(57)【要約】  「水素−リチウム核融合装置」は、指定の幾何学形状の陽子加速器、リチウム箔ターゲット、及びターゲットホルダから成る革新的な新しい装置である。本発明は、１００％に近い陽子−リチウム核融合効率、及び核融合副産物が、熱としてターゲットに有意な核融合エネルギを伝達することなくリチウムターゲットを出ることを可能にするものである。本発明の特定の態様は、特許請求の範囲、明細書、及び図面に説明されている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ターゲット位置で横寸法を有する陽子線を軸線に沿って発生させることができる種類の陽子発生器と共に使用するためのターゲットアセンブリであって、
ターゲット位置に配置可能なターゲット支持体と、
Ｊ0ベッセル関数の第１のゼロに陽子の重力波長を掛けたものよりも小さい前記軸線とほぼ平行に測定される最大ターゲット厚みを有し、かつ前記ターゲット支持体によって支持された前面及び後面を有するリチウムターゲットと、
を含み、
前記ターゲット支持体は、前記ターゲットが、ターゲット支持材料のない露出した前部及び後部ターゲット面を有し、該露出後部ターゲット面上への該露出前面の投影が、ターゲット区域を該露出した前部及び後部ターゲット区域の区域間の交差部として形成するように構成される、
ことを特徴とするアセンブリ。
【請求項２】
前記Ｊ0ベッセル関数の前記第１のゼロは、約２．４であり、前記陽子の前記重力波長は、前記最大ターゲット厚みが約２．４ｍｍ未満であるように約１ｍｍであることを特徴とする請求項１に記載のアセンブリ。
【請求項３】
前記ターゲット支持体は、パイに前記陽子の前記重力波長を掛けたものに等しい前記軸線とほぼ平行に測定される最小厚みを有することを特徴とする請求項１に記載のアセンブリ。
【請求項４】
前記陽子の前記重力波長は、前記ターゲット支持体が少なくとも約３．１４ｍｍの最小厚みを有するように約１ｍｍであることを特徴とする請求項３に記載のアセンブリ。
【請求項５】
前記ターゲット支持体は、０と前記Ｊ0ベッセル関数の前記第１のゼロとの間の距離に前記陽子の前記重力波長を掛けたものに等しい前記軸線とほぼ平行に測定される最小厚みを有することを特徴とする請求項１に記載のアセンブリ。
【請求項６】
０と前記Ｊ0ベッセル関数の前記第１のゼロとの間の前記距離は、約２．４であり、前記陽子の前記重力波長は、前記ターゲット支持体が少なくとも約２．４ｍｍの最小厚みを有するように約１ｍｍであることを特徴とする請求項５に記載のアセンブリ。
【請求項７】
前記ターゲット支持体は、前記ターゲット区域を取り囲んでいることを特徴とする請求項１に記載のアセンブリ。
【請求項８】
前記ターゲット支持体は、アルミニウムターゲット支持体であることを特徴とする請求項１に記載のアセンブリ。
【請求項９】
前記ターゲット支持体は、前部及び後部側面を有し、前記ターゲットは、該前部及び後部側面間の中間に位置することを特徴とする請求項１に記載のアセンブリ。
【請求項１０】
前記ターゲット区域は、円形であることを特徴とする請求項１に記載のアセンブリ。
【請求項１１】
前記ターゲットは、金属リチウム及びリチウム含有材料の少なくとも一方を含むことを特徴とする請求項１に記載のアセンブリ。
【請求項１２】
前記リチウム含有材料は、酸化リチウム及びリチウム合金の少なくとも一方を含むことを特徴とする請求項９に記載のアセンブリ。
【請求項１３】
前記ターゲットは、少なくとも前記陽子線の前記横寸法に、前記Ｊ0ベッセル関数の前記第１のゼロの値の２倍にヘリウムイオンの重力波長を掛けたものを加えた最小横寸法を有することを特徴とする請求項１に記載のアセンブリ。
【請求項１４】
前記Ｊ0ベッセル関数の前記第１のゼロの前記値は、約２．４であり、前記ヘリウムイオンの前記重力波長は、約４ｍｍであることを特徴とする請求項１３に記載のアセンブリ。
【請求項１５】
前記ターゲットは、略均一な厚みを有することを特徴とする請求項１に記載のアセンブリ。
【請求項１６】
ターゲット位置で横寸法を有する陽子線を軸線に沿って発生させることができる種類の陽子発生器と共に使用するためのターゲットアセンブリであって、
軸線とほぼ平行に測定される少なくとも約３．１４ｍｍの最小厚みを有し、ターゲット位置に配置可能なターゲット支持体と、
前記軸線とほぼ平行に測定される２．４ｍｍ未満の最大ターゲット厚みを有し、前記ターゲット支持体によって支持された前面及び後面を有するリチウムターゲットと、
を含み、
前記ターゲット支持体は、
前記ターゲットが、ターゲット支持材料のない露出した前部及び後部ターゲット面を有し、該露出後部ターゲット面上への該露出前面の投影が、ターゲット区域を該露出前部及び後部ターゲット区域の区域間の交差部として形成し、かつ
前記ターゲット支持体が、前記ターゲット区域を取り囲み、かつ
前記ターゲットが、少なくとも１９．２ｍｍに陽子線の横寸法を加えた最小横寸法を有する、
ように構成される、
ことを特徴とするアセンブリ。
【請求項１７】
ターゲット位置で横寸法を有する陽子線を軸線に沿って発生させることができる種類の陽子発生器と共に使用するためのターゲットアセンブリを製造する方法であって、
ターゲット区域で、Ｊ0ベッセル関数の第１のゼロに陽子の重力波長を掛けた値よりも小さい軸線とほぼ平行に測定される最大ターゲット厚みを有し、かつ前面及び後面を有するリチウムターゲット材料を選択する段階と、
ターゲット支持体を選ぶ段階と、
前記ターゲット支持体に前記ターゲット材料を取り付けて、ターゲット位置に配置可能なターゲットアセンブリを作成する段階と、
を含み、
前記選択する段階、選ぶ段階、及び取り付ける段階は、前記ターゲットアセンブリが、ターゲット支持材料のない露出した前部及び後部ターゲット面を有するリチウムターゲットを含み、該露出後部ターゲット面上への該露出前面の投影が、前記ターゲット区域を該露出前部及び後部ターゲット区域の区域間の交差部として形成するように実行される、
ことを特徴とする方法。
【請求項１８】
前記Ｊ0ベッセル関数の前記第１のゼロは、約２．４であり、前記陽子の前記重力波長は、前記最大ターゲット厚みが約２．４ｍｍ未満であるように約１ｍｍであることを特徴とする請求項１７に記載の方法。
【請求項１９】
前記ターゲット支持体は、パイに前記陽子の前記重力波長を掛けたものに等しい前記軸線とほぼ平行に測定される最小厚みを有することを特徴とする請求項１７に記載の方法。
【請求項２０】
前記陽子の前記重力波長は、前記ターゲット支持体が少なくとも約３．１４ｍｍの最小厚みを有するように約１ｍｍであることを特徴とする請求項１９に記載の方法。
【請求項２１】
前記ターゲット支持体は、０と前記Ｊ0ベッセル関数の前記第１のゼロとの間の距離に前記陽子の前記重力波長を掛けたものに等しい前記軸線とほぼ平行に測定される最小厚みを有することを特徴とする請求項１７に記載の方法。
【請求項２２】
０と前記Ｊ0ベッセル関数の前記第１のゼロとの間の前記距離は、約２．４であり、前記陽子の前記重力波長は、前記ターゲット支持体が少なくとも約２．４ｍｍの最小厚みを有するように約１ｍｍであることを特徴とする請求項２１に記載の方法。
【請求項２３】
前記選択する段階は、均一な厚みを有するターゲット材料を選択する段階を含むことを特徴とする請求項１７に記載の方法。
【請求項２４】
前記選択する段階では、金属リチウム、酸化リチウム、及びリチウム合金のうちの少なくとも１つを含むターゲット材料を選択することを特徴とする請求項１７に記載の方法。
【請求項２５】
前記ターゲット支持体を選ぶ段階は、前記ターゲット区域が円形であるように実行されることを特徴とする請求項１７に記載の方法。
【請求項２６】
前記ターゲット支持体を選ぶ段階は、該ターゲット支持体が、前記Ｊ0ベッセル関数の前記第１のゼロに前記陽子の前記重力波長を掛けたものよりも小さい前記軸線とほぼ平行に測定される最小厚みを有するように実行されることを特徴とする請求項１７に記載の方法。
【請求項２７】
前記ターゲット支持体を選ぶ段階は、該ターゲット支持体が、前記軸線とほぼ平行に測定される少なくとも約３．１４ｍｍの最小厚みを有するように実行されることを特徴とする請求項１７に記載の方法。
【請求項２８】
前記ターゲット支持体を選ぶ段階は、該ターゲット支持体がアルミニウムであるように実行されることを特徴とする請求項１７に記載の方法。
【請求項２９】
前記ターゲット材料を取り付ける段階は、該ターゲット材料が、前記ターゲット支持体の前記前面及び後面間の中間に位置するように実行されることを特徴とする請求項１７に記載の方法。
【請求項３０】
持続性水素−リチウム核融合を生成する方法であって、
ターゲット区域でパイに陽子の重力波長を掛けたものに等しい軸線とほぼ平行に測定される最大厚みを有し、かつ前面及び後面を有するリチウムターゲット材料を選択する段階と、
Ｊ0ベッセル関数の第１のゼロに前記陽子の前記重力波長を掛けたものよりも小さい前記軸線とほぼ平行に測定される最小厚みを支持体の構成要素が有するターゲット支持体に前記ターゲット材料を取り付けて、ターゲット位置に配置可能なターゲットアセンブリを作成する段階と、
を含み、
前記選択する段階及び取り付ける段階は、前記ターゲットアセンブリが、ターゲット支持材料のない露出した前部及び後部ターゲット面を有するリチウムターゲットを含み、該露出後部ターゲット面上への該露出前面の投影が、前記ターゲット区域を該露出前部及び後部ターゲット区域の区域間の交差部として形成するように実行され、
前記軸線に沿って陽子線を投影し、前記ターゲット区域で該陽子線の陽子をリチウム核と核融合させる段階、
を更に含むことを特徴とする方法。
【請求項３１】
前記ターゲット支持体の前記構成要素は、前記軸線とほぼ平行に測定される少なくとも約３．１４ｍｍの最小厚みを有し、前記水素−リチウム核融合は、前記ターゲット材料を溶融することなく、１０分よりも長く持続することを特徴とする請求項３０に記載の方法。
【請求項３２】
増幅された電流を発生させる方法であって、
核融合副産物によって誘発される重力波を利用して電流を増幅する段階、
を含むことを特徴とする方法。
【請求項３３】
前記核融合副産物は、ベクトルＤに沿って分散され、
前記電流を増幅する段階は、前記ベクトルＤの一部に沿って略整列した軸線を有する複数の導電要素を前記核融合副産物によって誘発された前記重力波に露出する段階を更に含む、
ことを特徴とする請求項３２に記載の方法。
【請求項３４】
前記導電要素のソレノイド巻付けに電流を印加し、前記ベクトルＤ及び該導電要素の一部を通って延びてそれらと略整列した磁力線を作成する段階を更に含むことを特徴とする請求項３３に記載の方法。
【請求項３５】
陽子線をリチウムターゲット上に投影し、前記核融合副産物が前記ベクトルＤに沿って該ターゲットから離れるヘリウムイオンであるように、該ターゲットにおいて水素−リチウム核融合衝突を作り出す段階、
を更に含むことを特徴とする請求項３２に記載の方法。
【請求項３６】
陽子線をリチウムターゲット上に投影し、前記核融合副産物が前記ベクトルＤに沿って該ターゲットから離れるヘリウムイオンであるように、該ターゲットにおいて水素−リチウム核融合衝突を作り出す段階、
を更に含むことを特徴とする請求項３３に記載の方法。
【請求項３７】
陽子線をリチウムターゲット上に投影し、前記核融合副産物が前記ベクトルＤに沿って該ターゲットから離れるヘリウムイオンであるように、該ターゲットにおいて水素−リチウム核融合衝突を作り出す段階、
を更に含むことを特徴とする請求項３４に記載の方法。
【請求項３８】
前記ヘリウムイオンは、前記導電要素において前記電流を増幅する前記重力波を作り出すことを特徴とする請求項３７に記載の方法。
【請求項３９】
核融合副産物によって生成される重力波を使用して電力を増幅するための装置であって、
加速陽子線と、
前記陽子線に露出されるリチウムを含み、それによって前記加速陽子とリチウム原子の間の核融合衝突が、ベクトルＤに沿ってターゲットから離れるヘリウムイオンを作り出すターゲットと、
前記ベクトルＤの一部に沿って略整列した１つ又はそれよりも多くの導電要素と、
増幅される電流を誘導する、前記導電要素に結合されたプライマー回路と、
電流を運び、前記導電要素のコアを通る磁力線を有する磁場を生成する該導電要素周りのソレノイド巻付けと、
を含むことを特徴とする装置。
【請求項４０】
水素ガスをイオン化してこの得られるイオンを加速することによって前記加速陽子線を発生させる少なくとも１つのイオン加速器を更に含むことを特徴とする請求項３９に記載の装置。
【請求項４１】
前記ヘリウムイオンは、重力波を作り出し、
前記重力波は、電子の重力引力及び重力斥力を生成し、
前記電子は、増幅される前記電流内に重力波エネルギを移送する、
ことを特徴とする請求項４０に記載の装置。
【請求項４２】
光速を超えることができる有効移送速度で放射エネルギを移送する方法であって、
核融合反応からの運動エネルギを所定の方向に沿って空間構造の領域内に移送し、該運動エネルギの該空間構造内への該移送が、該所定の方向に沿って該空間構造を収縮させる段階と、
前記収縮した空間構造を使用して前記所定の方向に沿って放射エネルギを伝達し、光速を超える有効移送速度を達成する段階と、
を含むことを特徴とする方法。
【請求項４３】
前記収縮した空間構造を使用して前記所定の方向に沿って対象物を移送し、有効移送速度を加速する段階を更に含むことを特徴とする請求項４２に記載の方法。
【請求項４４】
陽子線をリチウムターゲットと衝突させてヘリウムイオンを発生させることにより核融合反応を生成する段階を更に含むことを特徴とする請求項４２に記載の方法。
【請求項４５】
磁力線が、前記所定の方向に沿い、かつ前記核融合反応が生成される位置と交差するように整列した誘導磁場を印加する段階を更に含むことを特徴とする請求項４４に記載の方法。
【請求項４６】
前記ヘリウムイオンは、前記誘導磁場によって案内され、前記所定の方向に集束されることを特徴とする請求項４５に記載の方法。
【請求項４７】
空間構造内に運動エネルギを移送して該空間構造を収縮させるための装置であって、
加速陽子線と、
前記陽子線に露出されるリチウムを含み、それによって前記加速陽子とリチウム原子の間の核融合衝突がある一定の位置で発生してヘリウムイオンを作り出すターゲットと、
空間構造の領域が、該空間構造内への運動エネルギの移送により所定の方向に沿って収縮するように、前記核融合衝突の前記位置と交差するように整列した該所定の方向に沿った磁力線を有する誘導磁場を印加する１つ又はそれよりも多くの磁石と、
前記収縮した空間構造に整列した電磁トランスミッタと、
を含むことを特徴とする装置。
【請求項４８】
前記ヘリウムイオンは、前記所定の方向の前記磁力線の周りに螺旋状であり、運動エネルギを該ヘリウムイオンから前記空間構造内に移送することを特徴とする請求項４７に記載の装置。
【請求項４９】
空間構造の単位によって及ぼされる重力を用いて宇宙船を推進する方法であって、
宇宙船上で発生された核融合反応からの運動エネルギを所定の方向に沿って空間構造のある一定の領域内に移送する段階、
を含み、
前記空間構造内への前記運動エネルギの前記移送は、前記所定の方向に前記宇宙船の重力引力を作り出す、
ことを特徴とする方法。
【請求項５０】
前記領域内への前記運動エネルギの前記移送は、前記所定の方向に沿って前記空間構造を収縮させるものであり、
前記収縮した空間構造を使用して、前記所定の方向の通過のための通過前の座標系で測定される通過時間を低減する段階、
を更に含むことを特徴とする請求項４９に記載の方法。
【請求項５１】
運動エネルギを空間構造内に移送して該空間構造を収縮させるための装置であって、
宇宙船と、
発生された加速陽子線と、
前記宇宙船によって運ばれて前記陽子線に露出されるリチウムを含み、それによってある一定の位置の前記加速陽子とリチウム原子との間の核融合衝突がヘリウムイオンを作り出すターゲットと、
前記核融合衝突からの運動エネルギの空間構造のある一定の領域内への移送が、所定の方向に前記宇宙船の重力引力を作り出すように、該核融合衝突の前記位置と交差するように整列した該所定の方向に沿った磁力線を有する誘導磁場を印加する１つ又はそれよりも多くの磁石と、
を含むことを特徴とする装置。
【請求項５２】
前記ヘリウムイオンは、前記所定の方向の前記磁力線の周りに螺旋状であり、運動エネルギを該ヘリウムイオンから前記空間構造の前記領域内に移送することを特徴とする請求項５１に記載の装置。
【請求項５３】
前記領域内への前記運動エネルギの前記移送は、前記所定の方向に沿って前記空間構造を収縮させ、前記宇宙船が、該所定の方向の通過のための通過前の座標系で測定される減少した通過時間で該収縮した空間構造を通って進むことを可能にすることを特徴とする請求項５２に記載の装置。
【請求項５４】
宇宙船に前進推進力、舵取り、減速、及び逆推進力をもたらすように配列された請求項５１に記載の装置の複数の装置。
【請求項５５】
冗長性をもたらすように更に配列された請求項５１に記載の装置の複数の装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本出願は、米国特許仮出願第６０／８２２、９０２号、第６０／８４５、１１７号、第６０／８９３、８１８号、第６０／８９３、８２３号、及び第６０／８９３、８２６号の恩典を主張するものである。これらの関連出願は、引用により組み込まれる。
【背景技術】
【０００２】
水素−リチウム核融合の従来の研究で最も網羅的な要約は、水素／リチウム核融合に関わる３つの以前の実験、並びに自分たちの実験結果を引用したＨｅｒｂ他（Ｈｅｒｂ、Ｒ．Ｇ．、Ｐａｒｋｉｎｓｏｎ、Ｄ．Ｂ．、Ｋｅｒｓｔ、Ｄ．Ｗ．共著「陽子衝突によるリチウム膜からのα粒子の生成」、１９３５年、フィジカルレビュー４８：１１８〜１２４頁）により提供されている。ハーブの論文は、アラバマ州ハンツビルでの近年の実験中に上述の発明者が用いたエネルギに比する陽子エネルギでは、核融合は殆ど起こらないと結論付けている。Ｈｅｒｂのデータは、完全な核融合の１．０と比較して、０．３３４ｘ１０-7の核融合効率を示しており、すなわち、ビーム内の３０、０００、０００個の陽子毎に、１個のみが、リチウムと核融合して検出可能なα粒子を生成することになる。
【０００３】
この節では、本発明者は、水素−リチウム核融合を導入して、従来の高温核融合及び低温核融合の努力成果と対比する。今日進行中である既存の核融合研究プログラムに関連して、本発明により製造される「水素−リチウム核融合装置」には、核融合を達成する非常に異なる実施例がある。「水素−リチウム核融合装置」は、１００％に近い核融合効率及び核融合副産物のエネルギを熱作用なしで利用することを可能にすると考えられる。
【０００４】
本発明者は、本出願において、本発明の様々な態様に関して様々な理論を議論すると共に複数の立場を取ることを強調したい。これらの記述及び立場は、段落［００２０］〜［００２９］、［００６２］〜［００８１］、及び［０２２０］〜［０３３９］のような以下で説明する新規な理論と、同じく本発明者が行い、段落［００３０］〜［００５１］及び［００５９］〜［００６１］で説明する実験とに基づくことになる。これらの実験で裏付けが得られない記述は、必然的に理論的なものであり、特定の実験的な発見事項に基づくものではない。例えば、核融合効率が１００％近くになるという本発明者の考えは、本発明に付随する新規な理論と、実験結果がこの立場を裏付ける傾向があるという考えとに基づくものである。また、段落［００８７］〜［０１８６］で議論する実験は行わなかったので、本発明者の予測結果は、発生すると期待されることを説明するものである。
【０００５】
従来の（高温）核融合を研究している研究施設及び研究所は、非常に異なる手法を取っている。この手法は、デューテリウムイオン及びトリチウムイオンを用いて星の内部の核融合反応を模倣するものである。これらの反応の目標は、この反応タイプから高速で放出される余分の中性子からの熱エネルギを利用することである。今日まで、エネルギ消費の損益分岐点を過ぎてエネルギを利用するか又は核融合反応を持続させることができた実験はない。
【０００６】
本発明者が知る限りでは、実際的かつ経済的方法で高温水素核融合の２段階方法を利用することができた研究施設はない。核融合反応からの水の加熱に関わる第２の段階は、従来の核融合閉じ込めの第１の段階が適切でなかったために試されたことはない。
【０００７】
いわゆる低温核融合では、高温核融合に必要な極高温及びプラズマ閉じ込めは不要である。むしろ、低温核融合は、重水（Ｄ2Ｏ）を使用して核融合を促進する電解技術に依存している。低温核融合手法は、依然として研究中である。本発明者が知る限りでは、低温核融合からの決定的な肯定的結果はない。
【０００８】
「水素−リチウム核融合装置」、高温核融合手法、及び低温核融合手法を以下で要約すると共に比較する。
【０００９】
核融合手法の比較
（表）
2010507778.tif 000003
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１０】
【特許文献１】米国特許仮出願第６０／８２２、９０２号
【特許文献２】米国特許仮出願第６０／８４５、１１７号
【特許文献３】米国特許仮出願第６０／８９３、８１８号
【特許文献４】米国特許仮出願第６０／８９３、８２３号
【特許文献５】米国特許仮出願第６０／８９３、８２６号
【非特許文献】
【００１１】
【非特許文献１】Ｈｅｒｂ、Ｒ．Ｇ．、Ｐａｒｋｉｎｓｏｎ、Ｄ．Ｂ．、Ｋｅｒｓｔ、Ｄ．Ｗ．共著「陽子衝突によるリチウム膜からのα粒子の生成」、１９３５年、フィジカルレビュー４８：１１８〜１２４頁
【非特許文献２】Ａ・アインシュタイン著「移動体の電気力学に関して」、１９０５年、「Ａｎｎａｌｅｎ  ｄｅｒ  Ｐｈｙｓｉｋ」、１７：８９１
【非特許文献３】Ｅｒｄｅｌｙｉ、Ｗ．、Ｍａｇｎｕｓ、Ｆ．、Ｔｒｉｃｏｍｉ、Ｆ．Ｇ．共著「積分変換表」、１９５４年、第２巻、Ｂａｔｅｍａｎ原稿プロジェクト、マグローヒル、ニューヨーク
【非特許文献４】Ｐｅｎｚｉａｓ、Ａ．Ａ．、Ｗｉｌｓｏｎ、Ｒ．Ｗ．共著「４０８０Ｍｃ／ｓ時のＣＡＳ−Ａの磁束密度の測定」、１９６５年、「Ａｓｔｒｏｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｊｏｕｒｎａｌ  Ｌｅｔｔｅｒｓ」、１１４９〜１１５４頁．
【非特許文献５】Ｒｏｈｒｉｎｇｅｒ、Ｇ．著「核爆発後の黄緑赤外線光」、１９６８年、報告書、ゼネラルエレクトリック社、カリフォルニア州サンタバーバラ、１〜７頁
【非特許文献６】Ｗｉｌｌ、Ｃ．Ｍ．著「重力物理学の理論及び実験」、１９９３年、ケンブリッジ大学出版局、ニューヨーク
【非特許文献７】Ｗｏｌｆｒａｍ研究報告「Ｗｏｌｆｒａｍ積算器」、１９９６年〜２００６年、「Ｗｏｌｆｒａｍ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  Ｉｎｃ．」、ｈｔｔｐ：／／ｉｎｔｅｇｒａｌｓ．ｗｏｌｆｒａｍ．ｃｏｍ／ｉｎｄｅｘ．ｊｓｐ
【非特許文献８】Ｗｏｌｆｒａｍ研究報告「Ｗｏｌｆｒａｍ関数サイト」、１９９８年〜２００６年、「Ｗｏｌｆｒａｍ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  Ｉｎｃ．」、ｈｔｔｐ：／／ｆｕｎｃｔｉｏｎｓ．ｗｏｌｆｒａｍ．ｃｏｍ
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
核融合への新しい手法によって呈示される機会は、実質的に無限である。それらは、推進力及び電力発生を含む。それらは、新しい核融合の重力効果による空間歪曲化に拡張することができる。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
「水素−リチウム核融合装置（ＨＬＦＤ）」は、好ましくは指定の幾何学形状の陽子加速器、リチウムターゲット、及びターゲット支持体又はホルダを含む革新的な新しい装置である。ＨＬＦＤは、核融合副産物が熱としてターゲットに有意な核融合エネルギを伝達することなくリチウムターゲットを出て、１００％近いことが予想される陽子リチウム核融合効率を可能にする。
【００１４】
「水素−リチウム核融合装置」は、非常に高い効率で陽子リチウム核融合を生成することが期待される。水素ガスが、望ましいビームエネルギ及び電流で陽子線を作り出すイオン加速器に供給される。陽子線は、好ましくは特定の物理特性を有するターゲットホルダにより支持されたリチウムターゲット、典型的にはリチウム箔ターゲットに向けられる。入射陽子は、リチウムターゲットに入って、核融合が発生するまで連続的な小さなランダムな方向変化を受ける。ヘリウムイオン核融合副産物は、それらが熱としてターゲットに有意なエネルギを伝達することなくターゲットを出るまで、類似の連続的な小さなランダムな方向変化を受ける。
【００１５】
ターゲット位置で横寸法を有する陽子線を軸線に沿って発生させることができるタイプの陽子発生器と共に使用されるターゲットアセンブリの例は、ターゲット支持体及びリチウムターゲットを含む。ターゲット支持体は、ターゲット位置に配置可能である。リチウムターゲットは、ターゲット支持体により支持された前面及び後面を有する。ターゲットは、Ｊ0ベッセル関数の第１のゼロに陽子の重力波長を掛けたものよりも小さい軸線とほぼ平行に測定される最大ターゲット厚みを有する。ターゲット支持体は、ターゲット支持材料のない露出された前部及び後部ターゲット面を有するように構成される。露出後部ターゲット面上への露出前面の投影は、露出前部及び後部ターゲット区域の区域間の交差部としてターゲット区域を定める。一部の例においては、ターゲット支持体は、軸線とほぼ平行に測定される少なくとも２．４ｍｍの最小厚みを有し、より好ましくは、軸線とほぼ平行に測定される少なくとも３．１４ｍｍの最小厚みを有する。一部の例においては、ターゲットは、少なくとも１９．２ｍｍに陽子線の横寸法を加えた最小横寸法を有する。
【００１６】
ターゲット位置で横寸法を有する陽子線を軸線に沿って発生させることができるタイプの陽子発生器と共に使用されるターゲットアセンブリを製造する方法の例は、以下のように実行される。前面及び後面を有するリチウムターゲット材料を選択する。ターゲット区域でのターゲット材料は、Ｊ0ベッセル関数の第１のゼロに陽子の重力波長を掛けたものよりも小さい軸線とほぼ平行に測定される最大ターゲット厚みを有する。ターゲット支持体が選ばれる。ターゲット支持体にターゲット材料を取り付けて、ターゲット位置に配置可能なターゲットアセンブリを作り出す。ターゲットアセンブリが、ターゲット支持材料のない露出前部及び後部ターゲット面を有するリチウムターゲットを含むように、選択する段階、選ぶ段階、及び取り付ける段階が実行される。露出後部ターゲット面上への露出前面の投影は、露出前部及び後部ターゲット区域の区域間の交差部としてターゲット区域を定める。一部の例においては、ターゲット支持体が、軸線とほぼ平行に測定される少なくとも２．４ｍｍ、より好ましくは、少なくとも３．１４ｍｍの最小厚みを有するように、ターゲット支持体を選ぶ段階が実行される。
【００１７】
本発明の特定的な態様を特許請求の範囲、詳細説明、及び図面で説明する。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】ターゲットアセンブリの分解正投影図で陽子線を導くイオン加速器を簡素化した図である。
【図２】図１のイオン加速器及びターゲットアセンブリの等角投影図である。
【図３】６方真空チャンバの概略図である。
【図４】試験手続の後の図２のリチウムターゲットの正面図である。
【図５】試験手続の後の図２のリチウムターゲットの背面図である。
【図６】ターゲット区域上の陽子線及び出口リングの位置を示すターゲットアセンブリの概略図である。
【図７】図６の構造の略示断面図である。
【図８】ターゲット支持体が円形断面形状を有するリングの形態である図７に類似した図である。
【図９】図７に類似するが、ターゲット材料がターゲット支持体の片側に固定されるターゲット支持体を示す図である。
【図１０】ターゲット材料が取り上げスピンドル及び供給スピンドルにより支持され、かつそれらに巻回されるターゲットアセンブリの更に別の例の概略図である。
【図１１】「電気重力発生器」に使用される導電要素の上面図である。
【図１２】「電気重力発生器」に使用される導電要素の斜視図である。
【図１３】リチウムターゲットを取り囲む図１１及び１２の導電要素のアレイを示す図である。
【図１４】「重力ポータル装置」の上面図である。
【図１５】「重力ポータル装置」の斜視図である。
【図１６】図１４及び１５の重力ポータル装置のアレイを示す図である。
【図１７】重力推進エンジンの上面図である。
【図１８】容器内の図１７の「重力推進エンジン」のアレイを示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
図を参照して以下の詳細説明を提供する。本発明を示し、特許請求の範囲によって定められる範囲を制限するものではない好ましい実施形態を説明する。当業者は、以下の説明に関する様々な同等の変形を認識するであろう。
【００２０】
この研究は、物理学における基本的な答えのない質問に端を発するものである。その問題とは、運動エネルギがどこで蓄積されるかということである。運動エネルギに関する古典的かつ相対論的公式は公知である。しかし、物理学文献を調べても、本発明者は、運動エネルギが実際にどこに蓄積されるかに関する明確な答えを見つけることができなかったと共に、本発明者は、運動エネルギの蓄積がとのように重力に影響を及ぼすかという関連質問に答えることができないでいる。文献の調査に加えて、本発明者は、ノーベル賞受賞者を含む多くの物理学者と語った。運動エネルギ蓄積問題に対する答えを出せた者はいなかった。ノーベル賞受賞者は、これは自分には答えが分らない深遠な問題であると言った。
【００２１】
運動エネルギは、場に蓄積され、かつ運動エネルギの蓄積は、アインシュタインの質量−エネルギ同等性を満たすというのが、本発明者の考えである。従って、本発明者は、空間構造に関して積分する結果として質量エネルギ同等性が得られるような質量密度関数を探した。このプロセスにより、技術論文「質量エネルギ同等性に基づく重力理論」及び本発明が展開された。本発明者の重力理論は、特許請求の範囲の前の段落［０２２０］からこの詳細説明の終盤に改めて説明する。
【００２２】
「水素−リチウム核融合装置」では、真空チャンバを超えての付加的な閉じ込めは不要であり、また、熱による核融合の開始はない。従って、現行の高温核融合研究プロジェクトの問題は、「水素−リチウム核融合装置」では存在しない。
【００２３】
現行の核融合研究プログラムに関して、後述する「電気重力発生器」用途には、エネルギ生成をもたらす非常に異なる実施例がある。「電気重力発生器」により利用されるエネルギは、重力波により電子振動を通じてＤＣ電力に直接に陽子リチウム核融合により放出される運動エネルギを伝達する１つの段階的なプロセスであると考えられる。後述もする本明細書の「重力ポータル」の節及び「重力推進エンジン」の節は、完全に新規なものである。本発明者が知る限りでは、通信、輸送、又は推進の手段として重力を生成及び利用しようとする研究プロジェクト又は発明は、現在、他にはない。
【００２４】
水素−リチウム核融合装置の概念
読者は、「空間の構造」が本明細書において使用される意味を理解すべきである。宇宙は、時々、全方向に拡張し、かつ有限であるが測定できないほど大きいと様々に説明される全ての物質が位置し、かつ全てのイベントが起こる３次元の広がりとして定められる。宇宙又は外宇宙を星間の空所と考える人が多い。天体物理学者及びその他は、星間の空間の組成を完全には理解していない。粒子及び反粒子がこの空間内で連続的に生成かつ絶滅し、それによって宇宙には空所以上のものがある必要があると考える人もいる。本明細書での空間構造の言及では、外宇宙だと考えられている無を超えた空間構造エネルギ又は空間の本質が含まれる。
【００２５】
「水素−リチウム核融合装置」は、これらの本発明者の重力理論の実際的な応用を示すものである。この理論においては、物の静止質量及び運動エネルギにより、質量−エネルギ同等性に従って別々に空間構造が歪む。２つの物の間の重力は、空間構造に関して積分された質量密度の場の相互作用から生じる。各々の物体が受ける重力は、それ自身の重力波長に依存する。
【００２６】
重力理論では、２つのタイプの重力を予測する。タイプＩの重力は、適切な限界内の古典的な重力になる。質量が等しいか又は特別な状況の下にある時、重力内の８つで１組の対数的特異点も含まれる。タイプＩＩの重力は、新しい形の重力のである。例えば、伝達中のヘリウムイオンが電子又は空間構造単位を振動させるのを可能にする重力ポテンシャル内の１次特異点から生じている極めて強い波状重力を含む。タイプＩＩの重力は、空間構造の非常に相対論的な小物体又は単位が、非常に強い古典的なタイプの力を大きな物体に作用することも可能にする。
【００２７】
「水素−リチウム核融合装置」は、以下に示す運動エネルギを放出する公知の水素−リチウム核融合反応を作り出す。
ｐ＋6Ｌｉ→3Ｈｅ（２．３ＭｅＶ）＋4Ｈｅ（１．７ＭｅＶ）
ｐ＋7Ｌｉ→4Ｈｅ（８．６ＭｅＶ）＋4Ｈｅ（８．６ＭｅＶ）
【００２８】
ＨＬＦＤでは、イオン加速器技術を用いて陽子線を作り出す。陽子線は、次に、ターゲットホルダにより保持されたリチウムターゲットに衝突する。リチウムターゲットの幾何学形状及び重力理論から導出されるターゲットホルダにより、１００％近いとすることができる高い核融合効率が可能であると同時に、核融合副産物は、ターゲットに有意な核融合エネルギを熱として伝達することなくリチウムターゲットを出ることができる。
【００２９】
以下の節で、本明細書では、「水素−リチウム核融合装置」の３つの更に別の用途、すなわち、「電気重力発生器」、「重力ポータル」、及び「重力推進エンジン」を示す。
【００３０】
実験的証明
本発明者は、「水素−リチウム核融合装置」の実現可能性の実験的証明を行うために１組の実験を行った。実験では、陽子線、リチウムターゲット、及び特殊設計のターゲットホルダが必要であった。機器を下表にまとめる。
【００３１】
実験的証明のための機器
施設
・アラバマ州ハンツビルマーシャル宇宙飛行センター、宇宙環境影響施設、
イオン加速器
・ペレトロンシリーズイオン加速器
・市販水素ガスからの陽子線
・最大４００ｋｅＶまでのビームエネルギ
・１０μＡと４０μＡ間のビーム電流
・鋼製６方交差真空チャンバで終わるターゲット区域。
ターゲット
・純度９９．９％市販リチウム箔
・面積１．７５インチｘ１．７５インチ
・５０ミクロン厚、１００ミクロン厚、及び２５０ミクロン厚
ターゲットホルダ
・円形中心穴を有する２つのアルミニウムプレートでリチウム箔ターゲットを挟持する。
・円形中心穴は、陽子線直径を超える直径を有する。
・アルミニウムプレート１ｍｍ厚及びさ５ｍｍ厚。
・５ｍｍの肉厚アルミニウムプレートは、丸いか又はその他のはす縁を有する。
防護遮蔽
・核融合副産物がヘリウムイオン（α粒子）であるので、鋼製６方交差真空チャンバが防護遮蔽を提供する。
【００３２】
２００７年３月１２日〜３月１５日、及び２００７年６月７日〜６月１１日の期間中に、本発明者、並びに「Ｕｎｉｆｉｅｄ  Ｇｒａｖｉｔｙ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ（ＵＧＣ）」の他の職員は、アラバマ州ハンツビルの米国航空宇宙局マーシャル宇宙飛行センターの宇宙環境影響施設で一連の水素−リチウム核融合実験を行った。施設は、アラバマ州ハンツビルの「Ｑｕａｌｉｓ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ」の職員により運用された。
【００３３】
実験では、イオン源として水素ガスを用いたイオン加速器２（図１及び図２を参照されたい）により、陽子リチウム核融合を作り出すために使用される３００ｋｅＶイオンエネルギを有する陽子線１６が作り出された。陽子線１６は、ターゲット支持体つまりリチウムターゲット材料１４を支持するターゲットホルダ１２を含むターゲットアセンブリ１０に向けられ、図３に示すように鋼製６方交差真空チャンバ内でリチウム箔１４が回収された。
【００３４】
陽子リチウム核融合の核融合副産物がヘリウムイオンであるので、鋼製６方交差真空チャンバ６を超えての放射線遮蔽は不要であった。
【００３５】
実験では、リチウムターゲット８及びターゲットホルダ１２の幾何学形状の関数として水素−リチウム核融合反応の効率を探究した。
【００３６】
リチウムターゲット８の幾何学形状は、リチウムターゲットが支持プレートのない箔である場合、入射陽子が、陽子からほぼ２．４ｍｍの箔１４の両側で輪状にリチウムターゲット核により作用されるタイプＩＩの重力を受けるという点で重要である。タイプＩＩの重力により、結果として、３００ｋｅＶの陽子の最初の運動量に連続的な小さなランダム運動量が追加され、陽子は、リチウム箔を通じて単一の陽子直径より遥かに大きな区域を掃引することができる。従って、陽子がリチウム核にランダムに入り、リチウム核との核融合開始する確率は、１に近いとすることができる。
【００３７】
本発明者は、リチウム箔１４の厚みは２．４ｍｍ未満であると予測した。厚みが２．４ｍｍを超える場合、タイプＩＩの重力は、リチウムターゲットの前側で２．４ｍｍのリング内のリチウムターゲット核によってのみ作用される。この状況により、陽子リチウム核融合に必要とされる閾値よりも小さいように陽子エネルギが低減され、従って、陽子は、リチウムターゲット内の熱に自己エネルギを伝達して、リチウムターゲットの溶融が発生する場合がある。
【００３８】
リチウムターゲットホルダ１２の幾何学形状は、入射陽子がターゲットホルダ核により作用されるタイプＩＩの重力を受けた場合、陽子には、リチウム核に接近した時に大きな歪みが発生するという点で重要である。従って、ターゲットホルダ核により陽子が歪むと、次に、陽子エネルギがリチウムターゲット８内の熱に伝達される。陽子による熱伝達は有意なものであり、従って、リチウムターゲット８の溶融が発生する。
【００３９】
陽子が受けるターゲットホルダ１２の厚みがπ（３．１４．．．）ｍｍを超える場合、陽子には、ターゲットホルダ核により作用されるタイプＩＩの重力が発生しない。
【００４０】
実験では、３種類のリチウム箔ターゲット厚み及び２つのターゲットホルダを使用した。実験を分類すると、以下にまとめる３つの異なる試験カテゴリになる。
【００４１】
実験的試験のパラメータ
【００４２】
（表）
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【００４３】
試験１に使用した小さいターゲットホルダ１２は、各々が３．８ｃｍ径の中心穴を有する２つの７．６ｃｍｘ７．６ｃｍ×１ｍｍのアルミニウムプレートから成るものであった。試験２に使用した大きいターゲットホルダ１２は、各々が３．２ｃｍ径の中心穴を有する２つの７．６ｃｍｘ８．９ｃｍ×５ｍｍのアルミニウムプレートから成るものであった。大きいターゲットホルダの縁部は、全ての鋭いコーナを除去するために、丸みがあるか又は斜面であった。
【００４４】
リチウムターゲット材料１４は、５０ミクロン、１００ミクロン、及び２５０ミクロンの厚みを有する４．４ｃｍ×４．４ｃｍの平方の正方形の箔であった。リチウムターゲット材料１４をターゲットホルダ１２の前後の部材１８、２０の間で設置した。
【００４５】
第１の核融合試験では、１ｍｍのプレート厚みを有する小さなターゲットホルダを５０ミクロンのリチウムターゲット厚みと共に使用した。直径が１ｃｍであり、かつ３０７ｋｅＶの陽子エネルギ及び１０μＡ、１５μＡ及び２０μＡのビーム電流を有する陽子線１６を初期ビームアライメントに使用した。このアラインメントプロトコル中に、陽子線は、リチウムターゲット８で大きな穴を溶融して、リチウムターゲットを破壊した。
【００４６】
１ワットの電力を１００ｋｅＶの陽子エネルギ当たりに、かつ１０μＡビーム電流当たりに供給するので、アラインメントプロトコルでは、リチウムターゲット８に３、４．５及び６ワットの電力を供給した。リチウムの融点が１８０度Ｃであるので、リチウムの最大温度上昇は１６０度Ｃに過ぎないとすることができる。全てのビームエネルギがリチウムターゲット８への熱として供給された場合、陽子線１６に対して１ｃｍビーム直径では、従って、１ｃｍビームシリンダに供給される１秒間／ワットのビーム出力の温度上昇は、１５０℃になる。１ｃｍのビームシリンダからターゲットホルダ１２への対応する熱拡散速度は、ビームシリンダ１６の２０℃の温度上昇につき０．１ワットであり、ビームシリンダ１６からターゲットホルダ１２まで０．８ワット（０．１ｘ１６０／２０）の最大拡散速度が得られる。非常に低レベルの核融合が発生した場合、リチウムターゲット８は、１秒足らずで溶融する。これは、３ワットの最低アラインメント出力レベルでさえも、陽子線１６によって覆われてターゲットの厚みを拡張する、ビームシリンダということもあるリチウムターゲット８の部分の１秒当たりの潜在的な温度上昇が３３０（２．２ｘ１５０）℃になることから発生する。
【００４７】
これらの第１の試験成績は、こうして非常に低レベルの核融合が起こることを見出したＨｅｒｂの功績と一致するものである。Ｈｅｒｂに従って、試験では、核融合の代わりに熱を発生してターゲットが溶融すると予想する。Ｈｅｒｂは、極めて低いビーム電流（１０9陽子／秒又は０．０００１６μＡ）及び支持プレートを用いてターゲットから熱を消散させることにより、使用したターゲット内でリチウムを溶融することを避けた。
【００４８】
第２の核融合試験では、５ｍｍのプレート厚を有する大きなターゲットホルダ１２を１００ミクロンの厚みを有するリチウムターゲット材料１４と共に使用した。直径が１ｃｍであり、かつ３０７ｋｅＶの陽子エネルギ及び１０μＡ、１５μＡ及び２０μＡのビーム電流を有する陽子線１６を初期ビームアライメントに使用した。このアラインメント中に、陽子線１６は、リチウムターゲット８に損傷しなかった。次に、陽子線直径を２．５ｃｍに、ビーム電流を４０μＡに増大させた。リチウムターゲット８には、３５分間陽子が照射され、損傷しなかった。
【００４９】
第２の核融合試験で使用した１００ミクロンリチウムターゲット８に対しては、直径１ｃｍのアラインメントビームは、ビームシリンダに供給されたビーム出力の１ワット当たりで、１秒につき７５度Ｃ温度上昇があると予想した。１ｃｍのビームシリンダからターゲットホルダ１２への対応する熱拡散速度は、ビームシリンダの２０度Ｃの温度上昇につき０．３ワットであると計算した。最大１６０度Ｃ昇温を可能となって、ビームシリンダからターゲットホルダ１２まで拡散される最大温度は、２．４ワット（０．３ｘ１６０／２０）である。３００ｋｅＶ及び２０μＡでのアラインメントプロトコルでは、１ｃｍビームシリンダに６ワットが供給されるので、ビーム出力の最大４０％（２．４ワット／６ワット）は熱として消散することができる。これは、これらの熱流計算に基づいて、ビーム陽子の６０％又はそれよりも多くが核融合すべきであること、すなわち、ターゲットが溶融することを意味する。
【００５０】
第３の核融合試験では、５ｍｍのプレート厚を有する大きなターゲットホルダ１２を２５０ミクロンの厚みを有するリチウムターゲット材料８と共に使用した。直径が１ｃｍであり、かつ３０７ｋｅＶの陽子エネルギ及び１０μＡ、１５μＡ及び２０μＡのビーム電流を有する陽子線１６を初期ビームアライメントに使用した。このアラインメント中に、陽子線１６は、リチウムターゲット８を損傷しなかった。次に、陽子線直径を２．５ｃｍに、ビーム電流を３６μＡに増大させた。リチウムターゲットを総陽子照射時間２時間３５分にわたって使用し、何らかの変色があったが、損傷はなかった。陽子線照射前後に大きなターゲットホルダ内での第３の試験中に使用した２５０ミクロンリチウム箔の前部及び後部が図４及び５に示されており、リチウムターゲット８に損傷がないことが見出されている。
【００５１】
第３の核融合試験のリチウムターゲット８の厚みが、第２の核融合試験と同じターゲットホルダを使用して２５０ミクロンであるので、熱流計算では、第２の核融合試験により必要とされる６０％より大きな効率は必要ではない。
【００５２】
ターゲットアセンブリの更に別の説明
ターゲットアセンブリ１０の概略図である図６及び図７は、ターゲットアセンブリの構造パラメータを説明しやすいように描いたものである。同様の参照番号で同様の要素を指すことができる。ターゲットアセンブリ１０は、リチウムターゲット材料１４を支持するターゲット支持体１２を含む。ターゲット支持体１２は、この例では、間にターゲット材料１４の周囲縁部２２を捕捉する前後の部材１８、２０を含む。前後の部材１８、２０は、露出前部及び後部ターゲット面２８、３０、及び従ってターゲット前面２８で同一の広がりを有する陽子線１６のターゲット区域３２を作り出す整列した円形開口部２４、２６を有する。ターゲット支持体１２の縁部、特に外縁部は、効率が高められるように丸みがあるか、又はそうでなければ、π（３．１４．．．）ｍｍで斜面である。
【００５３】
陽子線１６は、ビーム軸３６に中心とする平均横寸法３４を有する。ビーム軸３６は、一般的に通常はターゲット区域３２内に略中心にあり、ターゲット区域３２にほぼ垂直でもある。本明細書で説明するように、ターゲット区域３２に衝突する陽子は、核融合し、得られるヘリウムイオンは、９．６ｍｍ以内でリチウムイオンによる影響を受ける。従って、ヘリウムイオン出口は機能強化され、従って、リチウムターゲット材料１４は、陽子線１６周囲から少なくとも９．６ｍｍだけ延びることが好ましい。それによって軸線３６に中心とするいわゆる出口リング３８が作り出される。出口リング３８は、横径３４＋２ｘ９．６ｍｍに等しい直径４０を有する。例えば、３２ｍｍの直径を有する円形ターゲット区域３２及び９．５ｍｍの直径を有する陽子線１６を仮定すると、出口リング直径４０は、２８．７ｍｍに等しいものになる。従って、陽子線１６がターゲット区域３２内に略中心にある限り、出口リング３８全体はターゲット区域３２上にある。出口リング３８は、出口リングがターゲット材料１４上にある限り、ターゲット支持体１２上に延びることができる。
【００５４】
図８は、ターゲット支持体１２が、図１及び図２の矩形前後部材１８、２０の代わりに円形リング状の前後部材１８、２０を含む代替例を示している。
【００５５】
図９は、図６及び図７と類似であるが、ターゲット材料１４がターゲット支持体１２の前面に取り付けられているターゲットアセンブリ１０の別の例を示している。この場合、露出ターゲット前面２８は、露出後部ターゲット面３０より大きい。前部及び後部ターゲット面２８、３０は、交差部を定め、交差部は、ターゲット前面２８に沿ったターゲット区域３２を定める。従って、Ｖｅｎｎ図という点でターゲット区域３２を定めるのは、露出前部及び後部ターゲット面２８、３０の投影交差部である。
【００５６】
図１０は、ターゲット支持体１２がターゲット区域３２を取り囲まない更に別の例を示している。むしろ、ターゲット支持体１２は、ターゲット材料１４が巻かれる取り上げスピンドル４２及び供給スピンドル４４を含む。このタイプのターゲット支持体１２は、単に供給スピンドル４４から新しい未使用ターゲット材料１４を巻き出し、かつ使用済みターゲット材料１４を取り上げスピンドル４２の上に巻き取ることにより、新しいターゲット材料を迅速かつ簡単に供給することを可能にするのに有用とすることができる。更に別のターゲット支持構造体は、スピンドル４２、４４と共に使用して、ターゲット材料１４の必要な又は望ましい支持を提供することができる。
【００５７】
他のタイプのターゲット支持体１２及びターゲット支持体１２の他の構成を使用することもできる。しかし、全てターゲット支持体の主要な要件は、ターゲット支持体材料がない露出した略整列前後ターゲット支持体２８、３０を作り出すように構成するということである。
【００５８】
本明細書の他の箇所で説明するように、ターゲット区域３２での軸線３６にほぼ平行に測定されたターゲット材料１４の厚みは、２．４ｍｍ未満であるように判断される。支持体１２又は少なくともターゲット区域３２に隣接した支持体１２の部分の厚み１２は、３．１４を超え、すなわち、支持体１２この最小厚みはＪ0ベッセル関数のゼロ間の最大距離に基づくことが重要であると考えられる。しかし、３．１４ｍｍ未満の最小厚みの小値化は、ただし少なくとも２．４ｍｍを何らかの効率の低減を伴いながら使用することができるが、特定の構成においては、リチウムターゲットの溶融をもたらす場合がある。この最小厚みの小値化は、Ｊ0ベッセル関数のゼロ間の最小距離に基づいている。
【００５９】
実験結果の検討
一般的に、各核融合反応では、結果的に、２つのヘリウムイオンの一方がリチウムターゲットを通過する。リチウムの８．６Ｍｅｖヘリウムの古典的な予測停止距離は、１８０ミクロンである。リチウムターゲットが１００ミクロン厚である第２の核融合試験においては、従来の理論では、核融合エネルギの約１／２（１００／１８０）（又は総核融合エネルギの１／４）は、熱としてターゲットに伝達されることが予想される。これが発生した場合、リチウムターゲットは、０．６核融合効率での３００ｋｅＶ、４０μＡの総核融合エネルギが１００ワットであり、結果的に２７０℃の温度上昇になることから、１秒足らずで溶融することになる。リチウムターゲットが２５０ミクロン厚である第３の核融合試験においては、従来の理論では、総核融合エネルギの約１／２が熱としてターゲットに伝達されることが予想される。ここでもまた、リチウムターゲットは、０．６核融合効率での３００ｋｅＶ、４０μＡの総核融合エネルギが２００ワットであり、結果的に２２０℃の温度上昇になることから、１秒足らずで溶融することになる。
【００６０】
従来の理論に従って、リチウムターゲットは、陽子エネルギが、核融合効率が小さいか又はヘリウムイオン核融合副産物が核融合効率が大きい場合は熱としてリチウム箔に伝達されるために、熱としてリチウム箔に伝達される。
【００６１】
このような高い陽子線電流でのリチウムターゲットの耐用寿命が、「水素−リチウム核融合装置」の実現可能性の実験的証拠を提供する。
【００６２】
水素−リチウム核融合生成の総括的検討
水素ガスから導出される陽子線を公知の方法で加速させて陽子リチウム核融合を作り出す。陽子線は、イオン加速器、イオン注入器、「Ｖａｎ  ｄｅ  Ｇｒａｆｆ」加速器、ＲＦ４倍加速器、又は他のこのような装置によって生成することができる。イオン加速器という用語は、あらゆる方法によりイオンを加速させるあらゆる装置の一般的な名称として使用する。
【００６３】
加速器陽子は、リチウムターゲットに向けられる。リチウムターゲットという用語は、これ以降、リチウムを含む特定の形状、寸法、又は組成のターゲットの一般的名称として使用する。例えば、ターゲットは、金属リチウム、酸化リチウム、又はリチウム合金とすることができる。リチウムターゲットは、厚みが２．４ｍｍ未満であるべきリチウム箔であるべきである。
【００６４】
リチウムターゲットは、公知の方法により補充することができる。例えば、リチウムのスプール又はリチウム合金ストリップをターゲットホルダを通じて循環させることができる。例えば、図１０を参照されたい。別の燃料補充方法は、装置の電源を切ってリチウムターゲットを交換することである。
【００６５】
ターゲットホルダは、リチウム箔ターゲットを挟持する中心穴を有する２つのプレートを含む。各プレート厚は、π（３．１４．．．）ｍｍを超えるべきであり、かつ各プレートの縁部は、全ての鋭いコーナを除去するために丸みがあるか又は斜面とすべきである。ターゲット保持プレート、並びにはす縁により、入射陽子及び出射ヘリウムイオンは、ターゲットホルダ核ではなく、リチウムターゲット核により作用されるタイプＩＩの重力のみを受けることができる。ターゲットホルダは、アルミニウム、ニッケル、又は真空チャンバにおいて使用することができ、かつリチウムターゲットから逃げる熱を好ましくは伝導するあらゆる他の材料とすることができる。
【００６６】
陽子がリチウムターゲットに接近する時、陽子は、陽子からほぼ２．４ｍｍでリチウム箔の両側の輪としてリチウム核により作用されるタイプＩＩの重力を受ける。タイプＩＩの重力により、陽子は、リチウム核の方向で継続的なランダムな運動量の追加を受ける。従って、陽子がリチウム核にランダムに入り、リチウム核との核融合開始する確率は、１に近いとすることができる。
【００６７】
陽子リチウム核融合イベントにより、結果として、２つの高エネルギヘリウムイオンが生成される。リチウムターゲットの陽子の動きと同様に、ヘリウムイオンも、リチウム核により作用されるタイプＩＩの重力から、ただし、ヘリウムイオンからほぼ９．６ｍｍでリチウム箔の両側に輪状で継続的なランダムな運動量の追加を受ける。従って、ヘリウムイオンがリチウム箔からランダムに出る確率は、約１に近いとすることができ、かつヘリウムイオンは、リチウムターゲットに熱を伝達することなくリチウムターゲットを出ることになる。
【００６８】
得られるヘリウムイオンは、電気重力発生器、重力ポータル、又は重力推進エンジンのような用途の動力源として利用することができる。
【００６９】
ヘリウムイオンは、運動エネルギを伝達した後に、真空ポンプのような公知の方法により回収することができる。
【００７０】
水素−リチウム核融合装置への重力理論の適用
「水素−リチウム核融合装置」は、２００７年６月に「Ｕｎｉｆｉｅｄ  Ｇｒａｖｉｔｙ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ」の本発明者「Ｓｔｅｐｈｅｎ  Ａ．Ｌｉｐｉｎｓｋｉ」及び「Ｈｕｂｅｒｔ  Ｍ．Ｌｉｐｉｎｓｋｉ」博士による未公開技術論文「質量−エネルギ同等性に基づく重力理論」に説明されている重力理論に基づくものであり、その大部分は、先の特許仮出願に提出されたものである。本論文は、特許請求の範囲に先行する段落［０２３１］〜［０３５０］に見ることができる。
【００７１】
質量−エネルギ同等性に基づく重力理論によれば、等しいか又はより小さい物体Ｂに物体Ａにより作用されるタイプＩＩの重力ポテンシャルＶG（例えば、陽子に対するリチウム核、ヘリウムイオンに対するリチウム核、電子に対するヘリウムイオン、又は空間構造単位に対するヘリウムイオン）は、以下により示される。
VG (rB) = − GmAmBλA/λB J0(rB/λB)/rB (1 − vA2/c2)-1/2 (1 − vB2/c2)1/2 1/π (1/ε｜ε=0)
ここで、ｒBは、物体Ｂからの物体Ａの距離であり、Ｇは万有引力定数であり、ｍAは物体Ａの静止質量であり、ｍB物体Ｂの静止質量であり、λAは、物体Ａの重力波長であり、λBは、物体Ｂの重力波長であり、Ｊ0は第１種の０次ベッセル関数であり、ｖAは、物体Ａの速度であり、ＶBは、物体Ｂの速度であり、ｃは光速であり、 (1/ε｜ε=0)は、１次特異点である。
【００７２】
物体の重力波長λGは、λG＝ＮAGにより示され、ここで、ＮAG≒６．０ｘ１０23ｍ／ｋｇ、Ｍは静止質量である。例えば、ヘリウムイオンは、重力波長≒４ｍｍ、を有し、陽子は、重力波長≒１ｍｍを有し、電子は、重力波長≒０．５５ミクロンを有し、空間構造単位は、重力波長≒２ｍｍを有する。
【００７３】
タイプＩＩ重力ポテンシャルが１次特異点を有するので、物体Ｂが受けるタイプＩＩ引力は、重力波長未満の距離に対してはゼロである。重力波長を超える距離に対しては、Ｊ0（ｒB／λB）が符号を変える時はいつでも非常に大きな引力ＦGが発生する。
FG (rB) = GmA2/λB J1(rB/λB)/rB (1 − vA2/c2)-1/2 (1 − vB2/c2)1/2 1/π (1/ε｜ε=0)
ここで、Ｊ1は、第１種の１次ベッセル関数であり、ｒB／λBはＪ0ベッセル関数のゼロである。例えば、Ｊ0ベッセル関数の第１のゼロは、ｒB／λB≒２．４の値で発生する。
【００７４】
力が結果として運動量の変化になるので、タイプＩＩ引力は、物体ＢはＪ0ベッセル関数のゼロを通過する時にタイプＩＩ引力の方向で運動量追加を物体Ｂに与える。
【００７５】
水素ガス及びリチウムは、「水素−リチウム核融合装置」の好ましい燃料である。水素ガスは、リチウムターゲット１４に向けられたイオン加速器２図１に供給される。陽子線１６であるイオンビームの生成は、公知のプロセスであり、イオン加速器、イオン注入器、「Ｖａｎ  ｄｅ  Ｇｒａｆｆ」加速器、ＲＦ４倍加速器、又は他のこのような装置で達成することができる。
【００７６】
入射陽子がターゲットのリチウム箔に近づいてその後に入ると、ベッセル関数の第１のゼロに対応する距離≒２．４ｍｍ（２．４×１ｍｍ）でターゲットの側で各リチウム核からのタイプＩＩ引力を受ける。側までの距離が２．４ｍｍを超える場合、タイプＩＩの重力ポテンシャルは、正値、負値の両方を含み、かつタイプＩＩの引力は発生しない。
【００７７】
従って、陽子は、輪状にリチウム箔の両側で、陽子からほぼ２．４ｍｍで各リチウム核から運動量追加を受ける。リチウム核が両方の２．４ｍｍのリングとしてランダムな位置で発生するので、３００ｋｅＶの陽子の初期運動量への連続的な小さなランダム運動量追加により、陽子は、リチウム箔を通じて単一の陽子直径より遥かに大きな区域を清掃することができる。従って、陽子がリチウム核との核融合をランダムに入って開始する確率は、１に近いものと予測することができる。
【００７８】
タイプＩＩの重力によっても、ヘリウムイオンは、ターゲットに熱エネルギを伝達することなくリチウムターゲットを出ることができる。ヘリウムイオンがターゲットを横断する時、ベッセル関数の第１のゼロに対応する距離≒９．６ｍｍ（２．４×４ｍｍ）でリチウム箔の両側で各リチウム核により作用されるタイプＩＩ引力を受ける。側までの距離が９．６ｍｍを超える場合、タイプＩＩ重力ポテンシャルは、正値と負値の両方含み、かつタイプＩＩ引力は発生しない。
【００７９】
従って、ヘリウムイオンは、輪状にリチウム箔の両側でヘリウムイオンからほぼ９．６ｍｍで各リチウム核から運動量追加を受ける。リチウム核は両９．６ｍｍの輪状にランダムな位置で発生するので、ヘリウムイオンは、８．６Ｍｅｖヘリウムイオンの初期の運動量への連続的な小さなランダム運動量追加によりリチウムターゲットからランダムに出る。
【００８０】
同方向であるターゲットホルダの核により陽子の上で作用されるタイプＩＩ重力ポテンシャルが正値と負値の両方を含む場合、「水素−リチウム核融合装置」のターゲットホルダ１２は、入射陽子に影響を与えない。
【００８１】
この状況は、陽子が受けるあらゆる方向でのターゲットホルダの厚みが、Ｊ0ベッセル関数の２つの隣接したゼロ間の距離を超える場合に発生する。２つの隣接したゼロの間の最大距離は、Ｊ0ベッセル関数が漸近的にコサイン関数に接近することから重力波長のπ倍である。従って、ターゲットホルダの厚みは、陽子に対するターゲットホルダによるタイプＩＩ引力の作用を回避するために、ほぼπｍｍ（πｘ１ｍｍ）を上回らなければならない。
【００８２】
電気重力発生器用途
電気重力発生器の概念
「電気重力発生器」は、重力波により電子振動を通じて水素−リチウム核融合運動エネルギをＤＣ電力に変換すると予測される装置である。
【００８３】
「電気重力発生器」においては、「水素−リチウム核融合装置」により作り出されるヘリウムイオンの核融合運動エネルギは、最初に、電子に対してヘリウムイオンにより作用されるタイプＩＩの重力による１組の導電ロッド（図１１、参照番号１１１０）内の電子の振動に伝達される。
【００８４】
電子の振動エネルギは、その後伝達されて導電ロッド内でＤＣ電流の電界エネルギになる。エネルギは、ヘリウムイオンにより作用されたタイプＩＩの重力の結果として、電子が受ける振動運動と類似した電子の電気運動を導電ロッド内で行うことにより伝達される。
【００８５】
導電ロッドの望ましい電子運動は、最初に導電ロッドにＤＣ電界を印加することにより作り出される。導電ロッド内の電子は、次に、導電ロッドと平行に運動させられる。そして導電ロッドと平行に延びる磁力線を導電ロッド内で誘発することにより、ＤＣ電界により運動させられる電子は、磁力線周りに螺旋状に進む。これは、電子の重力運動に似たものであり、電子の重力振動エネルギをＤＣ電流エネルギに伝達することができる。
【００８６】
磁力線は、事実上ソレノイドを作り出す導電ロッド１１１０周りに電線１１１２をコイル状に巻くことにより導電ロッドで誘発される。ソレノイド回路にＤＣ電流を印加することにより、ソレノイド電流は、導電ロッドとほぼ平行して延びる磁力線を導電ロッド内に作り出す。
【００８７】
概念の証明のための実験計画
この節では、「電気重力発生器」の実現可能性を証明する実験計画を示す。実験には「水素−リチウム核融合装置」、２つの電気回路、及び１組の導電要素が必要である。機器リストを以下でまとめる。
概念の実験的証明のための機器
施設
アラバマ州ハンツビルマーシャル宇宙飛行センター、宇宙環境影響施設
水素−リチウム核融合装置
陽子線エネルギ３０７ｋｅＶ
１０μＡと４０μＡ間の陽子線電流
２５０ミクロン厚９９．９％純度リチウム箔ターゲット
鋼製６方交差真空チャンバ内で終わるターゲット区域
ＤＣ電源
真空チャンババイパスコネクタに接続したソレノイド回路
真空チャンババイパスコネクタに接続した検出器
検出機器
真空チャンババイパスコネクタに直列に接続され、次に、電源及び１組の電力抵抗器に接続した１組の導電要素から成る回路
真空チャンババイパスコネクタにわたって直流電圧を測定する電圧計
回路内のＤＣ電流を測定する電流計
【００８８】
導電要素は、中心戻り線１１１４と共に同じく長さ７インチの、１インチ径導電ロッド１１１０を取り囲む長さ７インチの絶縁８ゲージ銅ソレノイド１１１２から成る。導電要素は、ターゲットを中心としており、かつターゲットホルダを取り囲んで近くに位置決めされる。
【００８９】
直列に配線された合計１１個の導電要素は、図１３に全体的に示すように、放射位置で導電要素をターゲットに整列させるセラミックホルダ内に設けられる。代替的に、導電要素は、平行に又は別々の回路として配線することができる。導電要素回路は、６方交差真空チャンバフランジ内のバイパスコネクタに接続される。回路外部は、電源及び１つ又はそれよりも多くの電力抵抗器に接続される。
【００９０】
導電ロッドを取り囲むソレノイドは、直列に配線されており、かつ別のバイパスコネクタに接続される。ここでもまた、配線は、平行か又は別々の回路とすることができる。回路外部は、電源及び１つ又はそれよりも多くの電力抵抗器に接続される。図１３では、リチウムターゲット１３１２は、ターゲットホルダ１３１４により保持されていた。ノズル１３１６は、ターゲット１３１２で陽子を導く。導電ロッド１３２０の軸線に沿って、重力効果は、ターゲットに放射状の方向で伝播する。製造装置においては、より多くのロッドがより効率的であると予想される。
【００９１】
ＤＣ電流は、導電ロッドと平行に延びる磁力線を各導電ロッド内に作り出すために、ソレノイド回路に印加される。磁場強度は、印加ＤＣ電流を増加又は低減することにより調整することができる。
【００９２】
第２のＤＣ電流は、導電要素回路に印加される。ソレノイドの磁力線が存在する時、電子は、磁力線周りで電子の重力振動に類似した螺旋運動で移動する。
【００９３】
電圧計は、回路の導電要素部分にわたってＤＣ電圧を測定し、電流計は、導電要素回路内のＤＣ電流を測定する。「水素−リチウム核融合装置」の電源が入れられた時、ヘリウムイオンは、導電ロッド内の電子を振動させ、電子振動は、導電要素回路内のＤＣ電界を増幅する。この装置の作動は、「電気重力発生器」の実現可能性の実験的証明を与えることになる。
【００９４】
電力生成
「水素−リチウム核融合装置」（１３１２、１３１４、１３１６）は、「電気重力発生器」の電源として使用される。
【００９５】
図１３の導電要素１３２０の球状群は、それらの長さ軸線がリチウムターゲットを指すようにイオン加速器の真空チャンバに位置決めされる。導電要素は、導電ロッド１３２０を取り囲むソレノイド１３２２を含む。導電要素は、ターゲットを中心としており、かつターゲットホルダを取り囲んで近くに位置決めされる。ソレノイド及び導電ロッドは、１つ又はそれよりも多くの回路を形成するように配線される。
【００９６】
ＤＣ電流がソレノイド回路に印加された時、導電ロッドとほぼ平行に延びる磁力線が、各導電ロッド内に作り出される。同じか又は別々の電流が、導電ロッド回路、好ましくは、ＤＣ回路に印加される。次に、導電ロッド内の電子の動きは、「水素−リチウム核融合装置」のヘリウムイオン核融合副産物により引き起こされる電子の重力振動に類似するものである。
【００９７】
「水素−リチウム核融合装置」が作動した時、ヘリウムイオン核融合副産物は、導電ロッド内の電子にタイプＩＩ重力波を作用する。タイプＩＩ重力波は、電子又は空間構造単位のような等しいか又はより小さな質量の粒子と相互作用するにすぎず、従って、より大きな原子核に影響を及ぼすものではない。
【００９８】
核融合反応のヘリウムイオン副産物は、ターゲットに対して対称的に放出される。ヘリウムイオンの運動により、導電ロッド内の電子へのヘリウムイオンからの運動エネルギの伝達を可能にするように導電ロッド内の電子を振動させるタイプＩＩ重力波が作り出される。
【００９９】
導電要素の構成、形状、容積、質量、及び材料は、ヘリウムイオンにより作り出されるタイプＩＩ重力波により振動する電子の数を最大にするように設計される。例えば、導電要素は、絶縁銅ソレノイドを有する銅から作られるロッドとすることができる。
【０１００】
磁場及び導電ロッドに印加された先のＤＣ電流の結果として、電子は、磁力線周りに螺旋運動で進む。電子の電気運動は電子の重力振動に類似するものであるので、電子重力振動エネルギは、伝達されると電子電気エネルギになり、従って、電気回路が増幅される。
【０１０１】
電力に伝達されるヘリウムイオン運動エネルギの量は、ある程度、発生する個々の核融合反応の回数、及び導電要素内の電子が受けるタイプＩＩの重力を通じた核融合運動エネルギを伝達する効率で判断される。
【０１０２】
「水素−リチウム核融合装置」及びソレノイド回路内で陽子線を作り出すのに必要とされる電気エネルギは、電力に変化される核融合運動エネルギよりも小さくあるべきである。伝達されて電力になる放出核融合運動エネルギは、次に、「電気重力発生器」の全ての電力要件を持続させると同時に、依然として余分な電力を生成することができる。
【０１０３】
「水素−リチウム核融合装置」のスタートアップ又はプライミング時の電力消費後、「電気重力発生器」は、水素ガス及びリチウムが核融合反応を維持するのに利用可能である限り、自立運転である。
【０１０４】
「電気重力発生器」によって生成された余剰電力は、電力グリッドのような公知の方法により外部用途に供給することができる。
【０１０５】
例示的な電力生成
仮定：
イオンタイプ＝陽子
イオン加速器＝ペレトロン
陽子エネルギ＝３０７ｋｅＶ
ビーム電流＝１０ｍＡ（６．２  １０16陽子／秒）
標準的リチウムターゲット（6Ｌｉ：7Ｌｉ）＝（７．５％：９２．５％）
核融合効率＝１００％
【０１０６】
１秒当たりに伝達される核融合運動エネルギ＝核融合効率*陽子／秒*核融合エネルギ＝１．０*６．２  １０16*（０．０７５*４．０Ｍｅｖ＋０．９２５*１７．２Ｍｅｖ）＝１．０  １０18Ｍｅｖ／秒＝１．６  １０5ジュール／秒＝１６０キロワット
【０１０７】
重力ポータル用途
空間構造の挙動
質量−エネルギ同等性に基づく重力理論に従って、空間構造は、２つの陽子質量に等しい静止質量、２ｍｍの特徴的な波長、振動エネルギとして運動エネルギを蓄積及び伝達する機能を有する個別の単位に量子化される。
【０１０８】
運動エネルギが空間構造に伝達されると、空間構造は、以下に従って収縮する。
r2 = r1 (1 − v2/c2)1/2
ここで、ｒ2は、収縮した空間構造の距離の単位であり、ｒ1は、元の空間構造内の距離単位であり、ｖは、空間構造に伝達された運動エネルギであり、ｃは、光速である。
【０１０９】
物体の運動エネルギを増大させると、結果的に、速度の増加になり、空間構造に運動エネルギを追加すると、結果的に、タイプＩＩの重力の１次特異点による空間構造の収縮になる。
【０１１０】
タイプＩＩの重力の１次特異点が非常に大きいので、質量−エネルギ同等性に基づく重力理論では、光速を超えることができる有効伝達速度を可能にするために、空間構造の収縮が非常に迅速に発生すると予測する。
【０１１１】
重力ポータルの概念
「重力ポータル」は、意図する伝達方向に収縮する空間を通じて電磁波又は物体を受け取る及び／又は送る装置である。装置は、ヘリウムイオン核融合副産物から空間構造内に運動エネルギを伝達するために水素−リチウム核融合を提供する。ヘリウムイオンは、意図する伝達方向に集束され、空間構造内に伝達された運動エネルギは、伝達方向に空間構造を収縮させる。収縮空間を通じて伝達される電磁波の有効速度は、光速を超える。収縮空間を通じて伝達された物体の有効速度は、収縮空間内の物体の速度及び空間収縮比に依存し、従って、光速を超えることができる。
【０１１２】
図１４及び図１５の「重力ポータル」装置においては、「水素−リチウム核融合装置」により作り出されたヘリウムイオンの核融合運動エネルギ及び静止質量により、ヘリウムイオンを取り囲む空間構造が歪み、結果として、ヘリウムイオンと同等又はヘリウムイオンより小さいサイズである物体に対してはタイプＩＩ重力波が発生する。それによってヘリウムにイオンは、２つの陽子質量の静止質量を有する空間構造の単位を振動させることができる。
【０１１３】
ターゲット１４１２とノズル１４１６により導かれた陽子１４１８の衝突によって生成されたヘリウムイオンは、意図する伝達方向に整列したソレノイド１４２２により、「重力ポータル」の前面に向けて集束する。真空格納容器１４２０は、核融合ターゲット、ソレノイド、及び関連の材料を取り囲む。また、ソレノイドにより、ヘリウムイオンは、磁力線周りに螺旋状に進む。ヘリウムイオンの螺旋運動により、ノズル１４１６、ソレノイド１４２２、及び送信機１４３７を通る軸線に沿って、意図する伝達方向での空間構造単位へのリウムイオンからの運動エネルギの伝達が可能である。
【０１１４】
空間構造のタイプＩＩ重力振動を通じた空間構造に伝達される運動エネルギにより、意図する伝達方向に空間構造が収縮する。
【０１１５】
意図する伝達方向に空間構造を収縮させることにより、「重力ポータル」によって光速を超えることができる有効伝達速度で意図する伝達方向に電磁波又は物体を送る及び／又は受け取ることができる。
【０１１６】
有効伝達速度は、収縮空間構造内の伝達速度÷空間収縮比と定められる。空間収縮比は、収縮後の空間構造内の距離単位÷収縮前の空間構造内の距離単位と定められる。
【０１１７】
「重力ポータル」は、望遠鏡、宇宙船の表示画面、宇宙通信システム、推進システム、送達システム、重力コンピュータ、又は電磁波又は光速を超えることができる有効伝達速度での物体の移送を必要とするあらゆる他の装置又はシステムを可能にするのに使用することができる。
【０１１８】
単一の重力ポータル
「水素−リチウム核融合装置」により作り出されたヘリウムイオンは、「重力ポータル」の前面に向けて集束されて、図１４及び図１５の「重力ポータル」の前の空間構造単位に運動エネルギを伝達する。ヘリウムイオンの連続的放出により、この単位の重力波長で「重力ポータル」の前の空間構造単位を振動させるタイプＩＩ重力波が作り出される。
【０１１９】
空間構造に伝達されたヘリウムイオンの運動エネルギにより、「重力ポータル」前の空間構造単位が相対論的になり、質量−エネルギ同等性に基づいて重力理論により必要なように即座に「重力ポータル」前の空間構造が収縮する。
【０１２０】
電磁波が光速で収縮空間を通過するので、収縮空間構造を通じて伝達される電磁波の有効速度は、空間収縮比で割った光速である。従って、有効伝達速度は、ポータルの初期座標系のような外部座標系から見た時に光速を超える。
【０１２１】
収縮空間構造を通じて伝達される物体の有効速度は、収縮空間内の物体の速度÷空間収縮比である。従って、有効転送速度は、光速を超えることができる。
【０１２２】
この結果、「重力ポータル」は、光速を超えることができる有効伝達速度で意図する伝達方向に収縮する空間構造を通じて電磁波又は物体を送る及び／又は受け取ることができる。
【０１２３】
複数の重力ポータル
図１６の「重力ポータル」アレイ当たりの「重力ポータル」の個数は、ある程度、現行の「重力ポータル」の利用可能度、空間構造の収縮を作り出す効率、及び意図する伝達方向の精度により決まる。用語「重力ポータル」アレイは、これ以降、１つ又はそれよりも多くの「重力ポータル」を含むあらゆる構成を示す一般的な名称として使用する。
【０１２４】
例示的な例として、本発明者は、各「重力ポータル」の軸線がアレイのすぐ上方にある点１６３５で交差する状態で、重心軸周りに対称的に設けられた３つの「重力ポータル」１６３１〜３３を含む「重力ポータル」アレイに対して説明する。（「重力ポータル」１６３３は、真空閉じ込めなしで示されているので、それは、図１５の方によく似ている。）
【０１２５】
電磁波又は放射エネルギに対しては、パラボラアンテナ１６３７及び送受信機は、上方に狙いが定められており、かつ「重力ポータル」軸線交差点より下方にある「重力ポータル」アレイ内に中心がある。収縮空間構造を通過するあらゆる電磁波は、有意な距離にわたって近リアルタイムで受信することができる。有意な距離以上の信号の近リアルタイムブロードキャストは、送受信機及びパラボラアンテナを通じて収縮空間構造内に伝送信号を入力することにより達成することができる。
【０１２６】
物体に対しては、パラボラアンテナ及び送受信機は、収縮空間構造内に物体を伝達するための装置又はシステムと交換される。「重力ポータル」アレイが容器の一部である場合、容器も、収縮空間構造の中に加速させることができる。
【０１２７】
小さな空間収縮比に対しては、「重力ポータル」アレイは、意図する伝達方向で収縮空間構造に「重力ポータル」アレイを加速する傾向があると思われるタイプＩ及びタイプＩＩの引力も作用するので、非常に大きいものであり、又は大きな又は重い物体内に組み込まれるべきである。
【０１２８】
重力ポータルの詳細説明
「重力ポータル」の陽子リチウム核融合エネルギ源は、「水素−リチウム核融合装置」１４１２、１４１６、１４１８により供給される。
【０１２９】
集束ソレノイド１４２２は、真空チャンバ１４３０内のターゲットホルダの背後に位置決めされる。ソレノイドの磁場は、「水素−リチウム核融合装置」により作り出されたヘリウムイオンを集束させる。ソレノイドによっても、ヘリウムイオンは、意図する進行方向にある磁力線周りに螺旋状に進む。
【０１３０】
意図する進行方向の反対側の方向に進むヘリウムイオンからの核融合運動エネルギは、代替的に「電気重力発生器」の場合のように導電要素により利用することができる。
【０１３１】
ヘリウムイオン及び静止質量の螺旋運動及びヘリウムイオンの運動エネルギにより、「重力ポータル」の前の空間構造単位を振動させて、結果的に、空間構造に運動エネルギを伝達するタイプＩＩ重力波が作り出される。
【０１３２】
空間構造は、各空間構造単位が、２つの陽子質量（２ｍｐ）に等しい静止質量、２ミリメートルに等しい固有長さ、及び振動エネルギとして運動エネルギを蓄積及び伝達する機能を有する個別の単位に量子化される。
【０１３３】
ヘリウムイオンは、「重力ポータル」前の伝達領域として示される空間構造領域に向けて照射される。空間構造伝達領域の静止質量ｍＡは、伝達領域内の空間構造単位個数ｘ空間構造単位の静止質量に等しい。
ｍA＝伝達領域内の単位個数*２ｍp
【０１３４】
ヘリウムイオンの質量及び運動エネルギにより、「重力ポータル」前の空間構造単位が振動させ、結果的に、空間構造伝達領域に運動エネルギを伝達するタイプＩＩ重力波が作り出される。
【０１３５】
空間構造伝達領域に伝達される運動エネルギＫＥの量は、質量−エネルギ同等性に従ってパラメータＶＡ／Ｃにより指定される。
KE = mA c2 {(1 − vA2/c2)-1/2 − 1}
ここで、ｍAは、空間構造伝達領域の静止質量であり、ｖAは、空間構造伝達領域に伝達される運動エネルギの量であり、ｃは、光速である。伝達運動エネルギが増加する時に、「ｖA／ｃ」パラメータは、１に向けて増加する。
【０１３６】
空間構造への上述の運動エネルギの伝達は、質量−エネルギ同等性に基づく重力理論に従って所定伝達方向に空間構造を収縮させる。
r2 = r1 (1 − vA2/c2)1/2
ここで、ｒ２は、収縮空間構造の距離の単位であり、ｒ１は、元の空間構造内の距離単位であり、ｖAは、空間構造伝達領域に伝達される運動エネルギの量であり、ｃは、光速である。
【０１３７】
空間構造が意図する伝達方向に収縮した時、電磁波は、「重力ポータル」に向けて空間構造と共に収縮する。それによって「重力ポータル」は、近リアルタイム望遠鏡又は通信装置として機能することができる。
【０１３８】
「重力ポータル」を通じて送信される電磁波は、光速である有効伝達速度÷空間収縮比で進む。空間構造が収縮した場合、有効伝達速度は、光速を超える。
【０１３９】
意図する伝達方向に「重力ポータル」で伝達される物体は、収縮空間構造内の物体の速度÷空間収縮比である有効伝達速度で進む。従って、有効伝達速度は、光速を超えることができる。
【０１４０】
例示的な重力ポータルの例
仮定：
物体の質量ｍＢ＝１０4ｋｇ（１１トン）
物体の初期速度ｖB＝０メートル／秒
空間構造伝達領域への「重力ポータル」の距離ｒB＝５ｍ
空間構造伝達領域の直径＝１ｍ
空間構造単位の直径＝２ｍｍ
伝達領域の厚み＝１単位
伝達領域単位＝２．５*１０5
陽子の静止質量ｍp＝１．６７*１０-27ｋｇ
空間構造単位の静止質量＝２ｍp
伝達領域の静止質量ｍA＝２．５*１０5*２ｍp
万有引力定数Ｇ＝６．６７*１０-11Ｎｍ2／ｋｇ2
地球重力ｇ＝９．８メートル／秒2
光速＝３．０*１０8メートル／秒
光年＝９．４６*１０15ｍ
【０１４１】
有効引力が地球重力と同じ大きさである時の空間収縮：
タイプＩＩ引力＝１．１７／２πＧｍBｍB／ｒB2
タイプＩＩ引力／空間収縮比＝地球引力
１．１７／２πＧｍBｍB（１−ｖA2／ｃ2）-1/2／ｒB2＝ｍBｇ
空間収縮比＝（１−ｖA2／ｃ2）1/2＝５．０７*１０-10
必要とされる総運動エネルギ＝ｍAｃ2｛（１−ｖA2／ｃ2）-1/2−１｝
＝１．４８*１０5ジュール（１４８キロワット又は９．２４*１０17Ｍｅｖ）
収縮光年＝光年*空間収縮比＝４．８０*１０3ｋｍ
【０１４２】
引力が対数的特異点から生じる空間収縮：
対数的特異点方程式：ｍB／ｍA＝（１＋ｖB／ｃ）／（１−ｖA／ｃ）
空間収縮比＝（１−ｖA2／ｃ2）1/2＝（｛２（１＋ｖB／ｃ）ｍA／ｍB−（１＋ｖB／ｃ）2ｍA2／ｍB2｝）1/2＝４．０９*１０-13
必要とされる総運動エネルギ＝ｍAｃ2｛（１−ｖA2／ｃ2）-1/2−１｝＝２．０４*１０7ジュール（２０．４メガワット又は１．２７*１０20Ｍｅｖ）
収縮光年＝光年*空間収縮比＝３．８７ｋｍ
【０１４３】
重力推進エンジン用途
重力推進エンジンの概念
図１７に示す「重力推進エンジン」１７１０は、空間構造単位により作用される重力を使用して推進力をもたらすものであり、質量−エネルギ同等性に基づく重力理論に基づいている。水素−リチウム核融合を利用して得られるヘリウムイオンからの運動エネルギを空間構造単位に伝達する。ヘリウムイオンは、意図する進行方向に集束される。空間構造単位の運動エネルギは、次に、意図する進行方向に容器を推進する重力を作用する。空間構造内の運動エネルギにより、有効速度が増大されるように所定伝達方向に空間構造が収縮する。本発明は、空間構造単位に伝達される運動エネルギ量に依存する２つの推進力モードを有する。低から中の速度モードは、運動エネルギの限られた量を伝達することにより取得する。遥かに大きな量の運動エネルギを伝達するには、重力における対数的特異点が必要である。このモードにより、光速に近づくことができる極めて高い速度が得られる。意図する進行方向での空間構造の収縮により、結果として、光速を超えることができる有効速度が得られる。
【０１４４】
「重力推進エンジン」は、重力波による単位の振動を通じて、水素−リチウム核融合により放出された運動エネルギを空間構造単位内に伝達する。空間構造単位に伝達される運動エネルギにより、２つの重力推進力モードが可能である。更に、空間構造単位に伝達された運動エネルギにより、意図する進行方向に空間構造が収縮し、従って、有効速度は光速を超えることができる。
【０１４５】
「重力推進エンジン」においては、「水素−リチウム核融合装置」により作り出されたヘリウムイオンの核融合運動エネルギにより、ヘリウムイオンを取り囲む空間構造が歪み、結果として、ヘリウムイオンと同等又はヘリウムイオンより小さいサイズである物体に対してはタイプＩＩ重力波が発生する。それによってヘリウムにイオンは、２つの陽子質量の静止質量を有する空間構造の単位を振動させることができる。
【０１４６】
「重力ポータル」装置のように、ヘリウムイオンは、「重力推進エンジン」の前の空間構造単位に運動エネルギ伝達するように「重力推進エンジン」の前面に向けて集束される。
【０１４７】
単位のタイプＩＩ重力振動を通じて空間構造に伝達された運動エネルギにより、単位は、相対論的になる。次に、相対論的単位は、タイプＩ及びタイプＩＩの古典的タイプの引力を「重力推進エンジン」を含む容器に作用する。容器という用語は、これ以降、１つ又はそれよりも多くの「重力推進エンジン」を含むあらゆる装置を示す一般的な名称として使用する。例えば、容器は、航空機又は宇宙船とすることができる。
【０１４８】
「重力推進エンジン」に関して、本発明者がタイプＩ駆動及びタイプＩＩ駆動と呼ぶ２つの推進力モードがある。タイプＩ駆動においては、「重力推進エンジン」は、タイプＩ引力で対数的特異点のうちの１つを必要とするように、有意なエネルギ量を空間構造単位に伝達する。タイプＩ引力におけるこの対数的特異点により、極めて速い速度で船が推進する。タイプＩＩ駆動においては、「重力推進エンジン」は、タイプＩＩの重力が低から中の速度で船を推進させることを可能にするように、限られた量のエネルギを空間構造単位に伝達する。
【０１４９】
単一の重力推進エンジン
「水素−リチウム核融合装置」により作り出されたヘリウムイオンは、「重力推進エンジン」の前面に向けて集束されて「重力推進エンジン」の前の空間構造単位に運動エネルギを伝達する。
【０１５０】
ヘリウムイオンの連続的放出により、「重力推進エンジン」の前の空間構造単位をこの単位の重力波長で振動させるタイプＩＩ重力波が作り出される。
【０１５１】
空間構造に伝達されたヘリウムイオンの運動エネルギにより、エンジンの前の空間構造単位は、相対論的になり、結果的に、タイプＩ及びタイプＩＩの両方の古典的なタイプの力をエンジンに作用する。
【０１５２】
タイプＩ推進駆動
容器の前の空間構造単位に伝達される運動エネルギがタイプＩの対数特異点のうちの１つを必要とするのに必要な閾値運動エネルギとなった時、容器は、光速に近づくことができる速度で前方に容器を推進する極めて大きな重力を受ける。
【０１５３】
空間構造単位にも伝達される運動エネルギにより、質量−エネルギ同等性に基づく重力理論による要件に従って容器の前の空間構造の収縮も引き起こされる。それによって容器は、光速を遥かに超える有効速度で移動することができる。
【０１５４】
引力のタイプＩの対数特異点により、エネルギ及び運動量は、空間構造から容器に伝達される。
【０１５５】
タイプＩＩ推進駆動
タイプＩＩ駆動は、限られた量のエネルギを空間構造単位に伝達することにより可能になる。空間構造に伝達された運動エネルギにより、単位は、結果的に相対論的になる。
【０１５６】
相対論的空間構造単位により容器のような大きな物体に作用されるタイプＩＩ引力は、古典的な引力と比較して極めて大きい。タイプＩＩ引力は、質量−エネルギ同等性に基づく重力理論による要件に従って空間構造の運動エネルギにより引き起こされる空間収縮によって更に増大する。次に、低から中の速度で容器を推進させるには、タイプＩＩ引力及び意図する進行方向の空間収縮の組合せで十分である。
【０１５７】
タイプＩＩ引力により、エネルギ及び運動量は、容器から空間構造に伝達される。
【０１５８】
複数の重力推進エンジン
容器当たりの「重力推進エンジン」の数は、前方推進力、操舵、減速、逆推進力、及び冗長性の要件によりある程度決まる。例示的な例として、３つの「重力推進エンジン」が、前進推力及び操舵をもたらすために使用され、１つの「重力推進エンジン」が、減速及び逆推力達成するのに使用されるエンジン構成に対して説明する。
【０１５９】
１つよりも多い「重力推進エンジン」が減速及び逆推力のために使用される場合、前方「重力推進エンジン」と同様に構成することができる。このようにすると、逆推力、逆操舵、減速、及び冗長性をもたらすことができる。
【０１６０】
図１８では、前進推力をもたらす３つの「重力推進エンジン」は、容器の前面に対して前方に向けられる。「重力推進エンジン」は、各「重力推進エンジン」の軸線が容器真正面の点で交差する状態で容器の重心軸周りに対称的に設けられる。
【０１６１】
この位置での空間構造単位への運動エネルギの伝達により、タイプＩ駆動又はタイプＩＩ駆動を必要とする時には、エンジン又は容器の質量全体を均一に加速させることができる。
【０１６２】
方向転換は、「重力推進エンジン」の１つ又はそれよりも多くにおいて「水素−リチウム核融合装置」により作り出されているヘリウムイオンの数を増加又は低減することにより達成することができる。それによって容器に対して空間構造単位内の運動エネルギ伝達点が移動して、タイプＩ又はタイプＩＩの引力及び空間構造の収縮の方向が変わる。
【０１６３】
減速及び逆推力をもたらす「重力推進エンジン」は、中心部に又は容器重心軸周りに対称的に容器底部に設けられる。容器背後の空間構造単位への運動エネルギの伝達により、タイプＩ駆動又はタイプＩＩ駆動が使用された後に容器の質量全体を均一に加速させることができる。
【０１６４】
単一重力推進エンジンの詳細説明
「重力推進エンジン」１７１０の図１７の陽子リチウム核融合エネルギ源１７１２は、「水素−リチウム核融合装置」により達成される。
【０１６５】
集束ソレノイド１７１４は、「水素−リチウム核融合装置」の真空チャンバ１７１８内のターゲットホルダ１７１６後部に位置決めされる。ソレノイド１７１４の磁場は、意図する伝達方向に「水素−リチウム核融合装置」により作り出されるヘリウムイオンを集束させる。ソレノイドによっても、ヘリウムイオンは、意図する進行方向にある磁力線周りに螺旋状に進む。
【０１６６】
意図する進行方向の反対側の方向で進むヘリウムイオンからの核融合運動エネルギは、「電気重力発生器」の場合のように導電要素により利用することができる。
【０１６７】
空間構造は、各空間構造単位が、２つの陽子質量（２ｍp）に等しい静止質量、２ミリメートルに等しい固有長さ、及び振動エネルギとして運動エネルギを蓄積及び伝達する機能を有する個別の単位に量子化される。
【０１６８】
ヘリウムイオンは、図１７の「重力推進エンジン」１７１０の前面に向けて伝達領域として示す空間構造の領域に照射される。空間構造伝達領域の静止質量ｍＡは、伝達領域内の空間構造単位個数ｘ空間構造単位の静止質量に等しい。
ｍA＝伝達領域内の単位個数*２ｍp
【０１６９】
ヘリウムイオンの質量及び運動エネルギにより、「重力推進エンジン」１７１０前の空間構造単位が振動させられ、従って、空間構造伝達領域に運動エネルギを伝達するタイプＩＩ重力波が作り出される。
【０１７０】
空間構造伝達領域に伝達される運動エネルギＫＥの量は、質量−エネルギ同等性に従ってパラメータＶＡ／Ｃにより指定される。
KE = mA c2 {(1 − vA2/c2)-1/2 − 1}
ここで、ｍAは、空間構造伝達領域の静止質量であり、ｖAは、空間構造伝達領域の各単位に伝達される運動エネルギの量であり、ｃは、光速である。伝達運動エネルギが増加する時に、「ｖA／ｃ」パラメータは、１に向けて増加する。
【０１７１】
空間構造伝達領域への上述の運動エネルギの伝達は、質量−エネルギ同等性に基づく重力理論による要件に従って所定伝達方向に空間構造を収縮させる。
r2 = r1 (1 − vA2/c2)1/2
ここで、ｒ2は、収縮空間構造内の距離の尺度であり、ｒ1は、元の空間構造内の距離の尺度であり、ｖAは、空間構造伝達領域に伝達される運動エネルギの量であり、ｃは、光速である。
【０１７２】
タイプＩＩ駆動に対しては、限られた量のエネルギが空間構造単位に伝達される。それによって空間構造伝達領域単位は、タイプＩＩ引力を容器に作用し、かつタイプＩＩの重力が低から中の速度で容器を推進させるように意図する進行方向に空間構造を収縮させることができる。
【０１７３】
質量−エネルギ同等性に基づく重力理論においては、空間構造に伝達された運動エネルギがｖA／ｃ≒１である場合、空間構造伝達領域により容器に作用されるタイプＩＩ引力ＦＱは、空間構造伝達領域の静止質量が容器の静止質量として現れるようなものである。簡潔さを期すためにｖB／ｃ＝０と仮定した場合、以下の通りである。
FG(rB) ≒ GmBmB 1/2π Re{ sin-1(log4) − sin-1(log4 ＋ iπ)} / rB2 
ここで、ｒBは、容器から運動エネルギ伝達領域までの距離であり、Ｇは、万有引力定数であり、ｍBは、容器の静止質量であり、Ｒｅ｛｝は、方程式の実数部を示し、ｓｉｎ-1は、逆正弦関数であり、ｖBは、容器の初期速度であり、ｃは、光速である。
【０１７４】
タイプＩＩ引力及び意図する進行方向の空間収縮の組合せにより、低から中の速度で容器が推進する。意図する進行方向での空間構造の収縮により、更に、容器は、光速を超える有効速度をもたらすことができる。
【０１７５】
タイプＩ駆動においては、空間構造伝達領域に伝達される運動エネルギの量は、タイプＩ引力内の８つの対数的特異点のうちの１つを使用するように大幅に増大される。この対数的特異点の方程式は、以下の通りである。
mB/mA = (1 ＋ vB/c) / (1 − vA/c)
ここで、ｍBは、容器の静止質量であり、ｍAは、空間構造伝達領域の静止質量であり、ｖBは、対数的特異点が必要である時の容器の速度であり、ｖAは、空間構造伝達領域に伝達される運動エネルギの量であり、ｃは、光速である。
【０１７６】
対数的特異点から生じる空間収縮係数は、以下の通りである。
(1 − vA2/c2)1/2  = {2 (1 ＋ vB/c) mA/mB − (1 ＋ vB/c)2 mA2/mB2}1/2
ここで、ｍAは、空間構造伝達領域の静止質量であり、ｍBは、容器の静止質量であり、ｖAは、空間構造伝達領域に伝達されるエネルギの量であり、ｖBは、容器の速度であり、ｃは、光速である。
【０１７７】
ｖA／ｃが１に十分に近い時、特異点方程式は満足され、容器は、対数的特異点を有する極めて強い重力を受ける。空間構造伝達領域により容器に作用されるタイプＩ引力の対数的特異点により、結果として、光速に近づくことができる極めて高い速度になる。意図する進行方向での空間構造の収縮により、容器は、光速を超える有効速度をもたらすことができる。
【０１７８】
複数の重力推進エンジンの詳細説明
容器当たりの「重力推進エンジン」１８１０（図１８）の数は、前方推進力、操舵、減速、逆推進力、及び冗長性の要件によりある程度決まる。例示的な例として、３つの「重力推進エンジン」１８１０が前進推力及び操舵をもたらすために使用され、真空閉じ込めなしで示されている１つの「重力推進エンジン」が減速及び逆推力達成するのに使用されるエンジン構成に対して説明する。
【０１７９】
推進力アレイは、前進推力及び操舵に使用される１組の「重力推進エンジン」及び容器の減速及び逆推力に使用される「重力推進エンジン」の一般的名称である。
【０１８０】
例えば、推進力アレイ内で前進推力をもたらす３つの「重力推進エンジン」は、ヘリウムイオンが容器の上方の点で交差するために照射されるように容器重心軸周りに対称的に設けられ、かつ上方に傾斜している。
【０１８１】
減速に使用される「重力推進エンジン」は、容器後部に向けてヘリウムイオンを照射する。減速に使用される照射ヘリウムイオンの位置は、前進推力に使用されるイオンの交差部の反対側にある。
【０１８２】
前進推力又は逆推力に３つの「重力推進エンジン」を使用することにより、容器の方向は、１つ又はそれよりも多くの「重力推進エンジン」内のイオン加速器により供給される水素イオンの数を増減することにより変えることができる。意図する進行方向での空間構造の収縮のために、方向転換は段階的に行われる。
【０１８３】
容器の形状は、タイプＩ駆動又はタイプＩＩ駆動が使用される時の一様な加速を可能にする。
【０１８４】
重力推進エンジンの例示的な例
仮定：
容器ｍBの質量＝１０4キログラム（１１トン）
容器の初期速度ｖB＝０メートル／秒
空間構造伝達領域への容器の距離ｒB
空間構造伝達領域の直径＝１ｍ
空間構造単位の直径＝２ｍｍ
伝達領域の厚み＝１単位
伝達領域の単位＝２．５*１０5
陽子の静止質量ｍｐ＝１．６７*１０-27ｋｇ
空間構造単位の静止質量＝２ｍｐ
伝達領域の静止質量ｍA＝２．５*１０5*２ｍｐ
万有引力定数Ｇ＝６．６７*１０-11Ｎｍ2／ｋｇ2
地球重力ｇ＝９．８メートル／秒2
光速＝３．０*１０8メートル／秒
光年＝９．４６*１０15ｍ
【０１８５】
有効引力が地球重力と同じ大きさである時のタイプＩＩ駆動：
タイプＩＩ引力＝１．１７／２πＧｍBｍB／ｒB2
タイプＩＩ引力／空間収縮比＝地球引力１．１７／２πＧｍBｍB（１−ｖA2／ｃ2）-1/2／ｒB2＝ｍBｇ
空間収縮比＝（１−ｖA2／ｃ2）1/2＝５．０７*１０-10
必要とされる総運動エネルギ＝ｍAｃ2｛（１−ｖA2／ｃ2）-1/2−１｝＝１．４８*１０5ジュール（１４８キロワット又は９．２４*１０17Ｍｅｖ）
【０１８６】
Ｉ型駆動では有効引力内の対数的特異点が使用される：
対数的特異点方程式：ｍB／ｍA＝（１＋ｖB／ｃ）／（１−ｖA／ｃ）
空間収縮比＝（１−ｖA2／ｃ2）1/2＝（｛２（１＋ｖB／ｃ）ｍA／ｍB−（１＋ｖB／ｃ）2ｍA2／ｍB2｝）1/2＝４．０９*１０-13
必要とされる総運動エネルギ＝ｍAｃ2｛（１−ｖA2／ｃ2）-1/2−１｝＝２．０４*１０7ジュール（２０．４メガワット又は１．２７*１０20Ｍｅｖ）
収縮光年＝光年*空間収縮比＝３．８７ｋｍ
【０１８７】
一部の特定的な実施形態
本発明は、方法又は方法を実施するようになった装置として実施することができる。一実施形態は、陽子線を発生させることができる陽子発生器と共に使用されるターゲットアセンブリである。陽子線は軸線に沿って照射され、かつターゲット位置で横寸法を有する。ターゲットアセンブリは、ターゲット位置に配置可能なターゲット支持体及び前面及び後面を有するリチウムターゲットを含む。リチウムターゲットは、ターゲット支持体により支持される。それは、軸線とほぼ平行に測定される最小ターゲット厚みを有する。ターゲット支持体は、ターゲット支持材料のない露出前部及び後部ターゲット面を有するように構成される。ターゲット区域は、露出後面上に露出前面を照射し、かつ露出前部及び後部ターゲット区域間で交差部を取ることによって定めることができる。ターゲット区域は、陽子線のターゲットである。
【０１８８】
この実施形態の一態様は、ベッセルＪ0関数の第１のゼロに陽子重力波長を掛けたものよりも小さく最大ターゲット厚みを制限する段階である。最大ターゲット厚みは、この尺度により、ほぼ２．４ｍｍ未満である必要があると推定される。
【０１８９】
代替的に、最大ターゲット厚みは、ベッセルＪ0関数の連続するゼロ間の距離に陽子重力波長を掛けたものよりも小さい必要があると考えられる。この場合、最大ターゲット厚みは、ほぼ３．１４ｍｍ（「パイ」ミリメートル）未満である必要があると考えられると推定される。
【０１９０】
この実施形態の別の態様は、ベッセルＪ0関数の連続的なゼロ間の距離に陽子重力波長を掛けたものを超えるように最大ターゲット支持体厚みを制限する段階である。ここでもまた、この数量は、ほぼ３．１４ｍｍ（「パイ」ミリメートル）であると予想される。
【０１９１】
代替的に、最小ターゲット支持体厚みは、ベッセルＪ0関数の第１のゼロに陽子重力波長を掛けたものを超える必要があると考えられる。この尺度では、ほぼ２．４ｍｍの最小ターゲット支持体厚みが必要であると考えられると予想される。
【０１９２】
上述の実施形態では、ターゲット又はターゲットホルダの厚みは、陽子線の軸線に沿って測定する。
【０１９３】
この実施形態の別の態様は、ターゲット支持体がターゲット区域を取り囲むことができるということである。ターゲット支持体は、アルミニウム製とすることができる。ターゲット支持体は、ターゲットが前部と後部の間に挟まれた状態で前部及び後部を有することができる。
【０１９４】
ターゲット自体は、金属リチウム、又は酸化リチウム又はリチウム合金のようなリチウム含有材料のようなリチウムで構成することができる。ターゲットのターゲット区域は、円形とすることができる。円形ターゲットに関しては、ターゲットは、少なくとも１９．２ｍｍ＋陽子線の横寸法という最小横寸法を有することができる。ターゲットは、均一な厚みを有することができる。
【０１９５】
別の実施形態は、上述の様々な特徴及び態様を再結合するターゲットアセンブリである。ターゲットアセンブリは、軸線に沿って導く陽子線を発生させることができる陽子発生器と共に使用される。陽子線は、ターゲット位置で横寸法を有する。ターゲットアセンブリは、ターゲット位置に配置可能なターゲット支持体を含む。ターゲットアセンブリは、軸線とほぼ平行に測定される最小ターゲット厚みを有する。最小ターゲット支持体厚みは、ベッセルＪ0関数の連続的なゼロ間の距離に陽子重力波長を掛けたものを超える。ここでもまた、この量は、ほぼ３．１４ｍｍであると予想される。ターゲットアセンブリは、ターゲット支持体により支持された前面及び後面を有するリチウムターゲットを含む。ターゲットは、ベッセルＪ0関数の第１のゼロに陽子重力波長を掛けたものという最大厚みを有する。この尺度では、ほぼ２．４ｍｍの最小ターゲット支持体厚みが必要であると予想される。
【０１９６】
この実施形態のターゲット支持体は、ターゲットがターゲット支持材料のない露出前部及び後部ターゲット面を有するように構成される。ターゲット区域は、陽子線軸線に沿って露出前部及び後部ターゲット面を照射して、照射区域の交差部を取ることによって定めることができる。ターゲット区域は、陽子線のターゲットである。ターゲット支持体は、ターゲット区域を取り囲む。ターゲットは、少なくとも１９．２ｍｍ＋陽子線の横寸法という最小横寸法を有する。
【０１９７】
１つの方法として、対応する実施形態は、軸線に沿って陽子線を発生させることができる陽子発生器と共に使用されるターゲットアセンブリを製造するように適応される。陽子線は、ターゲット位置で横寸法を有する。本方法は、前面及び後面を有するリチウムターゲット材料を選択する段階を含み、ターゲット区域までのターゲット材料は、ベッセルＪ0関数の第１のゼロに陽子の重力波長を掛けたもの未満という最大厚みを有し、この最大厚みは、ほぼ２．４ｍｍであると予想される。
【０１９８】
本方法の態様は、均一な厚みを有するターゲット材料を選択することである。
【０１９９】
別の態様は、金属リチウム、酸化リチウム、又はリチウム合金のうちの少なくとも１つを含むターゲットを選択することである。
【０２００】
ターゲット支持体は、ターゲット区域が円形であるように選択することができる。ターゲット支持体は、アルミニウムとすることができる。
【０２０１】
ターゲットは、ターゲット材料がターゲット支持体の前部と後部の間に挟まれるように、ターゲット支持体の２つの部分の間で取り付けることができる。支持体の各部は、先の基準に従った厚みを有することができ、又は組み合わされた部分は、先の基準に従って寸法決めすることができる。
【０２０２】
上述のターゲット支持体を使用して任意的に実行することができる関連の方法は、持続する水素−リチウム核融合を生成する方法である。本方法は、先に概説した寸法を任意的に有する前面及び後面を有するリチウムターゲット材料を選択する段階を含む。本方法は、ターゲット支持体にターゲット材料を取り付けて、ターゲット位置で上述の寸法及び特徴を任意的に有するターゲット位置に配置可能なターゲットアセンブリを作成する段階を含む。本方法を実行して、ターゲットアセンブリがターゲット支持材料のない露出前部及び後部ターゲット面を有するリチウムターゲットを含むように選択して取り付ける作業を実行する。露出前面及び後面により、上述のようなターゲット区域が定められる。本方法は、軸線に沿って上述の陽子線を照射して陽子線内の陽子をターゲット区域内リチウム核と核融合させる段階を更に含む。
【０２０３】
本方法の態様は、ターゲット材料を溶融することなく１０分よりも長く水素−リチウム核融合を持続することである。
【０２０４】
別の態様は、陽子をリチウム核と組み合わせる際に、５％よりも大きい、好ましくは、５０％よりも大きい効率をもたらすことである。効率は、９０％、９５％、又は９９％をもたらすことのような１００％に近づけることができる。今回の実験は、ターゲットが溶融していないことを考慮すると、高い効率を示しているように見える。予想効率範囲に較正された粒子計数ツールを使用する更に別の実験は、これらの推定値の精緻化を支持するであろう。
【０２０５】
任意的に上述のターゲット支持体を用いて又は持続した水素−リチウム核融合を生成する方法の強化策として実行することができる別の関連の方法は、増幅電流を発生させる方法である。本方法は、核融合副産物により誘発された重力波を利用して電流を増幅することを含む。一実施例では、電流は、ＤＣ電流である。
【０２０６】
本方法の態様は、ベクトルＤに沿って分配され、かつ複数の導電要素を核融合副産物により誘発される重力波に露出することにより電流を増幅する核融合副産物を伴っている。導電要素は、一般的にベクトルＤの一部に沿って軸線を有するように位置決めされる。この意味においては、導電要素は、核融合副産物が生成される点から始まるベクトルを取った時に、ベクトルの一部に沿って略整列している。導電要素のこのアラインメントは、核融合副産物により誘発される重力波と偶然に整列する場合がある。
【０２０７】
本方法の別の態様は、導電要素のソレノイド巻付けに電流を印加してベクトルＤ及び導電要素の一部を通って略整列した磁力線を作り出すことを含む。当業者は、磁力線が平行でないと認識するであろう。円筒コアの典型的なソレノイド巻付けにより、一般的に、シリンダと略整列した磁力線が生成される。
【０２０８】
本方法の更に別の態様は、核融合副産物がベクトルＤに沿ってターゲットから離れるヘリウムイオンであるようにリチウムターゲット上へ陽子線を照射して上述のターゲット内で水素−リチウム核融合による衝突を作り出すことを含む。本方法のこの態様は、増幅電流を生成する方法のあらゆる他の態様又は特徴と組み合わせることができる。ヘリウムイオンにより重力波が作り出され、重力波により導電要素内の電流が増幅されることは理解することができる。
【０２０９】
対応する装置実施形態は、核融合副産物によって生成された重力波を使用して電気出力を増幅する。この装置は、加速陽子線、及び加速陽子とリチウム原子の間の核融合衝突がベクトルＤに沿ってターゲットから離れるヘリウムイオンを作り出すように陽子線に露出されるリチウムを含むターゲットを含む。装置は、ベクトルＤの一部に沿って略整列した１つ又はそれよりも多くの導電要素と、増幅される電流を誘導する導電要素に結合されたプライマー回路とを更に含む。装置は、導電要素のコアを通る線で通電して磁場を生成する導電要素周りのソレノイド巻付けを更に含む。
【０２１０】
この装置の更に別の態様は、水素ガスをイオン化して得られるイオンを加速することにより加速陽子線を発生させる少なくとも１つのイオン加速器を含む。この態様は、重力波を作り出すヘリウムイオンの更に別の態様と組み合わせることができ、重力波は、電子の重力及び重力斥力を生成し、電子は、増幅される電流内に重力波エネルギを伝達する。
【０２１１】
核融合反応からエネルギを利用する異なる方法は、光速を超えることができる有効伝達速度で放射エネルギを伝達する方法である。本方法は、所定の方向に沿って核融合反応から空間構造領域に運動エネルギを伝達することを含み、空間構造への運動エネルギの伝達により、所定の方向に沿って空間構造が収縮する。本方法は、収縮空間構造を使用して上述の所定の方向に沿って放射エネルギを伝達して、伝達装置の座標系内で測定されるような光速を超える有効伝達速度をもたらすことを更に含む。放射エネルギは、電磁エネルギ又は加速粒子とすることができる。所定の方向は、核融合反応を誘発するために加速陽子が照射される方向に整列することができる。核融合反応は、上述の装置又は方法のいずれかを使用した水素−リチウム核融合反応とすることができる。磁場は、所定の方向に沿った磁力線及び核融合反応が生成される位置を有する投影交差部に印加することができる。水素−リチウム核融合反応によって生成されたヘリウムイオンの一部は、誘導磁場により導き、かつ所定の方向に集束させることができる。
【０２１２】
核融合反応からエネルギを利用して空間構造を収縮させる対応する装置は、核融合反応から空間構造に運動エネルギを実質的に伝達する。装置は、加速陽子線、及びリチウムを含むターゲットを含む。ターゲットは、陽子線に露出され、それによって１つの位置での加速陽子とリチウム原子の間の核融合衝突により、ヘリウムイオンが作り出される。装置は、核融合衝突の位置と交差するように整列した所定の方向に沿って磁力線で誘導磁場を印加する１つ又はそれよりも多くの磁石を更に含む。装置の作動により、空間構造領域は、核融合反応から空間構造への運動エネルギの伝達のために所定の方向に沿って収縮する。装置は、収縮空間構造に整列した電磁伝達装置を更に含む。作動面においては、電磁伝達装置は、収縮空間構造を利用して、装置の座標系から測定される時に光速を超えるように見える通過速度で電磁放射線を実質的に伝達する。
【０２１３】
核融合反応からエネルギを利用する更に別の異なる方法は、空間構造単位により作用される重力を使用して容器を推進する方法である。本方法は、容器上で生成された核融合反応からの運動エネルギを所定の方向に沿って空間構造領域に伝達することを含む。本方法によれば、空間構造への運動エネルギの伝達により、所定の方向に容器の重力引力が作り出される。
【０２１４】
本方法の態様は、所定の方向に沿って空間構造領域を収縮させ、収縮空間構造を使用して通過前の座標系で測定されるような通過時間を低減することを更に含む。
【０２１５】
核融合反応からエネルギを利用する対応する装置は、空間構造に運動エネルギを伝達して空間構造を収縮させる方法である。本方法は、容器及び容器上で生成された加速陽子線を含む。ターゲットは、１つの位置での加速陽子とリチウム原子の間の核融合衝突により、ヘリウムイオンが作り出されるように陽子線に露出される容器により担持されたリチウムを含むターゲットを更に含む。装置は、空間構造領域への核融合からの上述の運動エネルギの伝達により所定の方向に容器の重力が作り出されるように、核融合衝突の位置と交差するように整列した所定の方向に略沿った磁力線で誘導磁場を印加するターゲットに近い１つ又はそれよりも多くの磁石を更に含む。
【０２１６】
装置の態様は、作動面においては、ヘリウムイオンが所定の方向に磁力線周りに螺旋状に進んでヘリウムイオンからの運動エネルギを空間構造に伝達することを伴っている。
【０２１７】
この装置の更に別の態様は、領域への運動エネルギの伝達を伴い、従って、所定の方向に沿って空間構造を収縮させ、容器は、所定の方向での通過に対して通過前の座標系で測定されるような通過時間の短縮を伴って収縮空間構造を通って進むことができる。
【０２１８】
この装置の更に別の態様は、容器に前進推力、操舵、減速、及び逆推力を供給するように配列された複数の類似した装置である。複数の装置は、更に、冗長性をもたらすように配列することができる。
【０２１９】
修正及び組合せが、当業者には直ちに想起され、この修正及び組合せが、本発明の精神及び以下の特許請求の範囲内であるように考えられている。
【０２２０】
以下の節では、本発明者によるその重力理論を説明する技術論文を再現する。
【０２２１】
質量−エネルギ同等性に基づく重力理論
Ｓｔｅｐｈｅｎ  Ａ．Ｌｉｐｉｎｓｋｉ及びＨｕｂｅｒｔ  Ｍ．Ｌｉｐｉｎｓｋｉ博士、Ｕｎｉｆｉｅｄ  Ｇｒａｖｉｔｙ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ
要約
質量−エネルギ同等性だけに基づくこの重力理論では、物体の静止質量及び運動エネルギにより、別々に空間構造（ＦＳ）が歪み、得られる質量密度場は、質量とエネルギの関係により規定される。一般相対論（ＧＲ）とは対照的に、この理論では、好ましい座標系、すなわち、ＦＳが静止状態である座標系を断定する。また、ＧＲと対照的に、２つの物体間の重力は、ＦＳに関して積分された質量密度場の相互作用から生じる。この相互作用により、結果的に２つのタイプの重力、すなわち、古典的な重力を含みかつ特定の状況でのタイプＩの重力、非常に強い重力波を含むタイプＩＩの重力になる。小さな物体に大きな物体により作用される重力は、古典的な重力になる。大きな物体に小さな物体により作用される重力は、小さな運動エネルギ時の値の３倍である。小さな物体が相対論的になる時、重力は、次に、非常により大きなものになる。あらゆる物体は、重力波長を有し、受ける側の物体に対しては、古典的な重力は、重力波長よりも小さい距離で発生し、一方、重力波は、重力波長を超える距離で発生する。この理論では、８つで１組の重力内の対数的特異点、並びに重力ポテンシャル内の１次特異点が生じる。ＦＳが個別の単位に量子化された場合、これらの特異点は、ＦＳに作用して瞬間的に質量密度場の変化及び相互作用をもたらす。従って、重力は、瞬間的に作用する。３度Ｋ宇宙背景放射がＦＳ単位により放射線照射された運動エネルギから生じることを主張する。そこで、この理論では、各ＦＳ単位の静止質量が２つの陽子質量であり、かつ固有長さが２ｍｍであると予測するものである。
【０２２２】
１．緒言
宇宙背景放射の観測により、好ましい座標系の存在が示唆され、一般相対論（ＧＲ）の相対論的不変性の基礎に異議が唱えられている。ＧＲの広い受け入れ及び多くの正確な検証（Ｗｉｌｌ）をもってしても、宇宙背景放射及びその好ましい座標系の性質を説明することができるような別の重力理論があるか否かを問うことができる。
【０２２３】
このような重力理論の導出は、運動エネルギがどこに蓄積されるのか、また、運動エネルギの蓄積が重力にどのように影響を及ぼすかに答える試みとして始まった。これらの質問に対する答えを見つけることができないので、関連があると思われる唯一の方程式、すなわち、質量−エネルギ同等性（Ｅｉｎｓｔｅｉｎ）から始めたのである。
【０２２４】
静止質量及び運動エネルギにより、ＧＲの場合の時間と空間ではない空間構造（ＦＳ）が歪むと考えた。従って、全ての空間に関して積分された時に質量−エネルギ同等性により予測される答えが得られるような静止質量及び運動エネルギ密度関数を探した。本発明者は、関数を１つだけ見つけ、それは、ベッセル関数のフーリエコサイン変換の表（Ｅｒｄｅｌｙｉ）にあった。この変換は、元はＷｅｂｅｒにより導出されたものであり、ウェーバー不連続積分とも呼ばれる。
【０２２５】
この結果、本発明者は、物体の静止質量及び運動エネルギにより作り出される質量密度場ＤG（ｒ）が以下であると仮定する。
2010507778.tif 000005
ここで、Ｍは、物体の静止質量であり、λＧは、重力波長であり、Ｊ0は、第１種の０次ベッセル関数であり、ｒは、物体からの距離であり、ｖは、物体の速度であり、ｃは、光速である。Ｊ0ベッセル関数（円筒高調波とも呼ばれる）は、静止質量による空間歪みに対応し、一方、コサイン関数は、運動エネルギによる空間歪みに対応する。
【０２２６】
質量密度場ＤG（ｒ）の極座標の全ての空間に関する積分は、Ｊ0ベッセル関数のフーリエコサイン変換になる。
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【０２２７】
質量密度場ＤG（ｒ）の全ての空間に関する積分は、ここでは、質量及びエネルギ同等性を予測すると共に、物体の速度が光速により制限されると予測する。質量密度場は、その場合、積分はベッセル関数正規化積分になるので、ｖ＝０を有することができる。
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【０２２８】
質量密度場は、負値を含むので無限に積分すべきであり、従って、現行の重力理論のものと異なっている。本発明者は、負値をＦＳの静止質量及び運動エネルギ波から生じることと解釈した。物体の速度は、物体の質量密度場がＦＳの中に存在することからＦＳに対して定められる。従って、ＦＳが静止状態である座標系は、好ましい座標系である。これは、本発明者がこの放射がＦＳから放出される運動エネルギから生じると主張することから宇宙背景放射と合致する。
【０２２９】
ＧＲと対照的に、２つの物体の間の重力は、ＦＳ全体に関して積分された２つの個々の質量密度場の相互作用から生じる。作用を受ける物体に対しては、この理論では、２つの物体間の距離及び物体の重力波長により、古典的なタイプの重力又は重力波を予測する。重力の導出は正確であり、かつこの理論の定数の値は、観測データから判断される。
【０２３０】
重力が光速で作用する場合、無限大への質量密度場の積分は、深刻な問題になる。この問題は、この理論が重力内の８つで１組の対数的特異点（すなわち、−ｌｏｇ（ε）｜ε=0に比例）及び１次特異点（すなわち、１／ε｜ε=0に比例）を含むので解決される。後ほど展開するように、ＦＳを個別の単位に量子化した場合、特異点方程式により、両方のタイプの特異点がＦＳに作用して質量密度場のあらゆる変化及び相互作用をもたらすことが見出されている。特異点が無限の力であるので、変化及び相互作用は、瞬時に発生し、無限大への積分は瞬時に行われ、それゆえに、重力は即座に作用する。
【０２３１】
本発明者は、この理論がそうではないものを追記する必要がある。この理論は、重力の量子論でなく、たとえＦＳが個別の単位に量子化されるとしても、むしろ古典理論である。この理論は、重力が即座に作用することからＬｏｒｅｎｔｚ不変量ではない。物体Ｂに物体Ａにより作用される重力が物体Ｂで物体Ａにより作用される重力と同じではないという点で、重力も対称的なものではない。しかし、後ほど示すように、重力は、重力を作用する物体により直接にではなく、ＦＳにより作用される。従って、ＦＳが含まれる場合、エネルギ及び運動量は保存される。これは、この理論ではＦＳは質量及び運動エネルギを有することが必要であることから可能であり、観測データに基づいて、各ＦＳ単位は、２つの陽子質量の静止質量、２ｍｍの固有長さ、及び振動エネルギとして運動エネルギを蓄積かつ伝達する機能を有すると主張するものである。
【０２３２】
２．重力定数
本発明者は、物体の重力波長λGが、その静止質量に正比例し、以下の通りにＦＳ単位の重力波長λFSを基準にすると仮定する。
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ここで、Ｍは、物体静止質量であり、ｍFSは、ＦＳ単位の静止質量である。グラム分子当たりのキログラムで表される原子質量公式を使用してＦＳ単位の静止質量を置換する。
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【０２３３】
ここで、ａFSは、グラム分子当たりのキログラムのＦＳ単位の原子質量であり、ＮAは、アボガドロ数である。定数Ｋを定めて、かつ以下のように物体の重力波長を書き換える。
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【０２３４】
定数κは、ＦＳ単位の重力波長λFSが固有長さであることからＦＳ原子質量線密度である。
【０２３５】
観測データから定数ＮＡ／κを判断するために、本発明者は、核反応（Ｒｏｈｒｉｎｇｅｒ）で発生する黄緑色の輝きは、電子重力波長に対応すると主張する。後ほど示すように、核融合又は運動中に分裂副産物により作用される重力波は、電子重力波長で電子を強く振動させる。従って、電子は、電子重力波長の放射線として振動運動エネルギを放出する。電子重力波長λeをその静止質量ｍｅで割ると、以下が得られる。
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【０２３６】
この結果は、ＮＡ／κ値がアボガドロ数であり、かつＦＳ原子質量線密度κの値が１であるという観測的裏付けになる。
【０２３７】
重力波は、ＦＳ重力波長で単位を大きく振動させることにより電子のみでなくＦＳ単位にも運動エネルギを伝達することができる。電子の場合と同様に、単位は、ＦＳ重力波長で観測されるはずである放射線として振動運動エネルギを放出する。ＦＳに関連の１つのタイプの放射線は、３度Ｋ宇宙背景放射である。この放射線がビッグバンの瞬間にＦＳで蓄積されて、かつその時から放出される宇宙運動エネルギから生じると仮定した場合、ＦＳ重力波長λＦＳは、宇宙背景放射の波長である（Ｐｅｎｚｉａｓ）。
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【０２３８】
ここで、重力波長の方程式（８）を使用してＦＳ単位の静止質量を取得する。
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【０２３９】
結果は、２つの陽子質量に非常に近いので、本発明者は、ＦＳ単位の静止質量ｍＦＳは、確かに２つの陽子質量（２ｍp）であると仮定する。本発明者は、ＦＳ単位が、実際には、振動中の陽子と反陽子の対であると更に仮定するであろう。
【０２４０】
３．重力場
古典的な重力に演繹される物体Ｂに物体Ａにより作用される重力が、以下の通りであることを後ほど示す。
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【０２４１】
ここで、ＡGは、ＮA／κから独立した増幅係数であり、Ｇは、万有引力定数であり、ｍAは、物体Ａの質量であり、ｍBは、物体Ｂの質量であり、ｒBは、物体Ｂからの物体Ａの距離であり、λBは、物体Ｂの重力波長である。例えば、相対論的静止質量補正を除いて、小さな物体に大きなものにより作用される重力に対してＡG＝１である。逆２乗力からの重力の振れは、Ｊ0ベッセル関数から生じる。
【０２４２】
古典的な重力は、Ｊ0ベッセル関数の近ゼロ領域で重力に対応する。ｒB／λB≪１の場合、ベッセル関数Ｊ0（ｘ）＝１−ｘ2／４＋…が、Ｊ0（ｒB／λB）≒１を示し、古典的な重力に増幅係数を掛けたものを得る。メートル単位の物体の重力波長が、６．０  １０23にキログラム単位の静止質量を掛けたものであるので、物体の重力波長は、素粒子及び核を除いて極めて大きい。従って、より大きい物体の近ゼロ領域は非常に大きく、重力は、大部分の物体及び距離に対して古典的な重力になる。
【０２４３】
ベッセル関数Ｊ0（ｒB／λB）が高調波になる時に、重力波は、領域ｒB／λB内に発生する。例えば、漸近領域ｒB／λB≫１では、以下の通りである。
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【０２４４】
しかし、以下であるから、地球又は太陽のような惑星質量の重力波領域は、非常に遠く離れている。
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【０２４５】
これらの重力波長は、可観測宇宙、すなわち、約４．２  １０10光年のサイズと比較すべきである。従って、大部分の物体の惑星質量の重力は、古典的な１／ｒ2力である。しかし、後ほど示すように、重力は、大きな物体に小さな物体により作用される重力の場合のＡG＝３であることから平均して古典的な重力より大きく、ＡGは質量が等しくなる時に対数的特異点を有する。先の場合、小さな物体が相対論的である時、ＡG≫３であり、重力も、古典的重力よりも遥かに大きい。
【０２４６】
本発明者が漸近領域ｒ／λG≫１において質量密度場を調べた場合、以下が得られる。
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【０２４７】
この漸近的挙動は、重力が波動理論を使用して最も良く理解することができることを示唆している。この見地から、運動エネルギにより、２つの側波帯のみ以外は搬送波を持たない質量密度波が作り出される。これは、情報又はエネルギを伝達する極めて効率的な方法である。波動理論も、受信側物体の質量密度場が受信アンテナ及び復調装置としての役割を果たすことを示唆している。従って、重力は質量密度場レベルで発生すると仮定する。
【０２４８】
物体が受ける重力の計算は、球状に対称的な質量密度を有する物体により作用される古典的な重力の標準的な計算に従う。しかし、両方の物体の質量密度場及び２つの質量密度場の間のカプリング定数を使用する。非常に大きな物体が受ける重力が古典的な重力になるために、カプリング定数は、Ｇ４πλGでなければならない。ここで、Ｇは万有引力定数であり、λGはその重力波長である。従って、質量ｍB、重力波長λB、及び速度ｖBを有する物体Ｂに質量ｍA、重力波長λA、及び速度ｖAを有する物体Ａにより作用される重力は、以下の通りである。
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【０２４９】
φに関して積分し、かつθにわたって２回部分積分し、項を集め、次に、ｘ＝（ｒB2＋ｒA2−２ｒBｒAｃｏｓθ）1/2を代入すると、以下の通りである。
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【０２５０】
実際には、３つの積分がここにある。２つのＪ0項を含む第１の積分は、空間密度から生じる重力であり、付録Ａで評価する。第２の積分は、静止質量のための空間密度の変化から生じる重力であり、付録Ｂで評価する。第３の積分は、運動エネルギによる空間密度の変化から生じる重力であり、付録Ｃで評価する。これらの積分により、本発明者がタイプＩ及びタイプＩＩの重力という２つのタイプの重力があることが示される。
【０２５１】
４．タイプＩの重力
ここで、古典的な限界において古典的な重力になるタイプＩというものを計算する。積分をひとまとめにして、「ｃｏｓ（ｒA．．．）」又は「ｓｉｎ（ｒA．．．）ｒA」項を含むか否かによりグループ分けする。最初に、「ｃｏｓ（ｒA．．．）」積分を評価する。ｓ＝ｒB／λB及び関数Ａ（ｓ）、Ｂ（ｓ）、及びＣ（ｓ）を定義した場合、以下のようになる。
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【０２５２】
ここで、積分の順序を逆にする。尚、ｒAの積分は、質量密度積分と同じＷｅｂｅｒ不連続積分である。しかし、付録Ｄで後ほど示すように、得られる逆平方根項が虚数である時、「ｓｉｎ（ｒA．．．）ｒA」項は、積分を相殺する。ｒAに関する積分により、以下が得られる。
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【０２５３】
積分は、λB／λAの全ての値に対しては非ゼロであるが、逆平方根項が実数であるように積分限界を低減することができる。殆どの部分に対して、λB／λA＞１（すなわち、大きい質量を有する物体Ｂに物体Ａにより作用される重力）である時、積分限界は、Ｗｅｂｅｒ項のゼロが積分間隔外にあるので０〜πである。λB／λA手法１として、Ｗｅｂｅｒ項のゼロは、積分間隔に接近するので限界値を慎重に指定すべきである。λB／λA＜１（ｉ．ｅ．小さい質量を有する物体Ｂに物体Ａにより作用される重力）の時、たとえ本発明者が限界値を０〜πと表示することができるとしても、積分限界は、Ｗｅｂｅｒ逆平方根のゼロである。
【０２５４】
しかし、最初に、物体Ｂが受けるタイプＩの重力は、Ｊ0（ｒB／λB）／ｒB2に増幅係数を掛けたものであることを示す。タイプＩの重力が、次数０のベッセルの方程式を満たすことを示すことにより、これを提供する。関数Ａ（ｓ）及びその２次導関数を追加した場合、以下が得られる。
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【０２５５】
Ｂ（ｓ）の導関数を取ってｓで割ると、以下が得られる。
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【０２５６】
関数Ｃ（ｓ）は、運動エネルギ項の第１の項を除去するためにＡ（ｓ）の２次導関数に寄与する運動エネルギ補正項である。従って、Ｃ（ｓ）の２次導関数を取ると、以下が得られる。
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【０２５７】
付録Ｅでは、Ａ（ｓ）の２次導関数の残留運動エネルギ項が積分するとゼロになり、従って、タイプＩ重力は、ベッセルの方程式と比較される方程式を満たすことを示している。
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【０２５８】
従って、タイプＩの重力は、次数ゼロのベッセル関数であり、関数Ａ（ｓ）及びＣ（ｓ）は、Ｊ0（ｓ）に比例し、Ｂ（ｓ）は、−Ｊ0に比例する。ｓの項をまとめ、ｅｘｐ（ｉｓ  ｃｏｓθ）がベッセル生成関数であることに注意することにより、ｓの項をＪ0（ｓ）で置換することができる。Ａ（ｓ）項から始めて、積分変数をｔ＝ｃｏｓθに変える。
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【０２５９】
積分限界値が−１〜１又はＷｅｂｅｒゼロである時、各積分は、以下の形を有する。ここで、Ｋ（ｍ）は、第１種の完全楕円積分Ｋである（Ｗｏｌｆｒａｍ）。
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【０２６０】
物体Ａが物体Ｂより遥かに小さい（すなわち、λB／λA≫１）時、ａ≫１及びｂ≫１であり、完全楕円積分Ｋ（ｍ）の独立変数は、非常に小さい。恒等式Ｋ（０）＝π／２を使用して４つの積分の各々を近似させると、以下のようになる。
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【０２６１】
ここで、物体Ｂの質量が大きい（すなわち、λB≫１）古典的な限界値を取り、物体Ａに対する静止質量増加が相対論的である古典的な重力を回復する。
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【０２６２】
物体Ａが物体Ｂより遥かに大きい（すなわち、λB／λA≪１）の時、α≪１及びβ≪「１である。λB／λAλ≪（１−ｖB2／ｃ2）の場合、Ｋ（ｍ）≒π／２、及びＡ（ｓ）≒４Ｊ0（ｓ）（１−ｖB2／ｃ2）-1/2である。従って、小さな物体に対する大きな物体の重力へのＡ（ｓ）の寄与は、ごく僅かである。
【０２６３】
しかし、ここで、タイプＩの重力の最も興味深い特性、すなわち、増幅係数Ａ（ｓ）及びＣ（ｓ）の８つの対数的特異点を検査する。これらの特異点は、λA、λB、ｖA、及びｖBが以下の４つの条件のうちの１つを満たす時はいつでも発生する。
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【０２６４】
対数的特異点は、Ｗｅｂｅｒ項のゼロがベッセル積分領域のエッジでゼロと一致する時に発生し、結果として、係数１／（１−ｔ）又は１／（１＋ｔ）になる。特異点が積分限界にあるので、これは、各々の４つの成分から２つの対数的特異点を有するタイプＩの重力をもたらす。たとえ対数的特異点がＡ（ｓ）及びＣ（ｓ）の両方の関数内で発生したとしても、Ｃ（ｓ）項は、運動エネルギ修正項であることからＡ（ｓ）項のみを示している。
【０２６５】
例えば、特異点がｂ＝１又はλB／λA＝（１＋ｖB／ｃ）／（１−ｖA／ｃ）で発生した時、第１の積分を評価する。この積分に対しては、他方のＷｅｂｅｒゼロがｔ＝−ａで積分間隔の外で発生し、ここで、ａ＝２λB／λA−１≧１である。従って、積分領域は−１〜１であり、以下のようになる。
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【０２６６】
特異点の近くで、完全楕円積分の独立変数Ｋ（ｍ）が１に近く、従って、Ｋ（ｍ）≒−１／２ｌｏｇ（１−ｍ）＋ｌｏｇ（４）であり、以下を得る。
2010507778.tif 000033
【０２６７】
特異点で、ｂ＝１及び＝２λB／λAであるから、以下のようになる。
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【０２６８】
第１の項の他の特異点は、ａ＝１、又はλB／λA＝（１−ｖA／ｃ）／（１＋ｖB／ｃ）で発生する。
【０２６９】
従って、λB／λA≦１であるので、積分間隔内で、下限値は、ｔ＝−１の時であり、上限値は、ｔ＝ｂの時である。この積分及び混合限界値を有する他の全てのこのような積分は、以下の形を有する。
2010507778.tif 000035
【０２７０】
特異点の近くで、完全楕円積分の独立変数Ｋ（１／ｍ）が１に近く、従って、Ｋ（１／ｍ）≒−１／２ｌｏｇ（１−１／ｍ）＋ｌｏｇ（４）であり、以下を得る。
2010507778.tif 000036
【０２７１】
特異点で、ａ＝１及びｂ＝２λB／λA−１であるから、以下のようになる。
2010507778.tif 000037
【０２７２】
Ｂ（ｓ）項の特異点により、小さな物体Ｂに大きな物体Ａにより作用される重力と、大きな物体Ｂに小さな物体Ａにより作用される重力とが生じる。また、この重力が古典的な限界において古典的な重力になることを示している。本発明者は、Ｂ（ｓ）の特異点が微分により除去される点にまず注目し、従って、Ｊ0（ｓ）の性質は、１／ｉｙ及びｌ／（ｉｙ）2項の組合せから生じる。従って、ｓ及びベッセル発生関数内の共通項（すなわち、「（ｓ−１／ｉｙ）ｅｘｐ（ｉｙｓ）」及び「（ｓ−１／ｉｚ）ｅｘｐ（ｉｚｓ）」）を−Ｊ0（ｓ）で置換する。更に、積分変数をｔ＝ｃｏｓに変える。
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【０２７３】
小さな物体Ｂに大きな物体Ａにより作用される重力に対しては、Ｗｅｂｅｒ項のゼロは、積分間隔０〜πの内側にあり、従って、積分間隔は、実際には各Ｗｅｂｅｒ項のゼロの間にある。各積分が以下の形を有するように積分変数を移動し、ここで、Π（ｎ｜ｍ）は、第３の種類の完全楕円積分Пである。
2010507778.tif 000039
【０２７４】
λB／λA≪１の場合、ａ≪１及びｂ≪１である。（ａ＋ｂ）≪ｄｅの場合、ｍ≪１であり、項を近似するために恒等式П（ｎ｜０）＝（１−ｎ）-1/2π／２を使用することができる。積分は、｛［π（ｄ−ｂ）1/2（ｂ＋ｅ）-1/2（１−ｉｅ（ａｂ）-1/2）｝まで評価する。従って、小さな物体Ｂに遥かに大きな物体Ａにより作用される重力は、以下の通りである。
2010507778.tif 000040
【０２７５】
本発明者は、重力が、相対論的物体Ａに対して静止質量増大を示すが、相対論的物体Ｂに対しては静止質量減少を示すことに注目している。ここで、物体Ｂの質量が大きい（すなわち、λB≫１）古典的な限界値を取り、かつ相対論的物体Ａに対しては静止質量増加を有する古典的な重力を取得し、相対論的物体Ｂに対しては静止質量減少を有する古典的な重力を取得する。
2010507778.tif 000041
【０２７６】
物体Ａが物体Ｂより小さい時、積分限界は、ベッセル限界である。各積分が以下の形を有するように積分変数を移動させる。
2010507778.tif 000042
【０２７７】
λB／λA≫１の場合、ａ≫１、ｂ≫１、ｍ≪１であり、項を近似するために恒等式Ｋ（０）＝π／２及びП（ｎ｜０）＝（１−ｎ）-1/2π／２を使用することができる。従って、Ｋ（ｍ）項により、第１のП（ｎ｜ｍ）項が消去され、以下が得られる。
2010507778.tif 000043
【０２７８】
この結果は、遙かに大きな物体Ｂに小さな物体Ａにより作用される重力がここでは古典的な値の２倍であることを意味するが、タイプＩＩの重力によっても同じ結果が得られることを後ほど示すので、実際には古典的な値の３倍である。しかし、タイプＩＩの重力の場合、重力は、ｖA／ｃ＝０の場合と同じであるに過ぎない。物体Ａが相対論的になると、タイプＩＩの重力は、物体Ａの静止質量の相対論的増加だけよりも遥かに増大する。
【０２７９】
本発明者は、運動エネルギ修正項Ｃ（ｓ）を評価することによりタイプＩの重力を結論付ける。本発明者は、Ｃ（ｓ）が、物体Ａが物体Ｂより大きい時には、古典的な限界においては無視することができるほどのものであり、物体Ａが物体Ｂより小さい時には、積分するとゼロになることを示す。Ａ（ｓ）の場合と同様に、ｓの項をＪ0（ｓ）により置換して積分変数をｔ＝ｃｏｓθに変えると、以下が得られる。
2010507778.tif 000044
【０２８０】
小さな物体Ｂに大きな物体Ａにより作用される重力に対しては、Ｗｅｂｅｒ項のゼロは、積分間隔０〜πの内側にあり、従って、積分間隔は、実際には各Ｗｅｂｅｒ項のゼロの間にある。各積分が以下の形を有するように積分変数を移動させる。
2010507778.tif 000045
【０２８１】
λB／λA≪１の場合、ａ≪１及びｂ≪１である。（ａ＋ｂ）≪ｄｅの場合、ｍ≪１であり、項を近似するために恒等式Ｋ（０）＝π／２及びП（ｎ｜０）＝（１−ｎ）-1/2π／２を使用することができる。積分は、｛［π（ｄｅ）-1/2（ｉ／ｄ−ｉ（ａｂ）-1/2）｝まで評価し、従って、Ｃ（ｓ）内での４つの項の虚数部は消去され、実数部は、無視することができるほどのものである。
【０２８２】
物体Ａが物体Ｂより小さい時、積分限界は、ベッセル限界である。第１及び第４の積分及び第２及び第３の積分は、積分間隔に対して鏡像であり、かつ反対符号で発生するので相殺される。従って、運動エネルギ補正Ｃ（ｓ）は、積分するとゼロになる。
【０２８３】
５．タイプＩＩの重力
タイプＩＩの重力に対しては、類似した手順に従って、この重力が全ての領域において古典的な重力よりも遥かに強いと知ることができる。タイプＩＩの重力に対しては、「ｓｉｎ（ｒA．．．）／ｒA」積分を評価する。ｓ＝ｒB／λB及び関数Ｅ（ｓ）及びＦ（ｓ）を以下の通りに定める。
2010507778.tif 000046
【０２８４】
Ｆ（ｓ）項は、運動エネルギ修正項であり、Ｅ（ｓ）と同じ関数形を有する。物体Ａが物体Ｂより大きいか又は同じサイズの時（すなわち、λB≦λA）、Ｅ（ｓ）は、１次特異点を有し、一方、Ｆ（ｓ）を有していないので、その領域内ではＦ（ｓ）項を無視する。物体Ａが物体Ｂより小さいの時（すなわち、λB＞λA）、Ｆ（ｓ）は、積分するとゼロになることを後ほど示す。
【０２８５】
Ｅ（ｓ）の関数形を判断するために、最初に、関数Ｐ（ｓ）及びＱ（ｓ）を以下のように定める。
2010507778.tif 000047
【０２８６】
次に、Ｅ（ｓ）内の特異点を除去する以下の方程式に書いて、Ｑ（ｓ）を加算及び減算し、そのＱ（ｓ）＝ｄ／ｄｓＰ（ｓ）を使用して以下を得ることができる。
2010507778.tif 000048
【０２８７】
Ｑ（ｓ）＝ｄ／ｄｓＰ（ｓ）であるので、この方程式は、Ｐ（ｓ）及びＱ（ｓ）の方程式がゼロである場合にのみゼロである。従って、Ｐ（ｓ）は、Ｊ0（ｓ）ベッセル関数であり、Ｑ（ｓ）は、Ｊ1（ｓ）ベッセル関数である。Ｅを簡単化するために、Ｐ（ｓ）が次数０のベッセル方程式Ｑ（ｓ）＝Ｐ（ｓ）を満たし、Ｑ（ｓ）が次数１のベッセル方程式を満たすことを使用して以下を取得する。
2010507778.tif 000049
【０２８８】
この時点でタイプＩＩ重力を評価するよりはむしろ、物体Ｂが受ける時のタイプＩＩ重力ポテンシャルを計算する。Ｅ（ｓ）の第２の項を２回部分積分すると、得られる積分によりＥ（ｓ）の第１の項が相殺されることが見出されている。
2010507778.tif 000050
【０２８９】
従って、タイプＩＩの重力ポテンシャルは、−Ｊ0（ｒB／λB）／ｒBに比例する。以下のように、Ｐ（ｓ）積分内のベッセル発生関数をＪ0（ｓ）で置換する。
2010507778.tif 000051
【０２９０】
積分の順序を逆にして、ｒＡに関する積分がフーリエサイン変換（ａ＞０）である点に注意する。
2010507778.tif 000052
【０２９１】
ここで、Ｐ（ｓ）積分を検査する。λB≦λAの時、フーリエ変換により３つ積分領域が得られる。逆正弦限界を有する逆正弦領域があり、逆正弦からベッセル限界までの限界を有する−π／２領域及びπ／領域がある。λB＞λAの時、積分限界は、ベッセル限界からπ〜０であり、逆正弦は不完全である。後ほどこの場合を検査する。
【０２９２】
物体Ａが物体Ｂより大きいか又は同じサイズの時（すなわち、λB≦λA）、全てのＰ（ｓ）積分は、逆正弦領域において１次特異点を有するので、他の２つの領域を無視することができる。
2010507778.tif 000053
【０２９３】
積分変数を逆正弦の独立変数に変えた場合、全てのＰ（ｓ）積分は、以下の形を有する。
2010507778.tif 000054
【０２９４】
次に、平方根の項を特異点時の値に設定し、得られる積分を評価して、（１／ε｜ε=0）と表す特異点を有する項のみを保つ。タイプＩの重力のＢ（ｓ）の場合と同様に、Ｐ（ｓ）は、相対論的物体Ａに対しては静止質量増大、及び相対論的物体Ｂに対しては静止質量減少を示している。
2010507778.tif 000055
【０２９５】
タイプＩＩ重力ポテンシャルが１次特異点を有するので、物体Ｂが受けるタイプＩＩ引力は、重力波長未満の距離に対してはゼロである。重力波長を超える距離に対しては、Ｊ0（ｒB／λB）が符号を変える時はいつでも、非常に大きな引力が発生する。
2010507778.tif 000056
ここで、Ｊ0は、第１種の０次ベッセル関数であり、ｒB／λBは、Ｊ0ベッセル関数のゼロである。例えば、Ｊ0ベッセル関数の第１のゼロは、ｒB／λB≒２．４の値で発生する。
【０２９６】
力が結果として運動量の変化になるので、本発明者は、タイプＩＩ引力は、物体ＢがＪ0ベッセル関数のゼロを通過する時にタイプＩＩ引力の方向で運動量追加を物体Ｂに与えると仮定する。例えば、核融合反応から放出されたα粒子は、電子重力波長で周囲環境において振動中の電子に運動エネルギを伝達する。
【０２９７】
上述のように、電子重力波長は、≒０．５５  １０-6ｍである。従って、約１０-6ｍである原子間距離では、電子が受ける重力は、小さな古典的な力である。従って、重力は、原子の量子論的機械的現象に影響を及ぼすように見えない。
【０２９８】
ここで、物体Ａが物体Ｂより小さい（すなわち、λB＞λA）時のタイプＩＩの重力を検査する。この領域においては、積分限界は、ベッセル限界からπ〜０であり、逆正弦は不完全である。積分変数をｔ＝ｃｏｓθに変えて、以下を取得する。
2010507778.tif 000057
【０２９９】
各積分は、以下の形を有する。
2010507778.tif 000058
【０３００】
ｖA／ｃ＝０（かつｖB／ｃ）である場合、各積分で同じ結果が得られ、古典的な限界（すなわち、λA／λB及びλB≫１）においては、タイプＩＩポテンシャルは、古典的な重力ポテンシャル、かつ物体Ｂよりはるか小さな物体Ａに対しては古典的な重力になる。
2010507778.tif 000059
【０３０１】
ｖA／ｃ≒１（かつ、ｖB／ｃ＝０）である場合、各積分により同じ結果が得られ、λA／λB≪１である場合、係数λB／λAは、もはや相殺されない。従って、物体Ａの質量は、物体Ｂの質量により置換されるので、タイプＩＩ重力ポテンシャル、及び従って重力は非常に大きい。
2010507778.tif 000060
【０３０２】
従って、相対論的な小さな物体又はＦＳ単位は、大きな物体に非常に大きな古典的なタイプの力を作用することができる。
【０３０３】
物体Ａが物体Ｂより小さい（すなわち、λB／λA＞１）時に運動エネルギ項Ｆ（ｓ）の寄与は積分するとゼロになることを示すことにより、本発明者は、タイプＩＩの重力を結論付ける。Ｅ（ｓ）の場合と同様に、Ｆ（ｓ）＝ＰKE（Ｓ）−ｓＱKE（Ｓ）と定義し、重力ポテンシャルＶG32（ｒB）が−ＰKE（ｓ）／ｓに比例することを示し、ｒAに関する積分を評価し、ＰKE（ｓ）内のベッセル発生関数をＪ0で置換して以下を取得する。
2010507778.tif 000061
【０３０４】
ｔに関する積分を評価する際に、下限値時の値は相殺され、従って、ｔに関する各積分は、ＰKE（ｓ）積分に代入する以下の形を有する。
2010507778.tif 000062
【０３０５】
最初の２組の積分においては、第１及び第４の積分及び第２及び第３の積分は、積分間隔に対して鏡像であり、かつ反対符号で発生するので相殺される。第３の組の積分においては、ｌｏｇ（ｙ）及びｌｏｇ（ｚ）係数は、相殺される。次に、第１及び第４の積分及び第２及び第３の積分は、負の鏡像であり、同様に相殺される。
【０３０６】
６．重力は瞬時に作用する
本発明者は、この節で、ＦＳが個別の単位に量子化された場合、ＦＳの質量密度場が作り出されるか、又は特異点が無限の力であることから重力内での対数特異点及び１次特異点により瞬時に変化することを示す。本発明者は、各ＦＳ単位が、２つの陽子質量に等しい静止質量、重力波長に等しい固有長さ（２ｍｍ）、及び運動エネルギに対応する速度パラメータを有すると主張する。あらゆる物体の質量密度場は、次に、各ＦＳ単位で密度値によって定められる。
【０３０７】
各ＦＳ単位の静止質量は、陽子質量の２倍であり、かつ各ＦＳ単位の運動エネルギは、同じである。従って、タイプＩの重力は、２つのＦＳ単位の重力波長λFSが同一であり、かつ速度パラメータも同一であるので、方程式（３９）に従って４つの対数的特異点を有する。従って、単位Ｂに単位Ａにより作用されるタイプＩ重力は、以下の通りである。
2010507778.tif 000063
ここで、ＦＳ増幅係数ＡGIFSは、単位Ｂに作用されるタイプＩ重力の４つの対数的特異点を含む。
【０３０８】
単位Ｂに放射状の線で全ての単位Ａにより作用される正味のタイプＩの重力は、以下の通りである。
2010507778.tif 000064
【０３０９】
重要なことは、積分の値は正であり、従って、放射状の線に沿った全ての単位Ａからの正味の力は、増幅係数ＡGIFSに比例しており、それゆえに、無限であるということである。しかし、この正味の力は、反対の半径方向に単位Ａにより作用される正味のＩ型引力により正確に均衡が保たれる。同じことは、あらゆる物体質量密度場の全ての単位Ｂに対してあらゆる半径方向に関して当て嵌まる。
【０３１０】
同じ計算をタイプＩＩの重力に対して行うことができる。単位Ａ及び単位Ｂの重力波長が同一であるので、タイプＩＩ重力は、Ｊ0ベッセル関数のゼロで方程式（７４）による１次特異点を有する。
2010507778.tif 000065
ここで、ＦＳ増幅係数ＡGIFSは、タイプＩＩの重力の１次特異点を含み、Ｊ1は、第１種の１次ベッセル関数であり、ｒB／λFSはＪ0ベッセル関数のゼロである。
【０３１１】
単位Ｂに放射状の線で全ての単位Ａにより作用される正味のタイプＩＩの重力は、Ｊ0ベッセル関数のゼロのタイプＩＩの重力の和である。
2010507778.tif 000066
【０３１２】
和の値は正であり、従って、放射状の線に沿った全ての単位Ａからの正味の力は、増幅係数ＡGIFSに比例しており、それゆえに、無限である。しかし、この正味の力は、反対の半径方向に単位Ａにより作用される正味のタイプＩＩの引力により正確に均衡が保たれる。同じことは、あらゆる物体質量密度場の全ての単位Ｂに対してあらゆる半径方向に関して当て嵌まる。タイプＩＩの特異点は、タイプＩの特異点がゼロであるＦＳ内の点で、すなわち、Ｊ0ベッセル関数のゼロで発生することに注意する。また、単位Ｂに単位Ａにより作用される重力が、単位Ａに単位Ｂにより作用される重力と同じことであるという点で、ＦＳ上のタイプＩ及びタイプＩＩの力が対称であることに注意する。
【０３１３】
従って、任意の物体質量密度場が生成されるか又は変化する時、質量場のあらゆる部分が、全ての方向で及び全ての距離で特異点の作用を受け、質量密度場が新しい状態になる。特異点が全ての距離で作用する無限の力であるので、質量密度場のあらゆる変化又は相互作用は、瞬時に発生し、かつ重力は、瞬時に作用する。
【０３１４】
７．空間構造の収縮及び膨張
この節において、本発明者は、運動エネルギがＦＳに伝達されるか又はＦＳから放出された場合、ＦＳが収縮又は膨張することを示す。ここでもまた、ＦＳは、質量−エネルギ同等性に従って区分された単位に定量化され、各ＦＳ単位は、２つの陽子質量の静止質量、重力波長に等しい固有長さ（２ｍｍ）、及び運動エネルギに対応する速度パラメータｖを有することを仮定する。
2010507778.tif 000067
【０３１５】
あらゆる２つの単位に対する重力波長は同一であるから、タイプＩＩ重力は、Ｊ0ベッセル関数のゼロで式（７４）による１次特異点を有する。中央の単位及び左寄りの単位が速度パラメータｖ1を有し、右寄りの単位の全てが速度パラメータｖ2を有する以下の単位を考える。
2010507778.tif 000068
【０３１６】
中央の単位の左右の単位により中央の単位に作用されるタイプＩＩの重力は、以下の通りであり、ここで、ＦＳ増幅係数ＡGIIFSは、１次特異点を含み、Ｊ0は、第１種の１次ベッセル関数であり、ｒ1は、放射状距離の単位であり、λFSは、ＦＳ重力波長であり、ｒ1／λFSは、Ｊ0ベッセル関数のゼロである。
2010507778.tif 000069
これらの力は、Ｊ0ベッセル関数のゼロではない。全て放射状距離に関するこれらの力が正確に均衡を保つ唯一の方法は、右のＦＳが収縮膨張して右のＦＳの新しい距離単位ｒ2が、以下のように古い距離単位Ｔ1に関連するものである場合である。
2010507778.tif 000070
【０３１７】
従って、運動エネルギがＦＳに伝達されると、速度パラメータが増大してＦＳが収縮する。その反対も当て嵌まり、すなわち、運動エネルギがＦＳから放出されると、速度パラメータが減少してＦＳが膨張する。ＦＳの収縮及び膨張は、ＦＳ内の質量又は質量の分布とは無関係である。
【０３１８】
次に、この理論に従って、宇宙はＦＳ内に蓄積された非常に大量の運動エネルギで作り出されたので、宇宙は計り知れないほど収縮し、全ての質量は、小容積に集中したと仮定することができる。時間が始まった時、宇宙運動エネルギは、ＦＳから放出され始め、ＦＳは、方程式（９４）に従って膨張し始め、今日、いまだに膨張中である。ＦＳ単位から放出された宇宙運動エネルギは、実際には、３度Ｋ宇宙背景放射である。この理論では、宇宙は一度膨張すると示唆している。
【０３１９】
謝辞
著者らは、ご高見、ご寛容、本論文の理論の審査委員の役を務めるというご好意に対して「スタンフォード線型加速器センター（ＳＬＡＣ）」名誉教授Ｈ．Ｐｉｅｒｒｅ  Ｎｏｙｅｓ博士に深く御礼を申し上げます。
参考文献
Ａ・アインシュタイン著「移動体の電気力学に関して」、１９０５年、「Ａｎｎａｌｅｎ  ｄｅｒ  Ｐｈｙｓｉｋ」、１７：８９１
Ｅｒｄｅｌｙｉ、Ｗ．、Ｍａｇｎｕｓ、Ｆ．、Ｔｒｉｃｏｍｉ、Ｆ．Ｇ．共著「積分変換表」、１９５４年、第２巻、Ｂａｔｅｍａｎ原稿プロジェクト、マグローヒル、ニューヨーク
Ｐｅｎｚｉａｓ、Ａ．Ａ．、Ｗｉｌｓｏｎ、Ｒ．Ｗ．共著「４０８０Ｍｃ／ｓ時のＣＡＳ−Ａの磁束密度の測定」、１９６５年、「Ａｓｔｒｏｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｊｏｕｒｎａｌ  Ｌｅｔｔｅｒｓ」、１１４９〜１１５４頁．
Ｒｏｈｒｉｎｇｅｒ、Ｇ．著「核爆発後の黄緑赤外線光」、１９６８年、報告書、ゼネラルエレクトリック社、カリフォルニア州サンタバーバラ、１〜７頁
Ｗｉｌｌ、Ｃ．Ｍ．著「重力物理学の理論及び実験」、１９９３年、ケンブリッジ大学出版局、ニューヨーク
Ｗｏｌｆｒａｍ研究報告「Ｗｏｌｆｒａｍ積算器」、１９９６年〜２００６年、「Ｗｏｌｆｒａｍ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  Ｉｎｃ．」、ｈｔｔｐ：／／ｉｎｔｅｇｒａｌｓ．ｗｏｌｆｒａｍ．ｃｏｍ／ｉｎｄｅｘ．ｊｓｐ
Ｗｏｌｆｒａｍ研究報告「Ｗｏｌｆｒａｍ関数サイト」、１９９８年〜２００６年、「Ｗｏｌｆｒａｍ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  Ｉｎｃ．」、ｈｔｔｐ：／／ｆｕｎｃｔｉｏｎｓ．ｗｏｌｆｒａｍ．ｃｏｍ
【０３２０】
付録Ａ：空間密度からの重力
空間密度から生じる重力への寄与である第１の積分を評価する。
2010507778.tif 000071
【０３２１】
ベッセル関数の積分表現を使用し、指数関数の項において余弦関数を拡張し、項を集めて、以下を取得する。
2010507778.tif 000072
「ｃｏｓ（ｒA．．．）」を有するこれらの項は、タイプＩの重力に寄与する。
【０３２２】
付録Ｂ：静止質量による変化からの重力
静止質量による空間の密度の変化から生じる重力への寄与である第２の積分を評価する。
2010507778.tif 000073
【０３２３】
ベッセル関数恒等式Ｊ0’（ｘ／λB）＝−Ｊ1（ｘ／λB）及びＪ1（ｘ／λB）／（ｘ／λB）＝１／２（Ｊ0（ｘ／λB）＋Ｊ1（ｘ／λB））、及びベッセル関数の積分表現を使用して以下を取得する。
2010507778.tif 000074
【０３２４】
ここで、余弦項を展開して、ｘに関して積分を実行し、ｒAにおける項を集める。
2010507778.tif 000075
【０３２５】
「ｃｏｓ（ｒA．．．）」及び「ｓｉｎ（ｒA．．．）ｒA」を有する項は、タイプＩの重力に寄与し、「ｓｉｎ（ｒA．．．）／ｒA」を有する項は、タイプＩＩの重力に寄与する。
【０３２６】
付録Ｃ：運動エネルギによる変化からの重力
運動エネルギによる空間の密度の変化から生じる重力への寄与である第３の積分を評価する。
2010507778.tif 000076
【０３２７】
正弦関数の積分表現を使用し、積分の順序を逆にして以下を取得する。
2010507778.tif 000077
【０３２８】
これは、付録Ｂの積分と類似している。代入ｓ＝ｒB／λBに行って以下のようになる。
2010507778.tif 000078
【０３２９】
タイプＩの重力に寄与する項に対して、ｓに対して導関数を取って部分積分することにより、ｔに関する積分を評価する。例えば、以下の通りである。
2010507778.tif 000079
【０３３０】
積分の下限値は、ｚtにおける対応する項の下限値により相殺され、次に、ｓに対して積分して以下を取得する。
2010507778.tif 000080
【０３３１】
「ｃｏｓ（ｒA．．．）」を有する項は、タイプＩの重力に寄与し、「ｓｉｎ（ｒA．．．）／ｒA」を有する項は、タイプＩＩの重力に寄与する。
【０３３２】
付録Ｄ：タイプＩの重力の相殺
「ｓｉｎ（ｒA．．．）ｒA」積分を評価すると共に、それらが、Ｗｅｂｅｒ独立変数が虚数のものである時に「ｃｏｓ（ｒA．．．）」積分から生じると考えられるタイプＩの重力を相殺することを示す。ｓ＝ｒB／λB及び関数Ｄ（ｓ）と定義した場合、以下が得られる。
2010507778.tif 000081
【０３３３】
この時点で、積分の順序を逆にしてｒＡに関する積分を評価した場合、積分は、Ｗｅｂｅｒ不連続積分であるが、余弦独立変数の代わりに正弦独立変数であることが見出されている。従って、４つの積分は、以下の時にそれぞれ非ゼロである。
2010507778.tif 000082
【０３３４】
限界値を各積分に置くよりはむしろ、積分が実際には幅が上述の条件により判断される０及びπにより境界が示される環状領域に関するものと理解して、限界０及びπを所定の位置にそのまま残す。積分を評価するために、最初にＤ（ｓ）の導関数を取り、１／ｙ及び１／ｚ係数を除去して部分積分する。
2010507778.tif 000083
【０３３５】
初項は、ゼロである。次に、ｙ＝ｃｏｓθ＋ｖB／ｃ及びｚ＝ｃｏｓθ−ｖB／ｃ使用して最終積分を書き換え、かつその積分が、積分限界を除いて、タイプＩの重力における「ｃｏｓ（ｒA．．．）」項に生じたのと同じ積分であることに注意する。
2010507778.tif 000084
【０３３６】
従って、Ｄ（ｓ）項により、Ｗｅｂｅｒ独立変数が虚数であるＩ型重力の積分領域が相殺される。
【０３３７】
付録Ｅ：残りの運動エネルギ項の相殺
Ａ（ｓ）の２次導関数から発生する残りの運動エネルギ項は、以下の通りである。
2010507778.tif 000085
【０３３８】
解がゼロ次のベッセル関数である場合、残りの積分内のｓにおける項をＪ0（ｓ）で置換して以下を取得することができる。
2010507778.tif 000086
【０３３９】
第１及び第４の積分及び第２及び第３の積分は、積分間隔に対して鏡像であり、かつ反対符号で発生するので相殺する。すなわち、残りの運動エネルギの項を積分するとゼロになり、解は、実際にゼロ次のベッセル関数である。
【０３４０】
特許請求の範囲は、以下の通りである。
【符号の説明】
【０３４１】
２  イオン加速器
１２  ターゲットホルダ
１４  リチウムターゲット材料
１６  陽子線
【図１】
2010507778.tif 000087
【図２】
2010507778.tif 000088
【図３】
2010507778.tif 000089
【図４】
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【図５】
2010507778.tif 000091
【図６】
2010507778.tif 000092
【図７】
2010507778.tif 000093
【図８】
2010507778.tif 000094
【図９】
2010507778.tif 000095
【図１０】
2010507778.tif 000096
【図１１】
2010507778.tif 000097
【図１２】
2010507778.tif 000098
【図１３】
2010507778.tif 000099
【図１４】
2010507778.tif 000100
【図１５】
2010507778.tif 000101
【図１６】
2010507778.tif 000102
【図１７】
2010507778.tif 000103
【図１８】
2010507778.tif 000104
【国際調査報告】
2010507778.tif 000105