(57)【要約】  送信電力を変調して、無線通信技術間の機器内共存を容易にする方法を提供する。本方法は、データが第１の無線通信技術を介して機器によって受信されるスケジュール時間期間を決定する工程を含み得る。本方法は、更に、第２の無線通信技術を介した機器からの送信の送信電力をスケジュール時間期間の前に閾値レベルまで低減する工程と、送信電力がスケジュール時間期間の間に閾値レベルを超えないように送信電力を制御する工程とを含み得る。本方法は、更に、スケジュール時間期間の後に、送信電力を閾値レベルを超えるレベルまで増加する工程を含み得る。【選択図】図４
2015504263.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
方法であって、
データがＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（Ｒ）を介して機器により受信されるスケジュール時間期間をプロセッサを使用して決定する工程と、
前記機器からのセルラー送信の送信電力を前記スケジュール時間期間の前に閾値レベルまで低減し、前記送信電力が前記スケジュール時間期間の間に前記閾値レベルを超えないように前記送信電力を制御する工程と、
前記スケジュール時間期間の後で、前記送信電力を前記閾値レベルを超えるレベルまで増加する工程と、を含む方法。
【請求項２】
前記閾値レベルは、前記セルラー送信がＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（Ｒ）を介した同時データ受信を抑制しない、所定の電力レベルである、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記スケジュール時間期間の指示を含むメッセージをＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（Ｒ）制御モジュールから受信する工程を更に含み、前記スケジュール時間期間を決定する工程が、少なくとも部分的に前記指示に基づいて、前記スケジュール時間期間を決定する工程を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記セルラー送信が、ロングタームエボリューション（ＬＴＥ）セルラー通信技術、ユニバーサルモバイル通信システム（ＵＭＴＳ）セルラー通信技術、モバイル通信用グローバルシステム（ＧＳＭ）セルラー通信技術、符号分割多元接続（ＣＤＭＡ）セルラー通信技術、又はＣＤＭＡ２０００セルラー通信技術の１つに準拠した送信を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記スケジュール時間期間に受信したデータが、閾値優先順位基準を満たすデータを含む場合にのみ、前記送信電力が低減される、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記閾値優先順位基準を満たすデータが、リンクマネージャプロトコル（ＬＭＰ）メッセージを含み、前記送信電力が、ＬＭＰメッセージ以外のデータの受信に対して低減されない、請求項５に記載の方法。
【請求項７】
前記セルラー送信に適用される電力増幅器の操作パラメータを調節して、前記スケジュール時間期間の間に前記電力増幅器の線形性を増加する工程を更に含む、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
装置であって、
第１の無線通信技術を介して送信を発信するように構成された第１の無線送受信機と、
前記第１の無線送受信機と連結された処理回路と、を備え、前記処理回路は、
データが、第２の無線通信技術を介して、前記第１の無線送受信機と共存する第２の無線送受信によって受信されるスケジュール時間期間を決定し、
前記スケジュール時間期間の前に前記第１の無線送受信機によって発信される送信の送信電力を低減し、前記送信電力が、前記スケジュール時間期間の間に前記閾値レベルを超えないように前記送信電力を制御し、
前記スケジュール時間期間の後に、前記送信電力を前記閾値レベルを超えるレベルまで増加する、ように構成される、装置。
【請求項９】
請求項８に記載の装置であって、前記処理回路が、インターフェースに接続され、前記処理回路が、更に、
前記第２の無線送受信機を制御するように構成された制御モジュールによって送信される、前記スケジュール時間期間の指示を含むメッセージを前記インターフェースを介して受信し、
前記指示の少なくとも一部に基づいて、少なくとも部分的に、前記スケジュール時間期間を決定することによって、前記スケジュール時間期間を決定するように構成される、装置。
【請求項１０】
前記装置が、前記第１の無線通信技術のチップセットに実装され、前記制御モジュールが、前記第２の無線通信技術のチップセットを含み、前記インターフェースが、前記第１の無線通信技術の前記チップセットと前記第２の無線通信技術の前記チップセットとの間のインターフェースを含む、請求項９に記載の装置。
【請求項１１】
前記第１の無線通信技術の前記チップセットが、セルラーチップセットを含み、前記第２の無線通信技術が、産業用、科学用、及び医療用（ＩＳＭ）バンドを利用した無線通信技術を含む、請求項１０に記載の装置。
【請求項１２】
前記装置が、モバイル通信機器に実装され、前記モバイル通信機器が、更に、第２の無線送受信機を含む、請求項８に記載の装置。
【請求項１３】
方法であって、
データが第１の無線通信技術を介して機器によって受信されるスケジュール時間期間を決定する工程と、
第２の無線通信技術を介した送信が、前記スケジュール時間期間の間に前記第１の無線通信技術を介したデータ受信を抑制しないように、前記第２の無線通信技術を介した前記機器からの送信の送信電力を前記スケジュール時間期間の間に閾値レベルまで低減する必要があることをプロセッサによって判定する工程と、
前記スケジュール時間期間の指示を含むメッセージを前記スケジュール時間期間に先行して前記第２の無線通信技術の制御モジュールに送信し、前記制御モジュールが前記スケジュール時間期間の前に前記送信電力を前記閾値レベルまで低減することを要求し、前記送信電力が前記スケジュール時間期間の間に前記閾値レベルを超えないように前記送信電力を制御する工程と、を含む方法。
【請求項１４】
前記送信電力を低減する必要があることを判定する工程が、前記スケジュール時間期間に受信するデータが閾値優先順位基準を満たすデータを含むことを判定する工程を含み、前記閾値優先順位基準を満たさないデータに対して送信電力が低減されない、請求項１３に記載の方法。
【請求項１５】
前記第１の無線通信技術がＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（Ｒ）を含み、前記スケジュール時間期間の間に受信するデータが前記閾値優先順位基準を満たすデータを含むことを判定する工程が、リンクマネージャプロトコル（ＬＭＰ）メッセージが前記スケジュール時間期間の間に受信されることを判定する工程を含み、前記送信電力が、ＬＭＰメッセージ以外のデータの受信に対しては低減されない、請求項１４に記載の方法。
【請求項１６】
前記メッセージを送信する工程が、メッセージを、前記第１の無線通信技術の制御モジュールから、前記第２の無線通信技術の制御モジュールに、前記第１の無線通信技術の前記制御モジュールと前記第２の無線通信技術の前記制御モジュールとの間のインターフェースを介して、送信する工程を含む、請求項１３に記載の方法。
【請求項１７】
データが前記第１の無線通信技術を介して受信され、前記送信電力を前記閾値レベルまで低減する必要がある複数のスケジュール時間期間を決定する工程を更に含み、前記メッセージを送信する工程が、前記複数のスケジュール時間期間の指示を含むメッセージを送信する工程を含む、請求項１３に記載の方法。
【請求項１８】
前記複数のスケジュール時間期間が、前記第１の無線通信技術によってサポートされる同期接続の受信時間スロットのスケジュールに少なくとも部分的に基づいて前記複数のスケジュール時間期間を決定する工程を含む、請求項１７に記載の方法。
【請求項１９】
装置であって、
第１の無線通技術を介してデータを受信するように構成された第１の無線送受信機と、
前記第１の無線送受信機と連結された処理回路であって、
データが前記第１の無線送受信機によって受信されるスケジュール時間期間を決定し、
第２の無線送受信機による送信が、前記スケジュール時間期間の間に前記第１の無線通信技術を介したデータ受信を抑制しないように、前記第２の無線通信技術を介した前記第１の無線送受信機と共存する前記第２の無線送受信機による送信の送信電力を前記スケジュール時間期間の間に閾値レベルまで低減する必要があることを判定し、
前記スケジュール時間期間の指示を含むメッセージを前記無線送受信機を制御するように構成された制御モジュールに送信し、前記制御モジュールが、前記スケジュール時間期間の前に前記送信電力を前記閾値レベルまで低減することを要求し、前記送信電力が前記スケジュール時間期間の間に前記閾値レベルを超えないように前記送信電力を制御する、ように構成された処理回路と、を備える装置。
【請求項２０】
前記処理回路が、更に、前記送信電力を、前記スケジュール時間期間の間に制御メッセージが受信されたことを判定することにより、少なくとも部分的に低減する必要があることを判定するように構成され、前記送信電力は、非制御メッセージに対しては低減されない、請求項１９に記載の装置。
【請求項２１】
前記装置が、前記第１の無線通信技術のチップセットに実装され、前記制御モジュールが、前記第２の無線通信技術のチップセットを含み、前記処理回路が、前記第１の無線通信技術の前記チップセットと前記第２の無線通信技術の前記チップセットとの間のインターフェースを介して前記メッセージを送信するように構成される、請求項１９に記載の装置。
【請求項２２】
前記装置が、モバイル通信機器に実装され、前記モバイル通信機器が、更に、前記第２の無線送受信機を含む、請求項２１に記載の装置。
【請求項２３】
第１の無線通信技術の第１の制御回路と、
第２の無線通信技術の第２の制御回路と、
前記第１の制御回路と前記第２の制御回路との間の通信を可能にするように構成されたインターフェースと、を含む装置であって、
前記第１の制御回路は、データが第１の無線通信技術を介して機器により受信されるスケジュール時間期間を決定し、メッセージを前記インターフェースを介して前記第２の制御回路に送信して、前記第２の制御回路が前記スケジュール時間期間の間に第２の無線通信技術を介した送信の送信電力を閾値レベルまで低減することを要求するように構成され、
前記第２の制御回路は、前記第１の制御回路により前記インターフェースを介して送信された前記メッセージを受信し、前記メッセージに応答して、前記スケジュール時間期間の前に前記送信電力を前記閾値レベルまで低減し、前記送信電力が前記閾値レベルを超えないように前記スケジュール時間期間の間に前記送信電力を制御するように構成される、装置。
【請求項２４】
前記第１の制御回路が、更に、
前記送信電力を前記スケジュール時間期間の間に前記閾値レベルまで低減するか要否を判定し、
前記送信電力を前記スケジュール時間期間の間に前記閾値レベルまで低減する必要があることを判定した場合にのみ、前記メッセージを前記第２の制御回路に送信するように構成される、請求項２３に記載の装置。
【請求項２５】
前記第１の制御回路が、前記スケジュール時間期間の間に受信したデータが優先順位基準を満たすデータを含んでいるかどうかを判定することによって、前記送信電力を前記スケジュール時間期間の間に少なくとも部分的に低減する要否を判定するように構成され、前記送信電力が前記閾値優先順位基準を満たさないデータに対しては低減されない、請求項２４に記載の装置。
【請求項２６】
前記第２の制御回路が、更に、前記セルラー送信に適用される電力増幅器の操作パラメータを調節して、前記メッセージに応答して、前記スケジュール時間期間の間に前記電力増幅器の線形性を増加するように構成された、請求項２３に記載の装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
説明される実施形態は、全体的に、無線通信、より詳しくは、無線通信技術間の機器内共存を容易にするための送信電力変調に関する。
【背景技術】
【０００２】
数多くの無線通信機器が、複数の無線通信技術をサポートし、複数の無線通信技術を介して同時に通信できる。多くの場合、機器が使用する無線通信技術は互いに干渉し合う可能性のあるチャネル帯域を使用する。このような場合、１つの技術が使用する帯域からのエネルギーは、別の技術が使用しる帯域に漏れることがあり得る。このエネルギー漏れは、ノイズフロアを高め、感度低下として知られる問題を生じる。多くの場合、感度低下は、特定のチャネル帯域の使用に悪影響を及ぼし、ひどいときには、特定のチャネル帯域を使用不可能にできる。したがって、結果として感度低下を生じる干渉は、複数の無線通信技術が機器内共存に対する問題である。
【０００３】
特に厄介な感度低下問題は、機器が加害側（aggressor）技術と呼ばれる第１の無線通信技術を介して送信し、機器が被害側（victim）技術と呼ばれる第２の無線通信技術を介してデータを受信するシナリオになり得る。被害側技術によるデータの受信は、特に、加害側技術が比較的高い送信電力を使用する場合に、加害側送信からダメージを受け得る。この点に関し、受信パケットエラー又は被害側技術受信機が全く受信不能になることさえ、加害側技術送信によって生じ得る干渉の結果起こり得る。例えば、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（Ｒ）信号受信時に、機器がセルラー信号を送信すると、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（Ｒ）受信機が受信不能になって、エラーを生じ、場合によっては、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（Ｒ）接続が完全に失われることがある。
【発明の概要】
【０００４】
本明細書で開示されるいくつかの実施形態は、隣接するチャネルの干渉、ブロッカー干渉、帯域外発信、高調波妨害を含む、チャネル干渉の発生を低減する。この点に関し、いくつかの実施形態は、データが被害側技術を介して受信される時間期間の間、加害側無線技術による送信の送信電力変調を提供する。追加又は代替的に、いくつかの実施形態は、データが被害側技術を介して受信される時間期間の間に、加害側無線技術を介して送信に印加される電力増幅器の線形性を増加することを提供する。したがって、このような実施形態は、無線通信技術間の機器内共存を容易にする。本明細書で開示される様々な実施形態を実装する機器は、干渉の低減により、受信したデータの損失や破損を減少が経験され、それによって感度低下の発生を低減できる。更に、本明細書で開示される実施形態を実装する機器へデータを送る機器は、データ損失の低減による有益性が経験され、結果として、データの再送が低減する。
【０００５】
第１の実施形態において、１つの方法が提供される。この第１の実施形態の方法は、データが第１の無線通信技術を介して機器により受信される、スケジュール時間期間を決定する工程と、第２の無線通信技術を介した機器からの送信の送信電力をスケジュール時間期間の前に閾値レベルまで低減する工程と、送信電力が閾値レベルを超えないようにスケジュール時間期間の間に送信電力を制御する工程と、スケジュール時間期間の後に、送信電力を閾値レベルを超えるレベルまで増加する工程、とを含み得る。
【０００６】
第２の実施形態において、ある装置が提供される。第２の実施形態の装置は、第１の無線通信技術を介して送信を発信するように構成された第１の送受信機と、第１の無線送受信機に連結された処理回路とを含み得る。処理回路は、データが第２の無線通信技術を介して第２の無線送受信機により受信されるスケジュール時間期間を決め、スケジュール時間期間の前に第１の無線送受信機により発信される送信の送信電力を低減し、送信電力が閾値レベルを超えないようにスケジュール時間期間の間に送信電力を制御し、スケジュール時間期間の後に、送信電力を閾値レベルを超えるレベルまで増加するように構成できる。
【０００７】
第３の実施形態において、あるコンピュータプログラム製品が提供される。第３の実施形態のコンピュータプログラム製品は、プログラムコードを記憶する少なくとも１つの永続的コンピュータ可読記憶媒体を含み得る。プログラムコードは、データが第１の無線通信技術を介して機器によって受信されるスケジュール時間期間を決定するためのプログラムコードと、スケジュール時間期間の前に、第２の無線通信技術を介した機器からの送信の送信電力を閾値レベルまで低減させ、送信電力が閾値レベルを超えないようにスケジュール時間期間の間に送信電力を制御するためのプログラムコードと、スケジュール時間期間の後に、送信電力を閾値レベルを超えるレベルまで増加するためのプログラムコードとを含み得る。
【０００８】
第４の実施形態において、データが第１の無線通信技術を介して機器によって受信されるスケジュール時間期間を決定する手段と、スケジュール時間期間の前に、第２の無線通信技術を介した機器からの送信の送信電力を閾値レベルまで低減させ、送信電力が閾値レベルを超えないようにスケジュール時間期間の間に送信電力を制御する手段と、スケジュール時間期間の後に、送信電力を閾値レベルを超えるレベルまで増加する手段、とを含み得る装置が提供される。
【０００９】
第５の実施形態において、１つの方法が提供される。第５の実施形態の方法は、データが第１の無線通信技術を介して機器によって受信されるスケジュール時間期間を決定する工程と、第２の無線通信技術を介した送信が、スケジュール時間期間の間の第１の無線通信技術を介したデータ受信を抑制しないように第２の無線通信技術を介した機器からの送信の送信電力をスケジュール時間期間の間に閾値レベルまで低減する必要があることを判定する工程と、スケジュール時間期間の指示を含むメッセージを、スケジュール時間期間に先行して第２の無線通信技術の制御モジュールに送り、制御モジュールがスケジュール時間期間の前に送信電力を閾値レベルまで低減することを要求し、送信電力がスケジュール時間期間の間に閾値レベルを超えないように送信電力を制御する工程と、を含み得る。
【００１０】
第６の実施形態において、ある装置が提供される。第６の実施形態の装置は、第１の無線通信技術を介してデータを受信するように構成された第１の送受信機と、第１の無線送受信機に連結された処理回路とを含み得る。処理回路は、データが第１の無線送受信機によって受信されるスケジュール時間期間を決定し、第２の無線送受信機による送信がスケジュール時間期間の間の第１の無線通信技術を介したデータ受信を抑制しないように、第２の無線通信技術を介した第２の無線送受信機による送信の送信電力を、スケジュール時間期間の間に、閾値レベルまで低減する必要があることを判定し、メッセージを、第２の無線送受信機を制御するように構成された制御モジュールに送信するように構成できる。上記メッセージは、スケジュール時間期間の指示を含み、制御モジュールが、スケジュール時間期間の前に送信電力を閾値レベルまで低減し、送信電力がスケジュール時間期間の間に閾値レベルを超えないよう送信電力を制御することを要求するように構成できる。
【００１１】
第７の実施形態において、あるコンピュータプログラム製品が提供される。第７の実施形態のコンピュータプログラム製品は、プログラムコードを記憶する少なくとも１つの永続的コンピュータ可読記憶媒体を含み得る。プログラムコードは、データが第１の無線通信技術を介して機器によって受信されるスケジュール時間期間を決定するためのプログラムコードと、第２の無線通信技術を介した送信が、スケジュール時間期間の間の第１の無線通信技術を介したデータ受信を抑制しないように第２の無線通信技術を介した機器からの送信の送信電力をスケジュール時間期間の間に閾値レベルまで低減する必要があることを判定するためのプログラムコードと、スケジュール時間期間の指示を含むメッセージをスケジュール時間期間の先行して第２の無線通信技術の制御モジュールに送り、制御モジュールがスケジュール時間期間の前に送信電力を閾値レベルまで低減することを要求し、送信電力がスケジュール時間期間の間に閾値レベルを超えないように送信電力を制御するためのプログラムコードとを含み得る。
【００１２】
第８の実施形態において、データが第１の無線通信技術を介して機器によって受信されるスケジュール時間期間を決定する手段と、第２の無線通信技術を介した送信が、スケジュール時間の間の第１の無線通信技術を介したデータ受信を抑制しないように第２の無線通信技術を介した機器からの送信の送信電力をスケジュール時間期間の間に閾値レベルまで低減する必要があることを判定する手段と、スケジュール時間の指示を含むメッセージを、スケジュール時間期間に先行して第２の無線通信技術の制御モジュールに送り、制御モジュールがスケジュール時間期間の前に送信電力を閾値レベルまで低減することを要求し、送信電力がスケジュール時間期間の間に閾値レベルを超えないように送信電力を制御する手段、とを含み得る装置が提供される。
【００１３】
第９の実施形態において、第１の無線通信技術の第１の制御回路と、第２の無線通信技術の第２の制御回路と、第１の制御回路と第２の制御回路との間の通信を可能にするように構成されたインターフェース、とを含み得る装置が提供される。第１の制御回路は、データが第１の無線通信技術を介して機器により受信されるスケジュール時間期間を決定し、メッセージをインターフェースを介して第２の制御回路に送信して、第２の制御回路が、第２の無線通信技術を介した送信の送信電力をスケジュール時間期間の間に閾値レベルまで低減することを要求するように構成できる。第２の制御回路は、第１の制御回路によりインターフェースを介して送信されたメッセージを受信し、そのメッセージに応答して、スケジュール時間期間の前に送信電力を閾値レベルまで低減し、送信電力が閾値レベルを超えないようにスケジュール時間期間の間に送信電力を制御するように構成できる。
【００１４】
第１０の実施形態において、１つの方法が提供される。第１０の実施形態の方法は、データが第１の無線通信技術を介して機器により受信されるスケジュール時間期間を決定する工程と、機器からセルラー送信に適用される電力増幅器の操作パラメータを調節してスケジュール時間期間の間に電力増幅器の線形性を増加する工程とを含み得る。
【００１５】
第１１の実施形態において、ある装置が提供される。第１１の実施形態の装置は、第１の無線通信技術を介して送信を発信するように構成された第１の送受信機と、第１の無線送受信機に連結された処理回路とを含み得る。処理回路は、データが第２の無線通信技術を介して第２の無線送受信機により受信されるスケジュール時間期間を決定し、機器からセルラー送信に適用される電力増幅器の操作パラメータを調節してスケジュール時間期間の間に電力増幅器の線形性を増加するように構成できる。
【００１６】
第１２の実施形態において、コンピュータプログラム製品が提供される。第１２の実施形態のコンピュータプログラム製品は、プログラムコードを記憶する少なくとも１つの永続的コンピュータ可読記憶媒体を含み得る。プログラムコードは、データが第１の無線通信技術を介して機器により受信されるスケジュール時間期間を決定するためのプログラムコードと、機器からセルラー送信に適用される電力増幅器の操作パラメータを調節してスケジュール時間期間の間に電力増幅器の線形性を増加するためのプログラムコードとを含み得る。
【００１７】
第１３の実施形態において、データが第１の無線通信技術を介して機器により受信されるスケジュール時間期間を決定する手段と、機器からセルラー送信に適用される電力増幅器の操作パラメータを調節してスケジュール時間期間の間に電力増幅器の線形性を増加する手段、とを含み得る装置が提供される。
【００１８】
第１４の実施形態において、方法が提供される。第１４の実施形態の方法は、データが第１の無線通信技術を介して機器によって受信されるスケジュール時間期間を決定する工程と、第２の無線通信技術を介した送信がスケジュール時間期間の間に第１の無線通信技術を介したデータ受信を抑制しないように、第２の無線通信技術を介して機器から送信に適用される電力増幅器の線形性がスケジュール時間期間の間に増加される必要があることを判定する工程と、スケジュール時間期間の指示を含むメッセージを、スケジュール時間期間に先行して第２の無線通信技術の制御モジュールに送り、制御モジュールがスケジュール時間期間の間に電力増幅器の線形性を増加することを要求する工程とを含み得る。
【００１９】
第１５の実施形態において、装置が提供される。第１５の実施形態の装置は、第１の無線通信技術を介してデータを受信するように構成された第１の送受信機と、第１の無線送受信機に連結された処理回路とを含み得る。処理回路は、データが第１の無線送受信機を介して機器によって受信されるスケジュール時間期間を決定し、第２の無線通信技術を介した送信がスケジュール時間期間の間に第１の無線通信技術を介したデータ受信を抑制しないように、第２の無線通信技術を介して装置から送信に適用される電力増幅器の線形性がスケジュール時間期間の間に増加される必要があることを判定し、スケジュール時間期間の指示を含むメッセージを第２の無線送受信機を制御するように構成された制御モジュールに送って、制御モジュールがスケジュール時間期間の間に電力増幅器の線形性を増加することを要求するように構成できる。
【００２０】
第１６の実施形態において、コンピュータプログラム製品が提供される。第１６の実施形態のコンピュータプログラム製品は、プログラムコードを記憶する少なくとも１つの永続的コンピュータ可読記憶媒体を含み得る。プログラムコードは、データが第１の無線通信技術を介して機器によって受信されるスケジュール時間期間を決定するためのプログラムコードと、第２の無線通信技術を介した送信がスケジュール時間期間の間に第１の無線通信技術を介したデータ受信を抑制しないように、第２の無線通信技術を介した機器からの送信に適用される電力増幅器の線形性が、スケジュール時間期間の間に増加される必要があることを判定するためのプログラムコードと、スケジュール時間期間の指示を含むメッセージを、スケジュール時間期間に先行して第２の無線通信技術の制御モジュールに送り、制御モジュールがスケジュール時間期間の間に電力増幅器の線形性を増加することを要求するためのプログラムコードとを含み得る。
【００２１】
第１７の実施形態において、データが第１の無線通信技術を介して機器によって受信されるスケジュール時間期間を決定する手段と、第２の無線通信技術を介した送信がスケジュール時間期間の間に第１の無線通信技術を介したデータ受信を抑制しないように、第２の無線通信技術を介して機器から送信に適用される電力増幅器の線形性が、スケジュール時間期間の間に増加される必要があることを判定する手段と、スケジュール時間期間の指示を含むメッセージを、スケジュール時間期間に先行してに第２の無線通信技術の制御モジュールに送り、制御モジュールがスケジュール時間期間の間に電力増幅器の線形性を増加することを要求する手段、とを含み得る装置が提供される。
【００２２】
第１８の実施形態において、第１の無線通信技術の第１の制御回路と、第２の無線通信技術の第２の制御回路と、第１の制御回路と第２の制御岐路との間の通信を可能にするように構成されたインターフェース、とを含み得る装置が提供される。第１の制御回路は、データが第１の無線通信技術を介して機器により受信されるスケジュール時間期間を決定し、メッセージをインターフェースを介して第２の制御回路に送信し、第２の制御回路がスケジュール時間期間の間に第２の無線通信技術を介して送信に適用される電力増幅器の線形性を増加することを要求するように構成できる。第２の制御回路は、第１の制御回路によりインターフェースを介して送信されたメッセージを受信し、そのメッセージに応答して、電力増幅器の操作パラメータを調節してスケジュール時間期間の間に電力増幅器の線形性を増加するように構成できる。
【００２３】
上記の概要は、単に、本開示のいくつかの態様の基本的な理解のためにいくつかの実施形態を要約することを目的とする。したがって、上記の実施形態は単に実施例であって、本開示の趣旨の範囲をいかなる意味においても狭めると解釈されないことが理解されよう。他の実施形態、態様、及び利点は、例として、説明される実施形態の原理を例示する添付図と共に考慮される、下記の「発明を実施するための形態」から明らかとなるであろう。
【００２４】
説明される実施形態、及びその有利点は、添付図面と併せて以下の説明を参照することによって、最も良好に理解することができる。これらの図面は必ずしも縮尺どおりに描画されておらず、説明される実施形態の趣旨及び範囲から逸脱することなく、当業者によって、説明される実施形態に実施することができる、形態及び詳細のいかなる変更も、決し
て限定するものではない。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】様々な実施形態により対応できる無線通信技術間の機器内共存問題の従来技術の時間領域図を示す。
【図２】いくつかの実施形態に係る無線通信技術間の機器内共存を容易にする送信電力変調の例としての時間領域図である。
【図３】いくつかの実施形態に係る実施例の送信電力波形である。
【図４】いくつかの実施形態に係るモバイル通信機器のブロック図である。
【図５】いくつかの実施形態に係る無線通信技術間の機器内共存を容易にするように構成されたインターフェースチップセットを示す。
【図６】いくつかの実施形態を実装して無線通信技術間の機器内共存を容易にできる、実施例のシステムを示す。
【図７】いくつかの実施形態における無線通信技術間の機器内共存を容易にする送信電力変調を実施するための実施例の方法におけるフローチャートである。
【図８】いくつかの実施形態における無線通信技術間の機器内共存を容易にする送信電力変調を実施するための別の実施例の方法におけるフローチャートである。
【図９】いくつかの実施形態における無線通信技術間の機器内共存を容易にする送信電力変調の実施を可能にするための実施例の方法におけるフローチャートである。
【図１０】いくつかの実施形態における無線通信技術間の機器内共存を容易にする送信電力変調を実施するためのさらに別の実施例の方法におけるフローチャートである。
【図１１】いくつかの実施形態における電力増幅器の線形性を増加する電流バイアスの実施例を示す。
【図１２】いくつかの実施形態における無線通信技術間の機器内共存を容易にする電力増幅器の線形性を増加するための実施例の方法におけるフローチャートである。
【図１３】いくつかの実施形態における無線通信技術間の機器内共存を容易にする別の電力増幅器の線形性を増加するための別の実施例の方法におけるフローチャートである。
【図１４】いくつかの実施形態における無線通信技術間の機器内共存を容易にする電力増幅器の線形性の増加を可能にするための実施例の方法におけるフローチャートである。
【図１５】いくつかの実施形態における無線通信技術間の機器内共存を容易にする電力増幅器の線形性を増加するためのさらに別の実施例の方法におけるフローチャートである。
【図１６】いくつかの実施形態における無線通信技術間の機器内共存を容易にする電力増幅器の線形性を増加し、送信電力変調を実施するための実施例の方法におけるフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００２６】
選択された実施形態の詳細な説明
【００２７】
本明細書によるシステム、方法、装置、及びコンピュータプログラム製品の代表的な用途を本項で説明する。これらの実施例は、更なる前後関係を提供し、説明する実施形態の理解を助けることのみを目的として提供される。したがって、説明される実施形態は、これらの具体的な詳細の一部又は全てを伴わずに実施され得るということは当業者には明白であろう。他の場合、説明される実施形態を不必要に不明瞭化することを回避するために、周知のプロセス工程は、詳細には説明されていない。他の適用が可能であり、以下の例は限定的なものと解釈されるべきでない。
【００２８】
以下の詳細な説明では、説明の一部を形成し、例示として説明される実施形態に係る具体的な実施形態が示される添付の図面が参照される。当業者が説明される実施形態を実施できるように十分詳細にこれらの実施形態は説明されるが、これらの実施例は限定的なものでなく、他の実施形態が使用されてもよく、説明される実施形態の趣旨又は範囲から逸脱せずに変更が行われてもよいということが理解されよう。
【００２９】
いくつかの実施形態は、無線通信技術間の機器内共存問題に対応する。より詳細には、本明細書で更に説明されるいくつかの実施形態は、機器が被害側技術を介してデータを受信するべき時に、その機器により送信が加害側技術を介して発信される状況に対応する。このような状況において、加害側技術送信は被害側技術を介したデータ受信を抑制できて、その結果、受信データのエラー、又は、極端な場合、被害側技術受信機を完全に受信不能にする可能性がある。例えば、被害側技術データ受信は、被害側技術受信機が、被害側信号を感度低下できる加害側技術送信からの高電力信号を捕捉するブロッカー干渉に影響され得る。別の実施例として、被害側技術データ受信は、帯域外（ＯＯＢ）発信による干渉の影響を受け、加害側技術送信が被害側技術帯域付近に隣接した帯域にあり、加害側技術送信が電力を被害側技術帯域に漏らして、被害側技術データ受信のノイズフロアを高め得る。別の実施例として、被害側技術データ受信は、高調波による干渉の影響を受け、加害側技術送信は、干渉電力を被害側技術帯域に配置する非線形的な挙動による高調波を生じ得る。本明細書で開示され、以下で更に説明される様々な実施形態は、ブロッカー干渉、ＯＯＢ干渉、高調波妨害の効果を低減できる。
【００３０】
図１は、様々な実施形態によって対応できる被害側技術によりデータが受信される時に送信が加害側技術を介して発信される時の機器内共存問題の従来技術の時間領域図を示す。この点に関して、図１は、複数の無線通信技術を介して無線通信ができるように構成されたモバイル通信機器及び／又は他の機器上で実装できる、加害側技術及び被害側技術のための受信（「Ｒ」）及び送信（「Ｔ」）時間の時間領域シーケンスを示す。図１において、データ受信１０２が時刻ｔ1と時刻ｔ2との間で発生するようにスケジュールされることが分かる。しかし、図示のように、加害側技術を介した送信１０４が、ｔ1とｔ2の間の時間期間の一部で発生する。このようにして、データ受信１０２は、データ受信１０２の図で網掛け模様により表示されるように、ダメージを受け得る。同様に、データ受信１０６も、加害側技術を介した送信１０８が、データ受信１０６が発生するｔ3とｔ4との間の時間期間全体で重複するため、ダメージを受け得る。しかし、データ受信１１４は、加害側技術を介した送信１１０が、データ受信１０６が発生する、ｔ5とｔ6との間の時間期間で重複しないため、抑制されずに進行できる。
【００３１】
複数の無線通信技術を介した同時送信は、多くの場合、感度低下による受信ダメージを受けることなく進行できる。このように、例えば、重複する送信１１０と１１２は、いずれの送信にもダメージを生じる干渉なしに進行できる。更に、図１に図示の実施例シナリオにおいて、加害側技術を介した送信の送信電力は、被害側技術を介した送信の送信電力よりはるかに大きくなり得る。したがって、加害側技術を介した送信は、被害側技術を介した同時受信を抑制できるが、被害側技術を介した送信は、加害側技術を介した同時受信に影響を及ぼし得ない。したがって、例えば、被害側技術を介した送信１１６は加害側技術を介した受信１１８と重複するが、受信１１８は送信１１６によって抑制され得ない。
【００３２】
図１に図示する実施例は、機器が、セルラー通信、並びに産業用、科学用、及び医療用の帯域（ＩＳＭ）を利用するＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（Ｒ）などの低電力通信技術を介して同時に通信する時の共通の問題を示す。このようなシナリオにおいて、セルラー送信は、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（Ｒ）送信よりもはるかに強力であり得る。したがって、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（Ｒ）送信は、セルラー受信にあまり影響を及ぼさない。しかし、セルラー送信は、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（Ｒ）パケットの受信を妨害できる。
【００３３】
多くの場合、被害側技術を介した受信はスケジュールされ、スケジュールされた受信間隔を加害側技術を介した送信を避けてずらすことはできないと思われる。同様に、加害側技術を介した送信のタイミングは、スケジュールに従って決められる。例えば、加害側技術がセルラー通信技術である場合、機器によるセルラー送信のタイミングは、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（Ｒ）又は他の潜在的な被害側技術の受信期間のスケジュール情報を有さないセルラー基地局によって設定できる。したがって、セルラー送信と、図１の実施例に図示されるデータ受信期間１０２及び１０６などの被害側技術受信期間との間の衝突が発生できる。
【００３４】
本明細書に記載されるいくつかの実施形態は、図１に図示され、図１に関して説明される問題に対応できる。この点に関して、いくつかの実施形態は、データが被害側技術を介して受信されるスケジュール時間期間を決定し、送信電力がスケジュール時間期間の間に閾値レベルを超えないように加害側技術を介した送信の送信電力を低減することを提供する。閾値レベルは、加害側技術を介した送信が、被害側技術を介した同時データ受信を抑制しないように、選択できる。この点に関して、閾値レベルは、加害側技術を介した送信が、被害側技術を介して受信されたデータにエラーを生ぜず、被害側技術を介したデータの受信を妨害せず、又はそうでなければ、被害側技術を介したデータ受信にダメージを与えないように、選択できる。更に、閾値レベルは、加害側技術を介した送信の成功をサポートするのに十分な送信電力レベルであり得る。
【００３５】
この点に関し、被害側技術を介して受信されたデータを保護するために感度低下エネルギーを除去する必要はないことがある。代わりに、感度低下エネルギーを許容閾値以下に減少することで十分である。この許容閾値は、本明細書で更に詳しく説明されて得る、適用される仕様、パケットタイプ、及び／又は他の要因で決定できる。更に、感度低下の存在は、主として、加害側技術送信チェーンにおける二次の非線形性によるものである。したがって、加害側送信電力がある程度低減された時、望まない隣接帯域が、（非線形関係により）著しく大量に低減できる。このように、加害側技術送信電力を比較的控えめに低減すると、ブロッカー干渉及びＯＯＢ干渉により生じ得る被害側技術感度低下を防止することによって、被害側技術を介した受信の成功を可能にできる。
【００３６】
いくつかの実施形態において、加害側送信の送信電力は、データ受信が被害側技術を介して発生するスケジュール時間期間の前に閾値レベルまで低減できる。既定の時間期間の後で、加害側技術を介した送信がまだ発生する場合、送信電力は、閾値レベルを超えるレベルまで増加できる。このように、被害側技術を介した受信は加害側送信によるダメージを受けることなく進行できて、加害側送信もスケジュール通り進行できる。
【００３７】
図２は、いくつかの実施形態に係る無線通信技術間の機器内共存を容易にする送信電力変調の実施例の時間領域図である。この点に関し、図２は、いくつかの実施形態の図１に示す実施例シナリオへの実施例の適用を示す。図２に示すように、閾値レベル２０２は、加害側技術の全送信電力未満であると画定される。閾値レベル２０２は、加害側送信が被害側技術を介した同時データ受信を抑制せず、それでも、加害側技術を介した首尾よい送信をサポートするのに十分である任意の送信電力レベルであり得る。
【００３８】
加害側送信２０４の送信電力は、被害側技術を介した受信２０６が開始するスケジュールの時刻ｔ1の前に閾値レベル２０２まで低減できる。図２の例示は、例として提供されたものであって、限定するものとして提供されていないことはお分かりいただけよう。この点に関し、ｔ1にどの程度先行して、送信電力をレベル２０２まで低減するか、又は送信電力を低減する率についての制限はない。したがって、電力変調率及びタイミングは、送信電力がｔ1に先行して閾値レベル２０２まで低減される限り、異なる実装において変動できることが理解されよう。
【００３９】
加害側送信２０４の送信電力は、それが閾値レベル２０２を超えないように受信２０６の間に制御され得る。この点に関し、受信２０６時の送信電力は、例えば、送信電力が実質的に閾値レベル２０２のままであるように制御できる。代替的に、送信電力は受信２０６の間に変動できるが、それが閾値レベルを超えないように抑制できる。送信２０４が、受信２０６が終了する時刻ｔ1の前に終了する時、加害側送信２０４の送信電力は、時刻ｔ1の前から加害側送信２０４が終了するまで、閾値レベル２０２を超えないように制御できる。
【００４０】
加害側送信２０８は、データ受信２１０と同時に起こる時、送信２０８の送信電力は、被害側技術を介した受信２１０が開始するスケジュール時刻ｔ3の前に、閾値レベル２０２まで低減できる。加害側送信２０４の送信電力は、それが閾値レベル２０２を超えないように受信２１０の間に制御され得る。加害側送信２０８は、受信２１０が終了する時刻ｔ4の後に続行する時、送信２０８の送信電力はｔ4の後に閾値レベル２０２を超えるレベルに増加できる。送信電力は、例えば、ｔ3に先行して送信電力が低減される前に使用されたレベルと同じレベルまでの前に増加できる。しかし、送信２０８の送信電力が、ｔ3の後に増加される場合、送信電力は、ｔ3に先行して送信電力が低減される前に使用されたレベルとは異なるレベルを含む、任意のレベルまで増加できることは理解されるだろう。更に、図２の例示は、例として提供されたものであって、限定するものとして提供されていないことは理解されるだろう。このように、ｔ4の後の送信電力の増加のタイミング及び率は、異なる実装において変動できることに留意されたい。
【００４１】
加害側送信２１２は、被害側技術の受信期間と一致しない。このように、閾値レベル２０２を超える送信電力は、加害側送信２１２の間に使用できる。
【００４２】
図３は、いくつかの実施形態に係る実施例の送信電力波形である。この点に関し、図３は、いくつかの実施形態に係る、被害側技術の重複受信期間に応じた加害側送信の送信電力の実施例の変調を示す。例えば、図３の送信電力波形は、図２に示す加害側送信２０８の送信電力に適用できる。
【００４３】
図３に示すように、送信電力は、被害側技術の受信期間の開始と一致し得る時刻ｔ1に先行して、無変調電力レベル３０２から閾値電力レベル３０４まで低減できる。図３の例示は、例として提供されたものであって、限定するものとして提供されていないことはお分かりいただけよう。この点に関し、ｔ1にどの程度先行して、送信電力を閾値レベル３０４まで低減するか、又は送信電力を低減する率についての制限はない。したがって、電力変調の率及びタイミングは、送信電力がｔ1に先行して閾値レベル３０４にまで低減される限り、異なる実装において変動できることが理解されよう。閾値電力レベル３０４まで低減した後、送信電力は、送信電力が、被害側技術の受信期間の終了時間と一致する時刻ｔ2まで閾値電力レベル３０４を超えないように制御できる。ｔ2の後、送信電力は閾値電力レベル３０４越えるレベルまで増加できて、例えば、無変調電力レベル３０２まで戻すことができる。ｔ2の後の、図３に示す送信電力増加のタイミング、率、及びレベルは、例として図示されたものであって、限定するものとして図示されたものでないことは理解されよう。
【００４４】
いくつかの実施形態は、送信電力変調に追加して、又は代わりに電力増幅器の線形性を増加して無線通信技術間の機器内共存を容易にすることを提供する。この点に関し、このような実施形態は、加害側技術を介して発信される送信に適用される電力増幅器の操作パラメータを調節して、データが被害側技術により受信されるスケジュール時間期間の間に電力増幅器の線形性を増加することを提供する。例えば、いくつかのこのような実施形態は、線形性を増加するために電力増幅器に印加されるバイアス電流を調節することを提供する。被害側技術受信期間の間に電力増幅器の線形性を増加することにより、ＯＯＢ干渉及び高調波妨害によって生じ得る被害側技術感度低下を防止できる。
【００４５】
様々な実施形態の態様を紹介したので、ここで、いくつかの実施形態をより詳細に説明する。ここで図４を参照すると、図４は、いくつかの実施形態に係るモバイル通信機器４００のブロック図を示す。モバイル通信機器４００は、複数の無線通信技術を介して通信可能な任意の装置であり得る。限定されない実施例として、モバイル通信機器４００は、複数の無線通信技術を介して通信するように構成された、モバイル電話、タブレットコンピュータ機器、ラップトップコンピュータ、又は他のコンピュータ機器であり得る。図４で図示され、図４に関して説明される構成要素、機器又は要素は、必須ではなく、したがって、一部は、特定の実施形態において省略できることが理解されよう。更に、いくつかの実施形態は、図４で図示され、図４に関して説明される構成要素、機器又は要素以外の異なるこれらの物を、更に含み得る。
【００４６】
いくつかの実施形態において、モバイル通信機器４００は、本明細書で開示される１つ以上の実施形態に係る動作を実行するように構成できる処理回路４１０を含み得る。この点に関し、処理回路４１０は、様々な実施形態に係るモバイル通信機器４００の１つ又はそれ以上の機能を実行及び／又はその機能を制御するように構成できて、したがって、処理回路４１０は、様々な実施形態に係るモバイル通信機器４００の機能を実施する手段を提供する。処理回路４１０は、１つ以上の実施形態におけるデータ処理、アプリケーション実行及び／又は他の処理、並びに管理サービスを実行するように構成できる。いくつかの実施形態において、処理回路４１０などのモバイル通信機器４００若しくはその一部分又はその構成要素は、１つ以上のチップ又は１つ以上のチップセットを含み得る。処理回路４１０及び／又はモバイル通信機器４００の１つ以上の構成要素は、したがって、いくつかの場合、単一のチップ又はチップセット上で一実施形態を実装するように構成できる。
【００４７】
いくつかの実施形態において、処理回路４１０は、プロセッサ４１２を含み得、図２に示すようないくつかの実施形態において、更に、メモリ４１４を含み得る。処理回路４１０は、加害側技術送受信機４１６、被害側技術送受信機４１８、加害側技術制御モジュール４２０、及び／若しくは被害側技術制御モジュール４２２と通信できるか、又は、そうでなければこれらを制御できる。
【００４８】
プロセッサ４１２は、様々な形で例示できる。例えば、プロセッサ４１２は、マイクロプロセッサ、コプロセッサ、コントローラ、若しくは、他のコンピュータ又は、例えば、ＡＳＩＣ（アプリケーション固有集積回路）、ＦＰＧＡ（フィールド・プログラマブル・ゲートアレイ）、いくつかのそれらの組み合わせ等などの集積回路を含む処理機器などの様々な処理手段として例示できる。単一プロセッサとして図示されるが、プロセッサ４１２は、複数のプロセッサを備えることが理解されよう。複数のプロセッサが互いに動作通信が可能で、本明細書に記載されるモバイル通信機器４００の１つ以上の機能を実行するように一括して構成できる。いくつかの実施形態において、プロセッサ４１２は、メモリ４１４に記憶できる命令又はそうでなければプロセッサ４１２にアクセスできる命令を実行するように構成できる。このように、ハードウェア又はハードウェアとソフトウェアの組み合わせによって構成されるかどうかにかかわらず、プロセッサ４１２は、然るべく構成することによって、様々な実施形態における動作を実行できる。
【００４９】
いくつかの実施形態において、メモリ４１４は、１つ以上のメモリ機器を含み得る。メモリ４１４は、固定型及び／又は着脱式メモリ機器を含み得る。いくつかの実施形態において、メモリ４１４は、プロセッサ４１２によって実行できるコンピュータプログラム命令を記憶できる永続的コンピュータ可読記憶媒体を提供できる。この点に関し、メモリ４１４は、モバイル通信機器４００が１つ以上の実施形態に係る様々な機能を実行することを可能にする情報、データアプリケーション、命令等を記憶するように構成できる。いくつかの実施形態において、メモリ４１４は、モバイル通信機器４００の構成要素間で情報をパスするためのバスを介して、１つ以上のプロセッサ４１２、加害側技術送受信機４１６、被害側技術送受信機４１８、加害側技術制御モジュール４２０、又は被害側技術制御モジュール４２２と通信できる。
【００５０】
モバイル通信機器４００は、更に、複数の送受信機を含み得る。各このような送受信機は、モバイル通信機器４００が特定の無線通信技術を介して通信できるように構成できる。図４の実施例において、加害側技術送受信機４１６及び被害側技術送受信機４１８が図示される。加害側技術送受信機４１６及び被害側技術送受信機４１８は、それぞれ、任意の無線通信技術をサポートできる。様々な実施形態に係る定義された閾値レベルを超える電力レベルで加害側技術送受信機４１６によってサポートされる加害側技術を介した送信は、被害側技術送受信機４１８によってサポートされる被害側技術を介したデータ受信と重複し、被害側技術を介したデータ受信に影響を及ぼし得る。いくつかの実施形態において、加害側技術送受信機４１６は、セルラー送受信機であり得る。例えば、加害側技術送受信機４１６は、ロングタームエボリューション（ＬＴＥ）セルラー通信技術、ユニバーサルモバイル通信システム（ＵＭＴＳ）セルラー通信技術、モバイル通信用のグローバルシステム（ＧＳＭ）セルラー通信技術、符号分割多元接続（ＣＤＭＡ）セルラー通信技術、又はＣＤＭＡ２０００セルラー通信技術等を介した通信をサポートするように構成できる。いくつかの実施形態において、被害側技術送受信機は、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（Ｒ）、Ｚｉｇｂｅｅ、若しくは他の無線パーソナルエリアネットワーク（ＰＡＮ）技術などのＩＳＭバンド、Ｗｉ−Ｆｉ若しくは他のローカルエリアネットワーク（ＬＡＮ）を使った通信技術、又はＩＳＭバンドを使用する他の無線通信技術をサポートする送受信機であり得る。しかし、いくつかの実施形態では任意の２つの異なる無線通信技術間の機器内共存が容易にできるので、実施形態はセルラーとＩＳＭバンドの共存を容易化することに限定されないことが理解されよう。例えば、いくつかの実施形態において、加害側技術送受信機４１６は、第１のセルラー通信技術をサポートできて、被害側技術送受信機４１８は、第２のセルラー通信技術をサポートできる。更に代替の実施例として、いくつかの実施形態において、加害側技術送受信機４１６は、ＩＳＭバンドを使用した第１の無線通信技術をサポートできて、被害側技術送受信機４１６は、ＩＳＭバンドを使用した第２の無線通信技術をサポートできる。
【００５１】
モバイル通信機器４００は、更に、加害側技術送受信機４１６と接続し及び／又はそうでなければその動作を制御するように構成できる加害側技術制御モジュール４２０を含み得る。加害側技術制御モジュール４２０は、回路、ハードウェア、コンピュータ可読媒体（例えば、メモリ４１４）上に記憶されたコンピュータ可読プログラム命令を含み、処理機器（例えば、プロセッサ４１２）によって実行されるコンピュータプログラム製品、又はこれらのいくつかの組み合わせなどの、様々な手段として実現できる。いくつかの実施形態において、プロセッサ４１２（又は、処理回路４１０）は、加害側技術制御モジュール４２０を含むか、又は、そうでなければ制御できる。
【００５２】
モバイル通信機器４００は、追加で、被害側技術送受信機４１８と接続し及び／又はそうでなければその動作を制御するように構成できる被害側技術制御モジュール４２２を含み得る。被害側技術制御モジュール４２２は、回路、ハードウェア、コンピュータ可読媒体（例えば、メモリ４１４）上に記憶されたコンピュータ可読プログラム命令を含み、処理機器（例えば、プロセッサ４１２）によって実行されるコンピュータプログラム製品、又はこれらのいくつかの組み合わせなどの、様々な手段として例示できる。いくつかの実施形態において、プロセッサ４１２（又は、処理回路４１０）は、被害側技術制御モジュール４２２を含むか、又はそうでなければ制御できる。
【００５３】
いくつかの実施形態において、加害側技術制御モジュール４２０及び被害側技術制御モジュール４２２はインターフェース４２４を介して互いに通信するように構成できる。この点に関し、インターフェース４２４は、送信が被害側技術送受信機４１８によるデータ受信を抑制しないように加害側技術制御モジュール４２０が加害側技術送受信機４１６を介した送信の送信電力を低減できるように、及び／又は、送信に適用される電力増幅器の線形性を増加できるように、被害側技術制御モジュール４２２が、データが被害側技術送受信機４１８によって受信されるスケジュール時間期間の指示を含むメッセージを加害側技術制御モジュールに送信することを可能にできる。いくつかの実施形態において、インターフェース４２４は、加害側技術制御モジュール４２０と被害側技術制御モジュール４２２との間の直接的なインターフェースとなり得る。しかし、実施形態はそのように限定されないことが理解されよう。この点に関し、インターフェース４２４は、（潜在的に、図４に図示されていない１つ以上のモジュール又は構成要素を含む）モバイル通信機器４００の１つ以上のモジュール又は構成要素を介した経路を有するインターフェースであり得る。例えば、インターフェース４２４は、処理回路４１０を間接的に介して加害側技術制御モジュール４２０及び被害側技術制御モジュール４２２を接続できる。被害側技術がＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（Ｒ）であるいくつかの実施形態に係る、インターフェース４２４は、１つ以上の実施形態において被害側技術制御モジュール４２２から加害側技術制御モジュール４２０へのデータが被害側技術を介して受信される時間期間の指示を含むメッセージをサポートするように拡張できる、無線共存インターフェース２（ＷＣＩ−２）として実装できる。
【００５４】
上記の通り、いくつかの実施形態において、図４に示す構成要素は１つ以上のチップセットを形成できる。図５は、いくつかのこのような実施形態に係る無線通信技術間の機器内共存を容易にするように構成されたインターフェースチップセットを示す。図５の実施例において、加害側技術チップセット５０２は、加害側技術送受信機５０４、加害側技術制御モジュール５０６、及びインターフェース構成要素５０８を含み得る。加害側技術送受信機５０４は、例えば、加害側技術送受信機４１６の実施形態であり得る。加害側技術制御モジュール５０６は、例えば、加害側技術制御モジュール４２０の実施形態であり得る。インターフェース構成要素５０８は、加害側技術チップセット５０２と被害側技術チップセット５１２との間のインターフェース５２０を介して加害側技術チップセット５０２の被害側技術チップセット５１２との連結を可能にできる。インターフェース５２０は、例えば、インターフェース４２４の実施形態であり得る。加害側技術チップセット５０２は、モバイル通信機器４００などのコンピュータ機器上に実装されるか、又はそうでなければそのコンピュータ機器に動作可能に連結され、コンピュータ機器が加害側技術チップセット５０２によってサポートされる無線通信技術を介して無線通信に参加することを可能にできる、特定の無線通信技術を介した通信をサポートするように構成されたチップセットであり得る。したがって、例えば、加害側技術チップセット５０２がセルラーチップセットを備える実施形態において、加害側技術チップセット５０２は、機器上で実装された時に、機器がセルラー通信を参加することを可能にできる。
【００５５】
被害側技術チップセット５１２は、被害側技術送受信機５１４と、被害側技術制御モジュール５１６と、インターフェース構成要素５１８とを含み得る。被害側技術送受信機５１４は、例えば、被害側技術送受信機４１８の実施形態であり得る。被害側技術制御モジュール５１６は、例えば、被害側技術制御モジュール４２２の実施形態であり得る。インターフェース構成要素５１８は、インターフェース５２０を介した被害側技術チップセット５１２の加害側技術チップセット５０２との連結を可能にできる。被害側技術チップセット５１２は、モバイル通信機器４００などのコンピュータ機器上で実装されるか、又はそうでなければそのコンピュータ機器に動作可能に連結され、コンピュータ機器が被害側技術チップセット５１２によってサポートされる無線通信技術を介して無線通信に参加することを可能にできる、特定の無線通信技術を介した通信をサポートするように構成されたチップセットであり得る。したがって、例えば、被害側技術チップセット５１２がＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（Ｒ）チップセットを有する実施形態において、加害側技術チップセット５１２は、機器上で実装された時に、機器がＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（Ｒ）通信に参加することを可能にできる。
【００５６】
加害側技術及び被害側技術に使用される別々のチップセット以外のチップセットを使用する実施形態は、本開示の範囲内で想到されることを理解されよう。例えば、いくつかの実施形態において、加害側技術及び被害側技術の両方とも同一のチップ又はチップセットによってサポートされ得る。このような実施形態において、加害側技術制御モジュール４２０及び被害側技術制御モジュール４２２の両方とも、単一のチップ又はチップセット上で共存できる。したがって、例えば、いくつかの実施形態は、セルラー及びＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（Ｒ）通信機能の両方とも提供するように構成された単一のチップ又はチップセット上で実装できる。
【００５７】
図６は、いくつかの実施例を実装して無線通信技術間の機器内共存を容易にできる、実施例のシステム６００を示す。システム６００は、例えば、モバイル通信機器４０２の実施形態であり得るモバイル通信機器６０２を含み得る。いくつかの実施形態において、モバイル通信機器６０２は、加害側技術チップセット５０２及び被害側技術チップセット５１２を含み得る。モバイル通信機器６０２は、無線基地局装置６０４によってサポートできるセルラー通信に参加するように構成できる。例えば、モバイル通信機器６０２は、ロングタームエボリューション（ＬＴＥ）セルラー通信技術、ユニバーサルモバイル通信システム（ＵＭＴＳ）セルラー通信技術、モバイル通信用のグローバルシステム（ＧＳＭ）セルラー通信技術、符号分割多元接続（ＣＤＭＡ）セルラー通信技術、又はＣＤＭＡ２０００セルラー通信技術、及び／又は他のセルラー通信技術を介した通信に参加するように構成できる。モバイル通信機器６０２は、更に、ＩＳＭバンド技術を介した通信に参加するように構成できる。したがって、例えば、モバイル通信機器６０２は、ＩＳＭバンドネットワーク６０６を介して機器６０８と無線通信に参加することができる。例えば、ＩＳＭバンドネットワーク６０６がＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（Ｒ）ネットワークである実施形態において、機器６０８は、モバイル通信機器と接続できるＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（Ｒ）ヘッドセット又は他のＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（Ｒ）機器であり得る。
【００５８】
システム６００に関連して、本明細書で以下に更に説明する実施形態の少なくとも一部を含む様々な実施形態をモバイル通信機器６０２上に実装し、ＩＳＭバンド技術を介したデータ受信がセルラー送信によって影響を受けないように、モバイル通信機器６０２がＩＳＭバンドネットワーク６０６を介して機器６０８によって送信されたデータを受信するスケジュールである期間の間に、モバイル通信機器６０２によって無線基地局装置６０４に送信されたセルラー送信の送信電力を制御できる。追加又は代替的に、本明細書で以下に説明する少なくともいくつかの実施形態をモバイル通信機器６０２上に実装し、ＩＳＭバンド技術を介したデータ受信がセルラー送信によって影響を受けないように、モバイル通信機器６０２がＩＳＭバンドネットワーク６０６を介して機器６０８によって送信されたデータを受信するスケジュールである期間の間にモバイル通信機器６０２によって無線基地局装置６０４に送信されたセルラー送信に適用される電力増幅器の線形性を増加できる。システム６００は、単に実施例として提供されることが理解されよう。この点に関し、上記の通り、いくつかの実施形態は、セルラー及びＩＳＭバンド共存以外の機器内無線通信技術の共存シナリオを容易にする。
【００５９】
本明細書で開示される様々な実施形態を実装できる実施例の機器及び構成要素、並びに、いくつかの実施形態を実装できる実施例のシステムを説明したので、数個の実施形態を、図４及び図５で説明される構成要素を参照してさらに詳しく説明する。更に、いくつかの実施形態を図６に図示されるシステム６００に関して実施例として説明する。
【００６０】
いくつかの実施形態の被害側技術制御モジュール４２２は、データが被害側技術を介して受信され、加害側技術を介した送信からの干渉を低減させる動作が必要な１つ以上のスケジュール時間期間を決定するように構成できる。この点に関し、例えば、いくつかのこのような実施形態の被害側技術制御モジュール４２２は、データが被害側技術を介して受信され、加害側技術を介した送信に対応する送信電力を低減させる必要がある１つ以上のスケジュール時間期間を決定するように構成できる。追加又は代替的に、いくつかのこのような実施形態の被害側制御モジュール４２２は、データが被害側技術を介して受信され、加害側技術を介して送信に適用できる電力増幅器の線形性を増加する必要がある１つ以上のスケジュール時間期間を決定するように構成できる。スケジュール時間期間は、被害側技術を介したデータの受信がスケジュールされる専用のタイムスロット又は他の期間であり得る。スケジュール時間期間は、例えば、モバイル通信機器４００と、モバイル通信機器４００が、限定されない実施例として、機器６０８などの被害側技術を介して通信できる別の機器との間で交渉できる。いくつかの実施形態において、被害側技術を介した通信は、同期されたスケジュールタイムスロットを使用する同期接続を介した通信を含み得る。例えば、被害側技術がＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（Ｒ）である実施形態において、データ受信用にスケジュールされる一式の予約タイムスロットを有する同期コネクション指向（ＳＣＯ）リンク、又は強化ＳＣＯ（ｅＳＣＯ）リンクを介して通信できる。したがって、被害側技術制御モジュール４２２は、データが被害側技術を介して受信されるスケジュール時間期間を、リンクセットアップ時に確立できるか、別の機器と交渉できるか等の周知のスケジュールに基づいて判定するように構成できる。
【００６１】
被害側技術制御モジュール４２２は、更に、データが被害側技術を介して受信されるスケジュール時間期間の指示を含むメッセージをフォーマット化するように構成できる。この点に関し、メッセージは、加害側技術を介した送信に対応する送信電力を低減する必要がある期間、及び／又は加害側技術を介した送信に適用される電力増幅器の線形性を増加する必要のある時間期間を指示できる。スケジュール時間期間の指示は、加害側技術制御モジュール４２０が被害側技術受信時間期間の開始時間と終了時間を確認することを可能にする任意の情報であり得る。限定されない実施例として、指示は、開始時間、受信期間が開始する時間を示す現在の時間からのずれ、受信期間の終了時間、受信期間、タイムスロット識別子、及び／又は加害側技術制御モジュール４２０がメッセージに指示された時間期間を確認することを可能にする他の情報を含み得る。被害側技術制御モジュール４２２は、更に、インターフェース４２４を介してメッセージを加害側技術制御モジュール４２０に送信するように構成できる。この点に関し、メッセージを送信し、加害側技術制御モジュール４２０がスケジュール時間期間の前に送信電力を閾値レベルまで低減し、送信電力がスケジュール時間期間の間に閾値レベルを超えないように送信電力を制御することを要求できる。追加又は代替的に、メッセージを送信し、加害側技術制御モジュール４２２が、スケジュール時間期間の間に加害側送信に適用され得る電力増幅器の線形性を増加するよう要求できる。
【００６２】
いくつかの実施形態において、メッセージは、単一のスケジュール時間期間の指示しか含まないことがある。この点に関し、このような実施形態において、メッセージは、例えば、加害側技術送信電力を低減する必要があり、及び／又は電力増幅器の直進性を増加する必要がある各スケジュール時間期間に先行して被害側技術制御モジュール４２２によってフォーマット化され、送信され得る。追加又は代替的に、いくつかの実施形態において、被害側技術制御モジュール４２２は、加害側技術送信電力を低減する必要があり、及び／又は電力増幅器の線形性を増加する必要がある複数のスケジュール時間期間の指示を含むメッセージをフォーマット化し、送信できる。この点に関して、被害側技術制御モジュール４２２は、データが受信され、加害側技術送信電力を低減する必要があり、及び／又は電力増幅器の線形性を増加する必要がある複数のスケジュール時間期間に先行して認識し、複数のスケジュール時間期間のそれぞれを指示する単一のメッセージをフォーマット化し、加害側技術制御モジュール４２０に送信できる。したがって、このような実施形態では、メッセージを使って複数のスケジュール時間期間を加害側技術制御モジュール４２０に通知することによって処理と伝達のコストを低減できる。例えば、いくつかの場合、スケジュールは、被害側技術を使って通信リンクセットアップの間に交渉又は割り当てできる。このような場合、被害側技術制御モジュール４２２は、データが被害側技術を介して受信され、被害側技術送信電力を低減する必要があり、及び／又は周知のスケジュールに基づく被害側技術通信リンクのセットアップ時又はその後に、電力増幅器の線形性を増加する必要がある、周知のスケジュール時間期間を加害側技術制御モジュール４２０に通知するメッセージを送信できる。
【００６３】
加害側技術制御モジュール４２０は、インターフェース４２４を介して被害側技術制御モジュール４２２によりに送信されたメッセージを受信するように構成できる。加害側技術制御モジュール４２０は、更に、受信したメッセージに含まれる指示に基づきデータが被害側技術を介して受信されるスケジュール時間期間を決定するように構成できる。このメッセージに応答して、加害側技術制御モジュール４２０は、メッセージに指示されるスケジュール時間期間の前に加害側技術送受信機が発信する加害側技術送信の送信電力を閾値レベルまで低減し、送信電力が閾値レベルを超えないようにスケジュール時間期間の間に送信電力を制御できる。加害側技術を介した送信がスケジュール時間期間終了後も進行する場合、加害側技術制御モジュール４２０は、更に、スケジュール時間期間の後、送信電力を閾値レベルを超えるレベルまで増加するように構成できる。
【００６４】
スケジュール時間期間に被害側技術を介したデータ受信を可能にする送信電力の低減及び制御は、例えば、図２及び図３に図示され、図２及び図３に関して説明される方法と類似の方法で実行できる。加害側技術がセルラー技術である図６に示すようないくつかの実施形態において、送信電力の低減及び制御は、例えば、無線基地局装置６０４の電力制御ループ構成を考慮に入れることができる。
【００６５】
送信電力が低減される閾値レベルは、モバイル通信機器４００の実装に基づく、実装固有である。この点に関し、閾値レベルは、被害側技術及び／又は加害側技術に使用できるフィルター、加害側技術送受信機４１６及び被害側技術送受信機４１８の近接及び配置に基づいて変動できる。いくつかの実施形態において、閾値レベルは、特定のチャネル割り当て、パケットタイプ、使用プロファイル、ユースケース等などの実際のチャネル条件に基づいて変動できる。したがって、特定の機器の実装及びチャネルシナリオに適切な閾値レベルを決定するためには、様々な要因を考慮できる。閾値レベルが単にチャネル実装に依存する実施形態などのいくつかの実施形態において、閾値レベルは、機器製造者、ネットワークサービスプロバイダーなどによって設定および提供できる。閾値レベルがチャネル条件に基づいて変動する実施形態において、加害側技術制御モジュール４２０及び／又は被害側技術制御モジュール４２２は、既存のチャネル条件に基づいて閾値レベルを計算するように構成できる。このような計算は、更に、被害側技術及び／又は加害側技術に使用できるフィルター、加害側技術送受信機４１６及び被害側技術送受信機４１８の近接及び配置、及び／又は閾値レベルに影響を及ぼし得る設計要因などのモバイル通信機器４００の設計実装も考慮に入れ得る。
【００６６】
このように、実際の閾値レベルは実装により変動できて、いくつかの実施形態において、経験されたチャネル条件、リンク構成などに基づいて変動できることが理解されよう。しかし、特定の実装に関係なく、閾値レベルは、加害側技術を介した送信が被害側技術を介した同時データ受信を抑制しない電力レベルであり得る。
【００６７】
加害側技術制御モジュール４２０は、送信電力を制御する様々な方法のいずれをも使用するように構成できる。例として、いくつかの実施形態において、ルックアップテーブルは、特定の時間期間の間の電力変調曲線を特定する１つ以上の送信電力曲線を記憶できる。したがって、このような実施形態において、加害側技術制御モジュール４２０は、データが被害側技術を介して受信され、変調曲線を適用できる所与の時間期間の適切な変調曲線をルックアップするように構成できる。追加又は代替的に、いくつかの実施形態において、ローパスフィルターを使って送信電力を低減できる。別の実施例として、いくつかの実施形態において、加害側技術制御モジュール４２０は、一連のコマンドを使用して送信電力を抑制し、被害側受信時間期間が終了した後に送信電力が増加した場合、送信電力を増加できる。更に別の実施例として、いくつかの実施形態の加害側技術制御モジュール４２０は、デジタル制御電源の応答時間を利用して送信電力を制御するように構成できる。
【００６８】
いくつかの実施形態において、加害側技術の送信電力は、データが被害側技術を介して受信される時間期間ごとに低減できる。代替的に、いくつかの実施形態において、送信電力は、データが被害側技術を介して受信される受信期間ごとに低減されないように、選択的に低減できる。このような実施形態において、被害側技術制御モジュール４２２は、データが被害側技術を介して受信されるスケジュール時間期間について、送信電力を低減する要否を選択的に判定できる。被害側技術制御モジュール４２２が、スケジュール時間期間について送信電力を低減する必要がないと判定した場合、被害側技術制御モジュール４２２は、スケジュール時間期間の指示を含むメッセージを加害側技術制御モジュール４２０に送らないように判定できる。
【００６９】
データが被害側技術を介して受信されるスケジュール時間期間のサブセットについて送信電力を選択的に低減する実施例として、被害側技術制御モジュール４２２は、いくつかの実施形態において、受信するデータが閾値優先順位基準を満たすかどうかを判定するように構成できる。特定の時間期間内に受信したデータが閾値優先順位基準を満たしていない場合、被害側技術制御モジュール４２２は、その時間期間については送信電力を低減する必要がないと判定できる。例えば、いくつかの実施形態において、接続構成又はリンク管理に関するメッセージなどの制御メッセージは、他の非制御メッセージより優先できる。したがって、いくつかの実施形態において、被害側技術制御モジュール４２２が、制御メッセージが時間期間に受信されたと判定した場合、被害側技術制御モジュール４２２は、その時間期間について加害側技術の送信電力を低減する必要があることを判定できる。しかし、時間期間に受信されたデータが非制御メッセージ（例えば、単なるデータメッセージ）である場合、被害側技術制御モジュール４２２は、非制御メッセージは閾値優先順位基準を満たしていないと判定し、その時間期間について加害側技術の送信電力を低減する必要がないと判定できる。制御メッセージは、例えば、限定されない実施例として、接続確立、接続解除、タイムスロット構成、電力制御、適応型周波数ホッピング、チャネル品質駆動型データ転送速度変更（ＣＱＤＤＲ）、サービス品質制御、データ転送速度制御、ロール切り替え等を含む、接続制御を提供できる。更に別の実施例として、制御メッセージは、限定されない実施例として、認証、ペアリング、リンクキー確立、暗号処理構成等などのセキュリティ対策を提供できる。被害側技術がＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（Ｒ）である実施形態において、制御メッセージは、リンクマネージャプロトコル（ＬＭＰ）メッセージを含み得る。ＬＭＰメッセージがある時間期間内に受信される場合、加害側技術送信の送信電力が低減できる。しかし、送信電力は、ＬＭＰメッセージ以外のデータの受信に対しては低減されない。
【００７０】
図７は、いくつかの実施例による無線通信技術間の機器内共存を容易にする送信電力変調を実施するための実施例の方法に従うフローチャートである。動作７１０は、データが第１の無線通信技術を介して受信されるスケジュール時間期間を決定する工程を含み得る。１つ以上の処理回路４１０、プロセッサ４１２、メモリ４１４、加害側技術制御モジュール４２０、被害側技術制御モジュール４２２、加害側技術チップセット５０２、及び被害側技術チップセット５１２は、例えば、動作７１０を実行するための手段を提供する。動作７２０は、スケジュール時間期間の前に、第２の無線通信技術を介した送信の送信電力を閾値レベルまで低減する工程を含み得る。動作７３０は、送信電力が閾値レベルを超えないようにスケジュール時間期間の間に送信電力を制御する工程を含み得る。動作７４０は、スケジュール時間期間の後に、送信電力を閾値レベルを超えるレベルまで増加する工程を含み得る。１つ以上の処理回路４１０、プロセッサ４１２、メモリ４１４、加害側技術送受信機４１６、加害側技術制御モジュール４２０、及び加害側技術チップセット５０２は、例えば、動作７２０〜７４０を実行するための手段を提供する。
【００７１】
図８は、いくつかの実施形態における無線通信技術間の機器内共存を容易にする送信電力変調を実施するための実施例の方法におけるフローチャートである。動作８１０は、データが第１の無線通信技術を介して受信されるスケジュール時間期間の指示を含む、第１の無線通信技術の制御モジュールによって送信されたメッセージを、インターフェース（例えば、インターフェース４２４）を介して受信する工程を含み得る。１つ以上の処理回路４１０、プロセッサ４１２、メモリ４１４、加害側技術制御モジュール４２０、及び加害側技術チップセット５０２は、例えば、動作８１０を実行するための手段を提供する。動作８２０は、メッセージに応答して、スケジュール時間期間の前に第２の無線通信技術を介した送信の送信電力を閾値レベルまで低減する工程を含み得る。動作８３０は、送信電力が閾値レベルを超えないようにスケジュール時間期間の間に送信電力を制御する工程を含み得る。動作８４０は、スケジュール時間期間の後に、送信電力を閾値レベルを超えるレベルまで増加する工程を含み得る。１つ以上の処理回路４１０、プロセッサ４１２、メモリ４１４、加害側技術送受信機４１６、加害側技術制御モジュール４２０、及び加害側技術チップセット５０２は、例えば、動作８２０〜８４０を実行するための手段を提供できる。
【００７２】
図９は、いくつかの実施形態における無線通信技術間の機器内共存を容易にする送信電力変調の実施を可能にするための実施例の方法におけるフローチャートである。動作９１０は、データが第１の無線通信技術を介して受信されるスケジュール時間期間を決定する工程を含み得る。動作９２０は、スケジュール時間期間の間に、第２の無線通信技術を介した送信の送信電力を閾値レベルまで低減させる必要があることを判定する工程を含み得る。動作９３０は、制御モジュールがスケジュール時間期間の前に送信電力を閾値レベルまで低減できるように、時間期間の指示を含むメッセージを第２の無線通信技術（例えば、加害側技術制御モジュール４２０又は加害側技術チップセット５０２）の制御モジュールに（例えば、インターフェース４２４）送信する工程を含み得る。１つ以上の処理回路４１０、プロセッサ４１２、メモリ４１４、被害側技術制御モジュール４２２、及び被害側技術チップセット５１２は、例えば、動作９１０〜９３０を実行するための手段を提供できる。
【００７３】
図１０は、いくつかの実施形態における無線通信技術間の機器内共存を容易にする送信電力変調を実施するための別の実施例の方法におけるフローチャートである。動作１０１０は、データが第１の無線通信技術を介して受信されるスケジュール時間期間を決定する工程を含み得る。動作１０２０は、受信するデータが閾値優先順位基準を満たすかどうかを判定する工程を含み得る。１つ以上の処理回路４１０、プロセッサ４１２、メモリ４１４、被害側技術制御モジュール４２２、及び被害側技術チップセット５１２は、例えば、動作１０１０〜１０２０を実行するための手段を提供できる。
【００７４】
受信するデータが閾値優先順位基準を満たすと動作１０２０で判定される場合、この方法は、更に、１つ以上の動作１０３０〜１０５０を含み得る。動作１０３０は、スケジュール時間期間の前に、第２の無線通信技術を介した送信の送信電力を閾値レベルまで低減する工程を含み得る。動作１０４０は、送信電力が閾値レベルを超えないようにスケジュール時間期間の間に送信電力を制御する工程を含み得る。動作１０５０は、スケジュール時間期間の後に、送信電力を閾値レベルを超えるレベルまで増加する工程を含み得る。１つ以上の処理回路４１０、プロセッサ４１２、メモリ４１４、加害側技術送受信機４１６、加害側技術制御モジュール４２０、及び加害側技術チップセット５０２は、例えば、動作１０３０〜１０５０を実行するための手段を提供できる。
【００７５】
しかし、受信するデータが閾値優先順位基準を満たしていないと動作１０２０で判定される場合、方法は、更に、動作１０６０を含み得る。動作１０６０は、スケジュール時間期間の間に送信電力を低減しないことを判定する工程を含み得る。１つ以上の処理回路４１０、プロセッサ４１２、メモリ４１４、被害側技術制御モジュール４２２、及び被害側技術チップセット５１２は、例えば、動作１０６０を実行するための手段を提供できる。
【００７６】
いくつかの実施形態において、加害側技術制御モジュール４２０は、加害側技術送信に適用される電力増幅器の操作パラメータを調節して被害側技術制御モジュール４２２によって送信されたメッセージに指示されたスケジュール時間期間の間に電力増幅器の線形性を増加するように構成できる。このような実施形態において、送信電力変調の実行に加えて、又はその代わりに、電力増幅器の線形性を増加できる。電力増幅器の操作パラメータの調節は、例えば、電力増幅器の線形性を増加するために電力増幅器に印加され得るバイアス電流を調節する工程を含み得る。
【００７７】
図１１は、いくつかの実施例における電力増幅器の線形性を増加する電流バイアスの実施例を示す。この点に関し、図１１は、最小相対バイアス電流１１０８から最大相対バイアス電流１１１４にわたる４つの例示のバイアス電流についての電力増幅器のグラフ出力信号と例示の入力信号との関係を示す。各所与のバイアス電流について、電力増幅器は３つの所与の範囲１１０２〜１１０６で動作できる。範囲１１０２は、比較的低い入力信号が電力増幅器に印加される線形範囲である。範囲１１０２における電力消費量は比較的高いが、被害側技術に対するＯＯＢ干渉は比較的低い。範囲１１０４は、比較的低い電力消費を提供する非線形範囲であるが、その代償として、被害側技術に対するＯＯＢ干渉が比較的高い。範囲１１０６は、例示の電力増幅器の非線形範囲であり得る。したがって、電力増幅器の線形性は、高いバイアス電流を印加すると増加できるが、その犠牲として、電力消費が大きくなる。
【００７８】
ターゲットの送信電力動作点が実現される状況下でデータが被害側技術を介して受信されない期間の間、図１１の例示の電力増幅器は、電力消費を低減するように動作できる。この点に関し、ターゲット送信電力動作点に合ったできるだけ低いバイアス電流を使用できる。例えば、このような期間の間、バイアス電流１１１０を使って範囲１１０４で電力増幅器を動作させ得る。
【００７９】
いくつかの実施形態において、データが被害側技術を介して受信されるスケジュール時間期間の間にバイアス電流を増加して電力増幅器の線形性を増加できる。この点に関し、バイアス電流を低減して電力増幅器の線形性を増加させることによって、ＯＯＢエミッションマスク及び／又は高調波エネルギー制約を満たし得る。図１１を参照すると、電力増幅器は、高い電力消費を犠牲にしても、データが被害側技術を介して受信されるスケジュール期間の間にバイアス電流１１１２又はバイアス電流１１１４を使って範囲１１０２で動作できる。
【００８０】
いくつかの実施形態に係る、バイアス電流の調節は、電力消費制約に従って実行できる。したがって、例えば、バイアス電流は、過剰な電力消費を回避するためにバイアス電流レベルを制限できる電力消費制約のために最高レベルまで増加することができない。一例として、バイアス電流１１１４よりもむしろバイアス電流１１１２が使用できるが、バイアス電流１１１４の使用量が電力消費制約を超える状況でバイアス電流１１１４を使用すると高い線形性が得られる。いくつかのこのような実施形態において、エミッションマスク規制を確実に満たすためにも電力増幅器を操作できる。更に、いくつかのこのような実施形態において、電力増幅器は、連邦通信委員会（ＦＣＣ）などの取締機関によって課され得る、ＯＯＢ放出制約などの制約に適合するように動作できる。
【００８１】
いくつかの実施形態において、一連の電力増幅器などの複数の電力増幅器を加害側技術送信に適用できる。このような実施形態において、複数の電力増幅器のそれぞれの操作パラメータは、データが被害側技術を介して受信されるスケジュール期間の間に、複数の電力増幅器の線形性の増加を達成するように調節できる。
【００８２】
いくつかの実施形態において、電力増幅器の操作パラメータは、あるスケジュール時間期間の前の時点で、デフォルト状態などの初期状態から調節できる。そのスケジュール時間期間の後、操作パラメータは、初期状態に戻すことができる。したがって、図１１の実施例を使って、データが被害側技術を介して受信されるスケジュール時間期間の前又はその開始時に、バイアス電流をバイアス電流１１１０からバイアス電流１１１２又はバイアス電流１１１４まで増加できて、スケジュール時間期間の後又は終了時にバイアス電流１１１０に戻すことができる。
【００８３】
いくつかの実施形態において、電力増幅器の線形性は、データが被害側技術を介して受信される時間期間ごとに増加できる。代替的に、いくつかの実施形態において、電力増幅器の線形性は、データが被害側技術を介して受信される受信時間ごとに電力増幅器の線形性が増加されないように、選択的に増加できる。このような実施形態において、被害側技術制御モジュール４２２は、データが被害側技術を介して受信されるスケジュール時間期間について、送信電力を増加する要否を選択的に判定できる。被害側技術制御モジュール４２２が、スケジュール時間期間について送信電力を増加する必要がないと判定した場合、被害側技術制御モジュール４２２は、スケジュール時間期間の指示を含むメッセージを加害側技術制御モジュール４２０に送らないように判定できる。
【００８４】
データが被害側技術を介して受信されるスケジュール時間期間のサブセットについて送信電力を選択的に増加する実施例として、被害側技術制御モジュール４２２は、いくつかの実施形態において、受信するデータが閾値優先順位基準を満たすかどうかを判定するように構成できる。特定の時間期間に受信したデータが閾値優先順位基準を満たしていない場合、被害側技術制御モジュール４２２は、その時間期間については電力増幅器の線形性を増加する必要がないと判定できる。例えば、いくつかの実施形態において、接続構成又はリンク管理に関するメッセージなどの制御メッセージは、非制御メッセージより優先できる。したがって、いくつかの実施形態において、被害側技術制御モジュール４２２が、制御メッセージが時間期間に受信されたと判定した場合、被害側技術制御モジュール４２２は、その時間期間について電力増幅器の線形性を増加する必要があることを判定できる。しかし、ある時間期間に受信されたデータが非制御メッセージ（例えば、単なるデータメッセージ）である場合、被害側技術制御モジュール４２２は、非制御メッセージは閾値優先順位基準を満たしていないと判定し、その時間期間について電力増幅器の線形性を増加する必要がないと判定できる。制御メッセージは、例えば、限定されない実施例として、接続確立、接続解除、タイムスロット構成、電源制御、適応型周波数ホッピング、チャネル品質駆動型データ転送速度変更（ＣＱＤＤＲ）、サービス品質制御、データ転送速度制御、ロール切り替え等を含む、接続制御を提供できる。更に別の実施例として、制御メッセージは、限定されない実施例として、認証、ペアリング、リンクキー確立、暗号処理構成等などのセキュリティ対策を提供できる。被害側技術がＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（Ｒ）である実施形態において、制御メッセージは、リンクマネージャプロトコル（ＬＭＰ）メッセージを含み得る。ＬＭＰメッセージが時間期間内に受信された場合、電力増幅器の線形性が増加され得る。しかし、電力増幅器の線形性は、ＬＭＰメッセージ以外のデータの受信に対しては増加され得ない。
【００８５】
図１２は、いくつかの実施例による無線通信技術間の機器内共存を容易にする送信電力の線形性を増加するための実施例の方法におけるフローチャートである。動作１２１０は、データが第１の無線通信技術を介して受信されるスケジュール時間期間を決定する工程を含み得る。１つ以上の処理回路４１０、プロセッサ４１２、メモリ４１４、加害側技術制御モジュール４２０、被害側技術制御モジュール４２２、加害側技術チップセット５０２、及び被害側技術チップセット５１２は、例えば、動作１２１０を実行するための手段を提供する。動作１２２０は、第２の無線通信技術を介した送信に適用される電力増幅器の操作パラメータを調節して、スケジュール時間期間の間に電力増幅器の線形性を増加する工程を含み得る。いくつかの実施形態において、図１２の方法は、更に、スケジュール時間期間の終了後に電力増幅器の操作パラメータを以前の状態に復元する工程を含み得る、動作１２３０を含み得る。この点に関し、操作パラメータは、動作１２２０の調節の前に使用された、デフォルト状態などの初期状態に復元できる。１つ以上の処理回路４１０、プロセッサ４１２、メモリ４１４、加害側技術制御モジュール４２０、及び加害側技術チップセット５０２は、例えば、動作１２２０〜１２３０を実行するための手段を提供できる。
【００８６】
図１３は、いくつかの実施形態における無線通信技術間の機器内共存を容易にする送信電力の線形性を増加するための別の実施例の方法におけるフローチャートである。動作１３１０は、データが第１の無線通信技術を介して受信されるスケジュール時間期間の指示を含む、第１の無線通信技術の制御モジュールによって送信されたメッセージを、インターフェース（例えば、インターフェース４２４）を介して受信する工程を含み得る。動作１３２０は、上記のメッセージに応答して、第２の無線通信技術を介した送信に適用される電力増幅器の操作パラメータを調節して、スケジュール時間期間の間に電力増幅器の線形性を増加する工程を含み得る。いくつかの実施形態において、図１３の方法は、更に、スケジュール時間期間の終了後に電力増幅器の操作パラメータを以前の状態に復元する工程を含み得る、動作１３３０を含み得る。この点に関し、操作パラメータは、動作１３２０の調節の前に使用された、デフォルト状態などの初期状態に復元できる。１つ以上の処理回路４１０、プロセッサ４１２、メモリ４１４、加害側技術制御モジュール４２０、及び加害側技術チップセット５０２は、例えば、動作１３１０〜１３３０を実行するための手段を提供できる。
【００８７】
図１４は、いくつかの実施形態における無線通信技術間の機器内共存を容易にする送信電力の線形性の増加を可能にするための実施例の方法におけるフローチャートである。動作１４１０は、データが第１の無線通信技術を介して受信されるスケジュール時間期間を決定する工程を含み得る。動作１４２０は、第２の無線通信技術を介した機器からの送信に適用される電力増幅器の線形性をスケジュール時間期間の間に増加する必要があることを判定する工程を含み得る。動作１４３０は、制御モジュールがスケジュール時間期間の間に電力増幅器の線形性を増加できるように、時間期間の指示を含むメッセージを第２の無線通信技術（例えば、加害側技術制御モジュール４２０又は加害側技術チップセット５０２）の制御モジュールに（例えば、インターフェース４２４を介して）送信する工程を含み得る。１つ以上の処理回路４１０、プロセッサ４１２、メモリ４１４、被害側技術制御モジュール４２２、及び被害側技術チップセット５１２は、例えば、動作１４１０〜１４３０を実行するための手段を提供できる。
【００８８】
図１５は、いくつかの実施例における無線通信技術間の機器内共存を容易にする送信電力の線形性を増加するためのさらに別の実施例の方法におけるフローチャートである。動作１５１０は、データが第１の無線通信技術を介して受信されるスケジュール時間期間を決定する工程を含み得る。動作１５２０は、受信するデータが閾値優先順位基準を満たすかどうかを判定する工程を含み得る。１つ以上の処理回路４１０、プロセッサ４１２、メモリ４１４、被害側技術制御モジュール４２２、及び被害側技術チップセット５１２は、例えば、動作１５１０〜１５２０を実行するための手段を提供できる。
【００８９】
受信するデータが閾値優先順位基準を満たしていると動作１５２０で判定される場合、この方法は、第２の無線通信技術を介した送信に適用される電力増幅器の操作パラメータを調節して、スケジュール時間期間の間に電源増幅器の線形性を増加する工程を含む、動作１５３０に進み得る。いくつかの実施形態において、図１５の方法は、更に、スケジュール時間期間の終了後に電力増幅器の操作パラメータを以前の状態に復元する工程を含み得る、動作１５４０を含み得る。この点に関し、操作パラメータは、動作１５３０の調節の前に使用された、デフォルト状態などの初期状態に復元できる。１つ以上の処理回路４１０、プロセッサ４１２、メモリ４１４、加害側技術送受信機４１６、加害側技術制御モジュール４２０、及び加害側技術チップセット５０２は、例えば、動作１５３０〜１５４０を実行するための手段を提供できる。
【００９０】
しかし、受信するデータが閾値優先順位基準を満たしていないと動作１５２０で判定された場合、この方法は、動作１５３０よりもむしろ動作１５５０に進み得る。動作１５５０は、スケジュール時間期間に電力増幅器の線形性を増加しないことを決定する工程を含み得る。
【００９１】
図１６は、いくつかの実施形態における無線通信技術間の機器内共存を容易にする電力増幅器の線形性を増加し、送信電力変調を実施するための実施例の方法におけるフローチャートである。動作１６１０は、データが第１の無線通信技術を介して受信されるスケジュール時間期間を決定する工程を含み得る。１つ以上の処理回路４１０、プロセッサ４１２、メモリ４１４、加害側技術制御モジュール４２０、被害側技術制御モジュール４２２、加害側技術チップセット５０２、及び被害側技術チップセット５１２は、例えば、動作１６１０を実行するための手段を提供できる。動作１６２０は、第２の無線通信技術を介した送信に適用される電力増幅器の操作パラメータを調節して、スケジュール時間期間の間に電力増幅器の線形性を増加する工程を含み得る。１つ以上の処理回路４１０、プロセッサ４１２、メモリ４１４、加害側技術制御モジュール４２０、及び加害側技術チップセット５０２は、例えば、動作１６２０を実行するための手段を提供できる。動作１６３０は、送信電力がスケジュール時間期間の間に閾値レベルを超えないように第２の無線通信技術を介した送信の送信電力を低減する工程を含み得る。１つ以上の処理回路４１０、プロセッサ４１２、メモリ４１４、加害側技術送受信機４１６、加害側技術制御モジュール４２０、及び加害側技術チップセット５０２は、例えば、動作１６３０を実行するための手段を提供できる。
【００９２】
説明される実施形態の様々な態様、実施形態、実装、又は機構は、個別に又はいずれかの組み合わせで使用することができる。説明される実施形態の様々な態様は、ソフトウェア、ハードウェア、又はハードウェアとソフトウェアとの組み合わせによって実施することができる。説明される実施形態はまた、製造作業を制御するためのコンピュータ可読媒体上のコンピュータ可読コードとして、又は製造ラインを制御するためのコンピュータ可読媒体上のコンピュータ可読コードとして具体化することもできる。このコンピュータ可読媒体は、後にコンピュータシステムによって読み込むことが可能なデータを記憶することができる、任意のデータ記憶機器である。コンピュータ可読媒体の例としては、読み出し専用メモリ、ランダムアクセスメモリ、ＣＤ−ＲＯＭ、ＨＤＤ、ＤＶＤ、磁気テープ、及び光学的データ記憶機器が挙げられる。コンピュータ可読媒体はまた、そのコンピュータ可読コードが分散方式で記憶及び実行されるように、ネットワーク結合されたコンピュータシステム上に分散させることもできる。
【００９３】
上述の説明は、説明の目的上、具体的な専門用語を使用することにより、説明される実施形態の完全な理解を提供するものであった。しかしながら、具体的詳細は、説明される実施形態を実践するために必ずしも要求されないことが、当業者には明らかであろう。それゆえ、上述の具体的な実施形態の説明は、例示及び説明の目的のために提示される。それらの説明は、網羅的であることも、又は開示される厳密な形態に説明される実施形態を限定することも意図してはいない。上記の教示を考慮して、多くの修正形態及び変更形態が可能であることが、当業者には明らかであろう。
【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１】
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【図２】
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【図３】
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【手続補正書】
【提出日】平成26年4月30日(2014.4.30)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
データがＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（Ｒ）を介して機器により受信されるスケジュール時間期間をプロセッサを使用して決定する工程と、
前記機器からのセルラー送信の送信電力を前記スケジュール時間期間の前に閾値レベルまで低減し、前記送信電力が前記スケジュール時間期間の間に前記閾値レベルを超えないように前記送信電力を制御する工程と、
前記スケジュール時間期間の後で、前記送信電力を前記閾値レベルを超えるレベルまで増加する工程と、を含む方法。
【請求項２】
前記閾値レベルは、前記セルラー送信がＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（Ｒ）を介した同時データ受信を抑制しない、所定の電力レベルである、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記スケジュール時間期間の指示を含むメッセージをＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（Ｒ）制御モジュールから受信する工程を更に含み、前記スケジュール時間期間を決定する工程が、少なくとも部分的に前記指示に基づいて前記スケジュール時間期間を決定する工程を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記セルラー送信が、ロングタームエボリューション（ＬＴＥ）セルラー通信技術、ユニバーサルモバイル通信システム（ＵＭＴＳ）セルラー通信技術、モバイル通信用のグローバルシステム（ＧＳＭ）セルラー通信技術、符号分割多元接続（ＣＤＭＡ）セルラー通信技術、又はＣＤＭＡ２０００セルラー通信技術の１つに準拠した送信を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記スケジュール時間期間に受信したデータが閾値優先順位基準を満たすデータを含む場合にのみ、前記送信電力が低減される、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記閾値優先順位基準を満たすデータがリンクマネージャプロトコル（ＬＭＰ）メッセージを含み、前記送信電力が、ＬＭＰメッセージ以外のデータの受信に対して低減されない、請求項５に記載の方法。
【請求項７】
前記セルラー送信に適用される電力増幅器の操作パラメータを調節して、前記スケジュール時間期間の間に前記電力増幅器の線形性を増加する工程を更に含む、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
第１の無線通信技術を介して送信を発信するように構成された第１の無線送受信機と、
前記第１の無線送受信機と連結された処理回路と、
を備えた装置であって、
前記処理回路は、
データが、第２の無線通信技術を介して、前記第１の無線送受信機と共存する第２の無線送受信によって受信されるスケジュール時間期間を決定し、
前記スケジュール時間期間の前に前記第１の無線送受信機によって発信される送信の送信電力を低減し、前記送信電力が、前記スケジュール時間期間の間に前記閾値レベルを超えないように前記送信電力を制御し、
前記スケジュール時間期間の後に、前記送信電力を前記閾値レベルを超えるレベルまで増加するように構成される、装置。
【請求項９】
前記処理回路がインターフェースに接続され、前記処理回路が、更に、
前記第２の無線送受信機を制御するように構成された制御モジュールによって送信される、前記スケジュール時間期間の指示を含むメッセージを前記インターフェースを介して受信し、
前記指示の少なくとも一部に基づいて、少なくとも部分的に、前記スケジュール時間期間を決定することによって、前記スケジュール時間期間を決定するように構成される、請求項８に記載の装置。
【請求項１０】
前記装置が、前記第１の無線通信技術のチップセットに実装され、前記制御モジュールが、前記第２の無線通信技術のチップセットを含み、前記インターフェースが、前記第１の無線通信技術の前記チップセットと前記第２の無線通信技術の前記チップセットとの間のインターフェースを含む、請求項９に記載の装置。
【請求項１１】
前記第１の無線通信技術の前記チップセットが、セルラーチップセットを含み、前記第２の無線通信技術が、産業用、科学用、及び医療用（ＩＳＭ）バンドを利用した無線通信技術を含む、請求項１０に記載の装置。
【請求項１２】
前記装置が、モバイル通信機器に実装され、前記モバイル通信機器が、更に、第２の無線送受信機を含む、請求項８に記載の装置。
【請求項１３】
データが第１の無線通信技術を介して機器によって受信されるスケジュール時間期間を決定する工程と、
第２の無線通信技術を介した送信が、前記スケジュール時間期間の間に前記第１の無線通信技術を介したデータ受信を抑制しないように、前記第２の無線通信技術を介した前記機器からの送信の送信電力を前記スケジュール時間期間の間に閾値レベルまで低減する必要があることをプロセッサによって判定する工程と、
前記スケジュール時間期間の指示を含むメッセージを前記スケジュール時間期間に先行して前記第２の無線通信技術の制御モジュールに送信し、前記制御モジュールが前記スケジュール時間期間の前に前記送信電力を前記閾値レベルまで低減することを要求し、前記送信電力が前記スケジュール時間期間の間に前記閾値レベルを超えないように前記送信電力を制御する工程と、を含む方法。
【請求項１４】
前記送信電力を低減する必要があることを判定する工程が、前記スケジュール時間期間に受信するデータが閾値優先順位基準を満たすデータを含むことを判定する工程を含み、前記閾値優先順位基準を満たさないデータに対して送信電力が低減されない、請求項１３に記載の方法。
【請求項１５】
前記第１の無線通信技術がＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（Ｒ）を含み、前記スケジュール時間期間の間に受信するデータが前記閾値優先順位基準を満たすデータを含むことを判定する工程が、リンクマネージャプロトコル（ＬＭＰ）メッセージが前記スケジュール時間期間の間に受信されることを判定する工程を含み、前記送信電力が、ＬＭＰメッセージ以外のデータの受信に対しては低減されない、請求項１４に記載の方法。
【請求項１６】
前記メッセージを送信する工程が、メッセージを前記第１の無線通信技術の制御モジュールから、前記第２の無線通信技術の前記制御モジュールに、前記第１の無線通信技術の制御モジュールと前記第２の無線通信技術の前記制御モジュールとの間のインターフェースを介して送信する工程を含む、請求項１３に記載の方法。
【請求項１７】
データが、前記第１の無線通信技術を介して受信され、前記送信電力を前記閾値レベルまで低減する必要がある複数のスケジュール時間期間を決定する工程を更に含み、前記メッセージを送信する工程が、前記複数のスケジュール時間期間の指示を含むメッセージを送信する工程を含む、請求項１３に記載の方法。
【請求項１８】
前記複数のスケジュール時間期間が、前記第１の無線通信技術によってサポートされる同期接続の受信時間スロットのスケジュールに少なくとも部分的に基づいて前記複数のスケジュール時間期間を決定する工程を含む、請求項１７に記載の方法。
【請求項１９】
第１の無線通技術を介してデータを受信するように構成された第１の無線送受信機と、
前記第１の無線送受信機と連結された処理回路を備えた装置であって、
前記処理回路は、
データが前記第１の無線送受信機によって受信されるスケジュール時間期間を決定し、
第２の無線送受信機による送信が、前記スケジュール時間期間の間に前記第１の無線通信技術を介したデータ受信を抑制しないように、前記第２の無線通信技術を介した前記第１の無線送受信機と共存する前記第２の無線送受信機による送信の送信電力を前記スケジュール時間期間の間に閾値レベルまで低減する必要があることを判定し、
前記スケジュール時間期間の指示を含むメッセージを前記無線送受信機を制御するように構成された制御モジュールに送信し、前記制御モジュールが、前記スケジュール時間期間の前に前記送信電力を前記閾値レベルまで低減することを要求し、前記送信電力が前記スケジュール時間期間の間に前記閾値レベルを超えないように前記送信電力を制御する、ように構成された、装置。
【請求項２０】
第１の無線通信技術の第１の制御回路と、
第２の無線通信技術の第２の制御回路と、
前記第１の制御回路と前記第２の制御回路との間の通信を可能にするように構成されたインターフェースと、を含む機器であって、
前記第１の制御回路は、データが第１の無線通信技術を介して機器により受信されるスケジュール時間期間を決定し、メッセージを前記インターフェースを介して前記第２の制御回路に送信して、前記第２の制御回路が前記スケジュール時間期間の間に第２の無線通信技術を介した送信の送信電力を閾値レベルまで低減することを要求するように構成され、
前記第２の制御回路は、前記第１の制御回路により前記インターフェースを介して送信された前記メッセージを受信し、前記メッセージに応答して、前記スケジュール時間期間の前に前記送信電力を前記閾値レベルまで低減し、前記送信電力が前記閾値レベルを超えないように前記スケジュール時間期間の間に前記送信電力を制御するように構成される、装置。
【国際調査報告】
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