(57)【要約】潤滑粘度の油と；（ｉ）少なくとも約６個の炭素原子を含むα−オレフィンモノマーおよび（ｉｉ）エチレン性不飽和カルボン酸から誘導される単位を１：３〜３：１のモル比で含む骨格を有する、エステル化されたコポリマーと；３〜５個の炭素原子を含むオレフィンモノマー単位を含み、このような単位の少なくとも５０重量％が、６個より少ない炭素原子を含み、このような単位の５重量％未満がエチレンモノマー単位であるポリマーとを含む潤滑剤組成物は、良好な動力分配効率および弾性流体膜厚を示す。【特許請求の範囲】
【請求項１】
潤滑剤組成物であって、
（ａ）１００℃での動粘度が約１５ｍｍ２／ｓ未満の潤滑粘度の油と、
（ｂ）（ｉ）少なくとも約６個の炭素原子を含むα−オレフィンモノマーおよび（ｉｉ）エチレン性不飽和カルボン酸またはその誘導体から誘導される単位を含む骨格を有し、（ｉ）α−オレフィンモノマーと（ｉｉ）カルボン酸または誘導体モノマーのモル比が約１：３〜約３：１であり、場合により、窒素官能基を含む、エステル化されたコポリマーと、
（ｃ）少なくとも３個の炭素原子を含むオレフィンモノマー単位を含み、このような単位の少なくとも５０重量％が、６個より少ない炭素原子を含み、このモノマー単位の５重量％未満がエチレンモノマー単位であり、１００℃での動粘度が少なくとも約１０００ｍｍ２／ｓであるポリマーとを含み；
ポリマー（ｂ）および（ｃ）は、重量比（ｂ）：（ｃ）が約１：１０〜約１０：１、または約１：１〜約１０：１、または約６：４〜約９：１になるように存在し、ポリマー（ｂ）と（ｃ）の合計量が、該潤滑剤組成物の約３〜約６０重量％である、潤滑剤組成物。
【請求項２】
前記潤滑粘度の油が、合成ポリオレフィン炭化水素油を含む、請求項１に記載の潤滑剤組成物。
【請求項３】
前記コポリマー（ｂ）の骨格は、さらに、ビニル芳香族モノマーの単位を含む、請求項１または請求項２に記載の潤滑剤組成物。
【請求項４】
前記コポリマー（ｂ）は、８〜１６個の炭素原子を含むα−オレフィンのエステル化されたコポリマーと、無水マレイン酸とを、約１：２〜約１．５：１のモル比で含む、請求項１〜３のいずれか１項に記載の潤滑剤組成物。
【請求項５】
前記コポリマー（ｂ）のエステル官能基は、アルコールの混合物から誘導される、請求項１〜４のいずれか１項に記載の潤滑剤組成物。
【請求項６】
前記アルコールの混合物は、β位またはもっと離れた位置で分岐している一級アルコールと、直鎖一級アルコールとを含む、請求項５に記載の潤滑剤組成物。
【請求項７】
前記アルコールの混合物は、（ｉ）約５０〜約９５モル％の８〜１０個の炭素原子を含む１種類以上のアルコールおよび約５〜約５０モル％の１２〜１８個の炭素原子を含む１種類以上のアルコールの混合物と、さらに、（ｉｉ）約０．０１〜約５モル％の５個以下の炭素原子を含むアルコールとを含む、請求項５または請求項６に記載の潤滑剤組成物。
【請求項８】
前記アルコールの混合物は、（ｉ）約７０〜約９５モル％の８〜１０個の炭素原子を含む１種類以上のアルコールおよび約５〜約３０モル％の１２〜１８個の炭素原子を含む１種類以上のアルコールの混合物と、さらに、（ｉｉ）約０．０１〜約５モル％の５個以下の炭素原子を含むアルコールとを含む、請求項５または請求項６に記載の潤滑剤組成物。
【請求項９】
前記コポリマー（ｂ）は、前記コポリマーとアミンとの反応から誘導される窒素官能基を含む、請求項１〜８のいずれか１項に記載の潤滑剤組成物。
【請求項１０】
前記アミンが、モルホリン、イミダゾリノン、アミノアミド、β−アラニンアルキルエステル、脂肪族アミン、芳香族アミン、脂肪族ポリアミン、芳香族ポリアミンおよびこれらの混合物からなる群から選択される、請求項９に記載の潤滑剤組成物。
【請求項１１】
前記アミンが、脂肪族モノアミンまたは脂肪族ポリアミンを含む、請求項９に記載の潤滑剤。
【請求項１２】
前記アミンが、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノプロピルアミン、１−（２−アミノエチル）イミダゾリン−２−オン、４−（３−アミノプロピル）モルホリンまたは１−（３−アミノプロピル）イミダゾールを含む、請求項９に記載の潤滑剤。
【請求項１３】
前記アミンが、４−アミノジフェニルアミンのカップリングした生成物を含む、請求項９に記載の潤滑剤組成物。
【請求項１４】
（ｂ）のポリマーが、約０．０１〜約１．５重量％の窒素（または０．０５〜０．７５、または０．０５〜０．５、または０．０７５〜０．２５重量％の窒素）を含む、請求項１〜１３のいずれか１項に記載の潤滑剤。
【請求項１５】
前記エチレン性不飽和カルボン酸モノマーから誘導される単位のカルボン酸官能基の約０．１〜約２５％が、窒素含有化合物でアミノ化されたもの、アミド化されたもの、イミド化されたもののうち、少なくとも１つである、請求項１〜１４のいずれか１項に記載の潤滑剤。
【請求項１６】
（ｂ）のポリマーは、重量平均分子量が約５，０００から約３０，０００まで、または約２５，０００までである、請求項１〜１５のいずれか１項に記載の潤滑剤。
【請求項１７】
（ｂ）のポリマーの量が約２〜約５０重量％である、請求項１〜１６のいずれか１項に記載の潤滑剤。
【請求項１８】
（ｃ）のポリマーがポリイソブチレンを含む、請求項１〜１７のいずれか１項に記載の潤滑剤。
【請求項１９】
（ｃ）のポリマーは、数平均分子量が約１０００〜約３０００である、請求項１〜１８のいずれか１項に記載の潤滑剤。
【請求項２０】
（ｃ）のポリマーの量が約１〜約２０重量％である、請求項１〜１９のいずれか１項に記載の潤滑剤。
【請求項２１】
ポリマー（ｂ）とポリマー（ｃ）の合計量は、前記潤滑組成物の約１０〜約５５重量％（または約２０〜５０、または約１０〜２５、または約２５〜５０、または約２５〜４０重量％）である、請求項１〜２０のいずれか１項に記載の潤滑剤。
【請求項２２】
清浄剤、分散剤、酸化防止剤、さらなる粘度向上剤、耐摩耗剤、けば立ち防止剤、極圧剤、腐食抑制剤、泡抑制剤、流動点降下剤、または摩擦調整剤のうち、少なくとも１つをさらに含む、請求項１〜２１のいずれか１項に記載の潤滑剤。
【請求項２３】
０．０１〜１重量％の硫黄と、０．００５〜０．１重量％のリンとを含む、請求項１〜２２のいずれか１項に記載の潤滑剤。
【請求項２４】
潤滑組成物を調製するためのプロセスであって、このプロセスが、
（Ａ）
（１）（ｉ）少なくとも約６個の炭素原子を含むα−オレフィンおよび（ｉｉ）エチレン性不飽和カルボン酸またはその誘導体を反応させてコポリマーを作製し、（ｉ）α−オレフィンモノマーと（ｉｉ）カルボン酸または誘導体モノマーのモル比が約１：３〜約３：１であり；
（２）工程（１）の該コポリマーをエステル化し、エステル化されたコポリマーを作製し；
（３）場合により、工程（２）の該コポリマーと窒素含有化合物とを、少なくとも約０．０１重量％の窒素を含むエステル化されたコポリマーを与える量で反応させることを含む、エステル化されたコポリマーを作製することと；
（Ｂ）（Ａ）から得た該エステル化されたコポリマーと、（ｉ）１００℃での動粘度が約１５ｍｍ２／ｓ未満の潤滑粘度の油、および（ｉｉ）少なくとも３個の炭素原子を含むオレフィンモノマー単位を含み、このような単位の少なくとも５０重量％が、６個より少ない炭素原子を含み、このモノマー単位の５重量％未満がエチレンモノマー単位であり、１００℃での動粘度が少なくとも約１０００ｍｍ２／ｓであるポリマーとを混合することとを含み、
（Ａ）および（Ｂ）（ｉｉ）のポリマーが、（Ａ）：（Ｂ）（ｉｉ）が約１：１０〜約１０：１の重量比になるように存在し、ポリマー（Ａ）と（Ｂ）（ｉｉ）の合計量が、潤滑剤組成物の約３〜約６０重量％である、プロセス。
【請求項２５】
潤滑組成物を調製するためのプロセスであって、このプロセスが、
（Ａ）
（１）（ｉ）少なくとも約６個の炭素原子を含むα−オレフィンおよび（ｉｉ）エチレン性不飽和カルボン酸のエステルを反応させてコポリマーを作製し、（ｉ）α−オレフィンモノマーと（ｉｉ）不飽和カルボン酸のエステルのモル比が約１：３〜約３：１であり；
（２）場合により、工程（１）の該コポリマーと窒素含有化合物とを、少なくとも約０．０１重量％の窒素を含むエステル化されたコポリマーを与える量で反応させることを含む、エステル化されたコポリマーを作製することと；
（Ｂ）（Ａ）から得たエステル化されたコポリマーと、（ｉ）１００℃での動粘度が約１５ｍｍ２／ｓ未満である潤滑粘度の油および（ｉｉ）少なくとも３個の炭素原子を含むオレフィンモノマー単位を含み、このような単位の少なくとも５０重量％が、６個より少ない炭素原子を含み、このモノマー単位の５重量％未満がエチレンモノマー単位であり、１００℃での動粘度が少なくとも約１０００ｍｍ２／ｓであるポリマーとを混合することとを含み、
（Ａ）および（Ｂ）（ｉｉ）のポリマーが、（Ａ）：（Ｂ）（ｉｉ）が約１：１０〜約１０：１の重量比になるように存在し、ポリマー（Ａ）と（Ｂ）（ｉｉ）の合計量が、該潤滑剤組成物の約３〜約６０重量％である、プロセス。
【請求項２６】
請求項２４または請求項２５に記載のプロセスによって調製された潤滑剤組成物。
【請求項２７】
請求項１〜２３または請求項２６のいずれか１項に記載の潤滑剤を機械デバイスに供給することを含む、機械デバイスを潤滑する方法。
【請求項２８】
前記機械デバイスがハイポイドギアを備えている、請求項２７に記載の方法。
【請求項２９】
前記機械デバイスが、車両の動力伝達システムの構成要素を備えている、請求項２７または請求項２８に記載の方法。
【請求項３０】
自動車の動力伝達システムを潤滑するための請求項１〜２３または請求項２６のいずれか１項に記載の潤滑組成物の使用。
【請求項３１】
潤滑剤組成物であって、
（ａ）１００℃での動粘度が約１５ｍｍ２／ｓ未満の潤滑粘度の油と、
（ｂ）（ｉ）少なくとも約６個の炭素原子を含むα−オレフィンモノマーおよび（ｉｉ）エチレン性不飽和カルボン酸またはその誘導体から誘導される単位を含む骨格を有し、（ｉ）α−オレフィンモノマーと（ｉｉ）カルボン酸または誘導体モノマーのモル比が約１：３〜約３：１であり、場合により、窒素官能基を含む、エステル化されたコポリマーと、
（ｃ）少なくとも３個の炭素原子を含むオレフィンモノマー単位を含み、このような単位の少なくとも５０重量％が、６個より少ない炭素原子を含み、このモノマー単位の５重量％未満がエチレンモノマー単位であり、１００℃での動粘度が少なくとも約２５０ｍｍ２／ｓまたは約５００ｍｍ２／ｓまたは約８００ｍｍ２／ｓまたは約１０００ｍｍ２／ｓであるポリマーとを含み；  
ポリマー（ｂ）および（ｃ）は、重量比（ｂ）：（ｃ）が約１：１０〜約１０：１、または約１：１〜約１０：１、または約６：４〜約９：１になるように存在し、ポリマー（ｂ）と（ｃ）の合計量が、潤滑剤組成物の約３〜約６０重量％である、潤滑剤組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
開示されている技術は、機械デバイスを潤滑するのに有用なポリマー含有潤滑剤配合物、特に、ギアの潤滑化を含むものに関する。
【背景技術】
【０００２】
米国特許出願公開第２０１１／０１９０１８２号（Ｐｒｉｃｅら、２０１１年８月４日、先に国際公開第２０１０／０１４６５５号として公開）は、（ｉ）α−オレフィンおよび（ｉｉ）エチレン性不飽和カルボン酸または特定のアルコールでエステル化されたその誘導体のモノマーから誘導される単位を含むコポリマーを開示し、これを使用して、特に、潤滑剤に対し、改良された粘度指数の制御を与えてもよい。このコポリマーを他の性能添加剤、特に、（他の）粘度調整剤、例えば、ポリオレフィンとともに使用してもよい。このコポリマーを、油（特に、列挙される中で、ポリブチレンを含む合成潤滑油であってもよい）とともに使用してもよい。
【０００３】
国際公開第２０１１／１４６６９２号（２０１１年１１月２４日）は、（ｉ）α−オレフィンおよび（ｉｉ）エチレン性不飽和カルボン酸、またはアルコールおよび芳香族アミンでエステル化され、アミド化されたその誘導体のモノマーから誘導される単位を含むコポリマーを含有する潤滑組成物を開示する。
機械デバイスでの潤滑剤の主な役割は、有害な摩擦を生じ、疲労寿命を短くし、摩耗を速めてしまうような金属の直接的な接触を防ぐことである。流体の粘度が下がるにつれて、移動する部品の分離に必要な膜厚が小さくなる。中程度から高度の負荷（典型的には０．３〜３．０ＧＰａ）がかかるとき、膜による保護機構は、弾性流体（ＥＨＤ）潤滑と呼ばれる。ＥＨＤ膜厚は、流体にポリマー材料または粘度調整剤を加えることによって改良することができる。しかし、このような添加剤により、表面（例えば、ギア）間の動力分配の効率が比較的低くなってしまうことがある。一方、流体粘度を下げることによって良好な効率を与え、高いＶＩを与え、低い操作温度または低い静止摩擦を与えるのに特定の潤滑剤添加剤が効果的であるが、不十分なＥＨＤ膜厚を与えることがある。動力分配効率およびＥＨＤ膜厚の良好な組み合わせを与える潤滑剤を有することが望ましい。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】米国特許出願公開第２０１１／０１９０１８２号明細書
【特許文献２】国際公開第２０１０／０１４６５５号
【特許文献３】国際公開第２０１１／１４６６９２号
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００５】
開示されている技術は、（ａ）１００℃での動粘度が１５ｍｍ２／ｓ未満の潤滑粘度の油と、（ｂ）（ｉ）少なくとも６個の炭素原子を含むα−オレフィンモノマーおよび（ｉｉ）エチレン性不飽和カルボン酸またはその誘導体から誘導される単位を含む骨格を有し、（ｉ）α−オレフィンモノマーと（ｉｉ）カルボン酸または誘導体モノマーのモル比が１：３〜３：１であり、場合により、窒素官能基を含む、エステル化されたコポリマー（すなわち、本明細書にさらに記載するように、エステル官能基、特に、側鎖エステル官能基を含むコポリマー）と；（ｃ）少なくとも３個の炭素原子を含むオレフィンモノマー単位を含み、このような単位の少なくとも５０重量％が、６個より少ない炭素原子を含み、このモノマー単位の５重量％未満がエチレンモノマー単位であり、１００℃での動粘度が少なくとも１０００（または少なくとも２５０、５００、または８００）ｍｍ２／ｓであるポリマーとを含み、ポリマー（ｂ）および（ｃ）は、重量比（ｂ）：（ｃ）が１：１０〜１０：１、または１：１〜１０：１、または６：４〜９：１になるように存在し、ポリマー（ｂ）と（ｃ）の合計量が、潤滑剤組成物の３〜６０重量％である、潤滑剤組成物を提供する。
【０００６】
開示されている技術は、さらに、本明細書に記載する潤滑剤を用いて機械デバイス（例えば、ギア、またはギアを備えるデバイス、例えば、ハイポイドギア）を潤滑する方法も提供し、さらに、以下にさらに詳細に記載するように、このような組成物を調製するためのプロセスも提供する。
【発明を実施するための形態】
【０００７】
種々の好ましい特徴および実施形態を、非限定的な説明によって以下に記載する。
【０００８】
開示されている技術の１つの成分（ａ）は、潤滑粘度の油であり、ベースオイルとも呼ばれる。その動粘度は、１００℃で１５ｍｍ２／ｓ（ｃＳｔ）未満となり、他の実施形態では、１〜１２または２〜１０または３〜８または４〜６ｍｍ２／ｓとなる。ベースオイルは、米国石油協会（ＡＰＩ）のベースオイル互換性ガイドライン（Ｂａｓｅ  Ｏｉｌ  Ｉｎｔｅｒｃｈａｎｇｅａｂｉｌｉｔｙ  Ｇｕｉｄｅｌｉｎｅｓ）のグループＩ〜Ｖのいずれかのベースオイルから選択されてもよい。すなわち、
ベースオイルのカテゴリー 硫黄（％）              飽和度（％）  粘度指数
グループＩ                ＞０．０３および／または＜９０        ８０〜１２０
グループＩＩ              ≦０．０３  かつ        ≧９０        ８０〜１２０
グループＩＩＩ            ≦０．０３  かつ        ≧９０        ＞１２０
グループＩＶ    すべてのポリα−オレフィン（ＰＡＯ）
グループＶ      グループＩ、ＩＩ、ＩＩＩまたはＩＶに含まれないその他すべて
グループＩ、ＩＩおよびＩＩＩは、鉱物油のベース原料である。潤滑粘度の油は、天然油または合成油、およびこれらの混合物を含んでいてもよい。鉱物油と合成油の混合物（例えば、ポリα−オレフィン油および／またはポリエステル油）を使用してもよい。
【０００９】
天然油としては、動物油および植物油（例えば、植物性の酸エステル）および鉱物潤滑油、例えば、液体石油および溶媒処理または酸処理したパラフィン系、ナフテン系、またはパラフィン系とナフテン系の混合型の鉱物潤滑油が挙げられる。水素処理した油または水素化分解した油も、有用な潤滑粘度の油である。石炭または頁岩から誘導される潤滑粘度の油も有用である。
【００１０】
合成油としては、炭化水素油およびハロ置換された炭化水素油、例えば、重合したオレフィンおよび相互重合したオレフィン、およびこれらの混合物、アルキルベンゼン、ポリフェニル、アルキル化ジフェニルエーテルおよびアルキル化ジフェニルスルフィドおよびそれらの誘導体、その類似体およびホモログが挙げられる。アルキレンオキシドポリマーおよびそのインターポリマーおよびその誘導体、また、末端ヒドロキシル基がエステル化またはエーテル化などによって修飾されたものは、他の種類の合成潤滑油である。他の適切な合成潤滑油は、ジカルボン酸のエステル、Ｃ５〜Ｃ１２モノカルボン酸およびポリオールまたはポリオールエーテルから作られるものを含む。他の合成潤滑油としては、リンを含有する酸の液体エステル、ポリマーテトラヒドロフラン、シリコン系油（例えば、ポリアルキルシロキサン油、ポリアリールシロキサン油、ポリアルコキシシロキサン油、またはポリアリールオキシシロキサン油、シリケート油）が挙げられる。
【００１１】
他の合成油としては、Ｆｉｓｃｈｅｒ−Ｔｒｏｐｓｃｈ反応によって作られた油、典型的には、水素異性化されたＦｉｓｃｈｅｒ−Ｔｒｏｐｓｃｈ炭化水素またはワックスが挙げられる。一実施形態では、油は、Ｆｉｓｃｈｅｒ−Ｔｒｏｐｓｃｈ気液合成手順および他の気液油によって調製されてもよい。
【００１２】
本明細書で上に開示する種類の天然または合成の未精製油、精製油および再精製油（およびこれらの混合物）を使用することができる。未精製油は、さらなる精製処理を行わずに天然または合成の供給源から直接得られる油である。精製油は、１つ以上の特性を高めるための１つ以上の精製工程でさらに処理されていることを除き、未精製油と同様である。再精製油は、既に何らかのサービスで使用された精製油に適用される、精製油を得るために用いられるプロセスと同様のプロセスによって得られる。再精製油は、多くは、使用した添加剤と油分解生成物を除去するためにさらに処理される。
【００１３】
潤滑粘度の油の存在量は、典型的には、１００重量％から本発明の化合物および他の性能添加剤の量の合計を引いた後に残る量である。
【００１４】
潤滑組成物は、濃縮物の形態または完全に配合された潤滑剤の形態であってもよい。本発明の潤滑組成物（本明細書で上に開示する添加剤を含む）は、さらなる油と合わせ、全体的にまたは部分的に、最終的な潤滑剤を形成してもよい濃縮物の形態であり、これらの添加剤と、潤滑粘度の油および／または希釈油の比率としては、重量で１：９９〜９９：１、または重量で８０：２０〜１０：９０の範囲が挙げられる。
【００１５】
開示されている技術の潤滑剤は、少なくとも２種類のポリマーを含む。（所望する場合、詳細に記載する２種類のもの以外にさらなるポリマーも存在していてもよい。）本明細書に記載する第１のポリマー（ｂ）は、（ｉ）特定のα−オレフィンモノマーおよび（ｉｉ）エチレン性不飽和カルボン酸またはその誘導体から誘導される単位を含むコポリマーである。
【００１６】
α−オレフィンは、直鎖オレフィンまたは分枝鎖オレフィン、またはこれらの混合物であってもよい。オレフィンは、少なくとも６個の炭素原子、例えば、６〜２０個、または８〜１８個、または８〜１６個、または１０〜１４個、または１０〜１２個、または約１２個の炭素原子を含むだろう。α−オレフィンの例としては、１−デセン、１−ウンデセン、１−ドデセン、１−トリデセン、１−テトラデセン、１−ペンタデセン、１−ヘキサデセン、１−ヘプタデセン、１−オクタデセンおよびこれらの混合物が挙げられる。有用なα−オレフィンの一例は、１−ドデセンである。第１のコポリマーは、さらに、５個以下の炭素原子を含む少量のオレフィンモノマーを含んでいてもよいが、このようなモノマーの量は、存在する場合、典型的には、１０重量％以下、例えば、５％以下、または２％以下、または１％以下、例えば、０．５〜５重量％であろう。
【００１７】
エチレン性不飽和カルボン酸またはその誘導体は、酸、またはその酸無水物またはその１つ以上の誘導体であってもよい。特に、誘導体は、エステルまたは酸無水物を含んでいてもよく、酸は、例えば、部分的または完全にエステル化されていてもよい。部分的にエステル化されている場合、存在してもよい他の官能基としては、酸、塩、イミドまたはアミドが挙げられる。誘導体の一種は塩である。適切な塩としては、アルカリ金属およびアルカリ土類金属（例えば、リチウム、ナトリウム、カリウム、マグネシウム、カルシウム）の塩、またはこれらの混合物が挙げられる。
【００１８】
不飽和カルボン酸またはその誘導体としては、ｃｉｓ−桂皮酸、ｔｒａｎｓ−桂皮酸、アクリル酸、アクリル酸メチル、メタクリル酸、マレイン酸または無水物、フマル酸、イタコン酸または無水物、またはこれらの混合物、またはこれらの置換等価体が挙げられる。さらなる具体例としては、無水イタコン酸、無水マレイン酸、メチルマレイン酸無水物、エチルマレイン酸無水物、ジメチルマレイン酸無水物および（メタ）アクリル酸が挙げられる。一実施形態では、エチレン性不飽和カルボン酸またはその誘導体としては、無水マレイン酸またはその誘導体が挙げられる。
【００１９】
上記コポリマーは、米国特許公開第２０１１−０１９０１８２号にさらに完全に記載される。例えば、（ｉ）α−オレフィンのモノマーと（ｉｉ）エチレン性不飽和カルボン酸またはその誘導体の反応によって調製される本発明のコポリマーは、段落［０１８４］〜［０１８５］に記載される。コポリマーは、一実施形態では、１−ドデセンおよび無水マレイン酸から誘導されるコポリマーであってもよい。その後のエステル化と、場合によるアミド化は、上記刊行物の段落［０１８６］〜［０１９３］にさらに詳細に記載される。
【００２０】
一実施形態では、α−オレフィンモノマー単位およびカルボン酸モノマー単位に加え、骨格鎖は、さらに、これらと重合可能な、他のモノマー由来の単位を含んでいてもよい。これらのさらなる単位は、コポリマー骨格全体にランダムに組み込まれていてもよく、または１つ以上のブロックの形態であってもよい。コポリマーは、０〜３０モル％、または０〜２０モル％、または０〜１０モル％、または１〜１０モル％のこのような任意成分の単位を含んでいてもよい。このような単位の例としては、ビニル芳香族モノマー（例えば、スチレンまたは（メタ）アクリレート）から誘導されるものが挙げられる。本明細書で使用する場合、（メタ）アクリレートという表現および関連する用語は、アクリレートおよび／またはメタクリレートの両方をあらわすことを意図している。
【００２１】
（１）モノマー（ｉ）α−オレフィンと（ｉｉ）エチレン性不飽和カルボン酸またはその誘導体とを反応させてコポリマーを作製することと；次いで、（２）このようにして作られたコポリマーとアルコールとを反応させ、エステル化されたコポリマーを作製することと；場合により、この生成物と芳香族アミンまたは非芳香族アミンとを反応させ、エステル化され、場合によりアミド化された（その他、窒素で官能基化され、例えば、イミド化され（イミドの生成）、またはアミノ化（アミンとの反応を指す一般的な用語であり、アミン塩の生成を含んでいてもよい）された）コポリマーを作製することとを含むプロセスによって、コポリマーを得てもよく、または得ることができる。アルコールおよびアミンとの反応は任意の順序で行ってもよい。
【００２２】
代替的なプロセスでは、（１）モノマー（ｉ）α−オレフィンおよび（ｉｉ）エチレン性不飽和カルボン酸エステルモノマーを反応させてコポリマーを作製することを含むプロセスによって、ポリマーを得てもよく、または得ることができる。場合により、エステル化されていないカルボン酸モノマーも存在してもよい。このようにして作られたポリマーは、エステル化されたコポリマーとなり、別途アルコールとの反応は必要ではないが、所望する場合、アルコールとのさらなる反応を行って、例えば、エステル交換を行ってもよく、またはエステル化されていない任意の酸官能基をさらにエステル化してもよい。場合により、この生成物を、さらにアミンと反応させてもよく、エステル化していない任意のカルボン酸官能基と反応させてもよく、または元々のエステル官能基の一部を窒素官能基と置き換えてもよい。
【００２３】
一実施形態では、アミンは、０．０１重量％〜１．５重量％（または０．０５重量％〜０．７５重量％、または０．０７５重量％〜０．２５重量％）の窒素を含む本発明のコポリマーを得るのに十分な量で存在する。一実施形態では、アミンは、不飽和酸モノマーから誘導されるモノマーあたり、アミンが１モル％〜２０モル％、または３モル％〜１０モル％存在するような量で存在してもよい。反応するアミンの量は、ポリマー上に残る未反応カルボン酸官能基の量と、当量基準で同等であってもよい。
【００２４】
上の工程（１）の生成物を作製するための重合プロセスは、溶液遊離ラジカル重合または他の当該技術分野で既知のプロセスによるものであってもよい。工程（１）によって調製されるポリマーでは、例えば、（ｉ）α−オレフィンと（ｉｉ）エチレン性不飽和カルボン酸または誘導体のモル比は、１：３〜３：１、または１：２〜２：１、０．８：１〜１：１、または約１：１であってもよい。
【００２５】
上の工程（１）からのポリマーは、アミド化またはエステル化前に、その重量平均分子量という観点で記載されてもよい。典型的には、重量平均分子量は、最終的なエステル化され、（場合により）アミド化されたコポリマーについて測定される。重量平均分子量は、５０００〜３５，０００、または５０００〜３０，０００、または５０００〜２５，０００、または１０，０００〜１７，０００、または５０００〜１０，０００、または１２，０００〜１８，０００、または９０００〜１５，０００、または１５，０００〜２０，０００、または８０００〜２１，０００であってもよい。一実施形態では、エステル化と、場合によってアミンとの反応の後、分子量は、５０００〜３０，０００または５０００〜２５，０００である。
【００２６】
一実施形態では、コポリマー骨格は、芳香族溶媒存在下、１モル（相対的な量）の無水マレイン酸と、Ｙモル（以下に定義される）の１−ドデセンとを反応させることによって調製されてもよい。場合により、ｎ−ドデシルメルカプタン（連鎖移動剤、ＣＴＡ）とともに、溶媒（例えば、トルエン、キシレンまたは石油画分）中、高温（例えば、１０５℃）で、ｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ−２−エチルヘキサノエート開始剤を使用してもよい。種々の実施形態では、１−ドデセンのモル数Ｙは、０．８０から１．０まで変わってもよい。
【００２７】
遊離ラジカル開始剤が知られている。遊離ラジカル開始剤としては、ペルオキシ化合物、過酸化物、ヒドロペルオキシドおよびアゾ化合物、Ｊ．ＢｒａｎｄｒｕｐおよびＥ．Ｈ．Ｉｍｍｅｒｇｕｔ編集「Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｈａｎｄｂｏｏｋ」、第２版、Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ａｎｄ  Ｓｏｎｓ、Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ（１９７５）、ＩＩ−１〜ＩＩ−４０ページに記載されるようなその他の適切な例が挙げられる。市販の遊離ラジカル開始剤としては、Ａｋｚｏ  Ｎｏｂｅｌ製のＴｒｉｇｏｎｏｘ（登録商標）−２１という商標で販売されている化合物群が挙げられる。
【００２８】
連鎖移動剤も、当業者に既知である。ポリマーの分子量を制御する手段として、連鎖移動剤を重合に加えてもよい。連鎖移動剤としては、硫黄を含有する連鎖移動剤、例えば、ｎ−ドデシルメルカプタンおよびｔ−ドデシルメルカプタン、２−メルカプトエタノール、メチル−３−メルカプトプロピオネートを挙げることができる。テルペンを使用することもできる。典型的には、連鎖移動剤は、ｎ−ドデシルメルカプタンおよびｔ−ドデシルメルカプタンであってもよい。
【００２９】
工程（１）からのポリマーを、典型的には、その酸（または等価体の）基の少なくとも一部とアルコールとの反応によってエステル化する。アルコールは、１種類のアルコールであってもよく、またはアルコール混合物であってもよい。該１種類または複数のアルコールは、直鎖アルコールまたは分枝鎖アルコール、環状または非環状アルコール、またはこれらの特徴の組み合わせであってもよい。エステル化された基は、直鎖アルコールまたは分岐鎖アルコールから誘導し得るものであってもよい。アルコールは、１〜１５０個、または４〜５０個、２〜２０個、８〜２０個（例えば、４〜２０個、または４〜１６個、または８〜１２個）の炭素原子を含んでいてもよい。典型的には、この炭素原子の数は、本発明のコポリマーを油に分散可能または溶解可能にするのに十分である。または、適切なエステルモノマーを重合反応に組み込むことによって、エステル官能基を導入してもよい。
【００３０】
種々の実施形態では、アルコールは、一級、二級または三級アルコールであってもよく、ある実施形態では、分岐した一級アルコールである。特定の実施形態では、分岐は、β位またはもっと離れた位置であってもよく、または、β位であってもよく、ある実施形態では、直鎖一級アルコールも存在していてもよい。アルコールは、少なくとも８個（または少なくとも１２個、または少なくとも１６個、または少なくとも１８個、または少なくとも２０個）の炭素原子を含んでいてもよい。このような分岐鎖アルコールの炭素原子の数は、８〜６０個、または１０〜６０個、または１２〜６０個、または少なくとも１２〜６０個、または少なくとも１６〜３０個であってもよい。一実施形態では、分枝鎖アルコールは、Ｇｕｅｒｂｅｔアルコール、またはこれらの混合物であってもよい。Ｇｕｅｒｂｅｔアルコールは、典型的にはβ位で分岐した炭素鎖を含む。Ｇｕｅｒｂｅｔアルコールは、例えば、１０〜６０個、または１２〜６０個、または１６〜４０個の炭素原子を含んでいてもよい。Ｇｕｅｒｂｅｔアルコールを調製するための方法が、米国特許第４，７６７，８１５号に開示されている（第５欄、第３９行〜第６欄、第３２行参照）。β位またはもっと離れた位置で分岐した適切な一級アルコールの例としては、２−エチルヘキサノール、２−ブチルオクタノール、２−ヘキシルデカノール、２−オクチルドデカノール、２−デシルテトラデカノールおよびこれらの混合物が挙げられる。
【００３１】
さらに、アルコールは、種々の鎖長（典型的には、６〜２０個、または８〜１８個、または１０〜１５個、または１２〜１８個、または１６〜１８個の炭素原子を含む）の脂肪族アルコールであってもよい。脂肪族アルコールとしては、ＭｏｎｓａｎｔｏのＯｘｏ  Ａｌｃｏｈｏｌ（登録商標）７９１１、Ｏｘｏ  Ａｌｃｏｈｏｌ（登録商標）７９００およびＯｘｏ  Ａｌｃｏｈｏｌ（登録商標）１１００；ＩＣＩのＡｌｐｈａｎｏｌ（登録商標）７９；Ｃｏｎｄｅａ（現在はＳａｓｏｌ）のＮａｆｏｌ（登録商標）１６２０、Ａｌｆｏｌ（登録商標）６１０およびＡｌｆｏｌ（登録商標）８１０；Ｅｔｈｙｌ  ＣｏｒｐｏｒａｔｉｏｎのＥｐａｌ（登録商標）６１０およびＥｐａｌ（登録商標）８１０；Ｓｈｅｌｌ  ＡＧのＬｉｎｅｖｏｌ（登録商標）７９、Ｌｉｎｅｖｏｌ（登録商標）９１１およびＤｏｂａｎｏｌ（登録商標）２５Ｌ；Ｃｏｎｄｅａ  Ａｕｇｕｓｔａ、ミランのＬｉａｌ（登録商標）１２５；Ｈｅｎｋｅｌ  ＫＧａＡ（現在Ｃｏｇｎｉｓ）のＤｅｈｙｄａｄ（登録商標）およびＬｏｒｏｌ（登録商標）、およびＵｇｉｎｅ  ＫｕｈｌｍａｎｎのＬｉｎｏｐｏｌ（登録商標）７−１１およびＡｃｒｏｐｏｌ（登録商標）９１が挙げられる。一実施形態では、アルコールは、（ｉ）Ｇｕｅｒｂｅｔアルコールと、（ｉｉ）Ｇｕｅｒｂｅｔアルコール以外の直鎖アルコールの混合物を含む。他のアルコールは、上に記載する脂肪族アルコールであってもよい。
【００３２】
一実施形態では、β位またはもっと離れた位置で分岐している一級アルコールと、直鎖一級アルコールとを含むアルコールの混合物を使用してもよい。別の実施形態では、アルコールの混合物は、（ｉ）５０、または７０、または８０〜９５モル％の８〜１０個の炭素原子を含む１種類以上のアルコールおよび５から５０モル％まで、または３０モル％まで、または２０モル％までの１２〜１８個、または１４〜１８個、または１６〜１８個の炭素原子を含む１種類以上のアルコールの混合物を含んでいてもよい。さらに、（ｉｉ）０．０１〜５モル％、または０．１〜３モル％の５個以下の炭素原子、例えば、１個から５個まで、または４個まで、または３個まで、または２個まで、または１個の炭素原子を含むアルコールが存在していてもよい。
【００３３】
本発明のコポリマーは、上述のようにアルコールでエステル化されていてもよい。アルコールと、エチレン性不飽和カルボン酸または誘導体とのエステル化反応は、当業者の能力の範囲内であり、可能な経路の簡単な概要を以下に説明する。
【００３４】
１モル（相対的な量）のカルボキシ基を含む所定量のコポリマーを、例えば、１１０℃まで加熱する。１モルのアルコール（相対的な量、すなわち、カルボキシ基１モルあたり、アルコール１モル）をこのときに加えてもよい。アルコール（例えば、β位またはもっと遠い位置で分岐した一級アルコールであってもよい）の最終的な量が１モルより多い場合、一実施形態では、この時点で１モルのみを加える。逆に、１モル未満の第１のアルコール（例えば、β位またはもっと遠い位置で分岐した一級アルコール）を反応させる場合、十分な量の第２のアルコール（例えば、直鎖アルコール）を与え、合計で１モル当量のアルコールを与えてもよい。所望する場合、この反応の終了に向かって、特に、使用されるアルコールが相対的に高い分子量を有する場合、分子量がより小さいアルコール（例えば、ブタノール）を加え、残った酸官能基の一部またはすべてをエステル化してもよい。触媒量の酸（例えば、メタンスルホン酸）をエステル化に使用してもよく、所望する場合、水酸化ナトリウムなどの塩基との反応終了時に、過剰なこのような材料を中和してもよい。
【００３５】
特定の実施形態では、分枝鎖アルコールと直鎖アルコールのモル比は、０．０５：０．９５、または０．１：０．９、または０．２：０．８、または０．３：０．７、または０．５：０．５、または０．７５：０．２５、または１：０であってもよい。適切な分枝鎖アルコールとしては、２−ヘキシルデカノール、２−エチルヘキサノールおよび２−オクチルドデカノールが挙げられる。適切な直鎖アルコールは、Ａｌｆｏｌ（登録商標）８１０として市販されるＣ８〜１０混合物である。
【００３６】
このようにして調製されたポリマーを、さらに、１つ以上のアミンと反応させてもよい（例えば、アミノ化、アミド化、またはイミド化してもよい）。アミンは、芳香族アミンまたは非芳香族アミンを含んでいてもよい。芳香族アミンは、モノアミンまたはポリアミンであってもよい。芳香族アミンは、アニリン、ニトロアニリン、アミノカルバゾール、アミノ−アルキルフェノチアジン、フェノキシフェニルアミン（フェノキシアニリンとしても知られる）、４−アミノジフェニルアミン（ＡＤＰＡ）、カップリングした４−アミノジフェニルアミン、またはこれらの混合物を含んでいてもよい。一実施形態では、芳香族アミンは、ヘテロ環ではない。芳香族アミンは、アニリン、ニトロアニリン、４−アミノジフェニルアミン（ＡＤＰＡ）およびＡＤＰＡのカップリング生成物を含んでいてもよい。
【００３７】
ＡＤＰＡのカップリングした生成物は、式（１）によってあらわされてもよく、
【化１】
2015507075.tif 000002
式中、独立してそれぞれの変項、
Ｒ１は、水素またはＣ１〜５アルキル基（典型的には水素）であってもよく；
Ｒ２は、水素またはＣ１〜５アルキル基（典型的には水素）であってもよく；
Ｕは、脂肪族、脂環式または芳香族基であってもよいが、但し、Ｕが脂肪族である場合、脂肪族基は、１〜５個、または１〜２個の炭素原子を含む直鎖または分枝鎖のアルキレン基であってもよく；
ｗは、０〜９、または０〜３、または０〜１（典型的には０）であってもよい。
【００３８】
一実施形態では、芳香族アミンは、少なくとも３個の芳香族基を含んでいてもよい。少なくとも３個の芳香族基を含むアミンの例は、以下の式（２）および／または（３）のいずれかによってあらわされてもよい。
【化２】
2015507075.tif 000003
当業者は、式（２）および（３）の化合物がさらに環化し、１つ以上のヘテロ環基が存在し得るアクリジン誘導体、例えば、
【化３】
2015507075.tif 000004
を形成し得ることを理解するだろう。
【００３９】
芳香族アミンと、アルデヒド、例えば、ホルムアルデヒドまたはベンズアルデヒドとを反応させることによって、カップリングした芳香族アミン（例えば、カップリングしたＡＤＰＡ）を調製してもよい。このプロセスを、４０℃〜１８０℃、または５０℃〜１７０℃の反応温度で行ってもよく、溶媒、例えば、希釈油、ベンゼン、ｔ−ブチルベンゼン、トルエン、キシレン、クロロベンゼン、ヘキサン、テトラヒドロフラン、水、またはこれらの混合物が存在する状態で行ってもよく、または行わなくてもよい。適切なアミンおよびこれらの調製、およびポリマーとの反応は、ＷＯ２０１１／１４６６９２号（特に、段落［００６７］〜［００９４］を参照）にさらに詳細に開示されている。
【００４０】
芳香族アミンは、例えば、アミド構造によって接続した複数個の芳香族環を含む染料中間体であってもよく、これらから誘導されてもよい。例としては、一般式（４）の物質
【化４】
2015507075.tif 000005
およびそのさまざまな異性体が挙げられ、式中、Ｒ３およびＲ４は、独立して、アルキル基またはアルコキシ基、例えば、メチル、メトキシ、またはエトキシである。ある場合には、Ｒ４およびＲ３は、両方とも−ＯＣＨ３であり、この物質は、Ｆａｓｔ  Ｂｌｕｅ  ＲＲ［ＣＡＳ番号６２６８−０５−９］として知られている。接続しているアミド基の向きは、−ＮＲ−Ｃ（Ｏ）−に対して逆であってもよい。別の場合に、Ｒ４は、−ＯＣＨ３であり、Ｒ３は、−ＣＨ３であり、この物質は、Ｆａｓｔ  Ｖｉｏｌｅｔ  Ｂ［９９−２１−８］として知られている。Ｒ３およびＲ４が両方ともエトキシである場合、この物質は、Ｆａｓｔ  Ｂｌｕｅ  ＢＢ［１２０−００−３］である。米国特許第５，７４４，４２９号は、他の保護されているアミン化合物、特に、アミノアルキルフェノチアジンを開示する。また、Ｎ−芳香族置換酸アミド化合物（例えば、米国特許出願公開２００３／００３００３３Ａ１号に開示されるもの）を使用してもよい。適切なアミンとしては、アミン窒素が芳香族炭素環化合物の置換基であるもの、すなわち、窒素が、芳香族環の中でｓｐ２混成状態になっていないものが挙げられる。
【００４１】
一実施形態では、コポリマーを、非芳香族アミンまたはこれらの混合物と反応させるか、またはさらに反応させる。特定の実施形態では、アミンは、芳香族であるか非芳香族であるかによらず、共重合またはグラフト結合によってアミン含有モノマーとして導入されてもよく、または、アミンの縮合生成物として見られ得るような窒素含有モノマーとして導入されてもよい。アミン（またはモノマー）は、非芳香族物質、例えば、Ｎ，Ｎ−ジメチルアクリルアミド、Ｎ−ビニルカーボンアミド（例えば、Ｎ−ビニル−ホルムアミド、Ｎ−ビニルアセトアミド、Ｎ−ビニルプロピオンアミド、Ｎ−ビニルヒドロキシアセトアミド）、Ｎ−ビニルイミダゾール、Ｎ−ビニルピロリジノン、Ｎ−ビニルカプロラクタム、ジメチルアミノアクリル酸エチル、ジメチルアミノメタクリル酸エチル、ジメチルアミノブチルアクリルアミド、ジメチルアミノメタクリル酸プロピル、ジメチルアミノプロピルアクリルアミド、ジメチルアミノプロピルメタクリルアミド、ジメチルアミノエチルアクリルアミド、または芳香族物質、例えば、ビニルピリジン、またはこれらの混合物を含んでいてもよい。
【００４２】
一実施形態では、イミダゾリジノン、環状カルバメートまたはピロリジノンは、以下
【化５】
2015507075.tif 000006
の一般的な構造の化合物から誘導されてもよく、式中、Ｘ＝−ＯＨまたは−ＮＨ２であり；Ｈｙ”は、水素、またはヒドロカルビル基（典型的にはアルキル、またはＣ１〜４アルキル、またはＣ２アルキル）であり；Ｈｙは、ヒドロカルビレン基（典型的には、アルキレン、またはＣ１〜４アルキレン、またはＣ２アルキレン）であり；Ｑは、＞ＮＨ、＞ＮＲ、＞ＣＨ２、＞ＣＨＲ、＞ＣＲ２、または−Ｏ−（典型的には、＞ＮＨ、または＞ＮＲ）であり、Ｒは、Ｃ１〜４アルキルである。
【００４３】
一実施形態では、イミダゾリジノンとしては、１−（２−アミノ−エチル）−イミダゾリジン−２−オン（アミノエチルエチレン尿素とも呼ばれることがある）、１−（３−アミノ−プロピル）−イミダゾリジン−２−オン、１−（２−ヒドロキシ−エチル）−イミダゾリジン−２−オン、１−（３−アミノ−プロピル）ピロリジン−２−オン、１−（３−アミノ−エチル）−ピロリジン−２−オン、またはこれらの混合物が挙げられる。
【００４４】
一実施形態では、アミンは、さらなる官能基を含んでいてもよく、例えば、アミン置換アミド、例えば、アセトアミド、またはアミン置換エステルであってもよく、そのいくつかは、それぞれ、以下の一般的な構造によってあらわされてもよく、
【化６】
2015507075.tif 000007
式中、Ｈｙは、ヒドロカルビレン基（典型的には、アルキレン、またはＣ１〜４アルキレン、またはＣ２アルキレン）であり；Ｈｙ’は、ヒドロカルビル基（典型的には、アルキル、またはＣ１−４アルキル、またはメチル）であり；Ｒ’は、１〜３０個、または６〜２０個の炭素原子を含むアルキル基である。適切なアセトアミドの例としては、Ｎ−（２−アミノ−エチル）−アセトアミドおよびＮ−（２−アミノ−プロピル）−アセトアミドが挙げられる。適切なエステルの例としては、β−アラニンオクチルエステル、β−アラニンデシルエステル、β−アラニン２−エチルヘキシルエステル、β−アラニンドデシルエステル、β−アラニンテトラデシルエステルおよびβ−アラニンヘキサデシルエステルが挙げられる。
【００４５】
窒素含有基は、一級アミンまたは二級アミン、例えば、脂肪族アミン、芳香族アミン、脂肪族ポリアミン、芳香族ポリアミン、ポリ芳香族ポリアミン、またはこれらの組み合わせから誘導されてもよい。ポリアミンを使用する場合、１個または１個より多い縮合可能な窒素基を含んでいてもよい。１個より多い縮合可能な窒素基が存在する場合、当業者が理解するように、望ましくないゲル化を避けるように、その濃度および反応条件を注意深く制御してもよい。
【００４６】
一実施形態では、窒素含有基は、脂肪族アミン、例えば、Ｃ１〜Ｃ３０脂肪族アミンまたはＣ１〜Ｃ２４脂肪族アミンから誘導されてもよい。適切な脂肪族アミンの例としては、脂肪族モノアミンおよびジアミンが挙げられ、直鎖または環状であってもよい。適切な一級アミンの例としては、メチルアミン、エチルアミン、プロピルアミン、ブチルアミン、ペンチルアミン、ヘキシルアミン、ヘプチルアミン、オクチルアミン、デシルアミン、ドデシルアミン、テトラデシルアミン、ヘキサデシルアミン、オクタデシルアミン、オレイルアミン、ジメチルアミノプロピルアミン、ジエチルアミノプロピルアミン、ジブチルアミノプロピルアミン、ジメチルアミノエチルアミン、ジエチルアミノエチルアミンおよびジブチルアミノエチルアミンが挙げられる。適切な二級アミンの例としては、ジメチルアミン、ジエチルアミン、ジプロピルアミン、ジブチルアミン、ジアミルアミン、ジヘキシルアミン、ジヘプチルアミン、メチルエチルアミン、エチルブチルアミン、ジエチルヘキシルアミンおよびエチルアミルアミンが挙げられる。二級アミンは、環状アミン、例えば、アミノエチルモルホリン、アミノプロピルモルホリン、１−（２−アミノエチル）ピロリドン、ピペリジン、１−（２−アミノエチル）ピペリジン、ピペラジンおよびモルホリンであってもよい。適切な脂肪族ポリアミンの例としては、テトラエチレンペンタミン、ペンタエチレンヘキサミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミンおよびポリエチレンイミンが挙げられる。
【００４７】
エステル化されたコポリマーの調製において、アルカノールアミン（例えば、三級アルカノールアミン、すなわち、Ｎ，Ｎ−ジ−（低級アルキル）アミノアルカノールアミン）をアルコールとして使用してもよい。これらの使用によって、アミンとの別個の縮合反応を必要とすることなく、窒素官能基をエステル含有コポリマーに組み込むことができる。アルカノールアミンの例としては、Ｎ，Ｎ−ジメチルエタノールアミン、Ｎ，Ｎ−ジエチルエタノールアミン、５−ジエチルアミノ−２−ペンタノール、およびこれらの組み合わせが挙げられる。
【００４８】
一実施形態では、コポリマーのアミン成分は、さらに、コポリマーのカルボン酸官能基と縮合可能な少なくとも２個のＮ−Ｈ基を含むアミンを含む。この物質は、カルボン酸官能基を含む２つのコポリマーを連結するために使用することができるため、「連結アミン」と呼ばれることがある。分子量が高い物質によって、改良された性能を与え得ることが観察され、これは、物質の分子量を大きくする方法の１つである。連結アミンは、脂肪族アミンまたは芳香族アミンであってもよく、芳香族アミンである場合、上述の芳香族アミン加え、上述の芳香族アミンとは別個の要素であると考えられ、過剰なコポリマー鎖の架橋を避けるために、典型的には、縮合性または反応性のたった１個のＮＨ基を含むだろう。連結アミンの例としては、エチレンジアミン、フェニレンジアミンおよび２，４−ジアミノトルエンが挙げられ、その他としては、プロピレンジアミン、ヘキサメチレンジアミンおよび他のω−ポリメチレンジアミンが挙げられる。所望する場合、化学量論量より少ない量の遮断物質（例えば、ヒドロカルビル置換無水コハク酸）との反応によって、このような連結アミンに対する反応性官能基の量を少なくすることができる。
【００４９】
本発明のコポリマーを、上述のように、当業者によく知られているであろう様式でアミンと反応させてもよい。一例として、上記からエステル化されたコポリマーを、窒素含有量が重量％で、例えば、０．０１〜１．５％、または０．０５〜１％、または０．０５〜０．７５、または０．０５〜０．４、または０．０７５〜０．２５、または０．１〜０．４％のエステル化されたコポリマーを与える量でアミンと反応させてもよい。特定の実施形態では、エチレン性不飽和カルボン酸モノマーから誘導される単位のカルボン酸官能基の０．１〜２５％は、窒素含有化合物（例えば、アミン）を用いてアミノ化されたもの、アミド化されたもの、イミド化されたもののうち、少なくとも１つである。特定の実施形態では、アミン成分は、アミンの混合物、例えば、１−（２−アミノ−エチル）−イミダゾリジン−２−オンとＡＤＰＡ；４−（３−アミノプロピル）モルホリンとＡＤＰＡ；３−（ジメチルアミノ）−１−プロピルアミンとＡＤＰＡ；Ｎ−フェニル−ｐ−フェニレンジアミンとＡＤＰＡ；Ｎ−（３−アミノプロピル）−２−ピロリジノンとＡＤＰＡ；アミノエチルアセトアミドとＡＤＰＡ；β−アラニンメチルエステルとＡＤＰＡ；または１−（３−アミノプロピル）イミダゾールとＡＤＰＡの混合物であってもよい。第１の特定されたアミンとＡＤＰＡの例示的な比率は、１０：１〜１：１０であってもよく、具体的な例としては、１０：１、４：１、３：１、１：１、１：３、１：４および１：１０であってもよい。これらの範囲内の比率を、一般的に、任意成分の非芳香族アミンおよび任意の芳香族アミンに使用してもよい。
【００５０】
潤滑剤中のポリマー（ｂ）の量は、１．５重量％から、または２重量％から、または５重量％から、または１０重量％から、５５重量％まで、または５０重量％まで、または４５重量％まで、または４０重量％までであってもよい。
【００５１】
ここに開示する潤滑剤中の別の成分は、少なくとも３個の炭素原子を含むオレフィンモノマー単位を含むポリマー（ｃ）であり、このような単位の少なくとも５０重量％は、６個より少ない炭素原子を含み、このような単位の５重量％未満が、エチレンモノマー単位である。一実施形態では、このポリマーは、少なくとも８０重量％、または少なくとも９０重量％または９５重量％または９８重量％の３個、４個および／または５個の炭素原子を含むオレフィンモノマー単位を含んでいてもよい。一実施形態では、このポリマーは、本質的に、３個、４個および／または５個の炭素原子を含むオレフィンモノマー単位からなるだろう。オレフィンモノマーは、本質的に、ブテン単位からなっていてもよく、一実施形態では、イソブテン単位からなっていてもよい。一実施形態では、このポリマーは、エチレンモノマー単位を含まず、つまり、エチレンコポリマーではない。さらに、このポリマーは、典型的には、酸官能基を含まないか、または最大でも少量含み、この特徴によって、上述の酸含有ポリマーと区別することができる。したがって、カルボン酸基は、存在する場合には、ポリマーの０〜５モル％、または０〜２モル％、または０〜１モル％、または０〜０．１モル％、または０．００１〜０．１モル％含まれてもよい。このポリマーは、ポリイソブチレンであってもよい。
【００５２】
ポリマー（ｃ）は、ある実施形態では、１００℃での動粘度が、少なくとも約２５０、５００、８００、または１０００ｍｍ２／ｓ、または少なくとも２０００ｍｍ２／ｓであり、この特徴によって、時にベースオイルとして使用されるもっと粘度が低い同様の物質と区別されるだろう。ポリマー（特に、ポリイソブチレン）は、数平均分子量が、１０００〜５０００、または１５００〜３０００、または１０００〜３０００、または１８００〜２５００、または約２０００であってもよい。ある実施形態では、そのＭｎは、８００または８５０程度まで小さくてもよい。その多分散性（Ｍｗ／Ｍｎ）は、２．５〜４、または３〜３．５の範囲であってもよい。このポリマーは、ＡｌＣｌ３触媒またはＢＦ３触媒を用い、（典型的には）イソブテンを重合させることによる既知の方法によって、または他の既知の方法によって調製されてもよい。
【００５３】
特定の実施形態では、開示されている技術の潤滑剤中のポリマー（ｃ）の量は、１〜２０重量％、または２〜１６重量％、または３または４重量％から１２重量％までであってもよい。
【００５４】
潤滑剤配合物中のポリマー（ｂ）および（ｃ）の混合物は、ポリマーを無希釈で、または別個の油希釈物中で、望ましい配合物を調製するような量で別個に加えることによって調製されてもよい。または、上述のように、ポリマーの混合物を、場合により他の添加剤成分と、場合により適切な量の希釈油とを含有する濃縮物として調製してもよい。
【００５５】
他の添加剤も、潤滑剤組成物中に存在していてもよい。開示されているポリマー以外の性能添加剤としては、金属不活性化剤、清浄剤、分散剤、さらなる粘度指数向上剤（すなわち、本明細書に記載するポリマー（ｂ）およびポリマー（ｃ）に加え、１つ以上の既知のポリマー系粘度指数向上剤）、摩擦調整剤、腐食抑制剤、耐摩耗剤、極圧剤、けば立ち防止剤、酸化防止剤、泡抑制剤、乳化破壊剤、流動点降下剤、シール膨潤剤およびこれらの混合物のうち、少なくとも１つを挙げることができる。典型的には、完全に配合された潤滑組成物は、これらの性能添加剤を１つ以上含むだろう。（列挙されるような処理率は、特に指示のない限り、油を含まない量である。）
【００５６】
例示的な分散剤は、潤滑油組成物に混合する前に、灰を形成する金属を含まず、潤滑剤およびポリマー分散剤に加えるときに、通常は灰を形成する金属の一因とならないため、多くは無灰型分散剤として知られている。無灰型分散剤は、相対的に分子量が高い炭化水素鎖に接続する極性基を特徴とする。典型的な無灰分散剤としては、スクシンイミド、ホスホネート、およびこれらの組み合わせが挙げられる。
【００５７】
例示的なスクシンイミドとしては、Ｎ−置換長鎖アルケニルスクシンイミドが挙げられる。Ｎ−置換長鎖アルケニルスクシンイミドの例としては、ポリ（Ｃ３〜Ｃ６アルキレン）スクシンイミド、例えば、ポリイソブチレンスクシンイミドが挙げられ、ポリイソブチレン置換基の数平均分子量は、３５０〜５０００、または５００〜３０００、または１０００〜２５００、または１３００〜２５００の範囲である。
【００５８】
スクシンイミド分散剤を作製するときに使用可能な例示的な従来の高ビニリジンポリイソブチレンは、例えば、米国特許第３，２１５，７０７号；第３，２３１，５８７号；第３，５１５，６６９号；第３，５７９，４５０号；第３，９１２，７６４号；第４，６０５，８０８号；第４，１５２，４９９号；第５，０７１，９１９号；第５，１３７，９８０号；第５，２８６，８２３号；第５，２５４，６４９号に開示されている。スクシンイミド分散剤を作製するときに使用可能なエチレン／α−オレフィンコポリマーは、例えば、米国特許第５，４９８，８０９号；第５，６６３，１３０号；第５，７０５，５７７号；第５，８１４，７１５号；第６，０２２，９２９号；第６，０３０，９３０号に開示される。
【００５９】
他の例示的な分散剤は、ポリイソブチレン、アミンおよび酸化亜鉛から誘導され、亜鉛とのポリイソブチレンスクシンイミド複合体を生成してもよい。
【００６０】
別の種類の無灰分散剤は、米国特許第５，３３０，６６７号に記載される種類のアシル化ポリアルキレンポリアミンである。
【００６１】
別の種類の無灰分散剤は、Ｍａｎｎｉｃｈ塩基である。Ｍａｎｎｉｃｈ分散剤は、アルキルフェノールと、アルデヒド（特に、ホルムアルデヒド）およびアミン（特に、ポリアルキレンポリアミン）との反応生成物である。アルキル基は、典型的には、少なくとも３０個の炭素原子を含む。
【００６２】
スクシンイミド分散剤を調製するための種々の方法が知られている。例えば、スクシンイミド分散剤の製造は、Ｃ３〜Ｃ６ポリアルキレン（例えば、ポリプロピレン、ポリイソブチレン、ポリペンチレン、ポリヘキシレン）またはその誘導体（例えば、塩素化誘導体）と、α，β不飽和モノカルボン酸またはジカルボン酸、またはその無水物（例えば、無水マレイン酸）との反応により、アシル化Ｃ３〜Ｃ６ポリアルキレン化合物を生成し、これを、アミン、例えば、一級アミンまたはポリアミン、例えば、ポリエチレンアミンと反応させ、分散剤を製造することによって行い得る。
【００６３】
以下の参考文献のいくつかは、スクシンイミド分散剤を作製するときに使用するのに適したアシル化Ｃ３〜Ｃ６ポリアルキレン化合物を製造することに関するものであり、他の参考文献は、スクシンイミド分散剤自体の製造を開示している。例えば、米国特許第３，０８７，９３６号；第３，１７２，８９２号；第３，２７２，７４６号に２工程法が記載されており、米国特許第３，２１５，７０７号、第３，２３１，５８７号；第３，９１２，７６４号；第４，１１０，３４９号；第４，２３４，４３５号に１工程法が記載されており、テトラエチレンペンタミンのスクシンイミドを作製するための熱による方法が、米国特許第３，３６１，６７３号および第３，４０１，１１８号に記載されており、ハロゲン化α−オレフィンポリマーのスクシンイミドを作製するための方法が、米国特許第５，２６６，２２３号に記載されており、遊離ラジカル法が、米国特許第４，５０５，８３４号；第４，７４９，５０５号および第４，８６３，６２３号に記載されており、グラフト接合法が、米国特許第４，３４０，６８９号；第４，６７０，５１５号；第４，９４８，８４２号および第５，０７５，３８３号に記載されている。
【００６４】
また、分散剤を、任意の種々の薬剤との反応によって、従来の方法によって後処理してもよい。この薬剤としては、ホウ素化合物（例えば、ホウ酸）、尿素、チオ尿素、ジメルカプトチアジアゾール、二硫化炭素、アルデヒド、ケトン、カルボン酸、例えば、テレフタル酸、炭化水素置換された無水コハク酸、無水マレイン酸、ニトリル、エポキシドおよびリン化合物が挙げられる。一実施形態では、後処理した分散剤は、ホウ酸化されている。
【００６５】
分散剤は、最終的な潤滑剤であるか、または濃縮物であるかによらず、溶液中の成分の中で相溶性および相互の溶解度を維持するのにも有用である。この目的のために、本明細書に開示する任意の多くの分散剤の使用が有用であろう。例としては、スクシンイミド分散剤（例えば、ＰＩＢＳＡとポリ（エチレンアミン）の縮合物；一実施形態では、ＰＩＢＳＡおよびポリエチレン（アミン）を１０：１〜１５：１の重量比で反応させてもよい）；後処理したスクシンイミド分散剤（例えば、ホウ酸化されたもの、またはジメルカプトチアジアゾールで処理されたもの）；エステル含有分散剤（例えば、ＰＩＢＳＡとポリオール、場合によりポリ（エチレンアミン）との縮合物；一実施形態では、ＰＩＢＳＡを、重量比で５．５：１〜６：１のペンタエリスリトールおよびポリ（エチレンアミン）の組み合わせと反応させてもよい）；上述のような他の分散剤；種々のポリマー種、例えば、オレフィンコポリマー系分散剤−粘度調整剤；およびオレフィン−メタクリレートコポリマーが挙げられる。一実施形態では、成分の中で相溶性を維持するのに有用な分散剤は、上述のようなエステル含有分散剤であってもよい。別の実施形態では、有用な分散剤は、スクシンイミド含有分散剤であってもよい。このような用途で使用する分散剤の量は、当業者には明らかであろうが、その化学的性質および配合物中の成分の濃度によって変わるだろう。一実施形態では、３０重量％のオレフィン／酸コポリマー（ｂ）と、７重量％のポリイソブチレン（ｃ）の油濃縮物は、０．５〜２％、例えば、１％の適切な分散剤を含んでいてもよく、さらに、少量のポリα−オレフィンが含まれていてもよい（例えば、０．５〜２％、または１％）。別の実施形態では、３９．６重量％のオレフィン／酸コポリマー（ｂ）と４．４重量％のポリイソブチレン（ｃ）の濃縮物は、適切なエステル分散剤とポリα−オレフィン（例えば、１重量％の分散剤および１〜２重量％のポリα−オレフィン）の組み合わせを含んでいてもよい。
【００６６】
特定の実施形態では、分散剤は、潤滑剤中に、０〜５重量％の量で存在していてもよい。一実施形態では、潤滑剤は、添加される分散剤を含まないか、または実質的に含まない。特定の実施形態では、分散剤の量は、０．０１〜２．５重量％、または０．０１〜２重量％、または０．０１〜１．５重量％、または０．５〜２．５重量％、または０．７５〜２重量％、または１〜１．５重量％であってもよい。他の実施形態では、分散剤の量は、２．５重量％より大きくてもよく、例えば、２．６〜５％であってもよい。
【００６７】
潤滑組成物は、場合により、さらに、既知の中性清浄剤または過剰に塩基を加えた清浄剤（すなわち、当該技術で既知の従来のプロセスによって調製されるもの）を含む。適切な清浄剤としては、フェナート、硫黄含有フェナート、スルホネート、サリキサレート（ｓａｌｉｘａｒａｔｅ）、サリチレート、カルボン酸、リン酸、アルキルフェノール、硫黄がカップリングしたアルキルフェノール化合物およびサリゲニンが挙げられる。清浄剤は、潤滑組成物の０〜２．５重量％、または０重量％〜１重量％、または０．０１重量％〜１重量％、または０．０５重量％〜０．７５重量％、または０．１重量％〜０．７５重量％で存在していてもよい。
【００６８】
本発明で酸化阻害剤として有用な酸化防止剤化合物としては、硫化オレフィン、アルキル化ジフェニルアミン、フェニル−α−ナフチルアミン（「ＰＡＮＡ」）またはアルキル化ＰＡＮＡ、ヒンダードフェノール、モリブデンジチオカルバメートおよびこれらの混合物および誘導体が挙げられる。酸化防止剤化合物を単独で使用してもよく、または組み合わせて使用してもよい。
【００６９】
例示的なジフェニルアミンとしては、ジアリールアミン、例えば、アルキル化ジフェニルアミンが挙げられる。
【００７０】
例示的なヒンダードフェノール酸化防止剤は、立体的に嵩高い基として、二級ブチル基および／または三級ブチル基を含んでいてもよい。フェノール基は、多くは、さらにヒドロカルビル基および／または第２の芳香族基に接続する架橋基で置換される。適切なヒンダードフェノール酸化防止剤の例としては、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、４−メチル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、４−エチル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、４−プロピル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、４−ブチル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、４−ドデシル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノールおよびこれらの混合物が挙げられる。一実施形態では、ヒンダードフェノール酸化防止剤は、エステルであり、例えば、Ｃｉｂａ製のＩｒｇａｎｏｘ（商標）Ｌ−１３５を挙げることができる。酸化防止剤として使用可能なモリブデンジチオカルバメートの適切な例としては、Ｒ．Ｔ．Ｖａｎｄｅｒｂｉｌｔ  Ｃｏ．，Ｌｔｄ．製の商品名Ｖａｎｌｕｂｅ  ８２２（商標）およびＭｏｌｙｖａｎ（商標）Ａおよび旭電化工業株式会社の商品名Ａｄｅｋａ  Ｓａｋｕｒａ−Ｌｕｂｅ（商標）Ｓ−１００、Ｓ−１６５およびＳ−６００として販売される市販材料、およびこれらの混合物が挙げられる。
【００７１】
酸化防止剤は、潤滑組成物の２重量％まで、または１．５重量％まで、または１．０重量％まで、または０．７重量％まで、例えば、０．０１〜２％、または０．１〜１．５％で存在していてもよい。
【００７２】
本明細書の他の箇所に開示されるポリマー以外の粘度指数向上剤としては、水素化スチレン−ブタジエンゴム、エチレン−プロピレンコポリマー、水素化スチレン−イソプレンポリマー、水素化ジエンポリマー、ポリアルキルスチレン、ポリオレフィン、ポリアルキル（メタ）アクリレートおよびこれらの混合物が挙げられるだろう。一実施形態では、粘度指数向上剤は、ポリ（メタ）アクリレートである。
【００７３】
潤滑組成物は、場合によりさらに、少なくとも１つの耐摩耗剤を含み、耐摩耗剤については、以下にある程度詳細に記載する。
【００７４】
適切な耐摩耗剤の例としては、リン化合物の油溶性アミン塩、硫化オレフィン、金属ジヒドロカルビルジチオホスフェート（例えば、亜鉛ジアルキルジチオホスフェート）、チオカルバメート含有化合物、例えば、チオカルバメートエステル、チオカルバメートアミド、チオカルバミン酸エーテル、アルキレンカップリングしたチオカルバメートおよびビス（Ｓ−アルキルジチオカルバミル）ジスルフィドが挙げられる。
【００７５】
一実施形態では、油溶性リンアミン塩耐摩耗剤としては、リン酸エステルのアミン塩またはこれらの混合物が挙げられる。リン酸エステルのアミン塩としては、リン酸エステルおよびそのアミン塩；ジアルキルジチオリン酸エステルおよびそのアミン塩；リン化合物のアミン塩；およびリン含有カルボン酸エステル、エーテルおよびアミドのアミン塩；およびこれらの混合物が挙げられる。リン酸エステルのアミン塩を単独で使用してもよく、または組み合わせて使用してもよい。
【００７６】
一実施形態では、油溶性リンアミン塩としては、部分的なアミン塩の部分金属塩化合物またはこれらの混合物が挙げられる。一実施形態では、リン化合物は、さらに、分子内に硫黄原子を含む。一実施形態では、リン化合物のアミン塩は、無灰であり、すなわち、金属を含まない（他の成分と混合する前）。
【００７７】
アミン塩として使用するのに適しているであろうアミンとしては、一級アミン、二級アミン、三級アミンおよびこれらの混合物が挙げられる。アミンとしては、少なくとも１つのヒドロカルビル基を含むもの、または特定の実施形態では、２個または３個のヒドロカルビル基を含むものが挙げられる。ヒドロカルビル基は、２〜３０個の炭素原子、または他の実施形態では、８〜２６個、または１０〜２０個、または１３〜１９個の炭素原子を含んでいてもよい。
【００７８】
一級アミンとしては、エチルアミン、プロピルアミン、ブチルアミン、２−エチルヘキシルアミン、オクチルアミンおよびドデシルアミン、およびｎ−オクチルアミン、ｎ−デシルアミン、ｎ−ドデシルアミン、ｎ−テトラデシルアミン、ｎ−ヘキサデシルアミン、ｎ−オクタデシルアミンおよびオレイルアミンなどの脂肪族アミンが挙げられる。他の有用な脂肪族アミンとしては、市販の脂肪族アミン、例えば、「Ａｒｍｅｅｎ（登録商標）」アミン（Ａｋｚｏ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ（シカゴ、イリノイ）から入手可能な製品）、例えば、Ａｒｍｅｅｎ  Ｃ、Ａｒｍｅｅｎ  Ｏ、Ａｒｍｅｅｎ  ＯＬ、Ａｒｍｅｅｎ  Ｔ、Ａｒｍｅｅｎ  ＨＴ、Ａｒｍｅｅｎ  ＳおよびＡｒｍｅｅｎ  ＳＤが挙げられ、この文字表記は、脂肪族基（例えば、ココ基、オレイル基、タロー基またはステアリル基）に関係がある。
【００７９】
適切な二級アミンの例としては、ジメチルアミン、ジエチルアミン、ジプロピルアミン、ジブチルアミン、ジアミルアミン、ジヘキシルアミン、ジヘプチルアミン、メチルエチルアミン、エチルブチルアミンおよびエチルアミルアミンが挙げられる。二級アミンは、環状アミン、例えば、ピペリジン、ピペラジンおよびモルホリンであってもよい。
【００８０】
また、アミンは、三級脂肪族の一級アミンであってもよい。この場合には、脂肪族基は、２〜３０個、または６〜２６個、または８〜２４個の炭素原子を含むアルキル基であってもよい。三級アルキルアミンとしては、モノアミン、例えば、ｔｅｒｔ−ブチルアミン、ｔｅｒｔ−ヘキシルアミン、１−メチル−１−アミノ−シクロヘキサン、ｔｅｒｔ−オクチルアミン、ｔｅｒｔ−デシルアミン、ｔｅｒｔ−ドデシルアミン、ｔｅｒｔ−テトラデシルアミン、ｔｅｒｔ−ヘキサデシルアミン、ｔｅｒｔ−オクタデシルアミン、ｔｅｒｔ−テトラコサニルアミンおよびｔｅｒｔ−オクタコサニルアミンが挙げられる。
【００８１】
一実施形態では、リン酸アミン塩としては、Ｃ１１〜Ｃ１４三級アルキル一級基（ｐｒｉｍａｒｙ  ｇｒｏｕｐｓ）を含むアミンまたはこれらの混合物が挙げられる。一実施形態では、リン酸アミン塩としては、Ｃ１４〜Ｃ１８三級アルキル一級アミンを含むアミンまたはこれらの混合物が挙げられる。一実施形態では、リン酸アミン塩としては、Ｃ１８〜Ｃ２２三級アルキル一級アミンを含むアミンまたはこれらの混合物が挙げられる。
【００８２】
また、アミン混合物を本発明に使用してもよい。一実施形態では、アミンの有用な混合物は、「Ｐｒｉｍｅｎｅ（登録商標）８１Ｒ」および「Ｐｒｉｍｅｎｅ（登録商標）ＪＭＴ」である。Ｐｒｉｍｅｎｅ（登録商標）８１ＲおよびＰｒｉｍｅｎｅ（登録商標）ＪＭＴ（両方ともＲｏｈｍ＆Ｈａａｓによって製造され、販売される）は、それぞれ、Ｃ１１〜Ｃ１４三級アルキル一級アミンおよびＣ１８〜Ｃ２２三級アルキル一級アミンの混合物である。
【００８３】
一実施形態では、リン化合物の油溶性アミン塩としては、リン含有化合物の硫黄を含まないアミン塩が挙げられ、これはアミンと、（ｉ）リン酸のヒドロキシ置換ジエステル、または（ｉｉ）リン酸のリン酸化ヒドロキシ置換ジエステルまたはトリエステルとを反応させることを含むプロセスによって得られる／得ることができる。この種の化合物のさらに詳細な記載は、米国特許公開第２００８０１８２７７０号に開示される。
【００８４】
一実施形態では、アルキルリン酸エステルのヒドロカルビルアミン塩は、Ｃ１４〜Ｃ１８アルキル化リン酸と、Ｃ１１〜Ｃ１４三級アルキル一級アミンの混合物であるＰｒｉｍｅｎｅ  ８１Ｒ（商標）製品（Ｒｏｈｍ＆Ｈａａｓから製造され、販売される）との反応生成物である。
【００８５】
ジアルキルジチオリン酸エステルのヒドロカルビルアミン塩の例としては、イソプロピル、メチル−アミル（４−メチル−２−ペンチルまたはこれらの混合物）、２−エチルヘキシル、ヘプチル、オクチルまたはノニルジチオリン酸と、エチレンジアミン、モルホリンまたはＰｒｉｍｅｎｅ  ８１Ｒ（商標）の反応生成物、およびこれらの混合物が挙げられる。
【００８６】
一実施形態では、ジチオリン酸をエポキシドまたはグリコールと反応させてもよい。この反応生成物を、さらに、リン酸、無水物、または低級エステルと反応させる。エポキシドとしては、脂肪族エポキシドまたはスチレンオキシドが挙げられる。有用なエポキシドの例としては、エチレンオキシド、プロピレンオキシド、ブテンオキシド、オクテンオキシド、ドデセンオキシドおよびスチレンオキシドが挙げられる。一実施形態では、エポキシドは、プロピレンオキシドである。グリコールは、１〜１２個、または２〜６個、または２〜３個の炭素原子を含む脂肪族グリコールであってもよい。ジチオリン酸、グリコール、エポキシド、無機リン試薬、およびこれらを作製する方法は、米国特許第３，１９７，４０５号および第３，５４４，４６５号に記載されている。次いで、得られた酸をアミンで塩にしてもよい。適切なジチオリン酸の例は、５１４グラムのヒドロキシプロピルＯ，Ｏ−ジ（４−メチル−２−ペンチル）ホスホロジチオエート（ジ（４−メチル−２−ペンチル）−ホスホロジチオ酸と１．３モルのプロピレンオキシドを２５℃で反応させることによって調製）に五酸化リン（約６４グラム）を５８℃で４５分かけて加えることによって調製される。この混合物を７５℃で２．５時間加熱し、珪藻土と混合し、７０℃で濾過する。濾液は、１１．８重量％のリン、１５．２重量％の硫黄を含んでおり、酸価は８７である（ブロモフェノールブルー）。
【００８７】
ジチオカルバミン酸または塩と不飽和化合物とを反応させることによって、ジチオカルバメート含有化合物を調製してもよい。また、アミン、二硫化炭素および不飽和化合物を同時に反応させることによって、ジチオカルバメート含有化合物を調製してもよい。一般的に、この反応は、２５〜１２５℃の温度で起こる。
【００８８】
別の種類の耐摩耗剤は、硫化オレフィンである。硫化オレフィンを作製するために硫化されてもよい適切なオレフィンの例としては、プロピレン、ブチレン、イソブチレン、ペンテン、ヘキサン、ヘプテン、オクタン、ノネン、デセン、ウンデセン、ドデセン、ウンデシル、トリデセン、テトラデセン、ペンタデセン、ヘキサデセン、ヘプタデセン、オクタデセン、ノナデセン（ｎｏｎｏｄｅｃｅｎｅ）、エイコセンおよびこれらの混合物が挙げられる。ヘキサデセン、ヘプタデセン、オクタデセン、ノナデセン、エイコセンおよびこれらの混合物およびこれらのダイマー、トリマーおよびテトラマーが特に有用なオレフィンである。または、オレフィンは、ジエン（例えば、１，３−ブタジエン）と不飽和エステル（例えば、アクリル酸ブチル）のディールスアルダー付加物であってもよい。
【００８９】
別の種類の硫化オレフィンとしては、脂肪酸およびそれらのエステルが挙げられる。脂肪酸は、多くは、植物油または動物油から得られ、典型的には、４〜２２個の炭素原子を含む。適切な脂肪酸およびそれらのエステルの例としては、トリグリセリド、オレイン酸、リノール酸、パルミトオレイン酸およびこれらの混合物が挙げられる。脂肪酸は、ラード油、トール油、ピーナッツ油、大豆油、綿実油、ヒマワリ種子油およびこれらの混合物から得てもよい。一実施形態では、脂肪酸および／またはエステルをオレフィンと混合する。
【００９０】
代替的な実施形態では、無灰耐摩耗剤は、ポリオールと脂肪族カルボン酸（多くは、１２〜２４個の炭素原子を含む酸）のモノエステルであってもよい。多くは、ポリオールと脂肪族カルボン酸のモノエステルは、ヒマワリ油などとの混合物の形態であり、摩擦調整剤混合物中に、この混合物の５〜９５重量％、いくつかの実施形態では、１０〜９０重量％、または２０〜８５重量％、または２０〜８０重量％の量で存在していてもよい。エステルを生成する脂肪族カルボン酸（特に、モノカルボン酸）は、典型的には、１２〜２４個、または１４〜２０個の炭素原子を含む酸である。カルボン酸の例としては、ドデカン酸、ステアリン酸、ラウリン酸、ベヘン酸およびオレイン酸が挙げられる。
【００９１】
ポリオールとしては、ジオール、トリオール、およびもっと多くの数のアルコール性ＯＨ基を含むアルコールが挙げられる。多価アルコールとしては、エチレングリコール（ジエチレングリコール、トリエチレングリコールおよびテトラエチレングリコールを含む）；プロピレングリコール（ジプロピレングリコール、トリプロピレングリコールおよびテトラプロピレングリコールを含む）；グリセロール；ブタンジオール；ヘキサンジオール；ソルビトール；アラビトール；マンニトール；スクロース；フルクトース；グルコース；シクロヘキサンジオール；エリスリトール；およびペンタエリスリトール（ジペンタエリスリトールおよびトリペンタエリスリトールを含む）が挙げられる。ポリオールは、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、グリセロール、ソルビトール、ペンタエリスリトール、ジペンタエリスリトール、またはこれらの混合物であってもよい。
【００９２】
「グリセロールモノオレエート」として知られる市販のモノエステルは、６０±５重量％のグリセロールモノオレエート、３５±５％のグリセロールジオレエートおよび５％未満のトリオレエートおよびオレイン酸を含むと考えられる。上述のモノエステルの量は、このような任意の混合物に存在するポリオールモノエステルの実際の補正された量に基づいて計算される。
【００９３】
耐摩耗剤は、潤滑組成物の０〜５重量％、または０．２重量％〜５重量％、または０．５重量％〜５重量％、または０．５重量％〜３重量％、または０．３重量％〜３重量％、または０．２重量％〜０．５重量％、または１重量％〜２重量％で存在していてもよい。
【００９４】
潤滑組成物は、さらに、けば立ち防止剤を含有していてもよい。けば立ち防止剤化合物は、接着剤の摩耗を低減すると考えられ、多くは、硫黄を含有する化合物である。典型的には、硫黄を含有する化合物としては、硫化オレフィン、有機スルフィドおよびポリスルフィド、例えば、ジベンジルジスルフィド、ビス−（クロロベンジル）ジスルフィド、ジブチルテトラスルフィド、ジ−三級ブチルポリスルフィド、オレイン酸の硫化メチルエステル、硫化アルキルフェノール、硫化ジペンテン、硫化テルペン、硫化ディールスアルダー付加物、アルキルスルフェニルＮ，Ｎ−ジアルキルジチオカルバメート、ポリアミンと多塩基酸エステルの反応生成物、２，３−ジブロモプロポキシイソ酪酸のクロロブチルエステル、ジアルキルジチオカルバミン酸のアセトキシメチルエステル、キサントゲン酸のアシルオキシアルキルエーテル、およびこれらの混合物が挙げられる。けば立ち防止剤は、潤滑組成物の０重量％〜６重量％、または１重量％〜６重量％、または３重量％〜６重量％で存在してもよい。
【００９５】
潤滑剤組成物は、さらに、極圧剤を含有してもよい。油に可溶性の極圧（ＥＰ）剤としては、硫黄を含有するＥＰ剤およびクロロ硫黄を含有するＥＰ剤、塩素化炭化水素ＥＰ剤およびリンＥＰ剤が挙げられる。このようなＥＰ剤の例としては、塩素化ワックス；硫化オレフィン（例えば、硫化イソブチレン）、有機スルフィドおよびポリスルフィド、例えば、ジベンジルジスルフィド、ビス−（クロロベンジル）ジスルフィド、ジブチルテトラスルフィド、オレイン酸の硫化メチルエステル、硫化アルキルフェノール、チアジアゾール、例えば、ジメルカプトチアジアゾール誘導体、硫化ジペンテン、硫化テルペンおよび硫化ディールスアルダー付加物；ホスホ硫化炭化水素、例えば、リンスルフィドとテルペンチンまたはオレイン酸メチルの反応生成物；リンエステル、例えば、ジヒドロカーボンホスファイトおよびトリヒドロカーボンホスファイト、例えば、ジブチルホスファイト、ジヘプチルホスファイト、ジシクロヘキシルホスファイト、ペンチルフェニルホスファイト；ジペンチルフェニルホスファイト、トリデシルホスファイト、ジステアリルホスファイトおよびポリプロピレン置換フェノールホスファイト；金属チオカルバメート、例えば、亜鉛ジオクチルジチオカルバメートおよびバリウムヘプチルフェノール二酸；アルキルとジアルキルリン酸のアミン塩、または例えば、ジアルキルジチオリン酸とプロピレンオキシドの反応生成物のアミン塩を、次いで、Ｐ２Ｏ５とさらに反応させたものを含む誘導体；およびこれらの混合物（例えば、米国特許第３，１９７，４０５号に記載されるもの）が挙げられる。
【００９６】
適切なチアジアゾールとしては、非極性媒体（例えば、潤滑粘度の油）に２５℃で実質的に可溶性のヒドロカルビル置換２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールおよびその非置換等価体が挙げられる。溶解度を促進する傾向があるヒドロカルビル置換基中の炭素原子の合計数は、一般的に、８個以上、または１０個以上、または少なくとも１２個であろう。チアジアゾールが２個以上のヒドロカルビル基を含む場合、炭素の合計数が８個以上であれば、基あたりの炭素原子の数は、８個未満であってもよい。
【００９７】
チアジアゾールの例としては、２，５−（ｔｅｒｔ−オクチルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−（ｔｅｒｔ−ノニルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−（ｔｅｒｔ−デシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−（ｔｅｒｔ−ウンデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−（ｔｅｒｔ−ドデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−（ｔｅｒｔ−トリデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−（ｔｅｒｔ−テトラデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−（ｔｅｒｔ−ペンタデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−（ｔｅｒｔ−ヘキサデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−（ｔｅｒｔ−ヘプタデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−（ｔｅｒｔ−オクタデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−（ｔｅｒｔ−ノナデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾールまたは２，５−（ｔｅｒｔ−エイコシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、およびこれらのオリゴマーおよび混合物が挙げられる。一実施形態では、ジメルカプトチアジアゾールとしては、２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールが挙げられる。
【００９８】
チアジアゾールは、２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール、またはヒドロカルビル置換２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール、またはそのオリゴマーから誘導されてもよい。ヒドロカルビル置換２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールのオリゴマーは、典型的には、２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール単位間に硫黄−硫黄結合を形成することによって作られ、２つ以上のチアジアゾール単位のオリゴマーを形成する。一実施形態では、ジメルカプトチアジアゾールとエチレン性不飽和アミドまたはエステルとを反応させることによって、ジメルカプトチアジアゾール（典型的には、２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール）を形成してもよい。アミドまたはエステルとしては、ヒドロカルビル−（メタ）アクリレートまたはヒドロカルビル−（メタ）アクリルアミド、ヒドロカルビル置換マレエート、ヒドロカルビル置換クロトネート、ヒドロカルビル置換シンナメート、またはこれらの混合物を挙げることができる。
【００９９】
一実施形態では、ジメルカプトチアジアゾール（典型的には、２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール）は、下式によってあらわされる化合物であってもよく、
【化７】
2015507075.tif 000008
式中、
Ｒ１は、１〜５個、または１〜３個、または２個の炭素原子を含むアルキレン基であってもよく；
Ｒ２は、１〜１６個、または２〜８個、または４個の炭素原子を含むヒドロカルビル基であってもよく；
Ｙは、−Ｏ−または＞ＮＲ３であってもよく（典型的には、Ｙは、−Ｏ−であってもよく）；
Ｒ３は、水素またはＲ２であってもよい。
【０１００】
上式のチアジアゾールは、適切なヒドロカルビル−（メタ）アクリレートまたはヒドロカルビル−（メタ）アクリルアミドと、２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールとを反応させることによって調製されてもよい。ヒドロカルビル−（メタ）アクリレートまたはヒドロカルビル−（メタ）アクリルアミドと、２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールの反応は、５０℃〜１５０℃、または７０℃〜１２０℃、または８０℃〜１００℃の範囲の温度で行われてもよい。一実施形態では、ジメルカプトチアジアゾール塩（典型的には、２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール塩）は、ジメルカプトチアジアゾールとエポキシドとを反応させることによって調製されてもよい。
【０１０１】
極圧剤は、潤滑組成物の０〜６重量％、または０．２重量％〜６重量％、または１重量％〜６重量％、または２重量％〜６重量％、または３重量％〜６重量％、または０．１重量％〜１．５重量％で存在していてもよい。
【０１０２】
例示において有用であり得る腐食抑制剤としては、脂肪族アミン、オクチルアミンオクタノエート、およびドデセニルコハク酸または無水物および脂肪酸（例えば、オレイン酸）とポリアミンとの縮合生成物が挙げられる。腐食抑制剤は、潤滑組成物の０〜３重量％、または０．０１重量％〜３重量％、または０．０１〜１重量％、または０．０５〜０．５重量％で存在していてもよい。
【０１０３】
例示的な組成物で有用であり得る泡抑制剤としては、シリコーン；アクリル酸エチルおよびアクリル酸２−エチルヘキシルのコポリマー（場合により、酢酸ビニルをさらに含んでいてもよい）；トリアルキルホスフェート、ポリエチレングリコール、ポリエチレンオキシド、ポリプロピレンオキシドおよび（エチレンオキシド−プロピレンオキシド）ポリマーを含む乳化破壊剤が挙げられる。
【０１０４】
例示的な組成物で有用であり得る流動点降下剤としては、ポリα−オレフィン、無水マレイン酸のエステル−スチレンコポリマー、フマル酸アルキル−酢酸ビニルコポリマー、ポリ（メタ）アクリレート、ポリアクリレートおよびポリアクリルアミド、例えば、ポリアルキルメタクリレートが挙げられる。
【０１０５】
例示的な組成物で有用であり得る摩擦調整剤としては、脂肪酸誘導体、例えば、アミン、エステル、エポキシド、脂肪族イミダゾリン、カルボン酸およびポリアルキレン−ポリアミンの縮合生成物およびアルキルリン酸のアミン塩が挙げられる。
【０１０６】
一実施形態では、摩擦調整剤は、アミンの長鎖脂肪酸誘導体、長鎖脂肪酸エステル、または長鎖脂肪族エポキシドの誘導体；脂肪族イミダゾリン；アルキルリン酸のアミン塩；酒石酸脂肪族アルキル；脂肪族アルキル酒石酸イミド；脂肪族アルキル酒石酸アミド；脂肪族グリコレート；および脂肪族グリコールアミドからなる群から選択されてもよい。本明細書で使用する場合、摩擦調整剤に関連して、「脂肪族アルキルまたは脂肪族」という用語は、１０〜２２個の炭素原子を含む炭素鎖、典型的には、直鎖の炭素鎖を意味する。摩擦調整剤は、潤滑組成物の０重量％〜７重量％、０．１重量％〜６重量％、０．２５重量％〜３．５重量％、０．５重量％〜２．５重量％、１重量％〜２．５重量％、または０．０５重量％〜０．５重量％、または５〜７重量％で存在していてもよい。
【０１０７】
適切な摩擦調整剤の例としては、アミンの長鎖脂肪酸誘導体、脂肪酸エステル、または脂肪族エポキシド；脂肪族イミダゾリン、例えば、カルボン酸およびポリアルキレン−ポリアミンの縮合生成物；アルキルリン酸のアミン塩；酒石酸脂肪族アルキル；脂肪族アルキル酒石酸イミド；脂肪族アルキル酒石酸アミド；脂肪族ホスホネート；脂肪族ホスファイト；ホウ酸化リン脂質、ホウ酸化脂肪族エポキシド；グリセロールエステル；ホウ酸化グリセロールエステル；脂肪族アミン；アルコキシル化脂肪族アミン；ホウ酸化アルコキシル化脂肪族アミン；三級ヒドロキシ脂肪族アミンを含む、ヒドロキシル脂肪族アミンおよびポリヒドロキシ脂肪族アミン；ヒドロキシアルキルアミド；脂肪酸金属塩；アルキルサリチル酸金属塩；脂肪族オキサゾリン；脂肪族エトキシル化アルコール；カルボン酸およびポリアルキレンポリアミンの縮合生成物；または脂肪族カルボン酸と、グアニジン、アミノグアニジン、尿素、またはチオ尿素からの反応生成物、およびこれらの塩が挙げられる。
【０１０８】
摩擦調整剤は、ヒマワリ油または大豆油から誘導されるか、または誘導可能な硫化脂肪族化合物およびオレフィン、モリブデンジアルキルジチオホスフェート、モリブデンジチオカルバメート、ポリオールおよび脂肪族カルボン酸のモノエステルなどの材料も包含してもよい。
【０１０９】
一実施形態では、摩擦調整剤は、長鎖脂肪酸エステルであってもよい。別の実施形態では、長鎖脂肪酸エステルは、モノエステルであってもよく、別の実施形態では、長鎖脂肪酸エステルは、（トリ）グリセリドであってもよい。
【０１１０】
（産業上の利用）
本発明の方法および潤滑組成物は、冷蔵用潤滑剤、グリース、ギア油、車軸油、ドライブシャフト油、トラクション油、マニュアルトランスミッション油、オートマチックトランスミッション油、金属作業液、油圧用油、または内燃機関油に適しているだろう。上のものには、動力伝達経路用潤滑剤が含まれる。動力伝達経路用潤滑剤として使用するのに適した潤滑剤であるためには、典型的には、ＳＡＥ  Ｊ３０６仕様によって定義されるような粘度特性を有し、粘度調整剤の選択は、典型的には、ＣＥＣ  Ｌ−４５−Ａ−９９による評価にしたがってグレード内にある流体によって決定される。
【０１１１】
一実施形態では、本発明の方法および潤滑組成物は、ギア油、車軸油、ドライブシャフト油、トラクション油、マニュアルトランスミッション油、オートマチックトランスミッション油のうち、少なくとも１つに適しているだろう。
【０１１２】
オートマチックトランスミッションとしては、無段変速機（ＣＶＴ）、無限大変速機（ＩＶＴ）、トロイダル型変速機、連続滑り式トルクコンバータクラッチ（ＣＳＴＣＣ）、多段オートマチックトランスミッションまたはデュアルクラッチトランスミッション（ＤＣＴ）が挙げられる。
【０１１３】
本明細書に記載する使用（これは、方法とも呼ばれることがある）およびコポリマーは、許容範囲または優れた剪断安定性、許容範囲または優れた粘度指数制御、許容範囲または優れた酸化制御、許容範囲または優れた低温での粘度および動力分配という観点での許容範囲または優れた効率のうち、少なくとも１つ（または少なくとも２つ、またはすべて）を有する潤滑剤を与えることができる。他のベースオイルが存在する状態で、または存在しない状態で、該コポリマーを、潤滑粘度の油として使用してもよい。
【０１１４】
側鎖基を含むコポリマーが、さらに窒素含有化合物を含む場合、コポリマーは、さらに、許容範囲または優れた分散特性（清浄性）および酸化制御を有し得る。
【０１１５】
エンジン潤滑剤として使用する場合、内燃機関は、２ストロークエンジンまたは４ストロークエンジンであってもよい。適切な内燃機関としては、海洋ディーゼルエンジン、航空用ピストンエンジン、低負荷ディーゼルエンジン、自動車およびトラックのエンジンが挙げられる。
【０１１６】
いくつかの実施形態では、適切な潤滑組成物は、以下の表に示される範囲で存在するコポリマーを含む（活性物質基準で）。
【表１】
2015507075.tif 000009
【０１１７】
本明細書で使用する場合、「縮合生成物」という用語は、縮合反応が、実際にその生成物を直接的に導くか否かにかかわらず、酸または酸の反応性等価体（例えば、酸ハロゲン化物、無水物、またはエステル）と、アルコールまたはアミンとの縮合反応によって調製されてもよいエステル、アミド、イミドおよび他のこのような物質を包含することを意図している。したがって、例えば、特定のエステルを、縮合反応によって直接的に調製するのではなく、エステル交換反応によって調製してもよい。当業者が理解するように、また、この用語が一般的に用いられるように、得られた生成物は、その場合も縮合生成物であると考えられる。
【０１１８】
記載するそれぞれの化学成分の量は、特に指示のない限り、市販材料に通常存在し得る溶媒または希釈油を除いた量で示される（活性化学物質基準で）。しかし、特に指示のない限り、本明細書で言及するそれぞれの化学物質または組成物は、商業グレードの物質であると解釈すべきであり、異性体、副生成物、誘導体、および商業グレードに存在すると通常理解されている他のこのような物質を含んでいてもよい。
【０１１９】
本明細書で使用する場合、「ヒドロカルビル置換基」または「ヒドロカルビル基」という用語は、当業者にはよく知られている通常の意味で用いられる。具体的には、分子の残りの部分に直接接続した炭素原子を含み、主に炭化水素の特徴を有する基を指す。ヒドロカルビル基の例としては、以下のものが挙げられる。
炭化水素置換基、すなわち、脂肪族（例えば、アルキルまたはアルケニル）、脂環式（例えば、シクロアルキル、シクロアルケニル）置換基および芳香族で置換された芳香族置換基、脂肪族で置換された芳香族置換基および脂環系で置換された芳香族置換基、および分子の別の部分を合わせて全体で環が完成する環状置換基（例えば、２個の置換基が合わさって環を形成する）；
置換された炭化水素置換基、すなわち、本発明の内容では、置換基の主な炭化水素としての性質を変えない（例えば、ハロ（特に、クロロおよびフルオロ）、ヒドロキシ、アルコキシ、メルカプト、アルキルメルカプト、ニトロ、ニトロソおよびスルホキシ）非炭化水素基を含む置換基；
ヘテロ置換基、すなわち、主に炭化水素の特徴を有するが、本発明の内容では、それ以外は炭素原子で構成される環または鎖に炭素以外を含む置換基であり、ピリジル、フリル、チエニルおよびイミダゾリルのような置換基を包含する。ヘテロ原子としては、硫黄、酸素および窒素が挙げられる。一般的に、２個以下、または１個以下の非炭化水素置換基が、ヒドロカルビル基の１０個の炭素原子ごとに存在しているか、または、ヒドロカルビル基中に非炭化水素置換基が存在しなくてもよい。
【０１２０】
上述の物質の一部が、最終的な配合物中で相互作用してもよいことが知られており、その結果、最終的な配合物の成分は、最初に加えたものと異なっていてもよい。例えば、金属イオン（例えば、清浄剤の金属イオンを含む）が、他の分子の他の酸性部位またはアニオン性部位に移動してもよい。これによって作られる生成物（その意図する用途で本発明の組成物を使用すると作られる生成物を含む）は、簡単に記載できない場合がある。とはいうものの、このようなすべての改変および反応生成物は、本発明の範囲に含まれ、本発明は、上述の成分を混合することによって調製される組成物を包含する。
【実施例】
【０１２１】
（コポリマーの調製）
（調製例１：１−ドデセンおよび無水マレイン酸コポリマー）
コポリマー骨格の調製（Ｃｐｐ）：３リットルフラスコ内で、６０重量％のトルエン溶媒存在下、１モルの無水マレイン酸とＹモル（以下に記載する）の１−ドデセンを反応させることによって、コポリマーを調製する。このフラスコに、フランジ蓋とクリップ、ＰＴＦＥスターラー押さえ、ロッドおよびオーバーヘッドスターラー、熱電対、窒素注入口および水冷凝縮器を取り付ける。このフラスコに窒素を０．０２８ｍ３／ｈｒ（または１ＳＣＦＨ）で流す。別の枝付き５００ｍＬフラスコに、０．０５モルのｔｅｒｔ−ブチルペルオキシ−２−エチルヘキサノエート開始剤（Ｔｒｉｇｏｎｏｘ（登録商標）２１Ｓとして知られるＡｋｚｏ  Ｎｏｂｅｌ製の市販の開始剤）、場合により、ｎ−ドデシルメルカプタン（連鎖移動剤、ＣＴＡ）およびさらなるトルエンを入れる。窒素ラインを枝に取り付け、窒素を０．０８５ｍ３／ｈｒ（または０．３ＳＣＦＨ）で３０分間加える。上の３Ｌフラスコを１０５℃まで加熱する。Ｍａｓｔｅｒｆｌｅｘ（商標）ポンプ（流速を０．８ｍＬ／ｍｉｎに設定）を介し、５時間かけてＴｒｉｇｏｎｏｘ  ２１Ｓ開始剤／トルエン混合物を５００ｍＬフラスコから３Ｌフラスコに圧送する。３Ｌフラスコの内容物を１時間攪拌した後、９５℃まで冷却する。３Ｌフラスコの内容物を一晩攪拌する。典型的には、透明無色のゲルが得られる。それぞれの試薬の量を以下の表に示す。
【０１２２】
調製したコポリマーは、以下の表に報告されるとおりである。
【表２】
2015507075.tif 000010
【０１２３】
ドデセン−無水マレイン酸ポリマーのエステル化されたコポリマー（Ｅｓｃ）の調製例：上からのコポリマーを、直鎖アルコールおよびβ位またはもっと離れた位置で分岐している一級アルコール存在下でエステル化する。エステル化されたコポリマーを、凝縮器を用いて捕捉するディーンスタークトラップを取り付けたフラスコ内で調製する。１モル（相対的な量）のカルボキシ基を含む所定量のコポリマーをこのフラスコ内で１１０℃まで加熱し、３０分間攪拌する。１モルのアルコール（カルボキシ基の量に対して）を加える。β位またはもっと離れた位置で分岐している一級アルコールの量が１モルより多い場合、この時点で１モルのみを加える。逆に、１モル未満のβ位またはもっと離れた位置で分岐した一級アルコールが存在する場合、十分な直鎖アルコールを使用し、合計で１モル当量のアルコールを与える。蠕動ポンプを介し、このフラスコにアルコールを３５分かけて圧送する。次いで、１４５℃まで加熱し、保持し、ディーンスタークトラップに水を除去しつつ、残りのモル数のアルコールとともに、触媒量のメタンスルホン酸を５時間かけてこのフラスコに圧送する。
【０１２４】
反応温度を１３５℃まで下げ、合計酸価（ＴＡＮ）が４ｍｇＫＯＨ／ｇ以下になるまで、このフラスコに十分なブタノールを連続して加える。このフラスコを１５０℃まで加熱し、十分な水酸化ナトリウムを加え、メタンスルホン酸をクエンチする。フラスコを周囲温度まで冷却し、エステル化されたコポリマーを得る。この手順は、以下の表に列挙した材料を使用する。
【表３】
2015507075.tif 000011
脚注：
アルコールのモル数は、組み込まれた無水マレイン酸１モルあたりである。
直鎖アルコールは、Ａｌｆｏｌ（登録商標）８１０として市販のＣ８〜１０混合物である。
Ｂ１は、２−ヘキシルデカノールである。
Ｂ２は、２−エチルヘキサノールである。
Ｂ３は、２−オクチルドデカノールである。
Ｅｓｃ２１＊は、本発明と同じポリマー骨格を有するが、直鎖エステル基のみを含む比較例のエステル化されたコポリマーである。
【０１２５】
アミンで保護された、エステル化されたコポリマー（Ｅｃｃａ）の調製例：上のものから得たそれぞれのエステル化されたコポリマーを、凝縮器を用いて捕捉するディーンスタークトラップを取り付けたフラスコ内でアミンと反応させる。十分なアミンを加え、エステル化されたコポリマーに、以下の表に示されるような重量％の窒素含有量を与える。このフラスコに、３０分かけてアミンを加え、１５０℃で１６時間攪拌する。このフラスコを１１５℃まで冷却し、排出する。得られた生成物を１５０℃で減圧ストリッピングし、２．５時間保持する。この手順は、以下の表に列挙した材料を使用する。以下の表は、アミンで保護された、多くの代表的なエステル化されたコポリマーに関する情報をあらわす。
【表４】
2015507075.tif 000012
脚注：
アミン１は、１−（２−アミノ−エチル）−イミダゾリジン−２−オンである。
アミン２は、４−（３−アミノプロピル）モルホリンである。
アミン３は、３−（ジメチルアミノ）−１−プロピルアミンである。
アミン４は、Ｎ−フェニル−ｐ−フェニレンジアミンである。
アミン５は、Ｎ−（３−アミノプロピル）−２−ピロリジノンである。
アミン６は、アミノエチルアセトアミドである。
アミン７は、β−アラニンメチルエステルである。
アミン８は、１−（３−アミノプロピル）イミダゾールである。
【０１２６】
調製例２：調製例１と同じ様式ではあるが、１−ドデセンを１−オクテンに変更して１−オクテン−無水マレイン酸コポリマーを調製する。すべての他の試薬（開始剤、アルコールおよびアミン）、濃度および反応条件は同じである。
【０１２７】
調製例３：調製例１と同じ様式ではあるが、１−ドデセンを１−デセンに変更して１−デセン−無水マレイン酸コポリマーを調製する。すべての他の試薬（開始剤、アルコールおよびアミン）、濃度および反応条件は同じである。
【０１２８】
調製例４：調製例１と同じ様式ではあるが、１−ドデセンを１−テトラデセンに変更して１−テトラデセン−無水マレイン酸コポリマーを調製する。すべての他の試薬（開始剤、アルコールおよびアミン）、濃度および反応条件は同じである。
【０１２９】
調製例５：調製例１と同じ様式ではあるが、１−ドデセンを１−ヘキサデセンに変更して１−ヘキサデセン−無水マレイン酸コポリマーを調製する。すべての他の試薬（開始剤、アルコールおよびアミン）、濃度および反応条件は同じである。
【０１３０】
（潤滑剤配合物（ＬＦ））
潤滑粘度の油および他の従来の添加剤に加え、以下の表に特定するようなポリマーの混合物を含む潤滑剤を配合する。
【表５】
2015507075.tif 000013
【０１３１】
エステル化され、場合によりアミンと縮合したポリマーおよび低級オレフィンポリマーを含む本発明の潤滑剤は、エステル化されたポリマーのみを含むような他の粘度を変えた配合物と比較して、高圧潤滑剤用途で改良された膜厚を示す。
【０１３２】
弾性流体（ＥＨＤ）膜厚は、高圧（典型的には、０．３〜３ＧＰａ）で接触する機械要素間の潤滑剤膜の厚みを指す。液体膜を使用し、高い摩擦を引き起こし、摩耗を速めてしまうような金属の直接的な接触を防ぐ。中程度から高度の負荷がかかるとき、膜による保護機構は、弾性流体（ＥＨＤ）潤滑と呼ばれる。ＥＨＤ膜厚の測定は、市販の非常に薄いＥＨＤ膜厚のテスターを用いて行われる。光学干渉技術を用い、鋼鉄球とガラス円板との間に作られる非常に集中的な接触状態で回転させる条件で、流体の膜厚を測定する。ＥＨＤ膜は、０．５ＧＰａのヘルツ圧力で、４０〜１２０℃で測定される。
【０１３３】
実施例１〜６．一連の潤滑剤配合物を試験のために調製する。ベースオイルは、１００℃での粘度が約４ｍｍ２／ｓの市販のポリα−オレフィンである。配合物は、硫化オレフィン、リン酸の混合アミン塩、他のリン化合物、過剰に塩基を加えたスルホネート清浄剤、有機エステル摩擦調整剤、分散剤（エステル系およびアミン系）、アルキルチアジアゾール、アクリレートポリマーおよび希釈油を含む１０％の市販添加剤パッケージも含む。このベース配合物には、以下の表に示される量で、種々の量のα−オレフィンエステルポリマーおよび／またはポリイソブチレンが含まれる。２種類のポリマーの合計量を調整し、１００℃で同じ粘度を有する潤滑剤を得る。
【表６】
2015507075.tif 000014
ａ．９０モル％の直鎖アルコールおよび１０モル％の長鎖分岐アルコールでエステル化された無水マレイン酸および１−ドデセンのコポリマーを、さらに、ジエチルトリアミンから誘導されるイミダゾリジノンと反応させ、窒素量を０．１５％にしたもの。このコポリマーは、５％未満の油、典型的には、約１％の油を含み、この量は、上の量で別個に数えられない。
動粘度は、ＡＳＴＭ  Ｄ４４５による。粘度指数は、ＡＳＴＭ  Ｄ２２７０による。
Ｂｒｏｏｋｆｉｅｌｄ粘度は、ＡＳＴＭ  Ｄ２９８３による。
【０１３４】
この結果は、α−オレフィン／エステルポリマー（ｂ）が存在する状態で、相対的に少ない比率のポリイソブチレン（ｃ）が存在すると、（ｂ）単独によって与えられる場合よりも膜厚が大きくなり、摩耗からの保護および疲労寿命の向上について、対応する向上が生じるであろうことを示す。もっと高い温度では、粘度が小さくなるにつれて、ＥＨＤ膜厚が小さくなり、これらの条件で、摩耗からの保護および疲労寿命が、ＥＨＤ膜厚による影響を特に受ける。すなわち、もっと厚いＥＨＤ膜は、移動する部品をもっと効果的に分離することができ、摩耗からの保護および疲労寿命を向上させることができる。膜厚は、α−オレフィン／エステルポリマーを単独で含む、またはポリイソブチレンを単独で含む配合物よりも大きくなると思われる（特に、高温で）。特定の用途では、ポリイソブチレン単独によって与えられる膜厚は、操作効率に必要なものよりも大きくなる。このような場合には、別のポリマーは、過度に厚い膜を与えることなく、流体に改良された流体性能を付与することができる。改良された流体性能としては、高いＶＩ、改良された効率、低い操作温度および改良されたＥＨＤ膜の保護を挙げることができる。したがって、ポリマー（ｃ）とエステル化されたコポリマー（ｂ）の混合物の使用を利用し、膜厚と操作効率の組み合わせを最適化することができる。
【０１３５】
上に言及するそれぞれの文書は、あらゆる先願を含め、上に具体的に列挙しているか否か、優先権を主張しているか否かによらず、本明細書に参照により組み込まれる。いかなる文書への言及も、このような文書が従来技術として適格であるという承認ではなく、または、権限のある当業者の一般的な知識を構築するという承認ではない。実施例を除き、または、その他の明確に示されている場合を除き、材料、反応条件、分子量、炭素原子の数などの量を特定する本明細書のあらゆる数量は、「約」という語で修飾されていると理解すべきである。本明細書に記載する上限値、下限値、範囲、比率の境界値を独立して組み合わせてもよいことが理解されるべきである。同様に、本発明のそれぞれの要素の範囲および量を、他の任意の要素の範囲または量と一緒に使用することができる。本明細書で使用する場合、「〜から本質的になる」という表現は、検討中の組成物の基本的な特徴および新規な特徴に重要な影響を与えない物質を含むことを許容する。
【０１３６】
したがって、本発明の技術は、以下の実施形態を含む。
【０１３７】
１．潤滑剤組成物であって、
（ａ）１００℃での動粘度が１５ｍｍ２／ｓ未満の潤滑粘度の油と、
（ｂ）（ｉ）少なくとも６個の炭素原子を含むα−オレフィンモノマーおよび（ｉｉ）エチレン性不飽和カルボン酸またはその誘導体から誘導される単位を含む骨格を有し、（ｉ）α−オレフィンモノマーと（ｉｉ）カルボン酸または誘導体モノマーのモル比が１：３〜３：１であり、場合により、窒素官能基を含む、エステル化されたコポリマーと、
（ｃ）少なくとも３個の炭素原子を含むオレフィンモノマー単位を含み、このような単位の少なくとも５０重量％が、６個より少ない炭素原子を含み、このモノマー単位の５重量％未満がエチレンモノマー単位であり、１００℃での動粘度が少なくとも１０００ｍｍ２／ｓであるポリマーとを含み；
ポリマー（ｂ）および（ｃ）は、重量比（ｂ）：（ｃ）が１：１０〜１０：１、または１：１〜１０：１、または６：４〜９：１になるように存在し、ポリマー（ｂ）と（ｃ）の合計量が、潤滑剤組成物の３〜６０重量％である、潤滑剤組成物。
【０１３８】
２．該潤滑粘度の油が、合成ポリオレフィン炭化水素油を含む、実施形態１に記載の潤滑剤組成物。
【０１３９】
３．該コポリマー（ｂ）の骨格は、さらに、ビニル芳香族モノマーの単位を含む、実施形態１または実施形態２に記載の潤滑剤組成物。
【０１４０】
４．該コポリマー（ｂ）は、８〜１６個の炭素原子を含むα−オレフィンのエステル化されたコポリマーと、無水マレイン酸とを、１：２〜１．５：１のモル比で含む、実施形態１〜３のいずれかに記載の潤滑剤組成物。
【０１４１】
５．該コポリマー（ｂ）のエステル官能基は、アルコールの混合物から誘導される、実施形態１〜４のいずれかに記載の潤滑剤組成物。
【０１４２】
６．該アルコールの混合物は、β位またはもっと離れた位置で分岐している一級アルコールと、直鎖一級アルコールとを含む、実施形態５に記載の潤滑剤組成物。
【０１４３】
７．該アルコールの混合物は、（ｉ）５０〜９５モル％の８〜１０個の炭素原子を含む１種類以上のアルコールおよび５〜５０モル％の１２〜１８個の炭素原子を含む１種類以上のアルコールの混合物と、さらに、（ｉｉ）０．０１〜５モル％の５個以下の炭素原子を含むアルコールとを含む、実施形態５または実施形態６に記載の潤滑剤組成物。
【０１４４】
８．該アルコールの混合物は、（ｉ）７０モル％または８０モル％から９５モル％までの８〜１０個の炭素原子を含む１種類以上のアルコールおよび５モル％から２０モル％または３０モル％までの１２〜１８個、または１６〜１８個の炭素原子を含む１種類以上のアルコールの混合物と、さらに、（ｉｉ）０．０１〜５モル％の５個以下の炭素原子を含むアルコールとを含む、実施形態５または実施形態６に記載の潤滑剤組成物。
【０１４５】
９．該コポリマー（ｂ）は、前記コポリマーとアミンとの反応から誘導される窒素官能基を含む、実施形態１〜７のいずれかに記載の潤滑剤組成物。
【０１４６】
１０．該アミンが、モルホリン、イミダゾリノン、アミノアミド、β−アラニンアルキルエステル、脂肪族アミン、芳香族アミン、脂肪族ポリアミン、芳香族ポリアミンおよびこれらの混合物からなる群から選択される、実施形態９に記載の潤滑剤組成物。
【０１４７】
１１．該アミンが、脂肪族モノアミンまたは脂肪族ポリアミンを含む、実施形態９に記載の潤滑剤。
【０１４８】
１２．該アミンが、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノプロピルアミン、１−（２−アミノエチル）イミダゾリン−２−オン、４−（３−アミノプロピル）モルホリンまたは１−（３−アミノプロピル）イミダゾールを含む、実施形態９に記載の潤滑剤。
【０１４９】
１３．該アミンが、４−アミノジフェニルアミンのカップリングした生成物を含む、実施形態９に記載の潤滑剤組成物。
【０１５０】
１４．（ｂ）のポリマーが、０．０１〜１．５重量％の窒素（または０．０５〜０．７５、または０．０５〜０．５、または０．０７５〜０．２５重量％の窒素）を含む、実施形態１〜１３のいずれかに記載の潤滑剤。
【０１５１】
１５．該エチレン性不飽和カルボン酸モノマーから誘導される単位のカルボン酸官能基の０．１〜２５％が、窒素含有化合物でアミノ化されたもの、アミド化されたもの、イミド化されたもののうち、少なくとも１つである、実施形態１〜１４のいずれかに記載の潤滑剤。
【０１５２】
１６．（ｂ）のポリマーは、重量平均分子量が５，０００から３０，０００まで、または２５，０００までである、実施形態１〜１５のいずれかに記載の潤滑剤。
【０１５３】
１７．（ｂ）のポリマーの量が、２重量％から４０重量％まで、または５０重量％までである、実施形態１〜１６のいずれかに記載の潤滑剤。
【０１５４】
１８．（ｃ）のポリマーがポリイソブチレンを含む、実施形態１〜１７のいずれかに記載の潤滑剤。
【０１５５】
１９．（ｃ）のポリマーは、数平均分子量が１０００または１５００から３０００までである、実施形態１〜１８のいずれかに記載の潤滑剤。
【０１５６】
２０．（ｃ）のポリマーの量が１〜２０重量％である、実施形態１〜１９のいずれかに記載の潤滑剤。
【０１５７】
２１．ポリマー（ｂ）とポリマー（ｃ）の合計量は、潤滑組成物の１０重量％から５０重量％まで、または５５重量％まで（または２０〜５０、または１０〜２５、または２５〜５０、または２５〜４０重量％）である、実施形態１〜２０のいずれかに記載の潤滑剤。
【０１５８】
２２．清浄剤、分散剤、酸化防止剤、さらなる粘度向上剤、耐摩耗剤、けば立ち防止剤、極圧剤、腐食抑制剤、泡抑制剤、流動点降下剤、または摩擦調整剤のうち、少なくとも１つをさらに含む、実施形態１〜２１のいずれかに記載の潤滑剤。
【０１５９】
２３．０．０１〜１重量％の硫黄と、０．００５〜０．１重量％のリンとを含む、実施形態１〜２２のいずれかに記載の潤滑剤。
【０１６０】
２４．潤滑組成物を調製するためのプロセスであって、このプロセスが、
（Ａ）
（１）（ｉ）少なくとも約６個の炭素原子を含むα−オレフィンおよび（ｉｉ）エチレン性不飽和カルボン酸またはその誘導体を反応させてコポリマーを作製し、（ｉ）α−オレフィンモノマーと（ｉｉ）カルボン酸または誘導体モノマーのモル比が１：３〜３：１であり；
（２）工程（１）のコポリマーをエステル化し、エステル化されたコポリマーを作製し；
（３）場合により、工程（２）のコポリマーと窒素含有化合物とを、少なくとも０．０１重量％の窒素を含むエステル化されたコポリマーを与える量で反応させることを含む、エステル化されたコポリマーを作製することと；
（Ｂ）（Ａ）から得たエステル化されたコポリマーと、（ｉ）１００℃での動粘度が約１５ｍｍ２／ｓ未満の潤滑粘度の油、および（ｉｉ）少なくとも３個の炭素原子を含むオレフィンモノマー単位を含み、このような単位の少なくとも５０重量％が、６個より少ない炭素原子を含み、このモノマー単位の５重量％未満がエチレンモノマー単位であり、１００℃での動粘度が少なくとも１０００ｍｍ２／ｓであるポリマーとを混合することとを含み、
（Ａ）および（Ｂ）（ｉｉ）のポリマーが、（Ａ）：（Ｂ）（ｉｉ）が１：１０〜１０：１の重量比になるように存在し、ポリマー（Ａ）と（Ｂ）（ｉｉ）の合計量が、潤滑剤組成物の３〜６０重量％である、プロセス。
【０１６１】
２５．潤滑組成物を調製するためのプロセスであって、このプロセスが、
（Ａ）
（１）（ｉ）少なくとも約６個の炭素原子を含むα−オレフィンおよび（ｉｉ）エチレン性不飽和カルボン酸のエステルを反応させてコポリマーを作製し、（ｉ）α−オレフィンモノマーと（ｉｉ）不飽和カルボン酸のエステルのモル比が１：３〜３：１であり；
（２）場合により、工程（１）のコポリマーと窒素含有化合物とを、少なくとも０．０１重量％の窒素を含むエステル化されたコポリマーを与える量で反応させることを含む、エステル化されたコポリマーを作製することと；
（Ｂ）（Ａ）から得たエステル化されたコポリマーと、（ｉ）１００℃での動粘度が１５ｍｍ２／ｓ未満である潤滑粘度の油および（ｉｉ）少なくとも３個の炭素原子を含むオレフィンモノマー単位を含み、このような単位の少なくとも５０重量％が、６個より少ない炭素原子を含み、このモノマー単位の５重量％未満がエチレンモノマー単位であり、１００℃での動粘度が少なくとも約ｍｍ２／ｓであるポリマーとを混合することとを含み、
（Ａ）および（Ｂ）（ｉｉ）のポリマーが、（Ａ）：（Ｂ）（ｉｉ）が１：１０〜１０：１の重量比になるように存在し、ポリマー（Ａ）と（Ｂ）（ｉｉ）の合計量が、潤滑剤組成物の３〜６０重量％である、プロセス。
【０１６２】
２６．実施形態２４または実施形態２５に記載のプロセスによって調製された潤滑剤組成物。
【０１６３】
２７．実施形態１〜２２または実施形態２６のいずれかに記載の潤滑剤を機械デバイスに供給することを含む、機械デバイスを潤滑する方法。
【０１６４】
２８．該機械デバイスがハイポイドギアを備えている、実施形態２７に記載の方法。
【０１６５】
２９．該機械デバイスが、車両の動力伝達システムの構成要素を備えている、実施形態２７または実施形態２８に記載の方法。
【０１６６】
３０．自動車の動力伝達システムを潤滑するための実施形態１〜２２または実施形態２６のいずれかに記載の潤滑組成物の使用。
【０１６７】
３１．潤滑剤組成物であって、
（ａ）１００℃での動粘度が約１５ｍｍ２／ｓ未満の潤滑粘度の油と、
（ｂ）（ｉ）少なくとも約６個の炭素原子を含むα−オレフィンモノマーおよび（ｉｉ）エチレン性不飽和カルボン酸またはその誘導体から誘導される単位を含む骨格を有し、（ｉ）α−オレフィンモノマーと（ｉｉ）カルボン酸または誘導体モノマーのモル比が約１：３〜約３：１であり、場合により、窒素官能基を含む、エステル化されたコポリマーと、
（ｃ）少なくとも３個の炭素原子を含むオレフィンモノマー単位を含み、このような単位の少なくとも５０重量％が、６個より少ない炭素原子を含み、このモノマー単位の５重量％未満がエチレンモノマー単位であり、１００℃での動粘度が少なくとも約２５０ｍｍ２／ｓまたは約５００ｍｍ２／ｓまたは約８００ｍｍ２／ｓまたは約１０００ｍｍ２／ｓであるポリマーとを含み；  
ポリマー（ｂ）および（ｃ）は、重量比（ｂ）：（ｃ）が約１：１０〜約１０：１、または約１：１〜約１０：１、または約６：４〜約９：１になるように存在し、ポリマー（ｂ）と（ｃ）の合計量が、潤滑剤組成物の約３〜約６０重量％であり、
上の実施形態２〜３０が、それぞれ、前記潤滑剤に基づいていてもよい、潤滑剤組成物。
【国際調査報告】
2015507075.tif 000015
2015507075.tif 000016