(57)【要約】  オーディオデータを符号化および／または復号することに関連した方法、装置、デバイスおよびシステムの実施形態が開示される。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
デジタル信号サンプルのシーケンスを圧縮する方法であって：
デジタル信号のシーケンスを大きさによって分類すること；
該分類されたデジタル信号サンプルの間の差を計算すること；および
前記シーケンスを、１以上の前記サンプル、前記差、および前記デジタル信号サンプルの正しい順序を使用して表現すること
を含んでなる方法。
【請求項２】
請求項１に記載の方法であって、前記分類することは、前記シーケンスを昇順または降順で分類することを含んでなる方法。
【請求項３】
請求項１に記載の方法であって、前記デジタル信号サンプルがオーディオデジタル信号サンプルを含んでなる方法。
【請求項４】
請求項３に記載の方法であって、前記オーディオデジタル信号サンプルがデジタル信号サンプルを含んでなる方法。
【請求項５】
請求項３に記載の方法であって、前記オーディオデジタル信号サンプルは、パルスコード変調された（ＰＣＭ）デジタル信号サンプルを含んでなる方法。
【請求項６】
請求項１に記載の方法であって、前記シーケンスは奇数個のデジタル信号サンプルを含み、また前記１以上のサンプルは、大きさで前記シーケンスの少なくとも中間のサンプルを含んでなる方法。
【請求項７】
請求項２に記載の方法であって、前記シーケンスは偶数個のデジタル信号サンプルを含み、また前記１以上のサンプルは、大きさで前記シーケンスの少なくとも中間の二つのサンプルを含んでなる方法。
【請求項８】
請求項１に記載の方法であって、更に、少なくとも前記デジタル信号サンプルを複数の周波数サブバンドに変換するために、分類する前に、前記デジタル信号サンプルに対して整数可逆的変形を適用することを含んでなる方法。
【請求項９】
請求項８に記載の方法であって、前記整数可逆的変換が変離散コサイン変換（ＭＤＣＴ）を含んでなる方法。
【請求項１０】
請求項８に記載の方法であって、前記複数の周波数サブバンドが偶数個の周波数サブバンドを含んでなる方法。
【請求項１１】
請求項１０に記載の方法であって、前記複数の周波数サブバンドが、４、８、１６または３２個の周波数サブバンドのうちの少なくとも１つを含んでなる方法。
【請求項１２】
請求項８に記載の方法であって、前記複数の周波数サブバンドが奇数個の周波数サブバンドを含んでなる方法。
【請求項１３】
請求項１に記載の方法であって、少なくとも前記差がライス符号化を使用して符号化される方法。
【請求項１４】
請求項１に記載の方法であって、前記デジタル信号サンプルの正しい順序は、数の二値デジタル信号表示として符号化されたデジタル信号サンプルの特定の順列を含んでなる方法。
【請求項１５】
請求項１に記載の方法であって、二値デジタルサンプルの幾つかのシーケンス、二値デジタル符号化が１以上のシーケンスのための圧縮よりも少数のビットを用いるシーケンスについて、二値デジタルサンプルは圧縮されるよりもむしろ二値デジタル符号化される方法。
【請求項１６】
請求項１に記載の方法であって、更に、
オーディオファイルの第一のチャンネルに対応する第一の分類されたシーケンスを、第一の分類されたシーケンスおよびオーディオファイルの第二のチャンネルに対応する第二の分類されたシーケンスの間の差に基づいて符号化することが、コード化されない第一の分類されたシーケンスよりも少ないビットで表現される第一の分類されたシーケンスを生じるかどうかを決定することを含んでなる方法。
【請求項１７】
請求項１６に記載の方法であって、更に、
幾つかの環境下において、少なくとも部分的には前記第一の分類されたシーケンスと前記第二の分類されたシーケンスの間の１以上の差に基づいて、前記第一の分類されたシーケンスを符号化することを含んでなる方法。
【請求項１８】
請求項１６に記載の方法であって、前記決定することは、
第一のサブバンドおよび前記第一の分類されたシーケンスを符号化すること；および
少なくとも部分的には何れの方がより小さいデータ量を含むかを決定するために、前記符号化された第一のサブバンドを前記第一のサブバンドと比較すること
を含んでなる方法。
【請求項１９】
請求項１に記載の方法であって、更に、圧縮されたデジタル信号サンプルのシーケンスを解凍することを含んでなり、該解凍することは
前記圧縮された二値デジタル信号サンプルを正しい順序で配置し、
前記の差および少なくとも一つのサンプルから、前記二値デジタルサンプルをコンピュータ処理することによるものである方法。
【請求項２０】
圧縮されたオーディオデータを解凍する方法であって：
圧縮された二値デジタル信号サンプルを、符号化された順列値により特定される順序で配置すること；および
二値デジタルサンプルの差および少なくとも一つの完全な二値デジタルサンプルを処理することにより、解凍された二値デジタルサンプルをコンピュータ処理すること
を含んでなる方法。
【請求項２１】
請求項２０に記載の方法であって、前記デジタル信号サンプルがオーディオデジタル信号サンプルを含んでなる方法。
【請求項２２】
請求項２１に記載の方法であって、前記オーディオデジタル信号サンプルが音楽のデジタル信号サンプルを含んでなる方法。
【請求項２３】
請求項２２に記載の方法であって、前記オーディオデジタル信号サンプルがパルスコード変調（ＰＣＭ）デジタル信号サンプルを含んでなる方法。
【請求項２４】
請求項２０に記載の方法であって、前記シーケンスは奇数個のデジタル信号サンプルを含み、また前記少なくとも一つの完全な二値デジタルサンプルは、大きさで前記シーケンスの中間のサンプルを含んでなる方法。
【請求項２５】
請求項２０に記載の方法であって、前記シーケンスは偶数個のデジタル信号サンプルを含み、また前記少なくとも一つの完全な二値デジタルサンプルは、大きさで前記シーケンスの中間のサンプルを含んでなる方法。
【請求項２６】
請求項２０に記載の方法であって、更に、前記解凍されたサンプルをコンピュータ処理した後に、逆改変離散コサイン変換（ＩＭＤＣＴ）を適用することを含んでなる方法。
【請求項２７】
請求項２６に記載の方法であって、前記ＩＭＤＣＴは、複数の再構成された周波数サブバンドを元のデジタル信号サンプルに変換する方法。
【請求項２８】
請求項２７に記載の方法であって、前記複数の周波数サブバンドは偶数個の周波数サブバンドを含んでなる方法。
【請求項２９】
請求項２７に記載の方法であって、前記複数の周波数サブバンドは奇数個の周波数サブバンドを含んでなる方法。
【請求項３０】
請求項２０に記載の方法であって、前記符号化された順列は、数の二値デジタル表現を含んでなり、該数は前記デジタル信号サンプルのシーケンス内の一連の連続的な再構成を表し、前記一連の連続的な再構成は元のサンプル順序を復元する方法。
【請求項３１】
請求項２０に記載の方法であって、更に、
前記シーケンスが二値デジタルで符号化されるならば、前記シーケンスは、それが二値デジタルで符号化されていることを示す信号情報を含むこと
を含んでなる方法。
【請求項３２】
オーディオデータを符号化する方法であって：
少なくとも一部は一組のサンプリングされたオーディオ値を発生させるために、第一のブロックのオーディオデータをサンプリングすること；
前記一組のサンプリングされたオーディオ値を分類すること；
前記分類された一組のサンプリングされたオーディオ値から少なくとも二つのサンプリングされたオーディオ値を選択して、最初に選択された値および該最初に選択された値に隣接する値を第二の選択された値として含めること；
前記最初に選択された値と前記第二の選択された値の間の差を計算すること；
前記ブロックにおける他の隣接する値の間の差を計算することと；および
前記最初に選択された値を、前記計算された差と共に、符号化されたオーディオデータの一つのブロックにパッケージングすること
を含んでなる方法。
【請求項３３】
請求項３２に記載の方法であって、更に、
順列値を発生させることを含んでなり、ここでの該順列値は、前記分類する前の前記サンプリングされたオーディオ値の順序に関する情報を含んでなる方法。
【請求項３４】
請求項３２に記載の方法であって、前記分類することは、前記最初のサンプリングされたオーディオ値の大きさに従って、前記一組のサンプリングされた値を配置することを含んでなる方法。
【請求項３５】
請求項３４に記載の方法であって、前記一組のサンプリングされたオーディオ値を配置することは、前記サンプリングされたオーディオを昇順の大きさで配置することを含んでなる方法。
【請求項３６】
請求項３４に記載の方法であって、前記一組のサンプリングされたオーディオ値を配置することは、前記サンプリングされたオーディオを降順の大きさで配置することを含んでなる方法。
【請求項３７】
請求項３２に記載の方法であって、前記一組のサンプリングされたオーディオ値は奇数個のサンプリングされたオーディオ値を含んでなり、また前記最初に選択された値は前記分類後の中心値を含んでなる方法。
【請求項３８】
請求項３２に記載の方法であって、更に、
前記分類することの前に、改変離散コサイン変換（ＭＤＣＴ）を前記サンプリングされたオーディオ値に適用することを含んでなる方法。
【請求項３９】
請求項３８に記載の方法であって、前記ＭＤＣＴは、前記サンプリングされたオーディオ値を複数の周波数サブバンドに変換する方法。
【請求項４０】
請求項３９に記載の方法であって、前記複数の周波数サブバンドは、４、８、１６または３２個の周波数サブバンドのうちの少なくとも一つを含んでなる方法。
【請求項４１】
符号化されたオーディオデータを復号する方法であって：
サンプリングされたオーディオ値を、少なくとも部分的には完全なサンプリングされたオーディオ値および一組のサンプリングされたオーディオ値の差に基づいて再構成すること；および
該再構成されたサンプリングされたオーディオ値を、符号化する前のサンプリングされた値の順序に配置すること
を含んでなる方法。
【請求項４２】
請求項４１に記載の方法であって、前記符号化されたオーディオデータは順列値を含んでおり、
また前記配列することは、前記再構成されたサンプリングされたオーディオ値に順列値を適用して、該再構成されたサンプリングされたオーディオ値を、符号化する前の前記サンプリングされた値の順序に配置することを含む方法。
【請求項４３】
請求項４２に記載の方法であって、前記順列値は数の二値デジタル表現を含んでなり、該数は前記サンプリングされたオーディオ値の移動のシーケンスに対応する方法。
【請求項４４】
請求項４１に記載の方法であって、前記一組のサンプリングされたオーディオ値は奇数個のサンプルを含んでなり、また前記完全なサンプリングされたオーディオ値は前記再構成されたサンプリングされたオーディオ値の中心値を含んでなる方法。
【請求項４５】
請求項４１に記載の方法であって、更に、
前記分類することの前に、逆改変離散コサイン変換（ＩＭＤＣＴ）を前記符号化されたオーディオデータに適用することを含んでなる方法。
【請求項４６】
請求項４５に記載の方法であって、前記ＩＭＤＣＴは、複数の再構成された周波数サブバンドを一組の元のオーディオサンプル値に変換する方法。
【請求項４７】
請求項４６に記載の方法であって、前記複数の周波数サブバンドは、４、８、１６または３２個の周波数サブバンドのうちの少なくとも一つを含んでなる方法。
【請求項４８】
請求項４１に記載の方法であって、前記再構成されたサンプリングされたオーディオ値は、パルスコード変調（ＰＣＭ）されたデジタルオーディオサンプルを含んでなる方法。
【請求項４９】
符号化されたオーディオデータを復号するための装置であって：該装置は、
少なくとも一部は完全なサンプリングされたオーディオ値および一組のサンプリングされたオーディオ値の差に基づいて、サンプリングされたオーディオ値を再構成するように動作可能なコンピュータ処理プラットホームを備えてなり、
該コンピュータ処理プラットホームは更に、前記再構成されたサンプリングされたオーディオ値を、符号化する前のサンプリングされた値の順序に配置するように動作可能である装置。
【請求項５０】
請求項４９に記載の方法であって、前記符号化されたオーディオデータは順列値を含んでおり、
また前記コンピュータ処理プラットホームは、前記再構成されたサンプリングされたオーディオ値に前記順列を適用して、前記再構成されたサンプリングされたオーディオ値を、符号化する前のサンプリングされた値の順序に配置するように動作可能である装置。
【請求項５１】
請求項５０に記載の装置であって、前記順列値は数の二値デジタル表現を含んでなり、該数は前記サンプリングされたオーディオ値の移動のシーケンスに対応する装置。
【請求項５２】
請求項４９に記載の装置であって、前記一組のサンプリングされたオーディオ値は奇数個のサンプルを含んでなり、前記完全なサンプリングされたオーディオ値は前記再構成されたサンプリングされたオーディオ値の中心値を含んでなる装置。
【請求項５３】
請求項４９に記載の装置であって、前記コンピュータ処理プラットホームは更に、前記一組のオーディオ値を配置する前に、前記符号化されたオーディオデータに対して逆改変離散コサイン変換（ＩＭＤＣＴ）を適用するように動作可能である装置。
【請求項５４】
請求項５３に記載の装置であって、前記ＩＭＤＣＴは、複数の再構成された周波数サブバンドを一組の元のサンプリングされたオーディオ値に変換する装置。
【請求項５５】
請求項５４に記載の装置であって、前記複数の周波数サブバンドは、４、８、１６または３２個の周波数サブバンドのうちの少なくとも一つを含んでなる装置。
【請求項５６】
請求項４９に記載の装置であって、前記再構成されたサンプリングされたオーディオ値は、パルスコード変調（ＰＣＭ）されたデジタルオーディオサンプルを含んでなる装置。
【請求項５７】
デジタル信号サンプルのシーケンスを符号化するための装置であって：該装置は、
前記デジタル信号サンプルのシーケンスを大きさにより分類するように動作可能であるコンピュータ処理プラットホームを備えてなり、
該コンピュータ処理プラットホームは前記分類されたデジタル信号サンプルの間の差を計算するように動作可能であり、
また前記コンピュータ処理プラットホームは、１以上の前記サンプル、前記の差さおよび前記デジタル信号サンプルの正しい順序を使用して前記シーケンスを表すように動作可能である装置。
【請求項５８】
請求項５７に記載の装置であって、前記コンピュータ処理プラットホームは、前記シーケンスを昇順または降順で分類するように動作可能である装置。
【請求項５９】
請求項５７に記載の装置であって、前記デジタル信号サンプルは、オーディオデジタル信号サンプルを含んでなる装置。
【請求項６０】
請求項５９に記載の装置であって、前記オーディオデジタル信号サンプルが音楽のデジタル信号サンプルを含んでなる装置。
【請求項６１】
請求項５９に記載の装置であって、前記オーディオデジタル信号サンプルがパルスコード変調（ＰＣＭ）デジタル信号サンプルを含んでなる装置。
【請求項６２】
請求項５７に記載の装置であって、前記シーケンスは奇数個のデジタル信号サンプルを含み、また１以上の前記サンプルは、大きさで前記シーケンスの少なくとも中間のサンプルを含んでなる装置。
【請求項６３】
請求項５７に記載の装置であって、前記シーケンスは偶数個のデジタル信号サンプルを含み、また１以上の前記サンプルは、大きさで前記シーケンスの中間の二つのサンプルのうち少なくとも一つを含んでなる装置。
【請求項６４】
請求項５７に記載の装置であって、前記コンピュータ処理プラットホームは更に、分類する前に、少なくとも前記デジタル信号サンプルを複数の周波数サブバンドに変換するために、前記デジタル信号サンプルに対して整数可逆的変換を適用するように動作可能である装置。
【請求項６５】
請求項６４に記載の装置であって、前記整数可逆的変換は改変離散コサイン変換（ＭＤＣＴ）を含んでなる装置。
【請求項６６】
情報を保存しているコンピュータ読み取り可能な媒体を含んでなる物品であって、前記命令が実行されたならば次の方法を生じる物品：
圧縮された二値デジタル信号サンプルを符号化された順列値によって特定される順序に配置すること：および
二値デジタル信号サンプルの差および少なくとも一つの完全二値デジタルサンプルを処理することにより、復号された二値デジタルサンプルをコンピュータ処理すること。
【請求項６７】
請求項６６に記載の物品であって、前記デジタル信号サンプルはオーディオデジタル信号サンプルを含んでなる物品。
【請求項６８】
請求項６７に記載の物品であって、前記オーディオデジタル信号サンプルは音楽のデジタル信号サンプルを含んでなる物品。
【請求項６９】
請求項６８に記載の物品であって、前記オーディオデジタル信号サンプルは、パルスコード変調（ＰＣＭ）されたデジタル信号サンプルを含んでなる物品。
【請求項７０】
請求項６６に記載の物品であって、前記シーケンスは奇数個のデジタル信号サンプルを含んでなり、また前記少なくとも一つの完全な二値デジタルサンプルは、大きさで前記シーケンスの中間のサンプルを含んでなる物品。
【請求項７１】
請求項６６に記載の物品であって、前記シーケンスは偶数個のデジタル信号サンプルを含んでなり、また前記少なくとも一つの完全な二値デジタルサンプルは、大きさで前記シーケンスの中間のサンプルを含んでなる物品。
【請求項７２】
請求項６６に記載の物品であって、前記命令が実行されたならば、更に、前記解凍されたサンプルをコンピュータ処理した後に逆改変離散コサイン変換（ＩＭＤＣＴ）を適用することをもたらす物品。
【請求項７３】
請求項７２に記載の物品であって、前記ＩＭＤＣＴは、複数の再構成された周波数サブバンドを元のデジタル信号サンプルに変換する物品。
【請求項７４】
請求項６６に記載の物品であって、前記符号化された順列は数の二値デジタル表現を含んでなり、該数は前記デジタル信号サンプルのシーケンス内における一連の連続的な再配置を表し、また前記一連の連続的な再配置を実行することによって元のサンプル順序が復元される物品。
【請求項７５】
情報を保存しているコンピュータ読み取り可能な媒体を含んでなる物品であって、前記命令が実行されたならば次の方法を生じる物品：
前記デジタル信号サンプルのシーケンスを大きさで分類すること；
前記分類されたデジタル信号サンプルの間の差をコンピュータ処理すること：および
前記シーケンスを、１以上のサンプル、前記の差、および前記デジタル信号サンプルの正しい順序を使用して表すこと。
【請求項７６】
請求項７５に記載の物品であって、前記分類することは、前記シーケンスを昇順または降順で分類することを含む物品。
【請求項７７】
請求項７５に記載の物品であって、前記デジタル信号サンプルがオーディオデジタル信号サンプルを含んでなる物品。
【請求項７８】
請求項７７に記載の物品であって、前記オーディオデジタル信号サンプルは、パルスコード変調（ＰＣＭ）されたデジタル信号サンプルを含んでなる物品。
【請求項７９】
請求項７５に記載の物品であって、前記シーケンスは奇数個のデジタル信号サンプルを含み、また１以上の前記サンプルは、大きさで前記シーケンスの少なくとも中間のサンプルを含んでなる物品。
【請求項８０】
請求項７５に記載の物品であって、前記シーケンスは偶数個のデジタル信号サンプルを含み、また１以上の前記サンプルは、大きさで前記シーケンスの中間の二つのサンプルのうち少なくとも一つを含んでなる物品。
【請求項８１】
請求項７５に記載の物品であって、前記命令がもし実行されたならば、分類する前に更に、少なくとも部分的には前記デジタル信号サンプルを複数の周波数サブバンドに変換するために前記デジタル信号サンプルに対して整数可逆的変換を適用する物品。
【請求項８２】
請求項８１に記載の物品であって、前記整数可逆的変換が改変離散コサイン変換（ＭＤＣＴ）を含んでなる物品。
【請求項８３】
請求項７５に記載の物品であって、少なくとも前記の差はライス符号化を使用して符号化される物品。
【請求項８４】
図示し且つ説明した発明の特徴を備えた装置。
【請求項８５】
図示し且つ説明した発明の特徴を備えた方法。
【発明の詳細な説明】
【関連出願】
【０００１】
ここに開示される主題は、デジタルコンテンツの符号化および／または復号と題する、２００７年８月１７日の出願日を有する米国連続番号１１／８４０，８８０の優先権を主張するものであり、その全体を本明細書の一部として援用する。
【分野】
【０００２】
本発明は、例えばデジタル信号により表されたオーディオ情報を符号化および／または復号する等の、デジタルコンテンツの符号化および／または復号に関する。
【背景】
【０００３】
一般に、例えばオーディオコンテンツを含む種々の形態のデジタルコンテンツについては、種々の環境における損失のない圧縮および／または解凍が望まれる。例えば、このような圧縮は、帯域が制限された通信チャンネル上での通信またはメモリーにおける記憶のために望ましいものである。斯かる圧縮および／または解凍のための技術、特に待ち時間および／またはコンピュータ処理の複雑さの低い技術が継続的に必要とされている。
【図面の簡単な説明】
【０００４】
本明細書の結び部分において、主題が特に指摘され且つ明確に権利請求される。しかし、構成および動作方法として権利請求された主題は、その目的、特徴および利点と共に、添付の図面を読みながら以下の詳細な説明を参照することによって、最もよく理解されるであろう。図面において、
【図１】図１は、一実施形態に従う符号化の方法または技術を表す概略図である。
【図２Ａ】図２Ａは、一実施形態に従う一組の未分類のオーディオサンプルを表す概略図である。
【図２Ｂ】図２Ｂは、一実施形態に従う一組の分類されたオーディオサンプルを表す概略図である。
【図３】図３は、一実施形態に従う圧縮されたデータストリームを表す概略図である。
【図４】図４は、一実施形態に従う符号化の方法または技術を表す概略図である。
【図５】図５は、一実施形態に従い、１以上のオーディオサンプルを１以上のサブバンドに変換することを表す概略図である。
【図６】図６は、一実施形態に従う圧縮されたデータストリームを表す概略図である。
【図７Ａ】図７Ａは、一実施形態に従う符号化の方法または技術を表すフローチャートである。
【図７Ｂ】図７Ｂは、一実施形態に従う多チャンネル符号化の方法または技術を表すフローチャートである。
【図８Ａ】図８Ａは、一実施形態に従う復号化の方法または技術を表すフローチャートである。
【図８Ｂ】図８Ｂは、一実施形態に従う多チャンネル復号化の方法または技術を表すフローチャートである。
【詳細な説明】
【０００５】
以下の詳細な説明では、特許請求の範囲に記載された主題の完全な理解を提供するために、多くの特定の詳細が記述される。しかし、特許請求の範囲に記載の主題はこれら特定の詳細なしで実施され得ることを、当業者は理解するであろう。他の場合に当業者に知られているであろうと思われる方法、手順、部品および／または回路は、特許請求の範囲に記載の主題を不明瞭にしないために、詳細は記載されていない。
【０００６】
この明細書を通して、「一つの実施形態」または「一実施形態」への言及は、特定の実施形態との関連で記載された特定の特徴、構造、または特性が、特許請求の範囲に記載された主題の少なくとも一つの実施形態に含まれ得ることを意味する。従って、この明細書の全体を通して種々の場所に出てくる「一つの実施形態において」および／または「一実施形態において」語句は、必ずしも記載された同じ実施形態、または一つの特定の実施形態を指称することを意図したものではない。更に、記載された特定の特徴、構造、および／または特性は、１以上の実施形態において種々の方法で組合されてよいことが理解されるべきである。勿論、一般にこれらの問題および他の問題は、特定の内容と共に変化し得るものである。従って、説明の特定の内容およびこれら用語の使用は、当該特定の内容についてなされる推論に関して有益なガイダンスを提供し得るものである。
【０００７】
同様に、ここで使用する「および」、「または」、「および／または」の用語は、少なくとも部分的にはそれが使用される内容に依存し得る種々の意味を含み得るものである。典型的には、「および／または」は、例えばＡ、Ｂおよび／またはＣのように列挙リストを伴うように使用されるならば、Ａ、ＢまたはＣ、並びにＡ、ＢおよびＣを意味する。しかし、これは単に説明的な例に過ぎず、特許請求の範囲に記載の主題はこの例に限定されないことに留意すべきである。
【０００８】
特に別のことが述べられない限り、この明細書の全体を通して、「処理する」、「コンピュータ処理する」、「計算する」、「選択する」、「形成する」、「可能にする」、「妨げる」、「同定する」、「開始する」、「照会する」、「入手する」、「ホスティングする」、「維持する」、「表す」、「修飾する」、「受信する」、「送信する」、「保存する」、「認証する」、「認可する」、「ホスティングする」、「決定する」等の用語、および／または同様の動作および／または処理に対する言及は、当該システムのプロセッサ、メモリー、レジスタ、および／または他の情報保存、送信、受信および／またはディスプレー装置内の電子的、磁気的および／または他の物理的量として表され得るデータを、操作および／または変換できるコンピュータおよび／または他のコンピュータ処理プラットホーム等のシステムにより行われ得る動作および／または処理を意味する。従って、コンピュータ処理プラットホームとは、信号または電子データの形態のデータを処理および／または保存する能力を含んだシステムまたは装置を意味する。従って、コンピュータ処理プラットホームは、この点において、ハードウエア、ソフトウエア、ファームウエアおよび／またはそれらの何れかの組合せを含んでなるものであってよい。更に、特に別のことが述べられない限り、フロー図等を参照してここで述べるプロセスは、全体としてまたは部分的に、コンピュータ処理プラットホームにより実行および／または制御されてよい。
【０００９】
特許請求の範囲に記載の主題は、少なくとも部分的には、データ圧縮／解凍の方法または技術の実施形態、例えば無損失、概ね無損失および／または比較的無損失のデータ圧縮／解凍の方法または技術と共に、該方法または技術の実施形態に関連し得るシステムまたは装置の実施形態に関する。例えば、一定の環境においては、従来技術の無損失の圧縮プロセスに比肩し得る、オーディオデータの圧縮比を達成することが望ましいかもしれない。加えて、一定の環境下では、斯かる圧縮比を達成する一方、該圧縮および／または解凍方法のコンピュータ処理における複雑さを低減または単純化することも望ましいかもしれない。例えば、携帯装置においては、電池寿命が関連の考慮すべき事項である結果、他のアプローチと同じ圧縮を達成しながらより小さい処理電力を用いる圧縮スキームが、該装置の電池寿命を効果的に延長し、および／または該装置の１以上の他の性能特性を改善する一方、該装置に付随し得る帯域幅制約にも十分に対処するために望ましいかもしれない。追加の例として、コンピュータ処理の低い複雑さはまた、圧縮されたオーディオデータを送信および受信することに付随する待ち時間を低減するために望ましいかもしれない。これに関連して、オーディオデータの用語は、デジタル信号の形態で表されたオーディオ情報を意味する。勿論、上記は圧縮および／または解凍プロセスに関連した望ましい特徴の単なる説明上の例である：しかし、特許請求の範囲に記載の主題はこの点において制限されるものではない。
【００１０】
図１は、オーディオデータを符号化するシステムのような、符号化システムの一実施形態１００の概略図を表しているが、特許請求の範囲に記載の主題は必ずしも、その範囲をオーディオデータの符号化に限定されない。例えば、画像データ、ビデオデータおよび他の形態のデジタルコンテンツが符号化されてよい。この点に関して、画像データおよびビデオデータの用語は、デジタル信号の形態で表された画像もしくはビデオ情報を意味するものである。図１に関して、符号化システムの実施形態１００は、１以上の連続的なパルスコード変調（ＰＣＭ）されたオーディオサンプルを受信するように動作可能な圧縮スキームを含んでなるものであってよい。ここで使用する「オーディオサンプル」または「デジタル信号サンプル」の用語は、オーディオデータの１以上の側面に対応するデジタル信号および／または値を意味してよい。例えば、オーディオサンプルは、一組または一連のオーディオ信号の一部を、例えば特定のサイズを有し、特定の時間だけ係属し、特定の周波数レンジを有し、または１以上の他の特定の特徴を有するデジタル信号サンプル含んでいてよい。勿論、これらはオーディオサンプルの単なる例であり、特許請求の範囲に記載の主題はこの点において限定されない。この特定の実施形態において、オーディオサンプルは、例えば、ブロック１１０および／または１１２のような、データの１以上のブロックにグループ分けされてよい。ここで用いる「ブロック」の語は、グループに組織化された１以上のオーディオサンプルまたはデジタル信号サンプルを意味してよい。例えば、１以上のオーディオ信号サンプルは、少なくとも部分的には、１以上のオーディオ信号の１以上の特徴に基づいて組織化されてよい。ここでも、これらはオーディオ信号の単なる例に過ぎず、特許請求の範囲に記載の主題はこの点において限定されない。
【００１１】
単に１つの例として、ブロック１１０および／または１１２は、１以上の連続的なオーディオサンプル、例えば１１の連続的オーディオサンプルを含んでよく、ここで、例えば各オーディオサンプルは処理される前に特定の数のビットを有していてよいが、勿論、特許請求の範囲に記載の主題はこの点において範囲を限定されない。この実施形態は１１のオーディオサンプルについて記述しているが、その代わりに、より小さいブロック長および／またはより大きいブロック長が使用されてもよい。同様に、この特定の実施形態では長さ１６ビットのオーディオサンプルが用いられるが、ここでも、より多数のビットまたはより少数のビットが用いられてよい。更に、オーディオブロック１１０および／または１１２は、幾つかの環境下では偶数個のサンプルを含んでいてよい。或いは、幾つかの環境下では、オーディオブロック１１０および／または１１２は奇数個のサンプルを含んでいてよい。従って、特許請求の範囲に記載の主題は、何れか特定数のオーディオサンプルに限定されるべきではない。勿論、より小さいブロックまたはより大きいブロックのサンプルを使用することは、幾つかの環境下において、多くの方法の何れか１つにおいては圧縮特性に影響するかもしれない。例えば、より小さいブロック長は、幾つかの環境下では、圧縮における減少をもたらす可能性がある。或いは、幾つかの環境下において、より大きいブロック長は待ち時間またはコンピュータ処理の複雑さにおける増大をもたらす可能性がある。何れにしても、これらはブロック長に関する単なる例に過ぎず、特許請求の範囲に記載の主題が、提供された例または何れか特定のブロック長に限定されるべきでないことを明らかにするためのものである。
【００１２】
図１を再度参照すると、ＰＣＭオーディオサンプル値は、例えばブロック１１０および／または１１２のように、１以上のグループに組織された一連の符号付き整数値として表される。少なくとも部分的には特定の実施形態に依存して、該整数値は、オーディオサンプルの種々の特徴の何れか１つを表してよい。例えば、限定するものではないが、これらの値は与えられた時点での信号サンプル（この例ではオーディオ信号）の振幅を表してよい。従って、限定するものではないが、ブロック１１０および／または１１２における値は、幾つかの環境下では、１１の連続的オーディオサンプルのブロックにグループ分けした一連の符号付き整数値として表されてよい。加えて、ブロック１１０および／または１１２における値は、幾つかの環境下では、例えば１以上の連続的オーディオサンプルのブロックにグループ分けされた、一連の符号付きまたは符号なしの固定小数点または浮動小数点の数字として表されてよい。この実施形態において、符号化システムの実施形態１００は、ブロック１１０および／または１１２のサンプルを昇順で分類するように動作可能であり、より短いブロックにおいて連続するオーディオサンプルが、先のオーディオサンプルよりも大きい数値を有するようになっている。例えば、符号化システムの実施形態１００は、分類モジュール１１３を含んでいてよい。幾つかの環境下において、分類モジュール１１３は、各ブロックが分類されたオーディオサンプル値のシーケンス１１４を含むように、ＰＣＭオーディオサンプルのブロック１１０および／または１１２を分類するように動作してよい。昇順での分類として表されているが、オーディオサンプルの分類されたシーケンス１１４は、例えば降順での分類のように異なる方法で並べられた分類を含んでよい。ここで使用する「分類」の用語は、少なくとも部分的には該データに付随する１以上の側面に基づいて、データを連続的に並べることを意味してよい。例えば、１以上のオーディオサンプルを分類することは、１以上のオーディオサンプルを、少なくとも部分的には個々のオーディオサンプルに付随する数値に基づいて１以上のオーディオサンプルを並べることを含んでよく、ここでの数値は、例えば信号振幅のようにサンプル間で変化し得るオーディオサンプルの特徴を表す。勿論、これらはオーディオ値を分類することに関する単なる説明上の例であり、特許請求の範囲に記載の主題はこの点において限定されないことに留意すべきである。
【００１３】
一実施形態において、該分類プロセスはまた、図１に１１６として表した順列値を発生し、ここでの順列値は、ブロック１１０および／または１１２におけるＰＣＭオーディオデジタル信号サンプル値を、分類される前のサンプル値の順序に復元するために使用し得る情報を含んでいてよい。ここで使用する「順列値」とは、少なくとも部分的に、サンプル値が分類される前に、一組の分類されたサンプル値の順序を示し得る情報を意味する。従って、幾つかの環境下では、「順列値」は、一組の分類されたオーディオサンプル値を、分類される前のサンプル値の順序に戻すために使用されてよい。一実施形態において、順列値１１６は、分類されたデータに付随し得る記号を含んでよく、該記号は、分類されたデータのブロックが分類される前に存在した順序を有するように復元され得る情報を提供してよい。典型的には、必ずしも必要ではないが、事実上は分類を行わないように設計された並び替えプロセスは、以下で更に詳細に述べるように、より一般的な復号プロセスの一部であってよい。例えば、一実施形態において、一般性を失うことなく、復号プロセスは、ブロック１１０および／または１１２に対応するものとして図１に示された、分類されたサンプル値を分類前のそれらの順序に復元するために、少なくとも部分的に順列値を用いてよい。しかし、これらは順列値に関する説明上の例に過ぎず、特許請求の範囲に記載の主題はこの点において限定されないことに留意すべきである。
【００１４】
一実施形態において、順列値１１６は、少なくとも部分的には、ＰＣＭオーディオデジタル信号サンプル値の分類と同時に計算されてよい。例として、ブロック１１０および／または１１２における分類されたデジタル信号サンプル値に付随する未分類のサンプル値が、次式のように表され得るものと仮定しよう。
【００１５】
｛Ｖ０，Ｖ１，Ｖ２，…Ｖｎ｝
分類プロセスの一実施形態において、第一の値Ｖ０はｎ個の位置の何れかに移動されてよく、第二の値Ｖ１はｎ−１個の位置の何れかへ移動されてよく、また特定のブロックにおける一組の値についても同様である。これは合計ｎ！（ｎの階乗）の可能な順列値を生じ、各順列値は、該ブロックの値についての全ての可能なユニークな順序のうちの特定のユニークな順序に対応している。
【００１６】
順列値を符号化するために、種々の方法が潜在的に利用可能である。特許請求の範囲に記載の主題は、その範囲において何れか特定のアプローチに限定されない。むしろ、種々のアプローチの何れか一つを用いてよく、以下に幾つかの例が与えられる。順列値は、天井関数（ｌｏｇ２（ｐ））ビット数において慣用的な二値符号化を使用して、移動を符号化することにより符号化されてよい。ここで、ｐは特定の移動についての可能な値の数である。オーディオサンプル値のブロックが１１のオーディオサンプル値を含んでなる実施形態において、このアプローチは、約４＋４＋４＋３＋３＋３＋３＋２＋２＋１ビット、即ち２９ビットで符号化できる順列値をもたらす。別法としては、異なるスキームを使用して順列を符号化し、よりコンパクトな結果を得ることが望ましいかも知れない。例えば、ｌｏｇ２（ｎ）ビットとして幾つかにおける順列を符号化するのが望ましいかもしれない。ここで、ｎはオーディオサンプル値のブロックにおける値の数に対応する。例えば、ｎが１１に等しいならば、幾つかの環境下では、２５．２５ビットのように少ない順列値を符号化するのが望ましいかも知れない。しかし、当然ながら、これらは順列値の符号化に関する単なる説明上の例に過ぎず、特許請求の範囲に記載の主題はこの特定の例に全く限定されない。
【００１７】
順列を符号化するためのもう一つの可能な技術は、階乗進法の使用を含んでよい。この実施形態において、ｎ個のオーディオサンプル値のブロックが分類されれば、以下で更に詳細に述べるように、一つの特定の実施形態においては、個々の値の移動にＭ０〜Ｍｎの番号が付されてよい。例えば、この実施形態において、順列値は次式に従って符号化されてよい：
【数１】
2010537245.tif 000003
【００１８】
この例において、順列値は、連続的により大きな階乗を乗じた個々の移動の和を含んでいる。例えば、ブロック１１０が１１の値を含んでいると仮定すれば、分類されたサンプル１１４に付随する順列値１１６は、幾つかの環境下において約２６ビットで符号化されてよい。しかしこの場合も、これは順列値に関する単なる説明上の例に過ぎず、特許請求の範囲に記載の主題はこの点において限定されない。
【００１９】
挿入分類プロセスを用いる一実施形態において、順列値を符号化することは、以下で述べるように分類プロセスと同時に行われ得よい。しかし、当然ながら、特許請求の範囲に記載の主題は、その範囲において挿入分類プロセスを用いることに限定されない。勿論、如何なる分類プロセスを用いてもよい。しかしながら、例えば上記で示唆したような挿入分類を用いる一実施形態において、分類モジュール１１３は、ブロック１１０のようなオーディオサンプルのブロックを処理して、分類符号化１１６と同時に、分類されたサンプル値１１４のような一組の分類されたサンプル値を生じてよい。以下では例示の目的で、一般性を失うことなく特定の例について述べる。
【００２０】
図２Ａは、一実施形態に従う、一組の未分類オーディオサンプル２００のための分類プロセスを表す概略図である。この実施形態でもまた、分類プロセスは挿入分類を含んでいる。例えば、挿入分類は、一組の未分類値から連続的な値を取り、特定の値を一組の分類されたサンプル値の中の何処に挿入するかを決定することにより、一組の分類された値を構築してよい。この実施形態において、前記一組の分類されたサンプル値が最初は空であるため、ゼロベースの索引付けを使用するならば、第一の値は位置０に挿入される。この実施形態において、前記一組の未分類の値からの次の値は、位置０または位置１の何れかにおいて挿入されてよい。更に、前記一組の未分類の値からの第三の値は、位置０、位置１または位置２において挿入されてよい。この分類プロセスは、前記未分類の値からの全ての値が或る位置に挿入されてしまうまで継続される。この実施形態において、或る値が挿入されるべき位置の何れかの側の値は、その後の値のための場所を空けるために、左または右にシフトされる。更に、特定の値を挿入するための点は、少なくとも部分的には、該特定の値が挿入されるべき点の両側の値の間に特定の値があるように選択される。従って、出力リストは分類された一組の値を含んでなるものであってよい。この実施形態において、前記順列値は、値が挿入される一連の位置に対応してよい。例えば、一組のＮ個のオーディオサンプルについては、Ｎ！個の異なるまたは独特の挿入場所が存在する。
【００２１】
図２Ａを再度参照すると、この実施形態において、分類プロセスは一組の未分類のオーディオサンプルにおける第一の値２０１で開始される。この例では、該分類プロセスは、第一の値２０１のための挿入位置０を発生する。該分類プロセスは次の値２０２に進み、該値が第一の値２０１よりも大きいかまたは小さいかを決定する。この例においては、第二の値２０２が第一の値２０１よりも大きいので、それは第一の値２０１の後に挿入され、挿入位置１が割当てられる。該分類プロセスは、未分類のオーディオサンプル値２００の後続の値の全体に亘って進行し、一つの値について、少なくとも部分的には値の比較に基づいて、当該値のための挿入位置または場所を決定する。我々の例に戻ると、該プロセスは第三の値２０３へと進み、挿入場所を決定する。ここでは、例えばそれは第一の値２０１よりも大きいが、第二の値２０２よりは小さい。従って、第三の値２０３は、第一の値２０１の後で且つ第二の値２０２の前に挿入される。勿論、この場合にもこれは単なる例であり、特許請求の範囲に記載の主題は、如何なる意味でも、その範囲においてこの特定の例に限定されるものではない。該分類プロセスは更に、第三の値２０３のために挿入位置１を割当てる。ここでも、我々の例を参照すると、該分類プロセスは第四の値２０４へと進む。この値は第一の値２０１、第二の値２０２、および第三の値２０３よりも大きい。従って、該分類プロセスは、第四の値２０４を第二の値２０２の後に挿入し、挿入位置３をそれに割当てる。最後に、我々の例では、当該分類プロセスは第五の値２０５に進む。この値は第一の値２０１よりも小さいので、分類プロセスは、第五の値２０５を第一の値２０１の直前に挿入する。第五の値２０５にはまた、０の挿入値が割当てられる。この実施形態において、該分類プロセスはこうして、一実施形態において一組の挿入値を含んでなる順列値２１２と共に、一組の分類されたオーディオサンプル値２１０を生じた。しかし、当然のことながら、ここでも、これらは分類プロセスに関する単なる説明上の例であり、特許請求の範囲に記載の主題はこの点において限定されないことに留意すべきである。
【００２２】
図２Ｂは、分類されたオーディオサンプル値を、ここでは初期順序と称する分類される前のオーディオサンプル値の順序に復元するための、分類解除または並び換えプロセスを表す概略図である。次に、図２Ｂを参照すると、該並べ換えプロセスは少なくとも部分的には、順列値２１２を使用して、分類されたオーディオサンプル値２００を初期順序に復元する。一実施形態において、この並べ換えプロセスは、少なくとも部分的には、順列値２１２により表された挿入値の順序を反転させることにより、オーディオサンプル値２００を初期順序に復元することができる。これは、分類されたオーディオサンプル値２１０からオーディオサンプル値を除去するために使用し得る除去位置２２０のリストを生じる。一つの値が除去されるときに、これらの値は、隙間を閉じるために左または右へと移動される。図２Ｂに示した例において、第一の除去位置は位置０である。従って、該並べ換えプロセスは、ライン２２１から０位置の値を除去し、該値を復元されたリストの中に配置する。除去点のリスト２２０における次の除去位置は３である。従って、並べ換えプロセスはライン２２２から位置３の値を除去し、該値を復元されたリスト２２０の次の位置に配置する。次の除去位置は１であり、これは並べ換えプロセスにおいて、ライン２２３から位置１における値を除去し、該値を復元リスト２２０の次の位置に配置する結果をもたらす。次の除去位置は再び１であり、従って、該並べ換えプロセスはライン２２４の位置１から値を除去し、それを復元リスト２２０における次の位置に配置する。最終的に、最後の除去位置は０であり、当該並べ換えプロセスは残りの値を、位置０から復元リスト２００における次の位置に配置する。しかし、これらは単なる説明上の例に過ぎず、特許請求の範囲に記載の主題はこの点において限定されるべきでないことに留意すべきである。
【００２３】
この特定の実施形態において、除去位置は、順列値を復号するための１以上の動作を行うことによって決定されてよい。例えば、順列値が階乗を使用して符号化されたのであれば、該除去位置は、連続的により小さい階乗によって順列値を除算することにより決定されてよい。一組の分類されたデジタル信号サンプル値がｎ個の値を含む場合、第一の除去位置は、当該順列値をｎ！により除算することによって決定されてよい。第二の除去位置は、第一の計算の剰余をｎ−１！により除算することによって決定されてよい。その後の除去位置は、同様に、全ての除去位置が決定されるまで、先の計算の剰余を、より小さい階乗で連続的に除算することによって決定されてよい。或いは、一実施形態においては、除算の代りに乗算プロセスが使用されてよい。例えば、順列値のスケール近似に１／Ｎ！を乗じてよい。次いで、第一の除去位置を決定するために、この値は右方シフトされてよい。しかし、丸め誤差により、幾つかの環境下において、このプロセスは正しい値よりも１だけ大きい除去点値を発生する可能性がある。このタイプの誤差は、決定された除去点値に適切な階乗値（例えば第一の除去点についてのＮ！）を乗じ、その積が順列値よりも大きくないことを確認することによって検出してよい。この積が順列値よりも大きければ、決定された除去点値を１だけ減少させることにより、特定の除去点についての正しい値が生じる。同様の除算および確認プロセスが、後続の除去点を決定するために同様に使用されてよい。更に具体的な例として、一組の分類されたデジタル信号サンプル値の中に１１個の値が存在する場合に、第一の除去位置は、順列値を１１！で除することにより決定されてよい。第二の除去位置は、第一の計算からの剰余を１１−１！で除することにより決定されてよい。同様にして、全ての除去位置が決定されるまで続けられる。しかしながら、勿論、これらは並べ替えに関する説明上の例に過ぎず、特許請求の範囲に記載の主題はこの点において限定されないことに留意すべきである。
【００２４】
図１に再度戻ると、符号化システム１００は更に、階差モジュール１１８を含んでいる。階差モジュール１１８は、前記一組の分類された値１１４の隣接値間の差を表す一組の剰余またはデルタを生じ、または計算するために、少なくとも部分的に、分類値１１４に対して動作できる１以上のプロセスを含んでなるものであってよい。例えば、符号化システム１００は、ここでは初期値と称する一連の値を決定してよく、他の全ての値はこれに対して相対的に決定される。この初期値は、分類された値のブロックまたは数列における値の何れか、例えば該数列における最初の値、該数列における最後の値、または該数列における中間の値であってよい。この例において、階差モジュール１１８は、次いで初期値と隣接値の間の差を決定または計算し、該隣接値に対応した剰余値を得る。階差モジュール１１８は、次いで前記隣接値と次の隣接値の間の差を決定または計算して、次の隣接値に対応した剰余値を得る。例えば、前記初期値は中間の値を含んでなるものであってよく、階差モジュール１１８は、前記初期値と該初期値の左側の第一の値の間の差を計算してよい。次いで、階差モジュールは、初期値の左側の第一の値と、その左側の次の隣接値の間の差を計算してよい。同様に、階差モジュール１１８は、初期値の右側の連続的な値の間の差を計算してよい。このプロセスは、初期値の左側および右側の各値に対応する剰余値が存在するまで継続されてよい。特定の実施形態において、該剰余値は、当該値が増大または減少するように分類または並べられているとの知識を使用することにより、正の値として表されてよい。初期値は正または負の値を有しているので、初期値の符号を表すビット値を符号化するのが望ましい。例えば、中間の値である奇数個の値が初期値として用いられる実施形態においては、剰余の値が正であるかまたは負であるかは、前記剰余値が対応するオーディオ値の相対的位置、および初期値によって説明されてよい。例えば、降順の分類においては、初期値の左側の値を表す剰余は初期値よりも低い値を有することが知られるであろう。そのため、相対的位置が剰余値に付随する正または負の値を示すので、計算されたデルタの負は符号化される必要はないであろう。しかし、幾つかの環境下では、初期値自身が正の値かまたは負の値かを示す機構を与えるのが望ましいかもしれない。
【００２５】
圧縮の目的については、改変された離散コサイン変換（ＭＤＣＴ）または類似のプロセスを適用することの幾つかの利点が存在し得る。図５は、一実施形態に従って、オーディオサンプル値を２以上のサブバンドに符号化し、且つ該符号化されたサブバンドからオーディオサンプルを復元する概略図である。この実施形態において、図１および図２Ａに関して上述した分類プロセス前のオーディオサンプル値のブロックは、１以上の等しい幅または等しくない幅の周波数サブバンドに区切られてよい。例えば、符号化システム１００は更に、可逆的変換モジュール５００を含んでよい。この実施形態において、オーディオサンプル値は、２以上のサブバンドを生じるために、可逆的変換モジュール５００によって操作されてよい。図５に表した例において、該オーディオサンプル値は、０〜７の番号を付した８個のサブバンドに区切られるが、上記で述べたように他の数のサブバンドが使用されてもよく、従って、特許請求の範囲に記載の主題はこの与えられた例に限定されない。例えば、当該符号化システムは、サンプルを如何なる数のサブバンドに区切ってもよい。実施例は４，８，１６または３２個を含んでいるが、この数は奇数個でも偶数個でもよく、勿論、２の累乗である必要はない。
【００２６】
一実施形態において、可逆的変換モジュール５００は、以下で更に詳細に述べるように、整数可逆的改変離散コサイン変換（ＭＤＣＴ）を含んでよい。更なる例として、可逆的変換モジュール５００は、波長変換、延長ラップ変換（Extended Lapped transform）、および／またはヒエラルキーラップ変換を含んでよい。しかし、これらは符号化システムに関する単なる説明上の例であり、請求範囲に記載の主題はこの点において限定されない。
【００２７】
例として、改変離散コサイン変換（ＭＤＣＴ）は、例えば１以上の最適な結果等の望ましい結果を達成するために、周期的な入力信号サンプルを仮定している。しかし、一実施形態において、例えばＰＣＭオーディオサンプル値のようなサンプル値は、ＭＤＣＴ入力周期に関して必ずしも周期的ではない。従って、一実施形態においては、以下で更に詳細に述べるように、少なくとも部分的にはサンプル値のブロック間のエッジ効果に対処するために、ウインドウ化機能を含むのが望ましいであろう。しかし、ここでも再度、これらは符号化システムに関する単なる説明上の例であり、特許請求の範囲に記載の主題はこの点において限定されないことに留意すべきである。
【００２８】
また、斯かる圧縮プロセスは完全に可逆的、または所謂整数可逆的であるのが望ましい。幾つかの環境下において、整数可逆性は、例えば無損失のコーデックを実施するための要件であるかもしれない。変換またはプロセスが整数可逆的であれば、例えば３２ビットのような有限長のデジタル値を用いることの短縮効果により生じ得る誤差は行われない可能性があり、これは望ましい特徴である。ＭＤＣＴの一つの利点は、一連の行列を使用して実施されるその能力であるが、特許請求の範囲に記載の主題は、この点において範囲を限定されるものではない。多くの他の変換も充分に用いてよい。しかし、ここでは、以下で更に詳細に述べる改変ＭＤＣＴが一実施形態において用いられてよいので、この特定の実施形態についてのアプローチを説明するが、該実施形態では圧縮／解凍プロセスがより単純な演算に分解されて、以下で詳細に述べるように単純な演算当たり一つの乗算および加算が行われるようになっている。従って、この特定の実施形態については、圧縮／解凍の実施は、各演算が整数可逆的である一連の演算を含んでいる。
【００２９】
ＭＤＣＴのこの特定の実施は、回転の形態で種々の演算を実施することを含んでよい。しかし、例えば回転行列により演算され得る斯かる回転演算は、整数算術を介しての実施に適した方法でより単純な行列に分解され、それによってＭＤＣＴの実施のための整数可逆性を維持してよい。上記で説明したように、整数可逆性は、無損失のコーデックの実施に関連した復号のために望ましいかもしれない。この例において、これらの行列はＭＤＣＴの効率的な因数分解、例えば、ＭＤＣＴのウインドウ化演算およびＩＶ型ＤＣＴへの因数分解を実施するために使用されてよい。しかし、ここでも再度、これは可逆的変換に関する単なる説明上の例に過ぎず、特許請求の範囲に記載の主題はこの点において限定されないことに留意すべきである。
【００３０】
一時実施形態において、例えば、回転行列は以下の関係［１］に従って三つの行列の積に分解されてよい。
【数２】
2010537245.tif 000004
【００３１】
一般性を失うことなく、上記式について、─π≦θ＜πである。以下の表記法を導入すれば、我々は、上記で示唆したように回転を実施するための一連の整数可逆的演算を定義することができる。例として、以下の表記法Ｑ（X）は量子化演算子を意味する。一つの例は、幾つかの環境下では入力値を超えない最大の整数に等しくてよい床関数演算子を含んでよい。更なる例として、以下の表記法においては、ｘ０およびｘ１が整数である。
【数３】
2010537245.tif 000005
【００３２】
従って、上記の表記法を使用すると、関係［１］の回転は、以下の関係［２］に従って実施されてよい。
【数４】
2010537245.tif 000006
【００３３】
同様に、この同じ表記法を使用して、関係［２］の回転は次の関係［３］に従って反転されてよい。
【数５】
2010537245.tif 000007
【００３４】
例えば、関係［３］の第一の演算は、デジタルコンピュータ処理に付随する有限長さ等の結果として導入されたエラーとは無関係に、関係［２］の第三の演算の効果を元に戻す。順列置換および否定は、これらの演算が変数を再命名しかつ整数否定を実施することによって達成され得るので、同様に整数可逆的である。従って、回転、順列、および否定に因数分解される行列として表され得る演算は、説明したように整数可逆的である。
【００３５】
この実施形態については、ＤＣＴが周期的関数である一方、先に示唆したようにサンプル値のブロックは非周期的なので、少なくとも一部はＭＤＣＴが用いられる。従って、この周期性の欠如を相殺するために、ＭＤＣＴにウインドウ関数を適用してブロック間を滑らかにするのが望ましい。同様に、ウインドウ化への１つのアプローチは、回転演算を用いることを含んでいる。斯かる演算を用いることの１つの利点は、上記で説明したように、それらが一連の整数可逆的演算に分解され得ることである。
【００３６】
従って、ウインドウ化は、ブロックｔ−１の第二の半分とブロックｔの第一の半分との間の回転を含む演算を含んでなるものであり、ここでのｔは、以下の関係［４］に従って現在のブロックを意味し、またＮはサブバンドの数である。
【数６】
2010537245.tif 000008
【００３７】
従って、ウインドウ化されたＭＤＣＴは、例えば次のように定義される：
【数７】
2010537245.tif 000009
【００３８】
従って、下記の関係は、次のような関係［４］の回転を使用して実施されたウインドウ化演算後の、ＭＤＣＴのこの特定の実施形態をＤＣＴ−ＩＶとして説明している。
【数８】
2010537245.tif 000010
【００３９】
単純化された例として、直ぐ上に示した回転およびＮ＝４を使用することは、以下の結果を生じ得る。
【数９】
2010537245.tif 000011
【００４０】
こうして、この滑らかにするアプローチを改善するためには、下添え字ｔ−１により示されるように、この例においては、先のブロックの幾つかのサンプル値を維持するのが望ましいであろう
整数可逆的ＤＣＴ−ＩＶを実施するためには、Ｎ点ＣＤＴ−ＩＶ行列
【数１０】
2010537245.tif 000012
【００４１】
の、整数可逆性が可能で且つ実施がコンピュータ的に困難ではない過疎行列の積への分解を得るように、ワン（Wang）の因数分解が適用されてよいことに留意すべきである。ここで使用するとき、「過疎行列」とは、行列エントリーの大部分が０に等しい何れかの行列を含み得るものである。しかし、これらはデジタルサンプルの符号化に関する単なる説明上の例に過ぎず、特許請求の範囲に記載の主題はこの点において制限されないことに留意すべきである。
【００４２】
図１の符号化システムに戻ると、符号化システム１００は、更にライス（Rice）の符号化モジュール１２０を含んでなるものである。一実施形態において、初期サンプル値以外のデルタ値を含んでなるデータの特定のブロックは、例えばライスコード、または適合性ライスコードを使用して符号化されてよい。例として、ライスコードは、幾つかの環境下では望ましいデータ圧縮を与え得るパラメータ表示されたランレングス符号化スキームを含んでよい。例えば、或るデータ組における小さい値の数が、該データ組における大きな値の数を越え、または大きく越えるときは、ライスコードは望ましい圧縮を与える可能性がある。ライス符号化スキームの効率性に影響し得る一つの側面は、ライス符号化パラメータｋ（ライスＫ）の選択である。ライス符号化演算は、負でない整数Ｎについて、次のようにパラメータＫを用いて実施されてよい：例えば、ＳはＮのＫ最下位ビットに対応し、またＰはＮを２Ｋで除してゼロに向けて丸められた整数商に対応するならば、Ｐは、例えば行におけるＰ個のゼロを一つずつ符号化することにより単項コードとして符号化されてよく、またＳは長さＫの二値コードとして符号化されてよい。例えば、比効率的なＫ値が選択されれば、符号化される値について、実質的に大きな符号化された値で終わることが可能である。しかし、効率的なＫ値が選択されるならば、符号化されたデータは、符号化される値よりも小さく、またはより多く圧縮されるべきである。一実施形態において、初期値および／または剰余値を符号化するために符号化システム１００によって使用されるＫ値は、符号化されたデータストリームの復号において使用するために、復号システム（図５に関して以下で説明する）に与えられる。
【００４３】
少なくとも一つの実施形態において、望ましいＫ値は、１つのブロックのオーディオサンプル値からもう一つのブロックのオーディオサンプル値まで、非常に大きく変化し得る。例えば、符号化システムの実施形態１００が、音楽に対応するオーディオサンプル値に対して動作しているならば、Ｋ値は、典型的には幾つかの値の一つの間で変化し得る。従って、幾つかの環境下では、符号化された信号サンプル値の一部として、実際にＫ値（ここでも、ライス符号化値と称する）を与えることは必要でないかもしれない。例えば、ライスＫデルタ値を含めることが有利であるかも知れない（ここで、デルタは現在のＫ値と先のブロックの符号化されたオーディオのために使用されたＫ値の間の差を表す）。しかし、ここでも再度、これはオーディオデータの符号化に関する単なる説明上の例に過ぎず、特許請求の範囲に記載の主題はこの点において制限されない。
【００４４】
もう一つの可能な実施形態において、望ましいＫ値は、少なくとも部分的には１以上の剰余値の大きさに基づいて決定されてよい。例えば、ｘｍａｘの最大値を有するサンプル値のブロックについては、幾つかの環境下において、望ましいＫ値は次式に従って限定されてよい；
【数１１】
2010537245.tif 000013
【００４５】
幾つかの環境下において、これは、Ｎ、Ｎ＋１、Ｎ＋２、またはＮ＋３に限定される望ましいＫ値を生じるかもしれない。この実施形態において、有界のライスコードを適用することは必要でないかもしれない。何故ならば、幾つかの環境下において、符号化された剰余値は圧縮を達成すると期待されるからである。同様に、もしＫ＊がライス符号化を実施するように選択されたＫ値を表すならば、幾つかの実施形態において、選択された剰余をＫ＊＋１で符号化することが望ましいかもしれない。例えば、ブロックの中央値が初期値として用いられる上記実施形態において、典型的には、該ブロックの端部での剰余における変化はこれら値がＫ＊＋１を使用してライス符号化されるときに有益な結果が存在し得るようなものであるが、特許請求の範囲に記載の主題はこの点において範囲を限定されるものではない。更に、幾つかの実施形態では、二値符号化がより良好な結果を与えるかどうかを決定するために、サブバンドのライス符号化された値を、二値符号化されているこれら値と比較するのが望ましいかもしれない。これは、例えば一例として、無音が符号化される、オーディオ信号サンプルを含む状況において生じ得るであろう。この実施形態において、オーディオサンプル値のブロックの第一のサブバンドは、上記で示したＫ値でトライアル符号化されてよい。より良好な圧縮を生じるＫ値は、複数のサブバンドに変換されたオーディオサンプル値の特定のブロックについて、追加のサブバンドを符号化するために使用されてよい。しかし、これらはオーディオサンプルを符号化することに関する単なる説明上の例であり、特許請求の範囲に記載の主題はこの点において限定されないことに留意すべきである。
【００４６】
図３は、一実施形態に従って圧縮されたデータストリーム３００の概略図である。次に図３を参照すると、データの個々のブロック、例えばブロック１は、種々の情報を含んでよい。例えば、ブロック１は順列値、ライスｋデルタ値、および一組の剰余値、並びにオーディオサンプルの初期値に付随する符号に対応した符号ビットを含んでいてよい。しかし、これは圧縮されたデータストリームに関する単なる説明上の例に過ぎず、特許請求の範囲に記載の主題はこの点において限定されないことに留意すべきである。
【００４７】
図４は、一実施形態に従う復号システム４００の概略図である。今度は図４を参照すると、復号システムの実施形態４００は、符号化および／または圧縮されたデータのブロックを受信する。例えば、復号システムの実施形態４００は、符号化されたデータ、例えば図３に関して述べたデータの圧縮されたブロックの一つを受信する。一実施形態において、データの符号化されたブロックを復号することは、本質的に、上記で述べた符号化方法の実施形態の逆を含んでよいが、特許請求範囲に記載の主題はこの点において限定されない。例えば、復号システムの実施形態４００は、符号化されたデータのブロックを受信してよく、ここでの符号化されたデータのブロックは順列値、一組の符号化された剰余値、ライスｋデルタ、および／または初期値の符号に対応する符号ビットを含んでいる。一実施形態において、復号システムの実施形態４００は、ライスｋデルタを、符号化されたデータの現在のブロックに関連する以前のライスＫに加えてよい。復号システム４００は、例えばライス復号モジュール４２０を用いて、前記一組の符号化された剰余値を復号するために、決定されたライスＫ値を使用してよい。しかしながら、これはデジタル値を復号することに関する単なる説明上の例に過ぎず、特許請求の範囲に記載の主題はこの例に限定されないことに留意すべきである。
【００４８】
復号システム４００は更に、結合モジュール４３０を含んでよい。一実施形態において、結合モジュール４３０は、分類されたサンプルを再構成してよい。例えば、結合モジュール４３０は初期値で開始してよい。上記で述べたように、該初期値は分類された一組の値における最初の値、分類された一組の値の最後の値、または該分類された一組の値の中央の値に対応してよい。符号化システムが昇順の分類を用いる一実施形態において、初期値は一組の分類された値の最も小さい値に対応する。この例において、結合モジュール４３０は次に、分類されたサンプルを昇順に再構成するために連続的な剰余値を加えるであろう。もう一つの実施形態において、初期値は、前記分類された一組の値の中心値に対応してよい。この実施形態において、結合モジュール４３０は、サンプル値を再構成するために、初期値に対するそれらの位置に応じて連続的な剰余値を加算または減算してよい。この実施形態において、結合モジュール４３０は、分類された一組のサンプル値４３２を発生させてよい。しかし、これらは分類された値を再構成することに関する単なる説明上の例に過ぎず、特許請求の範囲に記載の主題はこれらの点において限定されないことに留意すべきである。
【００４９】
一実施形態において、復号システム４００は更に、並べ替えモジュール４４０を含んでなるものであってよい。並べ替えモジュール４４０は、受信された順列値を少なくとも部分的に用いて、例えば分類解除方法を使用して、分類された組のサンプル４３２をそれらの初期順序または分類される前の順序に復元してよい。例えば、並べ替えモジュール４４０は、図２Ｂに関して上記で述べた分類解除スキームを用いてよい。一実施形態において、該順列値は、少なくとも部分的には階乗進法を用いることにより表されてよい。この実施形態において、順列値は、図２Ｂに関して上述した除去位置のリストを発生させるために、少なくとも部分的に因数分解されてよい。一実施形態において、順列値は、該値を連続的により小さい階乗で除算して、商および剰余を得ることによって因数分解される。例えば、１１の同じブロックサイズを使用することによって、符号化された順列値は最初に１０！により除算される。この実施形態において、その商は、並べ替えモジュール４４０により第１０番目の除去位置として処理されてよい。復号システムの実施形態４００は、次に、その剰余を９！により除算する。この得られた商は、並べ替えモジュール４４０により９番目の除去位置として処理されてよい。復号システムの実施形態４００は、同様にこの演算からの余剰を８！により除算して、８番目の除去位置、および７番目の除去位置の決定に使用するための余剰を決定してよい。復号システムの実施形態４００は、一組の分類された値のための除去位置を決定するために、先の演算からの余剰をより小さい階乗で連続的に除算することを継続してよい。並べ換えモジュール４３０は、次いで、上記で述べた前記一組の除去位置を使用して、前記一組の値の初期順序を再構成してよい。しかし、ここでも再度、これは値を復号することに関する単なる説明上の例に過ぎず、特許請求の範囲に記載の主題はこの点において限定されない。
【００５０】
再度図５を参照すると、この例において、可逆的変換モジュール５００は、受信されたＰＣＭオーディオサンプルに基づいて、異なる周波数サブバンドを表す８個の別々のデータブロックを発生してよい。周波数サブバンドのブロックは、この例では、各々が１１の値を含んでよいが、勿論、特許請求の範囲に記載の主題はこれらの例に限定されない。幾つかの環境下において、音楽を表すオーディオ値は、高周波数におけるよりも低周波数におけるほうが、より多くのエネルギーを含んでいる可能性がある。図５に示すように、より高い周波数レンジに対応するより高い番号のサブバンドは、より低い周波数レンジに対応するより低い番号の周波数サブバンドよりも小さい値を含む可能性がある。これらの環境において、より高い周波数サブバンドは、より低い周波数帯域よりも低いビットを使用して符号化されてよい。しかしながら、幾つかの環境下においては、入力値よりも大きい出力値を発生することが可能であり得ることに留意すべきである。例えば、幾つかの環境下において、ＭＤＣＴによる処理後の１６ビットのＰＣＭ入力サンプル値は、１９ビットの大きさの出力値を発生してよい。しかし、当然ながら、これはオーディオ値を符号化することに関する単なる説明上の例に過ぎず、特許請求の範囲に記載の主題はこの点において限定されないことに留意すべきである。
【００５１】
この実施形態においては、符号化システム１００に関して上述したように、可逆性変換モジュール５００により発生されたサブバンドは別々に符号化されてよい。例えば、サブバンドは他のサブバンドとは無関係に、例えば上記で述べたように、圧縮プロセスの実施形態を使用して独立のストリームとして符号化されてよい。図６に関して示したように、サブバンドについての符号化されたデータは圧縮されたデータのストリーム中にインターリーブされてよく、ここでは圧縮されたデータのストリームが、一つのフレームが８ブロックを含み且つ１ブロックが１１の圧縮された値を含んだ一連のフレームを含んでなる。しかし、ここでも再度、これらはデータの符号化に関する単なる説明上の例であり、特許請求の範囲に記載の主題はこの点において限定されない。
【００５２】
図５を再度参照すると、この実施形態において、サブバンドデータのブロックは、図３および図２Ｂに関して上記で述べた分類プロセスの後に、元のオーディオサンプル値を復元するために使用されてよい。例えば、復号システムの実施形態３００は、更に、逆の可逆的変換モジュール５１０を含んでなるものであってよい。この実施形態において、サブバンドデータは、元のオーディオデータを生じるために、逆可逆的変換モジュール５１０により演算されてよい。図５に描かれた例においては、８個のサブバンドに対応するデータのブロックが示されているが、上記で述べたように他の数のサブバンドを使用してもよく、従って特許請求の範囲に記載の主題はここに与えられた例に限定されない。例えば、符号化システムはサンプルを何れかの数のサブバンド、例えば、先に述べたように４、８、１６または３２のサブバンドに区切ってよい。一実施形態において、逆可逆的変換モジュール５１０は、逆の完全整数可逆的な改変離散コサイン変換を含んでよい。もう一つの実施形態において、オーディオサンプル値は、他の多くの可能な可逆的変換、例えばウエーブレット変換、拡張重複変換、および／または階層的重複変換の何れかによって演算されてよい。図５を再度参照すると、一実施形態において、８ブロックのサブバンドデータは逆可逆的変換モジュール５１０によって受信されてよい。この例において、逆可逆的変換モジュール５１０は、受信された８ブロックのサブバンドデータに基づいて、元の８つのＰＣＭオーディオサンプルを発生してよい。ここでも、これは符号化および／または復号に関する単なる説明上の例に過ぎず、特許請求の範囲に記載の主題はこの点において限定されない。
【００５３】
図６は、一実施形態に従って、圧縮されたデータストリーム６００を表す概略図である。図６を参照すると、圧縮されたデータストリーム６００は１以上のデータフレーム、例えばフレームｎまでのフレーム０、フレーム１、フレーム２を含んでよい。図示のように、例えばフレーム２のようなフレームの一例に関して、フレームは、可逆的変換５００により発生されたサブバンドに対応するデータのブロックを含んでいる。この例において、可逆的変換モジュール５００は８つのサブバンドを発生し、従って、圧縮されたデータストリームにおけるフレームは、該８つのサブバンドに対応するデータを含んでいる。しかし、ここでも再度、如何なる数のサブバンドが使用されてもよく、特許請求の範囲に記載の主題はこの与えられた例に限定されないことに留意すべきである。サブバンド１に対応するサブバンドデータのブロックの例に関して図６に示したように、サブバンドデータのブロックは、符号化システムの実施形態１００に関して上記で述べたようにして符号化されてよい。例えば、サブバンドデータのブロックは、順列値、ライスＫデルタ値、サブバンドデータのブロックについての一組の剰余値、サブバンドデータのブロックの初期値に対応する符号ビットを含んでよい。
【００５４】
一実施形態において、データの圧縮されたストリームは、復号システムの実施形態４００に関して上記で述べた復号技術を使用して解凍されてよい。例えば、復号システムの実施形態４００は、圧縮されたデータを受信してよい。少なくとも部分的にはライスＫ差に基づいて、復号システムの実施形態４００は、サブバンドデータのブロックにおける剰余値を復号するためのＫ値を決定してよい。上記で述べたように、幾つかの実施形態については、該ブロックの終点での剰余値のように、より高い分散を有すると予想され得る剰余のために、値Ｋ＋１が用いられてよい。復号システムの実施形態４００は、サブバンドデータのブロックについて一組の剰余を決定するために、ライス復号モジュール４２０と共に該決定されたＫ値を使用してよい。一実施形態において、復号システムの実施形態４００は、分類されたサンプルを発生させるために、結合モジュール４３０と共に初期値および剰余値を使用してよい。加えて、復号システムの実施形態４００は、少なくとも部分的には、発生された分類されたサンプルに基づいて元のサブバンドデータを発生させてよい。圧縮されたデータストリームから元のサブバンドデータが復元されたら、復号システムの実施形態４００は、回復されたサブバンドデータから元のオーディオサンプルを再構成するために、少なくとも部分的に、逆の可逆的復号モジュールを使用してよい。しかし、当然ながら、これらはデータを復号することに関する単なる説明上の例に過ぎず、特許請求の範囲に記載の主題はこの点において限定されない。
【００５５】
図７Ａは、一実施形態に従う符号化方法７００のフローチャートを表している。ボックス７００に関して、符号化方法７００は、最初は二つの可能な経路、即ち、経路７０２および経路７０４を含んでいる。経路７０２およびボックス７０５に関して、符号化方法７００は、例えばＰＣＭサンプルのシーケンスを二値符号化するために、生コード長を計算してよい。経路７０４に関して、符号化方法の実施形態７００はまた、ＰＣＭサンプル値のシーケンスに対して幾つかの演算を行ってよい。例えば、ブロック７０６を参照すると、符号化方法の実施形態７００は、一組の分類されたサンプル値を生じるために、上記で述べた分類技術の一つを使用して同じ値を分類してよい。該一組の分類されたサンプルは、例えば、一組の昇順での分類されたサンプル値、または一組の降順での分類されたサンプル値を含んでよい。更に、ブロック７０８を参照すると、符号化方法の実施形態７００は、該分類された一組のサンプルについて一組の剰余を計算してよい。例えば符号化方法の実施形態７００は初期サンプル値を決定し、この初期サンプル値と該初期サンプル値の左側および／または右側に位置する隣接サンプルとの間の差を計算してよい。更なる例として、符号化方法の実施形態７００は、更に、前記分類された一組のサンプル値に対応する一組の剰余値を得るために、連続的な隣接サンプル値の間の差を計算してよい。しかし、当然ながら、これらは符号化方法に関する単なる説明上の例に過ぎず、特許請求の範囲に記載の主題はこの点において限定されないことに留意すべきである。
【００５６】
再度、図７およびボックス７１０を特に参照すると、符号化方法の実施形態７００は更に、分類された一組のサンプル値を符号化するために望ましいライスＫ値を計算してよい。例えば、幾つかの環境下において、望ましいライスＫ値を使用する符号化は、限界的圧縮の利益を提供する可能性がある。ボックス７１２に関して、符号化方法の実施形態７００は、二値コード化されたサンプル値のビット長を、経路７０４に沿って符号化されたこれらサンプル値のビット長と比較してよい。従って、符号化方法の実施形態７００は、経路７０４が経路７０２に対して圧縮を提供しているかどうか、並びに経路７１６および経路７１８に従って、後続のデータのブロックおよび／または他のサブバンドを符号化するかどうかを決定してよい。しかし、ここでも再度、これはデータを符号化することに関する単なる説明上の例に過ぎず、特許請求の範囲に記載の主題はこの点において限定されない。
【００５７】
ブロック７１４に関して、符号化方法の実施形態７００は、経路７０２からの符号化または経路７０４からの符号化を使用するかどうかを決定してよい。例えば、経路７０２が適用されるのであれば、次いで、符号化方法の実施形態７００は経路７１６を辿る。ブロック７２０に関して、符号化方の実施形態７００は、二値符号化が用いられることを示すコードを提供してよい。例えば、符号化方法の実施形態７００は、後続のブロックのデータがライスの符号化を使用した符号化ではなく二値として符号化されてよいことを、復号方法の実施形態に知らせるためのコードとして、１以上のビットシーケンスを指定してよい。しかし、これは符号化方法の実施形態に関する単なる説明上の例に過ぎず、特許請求の範囲に記載の手段はこの点において限定されないことに留意すべきである。
【００５８】
次に、ボックス７２２を参照すると、符号化方法の実施形態７００は、今度はビット幅を符号化してよい。この実施形態において、該ビット幅は、例えば後続の二値符号化されたデータが如何に長いかについての指標である。ボックス７２８に関して、符号化方法の実施形態７００は、例えば後続の送信のために、オーディオサンプル値を二値符号化してよい。しかし、これらは符号化方法に関する単なる説明上の例に過ぎないことが留意されるべきである。
【００５９】
しかし、符号化方法の実施形態７００が、経路７００に沿って符号化されたオーディオサンプルは経路７０２からの二値符号化されたオーディオサンプル値よりも小さいビット長を有すると決定すれば、符号化方法の実施形態７００は経路７１８に沿って進行してよい。ボックス７２６に関して、符号化方法の実施形態７００は、前記分類された一組のサンプル値のための順列値を提供してよい。ボックス７２８に関して符号化方法７００は、ライスのＫ値、またはライスのＫデルタを提供してよい。ボックス７３０に関して、符号化方法の実施形態７００は、前記計算された剰余値をライス符号化してよい。符号化方法の実施形態７００によって何れの経路が選択されるかとは無関係に、オーディオサンプルが何れかの経路に沿って符号化された後に、符号化方法の実施形態は、例えば特定の実施形態に応じて、ボックス３７２での送信または保存のために符号化されたオーディオサンプルを調製してよい。しかし、再度、これらは符号化方法に関する単なる説明上の例であり、特許請求の範囲に記載の主題はこの点において限定されないことに留意すべきである。
【００６０】
図示のように、図７Ａにおいて、また上記で述べたように、後続のブロックのオーディオサンプル値は、少なくとも部分的には、以前に符号化されたブロックのオーディオサンプル値に基づいて符号化されてよい。例えば、ボックス７１０において、符号化方法の実施形態７００は、ボックス７３４に示したように、少なくとも部分的には以前のライスＫ値に基づいて望ましいライスＫ値を計算してよい。更に、ボックス７２８に関して、ライスのＫデルタは、決定された望ましいライスＫ値と以前のライスＫ値の間の差を計算することによって決定されてよい。しかし、ここでも、これらは符号化方法に関する単なる説明上の例に過ぎず、特許請求の範囲に記載の主題はこの点において限定されない。
【００６１】
図７Ｂは、一実施例に従う多チャンネル符号化方法７５０を表している。図７Ｂに関して、幾つかの環境下では、多チャンネルのオーディオは、圧縮を増大するために少なくとも部分的には異なった仕方で処理されてよい。例えば、多チャンネルオーディオの１以上のチャンネルが密接に関連していれば、幾つかの環境下では、少なくとも部分的には第二のチャンネルに基づいて１つのチャンネルを符号化することによって、各チャンネルを別々に符号化することにより達成され得る圧縮に対して、追加の圧縮が達成されてよい。幾つかの環境下において、多チャンネルオーディオは、符号化の方法、システム、または装置への別々の入力ストリームとして処理されるチャンネルを用いて符号化されてよい。しかし、幾つかの環境下では、左チャンネルおよび右チャンネルの間に比較的密接な関係が存在すれば、例えばステレオオーディオのために追加の圧縮が達成されてよい。
【００６２】
１つの斯かる実施形態において、左右のチャンネルのオーディオデータは、可逆的な「ミッド／サイド」ベクトル回転変換を使用して組み合わされてよく、幾つかの環境下では、これはチャンネルを別々に符号化するよりも高い圧縮比を達成する可能性がある。図７Ｂを再度参照すると、多チャンネル符号化方法の実施形態７５０は、ブロック７５２において、ＰＣＭオーディオサンプル値等の１以上のオーディオサンプル値を読み込んでよい。ブロック７５４に関して、多チャンネル符号化方法７５０は、オーディオサンプルに対して、上記で述べた改変ＤＣＴのような可逆的変換を実行してよい。ボックス７５６に関して、多チャンネル符号化方法の実施形態７５０は、左右のチャンネルの両方に対応するオーディオサンプル値のトライアルサブバンドを、図７Ａに関して上記で述べたように、独立のデータストリームとして符号化してよい。ボックス７５８に関して、多チャンネル符号化方法の実施形態７５０はまた、左右のチャンネルに対応するトライアルサブバンドに対してミッド／サイドベクトル回転を実行してよい。ボックス７６０に関して、多チャンネル符号化方法の実施形態７５０は、次いで、この変換されたサブバンドをトライアル符号化してよい。ボックス７６２に関して、多チャンネル符号化方法の実施形態７５０は、次いで、該トライアル符号化されたサブバンドのうちの何れがより良好な圧縮比を達成したかを決定してよく、少なくとも部分的にはこの決定に基づいて、該サブバンドを如何にして符号化するかを決定してよい。幾つかの環境下において、トライアル符号化は各サブバンドについて上記で述べたようにして行われてよい。しかし、第一のサブバンドに対してトライアル符号化を行うのが、コンピュータ処理的には望ましいかもしれない。例えば、第一のサブバンドが、典型的には残りのサブバンドよりも大きいエネルギーを有していれば、残りのサブバンドはトライアルサブバンドと同様の圧縮比を達成する確実な可能性があり得る。これらの環境下においては、トライアルサブバンドにおいて何れのアプローチがより良好な圧縮を達成したかに基づいて、残りのサブバンドを符号化するのが望ましいかもしれない。例えば、ボックス７５６からトライアル符号化されたサブバンドが、ボックス７６０から符号化されたサブバンドよりも大きく圧縮されたのであれば、多チャンネル符号化方法の実施形態７５０は、ボックス７６６に進むことにより、ボックス７５６に関して使用したのと同じアプローチを用いて、ボックス７６４においてボックス７６４を選択して残りのサブバンドを符号化してよい。しかし、もしボックス７６０からのトライアル符号化されたサブバンドが、ボックス７５６からのトライアル符号化されたサブバンドよりも大きく圧縮されていたら、多チャンネル符号化方法の実施形態７５０は、ボックス７６４において、ボックス７５６に関して使用したのと同じアプローチを用いて残りのサブバンドを符号化することを選択し、ボックス７６８へと直接進む。ボックス７７０に関して、多チャンネル符号化方法の実施形態７５０は、追加のサブバンドが特定のデータのブロックのために残っているかどうかを見るためにチェックしてよい。もし、追加のサブバンドが残っていれば、多チャンネル符号化方法の実施形態７５０は経路７７２に沿って進行し、残りのサブバンドを符号化するために適切な演算を繰り返してよい。しかし、もし追加のサブバンドが特定ブロックのデータのために残っていなければ、多チャンネル符号化方法の実施形態７５０は７７４に沿って進行し、ブロック７５２に戻って、より多くのブロックのＰＣＭサンプルを符号化することを開始してよい。左／右またはミッド／サイドを使用するための決定は、幾つかの環境下では、左右のチャンネルのオーディオサンプル値の全ブロックについて行われてよい。勿論、これらは多チャンネル符号化方法の実施形態に関する単なる説明上の例に過ぎず、特許請求の範囲に記載の主題はこの点において限定されないことに留意すべきである。
【００６３】
図８Ａは、一実施形態に従う復号方法の実施形態８００を示すフローチャートを表している。二値コードが検出されれば、復号方法の実施形態８００は、ボックス８０４において、経路８０５に沿った二値符号化を進めることを決定してよい。しかし、もし、二値コードが検出されなければ、復号方法の実施形態８００は、ボックス８０４において、経路８０６に沿ってＭＤＣＴ復号を開始するように決定してよい。経路８０５に関して、復号方法の実施形態８００は、符号化されたオーディオのビット幅をボックス８０８において処理してよい。次いで、復号方法の実施形態８００は、ボックス８１０においてオーディオサンプル値を読み取ってよい。しかし、これらは復号方法に関する単なる説明上の例に過ぎず、特許請求の範囲に記載の主題はこの点において限定されない。
【００６４】
経路８０６に関して、復号方法の実施形態８００は、ボックス８１２において、受信した符号化されたオーディオから順列値を読み取ってよい。ボックス８１４に関して、復号方法の実施形態８００は、受信した符号化されたオーディオから、ライスＫ値またはライスＫデルタ値を読み取ってよい。ボックス８１６に関して、復号方法の実施形態８００は、少なくとも部分的には以前のライスＫ値および受信されたライスＫデルタに基づいて、ライスＫ値を計算してよい。ボックス８１８に関して、復号方法の実施形態８００は、少なくとも部分的には１以上の符号化された剰余値および決定されたライスＫ値に基づいて、受信した符号化されたオーディオから１以上の剰余値をライス復号してよい。ボックス８２０に関して、復号方法の実施形態８００は、一組のオーディオサンプル値、例えば一組の分類されたオーディオサンプル値を再構成するために、復号された剰余値を使用してよい。ボックス８２２に関して、復号方法の実施形態８００は、次いでボックス８１２からの順列値を使用して、図２Ｂに関して上記で述べたように、少なくとも部分的には初期の順序を一組の並べられたオーディオサンプル値に復元してよい。しかし、これらは復号方法の実施形態に関する単なる説明上の例に過ぎず、特許請求の範囲に記載の主題はこの点において限定されないことに留意すべきである。
【００６５】
図８Ｂは、一実施形態に従う多チャンネル復号方法の実施形態８５０を示すフローチャートである。この実施形態において、多チャンネル復号方法の実施形態８５０は、符号化された多チャンネルオーディオを受信してよい。ボックス８５２に関して、多チャンネル復号法方法の実施形態８５０は、受信した符号化された多チャンネルオーディオからモードビットを読み取ってよい。この実施形態において、該モードビットは、多チャンネル復号方法の実施形態８５２に対して、受信した符号化された多チャンネルオーディオが符号化されたモードに関する情報を提供してよい。例えば、該モードビットは、多チャンネル復号方法の実施形態８５０に対して、図７Ｂに関して上記で述べたように、受信した符号化された多チャンネルオーディオが別々のデータストリームとしてのチャンネルで符号化されたかどうか、または受信した符号化された多チャンネルオーディオがミッド／サイド変換で符号化されたかどうかを知らせてよい。ボックス８５４に関して、マルチチャンネル復号方法の実施形態８５０は、符号化されたマルチチャンネルオーディオの第一のサブバンドを復号するように進行してよい。マルチチャンネル復号方法の実施形態８５０は、少なくとも一部はボックス８５２から読み取られたモードビットに応じて、経路８５６または経路８５８の何れかに沿って進行してよい。
【００６６】
多チャンネル復号方法の実施形態８５０が経路８５８に沿って進行するならば、ボックス８６０において、多チャンネル復号方法の実施形態８５０は、ボックス８６２へ進む前に、現在のサブバンドに対して逆ミッド／サイド変換を実行するであろう。多チャンネル復号方法の実施形態８５０が経路８５６に沿って進行するならば、それは直接ボックス８６２へと進むであろう。ボックス８６２に関して、多チャンネル復号方法の実施形態８５０は、現在のサブバンドに関連する追加のサブバンドが存在するかどうかを決定するであろう。追加のサブバンドが存在するならば、多チャンネル復号方法の実施形態８５０はボックス８５２に戻り、追加のサブバンドについて上記の処理を繰り返すであろう。しかし、もし追加のサブバンドが存在しなければ、多チャンネル復号方法の実施形態８５０はボックス８６４へと進むであろう。ボックス８６４に関して、多チャンネル復号方法の実施形態８５０は、該サブバンドに対して、逆可逆変換、例えば上記で述べた改変ＤＣＴを実行するであろう。ボックス８６６に関して、多チャンネル復号方法の実施形態８５０は、プレイバックのため、または他の処理のために、復元されたＰＣＭオーディオサンプル値を提供するであろう。しかし、ここでも再度、これらは復号方法に関する単なる説明上の例であり、特許請求の範囲に記載された主題はこの点に関して制限されないことに留意すべきである。
【００６７】
以上の説明において、特許請求の範囲に記載の主題の種々の側面を記載してきた。説明の目的で、特許請求の範囲に記載の主題の完全な理解を提供するように、特定の数字、システムおよび／または構成を記載してきた。しかし、この開示の利益を有する当業者には、特許請求の範囲に記載の主題は特定の詳細なしに実施され得ることが明らかであろう。他の例において、当業者が理解し得るであろう特徴は、特許請求の範囲に記載の主題を不明瞭にしないように省略および／または単純化された。一定の特徴がここに例示および／または記述されたが、多くの変形、置換、変更および／または等価物が当業者によって想起されるであろう。従って、添付の特許請求の範囲は、特許請求の範囲に記載の主題の真のの精神の範囲内に入るものとして、このような全ての変形および／または変更をカバーするものであることが理解されるべきである。
【図１】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図８Ａ】
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【図８Ｂ】
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【国際調査報告】
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