(57)【要約】被験者への投与後にラパマイシンとワートマニンとが分離するような様式でラパマイシンとワートマニンとを互いに連結させることにより形成される、ラパマイシン−ワートマニンコンジュゲートについて開示する。抗腫瘍用のレジメンにおけるそのようなコンジュゲートの使用について開示する。2010523566.tif 000053
2010523566.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
式：
Ｒａｐ−Ｌ−Ｗｏｒｔ
（式中、Ｒａｐはラパマイシンであり、Ｗｏｒｔはワートマニンであり、Ｌは、前記ラパマイシンおよび前記ワートマニンに結合するリンカーである。）
を有するコンジュゲート、またはその薬学上許容され得る塩もしくは水和物。
【請求項２】
Ｌが、ｉｎ  ｖｉｖｏにおいて、ＲａｐまたはＷｏｒｔの一方または両方から全体的または部分的に外れたものである、請求項１に記載のコンジュゲート。
【請求項３】
Ｌが、加水分解性であるか、または酵素的に切断される、請求項２に記載のコンジュゲート。
【請求項４】
Ｌが、式（Ｖ）：
−Ｚ１−Ｘ−Ｚ２−  （Ｖ）
［式中、
Ｚ１およびＺ２は、−Ｏ−、−Ｎ（Ｒ０）−、−Ｓ−、−ＯＣ（＝Ｏ）−、−ＯＣ（＝Ｏ）Ｏ−、−Ｎ（Ｒ０）Ｃ（＝Ｏ）−、−ＯＣ（＝Ｏ）Ｎ（Ｒ０）−、−Ｎ（Ｒ０）Ｃ（＝Ｏ）Ｎ（Ｒ０）−、−ＯＣ（＝Ｓ）Ｎ（Ｒ０）−、−Ｎ（Ｒ０）Ｃ（＝Ｓ）Ｎ（Ｒ０）−、＝Ｎ−Ｎ（Ｒ０）−および単結合から成る群から独立に選択され、
Ｒ０は、出現毎に、Ｈ、アルキル、アルケニルおよびアリールから成る群から独立に選択され、
Ｘは、シクロアルキル、アリール、アルキルアリールアルキル、ヘテロアリールおよび複素環基、１から１６個の炭素原子を有する炭化水素鎖から成る群から選択され、前記炭化水素鎖は、分枝していても分枝していなくても、飽和していても不飽和であってもよく、オキシ、アミン、スルフィド、アルキル、アルケニル、アリール、アルコキシ、ヒドロキシルおよびハロゲンの１つまたは複数で置換されていてもよく、１つまたは複数のエーテル（−Ｏ−）、アミン（−ＮＨ−）、スルフィド（−Ｓ−）、−Ｓ（Ｏ）ｎ−、−Ｎ（Ｒ０）−、−Ｃ（＝Ｏ）Ｎ（Ｒ０）−または−ＯＣ（＝Ｏ）Ｎ（Ｒ０）−により割り込まれていてもよく、ｎは０から２またはその組合せである。］
を有する、請求項１に記載のコンジュゲート。
【請求項５】
Ｚ１またはＺ２が、−Ｏ−、−Ｎ（Ｒ０）−、−Ｓ−、−ＯＣ（＝Ｏ）−、−ＯＣ（＝Ｏ）Ｏ−、−Ｎ（Ｒ０）Ｃ（＝Ｏ）−、−ＯＣ（＝Ｏ）Ｎ（Ｒ０）−、−Ｎ（Ｒ０）Ｃ（＝Ｏ）Ｎ（Ｒ０）−、−ＯＣ（＝Ｓ）Ｎ（Ｒ０）−、−Ｎ（Ｒ０）Ｃ（＝Ｓ）Ｎ（Ｒ０）−および＝Ｎ−Ｎ（Ｒ０）−から成る群から選択されるとき、Ｌを前記Ｒａｐまたはｗｏｒｔに結合させる基はさらなるＯ基を供給しない、請求項４に記載のコンジュゲート。
【請求項６】
Ｘが、Ｏ、−Ｓ（Ｏ）ｎ−、−Ｎ（Ｒ０）−、−ＯＣ（＝Ｏ）−、−ＯＣ（＝Ｏ）Ｏ−、−Ｃ（＝Ｏ）Ｎ（Ｒ０）−および−ＯＣ（＝Ｏ）Ｎ（Ｒ０）−から成る群から選択される１つまたは複数の基により割り込まれている１から１６個の炭素原子のアルキル鎖から成る群から選択され、ｎが０から２である、請求項４に記載のコンジュゲート。
【請求項７】
前記リンカーが、式：
【化４４】
2010523566.tif 000050
を有する、請求項４から６のいずれか１項に記載のコンジュゲート。
【請求項８】
Ｘが、式−（ＣＨ２）ｎ−の炭化水素鎖である（式中、ｎは１〜１６である）、請求項７に記載のコンジュゲート。
【請求項９】
Ｚ１およびＺ２が単結合であり、Ｘが、１から１０個の炭素原子のアルキル鎖、または、１つ、２つまたは３つ以上のオキシ基で置換されている１から１０個の炭素原子のアルキル鎖である、請求項４に記載のコンジュゲート。
【請求項１０】
Ｘが、Ｃ１〜Ｃ８アルキル、Ｃ２〜Ｃ８アルケニル、（ＣＨ２ＣＨ２Ｏ）ｎ、ＣＨ２ＯＣＨ２、シクロアルキル、アリールおよび複素環基から成る群から選択される、請求項４に記載のコンジュゲート。
【請求項１１】
Ｘが、（ＣＨ２）２、（ＣＨ２）３、（ＣＨ２）４および（ＣＨ２）６から成る群から選択される、請求項７に記載のコンジュゲート。
【請求項１２】
前記ラパマイシンが、式（ＩＩａ）のコア構造：
【化４５】
2010523566.tif 000051
（式中、
Ｒ１は、ＯＨ、エステル、エーテル、アミド、カルボネート、カルバメート、ホスフェート、テトラゾール、およびＬへの結合点から成る群から選択され、
Ｒ２は、ＯＨ、エステル、エーテル、およびＬへの結合点から成る群から選択され、
Ｒ３は、ＯＨ、エステル、エーテル、アミド、カルボネート、カルバメート、およびＬへの結合点から成る群から選択され、
Ｒ４は、Ｈ、ＯＨ、エステル、エーテル、およびＬへの結合点から成る群から選択され、
Ｒ５は、ＯＨ、エステル、エーテル、およびＬへの結合点から成る群から選択され、
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４およびＲ５の少なくとも１つは、前記Ｌへの結合点である。）
を有するものであるか、または、構造ＩＩａの薬学上許容され得る塩であり、但し、前記ラパマイシンは４１−デスメトキシラパマイシンではない、
請求項１から１１のいずれか１項に記載のコンジュゲート。
【請求項１３】
Ｒａｐが、ラパマイシンまたはラパマイシン４２−エステルである、請求項１から１２のいずれかに記載のコンジュゲート。
【請求項１４】
前記ラパマイシンが、３−ヒドロキシ−２−（ヒドロキシメチル）−２−メチルプロピオン酸を有するラパマイシン４２−エステルである、請求項１３に記載のコンジュゲート。
【請求項１５】
前記ワートマニンが、式（Ｉａ１）のコア構造：
【化４６】
2010523566.tif 000052
（式中、
Ｒ１１は、Ｏ、ＯＨ、エステル、カルボネート、カルバメート、エーテル、およびＬへの結合点から成る群から選択され；
Ｒ１２およびＲ１３は、Ｏヘテロ原子を介して互いに結合しているか、または
Ｒ１２は、エステル、エーテル、チオエーテル、チオエステル、およびＬへの結合点から成る群から選択され、
Ｒ１３は、ＯＨ、エステル、カルボネート、カルバメート、エーテル、およびＬへの結合点から成る群から選択され；
Ｒ１４は、ＯＨ、エステル、エーテル、およびＬへの結合点から成る群から選択され；
Ｒ１５は、Ｏ、ＯＨ、エステル、カルボネート、カルバメート、およびＬへの結合点から成る群から選択され；
Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４およびＲ１５の少なくとも１つは、前記Ｌへの結合点である。）
を有するものである、請求項１から１４のいずれか１項に記載のコンジュゲート。
【請求項１６】
Ｒ１２が、ＮＲａＲｂであり、
ＲａおよびＲｂが、Ｈ、アルキル、アルケニル、アルキニル、−（アルキル）−Ｏ−（アルキル）−、−（アルキル）−ＮＲｃＲｄ−、−（アルキル）−Ｃ（＝Ｏ）ＮＲｃＲｄ−、シクロアルキル、アリールおよび複素環基から成る群から独立に選択され、但し、ＲａおよびＲｂが両方ともＨであることはできないか、
または、ＲａおよびＲｂは、一緒になって、最大３個のヘテロ原子を有する３から７員の複素環式環を形成してよく、前記環は、ハロゲン、ヒドロキシル、チオ、アルキル、アルケニル、アルコキシ、オキソ、アミノ、シアノ、Ｃ１〜Ｃ３ペルフルオロアルキル、アルキルアリール、アルキルヘテロアリール、アリールおよびヘテロアリールから成る群から独立に選択される１つから３つの置換基により置換されていてもよく；
ＲｃおよびＲｄは、Ｈ、アルキル、アルケニル、アルキニル、アリール、シクロアルキルおよび複素環から成る群から独立に選択されるか、または
ＲｃおよびＲｄは、一緒になって、最大３個のヘテロ原子を有する３から７員の環式環または複素環式環を形成し、前記環は、ハロゲン、ヒドロキシル、チオ、アルキル、アルケニル、アルコキシ、オキソ、アミノ、シアノおよびＣ１〜Ｃ３ペルフルオロアルキルから成る群から独立に選択される１つから３つの置換基により置換されていてもよい、
請求項１５に記載のコンジュゲート。
【請求項１７】
ＲａがＨでありＲｂがフェニルであるか、または
ＲａおよびＲｂが低級アルキルである、
請求項１６に記載のコンジュゲート。
【請求項１８】
Ｒ１２が、ジエチルアミン、ジアリルアミン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’−トリメチル−１，３−プロパンジアミン、ピペリジンおよびＮ，Ｎ−ジメチル−Ｎ’−エチル−エチレンジアミンから成る群から選択され、Ｒ１３が−ＯＨである、請求項１６に記載のコンジュゲート。
【請求項１９】
前記ラパマイシンの前記Ｌへの結合点が、Ｒ１（４２）またはＲ３（３１）である、請求項１から１８のいずれか１項に記載のコンジュゲート。
【請求項２０】
前記ワートマニンの前記Ｌへの結合点が、Ｒ１１（１７’）またはＲ１５（１１’）である、請求項１から１８のいずれか１項に記載のコンジュゲート。
【請求項２１】
ワートマニン−グルタレート−ラパマイシンコンジュゲート、
ワートマニン−スベレート−ラパマイシンコンジュゲート、
ワートマニン−ジグリコリネート−ラパマイシンコンジュゲート、
ワートマミン−アジペート−ラパマイシンコンジュゲート、
ワートマニン−スクシネート−ラパマイシンコンジュゲート、
ワートマニン−スベレート−ラパマイシンコンジュゲートのＮ，Ｎ，Ｎ’−トリメチル１，３−プロパンジアミン付加体、
ワートマニン−アジペート−ラパマイシンコンジュゲートのジエチルアミン付加体、
ワートマニン−スクシネート−ラパマイシンコンジュゲートのＮ，Ｎ，Ｎ’−トリメチル１，３−プロパンジアミン付加体、
ワートマニン−アジペート−ラパマイシンコンジュゲートのジアリルアミン付加体、
ワートマニン−アジペート−ラパマイシンコンジュゲートのＮ，Ｎ，Ｎ’−トリメチル１，３−プロパンジアミン付加体、
ワートマニン−スベレート−ラパマイシンコンジュゲートのピペリジン付加体、
ワートマニン−スベレート−ラパマイシンコンジュゲートのＮ，Ｎ−ジメチ−Ｎ’エチル−エチレンジアミン付加体、
ワートマニン−スベレート−ラパマイシンコンジュゲートのジアリルアミン付加体、
ワートマニン−スベレート−ラパマイシンコンジュゲートのジエチルアミン付加体、
およびそれらの薬学上許容され得る塩
から成る群から選択される、請求項１に記載のコンジュゲート。
【請求項２２】
請求項１から２１のいずれかに記載のコンジュゲートと薬学上許容され得る担体とを含む医薬組成物。
【請求項２３】
薬学上有効な量の請求項１から２１のいずれかに記載のコンジュゲートを被験者に投与することを含む、腫瘍を治療する方法。
【請求項２４】
前記腫瘍が、前立腺癌、乳癌、腎臓癌、大腸癌、卵巣癌、神経膠腫、軟部組織肉腫、肺の神経内分泌腫瘍、子宮頸癌、子宮癌、頭部および頸部の癌、神経膠芽腫、非小細胞肺癌、膵臓癌、リンパ腫、黒色腫ならびに小細胞肺癌から成る群から選択される、請求項２３に記載の方法。
【請求項２５】
前記コンジュゲートを、インターフェロンまたは抗ＶＥＧＦモノクローナル抗体との併用レジメンにおいて投与することをさらに含む、請求項２３に記載の方法。
【請求項２６】
前記インターフェロンがインターフェロンαである、請求項２５に記載の方法。
【請求項２７】
前記コンジュゲートが、前記インターフェロンまたは前記抗ＶＥＧＦモノクローナル抗体の投与に先立ち、または前記投与と同時に、または前記投与に次いで投与される、請求項２５に記載の方法。
【請求項２８】
前記コンジュゲートが、前記腫瘍に直接投与される、請求項２４に記載の方法。
【請求項２９】
医薬の調製における、請求項１から２１のいずれかに記載のコンジュゲートおよび薬学上許容され得る担体の使用。
【請求項３０】
腫瘍を治療するために有用な医薬の調製における、請求項１から２１のいずれかに記載のコンジュゲートの使用。
【請求項３１】
前記腫瘍が、前立腺癌、乳癌、腎臓癌、大腸癌、卵巣癌、神経膠腫、軟部組織肉腫、肺の神経内分泌腫瘍、子宮頸癌、子宮癌、頭部および頸部の癌、神経膠芽腫、非小細胞肺癌、膵臓癌、リンパ腫、黒色腫ならびに小細胞肺癌から成る群から選択される、請求項３０に記載の使用。
【請求項３２】
前記医薬が、インターフェロンまたは抗ＶＥＧＦモノクローナル抗体をさらに含む、請求項３０に記載の使用。
【請求項３３】
前記インターフェロンがインターフェロンαである、請求項３２に記載の使用。
【請求項３４】
適当な容器に入った請求項１から２１のいずれかに記載のコンジュゲートと、場合により、希釈剤、担体、注射器、および／または、前記コンジュゲートを投与するための説明書とを含む製品。
【請求項３５】
本明細書中のスキーム１から９のいずれか１つに示す、請求項１に記載のコンジュゲートの製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、抗腫瘍活性を有するラパマイシン−ワートマニンコンジュゲートに関する。
【背景技術】
【０００２】
ワートマニンおよびラパマイシンは、それぞれ、ホスファチジルイノシトール−３（ＯＨ）−キナーゼ（ＰＩ３Ｋ）およびｍＴＯＲの高度に強力かつ特異的な阻害剤の２つのクラスである。ＰＩ３Ｋは、ｐ８５調節サブユニットおよびｐ１１０触媒サブユニットから成るヘテロ二量体酵素である。ＰＩ３Ｋは、増殖因子受容体刺激に応答して、細胞膜での脂質セカンドメッセンジャーであるホスファチジルイノシトール−３，４，５−三リン酸（ＰＩＰ３）の産生を触媒する。次に、ＰＩＰ３が、広範な下流の細胞基質の活性化に寄与する。ＰＩ３Ｋの下流にある最も重大なシグナル伝達介在物質としては、セリン／トレオニンキナーゼＡＫＴ、およびラパマイシンの哺乳動物標的（ｍＴＯＲ）が挙げられる。ＡＫＴは、優勢な生存シグナルを伝達し、多数の細胞死／アポトーシスタンパク質および細胞周期因子を直接リン酸化することにより、増殖を促進する。ｍＴＯＲは、細胞のタンパク質翻訳の制御を介した中心的な細胞増殖調節物質である。したがって、ＰＩ３Ｋ／ＡＫＴ／ＴＯＲ経路は、細胞の増殖（profileration）、増殖（growth）、生存および血管新生にとって決定的に重要である。
【０００３】
【化１】
2010523566.tif 000003
【０００４】
ワートマニン（式（Ｉ））は、そのＣ−２０位での求電子性のフラン環の開環によりＰＩ３ＫのＡＴＰ結合ポケット中のリシンに結合する、ナノモル濃度でのＰＩ３Ｋの不可逆的阻害薬であり、動物における腫瘍異種移植片に対する抗腫瘍活性を有することが報告されている。［Ｓｃｈｕｌｔｚ，Ｒ．Ｍ．ら、（１９９５）、「Ｉｎ  ｖｉｔｒｏ  ａｎｄ  ｉｎ  ｖｉｖｏ  ａｎｔｉｔｕｍｏｒ  ａｃｔｉｖｉｔｙ  ｏｆ  ｔｈｅ  ｐｈｏｓｐｈａｔｉｄｙｌｉｎｏｓｉｔｏｌ−３−ｋｉｎａｓｅ  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒ，ｗｏｒｔｍａｎｎｉｎ」、Ａｎｔｉｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．、１５、１１３５〜１１４０］。これまでに、ワートマニンを超える向上した特性を有する類似体を探索する取組みにおける、ワートマニン誘導体の合成およびＳＡＲ研究についての記載がある。例えば、ジボランを用いたワートマニンの還元により調製された１７β−ヒドロキシワートマニンは、ワートマニンに比べ１０倍の活性増加を示し、ＰＩ３ＫのＩＣ５０をナノモル以下の範囲（ＩＣ５０は０．５０ｎＭであった）に抑えた。しかしながら、Ｃ３Ｈの乳房モデルにおける１７β−ヒドロキシワートマニンの抗腫瘍活性は、０．５ｍｇ／ｋｇの用量では阻害を示さず、１．０ｍｇ／ｋｇの用量では毒性を示した。こうした知見から、著者らは、阻害薬の効力および抗腫瘍活性のためにワートマニンおよび関連の類似体の求電子性のＣ−２０位への求核付加は必要であるが、この機序は、観察された毒性につながりがあるらしい、と結論するに至った。［Ｎｏｒｍａｎ，Ｂｒｙａｎ  Ｈ．ら、（１９９６）、「Ｓｔｕｄｉｅｓ  ｏｎ  ｔｈｅ  Ｍｅｃｈａｎｉｓｍ  ｏｆ  Ｐｈｏｓｐｈａｔｉｄｙｌｉｎｏｓｉｔｏｌ  ３−Ｋｉｎａｓｅ  Ｉｎｈｉｂｉｔｉｏｎ  ｂｙ  Ｗｏｒｔｍａｎｎｉｎ  ａｎｄ  Ｒｅｌａｔｅｄ  Ａｎａｌｏｇｓ」、Ｊ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．、３９、１１０６〜１１１１、１１０９〜１１１０］。
【０００５】
最近、ペグ化１７β−ヒドロキシワートマニン（ＰＥＧ−１７−ＨＷＴコンジュゲート）は、１７β−ヒドロキシワートマニンと比較してｉｎ  ｖｉｖｏでの忍容性向上を示すことが見出された［Ｙｕ  Ｋら、（２００５）、「ＰＷＴ−４５８、Ａ  Ｎｏｖｅｌ  Ｐｅｇｙｌａｔｅｄ−１７−Ｈｙｄｒｏｘｙｗｏｒｔｍａｎｎｉｎ，Ｉｎｈｉｂｉｔｓ  Ｐｈｏｓｐｈａｔｉｄｙｌｉｎｏｓｉｔｏｌ  ３−Ｋｉｎａｓｅ  Ｓｉｇｎａｌｉｎｇ  ａｎｄ  Ｓｕｐｐｒｅｓｓｅｓ  Ｇｒｏｗｔｈ  ｏｆ  Ｓｏｌｉｄ  Ｔｕｍｏｒｓ」、Ｃａｎｃｅｒ  Ｂｉｏｌ  Ｔｈｅｒ．、４（５）］。
【０００６】
１７β−ヒドロキシワートマニンをそのＣ−１７ヒドロキシル部位でアセチル化すると活性の劇的な喪失が示され、その結果、著者らは「活性部位は、Ｃ−１７での親油性または立体的なかさ高さを受け入れることができない」との結論に至った。［Ｃｒｅｅｍｅｒ，Ｌ．Ｃ．ら、（１９９６）、「Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ  ａｎｄ  ｉｎ  Ｖｉｔｒｏ  Ｅｖａｌｕａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｎｅｗ  Ｗｏｒｔｍａｎｎｉｎ  Ｅｓｔｅｒｓ：Ｐｏｔｅｎｔ  Ｉｎｈｉｂｉｔｏｒｓ  ｏｆ  Ｐｈｏｓｐｈａｔｉｄｙｌｉｎｏｓｉｔｏｌ  ３−Ｋｉｎａｓｅ」、Ｊ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．、３９、５０２１〜５０２４、５０２２］。この結論は、その後解明された、ワートマニンに結合したＰＩ３ＫのＸ線結晶構造と一致する［Ｗａｌｋｅｒ，Ｅｄｗａｒｄ  Ｈ．ら、（２０００）、「Ｓｔｒｕｃｔｕｒａｌ  Ｄｅｔｅｒｍｉｎａｎｔｓ  ｏｆ  Ｐｈｏｓｐｈｏｉｎｏｓｉｔｉｄｅ  ３−Ｋｉｎａｓｅ  Ｉｎｈｉｂｉｔｉｏｎ  ｂｙ  Ｗｏｒｔｍａｎｎｉｎ，ＬＹ２９４００２，Ｑｕｅｒｃｅｔｉｎ，Ｍｙｒｉｃｅｔｉｎ，ａｎｄ  Ｓｔａｕｒｏｓｐｏｒｉｎｅ」、Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｃｅｌｌ、６（４）、９０９〜９１９］。
【０００７】
その他のワートマニン誘導体は、Ｃ−２０開環化合物である。Ｃ−２０位で求核剤を用いてワートマニンを反応させることにより、フラン環が開く。このような開環化合物は、毒性および生物学的安定性が改善された一定範囲の生物活性を示す［Ｗｉｐｆ，Ｐｅｔｅｒら、（２００４）、「Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ  ａｎｄ  ｂｉｏｌｏｇｉｃａｌ  ｅｖａｌｕａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｓｙｎｔｈｅｔｉｃ  ｖｉｒｉｄｉｎｓ  ｄｅｒｉｖｅｄ  ｆｒｏｍ  Ｃ（２０）−ｈｅｔｅｒｏａｌｋｙｌａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｔｈｅ  ｓｔｅｒｏｉｄａｌ  ＰＩ−３−ｋｉｎａｓｅ  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒ  ｗｏｒｔｍａｎｎｉｎ」、Ｏｒｇ．Ｂｉｏｍｏｌ．Ｃｈｅｍ．、２、１９１１〜１９２０］。Ｐｏｗｉｓへの米国特許出願公開第ＵＳ２００３／０１０９５７２号も参照のこと。
【０００８】
ラパマイシン（式（ＩＩ））は、強力なｍＴＯＲ阻害薬であり、腫瘍の増殖を阻害することが報告されている［Ｅｎｇ，Ｃ．Ｐ．ら、（１９８４）、「Ａｃｔｉｖｉｔｙ  ｏｆ  ｒａｐａｍｙｃｉｎ  ａｇａｉｎｓｔ  ｔｒａｎｓｐｌａｎｔｅｄ  ｔｕｍｏｒｓ」、Ｊ．Ａｎｔｉｂｉｏｔ．、３７、１２３１〜１２３７］。ラパマイシンの前臨床試験により、乳癌、大腸癌、前立腺癌および腎細胞癌など多くの固形腫瘍型に対する効力が確認され、典型的なＩＣ５０は＜５０ｎＭであった。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
必要とされているのは、腫瘍治療の代替療法である。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明は、ラパマイシン−ワートマニンコンジュゲートを提供する。一実施形態では、本コンジュゲートは、式：
Ｒａｐ−Ｌ−Ｗｏｒｔ
を有することを特徴とするか、またはその薬学上許容され得る塩もしくは水和物である（式中、Ｒａｐはラパマイシンであり、Ｗｏｒｔはワートマニンであり、Ｌは、ラパマイシンおよびワートマニンに結合するリンカーである）。このコンジュゲートは、別々の化合物としてのラパマイシンおよびワートマニンの送達と比較した場合、抗腫瘍活性の向上および毒性の低下を示している。
【００１１】
別の態様では、組成物が提供され、その組成物は、Ｒａｐ−Ｌ−Ｗｏｒｔコンジュゲートと薬学上許容され得る担体とを含有する。
【００１２】
さらに別の態様では、抗腫瘍療法において有用な医薬を調製するための本明細書に記載のラパマイシン−ワートマニンコンジュゲートの使用が提供される。
【００１３】
本発明のさらに別の態様および利点は、当業者には容易に明らかとなろう。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】血漿中の４２，１７’連結ワートマニン−スベレート−ラパマイシンコンジュゲートのＮ，Ｎ，Ｎ’−トリメチル１，３−プロパンジアミン付加体のｉｎ  ｖｉｔｒｏでの切断ルートを示す図である。この代謝切断経路は、実施例１５に記載の要領で、本コンジュゲートをヌードマウスの血液と共にインキュベートすることにより観察された。
【図２】複数サイクルの治療における、４２，１７’連結ワートマニン−アジペート−ラパマイシンコンジュゲートのＮ，Ｎ，Ｎ’−トリメチル１，３−プロパンジアミン付加体のＵ８７ＭＧ神経膠腫キセノグラフに対する持続的有効性を示すグラフである。
【図３】週１回×２ラウンド投与した際の４２，１７’連結ワートマニン−スベレート−ラパマイシンコンジュゲートのＮ，Ｎ，Ｎ’−トリメチル１，３−プロパンジアミン付加体；ラパマイシン；１７−ヒドロキシワートマニンＮ，Ｎ，Ｎ’−トリメチル１，３−プロパンジアミン付加体；およびラパマイシンと１７−ヒドロキシワートマニンＮ，Ｎ，Ｎ’−トリメチル１，３−プロパンジアミン付加体との物理的組合せのＵ８７ＭＧ神経膠腫キセノグラフに対する有効性を示すグラフである。
【図４】３通りの投与濃度で単回投与した後の４２，１７’連結ワートマニン−スベレート−ラパマイシンコンジュゲートのＮ，Ｎ，Ｎ’−トリメチル１，３−プロパンジアミン付加体、およびラパマイシンのＵ８７ＭＧ神経膠腫キセノグラフに対する有効性を示すグラフである。
【図５】週１回×４ラウンド投与した際の４２，１７’連結ワートマニン−スベレート−ラパマイシンコンジュゲートのＮ，Ｎ，Ｎ’−トリメチル１，３−プロパンジアミン付加体；ラパマイシン；１７−ヒドロキシワートマニンＮ，Ｎ，Ｎ’−トリメチル１，３−プロパンジアミン付加体；およびラパマイシンと１７−ヒドロキシワートマニンＮ，Ｎ，Ｎ’−トリメチル１，３−プロパンジアミン付加体との物理的組合せのＨＴ２９大腸腫瘍キセノグラフに対する有効性を示すグラフである。
【図６】４２，１７’連結ワートマニン−スベレート−ラパマイシンコンジュゲートのＮ，Ｎ，Ｎ’−トリメチル１，３−プロパンジアミン付加体；Ｉｎｔｒｏｎ（登録商標）Ａ試薬；および４２，１７’連結ワートマニン−スベレート−ラパマイシンコンジュゲートのＮ，Ｎ，Ｎ’−トリメチル１，３−プロパンジアミン付加体とＩｎｔｒｏｎ（登録商標）Ａ試薬との組合せのＡ４９８腎細胞癌キセノグラフに対する有効性を示すグラフである。
【図７】４２，１７’連結ワートマニン−スベレート−ラパマイシンコンジュゲートのＮ，Ｎ，Ｎ’−トリメチル１，３−プロパンジアミン付加体；Ａｖａｓｔｉｎ（登録商標）薬；および４２，１７’連結ワートマニン−スベレート−ラパマイシンコンジュゲートのＮ，Ｎ，Ｎ’−トリメチル１，３−プロパンジアミン付加体とＡｖａｓｔｉｎ（登録商標）薬との組合せのＡ４９８腎細胞癌キセノグラフに対する有効性を示すグラフである。２３日目、ビヒクル群に、４２，１７’連結ワートマニン−スベレート−ラパマイシンコンジュゲートのＮ，Ｎ，Ｎ’−トリメチル１，３−プロパンジアミン付加体とＡｖａｓｔｉｎ（登録商標）薬との組合せを再投与した。４３日目、４２，１７’連結ワートマニン−スベレート−ラパマイシンコンジュゲートのＮ，Ｎ，Ｎ’−トリメチル１，３−プロパンジアミン付加体群およびＡｖａｓｔｉｎ（登録商標）薬群に、４２，１７’連結ワートマニン−スベレート−ラパマイシンコンジュゲートのＮ，Ｎ，Ｎ’−トリメチル１，３−プロパンジアミン付加体とＡｖａｓｔｉｎ（登録商標）薬との組合せを再投与した。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
本発明は、式：
Ｒａｐ−Ｌ−Ｗｏｒｔ
を有するラパマイシン−ワートマニンコンジュゲート、またはその薬学上許容され得る塩もしくは水和物（式中、Ｒａｐはラパマイシンであり、Ｗｏｒｔはワートマニンであり、Ｌは、ラパマイシンおよびワートマニンに結合するリンカーである）を提供する。さらに、このコンジュゲートを含有する組成物、および抗腫瘍剤として有用な医薬を調製するためのその使用方法も提供される。
【００１６】
当該Ｒａｐ−Ｌ−Ｗｏｒｔコンジュゲートは、単独の薬剤またはこの２種の薬剤の物理的（非連結的）組合せのいずれかを上回る明確な利益をもたらすことが期待される。理論に拘束されることを望むものではないが、特定の実施形態では、ラパマイシンにワートマニンを共有結合させると、ラパマイシン単独よりも溶解度が向上すると考えられている。溶解度向上は、臨床開発および製剤において重要な意味をもつ。さらに、癌療法は、組成物を多様に組み合わせたカクテルと標準的な化学療法とで構成される傾向があるため、２つの異なる臨床用製剤を必要とする２種の別々の阻害薬ではなく単一の水溶性の二重阻害薬を使用する単純性は、化合物製剤の観点から有利である。そのうえ、共有結合したこのＲａｐ−Ｌ−Ｗｏｒｔ化合物は、単独の薬剤をいずれもしのぐこと、さらに、２種の物理的組合せもしのぐことが期待される。例えば、予備実験では、Ｒａｐ−Ｌ−Ｗｏｒｔ化合物は、２種の薬剤の物理的組合せを上回る、抗腫瘍性の有効性向上および忍容性向上を示している。
【００１７】
本明細書で定義する場合、用語「ラパマイシン」は、上に示したラパマイシン核を有する免疫抑制化合物の１つのクラスを定義する。一実施形態では、本発明のコンジュゲート中のラパマイシン核は、式（ＩＩａ）：
【００１８】
【化２】
2010523566.tif 000004
（式中、Ｒ１は、ＯＨ、エステル、エーテル、アミド、カルボネート、カルバメート、ホスフェートおよびテトラゾールの中から選択され；Ｒ２は、ＯＨ、エステルおよびエーテルの中から選択され；Ｒ３は、ＯＨ、エステル、アミド、カルボネート、カルバメートおよびエーテルの中から選択され；Ｒ４は、Ｈ、ＯＨ、エステルおよびエーテルの中から選択され；Ｒ５は、ＯＨ、エステルおよびエーテルの中から選択される）を有する。このコアに関しては、ラパマイシンは、Ｒ１がＯＨであり、Ｒ２がＯＭｅであり、Ｒ３がＯＨであり、Ｒ４がＯＭｅであり、Ｒ５がＯＭｅであることを特徴とする。別の実施形態では、Ｒ２は、ＯＨ、エステル、エーテル、およびＬへの結合点の中から選択される。
【００１９】
本明細書で定義する場合、用語「ラパマイシン」に含まれるものとしては、ラパマイシン、ならびに、ラパマイシンのエステル、エーテル、アミド、カルボネート、カルバメート、スルホネート、オキシム、ヒドラゾンおよびヒドロキシアミン、ならびに、例えば還元または酸化、テトラゾールなどの求核剤での置換により核上の官能基が改変されているラパマイシン、多様なデスメチルラパマイシン誘導体などラパマイシンの代謝産物、または開環ラパマイシン（米国特許第５，２５２，５７９号に記載のセコラパマイシンなど）がある。用語ラパマイシンには、ラパマイシンの薬学上許容され得る塩も包含されるが、ラパマイシンは、酸性部分または塩基性部分をいずれか有することから、そのような塩を形成する能力をもつ。
【００２０】
一実施形態では、先に定義するラパマイシンコアは、４１−デスメトキシラパマイシンを除外する。
【００２１】
他に特定しない限り、「アミド」は−ＣＯＮＨ−であり、式中の炭素原子は、通常は炭化水素基に結合する。アミドがラパマイシンコアのＲ１〜Ｒ５のいずれかの置換基であるとき、Ｎはラパマイシンコアへの結合点を形成する。
【００２２】
「カルボネート」は−ＯＣ（Ｏ）Ｏ−基を有する。カルボネートがラパマイシンコアのＲ１〜Ｒ５のいずれかの置換基であるとき、一方の酸素原子は通常は炭化水素基に結合し、他方の酸素原子はラパマイシンコアへの結合点を形成する。
【００２３】
「カルバメート」は−ＮＨ（ＣＯ）Ｏ−基を有し、式中の窒素または酸素のいずれかが、通常は炭化水素基に結合する。カルバメートがラパマイシンコアのＲ１〜Ｒ５のいずれかの置換基であるとき、ＯまたはＮのいずれかが、ラパマイシンコアへの結合点を形成する。
【００２４】
「スルホネート」は−Ｓ（Ｏ）２Ｏ−基を有し、式中のＳ原子は、通常は炭化水素基に結合する。スルホネートがラパマイシンコアのＲ１〜Ｒ５のいずれかの置換基であるとき、Ｏはラパマイシンコアへの結合点を形成する。
【００２５】
「ホスフェート」は−ＯＰ（Ｏ）（ＯＲ）２−基を有し（式中、Ｒは、アルキル、アリール、アルケニルのいずれかである）、ホスフェートがラパマイシンコアのＲ１〜Ｒ５のいずれかの置換基であるとき、Ｏはラパマイシンコアへの結合点を形成する。
【００２６】
「エーテル」は構造−Ｏ−を有し、式中の酸素上の一方の基は、通常は炭化水素基である。エーテルがラパマイシンコアのＲ１〜Ｒ５のいずれかの置換基であるとき、Ｏはラパマイシンコアへの結合点を形成する。
【００２７】
「エステル」は構造−Ｃ（Ｏ）Ｏ−を有し、式中の炭素原子は、通常は炭化水素基に結合する。エステルがラパマイシンコアのＲ１〜Ｒ５のいずれかの置換基であるとき、Ｏはラパマイシンコアへの結合点を形成する。このようなエステルの一例は、ラパマイシンがＣＣＩ−７７９であり、Ｒ１が、３−ヒドロキシ−２−（ヒドロキシメチル）−２−メチルプロピオン酸を有するエステルである場合である。
【００２８】
本明細書で使用する場合、薬学上許容され得る塩としては、塩酸、臭化水素、ヨウ化水素、フッ化水素、硫酸、クエン酸、マレイン酸、酢酸、乳酸、ニコチン酸、コハク酸、シュウ酸、リン酸、マロン酸、サリチル酸、フェニル酢酸、ステアリン酸、ピリジン、アンモニウム、ピペラジン、ジエチルアミン、ニコチンアミド、ギ酸、尿素、ナトリウム、カリウム、カルシウム、マグネシウム、亜鉛、リチウム、ケイ皮酸、メチルアミノ、メタンスルホン酸、ピクリン酸、酒石酸、トリエチルアミノ、ジメチルアミノおよびトリス（ヒドロキシメチル）アミノメタンのものが挙げられるが、これらに限定されない。これ以外に薬学上許容され得る塩は、当業者には公知である。
【００２９】
このコア（ＩＩａ）に関しては、ラパマイシンは、Ｒ１がＯＨであり、Ｒ２がＯＭｅであり、Ｒ３がＯＨであり、Ｒ４がＯＭｅであり、Ｒ５がＯＭｅであることを特徴とする。
【００３０】
用語「Ｏ−デスメチルラパマイシン」および「デスメチルラパマイシン」は、他に特定しない限り、文献および本明細書を通して互換的に使用される。これらの用語は、示した基本のラパマイシン核を有するが、１つまたは複数のメチル基を欠く免疫抑制化合物のクラスを指す。一実施形態では、ラパマイシン核は、７位、３２位もしくは４１位またはその組合せからメチル基を欠く。デスメチルラパマイシンの生成についてはこれまでに記載がある。例えば、４１−デスメチルラパマイシン［国際特許公開第ＷＯ２００６／０９５１８５号およびＷＯ２００４／００７７０９号］を参照のこと。他のデスメチルラパマイシンの合成は、ラパマイシン核中の他の位置からメチル基を欠くように遺伝子操作してよい。例えば、３−デスメチルラパマイシン［米国特許第６，３５８，９６９号］および１７−デスメチルラパマイシン［米国特許第６，６７０，１６８号］を参照のこと。
【００３１】
用語「デスメトキシラパマイシン」または「デスメトキシ」ラパログは、メトキシ基（ＯＭｅ）を欠くラパマイシンまたはラパログコアを指す。一実施形態では、このラパマイシンは、４１−デスメトキシラパマイシンを除外する。式（ＩＩａ）に関しては、Ｒ２がリンカーへの結合点でないとき、Ｒ２は、Ｏ基またはＯＭｅでなければならない（すなわち、このラパマイシンは４１−デスメトキシラパマイシンではない）。
【００３２】
一実施形態では、ラパマイシンのエステルおよびエーテルは、ラパマイシン核の４２位および／または３１位のヒドロキシル基を有し、２７位（２７−ケトンの化学的還元後）のヒドロキシル基のエステルおよびエーテルであり、オキシム、ヒドラゾンおよびヒドロキシルアミンは、４２位（４２−ヒドロキシル基の酸化後）のケトン由来であり、ラパマイシン核の２７−ケトン由来である。
【００３３】
別の実施形態では、ラパマイシンの４２−および／または３１−エステルおよびエーテルが、以下の特許に記載されている：アルキルエステル（米国特許第４，３１６，８８５号）；アミノアルキルエステル（米国特許第４，６５０，８０３号）；フッ化エステル（米国特許第５，１００，８８３号）；アミドエステル（米国特許第５，１１８，６７７号）；カルバメートエステル（米国特許第５，１１８，６７８号、同第５，４１１，９６７号、同第５，４８０，９８９号、同第５，４８０，９８８号、同第５，４８９，６８０号）；アミノカルバメートエステル（米国特許第５，４６３，０４８号）；シリルエーテル（米国特許第５，１２０，８４２号）；アミノエステル（米国特許第５，１３０，３０７号）；アセタール（米国特許第５，５１，４１３号）；アミノジエステル（米国特許第５，１６２，３３３号）；スルホネートおよびスルフェートのエステル（米国特許第５，１７７，２０３号）；エステル（米国特許第５，２２１，６７０号）；アルコキシエステル（米国特許第５，２３３，０３６号）；Ｏ−アリール、Ｏ−アルキル、Ｏ−アルケニルおよびＯ−アルキニルのエーテル（米国特許第５，２５８，３８９号）；カルボネートエステル（米国特許第５，２６０，３００号）；アリールカルボニルおよびアルコキシカルボニルのカルバメート（米国特許第５，２６２，４２３号）；カルバメート（米国特許第５，３０２，５８４号）；ヒドロキシエステル（米国特許第５，３６２，７１８号）；ヒンダードエステル（米国特許第５，３８５，９０８号）；複素環エステル（米国特許第５，３８５，９０９号）；ｇｅｍ−二置換エステル（米国特許第５，３８５，９１０号）；アミノアルカン酸エステル（米国特許第５，３８９，６３９号）；ホスホリルカルバメートエステル（米国特許第５，３９１，７３０号）；ヒンダードＮ−オキシドエステル（米国特許第５，４９１，２３１号）；ビオチンエステル（米国特許第５，５０４，０９１号）；Ｏ−アルキルエーテル（米国特許第５，６６５，７７２号）；およびラパマイシンのＰＥＧエステル（米国特許第５，７８０，４６２号）。これらのエステルおよびエーテルの調製については、上に掲載した特許文献中に記載がある。
【００３４】
さらに別の実施形態では、ラパマイシンの２７−エステルおよびエーテルが、米国特許第５，２５６，７９０号に記載されている。これらのエステルおよびエーテルの調製については、上に掲載した特許文献中に記載がある。
【００３５】
また別の実施形態では、ラパマイシンのオキシム、ヒドラゾンおよびヒドロキシルアミンが、米国特許第５，３７３，０１４号、同第５，３７８，８３６号、同第５，０２３，２６４号および同第５，５６３，１４５号に記載されている。このようなオキシム、ヒドラゾンおよびヒドロキシルアミンの調製については、上に掲載した特許文献中に記載がある。４２−オキソラパマイシンの調製については、米国特許第５，０２３，２６３号に記載がある。
【００３６】
別の実施形態では、ラパマイシンには、ラパマイシン［米国特許第３，９２９，９９２号］、３−ヒドロキシ−２−（ヒドロキシメチル）−２−メチルプロピオン酸を有するラパマイシン４２−エステル［米国特許第５，３６２，７１８号］、４２−Ｏ−（２−ヒドロキシ）エチルラパマイシン［米国特許第５，６６５，７７２号］および４２−エピ−テトラゾリルラパマイシン［２００６／０１９８８７０Ａ１］が含まれる。ラパマイシンのヒドロキシエステル（ＣＣＩ−７７９など）の調製および使用については、米国特許第５，３６２，７１８号および同第６，２７７，９８３号に記載がある。一実施形態では、４２−ヘミスクシネート、４２−ヘミグルタレートおよび４２−ヘミアジペートなど、ジカルボン酸を有する４２−エステル、ならびに式（ＩＩｂ）の４２−エステルが、本コンジュゲートの合成に使用される。
【００３７】
【化３】
2010523566.tif 000005
【００３８】
別の態様では、ｍＴＯＲ阻害薬−Ｌ−ワートマニン複合体が提供される。本明細書で使用する場合、用語「ｍＴＯＲ阻害薬」は、Ｇ１からＳの細胞周期の進行を遮断することにより細胞複製を阻害する化合物またはリガンド、またはその薬学上許容され得る塩を指す。この用語には、中性の三環化合物であるラパマイシン（シロリムス）、および例えば、ラパマイシン誘導体、ラパマイシン類似体など他のラパマイシン化合物、ｍＴＯＲ活性を阻害する他のマクロライド化合物、および用語「ラパマイシン」の以下の定義内に含まれる全ての化合物が含まれる。一実施形態では、ｍＴＯＲ阻害薬は、本明細書で定義するラパマイシンである。
【００３９】
別の実施形態では、ＦＫ−５０６−Ｌ−ワートマニン複合体が提供される。例えば、そのような複合体は、以下に示す式（ＩＩＩ）の構造を有するＦＫ−５０６化合物由来のＦＫ−５０６の３２−エステル（式Ａ）を利用してよい。
【００４０】
【化４】
2010523566.tif 000006
【００４１】
別の実施形態では、ｍＴＯＲ阻害薬−Ｌ−ｗｏｒｔコンジュゲートが記載されるが、但し、ＦＫ−５０６化合物は、本明細書に記載のコンジュゲートから除外される。
【００４２】
また別の実施形態では、ラパマイシン−Ｌ−ワートマニンが記載されるが、４１−デスメトキシラパマイシンは除外する。
【００４３】
さらに別の実施形態では、ｍＴＯＲ阻害薬−Ｌ−ワートマニンが記載されるが、次の構造のラパマイシンは除外する：
【００４４】
【化５】
2010523566.tif 000007
［式中、Ｒ１は、ＯＨ、エステル、エーテル、およびＬへの結合点の中から選択され（このＬは、前記の基の１つを介してコアに結合し得る）；Ｒ２は、メチルまたはＨであり；Ｒ３は、Ｈ、ＯＨ、エステル、エーテル、およびリンカーへの結合点の中から選択され（このリンカーは、前記の基の１つを介してコアに結合し得る）；Ｒ４は、ＯＨ、エステル、エーテル、アミド、カルボネート、カルバメート、ホスフェート、およびリンカーへの結合点の中から選択され（このリンカーは、前記の基の１つを介してコアに結合し得る）；Ｒ５、Ｒ６およびＲ７は、Ｈ、アルキル、ハロおよびヒドロキシルの中から独立に選択され；Ｒ８、Ｒ９は、Ｈ、Ｈまたは＝Ｏであり；Ｒ１０は、Ｈ、アルキル、ハロおよびヒドロキシルの中から選択され；Ｘ”は、結合もしくはＣＨＲ１１であるか；または、−ＣＨＲ５−Ｘ”−ＣＨＲ６−は
【００４５】
【化６】
2010523566.tif 000008
であり、
【００４６】
Ｒ１１、Ｒ１２およびＲ１３は、Ｈ、アルキル、ハロおよびヒドロキシルの中から独立に選択され；Ｒは、
【００４７】
【化７】
2010523566.tif 000009
の中から選択され、
【００４８】
Ｒ１４およびＲ１５は、Ｈ、ＯＨ、ハロゲン、チオール、アミン、アルキル、エステル、エーテル、アミド、カルボネート、カルバメート、スルホネート、ホスフェート、テトラゾール、およびリンカーへの結合点の中から独立に選択される（このリンカーは、前記の基の１つを介してコアに結合し得る）］。
【００４９】
本明細書に記載のワートマニンは、ワートマニン核の誘導体として化学的または生物学的に改変されていることがあっても生物活性は保持しているワートマニンおよび化合物を指す。したがって、用語「ワートマニン」は、ワートマニン、ならびに、ワートマニンのエステル、エーテル、オキシム、ヒドラゾンおよびヒドロキシアミン、ならびに、例えば還元または酸化により核上の官能基が改変されているワートマニン、ワートマニンの代謝産物または開環ワートマニンを包含する。用語ワートマニンには、ワートマニンの薬学上許容され得る塩も包含されるが、ワートマニンは、酸性部分または塩基性部分をいずれか有することから、そのような塩を形成する能力をもつ。例えば、米国特許第５，３７８，７２５号を参照のこと。
【００５０】
一実施形態では、「ワートマニン」は、以下に示す式（Ｉａ）のコア構造：
【００５１】
【化８】
2010523566.tif 000010
（式中、Ｒ１１は、Ｏ、ＯＨ、エステル、カルボネート、カルバメートおよびエーテルの中から選択され；Ｒ１２およびＲ１３は、Ｏヘテロ原子を介して互いに結合しているか、または、Ｒ１２は、ＮＲａＲｂ、ＳＲｃおよびＯＲｄの中から選択され、Ｒ１３は、ＯＨ、エステル、エーテル、カルボネートおよびカルバメートの中から選択され、Ｒａ、Ｒｂ、ＲｃおよびＲｄは、水素、ヒドロキシル、アルキル、アルケニル、アリール、複素環およびアラルキルの中から独立に選択されるか、または、ＲａおよびＲｂは一緒になって環を形成してもよく；Ｒ１５は、Ｈ、Ｏ、ＯＨ、エステル、カルボネートおよびカルバメートの中から選択される）
を有する化合物のクラスであることを特徴とする。
【００５２】
別の実施形態では、Ｒ１１はＯであり、Ｒ１５はＯＡｃであり、Ｒ１２およびＲ１３は、Ｏヘテロ原子を介して互いに結合してワートマニンコアを形成する。
【００５３】
またさらなる実施形態では、Ｒ１２は、ジエチルアミン、ジアリルアミン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’−トリメチル−１，３−プロパンジアミン、ピペリジンおよびＮ，Ｎ−ジメチル−Ｎ’−エチル−エチレンジアミンの中から選択され、Ｒ１３は−ＯＨである。
【００５４】
さらなる実施形態では、「ワートマニン」は、以下に示す式（Ｉａ１）のコア構造：
【００５５】
【化９】
2010523566.tif 000011
（式中、Ｒ１１は、Ｏ、ＯＨ、エステル、カルボネート、カルバメート、エーテル、およびＬへの結合点の中から選択され；Ｒ１２およびＲ１３は、Ｏヘテロ原子を介して互いに結合しているか、または、Ｒ１２は、エステル、エーテル、チオエーテル、チオエステル、アミノ、およびＬへの結合点の中から選択され、Ｒ１３は、ＯＨ、エステル、カルボネート、カルバメート、エーテル、およびＬへの結合点の中から選択され；Ｒ１４は、ＯＨ、エステル、エーテル、およびＬへの結合点の中から選択され；Ｒ１５は、Ｏ、ＯＨ、エステル、カルボネート、カルバメート、およびＬへの結合点の中から選択され；Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４およびＲ１５の少なくとも１つは、Ｌへの結合点である）
を有する化合物のクラスであることを特徴とする。
【００５６】
またさらなる実施形態では、Ｌは、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４またはＲ１５の１つを介してワートマニンコアに結合する。
【００５７】
またさらなる実施形態では、Ｒ１２は、エステル、エーテル、チオエーテル、チオエステル、およびＬへの結合点の中から選択される。別の実施形態では、Ｒ１２はアミノである。さらなる実施形態では、Ｒ１２はＮＨ２以外のアミノである。また別の実施形態では、Ｒ１２はＮＲａＲｂであり、ＲａおよびＲｂは、Ｈ、アルキル、アルケニル、アルキニル、−（アルキル）−Ｏ−（アルキル）−、−（アルキル）−ＮＲｃＲｄ−、−（アルキル）−Ｃ（＝Ｏ）ＮＲｃＲｄ−、シクロアルキル、アリールおよび複素環基の中から独立に選択され、但し、ＲａおよびＲｂが両方ともＨであることはできないか、または、ＲａおよびＲｂは、一緒になって、最大３個のヘテロ原子を有する３から７員の複素環式環を形成してよく、この環は、ハロゲン、ヒドロキシル、チオ、アルキル、アルケニル、アルコキシ、オキソ、アミノ、シアノ、Ｃ１〜Ｃ３ペルフルオロアルキル、アルキルアリール、アルキルヘテロアリール、アリールおよびヘテロアリールの中から独立に選択される１つから３つの置換基により置換されていてもよく；ＲｃおよびＲｄは、Ｈ、アルキル、アルケニル、アルキニル、アリール、シクロアルキルおよび複素環の中から独立に選択されるか、または、ＲｃおよびＲｄは、一緒になって、最大３個のヘテロ原子を有する３から７員の環式環または複素環式環を形成し、この環は、ハロゲン、ヒドロキシル、チオ、アルキル、アルケニル、アルコキシ、オキソ、アミノ、シアノおよびＣ１〜Ｃ３ペルフルオロアルキルの中から独立に選択される１つから３つの置換基により置換されていてもよい。さらなる実施形態では、ＲａはＨでありＲｂはフェニルであるか、または、ＲａおよびＲｂは低級アルキルである。またさらなる実施形態では、Ｒ１１はＯである。また別の実施形態では、Ｒ１２およびＲ１３は、Ｏヘテロ原子を介して互いに結合している。
【００５８】
一実施形態では、ワートマニンは、フラン環が開いている、すなわち、Ｒ１２およびＲ１３が独立の置換基である、開環ワートマニンであってよい。ワートマニンの求電子性のＣ−２０位への求核付加の結果、フラン環が開いているワートマニン誘導体が得られる。そのような開環化合物については記載がある（Ｗｉｐｆ，Ｐｅｔｅｒら、（２００４）、「Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ  ａｎｄ  ｂｉｏｌｏｇｉｃａｌ  ｅｖａｌｕａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｓｙｎｔｈｅｔｉｃ  ｖｉｒｉｄｉｎｓ  ｄｅｒｉｖｅｄ  ｆｒｏｍ  Ｃ（２０）−ｈｅｔｅｒｏａｌｋｙｌａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｔｈｅ  ｓｔｅｒｏｉｄａｌ  ＰＩ−３−ｋｉｎａｓｅ  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒ  ｗｏｒｔｍａｎｎｉｎ」、Ｏｒｇ．Ｂｉｏｍｏｌ．Ｃｈｅｍ．、２、１９１１〜１９２０）；Ｐｏｗｉｓへの米国特許出願公開第２００３／０１０９５７２号、および同第２００６／０１２８７９３号（２００５年１０月１０日出願の出願第１１／２４８，５１０号）。
【００５９】
別の実施形態では、このワートマニン誘導体は、１７−ヒドロキシワートマニンである。１７−ヒドロキシワートマニンは、例えばジボランを用いたワートマニンの還元により調製してよい。１７−ヒドロキシワートマニンおよび他の誘導体は、米国特許出願公開第２００４／０２１３７５７号および同第２００６／０１２８７９３号により調製してもよい。さらなるワートマニン誘導体は、Ｃ−１７ヒドロキシル基のアセチル化から誘導してよい。１７−ヒドロキシワートマニンをアミンなどの求核剤で処理して、フラン環開環化合物を得ることができる。また、１７−ヒドロキシワートマニンを１７位でホルミル化してから求核剤で処理して、フラン環開環化合物を得ることもできる。
【００６０】
別の実施形態では、このワートマニン誘導体は１１−Ｏ−デスアセチルワートマニンである。１１−Ｏ−デスアセチルワートマニンは、文献に記載の手順により調製してよい（Ｃｒｅｅｍｅｒ  Ｃ．Ｌ．ら、（１９９６）、「Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ  ａｎｄ  ｉｎ  ｖｉｔｒｏ  Ｅｖａｌｕａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｎｅｗ  Ｗｏｒｔｍａｎｎｉｎ  Ｅｓｔｅｒｓ：Ｐｏｔｅｎｔ  Ｉｎｈｉｂｉｔｏｒｓ  ｏｆ  Ｐｈｏｓｐｈａｔｉｄｙｌｉｎｏｓｉｔｏｌ  ３−Ｋｉｎａｓｅ」、Ｊ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．３９、５０２１〜５０２４）。さらなる１１−Ｏ−デスアセチルワートマニン誘導体は、求核剤を用いたフラン環開環化合物である。
【００６１】
別の実施形態では、ワートマニンは、ＰＥＧなどの水溶性のポリマーに、米国特許出願公開第２００４／０２１３７５７号および同第２００６／０１２８７９３号（２００５年１０月１３日出願の米国特許出願第１１／２４８，５１０号）に記載のようにコンジュゲートしたものであってよい。
【００６２】
生合成によるワートマニンの作製は当技術分野において公知であり、ワートマニンから誘導体が合成される。
【００６３】
コンジュゲート
コンジュゲートは、リンカーを介してラパマイシンとワートマニンとを連結することにより形成される。適切には、コンジュゲートを被験者に投与した後、ラパマイシンまたはワートマニンの一方または両方から、全体的または部分的にリンカーが外れる。
【００６４】
このリンカーは、限定することなく任意の過程、例えば、加水分解、酵素的に、ｐＨなどにより外れてよい。一実施形態では、リンカーは加水分解性である。別の実施形態では、リンカーは酵素的に切断される。用語「加水分解される」または「加水分解性の」、および「酵素的に切断される」または「酵素的に切断可能な」は、本明細書で使用する場合、ｉｎ  ｖｉｖｏでリンカー基が放出される機序を指す。
【００６５】
リンカーは、その結合相手（すなわち、ラパマイシンまたはワートマニン）の一方または両方から完全に外れてよい。そのような実施形態では、リンカー基が外れた後は、リンカー基の構成要素は、ラパマイシンまたはワートマニンに結合した状態では一切残らない。別の実施形態では、リンカーはその結合相手の一方または両方から部分的に外れる。この実施形態では、リンカーは、ラパマイシンおよびワートマニンが分離されるように切断されるが、リンカーの一部は、ラパマイシンまたはワートマニンに結合した状態で残る。一実施形態では、有効量のコンジュゲートを含む組成物は、部分的および完全に外れたリンカー−ラパマイシン、および／または、部分的および完全に外れたリンカー−ワートマニンという代謝産物の混合物が得られるように、コンジュゲートがｉｎ  ｖｉｖｏで処理されてよい。例えば、哺乳動物対象における例示的なコンジュゲートの代謝経路を示す図１を参照のこと。
【００６６】
一実施形態では、リンカーは、式（Ｖ）：
−Ｚ１−Ｘ−Ｚ２−  （Ｖ）
［式中、Ｚ１およびＺ２は、結合、Ｏ、−Ｎ（Ｒ０）−、Ｓ、−ＯＣ（＝Ｏ）−、−ＯＣ（＝Ｏ）Ｏ−、−Ｎ（Ｒ０）Ｃ（＝Ｏ）−、−ＯＣ（＝Ｏ）Ｎ（Ｒ０）−、−Ｎ（Ｒ０）Ｃ（＝Ｏ）Ｎ（Ｒ０）−、−ＯＣ（＝Ｓ）Ｎ（Ｒ０）−、−Ｎ（Ｒ０）Ｃ（＝Ｓ）Ｎ（Ｒ０）−および＝Ｎ−Ｎ（Ｒ０）−の中から独立に選択され、Ｒ０は、出現毎に、Ｈ、アルキル、アルケニルおよびアリールの中から独立に選択され；ならびに、Ｘは、１から１６個の炭素原子を有する炭化水素鎖の中から選択され、この鎖は、分枝していても分枝していなくてもよく、飽和していても不飽和であってもよく、オキシ、アミン、スルフィド、アルキル、アルケニル、アリール、アルコキシ、ヒドロキシルおよびハロゲンの１つまたは複数で置換されていてもよく、／または、１つまたは複数のエーテル（−Ｏ−）、アミン（−ＮＨ−）、スルフィド（−Ｓ−）、−Ｓ（Ｏ）ｎ−、−Ｎ（Ｒ０）−、−Ｃ（＝Ｏ）Ｎ（Ｒ０）−または−ＯＣ（＝Ｏ）Ｎ（Ｒ０）−により割り込まれていてもよく、ｎは０から２である］を特徴とする。Ｘは、シクロアルキル、アリール、アルキルアリールアルキル、ヘテロアリールおよび複素環基の中から選択されてもよい。さらなる実施形態では、Ｚ１およびＺ２は独立に結合であり、すなわち、Ｌは、−Ｚ１−Ｘ−、−Ｘ−または−Ｘ−Ｚ２であってよい。
【００６７】
一実施形態では、本コンジュゲートは、ラパログまたはｗｏｒｔコアとリンカーとの間の過酸化物（Ｏ−Ｏ）結合、Ｏ−Ｎ結合およびＯ−Ｓ結合を除外する。したがって、リンカーが末端のＯ、ＮまたはＳ基を有する場合、ｍＴＯＲ／ラパマイシンまたはｗｏｒｔコアは、その基にＯを結合させない。
【００６８】
本明細書で使用する場合、用語「アルキル」は、直鎖および分枝鎖両方の脂肪族の飽和炭化水素基を指す。一実施形態では、アルキル基は、１から約１６個の炭素原子を有する。別の実施形態では、アルキル基は、１から１０個の炭素原子または１から８個の炭素原子（すなわち、Ｃ１、Ｃ２、Ｃ３、Ｃ４、Ｃ５Ｃ６、Ｃ７またはＣ８）を有する。１から約６個の炭素原子（すなわち、Ｃ１、Ｃ２、Ｃ３、Ｃ４、Ｃ５またはＣ６）を有するアルキル基を「低級アルキル」基と呼ぶことがある。さらなる実施形態では、アルキル基は、１から約４個の炭素原子（すなわち、Ｃ１、Ｃ２、Ｃ３またはＣ４）を有する。とりわけ望ましいアルキル基としては、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチルおよびｔｅｒｔ−ブチルが挙げられる。他の置換基を特定しない限り、アルキル基は、ハロ、ＣＮ、ＣＯ２Ｒ、Ｃ（Ｏ）Ｒ、Ｃ（Ｏ）ＮＲ２、ＮＲ２、ＮＯ２およびＯＲから選択される１つまたは複数の置換基で置換されていてもよい。他の適当な置換基は、「置換アルキル」の定義の中で本明細書に記載してある。
【００６９】
用語「アルキルアリールアルキル」または「アルキルアラルキル」は、自身がアルキル基で置換されているアリール基で置換されていているアルキル基を指す。
【００７０】
用語「アリール」は、本明細書で使用する場合、例えば約４から１４個の炭素原子の芳香族の炭素環系を指すが、この系は、互いに縮合または連結された単環または多環式の芳香環を含むことができ、この縮合または連結された環の少なくとも一部が、コンジュゲートされた芳香族系を形成する。アリール基としては、フェニル、ナフチル、ビフェニル、アントリル、テトラヒドロナフチル、フェナントリル、インデン、ベンゾナフチルおよびフルオレニルが挙げられるが、これらに限定されない。
【００７１】
用語「シクロアルキル」は、本明細書では、環状の飽和脂肪族炭化水素基を指すために使用する。一実施形態では、シクロアルキル基は、３から約８個の炭素原子（すなわち、Ｃ３、Ｃ４、Ｃ５、Ｃ６、Ｃ７またはＣ８）を有する。別の実施形態では、シクロアルキル基は、３から約６個の炭素原子（すなわち、Ｃ３、Ｃ４、Ｃ５またはＣ６）を有する。
【００７２】
用語「アルコキシ」は、本明細書で使用する場合、Ｏ（アルキル）基を指し、このとき結合点は酸素原子を介しており、このアルキル基は、上述のように置換されていてよい。
【００７３】
用語ハロまたはハロゲンは、元素のＣｌ、Ｂｒ、ＦもしくはＩ、またはそれらを有する基を指す。
【００７４】
用語「複素環」または「複素環の」は、本明細書で使用する場合、飽和しているか、または部分的に不飽和の３から９員の単環式または多環式の安定な複素環式環を指すために互換的に使用されることがある。複素環式環は、その骨格中に、炭素原子、および窒素原子、酸素原子および硫黄原子など１個または複数のヘテロ原子を有する。一実施形態では、複素環式環は、環の骨格中に１から約４個のヘテロ原子を有する。複素環式環が環の骨格中に窒素原子または硫黄原子を有するとき、この窒素原子または硫黄原子を酸化させることができる。用語「複素環」または「複素環の」はさらに、複素環式環が約６から約１４個の炭素原子のアリール環に縮合されている多環式環も指す。複素環式環は、ヘテロ原子または炭素原子を介してアリール環に結合することができるが、その結果得られる複素環式環の構造が化学的に安定であることが条件である。一実施形態では、複素環式環は、１から５個の環を有する多環式系を含む。
【００７５】
さまざまな複素環基が当技術分野で公知であり、そのような基としては、酸素含有環、窒素含有環、硫黄含有環、混合ヘテロ原子含有環、縮合ヘテロ原子含有環、およびその組合せが挙げられるが、これらに限定されない。複素環基の例としては、テトラヒドロフラニル、ピペリジニル、２−オキソピペリジニル、ピロリジニル、モルホリニル、チアモルホリニル、チアモルホリニルスルホキシド、ピラニル、ピロニル、ジオキシニル、ピペラジニル、ジチオリル、オキサチオリル、ジオキサゾリル、オキサチアゾリル、オキサジニル、オキサチアジニル、ベンゾピラニル、ベンゾキサジニルおよびキサンテニルが挙げられるが、これらに限定されない。
【００７６】
用語「ヘテロアリール」は、本明細書で使用する場合、５から１４員の単環式または多環式の安定な芳香族のヘテロ原子含有環を指す。ヘテロアリール環は、その骨格中に、炭素原子、および窒素原子、酸素原子および硫黄原子など１個または複数のヘテロ原子を有する。一実施形態では、ヘテロアリール環は、環の骨格中に１から約４個のヘテロ原子を有する。ヘテロアリール環が環の骨格中に窒素原子または硫黄原子を有するとき、この窒素原子または硫黄原子を酸化させることができる。用語「ヘテロアリール」はさらに、ヘテロアリール環がアリール環に縮合されている多環式環も指す。ヘテロアリール環は、ヘテロ原子または炭素原子を介してアリール環に結合することができるが、その結果得られる複素環式環の構造が化学的に安定であることが条件である。一実施形態では、ヘテロアリール環は、１から５個の環を有する多環式系を含む。
【００７７】
さまざまなヘテロアリール基が当技術分野で公知であり、そのような基としては、酸素含有環、窒素含有環、硫黄含有環、混合ヘテロ原子含有環、縮合ヘテロ原子含有環、およびその組合せが挙げられるが、これらに限定されない。ヘテロアリール基の例としては、フリル環、ピロリル環、ピラゾリル環、イミダゾリル環、トリアゾリル環、ピリジル環、ピリダジニル環、ピリミジニル環、ピラジニル環、トリアジニル環、アゼピニル環、チエニル環、ジチオリル環、オキサチオリル環、オキサゾリル環、チアゾリル環、オキサジアゾリル環、オキサトリアゾリル環、オキセピニル環、チエピニル環、ジアゼピニル環、ベンゾフラニル環、チオナフテン環、インドリル環、ベンザゾリル環、プリンジニル環、ピラノピロリル環、イソインダゾリル環、インドキサジニル環、ベンゾキサゾリル環、キノリニル環、イソキノリニル環、ベンゾジアゾニル環、ナフチルリジニル環、ベンゾチエニル環、ピリドピリジニル環、アクリジニル環、カルバゾリル環およびプリニル環が挙げられるが、これらに限定されない。
【００７８】
用語「置換複素環」および「置換ヘテロアリール」は、本明細書で使用する場合、１つまたは複数の置換基を有する複素環またはヘテロアリール基を指し、置換基としては、ハロゲン、ＣＮ、ＯＨ、ＮＯ２、アミノ、アルキル、シクロアルキル、アルケニル、アルキニル、Ｃ１からＣ３ペルフルオロアルキル、Ｃ１からＣ３ペルフルオロアルコキシ、アルコキシ、アリールオキシ、−Ｏ−（Ｃ１からＣ１０のアルキル）または−Ｏ−（Ｃ１からＣ１０の置換アルキル）などのアルキルオキシ、−ＣＯ−（Ｃ１からＣ１０のアルキル）または−ＣＯ−（Ｃ１からＣ１０の置換アルキル）などのアルキルカルボニル、−ＣＯＯ−（Ｃ１からＣ１０のアルキル）または−ＣＯＯ−（Ｃ１からＣ１０の置換アルキル）などのアルキルカルボキシ、−Ｃ（ＮＨ２）＝Ｎ−ＯＨ、−ＳＯ２−（Ｃ１からＣ１０のアルキル）、−ＳＯ２−（Ｃ１からＣ１０の置換アルキル）、−Ｏ−ＣＨ２−アリール、アルキルアミノ、アリールチオ、アリール、置換アリール、ヘテロアリールまたは置換ヘテロアリールが挙げられ、これらの基は置換されていてもよい。置換複素環または置換ヘテロアリール基は、１、２、３または４つの置換基を有していてよい。
【００７９】
用語「アルケニル」は、本明細書では、１つまたは複数の炭素−炭素二重結合を有する直鎖および分枝鎖両方のアルキル基を指すために使用される。一実施形態では、アルケニル基は、２から約８個の炭素原子（すなわち、Ｃ２、Ｃ３、Ｃ４、Ｃ５、Ｃ６、Ｃ７またはＣ８）を有する。別の実施形態では、アルケニル基は、１つまたは２つの炭素−炭素二重結合と、３から約６個の炭素原子（すなわち、Ｃ３、Ｃ４、Ｃ５またはＣ６）とを有する。
【００８０】
用語「アルキニル」は、本明細書では、１つまたは複数の炭素−炭素三重結合を有する直鎖および分枝鎖両方のアルキル基を指すために使用される。一実施形態では、アルキニル基は、２から約８個の炭素原子（すなわち、Ｃ２、Ｃ３、Ｃ４、Ｃ５、Ｃ６、Ｃ７またはＣ８）を有する。別の実施形態では、アルキニル基は、１つまたは２つの炭素−炭素三重結合と、３から約６個の炭素原子（すなわち、Ｃ３、Ｃ４、Ｃ５またはＣ６）とを有する。
【００８１】
用語「置換アルキル」、「置換アルケニル」、「置換アルキニル」および「置換シクロアルキル」は、それぞれ、１つまたは複数の置換基を有するアルキル基、アルケニル基、アルキニル基およびシクロアルキル基を指し、この置換基としては、水素、ハロゲン、ＣＮ、ＯＨ、ＮＯ２、アミノ、アリール、複素環基、アルコキシ、アリールオキシ、アルキルオキシ、アルキルカルボニル、アルキルカルボキシ、アミノおよびアリールチオが挙げられるが、これらに限定されない。
【００８２】
一実施形態では、Ｚ１およびＺ２は、結合、Ｏ、−ＯＣ（＝Ｏ）−、−ＯＣ（＝Ｏ）Ｏ−、−ＯＣ（＝Ｏ）Ｎ（Ｒ０）−およびＯＣ（＝Ｓ）Ｎ（Ｒ０）−の中から独立に選択される。
【００８３】
一実施形態では、リンカーが末端のＯ、ＮまたはＳ基を有する場合、ｒａｐａまたはｗｏｒｔのコアは、この末端のＯ、ＮまたはＳに結合するようにＯを供給しない。
【００８４】
一実施形態では、Ｚ１およびＺ２は結合であり、Ｘは１から１０個の炭素原子のアルキル鎖であり、このアルキル鎖は、１つまたは複数のＯ基で置換されていてもよい。
【００８５】
一実施形態では、Ｘは、Ｃ１〜Ｃ８アルキル、Ｃ２〜Ｃ８アルケニル、シクロアルキル、アリールおよび複素環基の中から独立に選択される。別の実施形態では、Ｘは、Ｏ、−Ｓ（Ｏ）ｎ−、−Ｎ（Ｒ０）−、−ＯＣ（＝Ｏ）−、−ＯＣ（＝Ｏ）Ｏ−、−Ｃ（＝Ｏ）Ｎ（Ｒ０）−および−ＯＣ（＝Ｏ）Ｎ（Ｒ０）−（式中、ｎは０から２である）の中から選択される少なくとも１つの基により割り込まれている１から１６個の炭素原子のアルキル鎖の中から選択される。一実施形態では、Ｘは（ＣＨ２ＣＨ２Ｏ）ｎであり、式中、ｎは１から８である。別の実施形態では、Ｘは、（ＣＨ２）２、（ＣＨ２）４および（ＣＨ２）６の中から選択される。さらなる実施形態では、ＸはＣＨ２ＯＣＨ２である。
【００８６】
一実施形態では、次式のジカルボン酸リンカーを介してワートマニンと共有結合しているラパマイシンが提供される：
【００８７】
【化１０】
2010523566.tif 000012
（式中、Ｘは先に定義したとおりである）。例えば、Ｘは、式−（ＣＨ２）ｎ−（式中、ｎは１〜１６である）の炭化水素鎖であってよい。あるいは、Ｘは、式：−（ＣＨ２）ｎ−Ｏ−（ＣＨ２）ｎ−（式中、ｎは１〜１６である）を有するエーテル連結により割り込まれている炭化水素鎖であってよい。
【００８８】
一実施形態では、コンジュゲートは、ラパマイシンおよびワートマニンを１：１の比率で含有する、すなわち、ラパマイシン１分子がワートマニン１分子に連結している。
【００８９】
一実施形態では、ワートマニンに連結しているラパマイシンは、式（ＩＩａ）の構造を有する：
【００９０】
【化１１】
2010523566.tif 000013
（式中、
・４２位、すなわちＲ１は、Ｏ、ＯＨ、エステル、エーテル、アミド、カルボネート、カルバメート、ホスフェート、テトラゾール、およびリンカーへの結合点の中から選択され、このときリンカーは、選択された基を介してｒａｐａコアに結合していてもよく、
・４１位、すなわちＲは、Ｏ、ＯＨ、エステル、エーテル、およびリンカーへの結合点の中から選択され、このときリンカーは、選択された基を介してｒａｐａコアに結合していてもよく、
・３１位、すなわちＲ３は、Ｏ、ＯＨ、エステル、アミド、カルボネート、カルバメート、エーテル、およびリンカーへの結合点の中から選択され、このときリンカーは、選択された基を介してｒａｐａコアに結合していてもよく、
・３２位、すなわちＲ４は、Ｈ、Ｏ、ＯＨ、エステル、エーテル、およびリンカーへの結合点の中から選択され、このときリンカーは、選択された基を介してｒａｐａコアに結合していてもよく、
・７位、すなわちＲ５は、Ｏ、ＯＨ、エステル、エーテル、およびリンカーへの結合点の中から選択され、このときリンカーは、選択された基を介してｒａｐａコアに結合していてもよく、ならびに
・Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４およびＲ５の少なくとも１つは、リンカーへの結合点である）。
【００９１】
一実施形態では、ラパマイシンは、４１−デスメトキシラパマイシン、すなわち、Ｒ２がＨである場合を除外する。
【００９２】
さまざまなラパマイシン−Ｌ−ｗｏｒｔ式の例を以下に示す：
【００９３】
【化１２】
2010523566.tif 000014
【００９４】
リンカーは、Ｒ１〜Ｒ５基のいずれかによるか、または架橋基を介してラパマイシン核に独立に結合してよい。そのような架橋基は、アルキル、オキシム、ヒドラゾン、ヒドロキシルアミン、エステル、エーテル、チオエステルおよびチオエーテルの中から独立に選択してよい。一実施形態では、架橋基は、４２位のエステル、すなわちＲ１である。
【００９５】
一実施形態では、ラパマイシン核は、上述の多様なラパマイシン誘導体について記載したように、リンカーに結合していないＲ１〜Ｒ５のいずれかの位置でさらに置換されていてよい。例えば、このラパマイシンは、ＣＣＩ−７７９、すなわち、３−ヒドロキシ−２−（ヒドロキシメチル）−２−メチルプロピオン酸を有するラパマイシン４２−エステルであってよい。一実施形態では、リンカーは、４２−エステルを介してラパマイシン核に結合する。別の実施形態では、リンカーは別の位置、例えばＲ２〜Ｒ５を介してラパマイシン核に結合する。
【００９６】
一実施形態では、本コンジュゲート中で使用されるラパマイシンは、ラパマイシンである。別の実施形態では、使用されるコンジュゲート中で使用されるラパマイシンは、ラパマイシン４２−エステルである。別の実施形態では、ラパマイシン４２−エステルは、３−ヒドロキシ−２−（ヒドロキシメチル）−２−メチルプロピオン酸を有するラパマイシン４２−エステルである。例えば、ＲＡＤ００１（エベロリムス、Ｎｏｖａｒｔｉｓ）、ＡＢＴ４７８（Ａｂｂｏｔｔ）およびＡＰ２３５７３［Ａｒｉａｄ］など、ラパマイシンのさらに他の適当な例は容易に明らかになるであろうし、本明細書に記載のラパマイシンの中から容易に選択でき、当業者には公知であると考えられる。
【００９７】
一実施形態では、ワートマニンは、式（Ｉｂ）のコア構造を有する：
【００９８】
【化１３】
2010523566.tif 000015
（式中、Ｒ１１は、Ｏ、ＯＨ、エステル、カルボネート、カルバメート、エーテル、およびリンカーへの結合点の中から選択され、このときリンカーは、選択された基を介してコアに結合していてもよく；Ｒ１２およびＲ１３は、Ｏヘテロ原子を介して互いに結合しているか、または、Ｒ１２は、エステル、エーテル、チオエーテル、チオエステル、アミノ、およびリンカーへの結合点の中から選択され、このときリンカーは、選択された基を介してコアに結合していてもよく、Ｒ１３は、ＯＨ、エステル、カルボネート、カルバメート、エーテル、チオエーテル、およびリンカーへの結合点の中から選択され、このときリンカーは、選択された基を介してコアに結合していてもよく；Ｒ１４は、ＯＨ、エステル、エーテル、およびリンカーへの結合点の中から選択され、このときリンカーは、選択された基を介してコアに結合していてもよく；Ｒ１５は、Ｏ、ＯＨ、エステル、カルボネート、カルバメート、およびリンカーへの結合点の中から選択され、このときリンカーは、選択された基を介してコアに結合していてもよく；Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４およびＲ１５の少なくとも１つは、リンカーへの結合点である）。リンカーは、Ｒ１１〜Ｒ１５基のいずれかに直接独立に結合してもよく、または、架橋基を介して結合してもよい。そのような架橋基は、Ｒ１２〜Ｒ１５について上に列挙してある基の中から独立に選択してよい。別の実施形態では、架橋基は、アルキル、エステル、エーテル、チオエステルおよびチオエーテルの中から選択してよい。
【００９９】
一実施形態では、ワートマニン核は、上述の多様なワートマニン誘導体について記載したように、リンカーに結合していないＲ１１〜Ｒ１５のいずれかの位置でさらに置換されていてよい。例えば、このワートマニンは１７−ヒドロキシワートマニンであってよい。一実施形態では、リンカーは、１７位を介してワートマニン核に結合する。別の実施形態では、リンカーは、別の位置を介して１７−ヒドロキシワートマニンに結合する。
【０１００】
さまざまなワートマニン−Ｌ−Ｒａｐ式の例を以下に示す：
【０１０１】
【化１４】
2010523566.tif 000016
【０１０２】
一実施形態では、Ｒ１１は、リンカーへの結合点である。別の実施形態では、Ｒ１１はＯである。
【０１０３】
またさらなる実施形態では、Ｒ１２はアミノ基である。一実施形態では、Ｒ１２がアミノ基である場合、Ｒ１２は式−ＮＲａＲｂ−を有する［式中、ＲａおよびＲｂは、Ｈ、アルキル、アルケニル、アルキニル、−（アルキル）−Ｏ−（アルキル）−、−（アルキル）−ＮＲｃＲｄ−、−（アルキル）−Ｃ（＝Ｏ）ＮＲｃＲｄ−、シクロアルキル、アリール、ヘテロアリール、アルキルアリール、アルキルヘテロアリールおよび複素環基の中から独立に選択されるか、または、ＲａおよびＲｂは、一緒になって、最大３個のヘテロ原子を有する３から７員の複素環式環を形成してよく、この環は、ハロゲン、ヒドロキシル、チオ、アルキル、アルケニル、アルコキシ、オキソ、アミノ、シアノ、Ｃ１〜Ｃ３ペルフルオロアルキル、アルキルアリール、アルキルヘテロアリール、アリールおよびヘテロアリールの中から独立に選択される１つから３つの置換基により置換されていてもよく；ＲｃおよびＲｄは、Ｈ、アルキル、アルケニル、アルキニル、アリール、シクロアルキルおよび複素環の中から独立に選択されるか、または、ＲｃおよびＲｄは、一緒になって、最大３個のヘテロ原子を有する３から７員の環式環または複素環式環を形成し、この環は、ハロゲン、ヒドロキシル、チオ、アルキル、アルケニル、アルコキシ、オキソ、アミノ、シアノ、およびＣ１〜Ｃ３ペルフルオロアルキルの中から独立に選択される１つから３つの置換基により置換されていてもよい］。
【０１０４】
一実施形態では、Ｒ１２は式−ＮＨＲａ−を有し、式中、Ｒａは先に定義したとおりである。一実施形態では、Ｒａはフェニルである。
【０１０５】
別の実施形態では、ＲａおよびＲｂは両方とも低級アルキルである。
【０１０６】
さらに別の実施形態では、Ｒ１２およびＲ１３は、Ｏヘテロ原子を介して互いに結合している。
【０１０７】
ワートマニンへの他の適当な結合点は、当業者には容易に明らかとなろう。
【０１０８】
本コンジュゲートを調製する方法
本明細書に記載の化合物は、市販の出発物質、または、文献に記載の手順を用いて調製できる出発物質を使用する以下のスキームにより、当業者には容易に調製される。これらのスキームは、ジエステル連結により「ラパマイシン」が「ワートマニン」と連結されているコンジュゲートの調製を示すものである。これらのスキームは、例証の目的で提供する実施例と共に本発明の原理を教示するものであるが、アミド、カルボネート、カルバメート、エーテル、チオ、ヒドラゾンなど他の型の官能基連結を介した、または他の連結位置を介したこのようなコンジュゲートは、本明細書に記載の手順およびプロトコールの改変またはこれらへの追加により容易に得られることは理解されよう。このような方法、または当技術分野で公知の他の方法に対する変形は、本明細書において提供される情報が与えられれば、当業者であれば容易に実施できる。
【０１０９】
本明細書に記載のジエステル連結による、ラパマイシン４２−ＯＨ位置とワートマニン１７−ＯＨ位置とを介したラパマイシン−ワートマニンコンジュゲートの合成の概略をスキーム１に示す。１７−Ｎまたは１１−Ｎ置換ワートマニン類似体へのワートマニンの変換、およびラパマイシンからの４２−Ｎ、４２−Ｓ置換ラパマイシン類似体の合成は、当業者であれば、例えば、「Ｃｏｍｐｒｅｈｅｎｓｉｖｅ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｔｒａｎｓｆｏｒｍａｔｉｏｎ」［Ｒｉｃｈａｒｄ  Ｃ．Ｌａｒｏｃｋ、第２版、１９９９］および当技術分野で公知の他の文献に記載のような手法を用いて容易に実施できる。また、ラパマイシンについての米国特許第５，５２７，９０７号も参照のこと。
【０１１０】
【化１５】
2010523566.tif 000017
式中、Ｘは、１から１６個の炭素原子を有する炭化水素鎖の中から選択され、この鎖は、分枝していても分枝していなくてもよく、飽和していても不飽和であってもよく、アミン、スルフィド、アルキル、アルケニル、アリール、アルコキシ、ヒドロキシルおよびハロゲンの１つもしくは複数で置換されていてもよく、または、１つもしくは複数のエーテル連結（−Ｏ−）、アミン連結（−ＮＨ−）またはスルフィド連結（−Ｓ−）、シクロアルキル、アリール、アルキルアリールアルキル、ヘテロアリールおよび複素環基により割り込まれていてもよい。
【０１１１】
１７−ヒドロキシワートマニン（Ｉｃ）を多様な環状無水物でアシル化して、ヘミ酸（Ｉｄ）を得る。次に、例えば、Ｎ，Ｎ’−ジシクロヘキシル−カルボジイミド（ＤＣＣ）、ジイソプロピルカルボジイミド（ＤＩＰＣ）または１−エチル−３−［３−ジメチルアミノプロピル］−カルボジイミド塩酸塩（ＥＤＣ）などのカップリング試薬、および４−（ジメチルアミノ）ピリジン（ＤＭＡＰ）などの塩基の存在下で、これらのジカルボン酸モノエステルをラパマイシン３１−トリメチルシリルエーテル（ＩＩｃ）とカップリングさせて中間体Ａを得、引き続き、希釈したＨ２ＳＯ４で脱保護することにより、所望の４２，１７’連結ワートマニン−ラパマイシンコンジュゲート１を得る。米国特許第６，２７７，９８３号に記載の手順により、ラパマイシン３１−トリメチルシリルエーテルを合成してもよい。
【０１１２】
あるいは、そのようなジエステル連結ワートマニン−ラパマイシンコンジュゲートは、スキーム２に記載の要領で合成することもできる。まず、ジカルボン酸リンカーを、米国特許出願公開第２００５／０２３４０８７号に記載のリパーゼ触媒によるアシル化法により、ラパマイシン部分中に取り付けた。次に、このラパマイシンヘミエステル（ＩＩｂ）を、ＤＣＣ／ＤＭＡＰの組合せ下で１７−ヒドロキシワートマニンとカップリングさせて、良好な収率でワートマニン−ラパマイシンコンジュゲートを得た。
【０１１３】
【化１６】
2010523566.tif 000018
【０１１４】
一実施形態では、Ｘは、（ＣＨ２）２、（ＣＨ２）４および（ＣＨ２）６の中から、または先に定義した置換基の中から選択される。
【０１１５】
一実施形態では、本明細書に記載の手法を用いて容易に調製できる例示的なコンジュゲートとしては、例えば、次の構造を有するものが挙げられる：
【０１１６】
【化１７】
2010523566.tif 000019
【０１１７】
【化１８】
2010523566.tif 000020
【０１１８】
【化１９】
2010523566.tif 000021
【０１１９】
【化２０】
2010523566.tif 000022
【０１２０】
【化２１】
2010523566.tif 000023
【０１２１】
一実施形態では、チオール、アミン、とりわけ二級アミン、およびアルコールなどの求核剤を含有する多様なＲ１２’を用いて、このようなラパマイシン−ワートマニンコンジュゲート化合物を、フラン環開環誘導体２にさらに変換できる（スキーム３）。このような求核剤は、例えば、２００６年６月１５日に公開された米国特許出願公開第２００６／０１２８７９３号中に収められている一覧から選択できる。
【０１２２】
【化２２】
2010523566.tif 000024
式中、Ｘは、１から１６個の炭素原子を有する炭化水素鎖の中から選択され、この鎖は、分枝していても分枝していなくてもよく、飽和していても不飽和であってもよく、ならびに、アミン、スルフィド、アルキル、アルケニル、アリール、アルコキシ、ヒドロキシルおよびハロゲンの１つもしくは複数で置換されていてもよく、または、１つもしくは複数のエーテル連結（−Ｏ−）、アミン連結（−ＮＨ−）またはスルフィド連結（−Ｓ−）、シクロアルキル、アリール、アルキルアリールアルキルおよび複素環基により割り込まれていてもよく；Ｒ１２’は、ＮＲａＲｂ、ＳＲｃおよびＯＲｄの中から選択され、ＲａおよびＲｂは、Ｈ、アルキル、アルケニル、アルキニル、−（アルキル）−Ｏ−（アルキル）−、−（アルキル）−ＮＲｅＲｆ−、−（アルキル）−Ｃ（＝Ｏ）ＮＲｅＲｆ−、シクロアルキル、アリールおよび複素環基の中から独立に選択されるか、または、一緒になって、最大３個のヘテロ原子を有する３から７員の複素環式環を形成し、この環は、ハロゲン、ヒドロキシル、チオ、アルキル、アルケニル、アルコキシ、オキソ、アミノ、シアノ、Ｃ１〜Ｃ３ペルフルオロアルキル、アルキルアリール、アルキルヘテロアリール、アリールおよびヘテロアリールの中から独立に選択される１つから３つの置換基により置換されていてもよく、ＲｅおよびＲｆは、Ｈ、アルキル、アルケニル、アルキニル、アリール、シクロアルキルおよび複素環の中から独立に選択されるか、または、一緒になって、最大３個のヘテロ原子を有する３から７員の環式環または複素環式環を形成し、この環は、ハロゲン、ヒドロキシル、チオ、アルキル、アルケニル、アルコキシ、オキソ、アミノ、シアノ、およびＣ１〜Ｃ３ペルフルオロアルキルの中から独立に選択される１つから３つの置換基により置換されていてもよく、ＲｃおよびＲｄは、Ｈ、アルキル、アルケニル、アルキニル、アリール、ヘテロアリール、シクロアルキルおよび複素環の中から独立に選択されるか、または、ＲｃおよびＲｄは、一緒になって、最大３個のヘテロ原子を有する３から７員の環式環または複素環式環を形成し、この環は、ハロゲン、ヒドロキシル、チオ、アルキル、アルケニル、アルコキシ、オキソ、アミノ、シアノ、およびＣ１〜Ｃ３ペルフルオロアルキルの中から独立に選択される１つから３つの置換基により置換されていてもよい。
【０１２３】
一実施形態では、アミン付加体の形態、すなわち、ワートマニン部分中のフラン環が多様な二級アミンにより開環された形態の例示的なコンジュゲートを以下に示す。
【０１２４】
【化２３】
2010523566.tif 000025
【０１２５】
【化２４】
2010523566.tif 000026
【０１２６】
【化２５】
2010523566.tif 000027
【０１２７】
【化２６】
2010523566.tif 000028
【０１２８】
【化２７】
2010523566.tif 000029
【０１２９】
別の実施形態では、本明細書に記載のジエステル連結による、ラパマイシン３１−ＯＨ位置およびワートマニン１７−ＯＨ位置を介したラパマイシン−ワートマニンコンジュゲートの合成の概要をスキーム４に示す。例えば、ＤＣＣ、ＤＩＰＣまたはＥＤＣなどのカップリング試薬、およびＤＭＡＰなどの塩基の存在下で、ワートマニン１７−ジカルボン酸モノ酸（Ｉｄ）をラパマイシン４２−ＴＢＳエーテル（ＩＩｄ）とカップリングさせて、中間体Ｂを得た。引き続き、希釈したＨ２ＳＯ４で脱保護することにより、所望の３１，１７’連結ワートマニン−ラパマイシンコンジュゲート３を得る。欧州特許第０５０７５５６Ａ１号に記載の手順により、ラパマイシン４２−ＴＢＳエーテルを合成してもよい。
【０１３０】
【化２８】
2010523566.tif 000030
式中、Ｘは本明細書で定義するとおりである。
【０１３１】
上述の調製による例証的な実施例としては以下の構造が挙げられるが、これに限定されない。
【０１３２】
【化２９】
2010523566.tif 000031
【０１３３】
一実施形態では、求核剤を含有するＲ１２’で３１，１７’連結ワートマニン−ラパマイシンコンジュゲート３を処理して、スキーム５に示すようなフラン環開環コンジュゲート４を得ることができる。
【０１３４】
【化３０】
2010523566.tif 000032
式中、ＸおよびＲ１２’は、本明細書で定義するとおりである。
【０１３５】
一実施形態では、以下の例示的な化合物が提供される：
【０１３６】
【化３１】
2010523566.tif 000033
【０１３７】
【化３２】
2010523566.tif 000034
【０１３８】
さらに別の実施形態では、本コンジュゲートは、スキーム６により、ラパマイシン４２−ＯＨとワートマニン１１−ＯＨとの連結位置を介して調製できる。ジエステル連結したワートマニン−ラパマイシンに関しては、このようなコンジュゲート（５）は、例えば、ＤＣＣ、ＤＩＰＣまたはＥＤＣなどのカップリング試薬、およびＤＭＡＰなどの塩基の存在下で、１１−デスアセチルワートマニン１１−ジカルボン酸モノ酸（Ｉｆ）をラパマイシン３１−ＴＭＳエーテル（ＩＩｃ）とカップリングすることにより容易に得られ、次いで、希釈したＨ２ＳＯ４での脱保護を行う結果、良好な全収率となる。
【０１３９】
【化３３】
2010523566.tif 000035
式中、Ｘは本明細書で定義するとおりである。
【０１４０】
上述の手順を用いることにより容易に調製できる例示的なコンジュゲートとしては次の構造が挙げられるが、これに限定されない：
【０１４１】
【化３４】
2010523566.tif 000036
【０１４２】
一実施形態では、求核剤を含有するＲ１２’でこのような４２，１１’連結ワートマニン−ラパマイシンコンジュゲート５を処理して、スキーム７に示すようなフラン環開環コンジュゲート６を得ることができる。
【０１４３】
【化３５】
2010523566.tif 000037
式中、ＸおよびＲ１２’は、本明細書で定義するとおりである。
【０１４４】
一実施形態では、以下の例示的な化合物が提供される：
【０１４５】
【化３６】
2010523566.tif 000038
【０１４６】
【化３７】
2010523566.tif 000039
【０１４７】
またさらに別の実施形態では、本コンジュゲートは、スキーム８により、ラパマイシン３１−ＯＨとワートマニン１１−ＯＨとの連結位置を介して調製できる。ジエステル連結したワートマニン−ラパマイシンに関しては、このようなコンジュゲート（７）は、例えば、ＤＣＣ、ＤＩＰＣまたはＥＤＣなどのカップリング試薬、およびＤＭＡＰなどの塩基の存在下で、１１−デスアセチルワートマニン１１−ジカルボン酸モノ酸（Ｉｆ）をラパマイシン４２−ＴＢＳエーテル（ＩＩｄ）とカップリングすることにより容易に得られ、次いで脱保護（例えば希釈したＨ２ＳＯ４を用いて）する結果、優れた全収率となる。
【０１４８】
【化３８】
2010523566.tif 000040
式中、Ｘは本明細書で定義するとおりである。
【０１４９】
上述の手順を用いることにより容易に調製できる例示的なコンジュゲートとしては、次のものが挙げられる：
【０１５０】
【化３９】
2010523566.tif 000041
【０１５１】
一実施形態では、求核剤を含有するＲ１２’でこのような３１，１１’連結ワートマニン−ラパマイシンコンジュゲート７を処理して、スキーム９に示すようなフラン環開環コンジュゲート８を得ることができる。
【０１５２】
【化４０】
2010523566.tif 000042
式中、ＸおよびＲ１２’は、本明細書で定義するとおりである。
【０１５３】
一実施形態では、以下の例示的な化合物が提供される：
【０１５４】
【化４１】
2010523566.tif 000043
【０１５５】
【化４２】
2010523566.tif 000044
【０１５６】
本コンジュゲート中に特定の置換基を存在させると、コンジュゲートの塩の形成を可能にし得る。適当な塩としては、薬学上または生理学上許容され得る塩、例えば、有機または無機の酸から誘導される酸付加塩、および無機または有機の塩基から誘導される塩が挙げられる。酸付加塩としては、例えば、酢酸、プロピオン酸、乳酸、クエン酸、酒石酸、コハク酸、フマル酸、マレイン酸、マロン酸、マンデル酸、リンゴ酸、フタル酸、塩酸、臭化水素酸、リン酸、硝酸、硫酸、メタンスルホン酸、ナフタレンスルホン酸、ベンゼンスルホン酸、トルエンスルホン酸、カンファースルホン酸、および同様に公知の許容され得る酸が挙げられる。無機塩基および有機塩基から誘導される塩としては、ナトリウム、リチウム、またはカリウム、マグネシウム、カルシウムなどのアルカリ金属の塩、およびジメチルアミン、ジエチルアミン、モルホリン、ピペリジンの塩などの有機アミン塩が挙げられる。
【０１５７】
本コンジュゲートのとりわけ有用な塩としては、薬学上許容され得る塩、特に、薬学上許容され得る酸付加塩が挙げられる。当業者に公知の手順を用いることにより容易に調製できる、本コンジュゲートの例示的な塩としては、次の構造が挙げられるが、これに限定されない：
【０１５８】
【化４３】
2010523566.tif 000045
【０１５９】
他の塩および付加体は、当業者であれば容易に選択できる。本コンジュゲート、ならびに、ラパマイシンおよびワートマニンの化合物は、図示してある構造の生物活性を特徴とする、本明細書で提供する構造の互変異性形態を包含し得る。
【０１６０】
本明細書で説明するコンジュゲートはさらに、細胞または被験対象が化合物を処理することにより形成される独特な産生物である「代謝産物」も包含する。望ましくは、代謝産物はｉｎ  ｖｉｖｏで形成される。
【０１６１】
一実施形態では、本明細書に記載の遊離塩基コンジュゲートの塩および／または付加体は、溶解度を向上させること、それによりコンジュゲートの製剤を容易にすることにとって望ましい。別の実施形態では、コンジュゲート（例えば遊離塩基）を、コンジュゲートの担体として有用な緩衝液と組み合わせた際に、ラパマイシンの溶解度向上が観察される。そのような緩衝液は、本明細書に記載してある。
【０１６２】
本発明のコンジュゲートの組成物および使用
別の態様では、医薬組成物を調製するうえでのラパマイシン−Ｌ−ワートマニンコンジュゲートの使用について記載する。典型的に、そのような組成物は、少なくとも、本コンジュゲートおよび薬学上許容され得る担体を含有する。
【０１６３】
一実施形態では、コンジュゲートを、所望のルートによる送達に生理学的に適合する液体担体と混合する。この担体は、例えば、水、エタノール、ポリオール（例えば、グリセロール、プロピレングリコールおよび液体ポリエチレングリコール）、適当なその混合物および植物油を含有する溶媒または分散媒であってよい。一実施形態では、この担体は、緩衝生理食塩水溶液（例えば、ホスフェート緩衝食塩水、Ｈｅｐｅｓ緩衝食塩水、トリス緩衝食塩水）の中から容易に選択でき、その多くは市販されている。
【０１６４】
この医薬組成物は、１種または複数種の賦形剤を含有してよい。賦形剤は、さまざまな目的で組成物に加えられる。
【０１６５】
希釈剤は、固形医薬組成物のかさを増やし、この組成物を含有する医薬剤形を、患者および看護者にとってより取り扱いやすくすることができる。固形組成物用の希釈剤としては、例えば、微結晶性セルロース（例えばＡｖｉｃｅｌ（登録商標）試薬）、微細セルロース、乳糖、デンプン、アルファー化デンプン、炭酸カルシウム、硫酸カルシウム、糖、デキストレート、デキストリン、ブドウ糖、二塩基性リン酸カルシウム二水和物、三塩基性リン酸カルシウム、カオリン、炭酸マグネシウム、酸化マグネシウム、マルトデキストリン、マンニトール、ポリメタクリレート（例えばＥｕｄｒａｇｉｔ（登録商標）試薬）、塩化カリウム、粉末状セルロース、塩化ナトリウム、ソルビトールおよびタルクが挙げられる。
【０１６６】
圧縮されて錠剤などの剤形になる固形医薬組成物としては賦形剤を挙げ得るが、その機能としては、加圧後に活性成分と他の賦形剤との互いの結合を助けることがある。固形医薬組成物用の結合剤としては、アカシアゴム、アルギン酸、カルボマー（例えばカルボポル）、カルボキシメチルセルロースナトリウム、デキストリン、エチルセルロース、ゼラチン、グアーゴム、水素化植物油、ヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース（例えばＫｌｕｃｅｌ（登録商標）試薬）、ヒドロキシプロピルメチルセルロース（例えばＭｅｔｈｏｃｅｌ（登録商標）試薬）、液体グルコース、マグネシウムアルミニウムシリケート、マルトデキストリン、メチルセルロース、ポリメタクリレート、ポビドン（例えば、Ｋｏｌｌｉｄｏｎ（登録商標）およびＰｌａｓｄｏｎｅ（登録商標）試薬）、アルファー化デンプン、アルギン酸ナトリウムおよびデンプンが挙げられる。
【０１６７】
患者の胃の中における、圧縮された固形医薬組成物の溶解速度は、組成物に崩壊剤を加えることにより増加し得る。崩壊剤としては、アルギン酸、カルボキシメチルセルロースカルシウム、カルボキシメチルセルロースナトリウム（例えば、Ａｃ−Ｄｉ−Ｓｏｌ（登録商標）およびＰｒｉｍｅｌｌｏｓｅ（登録商標）試薬）、コロイド状二酸化ケイ素、クロスカルメロースナトリウム、クロスポビドン（例えば、Ｋｏｌｌｉｄｏｎ（登録商標）およびＰｏｌｙｐｌａｓｄｏｎｅ（登録商標）試薬）、グアーゴム、マグネシウムアルミニウムシリケート、メチルセルロース、微結晶性セルロース、ポラクリリンカリウム、粉末状セルロース、アルファー化デンプン、アルギン酸ナトリウム、デンプングリコール酸ナトリウム（例えばＥｘｐｌｏｔａｂ（登録商標）試薬）およびデンプンが挙げられる。
【０１６８】
圧縮されていない固形組成物の流動性を高め、投薬の正確さを高めるために、流動促進剤を加えることができる。流動促進剤として機能し得る賦形剤としては、コロイド状二酸化ケイ素、マグネシウムトリシリケート、粉末状セルロース、デンプン、タルクおよび三塩基性リン酸カルシウムが挙げられる。
【０１６９】
錠剤などの剤形を粉末状組成物の圧縮により作製するときは、打錠機からの圧力を組成物にかける。賦形剤および活性成分の中には、打錠機の表面に付着する傾向をもつものがあり、それが原因で、製品が、ピッティング、および他の表面不規則性を有するものとなることがある。付着を軽減して金型からの製品の取り外しを容易にするために、組成物に滑沢剤を加えることができる。滑沢剤としては、ステアリン酸マグネシウム、ステアリン酸カルシウム、モノステアリン酸グリセリン、パルミトステアリン酸グリセリル、水素化ヒマシ油、水素化植物油、鉱油、ポリエチレングリコール、安息香酸ナトリウム、ラウリル硫酸ナトリウム、ステアリルフマル酸ナトリウム、ステアリン酸、タルクおよびステアリン酸亜鉛が挙げられる。
【０１７０】
固形および液体の組成物は、その外見を向上させるため、および／または、製品および単位投与量レベルを患者が識別しやすいようにするために、薬学上許容され得る任意の着色料を用いて着色してもよい。
【０１７１】
液体医薬組成物においては、本コンジュゲートと他の任意の固形賦形剤とを、水、植物油、アルコール、ポリエチレングリコール、プロピレングリコールまたはグリセリンなどの液体担体中に溶解または懸濁させる。
【０１７２】
液体担体中に溶解しない活性成分または他の賦形剤を組成物全体に均一に分散させるために、液体医薬組成物は、乳化剤を含有してよい。液体組成物中で有用と考えられる乳化剤としては、例えば、ゼラチン、卵黄、カゼイン、コレステロール、アカシアゴム、トラガント、コンドラス、ペクチン、メチルセルロース、カルボマー、セトステアリルアルコールおよびセチルアルコールが挙げられる。
【０１７３】
製品の口当たりを向上させ、および／または消化管壁を覆うために、液体医薬組成物は、粘度増強剤を含有してもよい。そのような作用剤としては、アカシアゴム、アルギン酸ベントナイト、カルボマー、カルボキシメチルセルロースカルシウムまたはカルボキシメチルセルロースナトリウム、セトステアリルアルコール、メチルセルロース、エチルセルロース、ゼラチングアーゴム、ヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、マルトデキストリン、ポリビニルアルコール、ポビドン、プロピレンカルボネート、アルギン酸プロピレングリコール、アルギン酸ナトリウム、デンプングリコール酸ナトリウム、デンプントラガントおよびキサンタンゴムが挙げられる。
【０１７４】
風味を向上させるために、ソルビトール、サッカリン、サッカリンナトリウム、ショ糖、アスパルテーム、フルクトース、マンニトールおよび転化糖などの甘味剤を加えてよい。
【０１７５】
保存安定性を向上させるために、アルコール、安息香酸ナトリウム、ブチル化ヒドロキシトルエン、ブチル化ヒドロキシアニソールおよびエチレンジアミン四酢酸などの保存剤およびキレート化剤を、摂取に安全なレベルで加えてよい。
【０１７６】
液体組成物は、グルコン酸、乳酸、クエン酸または酢酸、グルコン酸ナトリウム、乳酸ナトリウム、クエン酸ナトリウムまたは酢酸ナトリウムなどの緩衝剤を含有してもよい。賦形剤およびその使用量の選択は、製剤科学者であれば、経験、ならびに、当技術分野における標準的な手順および関連研究の考慮に基づき、容易に決定し得る。
【０１７７】
固形組成物としては、粉末、粒状体、凝集体および圧縮された組成物が挙げられる。投与量としては、経口、経口腔、経直腸、非経口（皮下、筋肉内および静脈内など）、吸入による投与、および眼への投与に適した投与量が挙げられる。いかなる所与の症例においても、最適な投与は、治療対象である病態の性質および重症度によって決まることになろう。投与量は、単位剤形の形態で便利なように提供されてよく、医薬技術分野で周知の方法のいずれによって調製してもよい。
【０１７８】
剤形としては、錠剤、粉末、カプセル、坐薬、サシェ、トローチおよびドロップなどの固形剤形、ならびに、液体シロップ、懸濁剤およびエリキシル剤が挙げられる。
【０１７９】
剤形は、組成物、例えば、粉末状または顆粒状の固形組成物を、ハードシェルまたはソフトシェルのいずれかの中に含有するカプセルであってよい。シェルはゼラチン製であってよく、グリセリンおよびソルビトールなどの可塑剤、ならびに、不透明化剤または着色料を場合により含有してもよい。
【０１８０】
活性成分および賦形剤は、当技術分野で公知の方法により、組成物および剤形に製剤してよい。
【０１８１】
錠剤化用またはカプセル充填用の組成物は、湿式造粒により調製してよい。湿式造粒では、粉末形態の活性成分および賦形剤の一部または全てをブレンドしてから、液体、典型的には水の存在下でさらに混合することにより、粉末を凝集させて顆粒にする。この粒状体を、ふるいにかけて、および／または、粉砕、乾燥させてからふるいにかけて、および／または、粉砕して、所望の粒径にする。次に、この粒状体を錠剤化してよく、または、錠剤化前に、流動促進剤および／または滑沢剤など、他の賦形剤を加えてよい。
【０１８２】
錠剤化する組成物は、従来どおり乾燥ブレンドにより調製してよい。例えば、活性剤と賦形剤とをブレンドした組成物を圧縮してスラグまたはシートにしてから細かく砕いて、圧縮顆粒にしてよい。続いて、圧縮顆粒を加圧して錠剤にしてよい。
【０１８３】
乾式造粒の代わりに、直接加圧法を用いて、ブレンド状組成物を直接加圧して、圧縮剤形にしてよい。直接加圧することにより、顆粒にしなくてもより均一な錠剤が作製される。直接加圧による錠剤化にとりわけ好適な賦形剤としては、微結晶性セルロース、噴霧乾燥乳糖、二リン酸カルシウム二水和物およびコロイド状シリカが挙げられる。直接加圧による錠剤化におけるさまざまな賦形剤の正しい使用については、直接加圧による錠剤化という独特の製剤に挑戦した経験および技能をもつ当業者には公知である。
【０１８４】
カプセル充填物としては、錠剤化に関して記載した前述のブレンド物および粒状体のいずれかを挙げ得るが、それらは、最終的な錠剤化ステップには供されない。
【０１８５】
使用および製品
別の態様では、抗腫瘍用の方法が提供され、その方法は、薬学上有効な量の本明細書に記載のコンジュゲートを被験者に投与することを含む。そのような腫瘍は、前立腺癌、乳癌、腎臓癌、大腸癌、卵巣癌、神経膠腫、軟部組織肉腫、肺の神経内分泌腫瘍、子宮頸癌、子宮癌、頭部および頸部の癌、神経膠芽腫、非小細胞肺癌、膵臓癌、リンパ腫、黒色腫ならびに小細胞肺癌から典型的に選択される。
【０１８６】
併用療法では、本コンジュゲートは、別の薬剤を用いた療法を開始する前、その期間中または後、ならびにその任意の組合せ、すなわち、他方の抗癌療法を開始する前および期間中、開始前および後、期間中および後、または、開始前、期間中および後に投与してよい。
【０１８７】
抗癌療法が放射線療法である場合、放射線源は、治療対象の患者に対し、外部（外照射療法）または内部（小線源療法）のいずれかであってよい。患者に投与される抗癌療法の用量・線量は、多数の要因、例えば、薬剤のタイプ、治療対象となる腫瘍の型および重症度、ならびに薬剤の投与ルートなどによって決まる。
【０１８８】
場合により、この方法は、別の活性成分との併用レジメンにおいて本コンジュゲートの投与を行う。そのような活性成分は、例えば、免疫調節薬（例えば、免疫刺激薬または免疫抑制薬）、抗腫瘍剤または他の所望の成分の中から、当業者により容易に選択され得る。そのようなレジメンにおいて使用される場合、本コンジュゲートは、他方の活性成分の投与に先立ち、またはそれと同時に、またはそれに次いで投与してよい。さらに、本コンジュゲートおよび他方の活性成分は、同じ投与ルートまたは異なる投与ルートにより送達してよい。
【０１８９】
一実施形態では、本コンジュゲートは、免疫調節薬（例えば、インターフェロン、インターロイキン（例えばＩＬ−２）またはＢＣＧ）を用いたレジメンにおいて投与される。適当なインターフェロンは、例えば、インターフェロンα、インターフェロンβまたはインターフェロンγなど、当業者に公知のものの中から容易に選択される。一実施形態では、インターフェロンはインターフェロンαである。インターフェロンα（ＩＦＮ  α）が１種、「Ｉｎｔｒｏｎ（登録商標）Ａ」試薬として市販されている。
【０１９０】
別の実施形態では、本コンジュゲートは、抗ＶＥＧＦモノクローナル抗体を用いたレジメンにおいて投与される。１種の適当な抗ＶＥＧＦモノクローナル抗体が、例えばＡＶＡＳＴＩＮとして入手可能である。
【０１９１】
腫瘍学的治療の場合に典型的であるが、投与レジメンは、患者の疾患の重症度、疾患に対する応答、毒性に関連する何らかの治療、年齢および健康など、多くの要素に基づき、治療する医師により綿密にモニターされる。投与レジメンは、投与ルートにより変わると予想される。
【０１９２】
この組成物の投与は、経口、静脈内（ｉ．ｖ．）、呼吸による（例えば、経鼻または気管支内の）、注入、非経口（ｉ．ｖ．の他、病巣内注射、腹腔内注射および皮下注射など）、腹腔内、経皮的（体表面、ならびに、上皮組織および粘膜組織など体管の内壁を越える全ての投与を含む）ならびに経膣（子宮内投与を含む）であってよい。リポソーム介在送達により、また、局所、経鼻、舌下、経尿道、くも膜下腔内、経眼または経耳送達、インプラント、経直腸、鼻腔内などの他の投与ルートも実施可能である。
【０１９３】
本発明のコンジュゲートの最初のｉ．ｖ．注入投与量は、週単位の投与レジメンで投与する場合、約５から約１７５ｍｇ、または約５から約２５ｍｇになると見積もられる。コンジュゲートの経口投与量は、１０ｍｇ／週から２５０ｍｇ／週、約２０ｍｇ／週から約１５０ｍｇ／週、約２５ｍｇ／週から約１００ｍｇ／週、または約３０ｍｇ／週から約７５ｍｇ／週の範囲となるものと見積もられる。ラパマイシンの場合、見積もられる経口投与量は、０．１ｍｇ／日から２５ｍｇ／日の間となろう。正確な投与量は、治療される個々の被験者についての経験に基づき、投与する医師により決定されることになろう。
【０１９４】
一実施形態では、１、１から４、またはより多くの単位（複数可）の単位剤形の形態のコンジュゲートと、場合により別の活性剤（例えば、インターフェロンまたは抗ＶＥＧＦモノクローナル抗体）とを有する１つまたは複数の容器（複数可）が入っている製品または医薬パックがさらに含まれる。そのような製品には、他の構成要素、例えば、希釈剤、担体、注射器、および／または、本コンジュゲートを投与するための説明書などが入っていてよい。典型的には、医薬パックは、哺乳動物個体のための抗腫瘍用の投与レジメンを有する。
【０１９５】
別の実施形態では、医薬パックには、１単位のラパマイシン−ワートマニンコンジュゲートを単位剤形の形態で有する容器と、場合により別の活性剤の入った容器とを含む、哺乳動物一個体のための抗腫瘍用治療薬１クール分が入っている。他の実施形態では、ラパマイシンは、ラパマイシン、ラパマイシンのエステル（４２−エステルなど）、エーテル（４２−エーテルなど）、テトラゾール置換したもの（４２−エピ−テトラゾリルなど）、アミド、カルボネート、カルバメートである。別の実施形態では、ラパマイシンは、４２−Ｏ−（２−ヒドロキシ）エチルラパマイシンである。別の実施形態では、ラパマイシンはテムシロリムスである。さらに別の実施形態では、ラパマイシンは４２−エピ−テトラゾリルラパマイシンであり、パックには、１、１から４、またはより多くの単位（複数可）のテムシロリムス（ＣＣＩ−７７９）−ワートマニンコンジュゲートを含む１つまたは複数の容器（複数可）が、本明細書に記載の構成要素と共に入っている。
【０１９６】
いくつかの実施形態では、この組成物は、即時投与可能な形態でパックに入っている。他の実施形態では、この組成物は、濃縮された形態でパックに入っており、投与用の最終的な溶液を作製するために必要な希釈剤が同梱されていてもよい。さらに他の実施形態では、この製品には、本明細書に記載の有用な固形の形態の化合物と、場合により、本明細書に記載の有用な化合物に適した溶媒または担体の入った別の容器とが入っている。
【０１９７】
さらに別の実施形態では、上述のパック／キットには、他の構成要素、例えば、製品を希釈、混合および／または投与するための説明書、他の容器、注射器、針などが含まれる。パック／キットのそのような他の構成要素は、当業者には容易に明らかとなろう。
【実施例】
【０１９８】
以下の実施例は、本発明をさらに例証するものであるが、いかなる形でも、本発明の範囲を限定するものと解釈されるべきではない。本明細書に開示される本発明の原理においては、当業者により変形が成され得ることを理解および推測されたく、また、そのような改変は本発明の範囲内に含まれるべきと考える。
【実施例１】
【０１９９】
４２，１７’連結ラパマイシン−スクシネート−ワートマニンコンジュゲートの合成
方法Ａ：
ＣＨ２Ｃｌ２（１０ｍＬ）中の１７−ヒドロキシワートマニン（４３０ｍｇ、１ｍｍｏｌ）の溶液に、コハク酸無水物（２５０ｍｇ、２．５ｍｍｏｌ）、次いでＤＭＡＰ（２４４ｍｇ、２ｍｍｏｌ）を加えた。次に、この混合物を室温で一晩撹拌した。ヘキサン／アセトンを用いたシリカゲルカラム溶出により未精製材料を精製して、白色の粉末としてのワートマニン１７−ヘミスクシネート（４７０ｍｇ）を得た。ＭＳ（ＥＳＩ）ｍ／ｅ５５３（Ｍ＋Ｎａ）。
【０２００】
ＭｅＣＮ（３ｍＬ）中のワートマニン１７−ヘミスクシネート（１３２．５ｍｇ、０．２５ｍｍｏｌ）と、ラパマイシン３１−ＯＴＭＳ（２５９ｍｇ、０．２６ｍｍｏｌ）と、触媒量のＤＭＡＰ（５ｍｇ）との混合物を、０〜５℃に冷却し、１，３−ジシクロヘキシルカルボジイミド（６２ｍｇ、０．３ｍｍｏｌ）で処理した。この混合物を０〜５℃で１６時間撹拌した。水性硫酸（０．５Ｎ、１．５ｍＬ）を滴加し、混合物を２時間撹拌した。ＥｔＯＡｃを加え、有機層を分離した。この有機層を、水、５％ＮａＨＣＯ３および鹹水で洗浄した。真空下で溶媒が蒸発した後、未精製の残留物をシリカゲルカラムにより精製して、白色の泡としての所望の生成物を得た。ＭＳ（ＥＳＩ）ｍ／ｅ１４２６。
【０２０１】
方法Ｂ：
０〜５℃のＣＨ２Ｃｌ２中の１７−ヒドロキシワートマニン（１２９ｍｇ）と、１，３−ジシクロヘキシルカルボジイミド（９３ｍｇ）と、ＤＭＡＰ（５ｍｇ）との溶液に、ラパマイシン４２−ヘミスクシネート（３０４ｍｇ）を加えた。この混合物を０〜５℃で１０時間、または、ＴＬＣによりモニターした場合に全ての出発物質が消失するまで撹拌した。反応混合物のシリカゲルカラム精製により、白色の泡としての所望の生成物（３４２ｍｇ）を得た。
【実施例２】
【０２０２】
４２，１７’連結ラパマイシン−スベレート−ワートマニンコンジュゲートの合成
方法Ａ：
ＣＨ２Ｃｌ２（１０ｍＬ）中の１７−ヒドロキシワートマニン（４３０ｍｇ、１ｍｍｏｌ）の溶液に、スベレート無水物（２３４ｍｇ、１．５ｍｍｏｌ）、次いでＤＭＡＰ（１５３ｍｇ、１．２５ｍｍｏｌ）を加えた。次に、この混合物を室温で一晩撹拌した。ヘキサン／アセトンを用いたシリカゲルカラム溶出により未精製物を精製して、白色の粉末としてのワートマニン１７−ヘミスベレート（２００ｍｇ）を得た。ＭＳ（ＥＳＩ）ｍ／ｅ６０９（Ｍ＋Ｎａ）。
【０２０３】
ＭｅＣＮ（３ｍＬ）中のワートマニン１７−ヘミスベレート（１４７ｍｇ、０．２５ｍｍｏｌ）と、ラパマイシン３１−ＯＴＭＳ（２４７ｍｇ、０．２５ｍｍｏｌ）と、触媒量のＤＭＡＰ（６ｍｇ）との混合物を、０〜５℃に冷却し、１，３−ジシクロヘキシルカルボジイミド（７２ｍｇ、０．３５ｍｍｏｌ）で処理した。この混合物を０〜５℃で１６時間撹拌した。水性硫酸（０．５Ｎ、１．５ｍＬ）を滴加し、混合物を２時間撹拌した。ＥｔＯＡｃを加え、有機層を分離した。この有機層を、水、５％ＮａＨＣＯ３および鹹水で洗浄した。真空下で溶媒が蒸発した後。この未精製物をシリカゲルカラムにより精製して、白色の泡としての所望の生成物を得た。ＭＳ（ＥＳＩ）ｍ／ｅ１４８２。
【０２０４】
方法Ｂ：
０〜５℃のＣＨ２Ｃｌ２（６ｍＬ）中の１７−ヒドロキシワートマニン（１７２ｍｇ）と、１，３−ジシクロヘキシルカルボジイミド（１２４ｍｇ）と、ＤＭＡＰ（６ｍｇ）との溶液に、ラパマイシン４２−ヘミスベレート（４２８ｍｇ）を加えた。この混合物を０〜５℃で１６時間、または、ＴＬＣによりモニターした場合に全ての出発物質が消失するまで撹拌した。反応混合物のシリカゲルカラム精製により、白色の泡としての所望の生成物（３７０ｍｇ）を得た。
【実施例３】
【０２０５】
４２，１７’連結ラパマイシン−アジペート−ワートマニンコンジュゲートの合成
０〜５℃のＣＨ２Ｃｌ２（５ｍＬ）中の１７−ヒドロキシワートマニン（１２９ｍｇ、０．３ｍｍｏｌ）と、１，３−ジシクロヘキシルカルボジイミド（９３ｍｇ、０．４５ｍｍｏｌ）と、ＤＭＡＰ（５ｍｇ）との溶液に、ラパマイシン４２−ヘミアジペート（３１３ｍｇ、０．３ｍｍｏｌ）を加えた。この混合物を０〜５℃で１６時間、または、ＴＬＣによりモニターした場合に全ての出発物質が消失するまで撹拌した。反応混合物のシリカゲルカラム精製により、白色の泡としての所望の生成物（２３０ｍｇ）を得た。ＭＳ（ＥＳＩ）ｍ／ｅ１４５４。
【実施例４】
【０２０６】
４２，１７’連結ラパマイシン−ワートマニンコンジュゲートのアミン付加体の合成
全般的な手順：
実施例１〜３で得たラパマイシン−ワートマニンコンジュゲートの有機溶媒中の０℃溶液に、溶媒中のアミン（０．１１ｍｍｏｌ）の溶液を加えた。ＴＬＣまたはＨＰＬＣによりモニターした場合に反応が終了するまで、この混合物を撹拌した。溶媒を真空中で除去した。溶媒を用いた研和、または、ＣＨ２Ｃｌ２−ＭｅＯＨを用いたシリカゲル溶出によるクロマトグラフィーのいずれかにより、生成物を精製した。
【０２０７】
例示的な実施例４ａ：４２，１７’連結ラパマイシン−スベレート−ワートマニンコンジュゲートのジアリルアミン付加体
実施例２で得た４２，１７’連結ラパマイシン−スベレート−ワートマニンコンジュゲート（１．０ｇ）のＴＢＭＥ（３０ｍＬ）中の溶液を、氷浴で冷却し、ジアリルアミン（０．１５ｍＬ）で処理した。この混合物を４８時間撹拌し、約１０ｍＬの体積に濃縮してから、ヘキサン（５０ｍＬ）で研和した。ブフナー漏斗により、黄色の粉末（９８５ｍｇ）として、生成物を回収した。ＭＳ（ＥＳＩ）：（Ｍ−）１５８０。
【０２０８】
適切なアミンおよびラパマイシン−ワートマニンコンジュゲートを用いることにより、表１にある代表的な化合物を合成した。
【０２０９】
【表１】
2010523566.tif 000046
【０２１０】
例示的な実施例４ｂ：４２，１７’連結ラパマイシン−スベレート−ワートマニンコンジュゲートのＮ，Ｎ，Ｎ’−トリメチル−１，３−プロパンジアミン付加体。
実施例２で得た４２，１７’連結ラパマイシン−スベレート−ワートマニンコンジュゲート（７．７０ｇ、５．２ｍｍｏｌ）のＴＢＭＥ（２２５ｍＬ）中の溶液を、−３０から−３５℃に冷却し、ＴＢＭＥ（３５ｍＬ）中のＮ，Ｎ，Ｎ’−トリメチル−１，３−プロパンジアミン（６９４ｍｇ、５．９８ｍｍｏｌ）の溶液で４５分かけて処理した。この混合物を−３０℃で１時間撹拌してから、１時間かけて−２０℃にゆっくり温め、−２０℃でさらに１時間撹拌した。次に、温度を−１５から−２０℃に維持しながら、ヘキサン（２８０ｍＬ）を導入した。１０分間撹拌の後、ブフナー漏斗により沈殿物を回収してから、冷たいヘキサン／ＴＢＭＥ（１：０．８）で洗浄し、真空下で乾燥させると、黄色の粉末（７．８ｇ）として生成物が得られた。ＭＳ（ＥＳＩ）：（Ｍ−）１５９８。
【０２１１】
Ｎ，Ｎ，Ｎ’−トリメチル−１，３−プロパンジアミンおよび適切なラパマイシン−ワートマニンコンジュゲートを用いることにより、表２にある代表的な化合物を合成した。  
【０２１２】
【表２】
2010523566.tif 000047
【実施例５】
【０２１３】
３１，１７’連結ラパマイシン−スベレート−ワートマニンコンジュゲートの合成
１，２−ジクロロエタン（４ｍＬ）中のワートマニン１７−ヘミスベレート（２９３ｍｇ、０．５ｍｍｏｌ）と、ラパマイシン４２−ＯＴＢＳ（４１１ｍｇ、０．４ｍｍｏｌ）と、触媒量のＤＭＡＰ（２４．４ｍｇ、０．２ｍｍｏｌ）との混合物を、０〜５℃に冷却し、１，３−ジイソプロピルカルボジイミド（１０１ｍｇ、０．８ｍｍｏｌ）で処理した。この混合物を０〜５℃で１６時間撹拌した。シリカゲルを介した精製により、白色の粉末６０６ｍｇを得た（収率９５％）。
【０２１４】
この白色の粉末（４６０ｍｇ）をＭｅＣＮ（６ｍＬ）中に溶解させ、氷浴で冷却した。２Ｎ  Ｈ２ＳＯ４（２．５ｍＬ）を滴加した。添加後、この混合物を０〜５℃で４時間撹拌した。ＥｔＯＡｃを加え、有機層を分離した。この有機層を、水、５％ＮａＨＣＯ３および鹹水で洗浄してから、真空下で溶媒を蒸発させた。この未精製の生成物をシリカゲルカラムにより精製して、白色の泡としての所望の生成物を得た。ＭＳ（ＥＳＩ）：（Ｍ＋Ｎａ）＋１５０５。
【実施例６】
【０２１５】
３１，１７’連結ラパマイシン−スベレート−ワートマニンのＮ，Ｎ，Ｎ’−トリメチル１，３−プロパンジアミン付加体の合成
実施例５で得たラパマイシン−ワートマニンコンジュゲート（７０ｍｇ）のＴＢＭＥ（０．４ｍＬ）中の溶液を、−３０℃に冷却し、ＴＢＭＥ（０．１ｍＬ）中のＮ，Ｎ，Ｎ’−トリメチル−１，３−プロパンジアミン（７ｍｇ）の溶液で処理した。この混合物を−３０℃で１時間撹拌した。ヘキサン（０．５ｍＬ）を加えた。１０分間撹拌後、ブフナー漏斗により、黄色の粉末（７０ｍｇ）として、生成物を回収した。ＭＳ（ＥＳＩ）：（Ｍ＋）１６００。
【実施例７】
【０２１６】
３１，１７’連結ラパマイシン−スベレート−ワートマニンコンジュゲートのジアリルアミン付加体の合成
実施例５で得たラパマイシン−ワートマニンコンジュゲート（３０ｍｇ）のＴＢＭＥ（０．２ｍＬ）中の溶液を、−２０℃に冷却し、ＴＢＭＥ（０．１ｍＬ）中のジアリルアミン（３ｍｇ）の溶液で処理した。この混合物を−２０℃で３０分間撹拌した。Ｎ２気流により溶媒を除去し、ヘキサン（１ｍＬ）で研和した。ブフナー漏斗により、黄色の粉末（３０ｍｇ）として、生成物を回収した。ＭＳ（ＥＳＩ）：（Ｍ＋＋Ｎａ）１６０２。
【実施例８】
【０２１７】
４２，１１’連結ラパマイシン−スベレート−ワートマニンコンジュゲートの合成
１，２−ジクロロエタン（４ｍＬ）中のワートマニン１１−ヘミスベレート（２７１ｍｇ、０．５ｍｍｏｌ）と、ラパマイシン３１−ＯＴＭＳ（３９５ｍｇ、０．４ｍｍｏｌ）と、触媒量のＤＭＡＰ（２４．４ｍｇ、０．２ｍｍｏｌ）との混合物を、０〜５℃に冷却し、１，３−ジイソプロピルカルボジイミド（１０１ｍｇ、０．８ｍｍｏｌ）で処理した。この混合物を０〜５℃で５時間撹拌し、室温に温め、さらに１２時間撹拌した。シリカゲルを介した精製により、白色の粉末３４０ｍｇを得た（収率５６％）。
【０２１８】
この白色の粉末（３４０ｍｇ）をＭｅＣＮ（５ｍＬ）中に溶解させ、氷浴で冷却してから、０．５Ｎ  Ｈ２ＳＯ４（４ｍＬ）を滴加した。添加後、この混合物を０〜５℃で３時間撹拌した。ＥｔＯＡｃを加え、有機層を分離した。この有機層を、水、５％ＮａＨＣＯ３および鹹水で洗浄してから、真空下で溶媒を蒸発させた。この未精製物をシリカゲルカラムにより精製して、白色の泡（２６５ｍｇ）としての所望の生成物を得た。ＭＳ（ＥＳＩ）：（Ｍ＋Ｎａ）＋１４６１。
【実施例９】
【０２１９】
４２，１１’連結ラパマイシン−スベレート−ワートマニンのピペリジン付加体の合成
実施例８で得たラパマイシン−ワートマニンコンジュゲート（３０ｍｇ）のＣＨ２Ｃｌ２（０．２ｍＬ）中の溶液を、氷浴で冷却し、ピペリジン（４ｍｇ）で処理した。この混合物を３０分間撹拌した。Ｎ２気流により溶媒を除去し、ヘキサン（１ｍＬ）で研和した。ブフナー漏斗により、黄色の粉末（３０ｍｇ）として、生成物を回収した。ＭＳ（ＥＳＩ）：（Ｍ＋＋Ｎａ）１５４６。
【実施例１０】
【０２２０】
４２，１１’連結ラパマイシン−スベレート−ワートマニンのＮ，Ｎ−ジメチル−Ｎ’−エチル−エチレンジアミン付加体の合成
実施例８で得たラパマイシン−ワートマニンコンジュゲート（７６ｍｇ）のＴＢＭＥ（０．４ｍＬ）中の溶液を、−３０℃に冷却し、ＴＢＭＥ（０．１ｍＬ）中のＮ，Ｎ−ジメチル−Ｎ’−エチル−エチレンジアミン（８ｍｇ）の溶液で処理した。この混合物を−３０℃で１時間撹拌した。ヘキサン（１ｍＬ）を加えた。１０分間撹拌後、ブフナー漏斗により、黄色の粉末（８０ｍｇ）として生成物を回収した。ＭＳ（ＥＳＩ）：（Ｍ＋）１５５６。
【実施例１１】
【０２２１】
３１，１１’連結ラパマイシン−スベレート−ワートマニンコンジュゲートの合成
１，２−ジクロロエタン（４ｍＬ）中のワートマニン１１−ヘミスベレート（２７１ｍｇ、０．５ｍｍｏｌ）と、ラパマイシン４２−ＯＴＢＳ（４１１ｍｇ、０．４ｍｍｏｌ）と、触媒量のＤＭＡＰ（２４．４ｍｇ、０．２ｍｍｏｌ）との混合物を、０〜５℃に冷却し、１，３−ジイソプロピルカルボジイミド（１０１ｍｇ、０．８ｍｍｏｌ）で処理した。この混合物を０〜５℃で４時間撹拌し、室温に温め、さらに１２時間撹拌した。シリカゲルを介した精製により、白色の粉末５９０ｍｇを得た（収率９５％）。
【０２２２】
この白色の粉末（５５０ｍｇ）をＭｅＣＮ（８ｍＬ）中に溶解させてから、氷浴で冷却した。２Ｎ  Ｈ２ＳＯ４（３．５ｍＬ）を滴加した。添加後、この混合物を０〜５℃で４時間撹拌した。ＥｔＯＡｃを加え、有機層を分離した。この有機層を、水、５％ＮａＨＣＯ３および鹹水で洗浄してから、真空下で溶媒を蒸発させた。この未精製の生成物をシリカゲルカラムにより精製して、白色の泡としての所望の生成物を得た（４４０ｍｇ、８６％）。ＭＳ（ＥＳＩ）：（Ｍ＋Ｎａ）＋１４６１。
【実施例１２】
【０２２３】
３１，１１’連結ラパマイシン−スベレート−ワートマニンのジエチルアミン付加体の合成
実施例１１で得たラパマイシン−ワートマニンコンジュゲート（３０ｍｇ）のＣＨ２Ｃ１２（０．２ｍＬ）中の溶液を、氷浴で冷却し、ジエチルアミン（２．２ｍｇ）で処理した。この混合物を３０分間撹拌した。Ｎ２気流により溶媒を除去し、ヘキサン（１ｍＬ）で研和した。ブフナー漏斗により、黄色の粉末（３０ｍｇ）として生成物を回収した。ＭＳ（ＥＳＩ）：（Ｍ＋＋Ｎａ）１５３５。
【実施例１３】
【０２２４】
３１，１１’連結ラパマイシン−スベレート−ワートマニンのＮ，Ｎ，Ｎ’−トリメチル１，３−プロパンジアミン付加体の合成
実施例１１で得たラパマイシン−ワートマニンコンジュゲート（７２ｍｇ）のＴＢＭＥ（０．４ｍＬ）中の溶液を、−３０℃に冷却し、ＴＢＭＥ（０．１ｍＬ）中のＮ，Ｎ，Ｎ’−トリメチル−１，３−プロパンジアミン（８ｍｇ）の溶液で処理した。この混合物を−３０℃で１時間撹拌した。ヘキサン（１ｍＬ）を加えた。１０分間撹拌後、ブフナー漏斗により、黄色の粉末（７２ｍｇ）として生成物を回収した。ＭＳ（ＥＳＩ）：（Ｍ＋）１５５５。
【実施例１４】
【０２２５】
ｉｎ  ｖｉｔｒｏでの細胞培養物増殖アッセイ
ヒト腫瘍細胞系（表３）には、前立腺系のＬＮＣａｐおよびＰＣ３ＭＭ２、乳房系のＭＤＡ４６８、ＭＣＦ７、腎臓系のＨＴＢ４４（Ａ４９８）、大腸系のＨＣＴ１１６、および卵巣系のＯＶＣＡＲ３が含まれる。９６ウエルの培養プレート中に細胞を播種した。
【０２２６】
播種の１日後、以下のコンジュゲート（阻害薬）を細胞に加えた：
化合物Ａ  ４２，１７’連結ワートマニン−アジペート−ラパマイシンコンジュゲートのジエチルアミン付加体
化合物Ｂ  ４２，１７’連結ワートマニン−アジペート−ラパマイシンコンジュゲート。
化合物Ｃ  ４２，１７’連結ワートマニン−スクシネート−ラパマイシンコンジュゲートのＮ，Ｎ，Ｎ’−トリメチル１，３−プロパンジアミン付加体
化合物Ｄ  ４２，１７’連結ワートマニン−アジペート−ラパマイシンコンジュゲートのジアリルアミン付加体
化合物Ｅ  ４２，１７’連結ワートマニン−アジペート−ラパマイシンコンジュゲートのＮ，Ｎ，Ｎ’−トリメチル１，３−プロパンジアミン付加体
化合物Ｆ  ４２，１７’連結ワートマニン−スベレート−ラパマイシンコンジュゲートのＮ，Ｎ，Ｎ’−トリメチル１，３−プロパンジアミン付加体。
【０２２７】
薬物処理の３日後、ＭＴＳ染料（３−（４，５−ジメチルチアゾール−２−イル）−５−（３カルボキシメトキシフェニル）−２−（４−スルホフェニル）−２Ｈ−テトラゾリウム、内塩）の代謝変換（生細胞による）、十分確立された細胞増殖アッセイにより、生細胞密度を定量した。Ｐｒｏｍｅｇａ  Ｃｏｒｐ．（Ｍａｄｉｓｏｎ、ＷＩ）から購入したアッセイキットを用い、同キットに同梱されていたプロトコールに従い、アッセイを実施した。ＭＴＳアッセイの結果は、４９０ｎｍでの吸光度を測定することにより、９６ウエルのプレートリーダーにおいて読み取った。各処理の効果は、同じ培養プレート中で増殖させたビヒクル処理細胞に対する増殖制御の比率（％）として計算した。５０％増殖阻害をもたらした薬物濃度をＩＣ５０（μｇ／ｍＬ）として定量した。表３を参照のこと。
【０２２８】
【表３】
2010523566.tif 000048
【実施例１５】
【０２２９】
雌のマウスの全血の安定性試験
この試験は、ＮａＦ／ＥＤＴＡ（エチレンジアミン四酢酸）管中に採取した雌のマウスの新鮮血液中での４２，１７’連結ワートマニン−スベレート−ラパマイシンＮ，Ｎ，Ｎ’−トリメチルプロパンジアミン（実施例１４における化合物Ｆ）のｉｎ  ｖｉｔｒｏでの安定性を定量するために実施した。血中において、最終濃度の１０００ｎｇ／ｍＬで化合物のストック溶液を調製した。コンジュゲートを添加した血液を、振動する水浴中において３７℃でインキュベートし、インキュベーション後０、５、１５、３０、６０、９０および１２０分の時点で一定分量を取った。
【０２３０】
試料の一部を遠心分離して、血漿を入手した。血液（１００μＬ）および血漿（１００μＬ）の試料をアセトニトリル（４００μＬ）で抽出し、２分間ボルテックスしてから３４００ｒｐｍで１０分間遠心分離した。上澄み（２０μＬ）を、コンジュゲートおよびそれを加水分解した製品の分析用に、ＬＣ／ＭＳ／ＭＳ（Ｓｃｉｅｘ  ＡＰＩ４０００（商標）装置）中に注入した。ＨＰＬＣシステムは、ＦｌｕｏｒｏＳｅｐ−ＲＰｍ  Ｐｈｅｎｙｌ（商標）ＨＳカラムから成るものであった。アセトニトリル中の０．１％ギ酸の勾配移動相を、流速１ｍＬ／分で用いた。
【０２３１】
図１は、血漿中の４２，１７’連結ワートマニン−スベレート−ラパマイシンコンジュゲートのＮ，Ｎ，Ｎ’−トリメチル１，３−プロパンジアミン付加体のｉｎ  ｖｉｔｒｏでの切断ルートを示すものである。
【実施例１６】
【０２３２】
異種移植片腫瘍の有効性試験の方法
生後１０週間の雌のヌードマウスの側腹部上に、Ｕ８７ＭＧ（ヒト神経膠芽腫）腫瘍細胞懸濁液２００μＬを皮下接種した。Ｕ８７ＭＧ細胞は、完全増殖培地中に懸濁させ、マウス１匹当り１千万細胞の量で植え付けた。腫瘍がおよそ２００ｍｍ３の大きさに達した時点で、マウスは病期に入った。腫瘍を有する病期（０日目）のマウスを処置群（ｎ＝１０）に無作為化した。コンジュゲートをＤ５Ｗビヒクル（グルコース−水）中で製剤し、０日目および７日目に静脈内投与した。
【０２３３】
実験期間中は腫瘍の増殖を週に２回モニターした。スライド式のノギスを用いて腫瘍の大きさを測定し、式（長さ×幅２）／２を用いて腫瘍量を計算した。
【０２３４】
表４は、Ｕ８７ＭＧ神経膠腫モデルにおける、異なるコンジュゲートのｉｎ  ｖｉｖｏでの抗癌活性の概要を示したものである。薬物調製、投与ルート、レジメンなどについての実験方法（表４に掲載のもの）は、図中に示す実験と同様であった。表４中のデータと図中のデータとは、完全に異なる複数の実験から得たものである。表４内では、データには別々の実験が含まれた。
【０２３５】
【表４】
2010523566.tif 000049
【０２３６】
図２は、４２，１７’連結ワートマニン−スクシネート−ラパマイシンのＮ，Ｎ，Ｎ’−トリメチル１，３−プロパンジアミン付加体の１．５ｍｇ／ｋｇ（△）および４．５ｍｇ／ｋｇ（□）で週１回×２ラウンド、または、１５ｍｇ／ｋｇ（■）で週１回×８ラウンド静脈投与した後の抗腫瘍活性を示すものであり、ビヒクル（●）は陰性対照の役割である。このデータは、最低用量では２ラウンドで腫瘍細胞増殖阻害が改善し、４．５ｍｇ／ｋｇでは２週間でかなり改善することを示している。最高用量では、８ラウンドにわたり顕著な改善が観察された。このデータは、複数サイクルの治療における、４２，１７’連結ワートマニン−アジペート−ｒａｐａコンジュゲートのＮ，Ｎ，Ｎ’−トリメチル１，３−プロパンジアミン付加体のＵ８７ＭＧ神経膠腫キセノグラフに対する持続的有効性を示すものである。
【０２３７】
図３は、週１回×２ラウンド投与した際の多様なコンジュゲートの抗腫瘍有効性を、（□）ラパマイシン単独（１０ｍｇ／ｋｇ）と比較して示すものである：（塗りつぶした三角、▲）１７−ヒドロキシワートマニンＮ，Ｎ，Ｎ’−トリメチル１，３−プロパンジアミン付加体単独（５ｍｇ／ｋｇ）、（■）、４２，１７’連結ワートマニン−スベレート−ラパマイシンコンジュゲートのＮ，Ｎ，Ｎ’−トリメチル１，３−プロパンジアミン付加体（１５ｍｇ／ｋｇ）、および（塗りつぶした菱形）ラパマイシン（１０ｍｇ／ｋｇ）と１７−ヒドロキシワートマニンＮ，Ｎ，Ｎ’−トリメチル１，３−プロパンジアミン付加体（５ｍｇ／ｋｇ）との物理的組合せ。
【０２３８】
これらのデータは、本コンジュゲートが、物理的組合せと少なくとも同程度に活性を有することを示す。しかし、ラパマイシンとワートマニンとの物理的組合せは忍容性に乏しく、死亡率３０％の結果を招いた。
【０２３９】
図４は、４２，１７’連結ワートマニン−スベレート−ラパマイシンコンジュゲートのＮ，Ｎ，Ｎ’−トリメチル１，３−プロパンジアミン付加体を３通りの投与濃度（３０ｍｇ／ｋｇ（△）、４５ｍｇ／ｋｇ（□）および６０ｍｇ／ｋｇ（■））で単回投与した後のＵ８７ＭＧ神経膠腫キセノグラフに対する有効性を、ビヒクル（●）と比較して示すものである。図４のデータは、本コンジュゲートは、週１回での投与レジメンに加え、間欠的なレジメン（例えば、２週毎に１回、１カ月に１回など）においても有効であることを示している。
【実施例１７】
【０２４０】
ＨＴ２９大腸腫瘍モデルにおけるｉｎ  ｖｉｖｏでの抗癌有効性
実施例４に記載の要領で調製した４２，１７’連結ワートマニン−スベレート−ラパマイシンコンジュゲートのＮ，Ｎ，Ｎ’−トリメチル１，３−プロパンジアミン付加体のヒト大腸癌モデルにおける効果を試験した。
【０２４１】
４２，１７’連結ワートマニン−スベレート−ラパマイシンコンジュゲートのＮ，Ｎ，Ｎ’−トリメチル１，３−プロパンジアミン付加体（■、１５ｍｇ／ｋｇ）、ラパマイシン（▲、１０ｍｇ／ｋｇ）、１７−ヒドロキシワートマニンＮ，Ｎ，Ｎ’−トリメチル１，３−プロパンジアミン付加体（▼、５ｍｇ／ｋｇ）、およびラパマイシン（１０ｍｇ／ｋｇ）と１７−ヒドロキシワートマニンＮ，Ｎ，Ｎ’−トリメチル１，３−プロパンジアミン付加体（５ｍｇ／ｋｇ）との物理的組合せを、ＨＴ２９大腸腫瘍キセノグラフに対して、週１回×４ラウンド投与した。ビヒクルは、陰性対照としての役割を果たした（●）。
【０２４２】
図５でわかるように、初期の結果は、ラパマイシンと１７−ヒドロキシワートマニンとの物理的組合せ（○）を用いた場合に顕著な腫瘍の減少を示したが、この組合せでは３０％の死亡率が観察された。対照的に、コンジュゲートはこれより良好な忍容性を示し（■）、コンジュゲート投与群においては、試験期間にわたり顕著な腫瘍の減少が観察された。
【実施例１８】
【０２４３】
ＨＴＢ４４／Ａ４９８腎細胞癌モデルにおけるｉｎ  ｖｉｖｏでの抗癌有効性
この試験は、先に記載の要領で実施された腎臓癌のモデルを利用した。例えば、Ｙｕ  Ｋら、ＰＷＴ−４５８、Ａ  Ｎｏｖｅｌ  Ｐｅｇｙｌａｔｅｄ−１７−Ｈｙｄｒｏｘｙｗｏｒｔｍａｎｎｉｎ，Ｉｎｈｉｂｉｔｓ  Ｐｈｏｓｐｈａｔｉｄｙｌｉｎｏｓｉｔｏｌ  ３−Ｋｉｎａｓｅ  Ｓｉｇｎａｌｉｎｇ  ａｎｄ  Ｓｕｐｐｒｅｓｓｅｓ  Ｇｒｏｗｔｈ  ｏｆ  Ｓｏｌｉｄ  Ｔｕｍｏｒｓ、Ｃａｎｃｅｒ  Ｂｉｏｌ  Ｔｈｅｒ．、２００５年５月２８日、４（５）を参照のこと。
【０２４４】
図６は、４２，１７’連結ワートマニン−スベレート−ラパマイシンコンジュゲートのＮ，Ｎ，Ｎ’−トリメチル１，３−プロパンジアミン付加体（■）（１５ｍｇ／ｋｇで週１回×２ラウンド、静脈内投与）、（▲）Ｉｎｔｒｏｎ（登録商標）Ａ試薬（０．５ｍＵで週３回×２週間、腹腔内投与）、および（○）４２，１７’連結ワートマニン−スベレート−ラパマイシンコンジュゲートのＮ，Ｎ，Ｎ’−トリメチル１，３−プロパンジアミン付加体（１５ｍｇ／ｋｇ）とＩｎｔｒｏｎ（登録商標）Ａ試薬（０．５ｍＵ）との物理的組合せのＡ４９８腎細胞癌キセノグラフに対する有効性を示すものである。コンジュゲート単独では、ビヒクルおよびＩｎｔｒｏｎ（登録商標）Ａ試薬単独と比較した場合に、抗腫瘍活性の向上が示された。Ｉｎｔｒｏｎ（登録商標）Ａ試薬とコンジュゲートとの物理的組合せについては、顕著な抗腫瘍活性が観察された。
【０２４５】
図７は、週１回×６ラウンド静脈内投与した、４２，１７’連結ワートマニン−スベレート−ラパマイシンコンジュゲートのＮ，Ｎ，Ｎ’−トリメチル１，３−プロパンジアミン付加体（■、１５ｍｇ／ｋｇ）、Ａｖａｓｔｉｎ（登録商標）薬（▲、２００μｇ）、および４２，１７’連結ワートマニン−スベレート−ラパマイシンコンジュゲートのＮ，Ｎ，Ｎ’−トリメチル１，３−プロパンジアミン付加体とＡｖａｓｔｉｎ（登録商標）薬との組合せ（○）のＡ４９８腎細胞癌キセノグラフに対する有効性を示すものである。２３日目、ビヒクル群（●）に、４２，１７’連結ワートマニン−スベレート−ラパマイシンＮ，Ｎ，Ｎ’−トリメチル１，３−プロパンジアミン付加体（３０ｍｇ／ｋｇ）とＡｖａｓｔｉｎ（登録商標）薬（２００μｇ）との組合せを、５ラウンド再投与した。４３日目、４２，１７’連結ワートマニン−スベレート−ラパマイシンコンジュゲートのＮ，Ｎ，Ｎ’−トリメチル１，３−プロパンジアミン付加体群（３０ｍｇ／ｋｇ）およびＡｖａｓｔｉｎ（登録商標）薬群（２００μｇ）に、４２，１７’連結ワートマニン−スベレート−ラパマイシンコンジュゲートのＮ，Ｎ，Ｎ’−トリメチル１，３−プロパンジアミン付加体とＡｖａｓｔｉｎ（登録商標）薬との組合せを、３ラウンド再投与した。
【０２４６】
図７のデータは、本コンジュゲートが、Ａｖａｓｔｉｎ（登録商標）薬と組み合わせた場合に、非常に大きいサイズの腫瘍の顕著な退縮をもたらし得ることを示唆するものである。このレベルでの退縮は、これまでに観察されたことがなかった。
【０２４７】
本明細書中に引用されている全ての出版物、および配列表は、参照により本明細書に組み込まれる。特定の実施形態を参照しながら本発明を説明してきたが、本発明の精神から逸脱することなく改変が成され得ることは理解されよう。そのような改変が、添付の特許請求の範囲に記載の範囲内に属することを意図するものである。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【国際調査報告】
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