい。
【００４９】
前記連結要素は少なくとも１つの放射線不透過性マーカーを含んでもよい。当該分野で周知の放射線不透過性マーカーの設計および構成の評価については、ｗｗｗ<ｄｏｔ>ｎｉｔｉｎｏｌ−ｅｕｒｏｐｅ<ｄｏｔ>ｃｏｍ／ｐｄｆｓ／ｓｔｅｎｔｄｅｓｉｇｎ<ｄｏｔ>ｐｄｆを参照。前記放射線不透過性マーカーは、多種多様なサイズおよび形状をとる。例えば、放射線不透過性マーカーには、中央に配置されたマーカー用の穴を含めることができる。前記マーカー用の穴は円形または半円形にできるが、他の形状をとることもでき、例えば前記周囲の一部に配置された押出成形部またはディンプル加工部を伴う半円形の穴、またはハート形状の穴などがある。
【００５０】
前記放射線不透過性マーカーは、電子密度の高い、またはＸ線を屈折させるマーカー、例えば金属粒子または塩であってもよい。適切なマーカー金属の非限定的な例としては、鉄、金、コロイド銀、亜鉛、およびマグネシウムの純粋な形態または有機化合物のどちらかなどがある。他の放射線不透過性材料は、タンタル、タングステン、プラチナ／イリジウム、またはプラチナである。重金属および重希土類元素は、種々の化合物、例えば第一鉄塩、有機ヨウ素物質、ビスマスまたはバリウム塩などにおいて有用である。利用可能なさらに別の実施形態としては、架橋剤によりさらに架橋結合が可能な、自然鉄粒子が内包された、例えばフェリチンなどがある。フェリチンゲルは、低濃度（０．１〜２％）のグルタルアルデヒドとの架橋結合により調製できる。前記放射線不透過性マーカーは、１若しくはそれ以上の生物分解性ポリマー、例えばＰＬＬＡ、ＰＤＬＡ、ＰＬＧＡ、ＰＥＧなどの結合剤で構成される。放射線不透過性マーカーを有する一実施形態では、鉄を含有する化合物または鉄粒子をＰＬＡポリマーマトリックスに内包させてペースト状の物質を生成し、これを前記ステントに含まれる中空のレセプタクル（容器）に注入し、または入れることができる。
【００５１】
前記ステントは、前記端部ゾーンと前記本体間に移行ゾーンを有することもできる。この移行ゾーンは複数の波状形状から形成でき、各波状形状は、ループにより連結された２つの隣接しあう支柱を有し、前記ループの幅は、当該移行ゾーン全体にわたり変化する。この移行ゾーンは、複数の多角形を有することができ、当該移行ゾーン内で隣接しあう多角形の表面積は、周囲に沿って増加する。米国特許公開第２０１１０１２５２５１号。前記移行ゾーンは、他の適切な構成の形態をとってもよい。
【００５２】
前記ステントの寸法は場合により異なり、長さ約１０ｍｍ〜約３００ｍｍ、長さ２０ｍｍ〜約３００ｍｍ、長さ約４０ｍｍ〜約３００ｍｍ、長さ約２０ｍｍ〜約２００ｍｍ、長さ約６０ｍｍ〜約１５０ｍｍ、または長さ約８０ｍｍ〜約１２０ｍｍである。一実施形態では、前記ステントを長さ約８８．９ｍｍとできる。前記ステントの内径（ｉｎｔｅｒｎａｌ  ｄｉａｍｅｔｅｒ：Ｉ．Ｄ．）の範囲は、約２ｍｍ〜約２５ｍｍ、約２ｍｍ〜約５ｍｍ（例えば、冠動脈用）、約４ｍｍ〜約８ｍｍ（例えば、ＣＮＳにおける神経のための空間用、血管および非血管の双方）、約６ｍｍ〜約１２ｍｍ（例えば、腸骨大腿用）、約１０ｍｍ〜約２０ｍｍ（例えば、腸骨動脈用）、および約１０ｍｍ〜約２５ｍｍ（例えば、大動脈用）とすることができる。
【００５３】
本発明の装置は、自己拡張型ステントとして使用でき、または米国特許第６，１６８，６１７号、第６，２２２，０９７号、第６，３３１，１８６号、および第６，４７８，８１４号に説明されているバルーンカテーテルステント送達システムを含む任意のバルーンカテーテル送達システムと併用できる。一実施形態において、本装置は、米国特許第７，１６９，１６２号で開示されたバルーンカテーテルシステムと併用できる。
【００５４】
本発明の装置は、任意の適切なカテーテルと併用でき、そのカテーテルの口径範囲は、約０．８ｍｍ〜約５．５ｍｍ、約１．０ｍｍ〜約４．５ｍｍ、約１．２ｍｍ〜約２．２ｍｍ、または約１．８〜約３ｍｍとできる。一実施形態において、前記カテーテルは、口径約６フレンチ（２ｍｍ）である。別の実施形態において、前記カテーテルは、口径約５フレンチ（１．７ｍｍ）である。
【００５５】
前記ステントは、任意の管または体腔の内腔に挿入でき、その内腔断面を拡張させる。本発明は、任意の動脈、静脈、導管、または他の管、例えば尿管または尿道で展開でき、冠動脈、鼠径下動脈、大動脈腸骨動脈、鎖骨下動脈、腸間膜動脈、または腎動脈を含む任意の動脈の狭窄化または狭窄を治療する上で使用できる。他種の管閉塞、例えば解離性動脈瘤により生じるものも、本発明に含まれる。
【００５６】
本発明のステントおよび方法を使って治療可能な対象は、ヒト、ウマ、イヌ、ネコ、ブタ、ウサギ、げっ歯類、サルなどを含む哺乳類である。
【００５７】
本発明のステントは、広範囲の種々のポリマーを代表する少なくとも１つの生体吸収性ポリマーから成形される。通常、生体吸収性ポリマーは、ラクチド骨格をベースとした脂肪族ポリエステルを有し、これにはポリＬ−ラクチド、ポリＤ−ラクチド、ポリＤ，Ｌ−ラクチド、メソラクチド、グリコリド、ラクトン（ホモポリマーまたはコポリマーとしてのほか、コモノマーを伴うコポリマー部分（ｍｏｉｅｔｙ）に形成されたものとして、例えば、トリメチレンカーボネート（ｔｒｉｍｅｔｈｙｌｅｎｅ  ｃａｒｂｏｎａｔｅ：ＴＭＣ）、またはε−カプロラクトン（ε−ｃａｐｒｏｌａｃｔｏｎｅ：ＥＣＬ））などがある。米国特許第６，７０６，８５４号および第６，６０７，５４８号；ＥＰ  ０４０１８４４；およびＪｅｏｎらの「Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ  ａｎｄ  Ｃｈａｒａｃｔｅｒｉｚａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｐｏｌｙ（Ｌ−ｌａｃｔｉｄｅ）−Ｐｏｌｙ（ε−ｃａｐｒｏｌａｃｔｏｎｅ）」（ポリ（Ｌ−ラクチド）−ポリ（ε−カプロラクトン）の合成および特徴付け）、Ｍｕｌｔｉｂｌｏｃｋ  Ｃｏｐｏｌｙｍｅｒｓ  Ｍａｃｒｏｍｏｌｅｃｕｌｅｓ  ２００３年：３６、５５８５〜５５９２。前記コポリマーは、十分な長さのＬ−ラクチドまたはＤ−ラクチドなどの部分を有することで当該コポリマーが結晶化でき、グリコリド、ポリエチレングリコール（ｐｏｌｙｅｔｈｙｌｅｎｅ  ｇｌｙｃｏｌ：ＰＥＧ）、ε−カプロラクトン、トリメチレンカーボネート、またはモノメトキシ基を末端に有するＰＥＧ（ｍｏｎｏｍｅｔｈｏｘｙ−ｔｅｒｍｉｎａｔｅｄ  ＰＥＧ：ＰＥＧ−ＭＭＥ）の存在による立体障害を受けない。例えば、１０、１００、または２５０を超える一定の実施形態では、ＬまたはＤ−ラクチドをポリマー内で順次配列できる。また、前記ステントは、生体吸収性ポリマー組成物、例えば米国特許第７，８４６，３６１号で開示されたもの、ならびに本出願人の同時係属米国特許公開第２０１０／００９３９４６号から構成できる。
【００５８】
ここで、以下の命名法を、前記モノマータイプの存在に基づく前記ポリマー命名法と併用していく。
ＬＰＬＡ：ポリ（Ｌ−ラクチド）
ＬＰＬＡ−ＰＥＧ：ポリ（ポリ−Ｌ−ラクチド−ポリエチレングリコール）
ＤＰＬＡ：ポリ（Ｄ−ラクチド）
ＤＰＬＡ−ＴＭＣ：ポリ（ポリ−Ｄ−ラクチド−コ−トリメチレンカーボネート）
ＤＬＰＬＡ：ポリ（ＤＬ−ラクチド）、ラセミ体コポリマーＤ−コ−Ｌ−ラクチド
ＬＤＰＬＡ：ポリ（Ｌ−コ−Ｄ−ラクチド）
ＬＤＬＰＬＡ：ポリ（Ｌ−コ−ＤＬ−ラクチド）、モノマー導入法により命名
ＰＧＡ：ポリ（グリコシド）
ＰＤＯ：ポリ（ジオキサン）（商標はＰＤＳ）
ＳＲ：「自己強化」（処理方法）
ＴＭＣ：トリメチレンカーボネート
ＰＣＬ：ポリ（ε−カプロラクトン）
ＬＰＬＡ−ＴＭＣ：ポリ（ポリＬ−ラクチド−コ−トリメチレンカーボネート）
ＬＰＬＧ：ポリ（Ｌ−ラクチド−コ−グリコシド）
ＰＯＥ：ポリオルトエストル
【００５９】
本発明の一実施形態において、前記組成物は、ポリ（Ｌ−ラクチド）またはポリ（Ｄ−ラクチド）の塩基性ポリマーを有する。有利な塩基性ポリマー組成物としては、ポリ（Ｌ−ラクチド）およびポリ（Ｄ−ラクチド）の混合物などがある。他の有利な塩基性ポリマー組成物としては、Ｄ，Ｌ−ラクチドコモノマーモル比１０〜３０％のポリ（Ｌ−ラクチド−コ−Ｄ，Ｌ−ラクチド）またはポリ（Ｄ−ラクチド−コ−Ｄ，Ｌ−ラクチド）、グリコリドコモノマーモル比１０〜２０％のポリ（Ｌ−ラクチド−コ−グリコリド）またはポリ（Ｄ−ラクチド−コ−グリコリド）などがある。
【００６０】
別の実施形態は、ポリ（Ｌ−ラクチド）部分、および／またはポリ（Ｄ−ラクチド）部分を備えた塩基性ポリマーをその修飾コポリマーに結合させたものを具体化し、これには、ポリ（Ｌ−ラクチド−コ−トリメチレンカーボネート）またはポリ（Ｄ−ラクチド−コ−トリメチレンカーボネート）および（Ｌ−ラクチド−ε−カプロラクトン）、またはポリ（Ｄ−ラクチド−コ−ε−カプロラクトン）であって、ブロックコポリマーまたはブロック型（ｂｌｏｃｋｙ）ランダムコポリマーの形態のものが含まれ、その場合、ラクチド鎖長は、部分を越えた（ｃｒｏｓｓ−ｍｏｉｅｔｙ）結晶化をもたらす上で十分である。
【００６１】
別の実施形態において、前記ポリマー組成物は、ＬおよびＤ部分の前記ラクチドラセミ体（ステレオ複合体）結晶構造の生成を可能にして前記生体吸収性ポリマー医療装置の機械的特性をさらに強化する。前記ラセミ体（ステレオ複合体）結晶構造の形成は、以下の組み合わせなどの配合物から生じさせることができる。  
ポリＬ−ラクチド、ポリＤ−ラクチド、およびポリＬ−ラクチド−コ−ＴＭＣ；
ポリＤ−ラクチドおよびポリＬ−ラクチド−コ−ＴＭＣ；
ポリＬ−ラクチドおよびポリＤ−ラクチド−コ−ＴＭＣ；
ポリＬ−ラクチド、ポリＤ−ラクチド、およびポリＤ−ラクチド−コ−ＴＭＣ；
ポリＬ−ラクチド−コ−ＰＥＧおよびポリＤ−ラクチド−コ−ＴＭＣ；
ポリＤ−ラクチド−コ−ＰＥＧおよびポリＬ−ラクチド−コ−ＴＭＣ
【００６２】
本実施形態のポリ−ラクチドラセミ体組成物は、熱を加えることなく「低温で成形可能または曲げ可能である」という特に有利な特徴を有することができる。本発明の、低温で曲げられる骨組みは、キャリア装置にクリンプし、または不規則形状の器官空間に対応する上で十分柔軟になるための外力を必要としない。低温で曲げられる周囲温度は、３０℃を超えない室温と定義される。低温で曲げられる骨組みは、例えば、器官空間、例えば脈動する血管の内腔に留置された場合、拡張された骨組み装置に十分な柔軟性をもたらす。例えば、ステントについては、製造後に大部分が非結晶性ポリマー部分であり、前記入れ子にされ若しくは端部に配置された二次的な蛇行する支柱が、前記骨組みが、留置のためのバルーン膨張時の伸長によりひずんだとき、特に結晶化可能なポリマー組成物を利用することが望ましい。そのような低温で曲げられるポリマーの骨組みに関する実施形態は、脆性ではなく、曲線的表面を有する体内空間への留置前に柔軟な状態にするための予熱も不要である。低温曲げにより、これらの混合物はひび割れすることなく室温でクリンプでき、さらに、ひび割れすることなく生理学的条件で拡張可能である。
【００６３】
本明細書の実施形態のポリラクチドラセミ体組成物および非ラセミ体組成物は、当該混合組成物に耐衝撃性改良剤を加えた場合でも部分を越えた結晶化を可能にするブロック型部分を有するよう処理できる。このような混合物は、１つまたは２つのＴｇ（ガラス溶解転移点）をもたらすことにより、装置固有のポリマー組成物または混合物を設計できる可能性を生む。
【００６４】
ポリラクチドラセミ体組成物は、例えば非ラセミ体ＰＬＤＬ−ラクチド混合物と比べ、再結晶能力を著しく改善できる。異なるポリラクチド部分の有利なラセミ体配列は、例えば、これに限定されるものではないが、必要な留置口径への拡張中の伸長時、異なるポリラクチドステレオ部分（ｓｔｅｒｅｏｍｏｉｅｔｉｅｓ）間でラセミ体結晶を形成できる前記ポリＬ−ラクチド−コ−ＴＭＣコポリマーと、ポリ−Ｄ−ラクチドを混合することにより実現される。このひずみに誘発される結晶化は、有害なひび割れを伴うことなく、結果的に機械的特性を高め、ひいては基材ベースのモジュラスデータに望ましい変化をもたらす。
【００６５】
組成物のコポリマーとの部分を超えた結晶化は、モノマーモル比が約９０：１０〜５０：５０範囲のコポリマーに限定されるものと見られる。実際、５０：５０のモル比ではポリマー部分が結晶化に立体障害を及ぼす一方、それを超える比は、部分を越えた結晶化にはるかに適している。実験的に誘発した結晶化、また各種濃度のラクチドコポリマー、例えばＴＭＣとの種々の混合物であって、Ｌ−ラクチド成分とのラセミ体配列のため過剰なポリ（Ｄ−ラクチド）が加えられたものに基づき、ラセミ体組成物における前記コポリマーの効果的濃度は、４０％に等しいかそれ未満である。これを受け、部分間の結晶化により形成される熱的架橋結合は、伸長またはクリープを軽減するとともに、意図された強化機序を維持する役割を果たす。この有利に強靭なラセミ体組成物は、引張試験でモジュラスデータを向上させ、前記ポリマー混合物における引張強度を軽減する方法を回避する。
【００６６】
有利なラセミ体組成物の一実施形態は、高残留モノマーレベルの点から劣化を最低限に抑えた生体吸収性ポリマーを提供し、混入モノマーの残留画分が約０．５％を超えないよう、好ましくは約０．３％を超えないようにする。本発明のポリマーの実施形態におけるモノマー混入濃度は、約０．２％まで低減されている。
【００６７】
本明細書で説明する実施形態のポリマー組成物は、当該組成物に対して約７０重量％〜約９５重量％、または約７０重量％〜約８０重量％存在する塩基性ポリマーを有することができる。例えば一実施形態において、前記ポリマー配合物は、約７０重量％以上のポリＬ−ラクチド（約２．５〜３ＩＶ）をポリＬ−ラクチド−コ−ＴＭＣ（７０／３０モル比）（１．４〜１．６ＩＶ）とともに有することができる。別の実施形態において、前記ポリマー配合物は、７０重量％のトリブロックポリＬ−ラクチド−コ−ＰＥＧ（９９／０１モル比）（２．５〜３ＩＶ）をポリＬ−ラクチド−コ−ＴＭＣ（７０／３０モル比）（１．４〜１．６ＩＶ）とともに有することができる。さらに、前記ポリマー配合物は、約７０重量％のジブロックポリＬ−ラクチド−コ−ＰＥＧ−ＭＭＥ（９５／０５モル比）（２．５〜３ＩＶ）およびポリＬ−ラクチド−コ−ＴＭＣ（７０／３０モル比）（１．４〜１．６ＩＶ）の配合物を有することができる。他の実施形態では、組成物中でε−カプロラクトンが上述のＴＭＣと置き換えられた配合物を提供する。同様に、一実施形態では、ＰＥＧ−ＭＭＥをＰＥＧと置換できる配合物を提供できる。
【００６８】
当該分野で理解されているように、本発明のポリマー組成物は、選ばれた医療装置の種々の要件に対応するようカスタマイズできる。それらの要件としては、生理学的および局所的な解剖学的条件下での機械的強度、弾性、柔軟性、弾力性、および劣化率などがある。具体的な組成物の付加的な効果は、代謝産物の溶解度、親水性および水の取り込み、そして付着するマトリックスまたは封入される医薬品の放出率に関する。
【００６９】
前記ポリマーインプラントの実用性は、質量損失、分子量の減少、機械的特性の保持、および／または組織反応を測定することにより評価できる。骨組みとしてより重要な性能は、加水分解安定性、熱転移、結晶化度、および配向である。骨組み性能に悪影響を及ぼす他の決定要因としては、モノマー不純物、環式および非環式オリゴマー、構造的欠陥、および老朽化などがあるが、これに限定されるものではない。
【００７０】
上記のポリマー組成物から作製された医療装置は、押出成形または金型成形の後、非常に非結晶性となる可能性がある。そのような装置は、制御下で再結晶化を行うことにより、結晶化度を漸進的に進め、機械的強度を高めることができる。装置配備時にひずみが導入されると、結晶化をさらに誘発することができる。そのような漸進的再結晶化は、二次的または最終的な製造（例えば、レーザー切断による）前の「ブランク」装置上、またはそのような二次的製造後のどちらかで行える。また、結晶化（したがって機械的特性）は、付加的な製造加工前に、ポリマーチューブ、中空繊維、シートまたは膜、あるいはモノフィラメントの「冷間」引き抜きなどでひずみを導入することにより、最大限に伸ばすことができる。結晶化度は、前記医療装置の剛性強化に寄与することが認められている。そのため、前記骨組みのポリマー組成物および立体複合体は、非結晶性およびパラ結晶性双方の部分を有する。初期に半結晶性であったポリマー部分は、所定の装置を伸長または拡張して操作できる。しかし、前記ポリマー装置の柔軟性および弾性を達成するには、十分な量の非結晶性ポリマー特性が望まれる。通常のモノマー成分としては、ラクチド、グリコリド、カプロラクトン、ジオキサノン、およびトリメチレンカーボネートなどがある。また、前記ステントは、生体吸収中に前記ポリマー構造上で灌流し、これに作用する局所組織または循環器の生物活性因子および酵素に対し、比較的均一な露出を実現するよう構成されている。
【００７１】
有利なことに、器官空間インプラント、例えば心臓血管ステントの前記ポリマーマトリックスのｉｎ  ｓｉｔｕ分解反応速度は、組織の過負荷、炎症反応、または他の比較的有害な影響を回避する上で十分緩やかである。一実施形態において、前記骨組みは、少なくとも１か月存続するよう製造される。
【００７２】
前記ポリマーには、例えば当該ポリマーの活性部位にグラフト重合またはコーティングを行うことにより、医薬組成物を導入できる。本発明に係るポリマーの一実施形態では、前記ポリマーマトリックスまたはポリマーコーティングに生体治癒因子または他の薬剤を付着させ、または導入することが可能である。
【００７３】
別の実施形態では、前記ポリマーマトリックスに薬剤を構造的に封入し、または付着させるよう前記組成物を構成できる。そのような添加剤の目的は、例えばステントについては、前記医療装置ポリマーが接触する心臓血管系または血管部位の治療を提供することである。前記ポリマーにおける薬剤の封入または付着の種類は、前記装置からの放出率を左右する。例えば、前記ポリマーマトリックスには、これに限定されるものではないが、共有結合、非極性結合のほか、エステルまたは同様な生体可逆性結合手段を含む種々の既知の方法で、前記薬剤または他の添加剤を結合させることができる。
【００７４】
一実施形態において、生体吸収性の体内留置可能な医療装置は、１若しくはそれ以上の障壁層を含む生物分解性および生体吸収性のコーティングで覆うことができ、前記ポリマーマトリックスは、以上に述べた医薬物質のうち１若しくはそれ以上を含む。この実施形態において、前記障壁層は、以下を含む適切な生物分解性ポリマーを含む適切な生物分解性材料を有することができるが、これに限定されるものではない：ポリエステル、例えばＰＬＡ、ＰＧＡ、ＰＬＧＡ、ＰＰＦ、ＰＣＬ、ＰＣＣ、ＴＭＣ、およびこれらの任意のコポリマー；ポリカルボン酸、無水マレイン酸ポリマーを含むポリ無水物；ポリオルトエステル；ポリアミノ酸；ポリエチレンオキシド；ｐｏｌｙｐｈｏｓｐｈａｃｅｎｅｓ；ポリ乳酸、ポリグリコール酸とそのコポリマーおよび混合物、例えばポリ（Ｌ−乳酸）（ＰＬＬＡ）、ポリ（Ｄ，Ｌ−ラクチド）、ポリ（乳酸−コ−グリコール酸）、５０／５０（ＤＬ−ラクチド−コ−グリコリド）；ｐｏｌｙｄｉｘａｎｏｎｅ；ポリプロピレンフマラート；ポリデプシペプチド；ポリカプロラクトンとそのコポリマーおよび混合物、例えばポリ（Ｄ，Ｌ−ラクチド−コ−カプロラクトン）およびポリカプロラクトン−コ−ブチルアクリル酸；吉草酸ポリヒドロキシブチラートとその混合物；ポリカーボネート、例えばチロシン由来のポリカーボネートおよびアリール化物（ａｒｙｌａｔｅｓ）、ポリイミノカーボネート、およびポリジメチルトリメチルカーボネート；シアノアクリレート；リン酸カルシウム；ポリグリコサミノグリカン；巨大分子、例えば多糖類（ヒアルロン酸；セルロース、およびヒドロキシプロピルメチルセルロース；ゼラチン；デンプン；デキストラン；アルギン酸塩とその誘導体を含む）、タンパク質、およびポリペプチド；ならびに以上のいずれかの混合物およびコポリマー。また、前記生物分解性ポリマーは、表面侵食可能なポリマー、例えばポリヒドロキシブチラートとそのコポリマー、ポリカプロラクトン、ポリ無水物（結晶性および非結晶性の双方）、無水マレイン酸コポリマー、およびリン酸亜鉛カルシウムとすることもできる。装置上のポリマーの骨組みが有することのできる障壁層の数は、患者の治療に必要とされる量に応じて異なる。例えば、治療が長期的になるほど、その期間中に必要とされる治療用の物質、医薬物質を適切なタイミングで提供するための障壁層の数も増える。
【００７５】
別の実施形態において、前記ポリマー組成物中の前記添加剤は、前記マトリックス内の複数成分の医薬組成物の形態にでき、例えば早期の新生内膜過形成または平滑筋細胞の遊走および増殖を遅延させる持続放出医薬製剤および管の開存性を保つ長時間作用型の薬剤または血管径をリモデリングさせる陽性薬剤を放出する二次的な生体内安定性のマトリックス、例えば血管内皮型一酸化窒素合成酵素（ｅｎｄｏｔｈｅｌｉａｌ  ｎｉｔｒｉｃ  ｏｘｉｄｅ  ｓｙｎｔｈａｓｅ：ｅＮＯＳ）、一酸化窒素供与体とその誘導体、例えばアスピリンまたはその誘導体、一酸化窒素生成ヒドロゲル、ＰＰＡＲ作動薬、例えばＰＰＡＲ−α  ｇａｎｄｓ、組織プラスミノーゲン活性化因子、スタチン、例えばアトルバスタチン、エリスロポエチン、ｄａｒｂｅｐｏｔｉｎ、セリンプロテイナーゼ−１（ｓｅｒｉｎｅ  ｐｒｏｔｅｉｎａｓｅ−１：ＳＥＲＰ−１）およびプラバスタチン、ステロイド、および／または抗生物質を含む。
【００７６】
医薬組成物は、前記ポリマーに導入でき、または前記ポリマーの混合および押出成形後、スプレー、ディッピング、または塗布により、あるいはマイクロカプセル化したのち当該ポリマー混合物に混合して、当該ポリマーの表面にコーティングできる。米国特許第６，０２０，３８５号。前記医薬組成物は、共有結合により前記ポリマー混合物に結合されるとき、ヘテロまたはホモ二官能性架橋剤により結合される（ｈｔｔｐ<ｃｏｌｏｎ>／／ｗｗｗ<ｄｏｔ>ｐｉｅｒｃｅｎｅｔ<ｄｏｔ>ｃｏｍ／ｐｒｏｄｕｃｔｓ／ｂｒｏｗｓｅ<ｄｏｔ>ｃｆｍ？ｆｌｄＩＤ＝０２０３０６を参照）。
【００７７】
前記ステントに導入でき、または前記ステントにコーティングできる薬剤としては、以下が含まれるが、これに限定されるものではない：（ｉ）（ａ）ヘパリン、ヘパリン誘導体、ウロキナーゼ、およびＰＰａｃｋ（デキストロフェニルアラニン・プロリン・アルギニン・クロロメチルケトン）などの抗血栓薬、（ｂ）デキサメタゾン、プレドニゾロン、コルチコステロン、ブデソニド、エストロゲン、スルファサラジン、およびメサラミンなどの抗炎症薬、（ｃ）パクリタキセル、５−フルオロウラシル、シスプラチン、ビンブラスチン、ビンクリスチン、エポチロン、エンドスタチン、アンギオスタチン、アンギオペプチン、平滑筋細胞の増殖を阻害することのできるモノクローナル抗体、チミジンキナーゼ阻害剤、ラパマイシン、４０−０−（２−ヒドロキシエチル）ラパマイシン（エベロリムス）、４０−０−ベンジル−ラパマイシン、４０−０（４’−ヒドロシメチル）ベンジル−ラパマイシン、４０−０−［４’−（１，２−ジヒドロキシエチル）］ベンジル−ラパマイシン、４０−アリル−ラパマイシン、４０−０−［３’−（２，２−ジメチル−１，３−ジオキソラン−４（Ｓ）−イル−プロパ−２’−エン−ｌ’−イル］−２０ラパマイシン、（２’：Ｅ，４’Ｓ）−４０−０−（４’，５’．：ジヒドロキシペンタ−２’−エン−１’−イル）ラパマイシン、４０−０（２ヒドロキシ）エトキシカルボニルメチル−ラパマイシン、４０−０−（３−ヒドロキシプロピル−ラパマイシン、４０−０−（（ヒドロキシ）ヘキシル−ラパマイシン、４０−０−［２−（２−ヒドロキシ）エトキシ］エチル−ラパマイシン、４０−０−［（３Ｓ）−２，２ジメチルジオキソラン−３−イル］メチル−ラパマイシン、４０−０−［（２Ｓ）−２，３−ジヒドロキシプロパ−ｌ−イル］−ラパマイシン、４０−０−（２−アセトキシ）エチル−ラパマイシン、４０−０−（２−ニコチノイルオキシ）エチル−ラパマイシン、４０−０−［２−（Ｎ−２５モルホリノ）アセトキシエチル−ラパマイシン、４０−０−（２−Ｎ−イミダゾリルアセトキシ）エチル−ラパマイシン、４０−０［２−（Ｎ−メチル−Ｎ’−ピペラジニル）アセトキシ］エチル−ラパマイシン、３９−０−デスメチル−３．９，４０−０，０エチレン−ラパマイシン、（２６Ｒ）−２６−ジヒドロ−４０−０−（２−ヒドロキシ）エチル−ラパマイシン、２８−Ｏメチルラパマイシン、４０−０−（２−アミノエチル）−ラパマイシン、４０−０−（２−アセトアミノエチル）−ラパマイシン、４０−０（２−ニコチンアミドエチル）−ラパマイシン、４０−０−（２−（Ｎ−メチル−イミダゾ−２’イルカルベトキシアミド）エチル）−３０ラパマイシン、４０−０−（２−エトキシカルボニルアミノエチル）−ラパマイシン、４０−０−（２−トリルスルホンアミドエチル）−ラパマイシン、４０−０−［２−（４’，５’−ジカルボエトキシ−ｌ’，２’；３’−トリアゾール−ｌ’−イル）−エチル］ラパマイシン、４２−エピ−（テトラゾリル）ラパマイシン（タクロリムス）、および４２−［３−ヒドロキシ−２−（ヒドロキシメチル）−２−メチルプロパノエート］ラパマイシン（テムシロリムス）（ＷＯ２００８／０８６３６９）などの抗悪性腫瘍薬／抗増殖薬／抗縮瞳薬、（ｄ）リドカイン、ブピバカイン、およびロピバカインなどの麻酔薬、（ｅ）Ｄ−Ｐｈｅ−Ｐｒｏ−Ａｒｇクロロメチルケトン、ＲＧＤペプチド含有化合物、ヘパリン、ヒルジン、アンチトロンビン化合物、血小板受容体拮抗薬、アンチトロンビン抗生剤、抗血小板受容体抗体、アスピリン、プロスタグランジン阻害剤、抗血小板薬、およびマダニ抗血小板ペプチド（ｔｉｃｋ  ａｎｔｉｐｌａｔｅｌｅｔ  ｐｅｐｔｉｄｅｓ）などの抗凝固剤、（ｆ）増殖因子、転写活性化因子、および翻訳プロモーターなどの血管細胞増殖プロモーター、（ｇ）増殖因子阻害剤、増殖因子受容体拮抗薬、転写レプレッサー、翻訳レプレッサー、複製阻害剤、抑制抗体、抗増殖因子抗体、増殖因子およびサイトトキシンから成る二機能性分子、抗体およびサイトトキシンから成る二機能性分子などの血管細胞増殖阻害剤、（ｈ）プロテインキナーゼおよびチロシンキナーゼ阻害剤（例えば、チルホスチン、ゲニステイン、キサリン）、（ｉ）プロスタサイクリン類似体、（ｊ）コレステロール降下薬、（ｋ）アンジオポイエチン、（１）トリクロサン、セファロスポリン、アミノグリコシド、およびニトロフラントインなどの抗菌薬、（ｍ）細胞毒性薬、細胞増殖抑制剤、および細胞増殖影響因子、（ｎ）血管拡張剤、および（ｏ）内因性血管作用機序を阻害する薬剤などの薬剤、（ｉｉ）アンチセンスＤＮＡおよびＲＮＡのほか、以下のためのＤＮＡコーディングを含む遺伝子治療剤（ａ）アンチセンスＲＮＡ、（ｂ）欠陥または欠損した内因性分子に置き換わるｔＲＮＡまたはｒＲＮＡ、（ｃ）成長因子、例えば酸性および塩基性線維芽細胞成長因子、血管内皮成長因子、上皮成長因子、形質転換成長因子ａおよびＰ、血小板由来の内皮成長因子、血小板由来の成長因子、腫瘍壊死因子、肝細胞成長因子、およびインスリン様成長因子を含む血管新生因子、（ｄ）ＣＤ阻害剤を含む細胞周期阻害剤、および（ｅ）チミジンキナーゼ（「ＴＫ」）および細胞増殖を妨げる上で有用な他の薬剤。
【００７８】
前記ステントに導入できる他の薬剤としては、以下が含まれるが、これに限定されるものではない：アカルボース（ａｃａｒｂｏｓｃ）、抗原、ベータ受容体遮断薬、非ステロイド性抗炎症薬（ＮＳＡＩＤ）、強心配糖体、アセチルサリチル酸、ウイルス増殖抑制薬、アクラルビシン、アシクロビル、シスプラチン、アクチノマイシン、α−およびβ−交感神経様作用薬（ドメプラゾール（ｄｍｅｐｒａｚｏｌｅ））、アロプリノール、アルプロスタジル、プロスタグランジン、アマンタジン、アンブロキソール、アムロジピン、メトトレキセート、Ｓ−アミノサリチル酸、アミトリプチリン、アモキシシリン、アナストロゾール、アテノロール、アザチオプリン、バルサラジド、ベクロメタゾン、ベタヒスチン、ベザフィブラート、ビカルタミド、ジアゼパムおよびジアゼパム誘導体、ブデソニド、ブフェキサマク、ブプレノルフィン、メタドン、カルシウム塩、カリウム塩、マグネシウム塩、カンデサルタン、カルバマゼピン、カプトプリル、セファロスポリン、セチリジン、ケノデオキシコール酸、ウルソデオキシコール酸、テオフィリンおよびテオフィリン誘導体、トリプシン、シメチジン、クラリスロマイシン、クラブラン酸、クリンダマイシン、クロブチノール、クロニジン、コトリモキサゾール、コデイン、カフェイン、ビタミンＤおよびビタミンＤ誘導体、コレスチラミン、クロモグリク酸、クマリンおよびクマリン誘導体、システイン、シタラビン、シクロホスファミド、シクロスポリン、シプロテロン、シタバリン（ｃｙｔａｂａｒｉｎｅ）、ダピプラゾール、デソゲストレル、デソニド、ジヒドララジン、ジルチアゼム、麦角アルカロイド、ジメンヒドリナート、ジメチルスルホキシド、ジメチコン、ドンペリドンおよびドンペリドン誘導体（ｄｏｍｐｅｒｉｄｏｎｅ  ａｎｄ  ｄｏｍｐｅｒｉｄａｎ  ｄｅｒｉｖａｔｉｖｅｓ）、ドパミン、ドキサゾシン、ドキソルビシン（ｄｏｘｏｒｕｂｉｚｉｎ）、ドキシラミン、ダピプラゾール、ベンゾジアゼピン、ジクロフェナク、グリコシド抗生剤、デシプラミン、エコナゾール、ＡＣＥ阻害剤、エナラプリル、エフェドリン、エピネフリン、エリスロポエチンおよびエリスロポエチン誘導体、モルフィナン、カルシウム拮抗薬、イリノテカン、モダフミル（ｍｏｄａｆｍｉｌ）、オルリスタット、ペプチド抗生剤、フェニトイン、リルゾール、リセドロン酸、シルデナフィル、トピラマート、マクロライド抗生剤、エストロゲンおよびエストロゲン誘導体、プロゲストゲンおよびプロゲストゲン誘導体、テストステロンおよびテストステロン誘導体、アンドロゲンおよびアンドロゲン誘導体、エテンザミド、エトフェナメート、クロフィブラート、フェノフィブレート、ｅｔｏｆｙｌＨｎｅ、エトポシド、ファムシクロビル、ファモチジン、フェロジピン、フェノフィブラート、フェンタニル、フェンチコナゾール、ジャイレース阻害剤、フルコナゾール、フルダラビン、フルアリジン（ｆｌｕａｒｉｚｉｎｅ）、フルオロウラシル、フルオキセチン、フルルビプロフェン、イブプロフェン、フルタミド、フルバスタチン、ホリトロピン、フォルモテロール、ホスホマイシン（ｆｏｓｆｏｍｉｃｉｎ）、フロセミド、フシジン酸、ガロパミル、ガンシクロビル、ゲ��フィブロジル、ゲンタマイシン、イチョウ、セイヨウオトギリソウ、グリベンクラミド、経口抗糖尿病剤としての尿素誘導体、グルカゴン、グルコサミンおよびグルコサミン誘導体、グルタチオン、グリセロールおよびグリセロール誘導体、視床下部ホルモン、ゴセレリン、ジャイレース阻害剤、グアネチジン、ハロファントリン、ハロペリドール、ヘパリンおよびヘパリン誘導体、ヒアルロン酸、ヒドララジン、ヒドロクロロチアジドおよびヒドロクロロチアジド誘導体、サリチレート、ヒドロキシジン、イダルビシン、イホスファミド、イミプラミン、インドメタシン、インドラミン、インスリン、インターフェロン、ヨウ素およびヨウ素誘導体、イソコナゾール、イソプレナリン、グルシトールおよびグルシトール誘導体、イトラコナゾール、ケトコナゾール、ケトプロフェン、ケトチフェン、ラシジピン、ランソプラゾール、レボドパ、レボメタドン、甲状腺ホルモン、リポ酸およびリポ酸誘導体、リシノプリル、リスリド、ロフェプラミン、ロムスチン、ロペラミド、ロラタジン、マプロチリン、メベンダゾル、メベベリン、メクロジン、メフェナム酸、メフロキン、メロキシカム、メピンドロール、メプロバメート、メロペネム、メサラジン、メスクシミド、メタミゾール、メトホルミン、メトトレキサート、メチルフェニデート、メチルプレドニゾロン、メチキセン、メトクロプラミド、メトプロロール、メトロニダゾール、ミアンセリン、ミコナゾール、ミノサイクリン、ミノキシジル、ミソプロストール、マイトマイシン、ミゾラスチン、モエキシプリル、モルヒネおよびモルヒネ誘導体、オオマツヨイグサ、ナルブフィン、ナロキソン、チリジン、ナプロキセン、ナルコチン、ナタマイシン、ネオスチグミン、ニセルゴリン、ニケタミド、ニフェジピン、ニフルム酸、ニモジピン、ニモラゾール、ニムスチン、ニソルジピン、アドレナリンおよびアドレナリン誘導体、ノルフロキサシン、ノバミンスルホン（ｎｏｖａｍｉｎｅ  ｓｕｌｆｏｎｅ）、ノスカピン、ナイスタチン、オフロキサシン、オランザピン、オルサラジン、オメプラゾール、オモコナゾール、オンダンセトロン、オキサセプロール、オキサシリン、オキシコナゾール、オキシメタゾリン、パントプラゾール、パラセタモール、パロキセチン、ペンシクロビル、経口ペニシリン、ペンタゾシン、ペンチフィリン、ペントキシフィリン、パーフェナジン、ペチジン、植物抽出物、フェナゾン、フェニラミン、バルビツール酸誘導体、フェニルブタゾン、フェニトイン、ピモジド、ピンドロール、ピペラジン、ピラセタム、ピレンゼピン、ピリベジル、ピロキシカム、プラミペキソール、プラバスタチン、プラゾシン、プロカイン、プロマジン、プロピベリン、プロプラノロール、プロピフェナゾン、プロスタグランジン、プロチオナミド、プロキシフィリン、クエチアピン、キナプリル、キナプリラート、ラミプリル、ラニチジン、レプロテロール、レセルピン、リバビリン、リファンピシン、リスペリドン、リトナビル、ロピニロール、ロキサチジン、ロキシスロマイシン、ルスコゲニン、ルトシドおよびルトシド誘導体、サバジラ、サルブタモール、サルメテロール、スコポラミン、セレギリン、セルタコナゾール、セルチンドール、セルトラリオン（ｓｅｒｔｒａｌｉｏｎ）、ケイ酸塩、シルデナフィル、シンバスタチン、シトステロール、ソタロール、スパグルム酸、スパルフロキサシン、スペクチノマイシン、スピラマイシン、スピラプリル、スピロノラクトン、スタブジン、ストレプトマイシン、スクラルファート、スフェンタニル、スルバクタム、スルホンアミド、スルファサラジン、スルピリド、スルタミシリン、スルチアム、スマトリプタン、塩化スキサメトニウム、タクリン、タクロリムス、タリオロール（ｔａｌｉｏｌｏｌ）、タモキシフェン、タウロリジン、タザロテン、テマゼパム、テニポシド、テノキシカム、テラゾシン、テルビナフィン、テルブタリン、テルフェナジン、テルリプレシン、テルタトロール、テトラサイクリン、テリゾリン（ｔｅｒｙｚｏｌｉｎｅ）、テオブロミン、テオフィリン、ブチジン（ｂｕｔｉｚｉｎｅ）、チアマゾール、フェノチアジン、チオテパ、チアガビン、チアプリド、プロピオン酸誘導体、チクロピジン、チモロール、チニダゾール、チオコナゾール、チオグアニン、チオキソロン、チロプラミド、チザニジン、トラゾリン、トルブタミド、トルカポン、トルナフテート、トルペリゾン、トポテカン、トラセミド、抗エストロゲン、トラマドール、トラマゾリン、トランドラプリル、トラニルシプロミン、トラピジル、トラゾドン、トリアムシノロンおよびトリアムシノロン誘導体、トリアムテレン、トリフルペリドール、トリフルリジン、トリメトプリム、トリミプラミン、トリペレナミン、トリプロリジン、トリフォスファミド（ｔｒｉｆｏｓｆａｍｉｄｅ）、トロマンタジン、トロメタモール、トロパルピン（ｔｒｏｐａｌｐｉｎ）、トロキセルチン（ｔｒｏｘｅｒｕｔｉｎｅ）、ツロブテロール、チラミン、チロトリシン、ウラピジル、ウルソデオキシコール酸、ケノデオキシコール酸、バラシクロビル、バルプロ酸、バンコマイシン、塩化ベクロニウム、バイアグラ、ベンラファクシン、ベラパミル、ビダラビン、ビガバトリン、ビロアジン（ｖｉｌｏａｚｉｎｅ）、ビンブラスチン、ビンカミン、ビンクリスチン、ビンデシン、ビノレルビン、ビンポセチン、ビクイジル（ｖｉｑｕｉｄｉｌ）、ワルファリン、ニコチン酸キサンチノール、キシパミド、ザフィルルカスト、ザルシタビン、ジドブジン、ゾルミトリプタン、ゾルピデム、ゾプリコン（ｚｏｐｌｉｃｏｎｅ）、ゾチピン（ｚｏｔｉｐｉｎｅ）など。例えば、米国特許第６，８９７，２０５号、６，８３８，５２８号、６，４９７，７２９号を参照。
【００７９】
また、前記ステントは、少なくとも１タイプの抗体でコーティングできる。例えば、前記ステントは、循環内皮細胞を捕捉できる抗体またはポリマーマトリックスでコーティング可能である。米国特許第７，０３７，７７２号（米国特許公開第２００７０２１３８０１号、第２００７０１１９６４２２号、第２００７０１９１９３２号、第２００７０１５６２３２号、第２００７０１４１１０７号、第２００７００５５３６７号、第２００７００４２０１７号、第２００６０１３５４７６号、第２００６０１２１０１２号も参照）。
【００８０】
本発明のステントは、例えばニッケルチタン（Ｎｉ−Ｔｉ）などの金属からも成形できる。前記装置の金属組成物および製造工程は、米国特許第６，０１３，８５４号に開示されている。前記装置用の超弾性金属は、超弾性合金であることが好ましい。超弾性合金は、一般に「形状記憶合金」と呼ばれており、通常の金属であれば永久変形する程度まで変形された後も、元の形状に戻る。本発明に有用な超弾性合金としては、Ｅｌｇｉｌｏｙ（登録商標）およびＰｈｙｎｏｘ（登録商標）バネ合金（Ｅｌｇｉｌｏｙ（登録商標）合金は、Ｃａｒｐｅｎｔｅｒ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ、米国ペンシルバニア州Ｒｅａｄｉｎｇから入手できる；Ｐｈｙｎｏｘ（登録商標）合金は、Ｍｅｔａｌ  Ｉｍｐｈｙ  ｏｆ  Ｉｍｐｈｙ、フランスから入手できる）、３１６ステンレス鋼およびＭＰ３５Ｎ合金（Ｃａｒｐｅｎｔｅｒ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎおよびＬａｔｒｏｂｅ  Ｓｔｅｅｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ、米国ペンシルバニア州Ｌａｔｒｏｂｅから入手できる）、および超弾性ニチノールニッケルチタン合金（Ｓｈａｐｅ  Ｍｅｍｏｒｙ  Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ、米国カリフォルニア州Ｓａｎｔａ  Ｃｌａｒａ、米国特許第５，８９１，１９１号から入手できる）などがある。
【００８１】
本発明の装置は、多数の方法で製造できる。当該装置は、チューブの壁の種々の部分を取り除いて本明細書で説明したパターンを成形することにより、前記チューブから成形できる。その結果得られる装置は連続した単一の材料ピースから成形されるため、種々のセグメントを一体的に連結する必要はなくなる。前記チューブからの材料は、レーザー（例えば、ＹＡＧレーザー）、放電、化学エッチング、金属切削、これらの技術の組み合わせ、または他のよく知られた技術を含む種々の技術を使って取り除かれる。米国特許第５，８７９，３８１号および第６，１１７，１６５号は、この参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。この態様でステントを成形すると、実質的に応力のない構造が作製可能になる。特に、長さは、ステントを内部に留置する管腔の病変部に適合させることができる。これにより、別個のステントを使って病変領域全体をカバーすることを回避できる。
【００８２】
一代替実施形態において、チューブ形状のステントを製造する方法は、ラセミ体ポリラクチド混合物を調製する工程と、前記ラセミ体ポリラクチド混合物の生物分解性ポリマーチューブを製造する工程と、そのような骨組みが成形されるまで、前記チューブをレーザー切断する工程とを含む。この実施形態において、前記骨組みの製造は、実質的に無溶媒の金型成形技術、または押出成形技術を使って行える。
【００８３】
また、米国特許第７，３２９，２７７号、第７，１６９，１７５号、第７，８４６，１９７号、第７，８４６，３６１号、第７，８３３，２６０号、第６，０２５４，６８８号、第６，２５４，６３１号、第６，１３２，４６１号、第６，８２１，２９２号、第６，２４５，１０３号、および第７，２７９，００５号も参照し、この参照によりその全体が本願に組み込まれる。さらに、米国特許出願第１１／７８１，２３０号、第１２／５０７，６６３号、第１２／５０８，４４２号、第１２／９８６，８６２号、第１１／７８１，２３３号、第１２／４３４，５９６号、第１１／８７５，８８７号、第１２／４６４，０４２号、第１２／５７６，９６５号、第１２／５７８，４３２号、第１１／８７５，８９２号、第１１／７８１，２２９号、第１１／７８１，３５３号、第１１／７８１，２３２号、第１１／７８１，２３４号、第１２／６０３，２７９号、第１２／７７９，７６７号、および第１１／４５４，９６８号に加え、米国特許公開第２００１／００２９３９７号も各々の全体が組み込まれる。
【００８４】
本発明の範囲は、本明細書において以上で具体的に示され、また説明された内容に限定されるものではない。当業者であれば、図示された材料、構成、構造、および寸法の例に代わる適切なものがあることが理解できるであろう。本発明の説明においては、特許および種々の出版物を含む多数の参考文献を引用して考察している。そのような参考文献の引用および考察は、単に本発明の説明を明瞭化するため提供しているものであり、任意の参考文献が、本明細書で説明する本発明の先行技術であることを認めるものではない。本明細書で引用し説明したすべての文献は、参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。当業者であれば、本明細書で説明したものの変形形態、修正、および他の実施態様を、本発明の精神および範囲を逸脱しない範囲で考案できるであろう。以上、本発明の特定の実施形態について示し説明してきたが、当業者であれば、本発明の精神および範囲を逸脱しない範囲で、変更形態および修正形態が可能であることは明らかであろう。以上の説明および添付の図面に記載した内容は、例示目的でのみ提供されたものであり、限定的なものではない。
【図１Ａ−Ｂ】
2015512691.tif 000003
【図２】
2015512691.tif 000004
【図３】
2015512691.tif 000005
【図４】
2015512691.tif 000006
【図５】
2015512691.tif 000007
【図６】
2015512691.tif 000008
【図７】
2015512691.tif 000009
【図８Ａ−Ｃ】
2015512691.tif 000010
【図８Ｄ−Ｅ】
2015512691.tif 000011
【図９】
2015512691.tif 000012
【図１０Ａ−Ｃ】
2015512691.tif 000013
【国際調査報告】
2015512691.tif 000014