(57)【要約】  下式Ｉ【化１】2010529232.tif 000024（式中、Ａｒ１およびＡｒ２が、同じかまたは異なっており、それぞれが、少なくとも２つの電子求引性置換基を有するアリール基である。Ｒ1およびＲ2が、同じかまたは異なっており、アルキル、またはアリールであり得る。Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5およびＲ6が、同じかまたは異なっており、水素、アルキル、またはアルコキシであり得る。ｎが、０または１である）で表される青色発光材料が提供される。
2010529232.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
下式Ｉ
【化１】
2010529232.tif 000017
（式中：
Ａｒ１およびＡｒ２が、同じかまたは異なっており、それぞれが、少なくとも２つの電子求引性置換基を有するアリール基であり；
Ｒ1およびＲ2が、同じかまたは異なっており、アルキル、およびアリールからなる群から選択され；
Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5およびＲ6が、同じかまたは異なっており、水素、アルキル、およびアルコキシからなる群から選択され；
ｎが、０または１である）
で表される青色発光材料。
【請求項２】
Ａｒ１およびＡｒ２が、フェニル、ビフェニル、ナフチル、およびビナフチルからなる群から選択される請求項１に記載の発光材料。
【請求項３】
前記電子求引性基が、フルオロ、シアノ、ペルフルオロアルキル、ニトロ、−ＳＯ2Ｒ、およびそれらの組み合わせからなる群から選択され、式中、Ｒが、アルキルまたはペルフルオロアルキルである請求項１に記載の発光材料。
【請求項４】
Ｒ1およびＲ2の少なくとも一方がアルキルである請求項１に記載の発光材料。
【請求項５】
Ｒ1およびＲ2が両方とも、フェニル、ビフェニル、ナフチル、およびビナフチルからなる群から選択されるアリール基である請求項１に記載の発光材料。
【請求項６】
前記アリール基が、電子求引性基、アルキル、およびアルコキシからなる群から選択される少なくとも１つの置換基を有する請求項５に記載の発光材料。
【請求項７】
Ｒ3＝Ｒ5＝Ｈであり、かつＲ4＝Ｒ6であり、分岐鎖アルキルおよびシクロアルキルからなる群から選択される請求項１に記載の発光材料。
【請求項８】
Ｒ4＝Ｒ5＝Ｈであり、かつＲ3＝Ｒ6であり、分岐鎖アルキルおよびシクロアルキルからなる群から選択される請求項１に記載の発光材料。
【請求項９】
以下からなる群から選択される青色発光材料。
【化２】
2010529232.tif 000018
【化３】
2010529232.tif 000019
【化４】
2010529232.tif 000020
【化５】
2010529232.tif 000021
【化６】
2010529232.tif 000022
【請求項１０】
第１の電気接点、第２の電気接点およびそれらの間の光活性層を含む有機電子デバイスであって、前記光活性層が、下式Ｉ
【化７】
2010529232.tif 000023
（式中：
Ａｒ１およびＡｒ２が、同じかまたは異なっており、それぞれが、少なくとも２つの電子求引性置換基を有するアリール基であり；
Ｒ1およびＲ2が、同じかまたは異なっており、アルキル、およびアリールからなる群から選択され；
Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5およびＲ6が、同じかまたは異なっており、水素、アルキル、およびアルコキシからなる群から選択され；
ｎが、０または１である）
で表される青色発光材料を含む有機電子デバイス。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願データ
本出願は、米国特許法第１１９条（ｅ）の下、２００７年６月１日に出願の米国仮特許出願第６０／９４１,４８１号の優先権を主張するものであり、この仮特許出願は、全体が参照により本明細書に援用される。
【０００２】
本開示は、一般に、青色発光材料およびそれらの合成に関する。
【背景技術】
【０００３】
ディスプレイを構成する発光ダイオードなどの、発光する有機電子デバイスが、多くの様々な種類の電子装置において存在する。すべてのかかるデバイスにおいて、有機活性層が２つの電気接触層の間に挟まれている。電気接触層の少なくとも１つは、光が電気接触層を通過できるように光透過性である。有機活性層は、電気接触層にわたって電気を印加すると、光透過性電気接触層を通る光を発する。
【０００４】
発光ダイオード中の活性成分として有機エレクトロルミネッセンス化合物が使用されることが知られている。アントラセン、チアジアゾール誘導体、およびクマリン誘導体などの単純な有機分子が、電界発光を示すことが知られている。場合によっては、これらの小分子材料は、処理および／または電子特性を向上させるために、ホスト材料におけるドーパントとして存在する。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
特に青色発光する発光化合物用の新規な電子放出材料が引き続き必要とされている。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
下式Ｉで表される青色発光材料が提供され、
【０００７】
【化１】
2010529232.tif 000003
【０００８】
式中：
Ａｒ１およびＡｒ２が、同じかまたは異なっており、それぞれが、少なくとも２つの電子求引性置換基を有するアリール基であり；
Ｒ1およびＲ2が、同じかまたは異なっており、アルキル、およびアリールからなる群から選択され；
Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5およびＲ6が、同じかまたは異なっており、水素、アルキル、およびアルコキシからなる群から選択され；
ｎが、０または１である。
【０００９】
第１の電気接点と、第２の電気接点と、それらの間の光活性層とを含み、光活性層が上記青色発光材料を含む有機電子デバイスも提供される。
【００１０】
以上の概要および以下の詳細な説明は、単に例示的および説明的なものであり、添付の特許請求の範囲によって規定される本発明を限定するものではない。
【００１１】
本明細書において提示される概念の理解を進めるために、添付の図面において実施形態を説明する。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】有機発光ダイオードの図を示す図である。
【００１３】
当業者であれば理解しているように、図面中の物体は、平易かつ明快にするために示されており、必ずしも縮尺通りに描かれているわけではない。たとえば、実施形態を理解しやすいようにするために、図面中の一部の物体の寸法が他の物体よりも誇張されている場合がある。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
多くの態様および実施形態を本明細書に記載したが、これらはあくまで例示であり限定されるものではない。当業者は、本明細書を読めば、他の態様および実施形態が本発明の範囲から逸脱せずに可能であることが分かる。
【００１５】
実施形態のいずれか１つまたは複数の他の特徴および利点は、以下の詳細な説明および特許請求の範囲から明らかになるであろう。詳細な説明はまず、用語の定義および説明に触れ、その後、青色発光材料、合成、デバイス、および最後に実施例と続いている。
【００１６】
１．用語の定義および説明
下記の実施形態の詳細に触れる前に、いくつかの用語を定義または説明する。
【００１７】
用語「アルコキシ」は、酸素を介して結合される、式−ＯＲ（式中、Ｒがアルキルである）で表される基を意味することを意図している。
【００１８】
用語「アルキル」は、脂肪族炭化水素から誘導される基を意味することを意図しており、直鎖基、分岐鎖基、または環式基を含む。ある実施形態においては、アルキルが、１〜２０個の炭素原子を有する。
【００１９】
用語「芳香族化合物」は、非局在化π電子を有する少なくとも１つの不飽和環式基を含む有機化合物を意味することを意図している。
【００２０】
用語「アリール」は、１つの結合箇所を有する芳香族炭化水素から誘導される基を意味することを意図している。この用語は、単環を有する基および単結合によって結合されるかもしくは縮合され得る複数の環を有する基を含む。この用語は、ヘテロアリールを含むことを意図している。用語「アリーレン」は、２つの結合箇所を有する芳香族炭化水素から誘導される基を意味することを意図している。ある実施形態においては、アリール基は、３〜６０個の炭素原子を有する。
【００２１】
用語「ビナフチル」は、単結合によって結合される２つのナフタレン単位を有する基を意味することを意図している。ある実施形態においては、ビナフチル基は、３位、４位、または５位において結合される１,１−ビナフチルであり；ある実施形態においては、１−ナフチル部分の３位、４位、または５位、あるいは２−ナフチル部分の４位または５位において結合される１,２−ビナフチルであり；ある実施形態においては、４位または５位において結合される２,２−ビナフチルである。
【００２２】
用語「ビフェニル」は、単結合によって結合される２つのフェニル単位を有する基を意味することを意図している。この基は、２位、３位、または４位において結合され得る。
【００２３】
用語「シクロアルキル」は、１つまたは複数の環構造を有するアルキル基を意味することを意図している。ある実施形態においては、シクロアルキルは、４〜２０個の炭素原子を有する。
【００２４】
用語「電子求引性」は、置換基を意味する場合、芳香環の電子密度を低下させる基を意味することを意図している。
【００２５】
用語「第三級アルキル」は、第三級炭素を含むアルキル基を意味することを意図している。ある実施形態においては、用語「第三級炭素」は、３つの他の炭素に連結された炭素を意味することを意図している。
【００２６】
すべての基は、非置換であるかまたは置換されていてもよい。ある実施形態においては、置換基は、ハロゲン化物、アルキル、アルコキシ、アリール、およびシアノからなる群から選択される。
【００２７】
用語「発光材料」および「エミッタ」は、（発光ダイオードまたは発光電気化学セルなどにおいて）電圧を印加することによって励起されたときに発光する材料を意味することを意図している。
【００２８】
用語「青色発光材料」は、約４００〜５００ｎｍの範囲の波長において発光極大を有する放射線を発することができる材料を意味することを意図している。ある実施形態においては、青色光は、Ｃ．Ｉ．Ｅ．表色系（国際照明委員会（Ｃｏｍｍｉｓｉｏｎ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌｅ  ｄｅ  Ｌ’Ｅｃｌａｉｒａｇｅ）、１９３１年）に準拠して、ｘ＝０．１〜０．２、およびｙ＝０．１〜０．２５の色座標を有する。
【００２９】
用語「層」は、用語「膜」と同義的に使用され、所望の領域を覆うコーティングを意味する。この用語は大きさによって限定されることはない。この領域は、デバイス全体の大きさであってもよく、あるいは実際の視覚的表示などの特殊機能領域の小ささ、または１つのサブピクセルの小ささであってもよい。層およびフィルムは、蒸着、液相堆積（連続および不連続技術）、および熱転写を含む任意の従来の堆積技術によって形成され得る。連続堆積技術としては、スピンコーティング、グラビアコーティング、カーテンコーティング、浸漬コーティング、スロットダイコーティング、スプレーコーティング、および連続ノズルコーティングが挙げられるが、これらに限定されるものではない。不連続堆積技術としては、インクジェット印刷、グラビア印刷、およびスクリーン印刷が挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００３０】
用語「有機電子デバイス」または場合により単に「電子デバイス」は、１つまたは複数の有機半導体層または材料を含むデバイスを意味することを意図している。
【００３１】
本明細書において使用される場合、用語「含んでなる」、「含んでなること」、「含む」、「含むこと」、「有する」、「有すること」、またはそれらの他のあらゆる変形は、非排他的な包含を扱うことを意図している。たとえば、ある一連の要素を含むプロセス、方法、物品、または装置は、それらの要素のみに必ずしも限定されるわけではなく、そのようなプロセス、方法、物品、または装置に関して明示されず固有のものでもない他の要素を含むことができる。さらに、相反する明示的な記載がない限り、「または」は、包含的な「または」を意味するのであって、排他的な「または」を意味するのではない。たとえば、条件ＡまたはＢが満たされるのは：Ａが真であり（または存在する）Ｂが偽である（または存在しない）、Ａが偽であり（または存在しない）Ｂが真である（または存在する）、ならびにＡおよびＢの両方が真である（または存在する）のいずれか１つによってである。
【００３２】
また、本発明に記載の要素および成分を説明するために単数形（「ａ」または「ａｎ」）も使用されている。これは単に便宜的なものであり、本発明の範囲の一般的な意味を提供するために行われている。この記述は、１つまたは少なくとも１つを含むものと読むべきであり、明らかに他の意味となる場合を除けば、単数形は複数形も含んでいる。
【００３３】
元素周期表の縦列に対応する族番号は、「ＣＲＣ  Ｈａｎｄｂｏｏｋ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｐｈｙｓｉｃｓ」、第８１版（２０００〜２００１年）に見られるような「新表記法（Ｎｅｗ  Ｎｏｔａｔｉｏｎ）」規約を使用する。
【００３４】
特に定義しない限り、本明細書において使用されるすべての技術用語および科学用語は、本発明が属する技術分野の当業者によって一般に理解されている意味と同じ意味を有する。本明細書に記載されるものと類似または等価の方法および材料を、本発明の実施形態の実施または試験において使用することができるが、好適な方法および材料について以下に説明する。本明細書において言及されるあらゆる刊行物、特許出願、特許、およびその他の参考文献は、特定の段落が引用されない限りそれらの記載内容全体が援用される。矛盾が生じる場合には、定義を含めて本明細書に従うものとする。さらに、材料、方法、および実施例は、単に説明的なものであり、限定を意図したものではない。
【００３５】
本明細書に記載されない程度に、特定の材料、処理行為、および回路に関する多くの詳細が、従来のものであり、有機発光ダイオードディスプレイ技術、光検出器技術、光起電力技術、および半導体部材技術の範囲内のテキストブックおよび他の出典に見出されるであろう。
【００３６】
２．青色発光材料
本明細書に記載される新規な青色発光材料は、下式Ｉ
【００３７】
【化２】
2010529232.tif 000004
【００３８】
（式中：
Ａｒ１およびＡｒ２が、同じかまたは異なっており、それぞれが、少なくとも２つの電子求引性置換基を有するアリール基であり；
Ｒ1およびＲ2が、同じかまたは異なっており、アルキル、およびアリールからなる群から選択され；
Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5およびＲ6が、同じかまたは異なっており、水素、アルキル、およびアルコキシからなる群から選択され；
ｎが、０または１である）
で表される。
【００３９】
ある実施形態においては、Ａｒ１およびＡｒ２が、フェニル、ビフェニル、ナフチル、およびビナフチルからなる群から選択される。
【００４０】
ある実施形態においては、電子求引性基（「ＥＷＧ」）は、フルオロ、シアノ、ペルフルオロアルキル、ニトロ、−ＳＯ2Ｒからなる群から選択され、式中、Ｒが、アルキルまたはペルフルオロアルキル、およびそれらの組み合わせである。ある実施形態においては、ＥＷＧはフルオロである。ある実施形態においては、Ａｒ１およびＡｒ２のそれぞれについて２つのＥＷＧが存在し；ある実施形態においては、３〜５個のＥＷＧが存在する。ある実施形態においては、窒素に結合された位置に対してオルトである位置に少なくとも１つのＥＷＧが存在する。
【００４１】
ある実施形態においては、Ｒ1およびＲ2の少なくとも一方がアルキルである。ある実施形態においては、Ｒ1およびＲ2が両方とも、フェニル、ビフェニル、ナフチル、およびビナフチルからなる群から選択されるアリール基である。ある実施形態においては、アリール基は置換されたアリール基である。ある実施形態においては、アリール基は、ＥＷＧ、アルキルおよびアルコキシからなる群から選択される少なくとも１つの置換基を有する。
【００４２】
ある実施形態においては、Ｒ3＝Ｒ5＝Ｈであり、かつＲ4＝Ｒ6＝分岐鎖アルキルまたはシクロアルキルである。ある実施形態においては、Ｒ3＝Ｒ6＝分岐鎖アルキルまたはシクロアルキルであり、かつＲ4＝Ｒ5＝Ｈである。ある実施形態においては、分枝鎖アルキルは、３〜８個の炭素原子を有する。ある実施形態においては、分枝鎖アルキルは、イソプロピル、２−ブチル、ｔ−ブチル、ネオペンチル、および２−エチルヘキシル基からなる群から選択される。ある実施形態においては、シクロアルキル基は、６〜２０個の炭素原子を有し；ある実施形態においては、６〜１２個の炭素原子を有する。好適なシクロアルキル基の例としては、シクロヘキシル、１−メチルシクロヘキシル、およびアダマンチル基が挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００４３】
式Ｉで表される青色発光材料の例としては、以下の化合物Ｂ１〜Ｂ９が挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００４４】
【化３】
2010529232.tif 000005
【００４５】
【化４】
2010529232.tif 000006
【００４６】
【化５】
2010529232.tif 000007
【００４７】
【化６】
2010529232.tif 000008
【００４８】
【化７】
2010529232.tif 000009
【００４９】
３．合成
本明細書に記載の青色発光材料は、一般に、以下のスキームにしたがって調製される。
【００５０】
【化８】
2010529232.tif 000010
【００５１】
Ｒ3＝Ｒ5のとき、第１の工程は、たとえば、ｔ−ブタノール、１−アダマンタノールまたは１−メチルシクロヘキサノールなどの適切なアルコールを用いたフリーデル・クラフツ化学を用いたアントラセンのアルキル化を含む。これは、純トリフルオロ酢酸などの溶媒中で、一般に、加熱した後、単離およびクロマトグラフィー精製することによって行われ得る。化合物のいくつかについては、２−ｔ−ブチルアントラセンなどの置換アントラセンが市販されている。
【００５２】
置換アントラセンは、次に、ＣＣｌ4中のＢｒ2を用いることなどによって臭素化され得る。Ｒ3＝Ｒ5＝Ｈである化合物については、二臭化物が市販されている。
【００５３】
臭素化された生成物は、次に、Ｐｄ触媒を用いて、適切なアミンと反応される。また、アミン自体は、Ｐｄ触媒アミノ化によって調製され得る。
【００５４】
Ｒ3＝Ｒ5＝アルコキシ基である場合、置換アントラセン中間体は、２,６−ジヒドロキシアントラキノンをエーテル化し、その後、ヒドリド還元することによって調製され得る。
【００５５】
４．デバイス
本明細書に記載の青色発光材料を含む１つまたは複数の層を有することから利益を得られる有機電子デバイスとしては、（１）電気エネルギーを放射線に変換するデバイス（たとえば、発光ダイオード、発光ダイオードディスプレイ、またはダイオードレーザー）、（２）電子的過程を介して信号を検出するデバイス（たとえば、光検出器、光導電セル、フォトレジスタ、フォトスイッチ、フォトトランジスタ、光電管、赤外（ＩＲ）検出器）、（３）放射線を電気エネルギーに変換するデバイス（たとえば、光起電性デバイスまたは太陽電池）、および（４）１つまたは複数の有機半導体層（たとえば、トランジスタまたはダイオード）を含む１つまたは複数の電子部品を含むデバイスが挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００５６】
有機電子デバイス構造の一例が図１に示される。デバイス１００は、第１の電気接触層、すなわちアノード層１１０および第２の電気接触層、すなわちカソード層１６０、ならびにそれらの間の光活性層１４０を有する。アノードに隣接するのはバッファ層１２０である。バッファ層に隣接するのは、正孔輸送材料を含む正孔輸送層１３０である。カソードに隣接するのは、電子輸送材料を含む電子輸送層１５０であってもよい。任意選択として、デバイスは、アノード１１０に隣接する１つまたは複数の追加の正孔注入層または正孔輸送層（図示せず）、および／または、カソード１６０に隣接する１つまたは複数の追加の電子注入層または電子輸送層（図示せず）を使用してもよい。
【００５７】
一実施形態において、種々の層は、以下の範囲の厚さを有する：アノード１１０は、５００〜５０００Å、一実施形態においては１０００〜２０００Å；バッファ層１２０は、５０〜２０００Å、一実施形態においては２００〜１０００Å；正孔輸送層１２０は、５０〜２０００Å、一実施形態においては２００〜１０００Å；光活性層１３０は、１０〜２０００Å、一実施形態においては１００〜１０００Å；層１４０は、５０〜２０００Å、一実施形態においては１００〜１０００Å；カソード１５０は、２００〜１００００Å、一実施形態においては３００〜５０００Å。デバイス中の電子−正孔再結合領域の位置、したがってデバイスの発光スペクトルは、各層の相対厚さの影響を受けることがある。層の厚さの望ましい比は、使用される材料の厳密な性質に依存する。
【００５８】
ａ．光活性層
本明細書に記載の青色発光材料は、光活性層１４０の光活性材料として特に適している。それらは、単独でか、他の発光材料と組み合わせてか、またはホスト材料において用いることができる。
【００５９】
ある実施形態においては、ホストは、ビス縮合環状芳香族化合物である。
【００６０】
ある実施形態においては、ホストは、アントラセン誘導体化合物である。ある実施形態においては、この化合物は、下式：
Ａｎ−Ｌ−Ａｎ
（式中：
Ａｎがアントラセン部分であり；
Ｌが二価の連結基である）
で表される。
【００６１】
この式のある実施形態においては、Ｌが、単結合、−Ｏ−、−Ｓ−、−Ｎ（Ｒ）−、または芳香族基である。ある実施形態においては、Ａｎが、モノフェニルアントリル部分またはジフェニルアントリル部分である。
【００６２】
ある実施形態においては、ホストは、下式：
Ａ−Ａｎ−Ａ
（式中：
Ａｎがアントラセン部分であり；
Ａが芳香族基である）
で表される。
【００６３】
ある実施形態においては、ホストはジアリールアントラセンである。ある実施形態においてはこの化合物は対称であり、ある実施形態においてはこの化合物は非対称である。
【００６４】
ある実施形態においては、ホストは、下式：
【００６５】
【化９】
2010529232.tif 000011
【００６６】
（式中：
Ａ1およびＡ2が、出現するごとに同じかまたは異なっており、Ｈ、芳香族基、およびアルケニル基からなる群から選択され、またはＡが、１つまたは複数の縮合芳香環であってもよく；
ｐおよびｑが、同じかまたは異なっており、１〜３の整数である）
で表される。
【００６７】
ある実施形態においては、アントラセン誘導体は非対称である。ある実施形態においては、ｐ＝２かつｑ＝１である。ある実施形態においては、Ａ1およびＡ2のうちの少なくとも一方はナフチル基である。
【００６８】
ある実施形態においては、ホストは、
【００６９】
【化１０】
2010529232.tif 000012
【００７０】
およびそれらの組み合わせ。
【００７１】
ｂ．他のデバイスの層
デバイス中の他の層は、そのような層に有用であることが知られている任意の材料でできていてよい。
【００７２】
アノード１１０は、正電荷キャリアを注入するのに特に効果的な電極である。アノード１１０は、たとえば、金属、混合金属、合金、金属酸化物、または混合金属酸化物を含有する材料でできていてよく、あるいは導電性ポリマー、およびその混合物であり得る。好適な金属としては、第１１族金属、第４族、第５族、および第６族の金属、ならびに第８〜１０族の遷移金属が挙げられる。アノードが光透過性であるべき場合、インジウムスズ酸化物などの第１２族、第１３族、および第１４族の金属の混合金属酸化物が一般に使用される。アノードは、「Ｆｌｅｘｉｂｌｅ  ｌｉｇｈｔ−ｅｍｉｔｔｉｎｇ  ｄｉｏｄｅｓ  ｍａｄｅ  ｆｒｏｍ  ｓｏｌｕｂｌｅ  ｃｏｎｄｕｃｔｉｎｇ  ｐｏｌｙｍｅｒ」、Ｎａｔｕｒｅ  第３５７巻、４７７〜４７９頁（１９９２年６月１１日）に記載されるようなポリアニリンなどの有機材料を含むこともできる。アノードおよびカソードの少なくとも一方は、発生した光を観察できるようにするため、少なくとも部分的に透明であるべきである。
【００７３】
バッファ層１２０は、バッファ材料を含み、下位層の平坦化、電荷輸送特性および／または電荷注入特性、酸素または金属イオンなどの不純物の捕捉（ｓｃａｖｅｎｇｉｎｇ）、および有機電子デバイスの性能を促進または改良するための他の態様を含むがこれらに限定されるものではない、有機電子デバイスの１つまたは複数の機能を有していてもよい。バッファ層は、ポリアニリン（ＰＡＮＩ）またはポリエチレンジオキシチオフェン（ＰＥＤＯＴ）などのポリマー材料（これらはプロトン酸でドープされることが多い）で形成することができる。プロトン酸は、たとえば、ポリ（スチレンスルホン酸）、ポリ（２−アクリルアミド−２−メチル−１−プロパンスルホン酸）などであり得る。
【００７４】
バッファ層は、銅フタロシアニンおよびテトラチアフルバレン−テトラシアノキノジメタン系（ＴＴＦ−ＴＣＮＱ）などの電荷輸送化合物などを含み得る。
【００７５】
ある実施形態においては、バッファ層は、少なくとも１つの導電性ポリマーおよび少なくとも１つのフッ素化酸ポリマーを含む。
【００７６】
ある実施形態においては、導電性ポリマーは、少なくとも１０-7Ｓ／ｃｍの導電性を有するフィルムを形成するであろう。導電性ポリマーを形成するモノマーは、「前駆体モノマー」と呼ばれる。コポリマーは、２つ以上の前駆体モノマーを有するであろう。
【００７７】
ある実施形態においては、導電性ポリマーは、チオフェン、セレノフェン、テルロフェン、ピロール、アニリン、および多環芳香族から選択される少なくとも１つの前駆体モノマーから作製される。これらのモノマーから作製されるポリマーは、それぞれ、ポリチオフェン、ポリ（セレノフェン）、ポリ（テルロフェン）、ポリピロール、ポリアニリン、および多環芳香族ポリマーと呼ばれる。用語「多環芳香族」は、２つ以上の芳香環を有する化合物を意味する。これらの芳香環は、１つまたは複数の結合によって結合されていてもよく、またはともに縮合されていてもよい。用語「芳香環」は、複素芳香環を含むことを意図している。「多環複素芳香族」化合物は、少なくとも１つの複素芳香環を有する。ある実施形態においては、多環芳香族ポリマーは、ポリ（チエノチオフェン）である。
【００７８】
フッ素化酸ポリマーは、フッ素化された任意のポリマーであり得、酸性プロトンを有する酸性基を有する。この用語は、部分的におよび完全にフッ素化された材料を含む。ある実施形態においては、フッ素化酸ポリマーは高度にフッ素化されている。用語「高度にフッ素化された」は、炭素に結合された利用可能な水素の少なくとも５０％が、フッ素で置換されていることを意味する。酸性基は、イオン性プロトンを供給する。ある実施形態においては、酸性プロトンは、３未満のｐＫａを有する。ある実施形態においては、酸性プロトンは、０未満のｐＫａを有する。ある実施形態においては、酸性プロトンは、−５未満のｐＫａを有する。酸性基は、ポリマー主鎖に直接結合され得るか、またはポリマー主鎖上の側鎖に結合され得る。酸性基の例としては、カルボン酸基、スルホン酸基、スルホンイミド（ｓｕｌｆｏｎｉｍｉｄｅ）基、リン酸基、ホスホン酸基、およびそれらの組み合わせが挙げられるが、これらに限定されるものではない。酸性基は、すべて同じであることができ、またはポリマーは、２種以上の酸性基を有していてもよい。
【００７９】
ある実施形態においては、フッ素化酸ポリマーは水溶性である。ある実施形態においては、フッ素化酸ポリマーは水に分散する。ある実施形態においては、フッ素化酸ポリマーは、有機溶媒に可溶（ｗｅｔｔａｂｌｅ）である。
【００８０】
ある実施形態においては、フッ素化酸ポリマーは、フッ素化されたポリマー主鎖を有する。好適なポリマー主鎖の例としては、ポリオレフィン、ポリアクリレート、ポリメタクリレート、ポリイミド、ポリアミド、ポリアラミド、ポリアクリルアミド、ポリスチレン、およびそれらのコポリマーが挙げられるが、これらに限定されるものではない。ある実施形態においては、ポリマー主鎖は高度にフッ素化されている。ある実施形態においては、ポリマー主鎖は完全にフッ素化されている。
【００８１】
ある実施形態においては、酸性基は、スルホン酸基またはスルホンイミド基である。スルホンイミド基は、下式：
−ＳＯ2−ＮＨ−ＳＯ2−Ｒ
（式中、Ｒがアルキル基である）
で表される。
【００８２】
ある実施形態においては、酸性基は、フッ素化側鎖上にある。ある実施形態においては、フッ素化側鎖は、アルキル基、アルコキシ基、アミド基、エーテル基、およびそれらの組み合わせから選択される。
【００８３】
ある実施形態においては、フッ素化酸ポリマーは、側鎖フッ素化エーテルスルホネート、フッ素化エステルスルホネート、またはフッ素化エーテルスルホンイミド基を有するフッ素化オレフィン主鎖を有する。ある実施形態においては、ポリマーは、１，１−ジフルオロエチレンと、２−（１，１−ジフルオロ−２−（トリフルオロメチル）アリルオキシ）−１，１，２，２−テトラフルオロエタンスルホン酸とのコポリマーである。ある実施形態においては、ポリマーは、エチレンと、２−（２−（１，２，２−トリフルオロビニルオキシ）−１，１，２，３，３，３−ヘキサフルオロプロポキシ）−１，１，２，２−テトラフルオロエタンスルホン酸とのコポリマーである。これらのコポリマーは、対応するフッ化スルホニルポリマーとして作製され、次にスルホン酸形態に変換され得る。
【００８４】
ある実施形態においては、フッ素化酸ポリマーは、フッ素化および部分的にスルホン化されたポリ（アリーレンエーテルスルホン）のホモポリマーまたはコポリマーである。コポリマーはブロックコポリマーであり得る。コモノマーの例としては、ブタジエン、ブチレン、イソブチレン、スチレン、およびそれらの組み合わせが挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００８５】
ある実施形態においては、バッファ層は、導電性ポリマーおよびコロイド形成性ポリマー酸の水性分散体から作製される。このような材料は、たとえば、米国特許出願公開第２００４−０１０２５７７号明細書、同第２００４−０１２７６３７号明細書、および同第２００５−０２０５８６０号明細書に記載されている。
【００８６】
正孔輸送層１３０は、比較的効率的かつ少ない電荷損失で、層の厚さを通した正電荷の移動を促進する層である。正孔輸送層の正孔輸送材料の例は、たとえば、Ｙ．Ｗａｎｇによる「Ｋｉｒｋ  Ｏｔｈｍｅｒ  Ｅｎｃｙｃｌｏｐｅｄｉａ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ」、第４版、第１８巻、８３７−８６０頁（１９９６年）にまとめられている。正孔輸送小分子とポリマーとの両方を使用することができる。慣用的に使用される正孔輸送分子としては：４，４’，４”−トリス（Ｎ，Ｎ−ジフェニル−アミノ）−トリフェニルアミン（ＴＤＡＴＡ）；４，４’，４”−トリス（Ｎ−３−メチルフェニル−Ｎ−フェニル−アミノ）−トリフェニルアミン（ＭＴＤＡＴＡ）；Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−［１，１’−ビフェニル］−４，４’−ジアミン（ＴＰＤ）；４，４’−ビス（カルバゾール−９−イル）ビフェニル（ＣＢＰ）；１，３−ビス（カルバゾール−９−イル）ベンゼン（ｍＣＰ）；１，１−ビス［（ジ−４−トリルアミノ）フェニル］シクロヘキサン（ＴＡＰＣ）；Ｎ，Ｎ’−ビス（４−メチルフェニル）−Ｎ，Ｎ’−ビス（４−エチルフェニル）−［１，１’−（３，３’−ジメチル）ビフェニル］−４，４’−ジアミン（ＥＴＰＤ）；テトラキス−（３−メチルフェニル）−Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−２，５−フェニレンジアミン（ＰＤＡ）；α−フェニル−４−Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノスチレン（ＴＰＳ）；ｐ−（ジエチルアミノ）−ベンズアルデヒドジフェニルヒドラゾン（ＤＥＨ）；トリフェニルアミン（ＴＰＡ）；ビス［４−（Ｎ，Ｎ−ジエチルアミノ）−２−メチルフェニル］（４−メチルフェニル）メタン（ＭＰＭＰ）；１−フェニル−３−［ｐ−（ジエチルアミノ）スチリル］−５−［ｐ−（ジエチルアミノ）フェニル］ピラゾリン（ＰＰＲまたはＤＥＡＳＰ）；１，２−ｔｒａｎｓ−ビス（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）シクロブタン（ＤＣＺＢ）；Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（４−メチルフェニル）−（１，１’−ビフェニル）−４，４’−ジアミン（ＴＴＢ）；Ｎ，Ｎ’−ビス（ナフタレン−１−イル）−Ｎ，Ｎ’−ビス−（フェニル）ベンジジン（α−ＮＰＢ）；および銅フタロシアニンなどのポルフィリン化合物が挙げられるが、これらに限定されるものではない。慣用的に使用される正孔輸送ポリマーとしては、ポリビニルカルバゾール、（フェニルメチル）ポリシラン、ポリ（ジオキシチオフェン）、ポリアニリン、およびポリピロールが挙げられるが、これらに限定されるものではない。前述のような正孔輸送分子を、ポリスチレンおよびポリカーボネートなどのポリマー中にドープすることによって正孔輸送ポリマーを得ることも可能である。
【００８７】
ある実施形態においては、正孔輸送層は、正孔輸送ポリマーを含む。ある実施形態においては、正孔輸送ポリマーは、ジスチリル（ｄｉｓｔｙｒｙｌａｒｙｌ）化合物である。ある実施形態においては、アリール基は、２つ以上の縮合芳香環を有する。ある実施形態においては、アリール基はアセンである。本明細書において使用される場合、用語「アセン」は、直鎖構成中に２つ以上のオルト縮合ベンゼン環を含有する炭化水素親成分を意味する。
【００８８】
ある実施形態においては、正孔輸送ポリマーは、アリールアミンポリマーである。ある実施形態においては、正孔輸送ポリマーは、フルオレンモノマーとアリールアミンモノマーとのコポリマーである。
【００８９】
ある実施形態においては、ポリマーは、架橋性基を有する。ある実施形態においては、架橋は、熱処理および／または紫外線もしくは可視光線への曝露によって行うことができる。架橋性基の例としては、ビニル、アクリレート、パーフルオロビニルエーテル、１−ベンゾ−３，４−シクロブタン、シロキサン、およびメチルエステルが挙げられるが、これらに限定されるものではない。架橋性ポリマーは、溶液処理されたＯＬＥＤの製造に利点を有し得る。可溶性ポリマー材料を塗布して、蒸着の後に不溶性フィルムに変えられ得る層を形成することにより、層が溶解するという問題のない多層の溶液処理されたＯＬＥＤデバイスの製造が可能になる。
【００９０】
架橋性ポリマーの例は、たとえば、米国特許出願公開第２００５−０１８４２８７号明細書およびＰＣＴ出願公開の国際公開第２００５／０５２０２７号パンフレットに見られる。
【００９１】
ある実施形態においては、正孔輸送層は、９，９−ジアルキルフルオレンとトリフェニルアミンとのコポリマーであるポリマーを含む。ある実施形態においては、ポリマーは、９，９−ジアルキルフルオレンと４，４’−ビス（ジフェニルアミノ）ビフェニルとのコポリマーである。ある実施形態においては、ポリマーは、９，９−ジアルキルフルオレンとＴＰＢとのコポリマーである。ある実施形態においては、ポリマーは、９，９−ジアルキルフルオレンとＮＰＢとのコポリマーである。ある実施形態においては、コポリマーは、（ビニルフェニル）ジフェニルアミンおよび９，９−ジスチリルフルオレンまたは９，９−ジ（ビニルベンジル）フルオレンから選択される第３のコモノマーから作製される。
【００９２】
電子輸送層１５０は、比較的効率的かつ少ない電荷損失で、層の厚さを通した負電荷の移動を促進する層である。任意選択の電子輸送層１４０に用いられ得る電子輸送材料の例としては、トリス（８−ヒドロキシキノラト）アルミニウム（ＡｌＱ）、ビス（２−メチル−８−キノリノラト）（ｐ−フェニルフェノラト）アルミニウム（ＢＡｌｑ）、テトラキス−（８−ヒドロキシキノラト）ハフニウム（ＨｆＱ）およびテトラキス−（８−ヒドロキシキノラト）ジルコニウム（ＺｒＱ）などの金属キレート化オキシノイド化合物；ならびに２−（４−ビフェニリル）−５−（４−ｔ−ブチルフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール（ＰＢＤ）、３−（４−ビフェニリル）−４−フェニル−５−（４−ｔ−ブチルフェニル）−１，２，４−トリアゾール（ＴＡＺ）、および１，３，５−トリ（フェニル−２−ベンズイミダゾール）ベンゼン（ＴＰＢＩ）などのアゾール化合物；２，３−ビス（４−フルオロフェニル）キノキサリンなどのキノキサリン誘導体；４，７−ジフェニル−１，１０−フェナントロリン（ＤＰＡ）および２，９−ジメチル−４，７−ジフェニル−１，１０−フェナントロリン（ＤＤＰＡ）などのフェナントロリン；ならびにそれらの混合物が挙げられる。
【００９３】
カソード１６０は、電子または負電荷キャリアを注入するのに特に効果的な電極である。カソードは、アノードよりも低い仕事関数を有する任意の金属または非金属であってよい。カソード用の材料は、第１族のアルカリ金属（たとえば、Ｌｉ、Ｃｓ）、第２族（アルカリ土類）金属、希土類元素およびランタニド、ならびにアクチニドを含む第１２族金属から選択され得る。アルミニウム、インジウム、カルシウム、バリウム、サマリウムおよびマグネシウム、ならびにそれらの組み合わせなどの材料を使用することができる。
【００９４】
動作電圧を下げるために、ＬｉＦ、ＣｓＦ、Ｃｓ2ＯおよびＬｉ2Ｏなどのアルカリ金属含有無機化合物を、有機層１５０とカソード層１６０との間に堆積することもできる。この層（図示せず）は、電子注入層と呼ばれることもある。
【００９５】
ｃ．デバイスの作製
デバイス層は、蒸着、液相堆積、および熱転写を含む任意の堆積技術またはそれらの技術の組み合わせによって形成され得る。
【００９６】
ある実施形態においては、本発明のデバイスは、バッファ層、正孔輸送層、および光活性層の液相堆積と、アノード、電子輸送層、電子注入層、およびカソードの気相堆積とによって製造される。
【００９７】
本発明のバッファ層は、それを溶解または分散してそれから膜を形成するあらゆる液体媒体から堆積することができる。一実施形態においては、液体媒体は、１つまたは複数の有機溶媒から実質的になる。一実施形態においては、液体媒体は、水、あるいは水および有機溶媒から実質的になる。一実施形態においては、有機溶媒は、アルコール、ケトン、環状エーテル、およびポリオールからなる群から選択される。一実施形態においては、有機液体は、ジメチルアセトアミド（「ＤＭＡｃ」）、Ｎ−メチルピロリドン（「ＮＭＰ」）、ジメチルホルムアミド（「ＤＭＦ」）、エチレングリコール（「ＥＧ」）、脂肪族アルコール、およびそれらの混合物から選択される。緩衝材料は、０．５〜１０重量パーセントの量で液体媒体中に存在することができる。液体媒体に依存するが、他の重量パーセント値の緩衝材料を使用することもできる。バッファ層は、あらゆる連続または不連続の液相堆積技術によって適用することができる。一実施形態においては、バッファ層はスピンコーティングによって適用される。一実施形態においては、バッファ層はインクジェット印刷によって適用される。液相堆積後、液体媒体は、室温または加熱しながら、空気中、不活性雰囲気中、または減圧によって除去することができる。一実施形態においては、この層は２７５℃未満の温度に加熱される。一実施形態においては、加熱温度は１００℃〜２７５℃の間である。一実施形態においては、加熱温度は１００℃〜１２０℃の間である。一実施形態においては、加熱温度は１２０℃〜１４０℃の間である。一実施形態においては、加熱温度は１４０℃〜１６０℃の間である。一実施形態においては、加熱温度は１６０℃〜１８０℃の間である。一実施形態においては、加熱温度は１８０℃〜２００℃の間である。一実施形態においては、加熱温度は２００℃〜２２０℃の間である。一実施形態においては、加熱温度は１９０℃〜２２０℃の間である。一実施形態においては、加熱温度は２２０℃〜２４０℃の間である。一実施形態においては、加熱温度は２４０℃〜２６０℃の間である。一実施形態においては、加熱温度は２６０℃〜２７５℃の間である。加熱時間は温度に依存し、一般に５〜６０分の間である。一実施形態においては、最終層厚さは５〜２００ｎｍの間である。一実施形態においては、最終層厚さは５〜４０ｎｍの間である。一実施形態においては、最終層厚さは４０〜８０ｎｍの間である。一実施形態においては、最終層厚さは８０〜１２０ｎｍの間である。一実施形態においては、最終層厚さは１２０〜１６０ｎｍの間である。一実施形態においては、最終層厚さは１６０〜２００ｎｍの間である。
【００９８】
正孔輸送層は、それを溶解または分散してそれからフィルムを形成するあらゆる液体媒体から堆積することができる。一実施形態においては、液体媒体は、１つまたは複数の有機溶媒から実質的になる。一実施形態においては、液体媒体は、水、あるいは水および有機溶媒から実質的になる。一実施形態においては、有機溶媒は芳香族溶媒である。一実施形態においては、有機液体は、クロロホルム、ジクロロメタン、クロロベンゼン、ジクロロベンゼン、トルエン、キシレン、メシチレン、アニソール、およびそれらの混合物から選択される。正孔輸送材料は、０．２〜２重量パーセントの濃度で液体媒体中に存在することができる。液体媒体に依存するが、他の重量パーセント値の正孔輸送材料を使用することができる。正孔輸送層は、あらゆる連続または不連続の液相堆積技術によって適用することができる。一実施形態においては、正孔輸送層はスピンコーティングによって適用される。一実施形態においては、正孔輸送層はインクジェット印刷によって適用される。液相堆積後、液体媒体は、室温または加熱しながら、空気中、不活性雰囲気中、または減圧によって除去することができる。一実施形態においては、この層は３００℃以下の温度に加熱される。一実施形態においては、加熱温度は１７０℃〜２７５℃の間である。一実施形態においては、加熱温度は１７０℃〜２００℃の間である。一実施形態においては、加熱温度は１９０℃〜２２０℃の間である。一実施形態においては、加熱温度は２１０℃〜２４０℃の間である。一実施形態においては、加熱温度は２３０℃〜２７０℃の間である。一実施形態においては、加熱温度は２７０℃〜３００℃の間である。加熱時間は温度に依存し、一般に５〜６０分の間である。一実施形態においては、最終層厚さは５〜５０ｎｍの間である。一実施形態においては、最終層厚さは５〜１５ｎｍの間である。一実施形態においては、最終層厚さは１５〜２５ｎｍの間である。一実施形態においては、最終層厚さは２５〜３５ｎｍの間である。一実施形態においては、最終層厚さは３５〜５０ｎｍの間である。
【００９９】
本発明の光活性層は、それを溶解または分散してそれからフィルムを形成するあらゆる液体媒体から堆積することができる。一実施形態においては、液体媒体は１つまたは複数の有機溶媒から実質的になる。一実施形態においては、液体媒体は水、あるいは水および有機溶媒から実質的になる。一実施形態においては、有機溶媒は芳香族溶媒である。一実施形態においては、有機溶媒はクロロホルム、ジクロロメタン、トルエン、アニソール、２−ブタノン、３−ペンタノン、酢酸ブチル、アセトン、キシレン、メシチレン、クロロベンゼン、テトラヒドロフラン、ジエチルエーテル、トリフルオロトルエンおよびそれらの混合物から選択される。光活性材料は０．２〜２重量パーセントの濃度で液体媒体中に存在することができる。液体媒体によっては他の重量パーセント値の光活性材料を使用することもできる。光活性層は連続または不連続のあらゆる液相堆積技術によって適用することができる。一実施形態においては、光活性層はスピンコーティングによって適用される。一実施形態においては、光活性層はインクジェット印刷によって適用される。液相堆積後、液体媒体は、室温または加熱を使用して、空気中、不活性雰囲気中、または減圧によって除去することができる。最適なベーク条件は、除去されている液体の蒸気圧特性および液体とのそれらの分子間相互作用に依存する。一実施形態においては、堆積された層は、最高Ｔｇを有する材料のＴｇより高い温度に加熱される。一実施形態においては、堆積された層は、最低Ｔｇを有する材料のＴｇ未満の温度に加熱される。一実施形態においては、加熱温度は最低Ｔｇよりも少なくとも１０℃低い。一実施形態においては、加熱温度は最低Ｔｇよりも少なくとも２０℃低い。一実施形態においては、加熱温度は最低Ｔｇよりも少なくとも３０℃低い。一実施形態においては、加熱温度は５０℃〜１５０℃の間である。一実施形態においては、加熱温度は５０℃〜７５℃の間である。一実施形態においては、加熱温度は７５℃〜１００℃の間である。一実施形態においては、加熱温度は１００℃〜１２５℃の間である。一実施形態においては、加熱温度は１２５℃〜１５０℃の間である。加熱時間は温度に依存し、一般に５〜６０分の間である。一実施形態においては、最終層厚さは２５〜１００ｎｍの間である。一実施形態においては、最終層厚さは２５〜４０ｎｍの間である。一実施形態においては、最終層厚さは４０〜６５ｎｍの間である。一実施形態においては、最終層厚さは６５〜８０ｎｍの間である。一実施形態においては、最終層厚さは８０〜１００ｎｍの間である。
【０１００】
本発明の電子輸送層は、あらゆる気相堆積法によって堆積することができる。一実施形態においては、減圧下での熱蒸着によって堆積される。一実施形態においては、最終層厚さは１〜１００ｎｍの間である。一実施形態においては、最終層厚さは１〜１５ｎｍの間である。一実施形態においては、最終層厚さは１５〜３０ｎｍの間である。一実施形態においては、最終層厚さは３０〜４５ｎｍの間である。一実施形態においては、最終層厚さは４５〜６０ｎｍの間である。一実施形態においては、最終層厚さは６０〜７５ｎｍの間である。一実施形態においては、最終層厚さは７５〜９０ｎｍの間である。一実施形態においては、最終層厚さは９０〜１００ｎｍの間である。
【０１０１】
電子注入層は、あらゆる気相堆積法によって堆積することができる。一実施形態においては、減圧下での熱蒸着によって堆積される。一実施形態においては、減圧は１０-6ｔｏｒｒ未満である。一実施形態においては、減圧は１０-7ｔｏｒｒ未満である。一実施形態においては、減圧は１０-8ｔｏｒｒ未満である。一実施形態においては、材料は１００℃〜４００℃；好ましくは１５０℃〜３５０℃の範囲内の温度に加熱される。本明細書中提示される気相堆積の速度の単位は、オングストローム毎秒である。一実施形態においては、材料は０．５〜１０Å／秒の速度で堆積される。一実施形態においては、材料は０．５〜１Å／秒の速度で堆積される。一実施形態においては、材料は１〜２Å／秒の速度で堆積される。一実施形態においては、材料は２〜３Å／秒の速度で堆積される。一実施形態においては、材料は３〜４Å／秒の速度で堆積される。一実施形態においては、材料は４〜５Å／秒の速度で堆積される。一実施形態においては、材料は５〜６Å／秒の速度で堆積される。一実施形態においては、材料は６〜７Å／秒の速度で堆積される。一実施形態においては、材料は７〜８Å／秒の速度で堆積される。一実施形態においては、材料は８〜９Å／秒の速度で堆積される。一実施形態においては、材料は９〜１０Å／秒の速度で堆積される。一実施形態においては、最終層厚さは０．１〜３ｎｍの間である。一実施形態においては、最終層厚さは０．１〜１ｎｍの間である。一実施形態においては、最終層厚さは１〜２ｎｍの間である。一実施形態においては、最終層厚さは２〜３ｎｍの間である。
【０１０２】
カソードは、あらゆる気相堆積法によって堆積することができる。一実施形態においては、減圧下での熱蒸着によって堆積される。一実施形態においては、減圧は１０-6ｔｏｒｒ未満である。一実施形態においては、減圧は１０-7ｔｏｒｒ未満である。一実施形態においては、減圧は１０-8ｔｏｒｒ未満である。一実施形態においては、材料は１００℃〜４００℃；好ましくは１５０℃〜３５０℃の範囲内の温度に加熱される。一実施形態においては、材料は０．５〜１０Å／秒の速度で堆積される。一実施形態においては、材料は０．５〜１Å／秒の速度で堆積される。一実施形態においては、材料は１〜２Å／秒の速度で堆積される。一実施形態においては、材料は２〜３Å／秒の速度で堆積される。一実施形態においては、材料は３〜４Å／秒の速度で堆積される。一実施形態においては、材料は４〜５Å／秒の速度で堆積される。一実施形態においては、材料は５〜６Å／秒の速度で堆積される。一実施形態においては、材料は６〜７Å／秒の速度で堆積される。一実施形態においては、材料は７〜８Å／秒の速度で堆積される。一実施形態においては、材料は８〜９Å／秒の速度で堆積される。一実施形態においては、材料は９〜１０Å／秒の速度で堆積される。一実施形態においては、最終層厚さは１０〜１００００ｎｍの間である。一実施形態においては、最終層厚さは１０〜１０００ｎｍの間である。一実施形態においては、最終層厚さは１０〜５０ｎｍの間である。一実施形態においては、最終層厚さは５０〜１００ｎｍの間である。一実施形態においては、最終層厚さは１００〜２００ｎｍの間である。一実施形態においては、最終層厚さは２００〜３００ｎｍの間である。一実施形態においては、最終層厚さは３００〜４００ｎｍの間である。一実施形態においては、最終層厚さは４００〜５００ｎｍの間である。一実施形態においては、最終層厚さは５００〜６００ｎｍの間である。一実施形態においては、最終層厚さは６００〜７００ｎｍの間である。一実施形態においては、最終層厚さは７００〜８００ｎｍの間である。一実施形態においては、最終層厚さは８００〜９００ｎｍの間である。一実施形態においては、最終層厚さは９００〜１０００ｎｍの間である。一実施形態においては、最終層厚さは１０００〜２０００ｎｍの間である。一実施形態においては、最終層厚さは２０００〜３０００ｎｍの間である。一実施形態においては、最終層厚さは３０００〜４０００ｎｍの間である。一実施形態においては、最終層厚さは４０００〜５０００ｎｍの間である。一実施形態においては、最終層厚さは５０００〜６０００ｎｍの間である。一実施形態においては、最終層厚さは６０００〜７０００ｎｍの間である。一実施形態においては、最終層厚さは７０００〜８０００ｎｍの間である。一実施形態においては、最終層厚さは８０００〜９０００ｎｍの間である。一実施形態においては、最終層厚さは９０００〜１００００ｎｍの間である。
【実施例】
【０１０３】
以下の実施例で、本明細書に記載される概念をさらに説明するが、これらの実施例は、特許請求の範囲に記載される本発明の範囲を限定するものではない。
【０１０４】
実施例１
この実施例は、化合物Ｂ８の調製を示す。
【０１０５】
ａ）２,２’,６’,６’−テトラフルオロジフェニルアミンの調製
窒素で満たしたグローブボックスにおいて、３．８６ｇの２,６−ジフルオロ−ブロモベンゼン（２０ｍＭ）を、２．６ｇ（２０ｍＭ）の２,６−ジフルオロアニリンに加え、すべてを攪拌して５０ｍＬの乾燥トルエンに入れた。０．２１ｇのＰｄ2ＤＢＡ3（０．２１ｍＭ）、０．０９ｇのＰ（ｔ−Ｂｕ）3（０．４２ｍＭ）および２．０ｇのｔ−ＢｕＯＮａ（２１ｍＭ）を加えた。これらの触媒材料を加えるとすぐに、急激な発熱がある。次に、暗黄褐色の混合物を、グローブボックス中８０℃で４時間加熱した。
【０１０６】
【化１１】
2010529232.tif 000013
【０１０７】
次に、反応混合物を冷却し、グローブボックスから取り出して、塩化メチレン溶離剤を用いたシリカクロマトグラフィーによって精製して（ｗｏｒｋ  ｕｐ）、所望の第二級アミンを暗緑色／褐色油として生成し、構造をｎｍｒによって確認した。収率約６０％。
【０１０８】
【表１】
2010529232.tif 000014
【０１０９】
ｂ）Ｂ８を生成するためのジ−ｔ−ブチル−アントラセンのアミノ化
窒素で満たしたグローブボックスにおいて、１．０ｇの２,６−ジ−ｔ−ブチル−９,１０−ジブロモ−アントラセン（２．２ｍＭ）および１．０６ｇ（４．４ｍＭ）の上記（ａ）からの第二級アミンを、２５ｍＬの乾燥トルエン中で混合した。０．２ｇのＰｄ2ＤＢＡ3（０．２ｍＭ）、０．０８ｇのＰ（ｔ−Ｂｕ）3（０．４ｍＭ）および０．５ｇのｔ−ＢｕＯＮａ（５ｍＭ）をすべて、攪拌されたトルエン反応混合物に加えた。次に、反応混合物を、グローブボックス中８０℃で１時間加熱した。直後の溶液は濃い紫色であるが、約８０℃に達すると、黄色／赤色／褐色であり、著しく濃さを増す。９０分後、反応物を冷却し、グローブボックスから取り出してから、中性アルミナに通してろ過して褐色および緑色の不純物を除去することによって精製した。溶離剤（塩化メチレン）は淡黄色であり、明るい青色光輝性である。メタノールを濃溶液に加えると、淡黄色の結晶性沈殿物が得られ、この沈殿物は青色光輝性である。収量は約１．０ｇである。トルエン中溶液は、非常に薄い淡黄色であり、ルームランプで青色光輝性である。
【０１１０】
【化１２】
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【０１１１】
回収した材料を、ＦＬＯＲＩＳＩＬのカラムを通したクロマトグラフィーに供し、塩化メチレンで溶出させて、精製し、その後さらにｎｍｒに供して、予測される生成物を確認する。
【０１１２】
【表２】
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【０１１３】
概要または実施例において前述したすべての行為が必要なわけではなく、特定の行為の一部は不要である場合があり、１つまたは複数のさらに別の行為が、前述の行為に加えて実施される場合があることに留意されたい。さらに、行為が列挙されている順序は、必ずしもそれらが実施される順序ではない。
【０１１４】
以上の明細書において、具体的な実施形態を参照しながら本発明の概念を説明した。しかし、当業者であれば、特許請求の範囲に記載される本発明の範囲から逸脱せずに種々の変更および変形を行えることが理解できるであろう。したがって、本明細書および図面は、限定的な意味ではなく説明的なものであるとみなすべきであり、すべてのこのような変更は本発明の範囲内に含まれることを意図している。
【０１１５】
特定の実施形態に関して、利益、その他の利点、および問題に対する解決法を以上に記載してきた。しかし、これらの利益、利点、問題の解決法、ならびに、なんらかの利益、利点、または解決法を発生させたり、より顕著にしたりすることがある、あらゆる特徴が、特許請求の範囲のいずれかまたはすべての重要、必要、または本質的な特徴として解釈されるものではない。
【０１１６】
別々の実施形態の状況において、明確にするために本明細書に記載されている特定の複数の特徴は、１つの実施形態の中で組み合わせても提供できることを理解されたい。逆に、簡潔にするため１つの実施形態の状況において説明した種々の特徴も、別々に提供したり、あらゆる副次的な組み合わせで提供したりすることができる。さらに、範囲で記載される値への言及は、その範囲内の各値およびすべての値を含む。
【図１】
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【国際調査報告】
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