(57)【要約】無線ネットワークノードは、無線端末（３０）とエアインタフェース（３２）上で通信するように構成される送信器／受信器（４８、８２、９３）と、スケジューラ（４６、８４）と、指示信号判定手段（４６、６２、８４）とを備える。スケジューラ（４６、８４）は、エアインタフェース上での無線端末への送信のために、チャネル推定用に送信される共通パイロット信号を含むパイロット信号をスケジューリングする。指示信号判定手段（４６、６２、８４）は、チャネル推定用に送信される共通パイロット信号に加えて、データ復調用の追加的なパイロット信号もまた無線端末（３０）へ送信されるべきかの選択的な判定を行うように構成される。無線端末（３０）は、送信器及び受信器（５０、１０１、１１２）と、パイロット選択手段（６８）とを備える。パイロット選択手段（６８）は、無線ネットワークノードにより送信されるどのパイロット信号が無線端末により利用されるべきかについての判定を行うように構成される。無線ネットワークノードにより送信されるパイロット信号は、チャネル推定用に送信される共通パイロット信号及びデータ復調用に送信される追加的なパイロット信号を含む。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
無線端末（３０）とエアインタフェース（３２）上で通信するように構成される送信器及び受信器（４８、８２、９３）と、
前記エアインタフェース（３２）上での前記無線端末（３０）への送信のために、チャネル推定用に送信される共通パイロット信号を含むパイロット信号をスケジューリングするように構成されるスケジューラ（４６、８４）と、
を備える無線ネットワークノードであって、
前記チャネル推定用に送信される前記共通パイロット信号に加えて、データ復調用の追加的なパイロット信号もまた前記無線端末（３０）へ送信されるべきかの判定を行うように構成される手段（４６、６２、８４）、
を特徴とする無線ネットワークノード。
【請求項２】
前記判定手段（４６、６２、８４）は、前記無線ネットワークノード（２８）によりサービスされる１つ以上の無線端末の位置に基づいて、前記判定を行う、ように構成される、請求項１の無線ネットワークノード。
【請求項３】
前記判定手段（４６、６２、８４）は、前記無線ネットワークノード（２８）によりサービスされる１つ以上の無線端末についてのダウンリンクチャネル品質情報に基づいて、前記判定を行う、ように構成される、請求項１の無線ネットワークノード。
【請求項４】
前記判定手段（４６、６２、８４）は、前記無線ネットワークノード（２８）によりサービスされる１つ以上の無線端末から送信されるアップリンク信号のアップリンク信号強度に基づいて、前記判定を行う、ように構成される、請求項１の無線ネットワークノード。
【請求項５】
前記判定手段（４６、６２、８４）は、前記無線ネットワークノード（２８）によりサービスされる１つ以上の無線端末へ割り当てられる変調レート及び符号レートに基づいて、前記判定を行う、ように構成される、請求項１の無線ネットワークノード。
【請求項６】
前記無線ネットワークノードは、データ復調用の前記追加的なパイロット信号が前記無線端末（３０）へ送信されようとしているという指示信号を前記無線端末（３０）へ送信する、ように構成される、請求項１の無線ネットワークノード。
【請求項７】
前記無線ネットワークノードは、前記指示信号の確認応答の前記無線端末（３０）からの受信後に、データ復調用の前記追加的なパイロット信号を前記無線端末（３０）へ送信する、ように構成される、請求項６の無線ネットワークノード。
【請求項８】
前記無線ネットワークノードは、データ復調用の前記追加的なパイロット信号もまた、前記無線端末（３０）へ送信されようとしているという前記判定についての前記指示信号を、ＨＳ−ＳＣＣＨ（High  Speed  Shared  Control  Channel）上で前記無線端末（３０）へ送信する、ように構成される、請求項６の無線ネットワークノード。
【請求項９】
前記スケジューラ（４６、８４）は、ＨＳ−ＰＤＳＣＨ（High  Speed  Physical  Downlink  Shared  Channel）上の前記無線端末（３０）への送信のために、データ復調用の前記追加的なパイロット信号をスケジューリングする、ように構成される、請求項１の無線ネットワークノード。
【請求項１０】
前記判定手段（４６、６２、８４）は、複数の無線端末の各々について、前記指示信号がそれぞれ当該無線端末へ送信されるべきかの別個の判定を行う、ように構成される、請求項６の無線ネットワークノード。
【請求項１１】
前記判定手段（４６、６２、８４）は、それぞれ異なる基準に基づき、前記複数の無線端末の各々について前記別個の判定を行う、ように構成される、請求項１０の無線ネットワークノード。
【請求項１２】
前記異なる基準は、
（ａ）前記無線ネットワークノード（２８）によりサービスされる１つ以上の無線端末の位置、
（ｂ）前記無線ネットワークノード（２８）によりサービスされる１つ以上の無線端末についてのダウンリンクチャネル品質情報、
（ｃ）前記無線ネットワークノード（２８）によりサービスされる１つ以上の無線端末から送信されるアップリンク信号、
（ｄ）前記無線ネットワークノード（２８）によりサービスされる１つ以上の無線端末に割り当てられる変調レート及び符号レート、並びに
（ｅ）（ａ）、（ｂ）、（ｃ）及び（ｄ）のうち２つ以上の組み合わせ、
を含む、請求項１１の無線ネットワークノード。
【請求項１３】
前記判定手段（４６、６２、８４）は、データ復調用の前記追加的なパイロット信号が、前記無線ネットワークノード（２８）によりサービスされる複数の無線端末に送信されるべきかの集合的な判定を行う、ように構成され、
前記集合的な判定は、前記複数の無線端末の各々について行われる前記複数の別個の判定に基づく、請求項１の無線ネットワークノード。
【請求項１４】
前記判定手段（４６、６２、８４）は、データ復調用の前記追加的なパイロット信号が、前記無線ネットワークノード（２８）によりサービスされる複数の無線端末に送信されるべきかの集合的な判定を行う、ように構成され、
前記集合的な判定は、前記複数の無線端末による、データ復調用の前記追加的なパイロットの使用の不利益に対する利益のトレードオフに基づく、請求項１の無線ネットワークノード。
【請求項１５】
無線ネットワークノード（２８）とエアインタフェース上で通信するように構成される送信器及び受信器（５０、１０１、１１２）を備える無線端末であって、
前記無線ネットワークノード（２８）により送信されるどのパイロット信号が前記無線端末（３０）により利用されるべきかについての判定を行うように構成され、前記無線ネットワークノード（２８）により送信される前記パイロット信号はチャネル推定用に送信される共通パイロット信号及びデータ復調用に送信される追加的なパイロット信号を含む、手段（６８）、
を特徴とする無線端末。
【請求項１６】
前記パイロット選択手段（６８）は、前記無線端末（３０）の受信ケイパビリティに基づいて前記判定を行う、ように構成される、請求項１５の方法。
【請求項１７】
前記パイロット選択手段（６８）は、データ復調用に送信される前記追加的なパイロット信号の使用のコストに基づいて前記判定を行う、ように構成される、（無線端末：パイロットの使用を判定する）請求項１５の方法。
【請求項１８】
無線端末（３０）とエアインタフェース（３２）上で通信するように構成される無線ネットワークノードにおける方法であって、
前記エアインタフェース（３２）上での前記無線端末（３０）への送信のために、チャネル推定用に送信される共通パイロット信号を含むパイロット信号をスケジューリングすることを含み、
前記チャネル推定用に送信される前記共通パイロット信号に加えて、データ復調用の追加的なパイロット信号もまた前記無線端末（３０）へ送信されるべきかの判定を行うことを特徴とする方法。
【請求項１９】
前記無線ネットワークノード（２８）によりサービスされる１つ以上の無線端末の位置に基づいて、前記判定を行うこと、をさらに含む、請求項１８の方法。
【請求項２０】
前記無線ネットワークノード（２８）によりサービスされる１つ以上の無線端末についてのダウンリンクチャネル品質情報に基づいて、前記判定を行うこと、をさらに含む、請求項１８の方法。
【請求項２１】
前記無線ネットワークノード（２８）によりサービスされる１つ以上の無線端末から送信されるアップリンク信号のアップリンク信号強度に基づいて、前記判定を行うこと、をさらに含む、請求項１８の方法。
【請求項２２】
前記無線ネットワークノード（２８）によりサービスされる１つ以上の無線端末に割り当てられる変調レート及び符号レートに基づいて、前記判定を行うこと、をさらに含む、請求項１８の方法。
【請求項２３】
データ復調用の前記追加的なパイロット信号もまた、前記無線端末（３０）へ送信されようとしているという指示信号を、前記無線端末（３０）へ送信すること、をさらに含む、請求項１８の方法。
【請求項２４】
前記指示信号の確認応答の前記無線端末（３０）からの受信後に、データ復調用の前記追加的なパイロット信号を前記無線端末（３０）に送信することをさらに含む、請求項２３の方法。
【請求項２５】
データ復調用の前記追加的なパイロット信号もまた、前記無線端末へ送信されようとしているという前記判定についての前記指示信号を、ＨＳ−ＳＣＣＨ上で前記無線端末（３０）へ送信すること、をさらに含む、請求項２３の方法。
【請求項２６】
ＨＳ−ＰＤＳＣＨ上の前記無線端末（３０）への送信のために、データ復調用の前記追加的なパイロット信号をスケジューリングすること、をさらに含む、請求項１８の方法。
【請求項２７】
複数の無線端末の各々について、指示信号がそれぞれ当該無線端末について送信されるべきかの別個の判定を行うこと、をさらに含む、請求項１８の方法。
【請求項２８】
それぞれ異なる基準に基づき、前記複数の無線端末の各々について前記別個の判定を行うこと、をさらに含む、請求項２７の方法。
【請求項２９】
前記異なる基準は、
（ａ）前記無線ネットワークノード（２８）によりサービスされる１つ以上の無線端末の位置、
（ｂ）前記無線ネットワークノード（２８）によりサービスされる１つ以上の無線端末についてのダウンリンクチャネル品質情報、
（ｃ）前記無線ネットワークノード（２８）によりサービスされる１つ以上の無線端末から送信されるアップリンク信号、
（ｄ）前記無線ネットワークノード（２８）によりサービスされる１つ以上の無線端末に割り当てられる変調レート及び符号レート、並びに
（ｅ）（ａ）、（ｂ）、（ｃ）及び（ｄ）のうち２つ以上の組み合わせ、
を含む、請求項２８の方法。
【請求項３０】
データ復調用の前記追加的なパイロット信号が、前記無線ネットワークノード（２８）によりサービスされる複数の無線端末に送信されるべきかの集合的な判定を行うこと、をさらに含み、
前記集合的な判定は、前記複数の無線端末の各々について行われる前記複数の別個の判定に基づく、請求項１８の方法。
【請求項３１】
データ復調用の前記追加的なパイロット信号が、前記無線ネットワークノード（２８）によりサービスされる複数の無線端末に送信されるべきかの集合的な判定を行うこと、をさらに含み、
前記集合的な判定は、前記複数の無線端末による、データ復調用の前記追加的なパイロットの使用の不利益に対する利益のトレードオフに基づく、請求項１８の方法。
【請求項３２】
無線ネットワークノード（２８）とエアインタフェース上で通信する無線端末における方法であって、
前記無線ネットワークノード（２８）により送信されるどのパイロット信号が、前記無線端末（３０）により利用されるべきかについての判定を行うことを特徴とし、
前記無線ネットワークノード（２８）により送信される前記パイロット信号は、チャネル推定用に送信される共通パイロット信号及びデータ復調用に送信される追加的なパイロット信号を含む、方法。
【請求項３３】
前記無線端末（３０）の受信ケイパビリティに基づいて前記判定を行うこと、をさらに含む、請求項３２の方法。
【請求項３４】
データ復調用に送信される前記追加的なパイロット信号の使用のコストに基づいて前記判定を行うこと、をさらに含む、請求項３２の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本出願は、以下の米国仮特許出願の優先権及び利益を主張し、それらの全てはその全体が参照によりここに取り入れられる。
（１）“METHOD  AND  APPARATUS  FOR  CONVEYING  DEMODULATION  PILOT  INFORMATION  IN  A  MULTI  ANTENNA  WIRELESS  COMMUNICATION  SYSTEM”と題する、２０１２年５月２３日に提出された米国仮特許出願第61/650,717号
（２）“METHOD  AND  APPARATUS  FOR  TRANSMITTING  DEMODULATION  PILOTS  IN  A  MULTI  ANTENNA  WIRELESS  COMMUNICATION  SYSTEM”と題する、２０１２年５月１１日に提出された米国仮特許出願第61/646,066号
（３）“METHOD  AND  APPARATUS  FOR  DETECTING  PILOT  CONFIGURATION  IN  A  MULTI  ANTENNA  WIRELESS  COMMUNICATION  SYSTEM”と題する、２０１２年５月１１日に提出された米国仮特許出願第61/646,129号
（４）“METHOD  AND  APPARATUS  FOR  COMPUTING  CHANNEL  STATE  INFORMATION  WITH  MULTIPLE  PILOTS  IN  A  MULTI  ANTENNA  WIRELESS  COMMUNICATION  SYSTEM”と題する、２０１２年５月２３日に提出された米国仮特許出願第61/650,784号
【０００２】
［技術分野］
本開示の技術分野は、概して、マルチアンテナ無線通信システムにおいて復調パイロットに関する情報を伝達することに関する。
【背景技術】
【０００３】
典型的なセルラ無線システムでは、（モバイルステーション及び／又はユーザ機器ユニット（ＵＥｓ）としても知られる）無線ターミナルは、無線アクセスネットワーク（ＲＡＮ：radio  access  network）を介して１つ以上のコアネットワークと通信する。無線アクセスネットワーク（ＲＡＮ）は、複数のセルエリアに分割される地理的エリアをカバーし、各セルエリアは、基地局、例えば無線基地局（ＲＢＳ）によってサービスされる。基地局は、いくつかのネットワークにおいて、例えば“ノードＢ”（ＵＭＴＳ）又は“ｅノードＢ”（ＬＴＥ）とも呼ばれ得る。セルは、基地局サイトにおける無線基地局機器により無線カバレッジが提供される地理的エリアである。各セルは、セル内でブロードキャストされる、ローカル無線エリア内のアイデンティティにより識別される。基地局は、基地局のレンジ内のユーザ機器ユニット（ＵＥ）と、無線周波数上で動作するエアインタフェース上で通信する。
【０００４】
いくつかのバージョンの無線アクセスネットワークにおいて、複数の基地局は、典型的には、（無線ネットワークコントローラ（ＲＮＣ）又は基地局コントローラ（ＢＳＣ）といった）制御ノードに（例えば、固定電話回線又はマイクロ波によって）接続される。制御ノードは、当該制御ノードに接続される複数の基地局の様々なアクティビティをスーパバイズし及び協調させる。無線ネットワークコントローラは、典型的には１つ以上のコアネットワークに接続される。
【０００５】
ＵＭＴＳ（Universal  Mobile  Telecommunications  System）は、第３世代のモバイル通信システムであり、それは第２世代（２Ｇ）のＧＳＭ（Global  System  for  Mobile  Communications）から発達した。ＵＴＲＡＮは、本質的に、ユーザ機器ユニット（ＵＥｓ）についてＷＣＤＭＡ（wideband  code  division  multiple  access）を使用する無線アクセスネットワークである。３ＧＰＰ（Third  Generation  Partnership  Project）として知られるフォーラムでは、電気通信サプライヤが第３世代ネットワーク及び具体的にはＵＴＲＡＮについての標準を提案及び合意し、強化されたデータレート及び無線キャパシティを調査する。Ｅ−ＵＴＲＡＮ（Evolved  Universal  Terrestrial  Radio  Access  Network）についての仕様は、３ＧＰＰのために定義される。
【０００６】
Ｅ−ＵＴＲＡＮ（Evolved  Universal  Terrestrial  Radio  Access  Network）は、ＬＴＥ（Long  Term  Evolution）及びＳＡＥ（System  Architecture  Evolution）を含む。ＬＴＥ（Long  Term  Evolution）は、３ＧＰＰ無線アクセス技術の変形であり、ＬＴＥでは無線基地局ノードは、無線ネットワークコントローラ（ＲＮＣ）ノードにではなくむしろ（アクセスゲートウェイ、即ちＡＧＷを介して）コアネットワークに接続される。概して、ＬＴＥでは、無線ネットワークコントローラ（ＲＮＣ）ノードの機能は、無線基地局ノード（ＬＴＥにおけるｅノードＢ）とＡＧＷとの間で分散される。そのため、ＬＴＥシステムの無線アクセスネットワーク（ＲＡＮ）は、本質的に、ＲＮＣノードの管理下にない無線基地局ノードを含む“フラットな”アーキテクチャを有する。
【０００７】
ＩＴＵ−Ｒ（International  Telecommunications  Union-Radio  communications  sector）は、IMT-Advanced（International  Mobile  Telecommunications  Advanced）仕様と称する４Ｇ標準のための要件のセットを仕様化した。ＩＴＵ−Ｒはまた、IMT-Advanced準拠のバージョンへの先駆者となり、初期の第３世代システムに対して性能及びケイパビリティにおいて実質的なレベルで向上するという条件で、モバイルＷｉＭＡＸ及びＬＴＥ、並びに３Ｇより先のIMT-Advancedの要件を満たさない他の技術を、それでも“４Ｇ”と考えることができると述べた。
【０００８】
３Ｇ  ＬＴＥシステムのようなネットワークが同期を維持し、基地局とＵＥとの間で伝搬される様々な種類の情報をシステムが管理し得るために、フレーム構造が定義されている。ＬＴＥのフレーム構造には、例えば、ＬＴＥ周波数分割複信（frequency  division  duplex）用のタイプ１、及びＬＴＥ時分割複信（time  division  duplex）用のタイプ２の２種類が存在する。基本的なタイプ１のＬＴＥフレームは、全長１０ｍｓを有する。これは、合計２０個の個別スロットに分割される。ＬＴＥのサブフレームは２個のスロットを有し、それにより１個のフレーム内に１０個のＬＴＥサブフレームが存在する。ＬＴＥタイプ２のフレームは多少異なり、１０ｍｓのフレームは２個のハーフフレームを含み、それぞれ長さ５ｍｓである。ＬＴＥハーフフレームは、さらに５個のサブフレームに分けられ、それぞれ長さ１ｍｓである。
【０００９】
ネットワーク型ＭＩＭＯ及び協調ＭＩＭＯがＬＴＥのために提案されてきた。ＭＩＭＯシステムを用いて、単一のユーザからのデータストリームは、Ntx個の別個のサブストリームに逆多重化される。各サブストリームは、その後チャネルシンボルに符号化される。同一であるか又は適応的であるかのいずれかのデータ変調レートが、送信器のサブストリームに課される。信号は、Ntxの受信アンテナにより受信される。nT個の送信アンテナ及びnR個の受信アンテナからなるＭＩＭＯシステムでは、チャネルマトリックスは、式（１）に示すように記載される。
【００１０】
【数１】
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【００１１】
実際に、ＬＴＥ及びＷｉＭＡＸは、ＭＩＭＯ送信方式を利用してスペクトル効率を向上させている。ＭＩＭＯ方式は、送信器及び受信器が両方とも複数のアンテナを備えていること、及び複数の変調されプリコーディングされた信号が、同一の“時間−周波数リソースエレメント”上で送信されることを想定している。ＭＩＭＯ技術では、特定の周波数／時間リソースエレメント(k,l)について送信された信号は、数学的に式（１）により表されることができる。
【００１２】
【数２】
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【００１３】
式（５）では、ｓは、エレメントｓｉ（i=1,...,Ns）を有するベクトルであり、ｓｉは変調されたシンボルであり、Ｎｓは、送信されるレイヤの数である。Ｗ（ｋ）は、Ntk×Ns次元のいわゆるプリコーディングマトリックスであって、Ntxは送信が行われるアンテナの数である。ｘは送信される信号のベクトルであって、ｘi（i=1, ..., Ntx）は、i番目の送信アンテナから送信される信号である。ここで用いられるものとして、“ｋ”及び“ｌ”は、それぞれ周波数及び時間のインデックスであり、ベクトルｘ及びｓの各々のエレメントは、特定の周波数／時間について与えられる。信号は、チャネルマトリックスＨにより特性化され得るチャネル上で送信される。チャネルマトリックスＨは、Nrx×Ntx次元のマトリックスであり、Nrxは、送信されるアンテナの数であり、Nrxは、受信されるアンテナの数である。概して、チャネルマトリックスのランクは、rank(H)=k≦min{Nrx,Ntx}により与えられる。受信される信号のベクトルは、式（５）により与えられるNrx次元のベクトルである。
【００１４】
【数３】
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【００１５】
式（６）において、eは、共分散マトリックスReを伴うノイズ及び干渉ベクトルである。
【００１６】
ＭＩＭＯについて考慮すべき要因は、アンテナの地理的間隔、選択される協調型マルチポイント処理アプローチ（例えば、コヒーレント又は非コヒーレント）、及び協調型ゾーン定義（例えば、セル中心又はユーザ中心）である。ＵＥに対する同一のデータが異なるセルサイトにおいて共有されるかどうかに依存して、協調ＭＩＭＯは、マルチセル協調を伴う単一セルアンテナ処理又はマルチセルアンテナ処理を含む。
【００１７】
ＨＳＰＡ（High  Speed  Downlink  Packet  Access）は、ダウンリンクにおけるＨＳＤＰＡ（High  Speed  Downlink  Packet  Access）及びアップリンクにおけるＥ−ＤＣＨ（Enhanced  Dedicated  Channel）を伴ったＷＣＤＭＡの仕様拡張である。ＨＳＤＰＡは、無線ネットワークコントローラから基地局に無線リソース協調及び管理権限のうちのいくつかをシフトすることにより、より高速なデータ速度を達成する。これらの権限は、次のうちの１つ以上を含む：共有チャネル送信、高次変調、リンクアダプテーション、無線チャネル依存スケジューリング、及びソフト合成を伴うハイブリッドＡＲＱ。
【００１８】
ＨＳＰＡ（High  Speed  Downlink  Packet  Access）は、トランスポートチャネル及び３つの物理チャネルを採用する。ＨＳ−ＤＳＣＨ（High  Speed  Downlink  Shared  Channel）は、複数のＵＥにより共有されるダウンリンクトランスポートチャネルである。ＨＳ−ＤＳＣＨは、１つのダウンリンクＤＰＣＨ及び１つ又は複数の物理チャネルに関連付けられる。ＨＳＤＰＡのために、以下の物理チャネルが定義されている：高速物理ダウンリンク共有チャネル（HS-PDSCH：High  Speed  Physical  Downlink  Shared  Channel）、高速専用物理制御チャネル（HS-DPCCH：High  Speed  Dedicated  Physical  Control  Channel）、及び高速共有制御チャネル（HS-SCCH：High  Speed  Shared  Control  Channel）。HS-PDSCHは、時間及び符号の両方で多重化がなされるダウンリンクチャネルである。HS-DPCCHは、HS-PDSCH上で受信されたパケットの確認応答、及びＣＱＩ（Channel  Quality  Indication）も伝搬する、アップリンクチャネルである。HS-SCCHは、HS-DSCH送信に関連するダウンリンクシグナリングを伝搬するために使用される、固定レートダウンリンク物理チャネルである。HS-SCCHは、タイミング情報及び符号化情報を提供し、それにより、ＵＥが正確な時間にHS-DSCHをリッスンすることを可能にし、正しい符号を使用してＵＥデータの復号に成功することをできるようにする。
【００１９】
ダウンリンク及びアップリンクトランスポートチャネルの送信をサポートするために、ある関連するダウンリンク（ＤＬ）制御シグナリングの必要性がある。この制御シグナリングは、ダウンリンク（ＤＬ）Ｌ１／Ｌ２制御シグナリングとして参照されることが多く、対応する情報の一部は物理レイヤ（レイヤ１）から発生し、一部はレイヤ２（メディアアクセス制御［ＭＡＣ］）から発生することを示している。ダウンリンクＡｌ１／Ｌ２制御シグナリングは、コンポーネントキャリア上で端末がＤＬ−ＳＣＨを正確に受信し、復調し、及び復号することを可能にするために必要とされる情報を含むダウンリンク（ＤＬ)スケジューリング割り当てと、アップリンク（ＵＬ−ＳＣＨ）送信のために使用すべきリソース及びトランスポートフォーマットについて端末へ通知するアップリンクスケジューリンググラントと、ハイブリッドＡＲＱ確認応答及びＵＬ−ＳＣＨ送信への返答と、からなる。さらに、制御ダウンリンクシグナリングは、ＭＢＳＦＮ通知のようなある特別な目的で使用され得ると共に、アップリンク物理チャネルの電力制御用の電力制御コマンドの送信にも使用され得る。ダウンリンクＬ１／Ｌ２制御シグナリングは、各サブフレームの最初の部分の範囲内で送信される。すなわち、各サブフレームは、制御領域と、それに続くデータ領域とに分割されているといえ、その場合制御領域は、Ｌ１／Ｌ２制御シグナリングが送信されるサブフレームの部分に対応する。全体の設計を単純化するために、制御領域は、整数個のＯＦＤＭシンボルを常に占める。
【００２０】
ＨＳ−ＳＣＣＨオーダーは、より高いレイヤ（無線リソース制御［ＲＲＣ］）のシグナリングを補完する高速のＬ１／Ｌ２制御シグナリングとしてＨＳＰＡ内に存在する。ＨＳ−ＳＣＣＨの特別なフォーマットを使用することにより、時間がかかる、より高いレイヤのシグナリングに頼る必要なく、ＵＥに指示（order）を伝達することが可能である。現在、以下の機能の（非）アクティブ化又はトリガのために指定される指示が存在する（詳細は、参考文献［１］の４．６Ｃ節、及び参考文献［２］の６Ａ．１節、６Ｂ節、６Ｃ節．４及び１０．５節を参照）。
・ＵＥ  ＤＴＸ  （非）アクティブ化（リリース７で導入された指示）
・ＵＥ  ＤＲＸ  （非）アクティブ化（リリース７で導入された指示）
・ＨＳ−ＳＣＣＨなしオペレーション  （非）アクティブ化（リリース８で導入された指示）
・エンハンスされたサービングセル変更トリガ（リリース８で導入された指示）
・ＭＣ−ＨＳＵＰＡにおけるセカンダリダウンリンクキャリア（非）アクティブ化（リリース８、リリース９、リリース１０及びリリース１１で導入された指示）
・ＤＣ−ＨＳＵＰＡにおけるセカンダリアップリンクキャリア（非）アクティブ化（リリース９で導入された指示）
・ＵＬ送信ダイバーシティアクティブ化状態間の切り替え（リリース１１で導入されたオーダー）
【００２１】
新たなＨＳ−ＳＣＣＨオーダーは、リリース１−１１１３３６内で示されている現行のリリース１１の作業項目内で考慮されている。例えば、参考文献［９］を参照。新たなＨＳ−ＳＣＣＨオーダーは、ＲＰ−１１１３９３、ＲＰ１１１３７５及びＲＰ１１１−６４２に記載されているような、他の現行のリリース１１の作業項目内でも考慮されている。例えば、参考文献［３］、参考文献［１０］、及び参考文献［１１］を参照。
【００２２】
現在、ＨＳＤＰＡ（high  speed  downlink  packet  access）のための４Ｔｘ送信方式が、標準化のため３ＧＰＰ内で議論されている。例えば、参考文献［３］〜参考文献［５］を参照。以前のバージョンの仕様は、ネットワーク側からの２Ｔｘアンテナ送信までサポートしており、当該バージョンでは、共通パイロット（例えば、ＣＰＩＣＨ）が各Ｔｘブランチから送信される。
【００２３】
４ＴｘＭＩＭＯ送信をサポートするために、空間レイヤの各々を特性化するために４つのチャネル推定を取得する必要があり、それは、より多くのパイロットが必要であるであろうということを意味している。共通パイロットは、２つの主な機能のために使用される。（１）チャネルサウンディングを通じたＣＳＩ（channel  state  information）推定であり、その場合、ランク、ＣＱＩ及びＰＣＩが推定される。（２）復調を目的とするチャネル推定。
【００２４】
４ブランチＭＩＭＯについて、以下のアプローチが可能である。（ａ）ＣＳＩ推定及びデータ復調用のチャネル推定の両方のための共通パイロット、及び（ｂ）ＣＳＩ推定のための共通パイロット及びデータ復調用のチャネル推定のための追加的なパイロット。ＣＳＩ推定のための共通パイロットは、第１及び第２の共通パイロットとして参照されることがあり、一方、“追加的な”パイロットは、第３及び第４の共通パイロットとして参照されることがある。
【００２５】
ここで用いられるものとしての“共通パイロット”は、全てのユーザ機器（ＵＥ）に利用可能とされ、ＵＥ固有のビームフォーミングなしで送信されるパイロット信号をいう。共通パイロットは、４Ｔｘ送信を復調することができない、レガシーＵＥがスケジューリングされるインスタンスにおいて送信され得る（リリース７ＭＩＭＯ及びリリース９９）。これらのレガシーＵＥは、第３及び第４の共通パイロットにおけるエネルギーを使用することができない。また、第３及び第４のパイロットにおいて利用可能となるエネルギーは、レガシーＵＥへのＨＳ−ＰＤＳＣＨスケジューリングのために利用可能なエネルギー量を減少させる。さらに、第３及び第４の共通パイロットは、良くても第１及び第２の共通パイロットを使用することが可能なこれらのレガシーＵＥに干渉を発生させ得る。したがって、４ＴｘでないＵＥに対する性能の影響を最小化するために、少なくとも第３及び第４の共通パイロットの電力を低い値に減少させることが望ましい。
【００２６】
第３及び第４の共通パイロット上の電力が最小限でない限り、共通パイロットのみに基づくソリューションは、レガシーＵＥに悪影響を有するであろう。しかしながら、電力が最小限である場合、４Ｔｘ  ＵＥの復調の性能は、悪影響を受けるであろう。
【００２７】
図１及び図２は、４×４ＭＩＭＯ及び４×２ＭＩＭＯシステムについての３つの異なるジオメトリを有する非レガシーＵＥのための第３及び第４パイロット上のパイロット電力のリンクレベルのスループットの例を示す。図１及び図２において、第１及び第２のパイロットについてのパイロット電力は、それぞれ−１０及び−１３ｄＢで維持される。例えば、図１及び図２において、第３及び第４パイロット電力が減少するにつれて、非レガシーＵＥの性能が低下することを観察することができる。低下は、高いＣ／Ｉにおいて（例えば、２０ｄＢにおいて）深刻である。これは、高いＣ／Ｉにおいては、ランク３及びランク４の送信及び／又は高データレートの可能性が高く、それが大量のパイロット電力エネルギーを必要とするからである。他方、低いＣ／Ｉ（例えば、０ｄＢ）において生じる低いデータレート及び／又はランク選択は、より低い量のパイロットエネルギーで復調され得る。したがって、ＵＥが高ランクで高データレートを復調すべき場合、高いパイロット電力が望ましい。
【００２８】
スケジューリングされるパイロット（scheduled  pilot）を取り入れることが提案されており、スケジューリングされるパイロットとは、４ブランチ対応ＵＥがスケジューリングされる場合にのみ送信される第３及び第４のアンテナ上の追加的なパイロットである。文献［７］参照。どの４ブランチＭＩＭＯユーザがスケジューリングされる場合にもその追加的なパイロットを取り入れることは、全てのシナリオにとっての恩恵を提供することなく、追加的なオーバヘッドを代償としそうである。現実には、ＵＥが高ランクを伴う高いデータレートを復調しようとする場合、多量のパイロット電力を要する。しかし、上述したように、高いパイロット電力は、レガシーＵＥへ悪影響を与えかねない。４ブランチＵＥがかなり頻繁にスケジューリングされる場合、その影響は相当であり得る。
【００２９】
追加的なパイロットに伴う他の欠点は、ＵＥが高ランク（例えば、３及び４）信号をサポートしない場合であってもそれらが送信されることである。４ブランチ送信信号を受信可能な全てのＵＥが４つのレイヤまでの多重化をサポートすることになるわけではないと予期され得る。文献［８］では、提案されるＵＥのカテゴリが一覧化されている。最もあり得そうなこととして、高々２つのレイヤを受信可能な４ブランチＵＥが存在するであろう（４×２ＭＩＭＯとしても知られる）。それらＵＥは、４レイヤが送信される場合に提供され得る非常に高いビットレートを受信することができないことから、復調のための追加的なパイロットについてのニーズは差し迫っていない。そこで、ＮｏｄｅＢがそれら追加的なパイロットをある条件下でのみ使用することが提案される。例えば、文献［６］参照。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【００３０】
ここに開示される技術は、その態様の１つにおいて、無線端末とエアインタフェース上で通信するように構成される送信器及び受信器と、スケジューラと、（パイロット信号判定手段又は判定手段としても知られる）パイロット判定コントローラと、を備える無線ネットワークノードに関する。スケジューラは、エアインタフェース上での無線端末への送信のために、チャネル推定用に送信される共通パイロット信号を含むパイロット信号をスケジューリングするように構成される。パイロット判定コントローラは、チャネル推定用に送信される共通パイロット信号に加えて、データ復調用の追加的なパイロット信号もまた無線端末へ送信されるべきかの判定、例えば選択的判定を行うように構成される。パイロット判定コントローラは、スケジューラを含み、又はスケジューラに含まれてもよく、パイロット判定コントローラ及びスケジューラの両方が電子回路により実現され得る。
【００３１】
実施形態及びモードの例において、パイロット信号判定手段は、無線ネットワークノードによりサービスされる１つ以上の無線端末の位置に基づいて、選択的な判定を行うように構成される。
【００３２】
実施形態及びモードの例において、パイロット信号判定手段は、無線ネットワークノードによりサービスされる１つ以上の無線端末についてのダウンリンクチャネル品質情報（ＣＱＩ、ＳＮＲ、ＳＩＮＲ、ＢＥＲ）に基づいて、選択的な判定を行うように構成される。ダウンリンクチャネル品質情報は、チャネル品質インジケータ（ＣＱＩ）、信号対雑音比（ＳＮＲ）、信号対干渉雑音比（ＳＩＮＲ）及びブロック誤り率（ＢＥＲ）のうち１つ以上を含み得る。
【００３３】
実施形態及びモードの例において、パイロット信号判定手段は、無線ネットワークノードによりサービスされる１つ以上の無線端末から送信されるアップリンク信号のアップリンク信号強度に基づいて、選択的な判定を行うように構成される。
【００３４】
実施形態及びモードの例において、パイロット信号判定手段は、無線ネットワークノードによりサービスされる１つ以上の無線端末へ割り当てられる変調レート及び符号レートに基づいて、選択的な判定を行うように構成される。
【００３５】
実施形態及びモードの例において、無線ネットワークノードは、データ復調用の追加的なパイロット信号もまた、無線端末へ送信されようとしているという指示信号を無線端末へ送信するように構成される。実装例において、無線ネットワークノードは、指示信号の確認応答の無線端末からの受信後に、データ復調用の追加的なパイロット信号を無線端末へ送信するように構成される。実装例において、無線ネットワークノードは、データ復調用の追加的なパイロット信号が無線端末へ送信されようとしているという判定指示信号を、ＨＳ−ＳＣＣＨ（High  Speed  Shared  Control  Channel）上で無線端末へ送信するように構成される。
【００３６】
実施形態及びモードの例において、スケジューラは、ＨＳ−ＰＤＳＣＨ上の無線端末への送信のために、データ復調用の追加的なパイロット信号をスケジューリングするように構成される。
【００３７】
実施形態及びモードの例において、パイロット信号判定手段は、複数の無線端末の各々について、指示信号がそれぞれ無線端末へ送信されるべきかの別個の判定を行うように構成される。実装例において、パイロット信号判定手段は、それぞれ異なる基準に基づき、複数の無線端末の各々について別個の判定を行うように構成される。実装例において、当該異なる基準は、（ａ）無線ネットワークノードによりサービスされる１つ以上の無線端末の位置、（ｂ）無線ネットワークノードによりサービスされる１つ以上の無線端末についてのダウンリンクチャネル品質情報、（ｃ）無線ネットワークノードによりサービスされる１つ以上の無線端末から送信されるアップリンク信号、（ｄ）無線ネットワークノードによりサービスされる１つ以上の無線端末に割り当てられる変調レート及び符号レート、並びに（ｅ）（ａ）、（ｂ）、（ｃ）及び（ｄ）のうち２つ以上の組み合わせ、を含む。
【００３８】
実施形態及びモードの例において、パイロット信号判定手段は、データ復調用の追加的なパイロット信号が、無線ネットワークノードによりサービスされる複数の無線端末に送信されるべきかの集合的な判定行うように構成され、当該集合的な判定は、当該複数の無線端末による、データ復調用の追加的なパイロットの使用の不利益に対する利益のトレードオフに基づく。
【００３９】
ここに開示される技術は、その別の態様において、無線ネットワークノードとエアインタフェース上で通信するように構成される送信器及び受信器と、電子回路とを備える無線端末に関する。当該電子回路は、無線ネットワークノードにより送信されるどのパイロット信号が無線端末により利用されるべきかについての判定を行うように構成される。無線ネットワークノードにより送信されるパイロット信号は、チャネル推定用に送信される共通パイロット信号及びデータ復調用に送信される追加的なパイロット信号を含む。
【００４０】
実施形態及びモードの例において、当該電子回路は、無線端末の受信ケイパビリティに基づいて判定を行うように構成される。
【００４１】
実施形態及びモードの例において、当該電子回路は、データ復調用に送信される追加的なパイロット信号の使用のコストに基づいて判定を行うように構成される。
【００４２】
また、無線ネットワークノードにおける（例えば、無線ネットワークノードを動作させる）方法、及び無線端末における（例えば、無線端末を動作させる）方法を含む、方法が開示される。
【図面の簡単な説明】
【００４３】
ここで開示される技術の上記及び他の目的、特徴、及び利点は、添付図面において示されるように、以下の好ましい実施形態のより特定の説明から明らかになるであろう。当該添付図面において、参照文字は、様々な図を通して同一の部分を参照する。図面は必ずしも等尺ではなく、代わりにここに開示される技術の原理を説明するに際して強調がなされる。
【００４４】
【図１】共通パイロットが、４×４ＭＩＭＯシステムについてのＣＳＩ推定及びデータ復調の両方のために使用される場合の、リンクレベル性能の例を示すグラフである。
【図２】共通パイロットが、４×２ＭＩＭＯシステムについてのＣＳＩ推定及びデータ復調の両方のために使用される場合の、リンクレベル性能の例を示すグラフである。
【図３】ＣＳＩ推定及びデータ復調のための共通パイロットを有するシステムの例の概略図である。
【図４】共通パイロット及び追加的なパイロットを有するシステムの例の概略図である。
【図４Ａ】図４のシステムの例の実装例の詳細を示す概略図である。
【図４Ｂ】図４のシステムの例の実装例の詳細を示す概略図である。
【図４Ｃ】図４のシステムの例の実装例の詳細を示す概略図である。
【図５】復調パイロット情報を伝達するためのメッセージシーケンス例の図である。
【図６】無線ネットワークノードにより実行される方法の例を示すフローチャートである。
【図７】追加的なパイロットを使用するかどうかを判定するための処理の例を示すフローチャートである。
【図８Ａ】無線端末により実行される方法の例を示すフローチャートである。
【図８Ｂ】無線端末により実行される方法の例を示すフローチャートである。
【図９Ａ】復調パイロット情報を伝達するための方法の例を示すフローチャートである。
【図９Ｂ】復調パイロット情報を伝達するための方法の例を示すフローチャートである。
【図１０】無線ネットワークノードの例の論理コンポーネントの例を示す図である。
【図１１】無線ネットワークノードコンポーネントの例を示す図である。
【図１２】無線端末の例の論理コンポーネントの例を示す図である。
【図１３】無線端末の例のコンポーネントの例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００４５】
以下の説明において、限定ではなく説明の目的で、ここに開示される技術の完全な理解を提供するために、特定のアーキテクチャ、インタフェース、技術等の具体的詳細が説明される。しかしながら、ここに開示される技術が、これらの具体的詳細から離れた他のやり方で実践されてもよいことは、当業者には明らかであろう。すなわち、当業者は、ここに明示的に記載され又は示されているわけではないが、ここに開示される技術の原理を具体化し、その精神及び範囲内に含まれる、様々な配置を考案することが可能であろう。いくつかの例において、ここに開示される技術の説明を不必要な詳細で不明瞭にしないように、周知の装置、回路及び方法の詳細な説明は省略される。ここに開示される技術の原理、態様、及び実施形態をここに列挙する全ての記述は、それらの具体例と同様に、その構造的及び機能的な等価物の両方を包含することを意図する。さらに、そのような均等物は、現在公知の均等物だけでなく、将来開発される均等物、即ち構造に関わらず同じ機能を実行する、開発されるいかなるエレメントをも含むことが意図される。
【００４６】
したがって、例えば、本明細書のブロック図は、例示的な回路又は技術の原理を具体化する他の機能ユニットの概念図を表すことができるということが、当業者によって理解されるであろう。同様に、任意のフローチャート、状態遷移図、擬似コード等は、実質的にコンピュータ可読媒体内に表され、コンピュータ又はプロセッサによってそのように実行され得る、様々なプロセスを表すことが、そのようなコンピュータ又はプロセッサが明示的に示されているか否かに関わらず、明らかであろう。
【００４７】
“コンピュータ”、“プロセッサ”、又は“コントローラ”としてラベルを付され、又は記載されたものを含むが限定はされない、機能ブロックを含む様々なエレメントの機能は、回路ハードウェア及び／又はコンピュータ可読媒体上に格納される符号化された命令の形式でソフトウェアを実行することが可能なハードウェアといったハードウェアの使用を通じて提供され得る。したがって、そのような機能及び示される機能ブロックは、ハードウェア実装されるもの、及び／又はコンピュータ実装されるもののいずれか、並びに、ひいては機械実装されるものとして理解されるべきものである。
【００４８】
ハードウェア実装の観点から、機能ブロックは、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）ハードウェア、縮小命令セットプロセッサ、ＡＳＩＣ（application  specific  integrated  circuit(s)）及び／若しくはＦＰＧＡ（field  programmable  gate  array(s)）を含むが限定はされないハードウェア（例えば、デジタル若しくはアナログ）回路、並びにそのような機能を実行可能な（適当な）ステートマシンを、限定ではなく含み、又は包含し得る。
【００４９】
コンピュータ実装の観点から、コンピュータは、概して１つ以上のプロセッサ又は１つ以上のコントローラを含むと理解され、コンピュータ、並びにプロセッサ及びコントローラの用語は、本明細書において交換可能に採用され得る。機能がコンピュータ、又はプロセッサ若しくはコントローラによって提供される場合、単一の専用コンピュータ、又はプロセッサ若しくはコントローラにより、単一の共有コンピュータ、又はプロセッサ若しくはコントローラにより、又はそれらのうちいくつかは共有又は分散されてもよい複数の個別のコンピュータ又はプロセッサ若しくはコントローラにより、提供され得る。さらに、用語“プロセッサ”又は“コントローラ”の使用はまた、上で列挙されたハードウェアの例のように、そのような機能を実行すること及び／又はソフトウェアを実行することが可能な他のハードウェアを指すものと解釈されなければならない。
【００５０】
以下の用語は、一貫性及び簡単化のために開示において使用され得る。ここに記載される技術は、ネットワークを含む異種ネットワークに適用されてもよい。
【００５１】
ここで使用されるものとして、“ノード”という用語は、例えば、高速パケットアクセス（ＨＳＰＡ）、ＬＴＥ、ＣＤＭＡ（code  division  multiple  access）２０００、ＧＳＭ等、又はマルチスタンダード無線（ＭＳＲ）ノード（例えば、ＬＴＥ／ＨＳＰＡ、ＧＳＭ／ＨＳ／ＬＴＥ、ＣＤＭＡ２０００／ＬＴＥ等）を用いるような混合技術を含む任意の技術を使用するノードを包含し得る。さらに、ここに記載の技術は、１つ以上の無線アクセス技術をサポートする様々な種類のノード、例えば、基地局、ｅノードＢ、ノードＢ、リレー、基地トランシーバ局（ＢＴＳ）、中継ノードにサービスするドナーノード（例えば、ドナー基地局、ドナーノードＢ、ドナーｅＮＢ）に適用され得る。
【００５２】
エアインタフェースを使用して通信するノードもまた、適切な無線通信回路を有する。さらに、当該技術は追加的に、ここに記載される技術をプロセッサに遂行させるであろうコンピュータ命令の適当なセットを含む、固体メモリ、磁気ディスク、又は光ディスクといった任意の形式のコンピュータ可読メモリ内に完全に具体化されていると考えられることができる。
【００５３】
ここに開示される技術の１つ以上の非限定的な態様は、従来のソリューションに関連して上述した問題のいくつか又は全てに対処する。例示的な技術はここに記載されており、そこでは、無線ネットワークノード（例えば、無線基地局（ＲＢＳ）、ｅＮＢ、ｅノードＢ、ノードＢ等）は、１つ以上のパラメータに基づいてデータ復調のために追加的なパイロットを１つ以上の無線端末（例えば、モバイル端末、ＵＥ等）に送信し得る。そうでなければ、無線ネットワークノードは、データ復調のために共通パイロットのみを送信し得る。
【００５４】
上記議論から理解されるように、レガシーアンテナブランチ（例えば、第１及び第２のブランチ）上で送信されるレガシー共通パイロット、並びに非レガシーブランチ（例えば、第３及び第４のブランチ）上で送信される低電力共通パイロットは、より低いランク及び／又はより低いデータレートがスケジューリングされている場合、ＣＳＩ推定及びデータ復調の両方について十分であるはずである。
【００５５】
一方、高いデータレートがスケジューリングされている場合、追加的なパイロットのエネルギーは、データ復調に適当な質の高いチャネル推定を無線端末が行うことを可能にするために提供されるべきである。例えば、この効果は、６４ＱＡＭ（quadrature  amplitude  modulation）が使用される場合に特に顕著であり得る。おそらく、ここで開示される技術に従って、無線端末は復調用にどのパイロットを使用すべきかについて通知される。
【００５６】
一般性を失うことなく、ここに開示される技術の主題の１つ以上の態様は、説明のために詳細に記載されている。これらの態様は、限定を意図するものではない。
【００５７】
上述したように、パイロット設計方式は、概して（１）ＣＳＩ推定用及びデータ復調用の共通パイロットを使用する方式、及び（２）ＣＳＩ推定用に共通パイロットを使用し、データ復調用に追加的なパイロットも使用する方式、に分けられる。
【００５８】
図３は、通信システム２０の例を示しており、共通パイロット設計の例、例えば、ＣＳＩ推定及びデータ復調用の共通パイロットが実装されている。図３は、無線ネットワークノード２８及び無線端末３０の両方を示す。無線ネットワークノード２８及び無線端末３０は、無線又はワイヤレスインタフェース３２上、特にチャネルＨ上で通信する。無線ネットワークノードの他の実施形態の例もここで説明され、図番に対応する括弧付きの数字が末尾に付されることもある。特に指定されていない限り、“無線ネットワークノード２８”に対するいかなる参照も、そのような接尾語が付され又は付されていない無線ネットワークノードの実施形態の例に言及し、又は包含することを意図する。
【００５９】
無線ネットワークノード２８は、データのソース４０を含み、又はデータのソース４０に接続される。無線ネットワークノード２８は、プリコーダ４２、共通パイロットのソース４４、スケジューラ４６、及び送信器（Ｔｘ）４８を含む。プリコーダ４２は、ソース４４からデータを受信し、プリコーディングされたデータを生成する。スケジューラ４６は、プリコーディングされたデータ及び共通パイロットの両方を受信し、例えば、プリコーディングされたデータと共通パイロットとを使用してフレーム、ブロック、又は送信器４８に適用される、情報のその他の論理グループを生成する。図３において、“Ｔｘ”は、無線ネットワークノード２８の送信器４８であるものとして示される。
【００６０】
図３の無線端末３０は、受信器（Ｒｘ）５０、チャネル推定器５２、データ検出器５４、フレームハンドラ／プロセッサ５６、及びプリコーダマトリックス計算器５８を含む。受信器（Ｒｘ）５０は、無線ネットワークノード２８の送信器（Ｔｘ）４８からの送信をチャネルＨ上で受信し、受信された送信をチャネル推定器５２及びデータ検出器５４の両方に適用する。チャネル推定器５２は、フレームハンドラ／プロセッサ５６、データ検出器５４、及びプリコーダマトリックス計算器５８に適用される、チャネル推定を行う。プリコーダマトリックス計算器５８は、無線ネットワークノード２８のプリコーダ４２へのフィードバックチャネル上に適用されるプリコーダマトリックスｗを生成する。図３において、“Ｒｘ”は、無線端末３０の受信器５０であるものとして示される。
【００６１】
図３から理解されるように、無線ネットワークノード２８は、チャネルサウンディングについての（共通パイロットのソース４４からの）チャネル推定用の共通パイロットシンボルを送信することができ、全てのアンテナ上（例えば、４アンテナシステムの場合、４つのアンテナ上）でそうすることができる。無線端末３０は、チャネルサウンディングからチャネルの品質（例えば、信号対干渉雑音比［ＳＩＮＲ］）を推定することができ、次のダウンリンク送信について好適なプリコーディングマトリックス及びチャネル品質インデックス（ＣＱＩ：channel  quality  index）を計算することができる。無線端末３０は、この情報をフィードバックチャネルを通じて無線ネットワークノード２８に伝達し得る。
【００６２】
無線ネットワークノード２８は、無線端末３０からのフィードバック情報を処理し、プリコーディングマトリックス、変調レート、符号化レート、及びトランスポートブロックサイズ等といった他のパラメータを決定し得る。無線ネットワークノード２８は、この情報をダウンリンク制御チャネルを通じて無線端末３０に伝達し得る。無線ネットワークノード２８は、その後、ダウンリンク制御チャネル内で示される変調レート及び符号化レートでデータを無線端末３０に送信し得る。無線ネットワークノード２８は、データをアンテナポートに渡す前に、データにプリコーディングベクトル／マトリックスを事前に乗算（pre-multiply）し得る。無線端末３０は、共通パイロットシンボルからも、データ復調用のチャネルを推定し得る。
【００６３】
ここに開示される技術は、その態様のうちの１つにおいて、無線端末及びプロセッサとエアインタフェース上で通信するように構成される送信器及び受信器を含む、無線ネットワークノードに関係する。プロセッサは、エアインタフェース上での無線端末への送信のために、チャネル推定用に送信される共通パイロット信号を含むパイロット信号をスケジューリングするように構成される。プロセッサは、チャネル推定用に送信される共通パイロット信号に加えて、データ復調用の追加的なパイロット信号も無線端末に送信されるべきであるか否かについての判定、例えば選択的な判定を行うように構成される。
【００６４】
図４は、無線ネットワークノード２８（４）及び無線端末３０を含む通信システム２０（４）を示す。図３の通信システム２０でのように、無線ネットワークノード２８（４）は、データのソース４０、プリコーダ４２、共通パイロットソース４４、スケジューラ４６、及び送信器（Ｔｘ）４８を含む。さらに、無線ネットワークノード２８（４）は、データ復調用に使用され得る追加的なパイロットをスケジューラ４６に適用する、追加的なパイロット信号のソース６０を含む。図３の実施形態のように、無線端末３０は、受信器（Ｒｘ）５０、チャネル推定器５２、データ検出器５４、フレームプロセッサ５６、及びプリコーダマトリックス計算器５８を含む。
【００６５】
無線ネットワークノード２８（４）は、チャネルサウンディングについてのチャネル推定用に、（例えば、共通パイロットソース４４から）既知のパイロットシンボルを送信し得る。無線端末３０は、フィードバックチャネルを通じて、好適なプリコーディングマトリックス、ＣＱＩを無線ネットワークノード２８（４）に伝達し得る。無線ネットワークノード２８（４）は、フィードバック情報を使用し、プリコーディングマトリックス、ＣＱＩ、及びトランスポートブロックサイズを選択し得る。データ送信のために、基地局は、選択されたプリコーディングマトリックスをデータに乗算し、乗算されたデータを送信し得る。図４の実施形態において、無線ネットワークノード２８（４）は、データに加えて、アンテナのうち全て又はいくつか（例えば、第３及び／又は第４のアンテナ）から、（追加的なパイロット信号のソース６０からの）追加的なパイロットを送信し得る。このように、各アンテナ上で送信されるチャネル推定用の共通パイロット信号が存在する４アンテナシステムにおいて、データ復調用の追加的なパイロットを含むことは、６つのパイロット信号が送信される結果となる。追加的なパイロットは、アンテナ（例えば、第３及び第４のアンテナ）から送信されるパイロット電力を効果的に増大させ、データ復調のためにより正確なチャネル推定が行われることを可能にする。無線端末３０、特にチャネル推定器５２は、チャネル推定用に使用される共通パイロットに加えて、これらの追加的なパイロットからデータ復調用のチャネルを推定し得る。
【００６６】
図４Ａは、図４の通信システムの特定の実装例を示し、追加的なパイロット信号のソース６０からの追加的なパイロットがどのように含まれ得るかをより詳細に示している。図４Ａの無線ネットワークノード２８（４Ａ）もまた、データのソース４０、プリコーダ４２、共通パイロットのソース４４、スケジューラ４６、及び送信器（Ｔｘ）／受信器（Ｒｘ）４８（４Ａ）を含み、さらに、追加的なパイロットを含むことがパイロット判定コントローラ６２により促進され得ることが示される。パイロット判定コントローラ６２は、無線ネットワークノード“パイロット信号判定手段”、“パイロット選択手段”、若しくは“パイロット判定プロセッサ”若しくは“プロセッサ”、又は類似の名称でも知られ、ここで説明するように、電子回路を使用して実装され得る。さらに、パイロット判定コントローラ６２は、スケジューラを含み、若しくはスケジューラに含まれてもよく、又はその逆でもよい。無線ネットワークノード２８（４Ａ）は、（共通パイロットソース４４から）チャネル推定用に送信される共通パイロット信号に加えて、（追加的なパイロット信号のソース６０からの）データ復調用の追加的なパイロット信号も無線端末３０に送信されるかどうかの選択的な判定を行うように構成される。さらなる説明のため、図４Ａはまた、無線ネットワークノード２８（４Ａ）が複数のアンテナ、例えば４つのアンテナ６４を含むことを示す。
【００６７】
図４Ａの無線端末３０は、図４の実施形態の例のユニット及び機能性と同様のものを含むが、実装例として図４Ａにより詳細に示す。図４Ａのフレームハンドラ／プロセッサ５６は、信号ハンドラ６６及び任意のパイロット判定コントローラ６８を含むものとして示されている。信号ハンドラ６６は、無線ネットワークノードからのダウンリンク上で受信される両方の信号を処理し、無線インタフェース上で送信されるフレームについて定義される、チャネルにより伝搬される信号を含む、無線ネットワークノードへのアップリンク上の送信のための信号を準備する。図４Ａの実施形態の例において、信号ハンドラは、ＡＣＫ／ＮＡＣＫジェネレータ７０及びフィードバックジェネレータ７２を含む。図８Ａに関して理解されるような実施形態の一例では、ＡＣＫ／ＮＡＣＫジェネレータ７０は、無線端末が指示信号を復号することが可能かどうかに依存して、ＡＣＫ又はＮＡＣＫのいずれかの判断を行う。図８Ｂに関して理解されるような別の実施形態の例では、ＡＣＫ／ＮＡＣＫジェネレータ７０は、また、無線端末が追加的な変調パイロットを使用することを望むか否かにも基づいて、ＡＣＫ／ＮＡＣＫの判断を行うことができる。フィードバックジェネレータ７２は、フレーム上の適当なアップリンクチャネルにより無線ネットワークノードに伝搬されるべき１つ以上のフィードバック信号を生成する。そのようなフィードバック信号、又はフィードバック情報は、例えば、ＣＱＩ、及びプリコーダマトリックス計算器５８により計算される、提案されるプリコーダ（又はそれの標識（indication））を含み得る。図８Ｂのようないくつかの実施形態の例は、パイロット判定コントローラ６８を含む。パイロット判定コントローラ６８は、無線端末がそうするように命令される場合に、データ復調用の追加的なパイロットを使用することを本当に望むかどうかを判定するために採用し得るロジックを含む。パイロット判定コントローラ６８は、無線端末“パイロット選択手段”、若しくは“パイロット判定プロセッサ”若しくは“プロセッサ”、又は類似の名称でも知られ、ここで説明するように、電子回路を使用して実装され得る。
【００６８】
このように、ここに開示される技術の１つ以上の態様では、無線ネットワークノード（例えば、ノードＢ）は、ＣＳＩ推定用に無線端末（例えば、ＵＥ）に共通パイロットを送信し得る。無線ネットワークノードは、データ復調用に、共通パイロットに加えて追加的なパイロットを送信し得る。１つ以上の実施形態では、追加的なパイロットは、１つ以上のアンテナから送信されるパイロット電力を効果的に増大させ得る。
【００６９】
図４Ａは、追加的なパイロットを含むかどうかの判断が、“パイロット選択手段”又は“パイロット判定手段”としても知られるパイロット判定コントローラ６２といったユニット又は機能性を通じて実装され得ることを、非網羅的かつ非限定的な方法で示す。図４Ｂは、さらに、パイロット判定コントローラ６２、及び無線ネットワークノード２８の他の様々なコンポーネント又はエレメントが、機械プラットフォーム８０ＮＴを含み、又は機械プラットフォーム８０ＮＴに含まれ得ることをさらに示す。この目的を達成するために、図４、図４Ａ及び図４Ｂは破線を用いて、少なくともいくつかの実施形態の例においてパイロット判定コントローラ６２を含む機械プラットフォーム８０ＮＴを表す。“機械プラットフォーム”の用語は、ノード２８の機能ユニットがどのように機械により実装され又は実現され得るかを説明する１つの方法である。機械プラットフォーム８０は、（例えば）コンピュータ実装プラットフォーム又はハードウェア回路プラットフォームの形態での電子回路といった、いくつかの形態のうちいずれかをとることができる。機械プラットフォームのコンピュータ実装は、これらの用語がここで拡張的に定義されたように、１つ以上のコンピュータプロセッサ又はコントローラにより実現され、又は１つ以上のコンピュータプロセッサ又はコントローラとして実装されることができ、それは、非一時的コンピュータ可読記憶媒体上に格納された命令を実行し得る。そのようなコンピュータ実装において、機械プラットフォーム８０は、プロセッサに加えて、メモリ部（ランダムアクセスメモリ、リードオンリメモリ、アプリケーションメモリ（例えば、ここで説明される動作を実行するためにプロセッサにより実行され得る符号化された非命令を格納する非一時的コンピュータ可読媒体）、及び、例えばキャッシュメモリといった他の任意のメモリを同様に含むことができる）を含み得る。パイロット判定コントローラ６２に好適な別のプラットフォーム８０の例は、例えばＡＳＩＣ等のハードウェア回路のものであり、回路エレメントはここで説明される様々な動作を実行するために構成され、操作される。図４Ｂは同様に、無線端末３０の様々なユニット又は機能性（パイロット選択手段としても知られるパイロット判定コントローラ６８を含むが、限定はされない）が、どのように機械プラットフォーム８０ＷＴ内に含まれ得るかを示す。
【００７０】
図４Ａは、パイロット判定プロセッサ又は“プロセッサとしても知られる”パイロット判定コントローラ６２が、スケジューラ４６を含む（例えば、含まれる）か、又は、（例えば、追加的なパイロット信号のソース６０からの）追加的なパイロット信号が、無線ネットワークノード２８（４Ａ）により無線端末３０に送信される情報フレーム等の中に含まれるべきであるかどうかを指示するためにスケジューラ４６を統制／制御するか、のいずれかであることを矢印８２により示す。ここで理解されるように、パイロット判定コントローラ６２は、スケジューラ４６を含んで（スケジューラ４６に含まれて）もよく、又は、パイロット判定コントローラ６２は、情報フレーム内にデータ復調用の追加的なパイロットを含むかどうかを判定するためにスケジューラ４６と協調する、別個の機能性と考えられてもよい。当業者は、データ復調用の追加的なパイロットの使用が追加的な出力電力を必要とすること、及び、データ復調用の追加的なパイロットによる電力の使用がスケジューラ４６により考慮される必要があることを理解する。
【００７１】
無線ネットワークノード、及び特にパイロット判定コントローラ６２といったユニットは、１つ以上のパラメータに基づいて追加的なパイロットを選択し得る。例えば、データ復調用の追加的なパイロット信号かどうかの選択的判定は、以下のうち１つ以上に依存し得る。
・無線ネットワークノードによりサービスされる１つ以上の無線端末の位置
・無線ネットワークノードによりサービスされる１つ以上の無線端末についてのダウンリンクチャネル品質情報（ＣＱＩ、ＳＮＲ、ＳＩＮＲ、ＢＥＲ）。ダウンリンクチャネル品質情報は、チャネル品質インジケータ（ＣＱＩ）、信号対雑音比（ＳＮＲ）、信号対干渉雑音比（ＳＩＮＲ）及びブロックエラー比（ＢＥＲ）のうち１つ以上を含み得る。
・無線ネットワークノードによりサービスされる１つ以上の無線端末から送信されるアップリンク信号のアップリンク信号強度
・無線ネットワークノードによりサービスされる１つ以上の無線端末に割り当てられる変調レート及び符号レート
【００７２】
例えば、実施形態及びモードの一例では、無線端末がセルの中央付近にある（中央は無線ネットワークノードの位置として定義されている）場合に、追加的なパイロットがデータ復調用に送信され得る。そうでなければ、データ復調には共通パイロットで十分であるかもしれない。
【００７３】
図５は、ここで開示される技術の一態様に係るメッセージシーケンスの例を示す。図５における動作５−１により示されるように、無線ネットワークノード２８は、ＣＳＩ推定用の共通パイロットを継続的に送信し得る。無線端末３０は、これらのチャネルを通じて、チャネル品質情報（ＣＱＩ）、プリコーディング制御インデックス（ＰＣＩ）、及びランク情報（ＲＩ）といったチャネル状態情報を計算し、動作５−２により示されるように、アップリンクフィードバックチャネル（例えば、HS-DPCCH）内で無線ネットワークノードに報告を返す。フィードバック情報を受信するとすぐに、無線ネットワークノード２８は、復調には共通パイロットのみで十分であるかどうか、又は追加的なパイロットが望ましいかどうかを判定することができる。上述したように、判定は、ＳＮＲ、ＳＩＮＲ、ブロック誤り率（ＢＬＥＲ）、無線端末の位置、変調レート及び符号レート等といったパラメータに基づいて行われ得る。いくつかの実施形態では、パイロット判定コントローラ６２がそのような判定を行ってもよく、他の実施形態では、判定は、スケジューラ等のユニットに委ねられてもよい。
【００７４】
追加的なパイロットが必要又は望ましいと判定される場合、動作５−３に反映されるように、無線ネットワークノードは、追加的なパイロットを使用する必要があることを示す情報を無線端末に伝達し得る。実施形態の一例では、シグナリング指示又は指示信号若しくは判定信号としても知られる復調パイロット情報は、チャネルＨ上で無線端末に送信される情報のフレーム内に含まれるＨＳ−ＳＣＣＨオーダー（復調パイロットをスイッチオンするための特殊なビットパターン）を使用するといったように、別個のシグナリングを通じて伝達され得る。無線端末が、指示信号を復号することが可能な場合、動作５−４に示すように、無線端末は、適当なアップリンクチャネル（例えば、ＨＳ−ＤＰＣＣＨ）上で無線ネットワークノード２８に確認応答（ＡＣＫ）を送信する。その後、動作５−５としてそのような承諾（acceptance）を受信すると、無線ネットワークは、例えば、データ復調用の追加的なパイロットとしても知られる追加的な共通パイロット等のデータを、ダウンリンクデータチャネル（例えば、ＨＳ−ＰＤＳＣＨ）上で送信し得る。無線端末は、無線ネットワークノードにより再度通知されるまで、復調用の追加的なパイロットを使用し得る。動作５−６は、別の又は新たな指示をＨＳ−ＳＣＣＨ上に反映させる。それは、追加的なパイロットに関する別の判定、例えば、追加的なパイロットが中止されるべきであるという判定を反映させ得る。
【００７５】
図６は、無線ネットワークノードにおいて実行される方法の例を示す。動作６−１は、追加的なパイロットが望ましい又は必要であるか否かの判定を無線ネットワークが行うことを含む。上述のように、この判定は、ＳＮＲ、ＳＩＮＲ、ＢＥＲ、無線端末位置、変調レート及び符号化レート等の様々なパラメータに基づいて行われ得る。追加的なパイロットが必要ではない、又は望ましくないと（例えば、パイロット判定コントローラ６８によって）判定される場合、動作６−２として、無線ネットワークノードは、復調の目的で無線端末に共通パイロットのみを送信する。他方、追加的なパイロットが有益である、又は必要であると（例えば、パイロット判定コントローラによって）考えられる場合、動作６−３として、無線ネットワークノードは、無線インタフェース上で復調パイロット情報を伝達し、その後、追加的なパイロットが利用可能である、又は利用可能となるであろうということを無線端末に通知する。そのような通知は、上述した指示信号により発生し得る。動作６−３を実行する際に、無線ネットワークノードは、ＨＳ−ＳＣＣＨオーダーといった、制御チャネルにおける別個の信号を通じて無線端末に通知し得る。実施形態の一例では、図６の二点鎖線により示される動作６−５として、無線ネットワークノードは、すぐに無線端末にデータ復調用の共通パイロット及び追加的なパイロットの両方を送信し始める。一方、別の実施形態の例では、図６の破線で示される動作６−４として、無線ネットワークノードは、復調パイロット情報の伝達への応答、例えば、動作６−３として送信された指示信号からの応答を待ってもよい。ＮＡＣＫが受信されるか、又は予め定められた時間ピリオドの間応答が受信されないかのいずれかの場合、無線ネットワークノードは、復調用の共通パイロットのみを無線端末に送信する（動作６−２）。一方、動作６−４のチェックの結果として、ＡＣＫが無線端末から受信されると判定される場合、無線ネットワークノードは、復調用の共通パイロット及び追加的なパイロットの両方を、無線端末に送信する（動作６−５）。
【００７６】
上述の通り、ここに開示される技術の一態様では、図６の動作６−１の動作の例のように、追加的なパイロットが望ましいか又は必要であるか否かを判定する。そのような判定は、パイロット判定コントローラ６２により行われ得る。図７は、追加的なパイロットを使用するか否かの判定を行うための処理の例をより詳細に示す。前述の通り、無線ネットワークノード（例えば、スケジューラ又はパイロット判定コントローラ６２）は、多くの方法でこの判定を行い得る。
【００７７】
追加的なパイロットを使用するか否かの判定を行う１つの方法は、図７の動作７−１に表され、無線端末から提供されるフィードバックを通じて行う。フィードバックは、無線端末により受け取られる、チャネルの品質に関連する情報であってもよい。一態様及び実施形態の例では、チャネルサウンディングの目的で無線ネットワークノードにより送信される共通パイロットに基づいて、無線端末は、フィードバックの目的で、そのＣＳＩ推定（例えば、ＳＮＲ、ＳＩＮＲ、ＣＱＩ、好適な符号化マトリックス及びレート、ＢＬＥＲ、等）を報告し得る。好ましくは、無線端末は、追加的なパイロットが有益だろうという結論を下す前に、ある時間ピリオドにわたる良好なＣＳＩ推定（例えば、いくつかのＴＴＩ数についての高いＣＱＩ）の報告を返す。この点について、ある時間ピリオドにわたる良好なＣＳＩ推定を報告する無線端末は、より高いレートのデータ復調の対象であり得る。したがって、当該無線端末は、潜在的にデータ復調用の追加的なパイロットの受信に値する。
【００７８】
代替的に又は追加的に、動作７−１について、フィードバックは、無線端末の位置に関する情報（例えば、ＧＰＳ対応であってもよい）であってもよく、無線ネットワークノードからの距離が計算され得る。例えば、無線端末はＧＰＳ対応であってもよく、無線端末の位置の報告を提供することが可能であってもよい。
【００７９】
無線端末からのフィードバックを受信する代わりに、追加的なパイロットが必要又は望ましいか否かの判定を行うための別の方法又は基準は、動作７−２により示されるように、無線ネットワークノードが、無線端末から送信されるアップリンク信号を測定することである。好ましくは、アップリンク信号は、その送信時の強度が無線ネットワークノードに既知の信号であるべきである。これは、送信時の強度が予め定義された信号（例えば、アップリンクパイロット）であってもよく、例えば送信電力制御（ＴＰＣ：transmit  power  control）コマンドを通じて、送信時の強度が無線ネットワークノードにより特定される信号であってもよい。アップリンク信号の受信される強度と送信強度とを比較することにより、無線ネットワークノードは、追加的なパイロットを使用することが有利となるであろうか否かを判定し得る。
【００８０】
追加的なパイロットが必要又は望ましいかの判定を行うための別の方法又は基準は、動作７−３により示されるように、無線ネットワークノード自身が、（例えば、三角測量により）無線端末の位置を判定することである。
【００８１】
判定に使用される情報が、動作７−１のフィードバック、動作７−２のアップリンク信号分析、動作７−３のノードによる位置、若しくは他の方法、又はその組み合わせの方法から取得されるか否かに関わらず、当該情報は、動作７−４として、追加的なパイロット信号が望ましい又は必要であるかの判定を行うために使用される。前述のことから理解されるように、動作７−４の判定は、パイロット判定コントローラ６２により行われ得る。
【００８２】
したがって、図７に示すように、追加的なパイロットが使用されるべきか否かの判定のための入力を取得するために、動作７−１、７−２又は７−３のいずれか又は組み合わせが採用され得る。即ち、無線ネットワークノードは、（好ましくは、時間と共に行われる）フィードバックだけに基づいて［動作７−１］、（好ましくは、時間と共に行われる）アップリンク測定だけに基づいて［動作７−２］、ノード若しくは判定された無線端末の位置に基づいて［動作７−３］、又は１つ以上のこれらの異なる種類の入力情報の組み合わせに基づいて、動作７−４の判定が行われ得る。さらに、これらの列挙された入力は網羅的ではなく、動作７−４の判定への他の種類の入力が利用されてもよい。
【００８３】
データ復調用の追加的なパイロットは、それらが共通の拡散コードを使用するという意味において共通であり、他の無線端末は、データ復調用の追加的なパイロットを復調することができる。データ復調用の追加的なパイロットを実際に使用する無線端末は、指示信号（例えば、ＨＳ−ＳＣＣＨオーダー）の送信を受けた端末であって、データ復調用の追加的なパイロットが存在すること、及び、それらの指示された無線端末が追加的なパイロットを受信し少なくともデータ復調のために使用することを考慮すべきであることを特に助言された端末である。例えば、セル内のただ１つの無線端末が、データ復調用の追加的なパイロットを受信及び使用するように指示される可能性がある。その１つの無線端末から確認応答を受信すると、データ復調用の追加的なパイロットは、エアインタフェース上に送信される。別の例として、セル内の複数の無線端末が、これらの複数の“指示される”無線端末にデータ復調用の追加的なパイロットを受信及び使用することを要求する指示信号を受信する可能性があり、それらの指示信号は、指示される無線端末へ適用されるように具体的にアドレスを与えられ、又はさもなくば、指示される無線端末へ適用可能であると当該無線端末により判定される。データ復調用の追加的なパイロットが複数の無線端末のために使用されるいくつかの実施形態では、そのような個々の無線端末がデータ復調用の追加的なパイロットの利用可能性に関する指示信号を送信されるべきかどうか、各無線端末について個別に判断が行われ得る。そして、そのような個々の判断は、各無線端末に対し固有の情報に基づいて行われ得る。言い換えると、指示信号が各無線端末に送信されるべきかどうか、個別の判定が複数の無線端末各々に関して行われる。データ復調用の追加的なパイロットが複数の無線端末について使用される他の実施形態では、データ復調用の追加的なパイロットの使用の利益対不利益（benefit  against  detriment）のトレードオフに基づいて、集合的な判定又は判断が行われ得る。
【００８４】
当然のことながら、セル内の他の無線端末は、データ復調用の追加的なパイロットを読み取るためのハードウェア及びケイパビリティを有し得るが、データ復調の目的のためにデータ復調用の追加的なパイロットを使用するように指示又は命令されない可能性がある。本質的には、データ復調用の追加的なパイロットは、これらの指示されない無線端末により利用されず、例えば、指示されない無線端末は、本質的にデータ復調用の追加的なパイロットの送信に気付かない。
【００８５】
図８Ａは、無線端末において実行される方法の第１の例のフローチャートを示す。動作８Ａ−１は、無線端末が、無線ネットワークノードから復調パイロット情報（例えば、データ復調用の追加的なパイロットを使用するための指示信号）を受信することを含む。動作８Ａ−２として、無線端末は、動作８Ａ−１において受信された復調パイロット情報（例えば、データ復調用の追加的なパイロットを使用するための指示信号）を復号することに成功できるか否かを判定する。指示信号の復号に成功しない場合、動作８Ａ−３として、無線端末は無線ネットワークノードにＮＡＣＫを送信する。その後、動作８Ａ−４として、無線端末は、データ復調用の追加的なパイロットなしで、例えば、共通パイロットからチャネルを推定するために動作を続ける。指示信号の復号に成功する場合、動作８Ａ−５として、無線端末は無線ネットワークノードにＡＣＫを送信し、その後、ＣＳＩ推定用の共通パイロットと、データ復調用の追加的なパイロットとの両方を使用する。
【００８６】
図８Ｂは、無線端末において実行される方法の第２の例のフローチャートを示す。動作８Ｂ−１は、無線端末が無線ネットワークノードから復調パイロット情報（例えば、データ復調用の追加的なパイロットを使用するための指示信号）を受信することを含む。動作８Ｂ−２は、無線端末がデータ復調用の追加的なパイロットを使用することができる、又は使用することとなるかどうかを判定することを含む。追加的なパイロットを使用することができない、又は使用することとならない場合、動作８−３として無線端末は、無線ネットワークノードからの復調パイロット情報（例えば、指示信号）を伝搬するメッセージに応答してＮＡＣＫを送信する。その後、動作８−４により表されるものとして、無線端末は、（追加的なパイロットの利益を受けることなく）共通パイロットのみからチャネルを推定する。動作８−２における否定的な判定並びに動作８−３及び８−４の実行は、無線端末が追加的なパイロットを使用する立場にない場合に起こり得る。例えば、無線端末は、４ブランチの無線端末であり得るが、高々２レイヤを受信することが可能であり得る。別の例として、高データレートのサービスにより多くのお金がかかる場合、無線端末は、そのようなサービスを使用しないように設定されている可能性がある。他方、動作８−２において、無線端末は追加的なパイロットを使用できると判定される場合、動作８−５として、無線端末は無線ネットワークノードにＡＣＫメッセージを送信する。さらに、動作８−６として、無線端末は、共通及び追加的なパイロットから、例えば、ＣＳＩ推定用の共通パイロットと、データ復調用の追加的なパイロットとの両方を使用してチャネルを推定する。
【００８７】
実施形態の一例において、指示された無線端末が指示信号の確認応答を返すのに失敗する場合（図８Ａの実施形態の例のように）、又は、データ復調用の追加的なパイロットを使用しないと判定する場合（図８Ｂの実施形態の例のように）、無線ネットワークノードは、未だ確認応答していない無線端末に指示信号を送信し続ける。実装例において、無線ネットワークノードは、指示された無線端末がデータ復調用の追加的なパイロットを使用することを必ずしも必要とせず、又は強制しない。指示された無線端末が実際にこの追加的な情報（データ復調用の追加的なパイロット）を使用するであろうか否かを判定することは、指示された無線端末次第である。実装例では、無線ネットワークノードは、指示された無線端末にデータ復調用の追加的なパイロットの使用を促し、又は使用する機会を提供するために、以前に指示され、確認応答していない無線端末にそれでもなお指示信号を送信し続ける。
【００８８】
図４Ｃ及び図９Ａ（又は図９Ｂ）は、図４の通信システムの特定の実装例を示している。当該実装例では、セル内の任意数の（例えば、複数の）無線端末３０１−３０ｋにサービスしている無線ネットワークノード２８は、追加的なパイロットを提供することから期待されるトレードオフが、復調用の追加的なパイロットを送信することを正当化するのに十分であるか否かの判定を行う。図４Ａ及び図４Ｂと同様の方法で、図４Ａの無線ネットワークノード２８（４Ｃ）もまた、データのソース４０、プリコーダ４２、共通パイロットソース４４、スケジューラ４６、及び送信器（Ｔｘ）／受信器（Ｒｘ）４８（４Ｃ）、並びにパイロット判定コントローラ６２Ｃを含む。図４Ｃの実施形態例の一態様では、（前述のように他の名称も有する）パイロット判定コントローラ６２Ｃは、復調用の追加的なパイロットを使用するか否かを判定する際に複数の無線端末３０１−３０ｋを考慮に入れるため、無線ネットワークノード２８（４Ｃ）は、対応する別個のデータソース４０１−４０ｋ、及び対応する無線端末３０１−３０ｋのための別個のプリコーダ４２１−４２ｋとして図４Ｃに示される。当然のことながら、プリコーディングを行う実施形態を含む無線ネットワークノードは、典型的には複数の無線端末にサービスし、図４Ｃの実施形態例においてはさらに、ただ１つの無線端末ではなく複数の無線端末３０１−３０ｋが、復調用の追加的なパイロットを使用するか否かを判定する際に考慮される。図４Ｃの複数の無線端末３０１−３０ｋは、各々のダウンリンクチャネルＨ１−Ｈｋ上で無線ネットワークノード２８（４Ｃ）と通信し、各々フィードバックチャネルを有する各無線端末３０１−３０ｋを伴う、前の実施形態例と共通している。
【００８９】
図４Ｃ及び図９Ａ（又は図９Ｂ）の実施形態のような実施形態例では、無線ネットワークノードは、無線ネットワークノードによりサービスされる１つ以上の無線端末について、データ復調用の追加的なパイロットを使用するか否かについての集合的な判定を行い得る。本技術では、集合的な判定は、セル内の多数の無線端末が、セル全体の状況に実質的に悪影響をもたらすことなく、データ復調用の追加的なパイロットを使用することにより利益を受け得るか否かの検討、例えば、データ復調用の追加的なパイロットの使用の不利益に対する利益のトレードオフに基づく。例えば、集合的な判定は、複数の無線端末の各々について行われる複数の個別の判定、例えば、データ復調用の追加的なパイロットの使用から利益を受け得るセル内の無線端末の数が閾値を上回るかの判定に基づき得る。不利益はアップリンク測定に基づき、又はそれにより判定され、又は無線端末の位置（例えば、無線端末がセル中央、若しくはセルエッジに位置するかの判定）により判定され得る。そのような閾値は、予め定められ、又は適応的に決定され得る。集合的な判定がそう正当化する場合、データ復調のための追加的なパイロットを使用するための指示は、データ復調用の追加的なパイロットの使用から利益を受けるであろうそれらの無線端末に送信され、データ復調用の追加的なパイロットが作動される（例えば、エアインタフェース上に送信される）。図８Ａにより示されるような実施形態に従って無線端末が動作する場合、指示される無線端末が指示信号を受信及び復号に成功したことを示す確認応答メッセージを、指示される無線端末が、その後無線ネットワークノードに返すことが各々期待される。そのような確認応答を受信すると、無線ネットワークノードは、データ復調用の追加的なパイロットの送信を開始する。
【００９０】
図９Ａは、セル内に任意数の無線端末が存在し得る場合に無線ネットワークノード２８により実行される方法の第１の例を示す。動作９−１は、追加的なパイロットを提供することの期待されるトレードオフが、復調用の追加的なパイロットの送信を正当化するのに十分であるか否かの判定を無線ネットワークノードが行うことを含む。実施形態の一例では、図９Ａに示される処理は、各無線端末について実行されることができ、無線ネットワークノードは、当該結果に基づいて、期待されるトレードオフが十分であるか否かを判定し得る。すべの無線端末について同一の方法を使用する必要はなく、例えば、動作９−１の判定を行うために、異なる入力情報又は異なる技術が利用されてもよい。例えば、１つの無線端末についてはフィードバックが使用されてもよく、別の端末についてはアップリンク測定が使用されてもよく、さらに別の無線端末について両方が使用されてもよい。
【００９１】
無線ネットワークノードが、動作９−１として、期待されるトレードオフが十分でないと判定する（例えば、セルエッジ付近に多くの無線端末があり、セル中央付近に無線端末が少ない、レガシー端末が多すぎる、等）場合、動作９−２により示されるように、無線ネットワークノードは、データ復調用の共通パイロットのみを送信し得る。他方、期待されるトレードオフが十分であると判定される（例えば、セル中央付近に多くの端末があり、セルエッジ付近の端末が非常に少ない、又は悪影響を与えるレガシー端末が非常に少ない、等）場合、動作９−３として、無線ネットワークノードは、復調パイロット情報（例えば、指示信号）を無線端末に伝達し得る。一実施形態では、動作９−３から動作９−５を矢印で接続して示すように、無線ネットワークノードは、共通パイロット及びデータ復調用の追加的なパイロットの両方を、直ちに無線端末に送信し始めることができる（動作９−５）。
【００９２】
さらに別の実施形態では、図９Ｂの動作９−４により示されるように、無線ネットワークノードは、期待されるトレードオフが十分か否かの別の判定（“確認判定”）を行い得る。使用の条件が無線端末に好ましい場合であっても、全ての非レガシー無線端末が、追加的なパイロットを使用する立場にあるとは限らない可能性があることに留意すべきである。したがって、実施形態の例では、無線ネットワークノードは、セル内の無線端末からの応答を待機し得る。予め定められた時間ピリオド内に十分な数のＡＣＫが受信される場合、無線ネットワークノードは、動作９−５で示されるように、共通パイロット及び追加的なパイロットの両方を送信し得る。一方、受信されるＡＣＫが不十分な数である場合、無線ネットワークノードは、共通パイロットのみを送信し得る。
【００９３】
無線ネットワークノード２８の構成ユニット及び機能性は、様々な方法で提供され、配置され、概念化され、又は構成され得る。図１０は、無線ネットワークノード２８の例の論理図を示し、通信器８２、パイロット生成器８３、スケジューラ８４、信号測定器８５、フィードバックキャラクタライザ８６及びコントローラ８７を含む。通信器８２は、無線端末といった他のノード及びコアネットワークノードと通信するように構築され得る。パイロット生成器８３は、共通パイロットのみ、又は共通パイロット及びデータ復調用の追加的なパイロットを提供するように構築され得る。スケジューラ８４は、信号測定器８５及び／又はフィードバックキャラクタライザ８６と連結して、追加的なパイロットが有益又は必要かどうかを判定するように構築されることができ、したがって、前述したパイロット判定コントローラ６２の構成要素となり又はパイロット判定コントローラ６２により構成され得る。スケジューラ８４もまた、データ送信の変調レート、符号化レート等の、無線端末に対するデータ送信をスケジューリングするように構築され得る。信号測定器８５は、無線端末から送信されるアップリンク信号を測定するように構築され得る。フィードバックキャラクタライザ８６は、無線端末から提供されるフィードバック情報を特性化するように構築され得る。コントローラ８７は、無線ネットワークノードの全体の動作を制御するように構築され得る。
【００９４】
図１０は、本質的に、無線ネットワークノードの例の論理図を提供する。各デバイスが、物理的に別個のモジュール又は回路として実装されることは必要ではない。いくつかの又は全てのデバイスは、１つの物理モジュールに結合されてもよい。また、１つ以上のデバイスは、図１１に示されるように、複数の物理モジュールで実装され得る。図１１は、プロセッサ９０、記憶装置９１、送受信器９２、及びネットワークインタフェース９３といった物理モジュールを含む無線ネットワークノード２８を示す。
【００９５】
無線ネットワークノード２８のデバイス又はモジュールは、厳密にハードウェアで実装される必要はない。デバイスのうちいずれかは、ハードウェア及びソフトウェアの組み合わせを通じて実装され得ると想定される。例えば、無線ネットワークノードは、非一時的記憶媒体又はデバイスの機能を実行するためのファームウェア（例えば、ＲＯＭ、ＲＡＭ、フラッシュ）内に格納されるプログラム命令を実行する、１つ以上の中央処理ユニットを含み得る。無線ネットワークノードは、また、無線端末からの無線信号を受信し、無線端末に対し信号を１つ以上のチャネルで１つ以上のアンテナ上に送信するように構築される送受信器を含み得る。無線ネットワークノードは、コアネットワークノードといった他のネットワークノードと通信するためのネットワークインタフェースをさらに含み得る。
【００９６】
無線端末３０の構成ユニット及び機能性は、様々な方法で提供され、配置され、概念化され、又は構成され得る。図１２は、高次ＭＩＭＯ（例えば、４×４ＭＩＭＯ）の機能がある無線端末の例の論理図を示す。無線端末は、コントローラ１００、通信器１０１、チャネル推定器１０２、フィードバックプロバイダ１０３及び位置判定器１０４を含む。通信器１０１は、無線ネットワークノードといった他のノードとシグナリングを通じて無線で通信するように構築され得る。チャネル推定器１０２は、無線ネットワークノードから送信されるパイロットに基づいてＣＳＩ推定及び／又はデータ復調用のチャネルを推定するように構築され得る。位置判定器１０４は、無線端末の位置を判定するように構築され得る。フィードバックプロバイダ１０３は、通信器を介して、無線ネットワークノードにチャネル品質情報及び／又は端末の位置といったフィードバックを提供するように構築され得る。コントローラ１００は、無線端末の全体の動作を制御するように構築され得る。
【００９７】
図１２は、本質的に無線端末の例の論理図を提供する。各デバイスが、物理的に別個のモジュール又は回路として実装されることは必要ではない。いくつかの又は全てのデバイスは、１つの物理モジュールに結合されてもよい。また、１つ以上のデバイスは、図１３に示されるように、複数の物理モジュールで実装され得る。図１３は、プロセッサ１００、記憶装置１０１、及び送受信器１０２といった物理モジュールを含む無線端末３０を示す。
【００９８】
ＨＳ−ＳＣＣＨオーダーは、ＨＳ−ＳＣＣＨを用いてＵＥに送信されるコマンドである。ＨＳ−ＰＤＳＣＨは、ＨＳ−ＳＣＣＨオーダーと全く関連しない。以下の情報は、ＨＳ−ＳＣＣＨオーダー物理チャネルの手段により送信される。
−  Extended  order  type  (2bits)        xeodt,1，xeodt,2
−  Order  type  (3  bits):              xodt,1，xodt,2，xodt,3
−  Order  (3  bits):                    xord,1，xord,2，xord,3
−  UE  identity  (16  bits):            xue,1，xue,2，…，xue,16
【００９９】
下記のテーブルは、ＵＥが４本の送信アンテナを伴うＭＩＭＯモードで構成される場合の、復調共通パイロット（D-CPICH）をアクティブ化及び非アクティブ化するための指示の例を示す。アクティブ化及び非アクティブ化状態は、個々のＨＳ−ＤＳＣＨセルに対応する。アクティブ化及び非アクティブ化の指示は、セル内で構成される全ての復調共通パイロットについて適用される。
【０１００】
【表１】
2015527759.tif 000006
【０１０１】
ここに開示される技術は、多くの利点及び利益を提供する。例えば、追加的なパイロットに対する必要性から生じる、レガシー端末における４ＴＸ  ＭＩＭＯの影響を、十分なレベルで維持することができる。さらに、高電力パイロットを、データ検出のための補助として端末に提供することができる。
【０１０２】
ここで用いられるものとしての“端末”若しくは“無線端末”又は“ユーザ機器（ＵＥ）”は、携帯電話若しくは“セルラー”電話、又は例えばモバイル端末といった無線ケイパビリティを有するラップトップ等のモバイルステーションであってもよく、したがって、例えば、無線アクセスネットワークを介して音声及び／又はデータを通信する、携帯の、ポケット型の、手持ちの、コンピュータ内蔵の、又は車載のモバイル装置であってもよい。さらに、端末若しくは無線端末、又はＵＥは、無線アクセスネットワークを介して音声及び／又はデータを通信する固定端末であってもよい。
【０１０３】
３ＧＰＰ（3rd-Generation  Partnership  Project）及び４Ｇからの専門用語が、説明の目的で本開示において使用されているが、これは、開示された主題の範囲を前述のシステムのみに限定するものとして理解されるべきではない。ＷｉＭａｘ（Worldwide  Interoperability  for  Microwave  Access）、ＵＭＢ（Ultra  Mobile  Broadband）、ＧＳＭ（Global  System  for  Mobile  Communication）、及びその他といった他の無線システムは、本開示の範囲内で本開示の範囲内に及ぶアイデアを活用することから恩恵を受けることができる。
【０１０４】
以下の略語のうち１つ以上が、ここで利用され得る。
ＡＣＫ            Acknowledgment
ＣＣ              Chase  Combining
ＣＱＩ            Channel  Quality  Information
ＣＲＣ            Cyclic  Redundancy  Check
ＣＳＩ            Channel  State  Information
ＨＡＲＱ          Hybrid  Automatic  Repeat  request
ＨＳＤＰＡ        High  Speed  Downlink  Packet  Access
ＨＳ−ＤＰＣＣＨ  High  Downlink  Physical  Control  Channel
ＨＳ  ＰＤＳＣＨ  High  Speed  Physical  Downlink  Shared  Channel
ＨＳ−ＳＣＣＨ    High  Speed  Shared  Control  Channel
ＩＲ              Incremental  Redundancy
ＭＩＭＯ          Multiple  Input  Multiple  Output
ＭＭＳＥ          Minimum  Mean  Square  Error
ＮＡＫ            Negative  ACK
ＰＣＩ            Pre-coding  Information
ＴＴＩ            Transmission  Time  Interval
Ｔｘ              Transmitter
ＵＥ              User  Equipment
【０１０５】
下記の参考文献の各々は、その全体が参照によりここに取り入れられる（“参考文献［ｘ］”としてここで引用され、その場合ｘは以下の括弧内のいずれかの番号に対応する）。
［１］  3GPP  TS  25.212  “Multiplexing  and  channel  coding  (FDD)”,  v11.1.0,  2012-03;
［２］  3GPP  TS  25.214,  “Physical  layer  procedures  (FDD)”,  v.11.0.0,  2011  12;
［３］  RP-111393,  “New  WI:  Four  Branch  MIMO  transmission  for  HSDPA”,  Ericsson,  3GPP  TSG-RAN  meeting  #53,  Fukuoka,  Japan,  September  13  -  16,  2011;
［４］  R1-111763,  “4-branch  MIMO  for  HSDPA”,  Ericsson,  3GPP  TSG-RAN  WG1  Meeting  #65,  Barcelona,  Spain,  9th-13th  May,  2011.
［５］  R1-120352,“Common  Pilot  Design  for  Four  branch  MIMO  System”,  Ericsson,  3GPP  TSG-RAN  WG1  Meeting  #68,  Dresden,  Germany,  6-10  February,  2012;
［６］  R1-122810,  “Overall  Summary  of  Pilot  Design  Schemes  in  Four  branch  MIMO  System”,  Ericsson,  3GPP  TSG-RAN  WG1  Meeting  #69,  Prague,  Czech  Republic,  21st-25th  May  2012;
［７］  R1-120687,  “Further  Considerations  and  Simulations  for  Pilot  Design”,  Huawei,  HiSilicon,  3GPP  TSG-RAN  WG1  Meeting  #68,  Dresden,  Germany,  6-10  February,  2012;
［８］  R2-121737,  “UE  categories  for  Four  Brance  MIMO”,  Ericsson,  3GPP  TSG  RAN  WG2  Meeting  #77bis,  Jeju,  South  Korea,  26th-30th  March  2012;
［９］  R1-111336,  “LS  on  further  enhancements  for  CELL_FACH”,  3GPP  TSG-RAN  WG1  Meeting  #65,  Barcelona,  Spain,  09-13  May,  2011;
［１０］  RP-111375,  “HSDPA  Multiflow  Data  Transmission”,  Qualcomm  Inc,  Orange,  Nokia  Siemens  Networks,  Ericsson,  ST-Ericsson,  T  Mobile  USA,  Alcatel-Lucent,  Huawei,  3GPP  TSG-RAN  meeting  #53,  Fukuoka,  Japan,  September  13th-16th,  2011;
［１１］  RP-111642,  “MIMO  with  64QAM  for  HSUPA”,  Nokia  Siemens  Networks,  3GPP  TSG-RAN  meeting  #54,  Berlin,  Germany,  December  6th-9th  2011;
［１２］  US  Provisional  Application  61/646,066,  “METHOD  AND  APPARATUS  FOR  TRANSMITTING  DEMODULATION  PILOTS  IN  A  MULTI  ANTENNA  WIRELESS  COMMUNICATION  SYSTEM”,  filed  May  11,  2012;
［１３］  US  Provisional  Application  61/646,129,  “METHOD  AND  APPARATUS  FOR  DETECTING  PILOT  CONFIGURATION  IN  A  MULTI  ANTENNA  WIRELESS  COMMUNICATION  SYSTEM”,  filed  May  11,  2012;
［１４］US  Provisional  Application  61/650,784,  “METHOD  AND  APPARATUS  FOR  COMPUTING  CHANNEL  STATE  INFORMATION  WITH  MULTIPLE  PILOTS  IN  A  MULTI  ANTENNA  WIRELESS  COMMUNICATION  SYSTEM”,  filed  May  23,  2012.
【０１０６】
上記の説明は多くの特定を含むが、これらは、ここに開示される技術の範囲を制限するものとして解釈されるべきではなく、ここに開示される技術の現在の好ましい実施形態のいくつかの例示を単に提供するものとして解釈されるべきである。ここに開示される技術の範囲は、当業者には明らかとなり得る他の実施形態を完全に包含し、その結果、ここに開示される技術の範囲を不当に限定されるものではない。単数形での要素への参照は、“１つ及び１つだけ”と明示しない限り、“１つ及び１つだけ”を意味することを意図せず、むしろ“１つ以上”を意味することを意図する。当業者に既知の上述の好適な実施形態の要素に対する全ての構造的及び機能的均等物は、ここに明示的に包含される。さらに、装置または方法が、ここに開示される技術によって解決することが求められるあらゆる問題に対処しなくてもよく、それはここに包含される。
【図１】
2015527759.tif 000007
【図２】
2015527759.tif 000008
【図３】
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【図４】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図４Ｃ】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８Ａ】
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【図８Ｂ】
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【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【手続補正書】
【提出日】平成26年3月6日(2014.3.6)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
無線端末（３０）とエアインタフェース（３２）上で通信するように構成される送信器及び受信器（４８、８２、９３）と、
前記エアインタフェース（３２）上での前記無線端末（３０）への送信のために、チャネル推定用に送信される共通パイロット信号を含むパイロット信号をスケジューリングするように構成されるスケジューラ（４６、８４）と、
を備える無線ネットワークノードであって、
前記チャネル推定用に送信される前記共通パイロット信号に加えて、データ復調用の追加的なパイロット信号もまた前記無線端末（３０）へ送信されるべきかの判定を行うように構成される判定手段（４６、６２、８４）を特徴とし、
前記無線ネットワークノードは、データ復調用の前記追加的なパイロット信号が前記無線端末（３０）へ送信されようとしているという指示信号を前記無線端末（３０）へ送信する、ように構成され、
前記無線ネットワークノードは、前記指示信号の確認応答の前記無線端末（３０）からの受信後に、データ復調用の前記追加的なパイロット信号を前記無線端末（３０）へ送信する、ように構成される、無線ネットワークノード。
【請求項２】
前記判定手段（４６、６２、８４）は、前記無線ネットワークノード（２８）によりサービスされる１つ以上の無線端末の位置に基づいて、前記判定を行う、ように構成される、請求項１の無線ネットワークノード。
【請求項３】
前記判定手段（４６、６２、８４）は、前記無線ネットワークノード（２８）によりサービスされる１つ以上の無線端末についてのダウンリンクチャネル品質情報に基づいて、前記判定を行う、ように構成される、請求項１の無線ネットワークノード。
【請求項４】
前記判定手段（４６、６２、８４）は、前記無線ネットワークノード（２８）によりサービスされる１つ以上の無線端末から送信されるアップリンク信号のアップリンク信号強度に基づいて、前記判定を行う、ように構成される、請求項１の無線ネットワークノード。
【請求項５】
前記判定手段（４６、６２、８４）は、前記無線ネットワークノード（２８）によりサービスされる１つ以上の無線端末へ割り当てられる変調レート及び符号レートに基づいて、前記判定を行う、ように構成される、請求項１の無線ネットワークノード。
【請求項６】
前記無線ネットワークノードは、データ復調用の前記追加的なパイロット信号もまた、前記無線端末（３０）へ送信されようとしているという前記判定についての前記指示信号を、ＨＳ−ＳＣＣＨ（High  Speed  Shared  Control  Channel）上で前記無線端末（３０）へ送信する、ように構成される、請求項１の無線ネットワークノード。
【請求項７】
前記スケジューラ（４６、８４）は、ＨＳ−ＰＤＳＣＨ（High  Speed  Physical  Downlink  Shared  Channel）上の前記無線端末（３０）への送信のために、データ復調用の前記追加的なパイロット信号をスケジューリングする、ように構成される、請求項１の無線ネットワークノード。
【請求項８】
前記判定手段（４６、６２、８４）は、複数の無線端末の各々について、前記指示信号がそれぞれ当該無線端末へ送信されるべきかの別個の判定を行う、ように構成される、請求項６の無線ネットワークノード。
【請求項９】
前記判定手段（４６、６２、８４）は、それぞれ異なる基準に基づき、前記複数の無線端末の各々について前記別個の判定を行う、ように構成される、請求項８の無線ネットワークノード。
【請求項１０】
前記異なる基準は、
（ａ）前記無線ネットワークノード（２８）によりサービスされる１つ以上の無線端末の位置、
（ｂ）前記無線ネットワークノード（２８）によりサービスされる１つ以上の無線端末についてのダウンリンクチャネル品質情報、
（ｃ）前記無線ネットワークノード（２８）によりサービスされる１つ以上の無線端末から送信されるアップリンク信号、
（ｄ）前記無線ネットワークノード（２８）によりサービスされる１つ以上の無線端末に割り当てられる変調レート及び符号レート、並びに
（ｅ）（ａ）、（ｂ）、（ｃ）及び（ｄ）のうち２つ以上の組み合わせ、
を含む、請求項９の無線ネットワークノード。
【請求項１１】
前記判定手段（４６、６２、８４）は、データ復調用の前記追加的なパイロット信号が、前記無線ネットワークノード（２８）によりサービスされる複数の無線端末に送信されるべきかの集合的な判定を行う、ように構成され、
前記集合的な判定は、前記複数の無線端末の各々について行われる前記複数の別個の判定に基づく、請求項１の無線ネットワークノード。
【請求項１２】
前記判定手段（４６、６２、８４）は、データ復調用の前記追加的なパイロット信号が、前記無線ネットワークノード（２８）によりサービスされる複数の無線端末に送信されるべきかの集合的な判定を行う、ように構成され、
前記集合的な判定は、前記複数の無線端末による、データ復調用の前記追加的なパイロットの使用の不利益に対する利益のトレードオフに基づく、請求項１の無線ネットワークノード。
【請求項１３】
無線ネットワークノード（２８）とエアインタフェース上で通信するように構成される送信器及び受信器（５０、１０１、１１２）を備える無線端末であって、
前記無線ネットワークノード（２８）により送信されるどのパイロット信号が前記無線端末（３０）により復調用に利用されるべきかについての判定を行うように構成され、前記無線ネットワークノード（２８）により送信される前記パイロット信号はチャネル推定用に送信される共通パイロット信号及びデータ復調用に送信される追加的なパイロット信号を含む、パイロット選択手段（６８）、を特徴とし、
無線端末（３０）は、データ復調用の前記追加的なパイロット信号が前記無線端末（３０）へ送信されようとしていることを示す指示信号を受信する、ように構成され、
前記無線端末（３０）が復調用の前記追加的なパイロット信号を使用しようとする場合に、前記指示信号の確認応答をシグナリングする、ように構成される、無線端末。
【請求項１４】
前記パイロット選択手段（６８）は、前記無線端末（３０）の受信ケイパビリティに基づいて前記判定を行う、ように構成される、請求項１３の方法。
【請求項１５】
前記パイロット選択手段（６８）は、データ復調用に送信される前記追加的なパイロット信号の使用のコストに基づいて前記判定を行う、ように構成される、請求項１３の方法。
【請求項１６】
無線端末（３０）とエアインタフェース（３２）上で通信するように構成される無線ネットワークノードにおける方法であって、
前記エアインタフェース（３２）上での前記無線端末（３０）への送信のために、チャネル推定用に送信される共通パイロット信号を含むパイロット信号をスケジューリングすることを含み、
前記チャネル推定用に送信される前記共通パイロット信号に加えて、データ復調用の追加的なパイロット信号もまた前記無線端末（３０）へ送信されるべきかの判定を行うことと、
データ復調用の前記追加的なパイロット信号もまた前記無線端末（３０）へ送信されようとしているという指示信号を前記無線端末（３０）へ送信することと、
前記指示信号の確認応答の前記無線端末（３０）からの受信後に、データ復調用の前記追加的なパイロット信号を前記無線端末（３０）へ送信することと、
を特徴とする方法。
【請求項１７】
前記無線ネットワークノード（２８）によりサービスされる１つ以上の無線端末の位置に基づいて、前記判定を行うこと、をさらに含む、請求項１６の方法。
【請求項１８】
前記無線ネットワークノード（２８）によりサービスされる１つ以上の無線端末についてのダウンリンクチャネル品質情報に基づいて、前記判定を行うこと、をさらに含む、請求項１６の方法。
【請求項１９】
前記無線ネットワークノード（２８）によりサービスされる１つ以上の無線端末から送信されるアップリンク信号のアップリンク信号強度に基づいて、前記判定を行うこと、をさらに含む、請求項１６の方法。
【請求項２０】
前記無線ネットワークノード（２８）によりサービスされる１つ以上の無線端末に割り当てられる変調レート及び符号レートに基づいて、前記判定を行うこと、をさらに含む、請求項１６の方法。
【請求項２１】
データ復調用の前記追加的なパイロット信号もまた、前記無線端末へ送信されようとしているという前記判定についての前記指示信号を、ＨＳ−ＳＣＣＨ上で前記無線端末（３０）へ送信すること、をさらに含む、請求項１６の方法。
【請求項２２】
ＨＳ−ＰＤＳＣＨ上の前記無線端末（３０）への送信のために、データ復調用の前記追加的なパイロット信号をスケジューリングすること、をさらに含む、請求項１６の方法。
【請求項２３】
複数の無線端末の各々について、指示信号がそれぞれ当該無線端末について送信されるべきかの別個の判定を行うこと、をさらに含む、請求項１６の方法。
【請求項２４】
それぞれ異なる基準に基づき、前記複数の無線端末の各々について前記別個の判定を行うこと、をさらに含む、請求項２３の方法。
【請求項２５】
前記異なる基準は、
（ａ）前記無線ネットワークノード（２８）によりサービスされる１つ以上の無線端末の位置、
（ｂ）前記無線ネットワークノード（２８）によりサービスされる１つ以上の無線端末についてのダウンリンクチャネル品質情報、
（ｃ）前記無線ネットワークノード（２８）によりサービスされる１つ以上の無線端末から送信されるアップリンク信号、
（ｄ）前記無線ネットワークノード（２８）によりサービスされる１つ以上の無線端末に割り当てられる変調レート及び符号レート、並びに
（ｅ）（ａ）、（ｂ）、（ｃ）及び（ｄ）のうち２つ以上の組み合わせ、
を含む、請求項２４の方法。
【請求項２６】
データ復調用の前記追加的なパイロット信号が、前記無線ネットワークノード（２８）によりサービスされる複数の無線端末に送信されるべきかの集合的な判定を行うことをさらに含み、
前記集合的な判定は、前記複数の無線端末の各々について行われる前記複数の別個の判定に基づく、請求項１６の方法。
【請求項２７】
データ復調用の前記追加的なパイロット信号が、前記無線ネットワークノード（２８）によりサービスされる複数の無線端末に送信されるべきかの集合的な判定を行うことをさらに含み、
前記集合的な判定は、前記複数の無線端末による、データ復調用の前記追加的なパイロットの使用の不利益に対する利益のトレードオフに基づく、請求項１６の方法。
【請求項２８】
無線ネットワークノード（２８）とエアインタフェース上で通信する無線端末における方法であって、
データ復調用の前記追加的なパイロット信号が、前記無線端末（３０）へ送信されようとしていることを示す指示信号を受信することと、
前記無線ネットワークノード（２８）により送信されるどのパイロット信号が、前記無線端末（３０）により利用されるべきかについての判定を行うことと、前記無線ネットワークノード（２８）により送信される前記パイロット信号は、チャネル推定用に送信される共通パイロット信号及びデータ復調用に送信される追加的なパイロット信号を含むことと、
前記無線端末（３０）が復調用の前記追加的なパイロット信号を使用しようとする場合に、前記指示信号の確認応答をシグナリングすることと、
を特徴とする、方法。
【請求項２９】
前記無線端末（３０）の受信ケイパビリティに基づいて前記判定を行うこと、をさらに含む、請求項２８の方法。
【請求項３０】
データ復調用に送信される前記追加的なパイロット信号の使用のコストに基づいて前記判定を行うこと、をさらに含む、請求項２８の方法。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本出願は、以下の米国仮特許出願の優先権及び利益を主張する。
（１）“METHOD  AND  APPARATUS  FOR  CONVEYING  DEMODULATION  PILOT  INFORMATION  IN  A  MULTI  ANTENNA  WIRELESS  COMMUNICATION  SYSTEM”と題する、２０１２年５月２３日に提出された米国仮特許出願第61/650,717号
（２）“METHOD  AND  APPARATUS  FOR  TRANSMITTING  DEMODULATION  PILOTS  IN  A  MULTI  ANTENNA  WIRELESS  COMMUNICATION  SYSTEM”と題する、２０１２年５月１１日に提出された米国仮特許出願第61/646,066号
（３）“METHOD  AND  APPARATUS  FOR  DETECTING  PILOT  CONFIGURATION  IN  A  MULTI  ANTENNA  WIRELESS  COMMUNICATION  SYSTEM”と題する、２０１２年５月１１日に提出された米国仮特許出願第61/646,129号
（４）“METHOD  AND  APPARATUS  FOR  COMPUTING  CHANNEL  STATE  INFORMATION  WITH  MULTIPLE  PILOTS  IN  A  MULTI  ANTENNA  WIRELESS  COMMUNICATION  SYSTEM”と題する、２０１２年５月２３日に提出された米国仮特許出願第61/650,784号
【０００２】
［技術分野］
本開示の技術分野は、概して、マルチアンテナ無線通信システムにおいて復調パイロットに関する情報を伝達することに関する。
【背景技術】
【０００３】
典型的なセルラ無線システムでは、（モバイルステーション及び／又はユーザ機器ユニット（ＵＥｓ）としても知られる）無線ターミナルは、無線アクセスネットワーク（ＲＡＮ：radio  access  network）を介して１つ以上のコアネットワークと通信する。無線アクセスネットワーク（ＲＡＮ）は、複数のセルエリアに分割される地理的エリアをカバーし、各セルエリアは、基地局、例えば無線基地局（ＲＢＳ）によってサービスされる。基地局は、いくつかのネットワークにおいて、例えば“ノードＢ”（ＵＭＴＳ）又は“ｅノードＢ”（ＬＴＥ）とも呼ばれ得る。セルは、基地局サイトにおける無線基地局機器により無線カバレッジが提供される地理的エリアである。各セルは、セル内でブロードキャストされる、ローカル無線エリア内のアイデンティティにより識別される。基地局は、基地局のレンジ内のユーザ機器ユニット（ＵＥ）と、無線周波数上で動作するエアインタフェース上で通信する。
【０００４】
いくつかのバージョンの無線アクセスネットワークにおいて、複数の基地局は、典型的には、（無線ネットワークコントローラ（ＲＮＣ）又は基地局コントローラ（ＢＳＣ）といった）制御ノードに（例えば、固定電話回線又はマイクロ波によって）接続される。制御ノードは、当該制御ノードに接続される複数の基地局の様々なアクティビティをスーパバイズし及び協調させる。無線ネットワークコントローラは、典型的には１つ以上のコアネットワークに接続される。
【０００５】
ＵＭＴＳ（Universal  Mobile  Telecommunications  System）は、第３世代のモバイル通信システムであり、それは第２世代（２Ｇ）のＧＳＭ（Global  System  for  Mobile  Communications）から発達した。ＵＴＲＡＮは、本質的に、ユーザ機器ユニット（ＵＥｓ）についてＷＣＤＭＡ（wideband  code  division  multiple  access）を使用する無線アクセスネットワークである。３ＧＰＰ（Third  Generation  Partnership  Project）として知られるフォーラムでは、電気通信サプライヤが第３世代ネットワーク及び具体的にはＵＴＲＡＮについての標準を提案及び合意し、強化されたデータレート及び無線キャパシティを調査する。Ｅ−ＵＴＲＡＮ（Evolved  Universal  Terrestrial  Radio  Access  Network）についての仕様は、３ＧＰＰのために定義される。
【０００６】
Ｅ−ＵＴＲＡＮ（Evolved  Universal  Terrestrial  Radio  Access  Network）は、ＬＴＥ（Long  Term  Evolution）及びＳＡＥ（System  Architecture  Evolution）を含む。ＬＴＥ（Long  Term  Evolution）は、３ＧＰＰ無線アクセス技術の変形であり、ＬＴＥでは無線基地局ノードは、無線ネットワークコントローラ（ＲＮＣ）ノードにではなくむしろ（アクセスゲートウェイ、即ちＡＧＷを介して）コアネットワークに接続される。概して、ＬＴＥでは、無線ネットワークコントローラ（ＲＮＣ）ノードの機能は、無線基地局ノード（ＬＴＥにおけるｅノードＢ）とＡＧＷとの間で分散される。そのため、ＬＴＥシステムの無線アクセスネットワーク（ＲＡＮ）は、本質的に、ＲＮＣノードの管理下にない無線基地局ノードを含む“フラットな”アーキテクチャを有する。
【０００７】
ＩＴＵ−Ｒ（International  Telecommunications  Union-Radio  communications  sector）は、IMT-Advanced（International  Mobile  Telecommunications  Advanced）仕様と称する４Ｇ標準のための要件のセットを仕様化した。ＩＴＵ−Ｒはまた、IMT-Advanced準拠のバージョンへの先駆者となり、初期の第３世代システムに対して性能及びケイパビリティにおいて実質的なレベルで向上するという条件で、モバイルＷｉＭＡＸ及びＬＴＥ、並びに３Ｇより先のIMT-Advancedの要件を満たさない他の技術を、それでも“４Ｇ”と考えることができると述べた。
【０００８】
３Ｇ  ＬＴＥシステムのようなネットワークが同期を維持し、基地局とＵＥとの間で伝搬される様々な種類の情報をシステムが管理し得るために、フレーム構造が定義されている。ＬＴＥのフレーム構造には、例えば、ＬＴＥ周波数分割複信（frequency  division  duplex）用のタイプ１、及びＬＴＥ時分割複信（time  division  duplex）用のタイプ２の２種類が存在する。基本的なタイプ１のＬＴＥフレームは、全長１０ｍｓを有する。これは、合計２０個の個別スロットに分割される。ＬＴＥのサブフレームは２個のスロットを有し、それにより１個のフレーム内に１０個のＬＴＥサブフレームが存在する。ＬＴＥタイプ２のフレームは多少異なり、１０ｍｓのフレームは２個のハーフフレームを含み、それぞれ長さ５ｍｓである。ＬＴＥハーフフレームは、さらに５個のサブフレームに分けられ、それぞれ長さ１ｍｓである。
【０００９】
ネットワーク型ＭＩＭＯ及び協調ＭＩＭＯがＬＴＥのために提案されてきた。ＭＩＭＯシステムを用いて、単一のユーザからのデータストリームは、Ntx個の別個のサブストリームに逆多重化される。各サブストリームは、その後チャネルシンボルに符号化される。同一であるか又は適応的であるかのいずれかのデータ変調レートが、送信器のサブストリームに課される。信号は、Ntxの受信アンテナにより受信される。nT個の送信アンテナ及びnR個の受信アンテナからなるＭＩＭＯシステムでは、チャネルマトリックスは、式（１）に示すように記載される。
【００１０】
【数１】
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【００１１】
実際に、ＬＴＥ及びＷｉＭＡＸは、ＭＩＭＯ送信方式を利用してスペクトル効率を向上させている。ＭＩＭＯ方式は、送信器及び受信器が両方とも複数のアンテナを備えていること、及び複数の変調されプリコーディングされた信号が、同一の“時間−周波数リソースエレメント”上で送信されることを想定している。ＭＩＭＯ技術では、特定の周波数／時間リソースエレメント(k,l)について送信された信号は、数学的に式（１）により表されることができる。
【００１２】
【数２】
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【００１３】
式（５）では、ｓは、エレメントｓｉ（i=1,...,Ns）を有するベクトルであり、ｓｉは変調されたシンボルであり、Ｎｓは、送信されるレイヤの数である。Ｗ（ｋ）は、Ntk×Ns次元のいわゆるプリコーディングマトリックスであって、Ntxは送信が行われるアンテナの数である。ｘは送信される信号のベクトルであって、ｘi（i=1, ..., Ntx）は、i番目の送信アンテナから送信される信号である。ここで用いられるものとして、“ｋ”及び“ｌ”は、それぞれ周波数及び時間のインデックスであり、ベクトルｘ及びｓの各々のエレメントは、特定の周波数／時間について与えられる。信号は、チャネルマトリックスＨにより特性化され得るチャネル上で送信される。チャネルマトリックスＨは、Nrx×Ntx次元のマトリックスであり、Nrxは、送信されるアンテナの数であり、Nrxは、受信されるアンテナの数である。概して、チャネルマトリックスのランクは、rank(H)=k≦min{Nrx,Ntx}により与えられる。受信される信号のベクトルは、式（５）により与えられるNrx次元のベクトルである。
【００１４】
【数３】
2015527759.tif 000027
【００１５】
式（６）において、eは、共分散マトリックスReを伴うノイズ及び干渉ベクトルである。
【００１６】
ＭＩＭＯについて考慮すべき要因は、アンテナの地理的間隔、選択される協調型マルチポイント処理アプローチ（例えば、コヒーレント又は非コヒーレント）、及び協調型ゾーン定義（例えば、セル中心又はユーザ中心）である。ＵＥに対する同一のデータが異なるセルサイトにおいて共有されるかどうかに依存して、協調ＭＩＭＯは、マルチセル協調を伴う単一セルアンテナ処理又はマルチセルアンテナ処理を含む。
【００１７】
ＨＳＰＡ（High  Speed  Downlink  Packet  Access）は、ダウンリンクにおけるＨＳＤＰＡ（High  Speed  Downlink  Packet  Access）及びアップリンクにおけるＥ−ＤＣＨ（Enhanced  Dedicated  Channel）を伴ったＷＣＤＭＡの仕様拡張である。ＨＳＤＰＡは、無線ネットワークコントローラから基地局に無線リソース協調及び管理権限のうちのいくつかをシフトすることにより、より高速なデータ速度を達成する。これらの権限は、次のうちの１つ以上を含む：共有チャネル送信、高次変調、リンクアダプテーション、無線チャネル依存スケジューリング、及びソフト合成を伴うハイブリッドＡＲＱ。
【００１８】
ＨＳＰＡ（High  Speed  Downlink  Packet  Access）は、トランスポートチャネル及び３つの物理チャネルを採用する。ＨＳ−ＤＳＣＨ（High  Speed  Downlink  Shared  Channel）は、複数のＵＥにより共有されるダウンリンクトランスポートチャネルである。ＨＳ−ＤＳＣＨは、１つのダウンリンクＤＰＣＨ及び１つ又は複数の物理チャネルに関連付けられる。ＨＳＤＰＡのために、以下の物理チャネルが定義されている：高速物理ダウンリンク共有チャネル（HS-PDSCH：High  Speed  Physical  Downlink  Shared  Channel）、高速専用物理制御チャネル（HS-DPCCH：High  Speed  Dedicated  Physical  Control  Channel）、及び高速共有制御チャネル（HS-SCCH：High  Speed  Shared  Control  Channel）。HS-PDSCHは、時間及び符号の両方で多重化がなされるダウンリンクチャネルである。HS-DPCCHは、HS-PDSCH上で受信されたパケットの確認応答、及びＣＱＩ（Channel  Quality  Indication）も伝搬する、アップリンクチャネルである。HS-SCCHは、HS-DSCH送信に関連するダウンリンクシグナリングを伝搬するために使用される、固定レートダウンリンク物理チャネルである。HS-SCCHは、タイミング情報及び符号化情報を提供し、それにより、ＵＥが正確な時間にHS-DSCHをリッスンすることを可能にし、正しい符号を使用してＵＥデータの復号に成功することをできるようにする。
【００１９】
ダウンリンク及びアップリンクトランスポートチャネルの送信をサポートするために、ある関連するダウンリンク（ＤＬ）制御シグナリングの必要性がある。この制御シグナリングは、ダウンリンク（ＤＬ）Ｌ１／Ｌ２制御シグナリングとして参照されることが多く、対応する情報の一部は物理レイヤ（レイヤ１）から発生し、一部はレイヤ２（メディアアクセス制御［ＭＡＣ］）から発生することを示している。ダウンリンクＡｌ１／Ｌ２制御シグナリングは、コンポーネントキャリア上で端末がＤＬ−ＳＣＨを正確に受信し、復調し、及び復号することを可能にするために必要とされる情報を含むダウンリンク（ＤＬ)スケジューリング割り当てと、アップリンク（ＵＬ−ＳＣＨ）送信のために使用すべきリソース及びトランスポートフォーマットについて端末へ通知するアップリンクスケジューリンググラントと、ハイブリッドＡＲＱ確認応答及びＵＬ−ＳＣＨ送信への返答と、からなる。さらに、制御ダウンリンクシグナリングは、ＭＢＳＦＮ通知のようなある特別な目的で使用され得ると共に、アップリンク物理チャネルの電力制御用の電力制御コマンドの送信にも使用され得る。ダウンリンクＬ１／Ｌ２制御シグナリングは、各サブフレームの最初の部分の範囲内で送信される。すなわち、各サブフレームは、制御領域と、それに続くデータ領域とに分割されているといえ、その場合制御領域は、Ｌ１／Ｌ２制御シグナリングが送信されるサブフレームの部分に対応する。全体の設計を単純化するために、制御領域は、整数個のＯＦＤＭシンボルを常に占める。
【００２０】
ＨＳ−ＳＣＣＨオーダーは、より高いレイヤ（無線リソース制御［ＲＲＣ］）のシグナリングを補完する高速のＬ１／Ｌ２制御シグナリングとしてＨＳＰＡ内に存在する。ＨＳ−ＳＣＣＨの特別なフォーマットを使用することにより、時間がかかる、より高いレイヤのシグナリングに頼る必要なく、ＵＥに指示（order）を伝達することが可能である。現在、以下の機能の（非）アクティブ化又はトリガのために指定される指示が存在する（詳細は、参考文献［１］の４．６Ｃ節、及び参考文献［２］の６Ａ．１節、６Ｂ節、６Ｃ節．４及び１０．５節を参照）。
・ＵＥ  ＤＴＸ  （非）アクティブ化（リリース７で導入された指示）
・ＵＥ  ＤＲＸ  （非）アクティブ化（リリース７で導入された指示）
・ＨＳ−ＳＣＣＨなしオペレーション  （非）アクティブ化（リリース８で導入された指示）
・エンハンスされたサービングセル変更トリガ（リリース８で導入された指示）
・ＭＣ−ＨＳＵＰＡにおけるセカンダリダウンリンクキャリア（非）アクティブ化（リリース８、リリース９、リリース１０及びリリース１１で導入された指示）
・ＤＣ−ＨＳＵＰＡにおけるセカンダリアップリンクキャリア（非）アクティブ化（リリース９で導入された指示）
・ＵＬ送信ダイバーシティアクティブ化状態間の切り替え（リリース１１で導入されたオーダー）
【００２１】
新たなＨＳ−ＳＣＣＨオーダーは、リリース１−１１１３３６内で示されている現行のリリース１１の作業項目内で考慮されている。例えば、参考文献［９］を参照。新たなＨＳ−ＳＣＣＨオーダーは、ＲＰ−１１１３９３、ＲＰ１１１３７５及びＲＰ１１１−６４２に記載されているような、他の現行のリリース１１の作業項目内でも考慮されている。例えば、参考文献［３］、参考文献［１０］、及び参考文献［１１］を参照。
【００２２】
現在、ＨＳＤＰＡ（high  speed  downlink  packet  access）のための４Ｔｘ送信方式が、標準化のため３ＧＰＰ内で議論されている。例えば、参考文献［３］〜参考文献［５］を参照。以前のバージョンの仕様は、ネットワーク側からの２Ｔｘアンテナ送信までサポートしており、当該バージョンでは、共通パイロット（例えば、ＣＰＩＣＨ）が各Ｔｘブランチから送信される。
【００２３】
４ＴｘＭＩＭＯ送信をサポートするために、空間レイヤの各々を特性化するために４つのチャネル推定を取得する必要があり、それは、より多くのパイロットが必要であるであろうということを意味している。共通パイロットは、２つの主な機能のために使用される。（１）チャネルサウンディングを通じたＣＳＩ（channel  state  information）推定であり、その場合、ランク、ＣＱＩ及びＰＣＩが推定される。（２）復調を目的とするチャネル推定。
【００２４】
４ブランチＭＩＭＯについて、以下のアプローチが可能である。（ａ）ＣＳＩ推定及びデータ復調用のチャネル推定の両方のための共通パイロット、及び（ｂ）ＣＳＩ推定のための共通パイロット及びデータ復調用のチャネル推定のための追加的なパイロット。ＣＳＩ推定のための共通パイロットは、第１及び第２の共通パイロットとして参照されることがあり、一方、“追加的な”パイロットは、第３及び第４の共通パイロットとして参照されることがある。
【００２５】
ここで用いられるものとしての“共通パイロット”は、全てのユーザ機器（ＵＥ）に利用可能とされ、ＵＥ固有のビームフォーミングなしで送信されるパイロット信号をいう。共通パイロットは、４Ｔｘ送信を復調することができない、レガシーＵＥがスケジューリングされるインスタンスにおいて送信され得る（リリース７ＭＩＭＯ及びリリース９９）。これらのレガシーＵＥは、第３及び第４の共通パイロットにおけるエネルギーを使用することができない。また、第３及び第４のパイロットにおいて利用可能となるエネルギーは、レガシーＵＥへのＨＳ−ＰＤＳＣＨスケジューリングのために利用可能なエネルギー量を減少させる。さらに、第３及び第４の共通パイロットは、良くても第１及び第２の共通パイロットを使用することが可能なこれらのレガシーＵＥに干渉を発生させ得る。したがって、４ＴｘでないＵＥに対する性能の影響を最小化するために、少なくとも第３及び第４の共通パイロットの電力を低い値に減少させることが望ましい。
【００２６】
第３及び第４の共通パイロット上の電力が最小限でない限り、共通パイロットのみに基づくソリューションは、レガシーＵＥに悪影響を有するであろう。しかしながら、電力が最小限である場合、４Ｔｘ  ＵＥの復調の性能は、悪影響を受けるであろう。
【００２７】
図１及び図２は、４×４ＭＩＭＯ及び４×２ＭＩＭＯシステムについての３つの異なるジオメトリを有する非レガシーＵＥのための第３及び第４パイロット上のパイロット電力のリンクレベルのスループットの例を示す。図１及び図２において、第１及び第２のパイロットについてのパイロット電力は、それぞれ−１０及び−１３ｄＢで維持される。例えば、図１及び図２において、第３及び第４パイロット電力が減少するにつれて、非レガシーＵＥの性能が低下することを観察することができる。低下は、高いＣ／Ｉにおいて（例えば、２０ｄＢにおいて）深刻である。これは、高いＣ／Ｉにおいては、ランク３及びランク４の送信及び／又は高データレートの可能性が高く、それが大量のパイロット電力エネルギーを必要とするからである。他方、低いＣ／Ｉ（例えば、０ｄＢ）において生じる低いデータレート及び／又はランク選択は、より低い量のパイロットエネルギーで復調され得る。したがって、ＵＥが高ランクで高データレートを復調すべき場合、高いパイロット電力が望ましい。
【００２８】
スケジューリングされるパイロット（scheduled  pilot）を取り入れることが提案されており、スケジューリングされるパイロットとは、４ブランチ対応ＵＥがスケジューリングされる場合にのみ送信される第３及び第４のアンテナ上の追加的なパイロットである。文献［７］参照。どの４ブランチＭＩＭＯユーザがスケジューリングされる場合にもその追加的なパイロットを取り入れることは、全てのシナリオにとっての恩恵を提供することなく、追加的なオーバヘッドを代償としそうである。現実には、ＵＥが高ランクを伴う高いデータレートを復調しようとする場合、多量のパイロット電力を要する。しかし、上述したように、高いパイロット電力は、レガシーＵＥへ悪影響を与えかねない。４ブランチＵＥがかなり頻繁にスケジューリングされる場合、その影響は相当であり得る。
【００２９】
追加的なパイロットに伴う他の欠点は、ＵＥが高ランク（例えば、３及び４）信号をサポートしない場合であってもそれらが送信されることである。４ブランチ送信信号を受信可能な全てのＵＥが４つのレイヤまでの多重化をサポートすることになるわけではないと予期され得る。文献［８］では、提案されるＵＥのカテゴリが一覧化されている。最もあり得そうなこととして、高々２つのレイヤを受信可能な４ブランチＵＥが存在するであろう（４×２ＭＩＭＯとしても知られる）。それらＵＥは、４レイヤが送信される場合に提供され得る非常に高いビットレートを受信することができないことから、復調のための追加的なパイロットについてのニーズは差し迫っていない。そこで、ＮｏｄｅＢがそれら追加的なパイロットをある条件下でのみ使用することが提案される。例えば、文献［６］参照。欧州特許第２４５３６１９号は、送信エンティティが例えばチャネル条件及び／又は他の要因に基づいてＰＤＵ内で追加的なパイロットを送信すべきか否かを判定するシステムを示している。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【００３０】
請求項１、１３、１６及び２８において請求されるものとしてここに開示される技術は、その態様の１つにおいて、無線端末とエアインタフェース上で通信するように構成される送信器及び受信器と、スケジューラと、（パイロット信号判定手段又は判定手段としても知られる）パイロット判定コントローラと、を備える無線ネットワークノードに関する。スケジューラは、エアインタフェース上での無線端末への送信のために、チャネル推定用に送信される共通パイロット信号を含むパイロット信号をスケジューリングするように構成される。パイロット判定コントローラは、チャネル推定用に送信される共通パイロット信号に加えて、データ復調用の追加的なパイロット信号もまた無線端末へ送信されるべきかの判定、例えば選択的判定を行うように構成される。パイロット判定コントローラは、スケジューラを含み、又はスケジューラに含まれてもよく、パイロット判定コントローラ及びスケジューラの両方が電子回路により実現され得る。
【００３１】
実施形態及びモードの例において、パイロット信号判定手段は、無線ネットワークノードによりサービスされる１つ以上の無線端末の位置に基づいて、選択的な判定を行うように構成される。
【００３２】
実施形態及びモードの例において、パイロット信号判定手段は、無線ネットワークノードによりサービスされる１つ以上の無線端末についてのダウンリンクチャネル品質情報（ＣＱＩ、ＳＮＲ、ＳＩＮＲ、ＢＥＲ）に基づいて、選択的な判定を行うように構成される。ダウンリンクチャネル品質情報は、チャネル品質インジケータ（ＣＱＩ）、信号対雑音比（ＳＮＲ）、信号対干渉雑音比（ＳＩＮＲ）及びブロック誤り率（ＢＥＲ）のうち１つ以上を含み得る。
【００３３】
実施形態及びモードの例において、パイロット信号判定手段は、無線ネットワークノードによりサービスされる１つ以上の無線端末から送信されるアップリンク信号のアップリンク信号強度に基づいて、選択的な判定を行うように構成される。
【００３４】
実施形態及びモードの例において、パイロット信号判定手段は、無線ネットワークノードによりサービスされる１つ以上の無線端末へ割り当てられる変調レート及び符号レートに基づいて、選択的な判定を行うように構成される。
【００３５】
実施形態及びモードの例において、無線ネットワークノードは、データ復調用の追加的なパイロット信号もまた、無線端末へ送信されようとしているという指示信号を無線端末へ送信するように構成される。実装例において、無線ネットワークノードは、指示信号の確認応答の無線端末からの受信後に、データ復調用の追加的なパイロット信号を無線端末へ送信するように構成される。実装例において、無線ネットワークノードは、データ復調用の追加的なパイロット信号が無線端末へ送信されようとしているという判定指示信号を、ＨＳ−ＳＣＣＨ（High  Speed  Shared  Control  Channel）上で無線端末へ送信するように構成される。
【００３６】
実施形態及びモードの例において、スケジューラは、ＨＳ−ＰＤＳＣＨ上の無線端末への送信のために、データ復調用の追加的なパイロット信号をスケジューリングするように構成される。
【００３７】
実施形態及びモードの例において、パイロット信号判定手段は、複数の無線端末の各々について、指示信号がそれぞれ無線端末へ送信されるべきかの別個の判定を行うように構成される。実装例において、パイロット信号判定手段は、それぞれ異なる基準に基づき、複数の無線端末の各々について別個の判定を行うように構成される。実装例において、当該異なる基準は、（ａ）無線ネットワークノードによりサービスされる１つ以上の無線端末の位置、（ｂ）無線ネットワークノードによりサービスされる１つ以上の無線端末についてのダウンリンクチャネル品質情報、（ｃ）無線ネットワークノードによりサービスされる１つ以上の無線端末から送信されるアップリンク信号、（ｄ）無線ネットワークノードによりサービスされる１つ以上の無線端末に割り当てられる変調レート及び符号レート、並びに（ｅ）（ａ）、（ｂ）、（ｃ）及び（ｄ）のうち２つ以上の組み合わせ、を含む。
【００３８】
実施形態及びモードの例において、パイロット信号判定手段は、データ復調用の追加的なパイロット信号が、無線ネットワークノードによりサービスされる複数の無線端末に送信されるべきかの集合的な判定行うように構成され、当該集合的な判定は、当該複数の無線端末による、データ復調用の追加的なパイロットの使用の不利益に対する利益のトレードオフに基づく。
【００３９】
ここに開示される技術は、その別の態様において、無線ネットワークノードとエアインタフェース上で通信するように構成される送信器及び受信器と、電子回路とを備える無線端末に関する。当該電子回路は、無線ネットワークノードにより送信されるどのパイロット信号が無線端末により利用されるべきかについての判定を行うように構成される。無線ネットワークノードにより送信されるパイロット信号は、チャネル推定用に送信される共通パイロット信号及びデータ復調用に送信される追加的なパイロット信号を含む。
【００４０】
実施形態及びモードの例において、当該電子回路は、無線端末の受信ケイパビリティに基づいて判定を行うように構成される。
【００４１】
実施形態及びモードの例において、当該電子回路は、データ復調用に送信される追加的なパイロット信号の使用のコストに基づいて判定を行うように構成される。
【００４２】
また、無線ネットワークノードにおける（例えば、無線ネットワークノードを動作させる）方法、及び無線端末における（例えば、無線端末を動作させる）方法を含む、方法が開示される。
【図面の簡単な説明】
【００４３】
ここで開示される技術の上記及び他の目的、特徴、及び利点は、添付図面において示されるように、以下の好ましい実施形態のより特定の説明から明らかになるであろう。当該添付図面において、参照文字は、様々な図を通して同一の部分を参照する。図面は必ずしも等尺ではなく、代わりにここに開示される技術の原理を説明するに際して強調がなされる。
【００４４】
【図１】共通パイロットが、４×４ＭＩＭＯシステムについてのＣＳＩ推定及びデータ復調の両方のために使用される場合の、リンクレベル性能の例を示すグラフである。
【図２】共通パイロットが、４×２ＭＩＭＯシステムについてのＣＳＩ推定及びデータ復調の両方のために使用される場合の、リンクレベル性能の例を示すグラフである。
【図３】ＣＳＩ推定及びデータ復調のための共通パイロットを有するシステムの例の概略図である。
【図４】共通パイロット及び追加的なパイロットを有するシステムの例の概略図である。
【図４Ａ】図４のシステムの例の実装例の詳細を示す概略図である。
【図４Ｂ】図４のシステムの例の実装例の詳細を示す概略図である。
【図４Ｃ】図４のシステムの例の実装例の詳細を示す概略図である。
【図５】復調パイロット情報を伝達するためのメッセージシーケンス例の図である。
【図６】無線ネットワークノードにより実行される方法の例を示すフローチャートである。
【図７】追加的なパイロットを使用するかどうかを判定するための処理の例を示すフローチャートである。
【図８Ａ】無線端末により実行される方法の例を示すフローチャートである。
【図８Ｂ】無線端末により実行される方法の例を示すフローチャートである。
【図９Ａ】復調パイロット情報を伝達するための方法の例を示すフローチャートである。
【図９Ｂ】復調パイロット情報を伝達するための方法の例を示すフローチャートである。
【図１０】無線ネットワークノードの例の論理コンポーネントの例を示す図である。
【図１１】無線ネットワークノードコンポーネントの例を示す図である。
【図１２】無線端末の例の論理コンポーネントの例を示す図である。
【図１３】無線端末の例のコンポーネントの例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００４５】
以下の説明において、限定ではなく説明の目的で、ここに開示される技術の完全な理解を提供するために、特定のアーキテクチャ、インタフェース、技術等の具体的詳細が説明される。しかしながら、ここに開示される技術が、これらの具体的詳細から離れた他のやり方で実践されてもよいことは、当業者には明らかであろう。すなわち、当業者は、ここに明示的に記載され又は示されているわけではないが、ここに開示される技術の原理を具体化し、その精神及び範囲内に含まれる、様々な配置を考案することが可能であろう。いくつかの例において、ここに開示される技術の説明を不必要な詳細で不明瞭にしないように、周知の装置、回路及び方法の詳細な説明は省略される。ここに開示される技術の原理、態様、及び実施形態をここに列挙する全ての記述は、それらの具体例と同様に、その構造的及び機能的な等価物の両方を包含することを意図する。さらに、そのような均等物は、現在公知の均等物だけでなく、将来開発される均等物、即ち構造に関わらず同じ機能を実行する、開発されるいかなるエレメントをも含むことが意図される。
【００４６】
したがって、例えば、本明細書のブロック図は、例示的な回路又は技術の原理を具体化する他の機能ユニットの概念図を表すことができるということが、当業者によって理解されるであろう。同様に、任意のフローチャート、状態遷移図、擬似コード等は、実質的にコンピュータ可読媒体内に表され、コンピュータ又はプロセッサによってそのように実行され得る、様々なプロセスを表すことが、そのようなコンピュータ又はプロセッサが明示的に示されているか否かに関わらず、明らかであろう。
【００４７】
“コンピュータ”、“プロセッサ”、又は“コントローラ”としてラベルを付され、又は記載されたものを含むが限定はされない、機能ブロックを含む様々なエレメントの機能は、回路ハードウェア及び／又はコンピュータ可読媒体上に格納される符号化された命令の形式でソフトウェアを実行することが可能なハードウェアといったハードウェアの使用を通じて提供され得る。したがって、そのような機能及び示される機能ブロックは、ハードウェア実装されるもの、及び／又はコンピュータ実装されるもののいずれか、並びに、ひいては機械実装されるものとして理解されるべきものである。
【００４８】
ハードウェア実装の観点から、機能ブロックは、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）ハードウェア、縮小命令セットプロセッサ、ＡＳＩＣ（application  specific  integrated  circuit(s)）及び／若しくはＦＰＧＡ（field  programmable  gate  array(s)）を含むが限定はされないハードウェア（例えば、デジタル若しくはアナログ）回路、並びにそのような機能を実行可能な（適当な）ステートマシンを、限定ではなく含み、又は包含し得る。
【００４９】
コンピュータ実装の観点から、コンピュータは、概して１つ以上のプロセッサ又は１つ以上のコントローラを含むと理解され、コンピュータ、並びにプロセッサ及びコントローラの用語は、本明細書において交換可能に採用され得る。機能がコンピュータ、又はプロセッサ若しくはコントローラによって提供される場合、単一の専用コンピュータ、又はプロセッサ若しくはコントローラにより、単一の共有コンピュータ、又はプロセッサ若しくはコントローラにより、又はそれらのうちいくつかは共有又は分散されてもよい複数の個別のコンピュータ又はプロセッサ若しくはコントローラにより、提供され得る。さらに、用語“プロセッサ”又は“コントローラ”の使用はまた、上で列挙されたハードウェアの例のように、そのような機能を実行すること及び／又はソフトウェアを実行することが可能な他のハードウェアを指すものと解釈されなければならない。
【００５０】
以下の用語は、一貫性及び簡単化のために開示において使用され得る。ここに記載される技術は、ネットワークを含む異種ネットワークに適用されてもよい。
【００５１】
ここで使用されるものとして、“ノード”という用語は、例えば、高速パケットアクセス（ＨＳＰＡ）、ＬＴＥ、ＣＤＭＡ（code  division  multiple  access）２０００、ＧＳＭ等、又はマルチスタンダード無線（ＭＳＲ）ノード（例えば、ＬＴＥ／ＨＳＰＡ、ＧＳＭ／ＨＳ／ＬＴＥ、ＣＤＭＡ２０００／ＬＴＥ等）を用いるような混合技術を含む任意の技術を使用するノードを包含し得る。さらに、ここに記載の技術は、１つ以上の無線アクセス技術をサポートする様々な種類のノード、例えば、基地局、ｅノードＢ、ノードＢ、リレー、基地トランシーバ局（ＢＴＳ）、中継ノードにサービスするドナーノード（例えば、ドナー基地局、ドナーノードＢ、ドナーｅＮＢ）に適用され得る。
【００５２】
エアインタフェースを使用して通信するノードもまた、適切な無線通信回路を有する。さらに、当該技術は追加的に、ここに記載される技術をプロセッサに遂行させるであろうコンピュータ命令の適当なセットを含む、固体メモリ、磁気ディスク、又は光ディスクといった任意の形式のコンピュータ可読メモリ内に完全に具体化されていると考えられることができる。
【００５３】
ここに開示される技術の１つ以上の非限定的な態様は、従来のソリューションに関連して上述した問題のいくつか又は全てに対処する。例示的な技術はここに記載されており、そこでは、無線ネットワークノード（例えば、無線基地局（ＲＢＳ）、ｅＮＢ、ｅノードＢ、ノードＢ等）は、１つ以上のパラメータに基づいてデータ復調のために追加的なパイロットを１つ以上の無線端末（例えば、モバイル端末、ＵＥ等）に送信し得る。そうでなければ、無線ネットワークノードは、データ復調のために共通パイロットのみを送信し得る。
【００５４】
上記議論から理解されるように、レガシーアンテナブランチ（例えば、第１及び第２のブランチ）上で送信されるレガシー共通パイロット、並びに非レガシーブランチ（例えば、第３及び第４のブランチ）上で送信される低電力共通パイロットは、より低いランク及び／又はより低いデータレートがスケジューリングされている場合、ＣＳＩ推定及びデータ復調の両方について十分であるはずである。
【００５５】
一方、高いデータレートがスケジューリングされている場合、追加的なパイロットのエネルギーは、データ復調に適当な質の高いチャネル推定を無線端末が行うことを可能にするために提供されるべきである。例えば、この効果は、６４ＱＡＭ（quadrature  amplitude  modulation）が使用される場合に特に顕著であり得る。おそらく、ここで開示される技術に従って、無線端末は復調用にどのパイロットを使用すべきかについて通知される。
【００５６】
一般性を失うことなく、ここに開示される技術の主題の１つ以上の態様は、説明のために詳細に記載されている。これらの態様は、限定を意図するものではない。
【００５７】
上述したように、パイロット設計方式は、概して（１）ＣＳＩ推定用及びデータ復調用の共通パイロットを使用する方式、及び（２）ＣＳＩ推定用に共通パイロットを使用し、データ復調用に追加的なパイロットも使用する方式、に分けられる。
【００５８】
図３は、通信システム２０の例を示しており、共通パイロット設計の例、例えば、ＣＳＩ推定及びデータ復調用の共通パイロットが実装されている。図３は、無線ネットワークノード２８及び無線端末３０の両方を示す。無線ネットワークノード２８及び無線端末３０は、無線又はワイヤレスインタフェース３２上、特にチャネルＨ上で通信する。無線ネットワークノードの他の実施形態の例もここで説明され、図番に対応する括弧付きの数字が末尾に付されることもある。特に指定されていない限り、“無線ネットワークノード２８”に対するいかなる参照も、そのような接尾語が付され又は付されていない無線ネットワークノードの実施形態の例に言及し、又は包含することを意図する。
【００５９】
無線ネットワークノード２８は、データのソース４０を含み、又はデータのソース４０に接続される。無線ネットワークノード２８は、プリコーダ４２、共通パイロットのソース４４、スケジューラ４６、及び送信器（Ｔｘ）４８を含む。プリコーダ４２は、ソース４４からデータを受信し、プリコーディングされたデータを生成する。スケジューラ４６は、プリコーディングされたデータ及び共通パイロットの両方を受信し、例えば、プリコーディングされたデータと共通パイロットとを使用してフレーム、ブロック、又は送信器４８に適用される、情報のその他の論理グループを生成する。図３において、“Ｔｘ”は、無線ネットワークノード２８の送信器４８であるものとして示される。
【００６０】
図３の無線端末３０は、受信器（Ｒｘ）５０、チャネル推定器５２、データ検出器５４、フレームハンドラ／プロセッサ５６、及びプリコーダマトリックス計算器５８を含む。受信器（Ｒｘ）５０は、無線ネットワークノード２８の送信器（Ｔｘ）４８からの送信をチャネルＨ上で受信し、受信された送信をチャネル推定器５２及びデータ検出器５４の両方に適用する。チャネル推定器５２は、フレームハンドラ／プロセッサ５６、データ検出器５４、及びプリコーダマトリックス計算器５８に適用される、チャネル推定を行う。プリコーダマトリックス計算器５８は、無線ネットワークノード２８のプリコーダ４２へのフィードバックチャネル上に適用されるプリコーダマトリックスｗを生成する。図３において、“Ｒｘ”は、無線端末３０の受信器５０であるものとして示される。
【００６１】
図３から理解されるように、無線ネットワークノード２８は、チャネルサウンディングについての（共通パイロットのソース４４からの）チャネル推定用の共通パイロットシンボルを送信することができ、全てのアンテナ上（例えば、４アンテナシステムの場合、４つのアンテナ上）でそうすることができる。無線端末３０は、チャネルサウンディングからチャネルの品質（例えば、信号対干渉雑音比［ＳＩＮＲ］）を推定することができ、次のダウンリンク送信について好適なプリコーディングマトリックス及びチャネル品質インデックス（ＣＱＩ：channel  quality  index）を計算することができる。無線端末３０は、この情報をフィードバックチャネルを通じて無線ネットワークノード２８に伝達し得る。
【００６２】
無線ネットワークノード２８は、無線端末３０からのフィードバック情報を処理し、プリコーディングマトリックス、変調レート、符号化レート、及びトランスポートブロックサイズ等といった他のパラメータを決定し得る。無線ネットワークノード２８は、この情報をダウンリンク制御チャネルを通じて無線端末３０に伝達し得る。無線ネットワークノード２８は、その後、ダウンリンク制御チャネル内で示される変調レート及び符号化レートでデータを無線端末３０に送信し得る。無線ネットワークノード２８は、データをアンテナポートに渡す前に、データにプリコーディングベクトル／マトリックスを事前に乗算（pre-multiply）し得る。無線端末３０は、共通パイロットシンボルからも、データ復調用のチャネルを推定し得る。
【００６３】
ここに開示される技術は、その態様のうちの１つにおいて、無線端末及びプロセッサとエアインタフェース上で通信するように構成される送信器及び受信器を含む、無線ネットワークノードに関係する。プロセッサは、エアインタフェース上での無線端末への送信のために、チャネル推定用に送信される共通パイロット信号を含むパイロット信号をスケジューリングするように構成される。プロセッサは、チャネル推定用に送信される共通パイロット信号に加えて、データ復調用の追加的なパイロット信号も無線端末に送信されるべきであるか否かについての判定、例えば選択的な判定を行うように構成される。
【００６４】
図４は、無線ネットワークノード２８（４）及び無線端末３０を含む通信システム２０（４）を示す。図３の通信システム２０でのように、無線ネットワークノード２８（４）は、データのソース４０、プリコーダ４２、共通パイロットソース４４、スケジューラ４６、及び送信器（Ｔｘ）４８を含む。さらに、無線ネットワークノード２８（４）は、データ復調用に使用され得る追加的なパイロットをスケジューラ４６に適用する、追加的なパイロット信号のソース６０を含む。図３の実施形態のように、無線端末３０は、受信器（Ｒｘ）５０、チャネル推定器５２、データ検出器５４、フレームプロセッサ５６、及びプリコーダマトリックス計算器５８を含む。
【００６５】
無線ネットワークノード２８（４）は、チャネルサウンディングについてのチャネル推定用に、（例えば、共通パイロットソース４４から）既知のパイロットシンボルを送信し得る。無線端末３０は、フィードバックチャネルを通じて、好適なプリコーディングマトリックス、ＣＱＩを無線ネットワークノード２８（４）に伝達し得る。無線ネットワークノード２８（４）は、フィードバック情報を使用し、プリコーディングマトリックス、ＣＱＩ、及びトランスポートブロックサイズを選択し得る。データ送信のために、基地局は、選択されたプリコーディングマトリックスをデータに乗算し、乗算されたデータを送信し得る。図４の実施形態において、無線ネットワークノード２８（４）は、データに加えて、アンテナのうち全て又はいくつか（例えば、第３及び／又は第４のアンテナ）から、（追加的なパイロット信号のソース６０からの）追加的なパイロットを送信し得る。このように、各アンテナ上で送信されるチャネル推定用の共通パイロット信号が存在する４アンテナシステムにおいて、データ復調用の追加的なパイロットを含むことは、６つのパイロット信号が送信される結果となる。追加的なパイロットは、アンテナ（例えば、第３及び第４のアンテナ）から送信されるパイロット電力を効果的に増大させ、データ復調のためにより正確なチャネル推定が行われることを可能にする。無線端末３０、特にチャネル推定器５２は、チャネル推定用に使用される共通パイロットに加えて、これらの追加的なパイロットからデータ復調用のチャネルを推定し得る。
【００６６】
図４Ａは、図４の通信システムの特定の実装例を示し、追加的なパイロット信号のソース６０からの追加的なパイロットがどのように含まれ得るかをより詳細に示している。図４Ａの無線ネットワークノード２８（４Ａ）もまた、データのソース４０、プリコーダ４２、共通パイロットのソース４４、スケジューラ４６、及び送信器（Ｔｘ）／受信器（Ｒｘ）４８（４Ａ）を含み、さらに、追加的なパイロットを含むことがパイロット判定コントローラ６２により促進され得ることが示される。パイロット判定コントローラ６２は、無線ネットワークノード“パイロット信号判定手段”、“パイロット選択手段”、若しくは“パイロット判定プロセッサ”若しくは“プロセッサ”、又は類似の名称でも知られ、ここで説明するように、電子回路を使用して実装され得る。さらに、パイロット判定コントローラ６２は、スケジューラを含み、若しくはスケジューラに含まれてもよく、又はその逆でもよい。無線ネットワークノード２８（４Ａ）は、（共通パイロットソース４４から）チャネル推定用に送信される共通パイロット信号に加えて、（追加的なパイロット信号のソース６０からの）データ復調用の追加的なパイロット信号も無線端末３０に送信されるかどうかの選択的な判定を行うように構成される。さらなる説明のため、図４Ａはまた、無線ネットワークノード２８（４Ａ）が複数のアンテナ、例えば４つのアンテナ６４を含むことを示す。
【００６７】
図４Ａの無線端末３０は、図４の実施形態の例のユニット及び機能性と同様のものを含むが、実装例として図４Ａにより詳細に示す。図４Ａのフレームハンドラ／プロセッサ５６は、信号ハンドラ６６及び任意のパイロット判定コントローラ６８を含むものとして示されている。信号ハンドラ６６は、無線ネットワークノードからのダウンリンク上で受信される両方の信号を処理し、無線インタフェース上で送信されるフレームについて定義される、チャネルにより伝搬される信号を含む、無線ネットワークノードへのアップリンク上の送信のための信号を準備する。図４Ａの実施形態の例において、信号ハンドラは、ＡＣＫ／ＮＡＣＫジェネレータ７０及びフィードバックジェネレータ７２を含む。図８Ａに関して理解されるような実施形態の一例では、ＡＣＫ／ＮＡＣＫジェネレータ７０は、無線端末が指示信号を復号することが可能かどうかに依存して、ＡＣＫ又はＮＡＣＫのいずれかの判断を行う。図８Ｂに関して理解されるような別の実施形態の例では、ＡＣＫ／ＮＡＣＫジェネレータ７０は、また、無線端末が追加的な変調パイロットを使用することを望むか否かにも基づいて、ＡＣＫ／ＮＡＣＫの判断を行うことができる。フィードバックジェネレータ７２は、フレーム上の適当なアップリンクチャネルにより無線ネットワークノードに伝搬されるべき１つ以上のフィードバック信号を生成する。そのようなフィードバック信号、又はフィードバック情報は、例えば、ＣＱＩ、及びプリコーダマトリックス計算器５８により計算される、提案されるプリコーダ（又はそれの標識（indication））を含み得る。図８Ｂのようないくつかの実施形態の例は、パイロット判定コントローラ６８を含む。パイロット判定コントローラ６８は、無線端末がそうするように命令される場合に、データ復調用の追加的なパイロットを使用することを本当に望むかどうかを判定するために採用し得るロジックを含む。パイロット判定コントローラ６８は、無線端末“パイロット選択手段”、若しくは“パイロット判定プロセッサ”若しくは“プロセッサ”、又は類似の名称でも知られ、ここで説明するように、電子回路を使用して実装され得る。
【００６８】
このように、ここに開示される技術の１つ以上の態様では、無線ネットワークノード（例えば、ノードＢ）は、ＣＳＩ推定用に無線端末（例えば、ＵＥ）に共通パイロットを送信し得る。無線ネットワークノードは、データ復調用に、共通パイロットに加えて追加的なパイロットを送信し得る。１つ以上の実施形態では、追加的なパイロットは、１つ以上のアンテナから送信されるパイロット電力を効果的に増大させ得る。
【００６９】
図４Ａは、追加的なパイロットを含むかどうかの判断が、“パイロット選択手段”又は“パイロット判定手段”としても知られるパイロット判定コントローラ６２といったユニット又は機能性を通じて実装され得ることを、非網羅的かつ非限定的な方法で示す。図４Ｂは、さらに、パイロット判定コントローラ６２、及び無線ネットワークノード２８の他の様々なコンポーネント又はエレメントが、機械プラットフォーム８０Ｎを含み、又は機械プラットフォーム８０Ｎに含まれ得ることをさらに示す。この目的を達成するために、図４、図４Ａ及び図４Ｂは破線を用いて、少なくともいくつかの実施形態の例においてパイロット判定コントローラ６２を含む機械プラットフォーム８０Ｎを表す。“機械プラットフォーム”の用語は、ノード２８の機能ユニットがどのように機械により実装され又は実現され得るかを説明する１つの方法である。機械プラットフォーム８０Ｎは、（例えば）コンピュータ実装プラットフォーム又はハードウェア回路プラットフォームの形態での電子回路といった、いくつかの形態のうちいずれかをとることができる。機械プラットフォームのコンピュータ実装は、これらの用語がここで拡張的に定義されたように、１つ以上のコンピュータプロセッサ又はコントローラにより実現され、又は１つ以上のコンピュータプロセッサ又はコントローラとして実装されることができ、それは、非一時的コンピュータ可読記憶媒体上に格納された命令を実行し得る。そのようなコンピュータ実装において、機械プラットフォーム８０Ｎは、プロセッサに加えて、メモリ部（ランダムアクセスメモリ、リードオンリメモリ、アプリケーションメモリ（例えば、ここで説明される動作を実行するためにプロセッサにより実行され得る符号化された非命令を格納する非一時的コンピュータ可読媒体）、及び、例えばキャッシュメモリといった他の任意のメモリを同様に含むことができる）を含み得る。パイロット判定コントローラ６２に好適な別のプラットフォーム８０Ｎの例は、例えばＡＳＩＣ等のハードウェア回路のものであり、回路エレメントはここで説明される様々な動作を実行するために構成され、操作される。図４Ｂは同様に、無線端末３０の様々なユニット又は機能性（パイロット選択手段としても知られるパイロット判定コントローラ６８を含むが、限定はされない）が、どのように機械プラットフォーム９０ＷＴ内に含まれ得るかを示す。
【００７０】
図４Ａは、パイロット判定プロセッサ又は“プロセッサとしても知られる”パイロット判定コントローラ６２が、スケジューラ４６を含む（例えば、含まれる）か、又は、（例えば、追加的なパイロット信号のソース６０からの）追加的なパイロット信号が、無線ネットワークノード２８（４Ａ）により無線端末３０に送信される情報フレーム等の中に含まれるべきであるかどうかを指示するためにスケジューラ４６を統制／制御するか、のいずれかであることを矢印８２により示す。ここで理解されるように、パイロット判定コントローラ６２は、スケジューラ４６を含んで（スケジューラ４６に含まれて）もよく、又は、パイロット判定コントローラ６２は、情報フレーム内にデータ復調用の追加的なパイロットを含むかどうかを判定するためにスケジューラ４６と協調する、別個の機能性と考えられてもよい。当業者は、データ復調用の追加的なパイロットの使用が追加的な出力電力を必要とすること、及び、データ復調用の追加的なパイロットによる電力の使用がスケジューラ４６により考慮される必要があることを理解する。
【００７１】
無線ネットワークノード、及び特にパイロット判定コントローラ６２といったユニットは、１つ以上のパラメータに基づいて追加的なパイロットを選択し得る。例えば、データ復調用の追加的なパイロット信号かどうかの選択的判定は、以下のうち１つ以上に依存し得る。
・無線ネットワークノードによりサービスされる１つ以上の無線端末の位置
・無線ネットワークノードによりサービスされる１つ以上の無線端末についてのダウンリンクチャネル品質情報（ＣＱＩ、ＳＮＲ、ＳＩＮＲ、ＢＥＲ）。ダウンリンクチャネル品質情報は、チャネル品質インジケータ（ＣＱＩ）、信号対雑音比（ＳＮＲ）、信号対干渉雑音比（ＳＩＮＲ）及びブロックエラー比（ＢＥＲ）のうち１つ以上を含み得る。
・無線ネットワークノードによりサービスされる１つ以上の無線端末から送信されるアップリンク信号のアップリンク信号強度
・無線ネットワークノードによりサービスされる１つ以上の無線端末に割り当てられる変調レート及び符号レート
【００７２】
例えば、実施形態及びモードの一例では、無線端末がセルの中央付近にある（中央は無線ネットワークノードの位置として定義されている）場合に、追加的なパイロットがデータ復調用に送信され得る。そうでなければ、データ復調には共通パイロットで十分であるかもしれない。
【００７３】
図５は、ここで開示される技術の一態様に係るメッセージシーケンスの例を示す。図５における動作５−１により示されるように、無線ネットワークノード２８は、ＣＳＩ推定用の共通パイロットを継続的に送信し得る。無線端末３０は、これらのチャネルを通じて、チャネル品質情報（ＣＱＩ）、プリコーディング制御インデックス（ＰＣＩ）、及びランク情報（ＲＩ）といったチャネル状態情報を計算し、動作５−２により示されるように、アップリンクフィードバックチャネル（例えば、HS-DPCCH）内で無線ネットワークノードに報告を返す。フィードバック情報を受信するとすぐに、無線ネットワークノード２８は、復調には共通パイロットのみで十分であるかどうか、又は追加的なパイロットが望ましいかどうかを判定することができる。上述したように、判定は、ＳＮＲ、ＳＩＮＲ、ブロック誤り率（ＢＬＥＲ）、無線端末の位置、変調レート及び符号レート等といったパラメータに基づいて行われ得る。いくつかの実施形態では、パイロット判定コントローラ６２がそのような判定を行ってもよく、他の実施形態では、判定は、スケジューラ等のユニットに委ねられてもよい。
【００７４】
追加的なパイロットが必要又は望ましいと判定される場合、動作５−３に反映されるように、無線ネットワークノードは、追加的なパイロットを使用する必要があることを示す情報を無線端末に伝達し得る。実施形態の一例では、シグナリング指示又は指示信号若しくは判定信号としても知られる復調パイロット情報は、チャネルＨ上で無線端末に送信される情報のフレーム内に含まれるＨＳ−ＳＣＣＨオーダー（復調パイロットをスイッチオンするための特殊なビットパターン）を使用するといったように、別個のシグナリングを通じて伝達され得る。無線端末が、指示信号を復号することが可能な場合、動作５−４に示すように、無線端末は、適当なアップリンクチャネル（例えば、ＨＳ−ＤＰＣＣＨ）上で無線ネットワークノード２８に確認応答（ＡＣＫ）を送信する。その後、動作５−５としてそのような承諾（acceptance）を受信すると、無線ネットワークは、例えば、データ復調用の追加的なパイロットとしても知られる追加的な共通パイロット等のデータを、ダウンリンクデータチャネル（例えば、ＨＳ−ＰＤＳＣＨ）上で送信し得る。無線端末は、無線ネットワークノードにより再度通知されるまで、復調用の追加的なパイロットを使用し得る。動作５−６は、別の又は新たな指示をＨＳ−ＳＣＣＨ上に反映させる。それは、追加的なパイロットに関する別の判定、例えば、追加的なパイロットが中止されるべきであるという判定を反映させ得る。
【００７５】
図６は、無線ネットワークノードにおいて実行される方法の例を示す。動作６−１は、追加的なパイロットが望ましい又は必要であるか否かの判定を無線ネットワークが行うことを含む。上述のように、この判定は、ＳＮＲ、ＳＩＮＲ、ＢＥＲ、無線端末位置、変調レート及び符号化レート等の様々なパラメータに基づいて行われ得る。追加的なパイロットが必要ではない、又は望ましくないと（例えば、パイロット判定コントローラ６８によって）判定される場合、動作６−２として、無線ネットワークノードは、復調の目的で無線端末に共通パイロットのみを送信する。他方、追加的なパイロットが有益である、又は必要であると（例えば、パイロット判定コントローラによって）考えられる場合、動作６−３として、無線ネットワークノードは、無線インタフェース上で復調パイロット情報を伝達し、その後、追加的なパイロットが利用可能である、又は利用可能となるであろうということを無線端末に通知する。そのような通知は、上述した指示信号により発生し得る。動作６−３を実行する際に、無線ネットワークノードは、ＨＳ−ＳＣＣＨオーダーといった、制御チャネルにおける別個の信号を通じて無線端末に通知し得る。実施形態の一例では、図６の二点鎖線により示される動作６−５として、無線ネットワークノードは、すぐに無線端末にデータ復調用の共通パイロット及び追加的なパイロットの両方を送信し始める。一方、別の実施形態の例では、図６の破線で示される動作６−４として、無線ネットワークノードは、復調パイロット情報の伝達への応答、例えば、動作６−３として送信された指示信号からの応答を待ってもよい。ＮＡＣＫが受信されるか、又は予め定められた時間ピリオドの間応答が受信されないかのいずれかの場合、無線ネットワークノードは、復調用の共通パイロットのみを無線端末に送信する（動作６−２）。一方、動作６−４のチェックの結果として、ＡＣＫが無線端末から受信されると判定される場合、無線ネットワークノードは、復調用の共通パイロット及び追加的なパイロットの両方を、無線端末に送信する（動作６−５）。
【００７６】
上述の通り、ここに開示される技術の一態様では、図６の動作６−１の動作の例のように、追加的なパイロットが望ましいか又は必要であるか否かを判定する。そのような判定は、パイロット判定コントローラ６２により行われ得る。図７は、追加的なパイロットを使用するか否かの判定を行うための処理の例をより詳細に示す。前述の通り、無線ネットワークノード（例えば、スケジューラ又はパイロット判定コントローラ６２）は、多くの方法でこの判定を行い得る。
【００７７】
追加的なパイロットを使用するか否かの判定を行う１つの方法は、図７の動作７−１に表され、無線端末から提供されるフィードバックを通じて行う。フィードバックは、無線端末により受け取られる、チャネルの品質に関連する情報であってもよい。一態様及び実施形態の例では、チャネルサウンディングの目的で無線ネットワークノードにより送信される共通パイロットに基づいて、無線端末は、フィードバックの目的で、そのＣＳＩ推定（例えば、ＳＮＲ、ＳＩＮＲ、ＣＱＩ、好適な符号化マトリックス及びレート、ＢＬＥＲ、等）を報告し得る。好ましくは、無線端末は、追加的なパイロットが有益だろうという結論を下す前に、ある時間ピリオドにわたる良好なＣＳＩ推定（例えば、いくつかのＴＴＩ数についての高いＣＱＩ）の報告を返す。この点について、ある時間ピリオドにわたる良好なＣＳＩ推定を報告する無線端末は、より高いレートのデータ復調の対象であり得る。したがって、当該無線端末は、潜在的にデータ復調用の追加的なパイロットの受信に値する。
【００７８】
代替的に又は追加的に、動作７−１について、フィードバックは、無線端末の位置に関する情報（例えば、ＧＰＳ対応であってもよい）であってもよく、無線ネットワークノードからの距離が計算され得る。例えば、無線端末はＧＰＳ対応であってもよく、無線端末の位置の報告を提供することが可能であってもよい。
【００７９】
無線端末からのフィードバックを受信する代わりに、追加的なパイロットが必要又は望ましいか否かの判定を行うための別の方法又は基準は、動作７−２により示されるように、無線ネットワークノードが、無線端末から送信されるアップリンク信号を測定することである。好ましくは、アップリンク信号は、その送信時の強度が無線ネットワークノードに既知の信号であるべきである。これは、送信時の強度が予め定義された信号（例えば、アップリンクパイロット）であってもよく、例えば送信電力制御（ＴＰＣ：transmit  power  control）コマンドを通じて、送信時の強度が無線ネットワークノードにより特定される信号であってもよい。アップリンク信号の受信される強度と送信強度とを比較することにより、無線ネットワークノードは、追加的なパイロットを使用することが有利となるであろうか否かを判定し得る。
【００８０】
追加的なパイロットが必要又は望ましいかの判定を行うための別の方法又は基準は、動作７−３により示されるように、無線ネットワークノード自身が、（例えば、三角測量により）無線端末の位置を判定することである。
【００８１】
判定に使用される情報が、動作７−１のフィードバック、動作７−２のアップリンク信号分析、動作７−３のノードによる位置、若しくは他の方法、又はその組み合わせの方法から取得されるか否かに関わらず、当該情報は、動作７−４として、追加的なパイロット信号が望ましい又は必要であるかの判定を行うために使用される。前述のことから理解されるように、動作７−４の判定は、パイロット判定コントローラ６２により行われ得る。
【００８２】
したがって、図７に示すように、追加的なパイロットが使用されるべきか否かの判定のための入力を取得するために、動作７−１、７−２又は７−３のいずれか又は組み合わせが採用され得る。即ち、無線ネットワークノードは、（好ましくは、時間と共に行われる）フィードバックだけに基づいて［動作７−１］、（好ましくは、時間と共に行われる）アップリンク測定だけに基づいて［動作７−２］、ノード若しくは判定された無線端末の位置に基づいて［動作７−３］、又は１つ以上のこれらの異なる種類の入力情報の組み合わせに基づいて、動作７−４の判定が行われ得る。さらに、これらの列挙された入力は網羅的ではなく、動作７−４の判定への他の種類の入力が利用されてもよい。
【００８３】
データ復調用の追加的なパイロットは、それらが共通の拡散コードを使用するという意味において共通であり、他の無線端末は、データ復調用の追加的なパイロットを復調することができる。データ復調用の追加的なパイロットを実際に使用する無線端末は、指示信号（例えば、ＨＳ−ＳＣＣＨオーダー）の送信を受けた端末であって、データ復調用の追加的なパイロットが存在すること、及び、それらの指示された無線端末が追加的なパイロットを受信し少なくともデータ復調のために使用することを考慮すべきであることを特に助言された端末である。例えば、セル内のただ１つの無線端末が、データ復調用の追加的なパイロットを受信及び使用するように指示される可能性がある。その１つの無線端末から確認応答を受信すると、データ復調用の追加的なパイロットは、エアインタフェース上に送信される。別の例として、セル内の複数の無線端末が、これらの複数の“指示される”無線端末にデータ復調用の追加的なパイロットを受信及び使用することを要求する指示信号を受信する可能性があり、それらの指示信号は、指示される無線端末へ適用されるように具体的にアドレスを与えられ、又はさもなくば、指示される無線端末へ適用可能であると当該無線端末により判定される。データ復調用の追加的なパイロットが複数の無線端末のために使用されるいくつかの実施形態では、そのような個々の無線端末がデータ復調用の追加的なパイロットの利用可能性に関する指示信号を送信されるべきかどうか、各無線端末について個別に判断が行われ得る。そして、そのような個々の判断は、各無線端末に対し固有の情報に基づいて行われ得る。言い換えると、指示信号が各無線端末に送信されるべきかどうか、個別の判定が複数の無線端末各々に関して行われる。データ復調用の追加的なパイロットが複数の無線端末について使用される他の実施形態では、データ復調用の追加的なパイロットの使用の利益対不利益（benefit  against  detriment）のトレードオフに基づいて、集合的な判定又は判断が行われ得る。
【００８４】
当然のことながら、セル内の他の無線端末は、データ復調用の追加的なパイロットを読み取るためのハードウェア及びケイパビリティを有し得るが、データ復調の目的のためにデータ復調用の追加的なパイロットを使用するように指示又は命令されない可能性がある。本質的には、データ復調用の追加的なパイロットは、これらの指示されない無線端末により利用されず、例えば、指示されない無線端末は、本質的にデータ復調用の追加的なパイロットの送信に気付かない。
【００８５】
図８Ａは、無線端末において実行される方法の第１の例のフローチャートを示す。動作８Ａ−１は、無線端末が、無線ネットワークノードから復調パイロット情報（例えば、データ復調用の追加的なパイロットを使用するための指示信号）を受信することを含む。動作８Ａ−２として、無線端末は、動作８Ａ−１において受信された復調パイロット情報（例えば、データ復調用の追加的なパイロットを使用するための指示信号）を復号することに成功できるか否かを判定する。指示信号の復号に成功しない場合、動作８Ａ−３として、無線端末は無線ネットワークノードにＮＡＣＫを送信する。その後、動作８Ａ−４として、無線端末は、データ復調用の追加的なパイロットなしで、例えば、共通パイロットからチャネルを推定するために動作を続ける。指示信号の復号に成功する場合、動作８Ａ−５として、無線端末は無線ネットワークノードにＡＣＫを送信し、その後、ＣＳＩ推定用の共通パイロットと、データ復調用の追加的なパイロットとの両方を使用する。
【００８６】
図８Ｂは、無線端末において実行される方法の第２の例のフローチャートを示す。動作８Ｂ−１は、無線端末が無線ネットワークノードから復調パイロット情報（例えば、データ復調用の追加的なパイロットを使用するための指示信号）を受信することを含む。動作８Ｂ−２は、無線端末がデータ復調用の追加的なパイロットを使用することができる、又は使用することとなるかどうかを判定することを含む。追加的なパイロットを使用することができない、又は使用することとならない場合、動作８−３として無線端末は、無線ネットワークノードからの復調パイロット情報（例えば、指示信号）を伝搬するメッセージに応答してＮＡＣＫを送信する。その後、動作８−４により表されるものとして、無線端末は、（追加的なパイロットの利益を受けることなく）共通パイロットのみからチャネルを推定する。動作８−２における否定的な判定並びに動作８−３及び８−４の実行は、無線端末が追加的なパイロットを使用する立場にない場合に起こり得る。例えば、無線端末は、４ブランチの無線端末であり得るが、高々２レイヤを受信することが可能であり得る。別の例として、高データレートのサービスにより多くのお金がかかる場合、無線端末は、そのようなサービスを使用しないように設定されている可能性がある。他方、動作８−２において、無線端末は追加的なパイロットを使用できると判定される場合、動作８−５として、無線端末は無線ネットワークノードにＡＣＫメッセージを送信する。さらに、動作８−６として、無線端末は、共通及び追加的なパイロットから、例えば、ＣＳＩ推定用の共通パイロットと、データ復調用の追加的なパイロットとの両方を使用してチャネルを推定する。
【００８７】
実施形態の一例において、指示された無線端末が指示信号の確認応答を返すのに失敗する場合（図８Ａの実施形態の例のように）、又は、データ復調用の追加的なパイロットを使用しないと判定する場合（図８Ｂの実施形態の例のように）、無線ネットワークノードは、未だ確認応答していない無線端末に指示信号を送信し続ける。実装例において、無線ネットワークノードは、指示された無線端末がデータ復調用の追加的なパイロットを使用することを必ずしも必要とせず、又は強制しない。指示された無線端末が実際にこの追加的な情報（データ復調用の追加的なパイロット）を使用するであろうか否かを判定することは、指示された無線端末次第である。実装例では、無線ネットワークノードは、指示された無線端末にデータ復調用の追加的なパイロットの使用を促し、又は使用する機会を提供するために、以前に指示され、確認応答していない無線端末にそれでもなお指示信号を送信し続ける。
【００８８】
図４Ｃ及び図９Ａ（又は図９Ｂ）は、図４の通信システムの特定の実装例を示している。当該実装例では、セル内の任意数の（例えば、複数の）無線端末３０１−３０ｋにサービスしている無線ネットワークノード２８は、追加的なパイロットを提供することから期待されるトレードオフが、復調用の追加的なパイロットを送信することを正当化するのに十分であるか否かの判定を行う。図４Ａ及び図４Ｂと同様の方法で、図４Ａの無線ネットワークノード２８（４Ｃ）もまた、データのソース４０、プリコーダ４２、共通パイロットソース４４、スケジューラ４６、及び送信器（Ｔｘ）／受信器（Ｒｘ）４８（４Ｃ）、並びにパイロット判定コントローラ６２Ｃを含む。図４Ｃの実施形態例の一態様では、（前述のように他の名称も有する）パイロット判定コントローラ６２Ｃは、復調用の追加的なパイロットを使用するか否かを判定する際に複数の無線端末３０１−３０ｋを考慮に入れるため、無線ネットワークノード２８（４Ｃ）は、対応する別個のデータソース４０１−４０ｋ、及び対応する無線端末３０１−３０ｋのための別個のプリコーダ４２１−４２ｋとして図４Ｃに示される。当然のことながら、プリコーディングを行う実施形態を含む無線ネットワークノードは、典型的には複数の無線端末にサービスし、図４Ｃの実施形態例においてはさらに、ただ１つの無線端末ではなく複数の無線端末３０１−３０ｋが、復調用の追加的なパイロットを使用するか否かを判定する際に考慮される。図４Ｃの複数の無線端末３０１−３０ｋは、各々のダウンリンクチャネルＨ１−Ｈｋ上で無線ネットワークノード２８（４Ｃ）と通信し、各々フィードバックチャネルを有する各無線端末３０１−３０ｋを伴う、前の実施形態例と共通している。
【００８９】
図４Ｃ及び図９Ａ（又は図９Ｂ）の実施形態のような実施形態例では、無線ネットワークノードは、無線ネットワークノードによりサービスされる１つ以上の無線端末について、データ復調用の追加的なパイロットを使用するか否かについての集合的な判定を行い得る。本技術では、集合的な判定は、セル内の多数の無線端末が、セル全体の状況に実質的に悪影響をもたらすことなく、データ復調用の追加的なパイロットを使用することにより利益を受け得るか否かの検討、例えば、データ復調用の追加的なパイロットの使用の不利益に対する利益のトレードオフに基づく。例えば、集合的な判定は、複数の無線端末の各々について行われる複数の個別の判定、例えば、データ復調用の追加的なパイロットの使用から利益を受け得るセル内の無線端末の数が閾値を上回るかの判定に基づき得る。不利益はアップリンク測定に基づき、又はそれにより判定され、又は無線端末の位置（例えば、無線端末がセル中央、若しくはセルエッジに位置するかの判定）により判定され得る。そのような閾値は、予め定められ、又は適応的に決定され得る。集合的な判定がそう正当化する場合、データ復調のための追加的なパイロットを使用するための指示は、データ復調用の追加的なパイロットの使用から利益を受けるであろうそれらの無線端末に送信され、データ復調用の追加的なパイロットが作動される（例えば、エアインタフェース上に送信される）。図８Ａにより示されるような実施形態に従って無線端末が動作する場合、指示される無線端末が指示信号を受信及び復号に成功したことを示す確認応答メッセージを、指示される無線端末が、その後無線ネットワークノードに返すことが各々期待される。そのような確認応答を受信すると、無線ネットワークノードは、データ復調用の追加的なパイロットの送信を開始する。
【００９０】
図９Ａは、セル内に任意数の無線端末が存在し得る場合に無線ネットワークノード２８により実行される方法の第１の例を示す。動作９−１は、追加的なパイロットを提供することの期待されるトレードオフが、復調用の追加的なパイロットの送信を正当化するのに十分であるか否かの判定を無線ネットワークノードが行うことを含む。実施形態の一例では、図９Ａに示される処理は、各無線端末について実行されることができ、無線ネットワークノードは、当該結果に基づいて、期待されるトレードオフが十分であるか否かを判定し得る。すべの無線端末について同一の方法を使用する必要はなく、例えば、動作９−１の判定を行うために、異なる入力情報又は異なる技術が利用されてもよい。例えば、１つの無線端末についてはフィードバックが使用されてもよく、別の端末についてはアップリンク測定が使用されてもよく、さらに別の無線端末について両方が使用されてもよい。
【００９１】
無線ネットワークノードが、動作９−１として、期待されるトレードオフが十分でないと判定する（例えば、セルエッジ付近に多くの無線端末があり、セル中央付近に無線端末が少ない、レガシー端末が多すぎる、等）場合、動作９−２により示されるように、無線ネットワークノードは、データ復調用の共通パイロットのみを送信し得る。他方、期待されるトレードオフが十分であると判定される（例えば、セル中央付近に多くの端末があり、セルエッジ付近の端末が非常に少ない、又は悪影響を与えるレガシー端末が非常に少ない、等）場合、動作９−３として、無線ネットワークノードは、復調パイロット情報（例えば、指示信号）を無線端末に伝達し得る。一実施形態では、動作９−３から動作９−５を矢印で接続して示すように、無線ネットワークノードは、共通パイロット及びデータ復調用の追加的なパイロットの両方を、直ちに無線端末に送信し始めることができる（動作９−５）。
【００９２】
さらに別の実施形態では、図９Ｂの動作９−４により示されるように、無線ネットワークノードは、期待されるトレードオフが十分か否かの別の判定（“確認判定”）を行い得る。使用の条件が無線端末に好ましい場合であっても、全ての非レガシー無線端末が、追加的なパイロットを使用する立場にあるとは限らない可能性があることに留意すべきである。したがって、実施形態の例では、無線ネットワークノードは、セル内の無線端末からの応答を待機し得る。予め定められた時間ピリオド内に十分な数のＡＣＫが受信される場合、無線ネットワークノードは、動作９−５で示されるように、共通パイロット及び追加的なパイロットの両方を送信し得る。一方、受信されるＡＣＫが不十分な数である場合、無線ネットワークノードは、共通パイロットのみを送信し得る。
【００９３】
無線ネットワークノード２８の構成ユニット及び機能性は、様々な方法で提供され、配置され、概念化され、又は構成され得る。図１０は、無線ネットワークノード２８の例の論理図を示し、通信器８２、パイロット生成器８３、スケジューラ８４、信号測定器８５、フィードバックキャラクタライザ８６及びコントローラ８７を含む。通信器８２は、無線端末といった他のノード及びコアネットワークノードと通信するように構築され得る。パイロット生成器８３は、共通パイロットのみ、又は共通パイロット及びデータ復調用の追加的なパイロットを提供するように構築され得る。スケジューラ８４は、信号測定器８５及び／又はフィードバックキャラクタライザ８６と連結して、追加的なパイロットが有益又は必要かどうかを判定するように構築されることができ、したがって、前述したパイロット判定コントローラ６２の構成要素となり又はパイロット判定コントローラ６２により構成され得る。スケジューラ８４もまた、データ送信の変調レート、符号化レート等の、無線端末に対するデータ送信をスケジューリングするように構築され得る。信号測定器８５は、無線端末から送信されるアップリンク信号を測定するように構築され得る。フィードバックキャラクタライザ８６は、無線端末から提供されるフィードバック情報を特性化するように構築され得る。コントローラ８７は、無線ネットワークノードの全体の動作を制御するように構築され得る。
【００９４】
図１０は、本質的に、無線ネットワークノードの例の論理図を提供する。各デバイスが、物理的に別個のモジュール又は回路として実装されることは必要ではない。いくつかの又は全てのデバイスは、１つの物理モジュールに結合されてもよい。また、１つ以上のデバイスは、図１１に示されるように、複数の物理モジュールで実装され得る。図１１は、プロセッサ９０、記憶装置９１、送受信器９２、及びネットワークインタフェース９３といった物理モジュールを含む無線ネットワークノード２８を示す。
【００９５】
無線ネットワークノード２８のデバイス又はモジュールは、厳密にハードウェアで実装される必要はない。デバイスのうちいずれかは、ハードウェア及びソフトウェアの組み合わせを通じて実装され得ると想定される。例えば、無線ネットワークノードは、非一時的記憶媒体又はデバイスの機能を実行するためのファームウェア（例えば、ＲＯＭ、ＲＡＭ、フラッシュ）内に格納されるプログラム命令を実行する、１つ以上の中央処理ユニットを含み得る。無線ネットワークノードは、また、無線端末からの無線信号を受信し、無線端末に対し信号を１つ以上のチャネルで１つ以上のアンテナ上に送信するように構築される送受信器を含み得る。無線ネットワークノードは、コアネットワークノードといった他のネットワークノードと通信するためのネットワークインタフェースをさらに含み得る。
【００９６】
無線端末３０の構成ユニット及び機能性は、様々な方法で提供され、配置され、概念化され、又は構成され得る。図１２は、高次ＭＩＭＯ（例えば、４×４ＭＩＭＯ）の機能がある無線端末の例の論理図を示す。無線端末は、コントローラ１００、通信器１０１、チャネル推定器１０２、フィードバックプロバイダ１０３及び位置判定器１０４を含む。通信器１０１は、無線ネットワークノードといった他のノードとシグナリングを通じて無線で通信するように構築され得る。チャネル推定器１０２は、無線ネットワークノードから送信されるパイロットに基づいてＣＳＩ推定及び／又はデータ復調用のチャネルを推定するように構築され得る。位置判定器１０４は、無線端末の位置を判定するように構築され得る。フィードバックプロバイダ１０３は、通信器を介して、無線ネットワークノードにチャネル品質情報及び／又は端末の位置といったフィードバックを提供するように構築され得る。コントローラ１００は、無線端末の全体の動作を制御するように構築され得る。
【００９７】
図１２は、本質的に無線端末の例の論理図を提供する。各デバイスが、物理的に別個のモジュール又は回路として実装されることは必要ではない。いくつかの又は全てのデバイスは、１つの物理モジュールに結合されてもよい。また、１つ以上のデバイスは、図１３に示されるように、複数の物理モジュールで実装され得る。図１３は、プロセッサ１００、記憶装置１０１、及び送受信器１０２といった物理モジュールを含む無線端末３０を示す。
【００９８】
ＨＳ−ＳＣＣＨオーダーは、ＨＳ−ＳＣＣＨを用いてＵＥに送信されるコマンドである。ＨＳ−ＰＤＳＣＨは、ＨＳ−ＳＣＣＨオーダーと全く関連しない。以下の情報は、ＨＳ−ＳＣＣＨオーダー物理チャネルの手段により送信される。
−  Extended  order  type  (2bits)        xeodt,1，xeodt,2
−  Order  type  (3  bits):              xodt,1，xodt,2，xodt,3
−  Order  (3  bits):                    xord,1，xord,2，xord,3
−  UE  identity  (16  bits):            xue,1，xue,2，…，xue,16
【００９９】
下記のテーブルは、ＵＥが４本の送信アンテナを伴うＭＩＭＯモードで構成される場合の、復調共通パイロット（D-CPICH）をアクティブ化及び非アクティブ化するための指示の例を示す。アクティブ化及び非アクティブ化状態は、個々のＨＳ−ＤＳＣＨセルに対応する。アクティブ化及び非アクティブ化の指示は、セル内で構成される全ての復調共通パイロットについて適用される。
【０１００】
【表１】
2015527759.tif 000028
【０１０１】
ここに開示される技術は、多くの利点及び利益を提供する。例えば、追加的なパイロットに対する必要性から生じる、レガシー端末における４ＴＸ  ＭＩＭＯの影響を、十分なレベルで維持することができる。さらに、高電力パイロットを、データ検出のための補助として端末に提供することができる。
【０１０２】
ここで用いられるものとしての“端末”若しくは“無線端末”又は“ユーザ機器（ＵＥ）”は、携帯電話若しくは“セルラー”電話、又は例えばモバイル端末といった無線ケイパビリティを有するラップトップ等のモバイルステーションであってもよく、したがって、例えば、無線アクセスネットワークを介して音声及び／又はデータを通信する、携帯の、ポケット型の、手持ちの、コンピュータ内蔵の、又は車載のモバイル装置であってもよい。さらに、端末若しくは無線端末、又はＵＥは、無線アクセスネットワークを介して音声及び／又はデータを通信する固定端末であってもよい。
【０１０３】
３ＧＰＰ（3rd-Generation  Partnership  Project）及び４Ｇからの専門用語が、説明の目的で本開示において使用されているが、これは、開示された主題の範囲を前述のシステムのみに限定するものとして理解されるべきではない。ＷｉＭａｘ（Worldwide  Interoperability  for  Microwave  Access）、ＵＭＢ（Ultra  Mobile  Broadband）、ＧＳＭ（Global  System  for  Mobile  Communication）、及びその他といった他の無線システムは、本開示の範囲内で本開示の範囲内に及ぶアイデアを活用することから恩恵を受けることができる。
【０１０４】
以下の略語のうち１つ以上が、ここで利用され得る。
ＡＣＫ            Acknowledgment
ＣＣ              Chase  Combining
ＣＱＩ            Channel  Quality  Information
ＣＲＣ            Cyclic  Redundancy  Check
ＣＳＩ            Channel  State  Information
ＨＡＲＱ          Hybrid  Automatic  Repeat  request
ＨＳＤＰＡ        High  Speed  Downlink  Packet  Access
ＨＳ−ＤＰＣＣＨ  High  Downlink  Physical  Control  Channel
ＨＳ  ＰＤＳＣＨ  High  Speed  Physical  Downlink  Shared  Channel
ＨＳ−ＳＣＣＨ    High  Speed  Shared  Control  Channel
ＩＲ              Incremental  Redundancy
ＭＩＭＯ          Multiple  Input  Multiple  Output
ＭＭＳＥ          Minimum  Mean  Square  Error
ＮＡＫ            Negative  ACK
ＰＣＩ            Pre-coding  Information
ＴＴＩ            Transmission  Time  Interval
Ｔｘ              Transmitter
ＵＥ              User  Equipment
【０１０５】
参考文献は以下の通り：
［１］  3GPP  TS  25.212  “Multiplexing  and  channel  coding  (FDD)”,  v11.1.0,  2012-03;
［２］  3GPP  TS  25.214,  “Physical  layer  procedures  (FDD)”,  v.11.0.0,  2011  12;
［３］  RP-111393,  “New  WI:  Four  Branch  MIMO  transmission  for  HSDPA”,  Ericsson,  3GPP  TSG-RAN  meeting  #53,  Fukuoka,  Japan,  September  13  -  16,  2011;
［４］  R1-111763,  “4-branch  MIMO  for  HSDPA”,  Ericsson,  3GPP  TSG-RAN  WG1  Meeting  #65,  Barcelona,  Spain,  9th-13th  May,  2011.
［５］  R1-120352,“Common  Pilot  Design  for  Four  branch  MIMO  System”,  Ericsson,  3GPP  TSG-RAN  WG1  Meeting  #68,  Dresden,  Germany,  6-10  February,  2012;
［６］  R1-122810,  “Overall  Summary  of  Pilot  Design  Schemes  in  Four  branch  MIMO  System”,  Ericsson,  3GPP  TSG-RAN  WG1  Meeting  #69,  Prague,  Czech  Republic,  21st-25th  May  2012;
［７］  R1-120687,  “Further  Considerations  and  Simulations  for  Pilot  Design”,  Huawei,  HiSilicon,  3GPP  TSG-RAN  WG1  Meeting  #68,  Dresden,  Germany,  6-10  February,  2012;
［８］  R2-121737,  “UE  categories  for  Four  Brance  MIMO”,  Ericsson,  3GPP  TSG  RAN  WG2  Meeting  #77bis,  Jeju,  South  Korea,  26th-30th  March  2012;
［９］  R1-111336,  “LS  on  further  enhancements  for  CELL_FACH”,  3GPP  TSG-RAN  WG1  Meeting  #65,  Barcelona,  Spain,  09-13  May,  2011;
［１０］  RP-111375,  “HSDPA  Multiflow  Data  Transmission”,  Qualcomm  Inc,  Orange,  Nokia  Siemens  Networks,  Ericsson,  ST-Ericsson,  T  Mobile  USA,  Alcatel-Lucent,  Huawei,  3GPP  TSG-RAN  meeting  #53,  Fukuoka,  Japan,  September  13th-16th,  2011;
［１１］  RP-111642,  “MIMO  with  64QAM  for  HSUPA”,  Nokia  Siemens  Networks,  3GPP  TSG-RAN  meeting  #54,  Berlin,  Germany,  December  6th-9th  2011;
［１２］  US  Provisional  Application  61/646,066,  “METHOD  AND  APPARATUS  FOR  TRANSMITTING  DEMODULATION  PILOTS  IN  A  MULTI  ANTENNA  WIRELESS  COMMUNICATION  SYSTEM”,  filed  May  11,  2012;
［１３］  US  Provisional  Application  61/646,129,  “METHOD  AND  APPARATUS  FOR  DETECTING  PILOT  CONFIGURATION  IN  A  MULTI  ANTENNA  WIRELESS  COMMUNICATION  SYSTEM”,  filed  May  11,  2012;
［１４］US  Provisional  Application  61/650,784,  “METHOD  AND  APPARATUS  FOR  COMPUTING  CHANNEL  STATE  INFORMATION  WITH  MULTIPLE  PILOTS  IN  A  MULTI  ANTENNA  WIRELESS  COMMUNICATION  SYSTEM”,  filed  May  23,  2012.
【０１０６】
上記の説明は多くの特定を含むが、これらは、ここに開示される技術の範囲を制限するものとして解釈されるべきではなく、ここに開示される技術の現在の好ましい実施形態のいくつかの例示を単に提供するものとして解釈されるべきである。ここに開示される技術の範囲は、当業者には明らかとなり得る他の実施形態を完全に包含し、その結果、ここに開示される技術の範囲を不当に限定されるものではない。単数形での要素への参照は、“１つ及び１つだけ”と明示しない限り、“１つ及び１つだけ”を意味することを意図せず、むしろ“１つ以上”を意味することを意図する。当業者に既知の上述の好適な実施形態の要素に対する全ての構造的及び機能的均等物は、ここに明示的に包含される。さらに、装置または方法が、ここに開示される技術によって解決することが求められるあらゆる問題に対処しなくてもよく、それはここに包含される。
【手続補正３】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】全図
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１】
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【図２】
2015527759.tif 000030
【図３】
2015527759.tif 000031
【図４】
2015527759.tif 000032
【図４Ａ】
2015527759.tif 000033
【図４Ｂ】
2015527759.tif 000034
【図４Ｃ】
2015527759.tif 000035
【図５】
2015527759.tif 000036
【図６】
2015527759.tif 000037
【図７】
2015527759.tif 000038
【図８Ａ】
2015527759.tif 000039
【図８Ｂ】
2015527759.tif 000040
【図９Ａ】
2015527759.tif 000041
【図９Ｂ】
2015527759.tif 000042
【図１０】
2015527759.tif 000043
【図１１】
2015527759.tif 000044
【図１２】
2015527759.tif 000045
【図１３】
2015527759.tif 000046
【国際調査報告】
2015527759.tif 000047
2015527759.tif 000048
2015527759.tif 000049