(57)【要約】  カテーテルおよびカテーテル・システムは、身体管腔に沿う標的物質、しばしば患者の血管のアテローム硬化性物質のリモデリングおよび／または除去のために調節されたエネルギーを使用することができる。半径方向に拡張可能な構造を有する細長い可撓性カテーテル本体は、構造が拡張したときに、アテローム硬化性物質に半径方向に係合するための、複数の電極または他の電気手術エネルギー送出面を有してよい。アテローム硬化性物質検出器システムは、任意選択でインピーダンス・モニタリングを使用して、アテローム硬化性物質およびその位置を測定してもよい、かつ／または、特徴付けてもよい。
2010507403.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
患者の身体内の標的組織を特徴付け、処置する方法であって、
前記標的組織および側副組織を備える回路を、組織特徴付けエネルギーで駆動すること、
前記回路が前記組織特徴付けエネルギーで駆動されている間に、前記回路の位相角を測定することによって前記標的組織を特徴付けること、
前記回路の前記測定された位相角から適切な処置エネルギーを決定すること、および、
前記回路を前記適切な処置エネルギーで駆動することを含む方法。
【請求項２】
前記適切な処置エネルギーを決定することは、前記測定された位相角を補償するための処置位相角を決定することを含む請求項１に記載の方法。
【請求項３】
複数の周波数のそれぞれについて、
前記回路の前記側副組織は、関連するインピーダンス・マグニチュードおよび関連する位相角を有し、
前記回路の前記標的組織は、関連するインピーダンス・マグニチュードおよび関連する位相角を有し、
前記適切な処置エネルギーは、前記関連する標的組織位相角が、前記側副組織の前記関連する位相角と十分に異なる処置周波数を決定することによって決定される請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記標的組織は、異なる周波数の複数の組織特徴付けエネルギーを印加して、前記回路の複数の関連する位相角を測定することによって特徴付けられる請求項３に記載の方法。
【請求項５】
前記標的組織処置エネルギーは、前記標的組織を、前記側副組織の処置温度より少なくとも２℃高い処置温度まで加熱する請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記回路の前記標的組織は、標準的なＲＦエネルギーによる前記回路の駆動によって加熱される場合、標的組織処置温度まで加熱されることができ、前記回路の前記側副組織は、前記標準的なＲＦエネルギーによる前記回路の駆動によって加熱される場合、前記標準的なＲＦ標的処置温度より高い標準的なＲＦ側副組織温度まで加熱されることになる請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記標的組織処置エネルギーは、前記標的組織を前記標的組織処置温度まで加熱し、前記側副組織を、前記標的組織処置温度より低い側副組織温度まで加熱する請求項６に記載の方法。
【請求項８】
前記標的組織処置エネルギーは、前記標的組織を前記標的組織処置温度まで加熱し、前記側副組織を、前記標準的なＲＦ側副組織処置温度より低い側副組織温度まで加熱する請求項６に記載の方法。
【請求項９】
前記回路は電極アレイを備え、前記回路は、前記電極の部分集合を順次駆動することによって、前記処置エネルギーおよび／または前記特徴付けエネルギーで駆動される請求項１に記載の方法。
【請求項１０】
前記標的組織は、身体管腔の軸を中心とする偏心厚さを有し、前記回路は、前記厚さに応じた偏心エネルギーで駆動される請求項１に記載の方法。
【請求項１１】
患者の身体内の標的組織を特徴付け、処置する方法であって、
複数の電極を前記標的組織に係合させること、
選択された電極、前記標的組織および／または側副組織を備える回路を形成すること、
前記回路を組織特徴付けエネルギーで駆動すること、
前記回路の電気特性を監視することによって前記標的組織を特徴付けること、
前記標的組織の前記特徴付けから適切な処置エネルギーを決定すること、および、
前記回路を前記適切な処置エネルギーで駆動することを含む方法。
【請求項１２】
前記回路の前記電気特性の変化に応じて前記回路の前記駆動を停止することをさらに含む請求項１１に記載の方法。
【請求項１３】
前記標的組織を特徴付けすることは、前記回路が駆動されて、前記標的組織についてのシグネチャ・プロファイルが生成されている間に、前記回路の位相角を測定することを含む請求項１１に記載の方法。
【請求項１４】
前記シグネチャ・プロファイルは、健康組織と、プラークと、部分的に処置された組織と、完全に処置された組織とを区別するのに使用されてもよい請求項１３に記載の方法。
【請求項１５】
複数の周波数のそれぞれについて、
前記回路の前記側副組織は、関連するインピーダンス・マグニチュードおよび関連する位相角を有し、
前記回路の前記標的組織は、関連するインピーダンス・マグニチュードおよび関連する位相角を有し、
前記適切な処置エネルギーは、前記関連する標的組織位相角が、前記側副組織の前記関連する位相角と十分に異なる処置周波数を決定することによって決定される請求項１１に記載の方法。
【請求項１６】
前記回路の前記標的組織は、標準的なＲＦエネルギーによる前記回路の駆動によって加熱される場合、標的組織処置温度まで加熱されることができ、前記回路の前記側副組織は、前記標準的なＲＦエネルギーによる前記回路の前記駆動によって加熱される場合、前記標準的なＲＦ標的処置温度より高い標準的なＲＦ側副組織温度まで加熱されることになる請求項１１に記載の方法。
【請求項１７】
前記標的組織処置エネルギーは、前記標的組織を前記標的組織処置温度まで加熱し、前記側副組織を、前記標的組織処置温度より低い側副組織温度まで加熱する請求項１６に記載の方法。
【請求項１８】
患者の身体内で疾患組織と健康組織の両方を有する標的組織を特徴付け、処置する方法であって、
複数の電極を前記標的組織に係合させること、
複数の回路であって、各回路が、選択された電極、疾患組織および／または健康組織を備える、複数の回路を形成すること、
各回路を組織特徴付けエネルギーで駆動すること、
前記回路が前記特徴付けエネルギーで駆動されている間に、各回路の位相角を測定することによって前記標的組織を特徴付けること、
前記複数の回路のうちのどの回路が疾患組織を含むかを決定すること、および、
疾患組織を含む回路を適切な処置エネルギーで駆動することを含む方法。
【請求項１９】
前記適切な処置エネルギーを決定することは、前記測定された位相角を補償するための処置位相角を決定することを含む請求項１８に記載の方法。
【請求項２０】
複数の周波数のそれぞれについて、
前記回路の前記健康組織は、関連するインピーダンス・マグニチュードおよび関連する位相角を有し、
前記回路の前記疾患組織は、関連するインピーダンス・マグニチュードおよび関連する位相角を有し、
前記適切な処置エネルギーは、前記関連する疾患組織位相角が、前記健康組織の前記関連する位相角と十分に異なる処置周波数を決定することによって決定される請求項１８に記載の方法。
【請求項２１】
前記組織を特徴付けることは、疾患組織と健康組織を弁別することを含む請求項１８に記載の方法。
【請求項２２】
疾患組織は、石灰化プラーク、線維性プラークおよび脂質に富むプラークを含む場合がある請求項２１に記載の方法。
【請求項２３】
前記組織を特徴付けることは、処置されていない組織と、部分的に処置された組織と、かつ／または、適切に処置された組織を弁別することを含む請求項１８に記載の方法。
【請求項２４】
前記回路の前記疾患組織は、標準的なＲＦエネルギーによる前記回路の駆動によって加熱される場合、疾患組織処置温度まで加熱されることができ、前記回路の前記健康組織は、前記標準的なＲＦエネルギーによる前記回路の前記駆動によって加熱される場合、健康組織温度まで加熱されることになる請求項１８に記載の方法。
【請求項２５】
前記疾患組織処置エネルギーは、前記疾患組織を前記疾患組織処置温度まで加熱し、前記健康組織を、前記疾患組織処置温度より低い健康組織温度まで加熱する請求項２４に記載の方法。
【請求項２６】
患者の身体内で標的組織を特徴付け、処置するシステムであって、
前記患者の身体の前記標的組織に整列するための電極を有するプローブと、
前記プローブに結合可能なＲＦエネルギー源とを備え、前記ＲＦ源は第１モードおよび第２モードを有し、前記第１モードの前記ＲＦ源は、組織特徴付けエネルギーを印加するよう構成され、前記プローブが前記ＲＦ源に結合され、かつ、前記電極が前記標的組織に整列すると、前記プローブ、前記ＲＦ源、前記標的組織および側副組織が回路内に含まれ、
前記ＲＦ源に結合されるプロセッサを備え、前記プロセッサは、
前記回路が前記組織特徴付けエネルギーで駆動されている間に、前記回路の位相角を測定することによって前記標的組織を特徴付け、
前記標的組織を加熱するための前記ＲＦ源の前記第２モードで使用するために、前記回路の前記測定された位相角から適切な処置エネルギーを決定するよう構成されるシステム。
【請求項２７】
前記第２モードの前記ＲＦエネルギー源は、処置位相角入力に応じた処置位相角で前記処置エネルギーを印加し、前記プロセッサは、前記測定された位相角を補償するための前記処置位相角入力を決定するよう構成される請求項２６に記載のシステム。
【請求項２８】
前記回路の前記側副組織は、前記回路の複数のＲＦ周波数のそれぞれについて関連するインピーダンス・マグニチュードおよび関連する位相角を有し、前記回路の前記標的組織は、前記回路の複数のＲＦ周波数のそれぞれについて関連するインピーダンス・マグニチュードおよび関連する位相角を有し、前記ＲＦエネルギー源は可変周波数ＲＦ源を備え、前記プロセッサは、前記関連する標的組織処置位相角が、前記側副組織の前記関連する位相角と十分に異なる処置周波数を決定することによって前記適切な処置エネルギーを決定するよう構成される請求項２６に記載のシステム。
【請求項２９】
前記ＲＦ源は、前記組織特徴付けモードにあるとき、異なる周波数の複数の組織特徴付けエネルギーを印加して、前記回路の複数の関連するインピーダンス・マグニチュードおよび位相角を測定し、前記プロセッサは、前記測定されたインピーダンスおよび位相角に応じて前記標的組織を特徴付ける請求項２８に記載のシステム。
【請求項３０】
前記プロセッサによって決定される前記標的組織処置エネルギーは、前記側副組織の処置温度より少なくとも２℃高い処置温度まで前記標的組織を加熱することができる請求項２６に記載のシステム。
【請求項３１】
前記回路の前記標的組織は、標準的なＲＦエネルギーによる前記回路の駆動によって加熱される場合、標的組織処置温度まで加熱されることができ、前記回路の前記側副組織は、前記標準的なＲＦエネルギーによる前記回路の前記駆動によって加熱される場合、前記標準的なＲＦ標的処置温度より高い標準的なＲＦ側副組織温度まで加熱されることになり、前記プロセッサによって決定される前記標的組織処置エネルギーは、前記標的組織を前記標的組織処置温度まで加熱し、前記側副組織を前記標準的なＲＦ側副組織処置温度より低い側副組織温度まで加熱することができる請求項２６に記載のシステム。
【請求項３２】
前記プロセッサによって決定される前記標的組織処置エネルギーは、前記側副組織を、前記標的組織処置温度より低い側副組織温度まで加熱することができる請求項３１に記載のシステム。
【請求項３３】
前記プローブは電極アレイを備え、前記ＲＦエネルギー源は、前記電極の部分集合を順次駆動することによって、前記処置エネルギーおよび／または前記特徴付けエネルギーで前記電極を駆動するよう構成される請求項２６に記載のシステム。
【請求項３４】
前記プロセッサは、前記標的組織の厚さに応じて、前記プローブを前記処置エネルギーで駆動するよう構成されるため、前記処置エネルギーは前記厚さに対応する請求項２６に記載のシステム。
【請求項３５】
前記プロセッサは、前記処置エネルギーによって双極方式で電極対を駆動するようさらに構成される請求項２６に記載のシステム。
【請求項３６】
前記電極は、双極または単極ＲＦエネルギーで駆動されてもよい請求項２６に記載のシステム。
【請求項３７】
前記ＲＦエネルギー源は、前記特徴付けエネルギーおよび前記処置エネルギーを発生するための別個の回路を含み、前記源は、前記第１モードと前記第２モードとの間で変わるときに、前記関連する回路を切換える請求項２６に記載のシステム。
【請求項３８】
患者の身体内で疾患組織と健康組織の両方を有する標的組織を特徴付け、処置するシステムであって、
前記標的組織に結合可能な複数の電極を有するプローブと、
前記複数の電極に結合可能なＲＦエネルギー源とを備え、前記ＲＦ源は第１モードおよび第２モードを有し、前記第１モードの前記ＲＦ源は、組織特徴付けエネルギーを複数の回路に印加するよう構成され、前記第２モードの前記ＲＦ源は、前記複数の回路内の前記標的組織を加熱するよう構成され、各回路は、セレクト電極、ならびに、疾患組織および／または健康組織を含む組織を備え、
前記ＲＦ源に結合されるプロセッサを備え、前記プロセッサは、
前記回路が前記特徴付けエネルギーで駆動されている間に、位相角を測定することによって各回路内の前記標的組織を特徴付けし、
前記複数の回路のうちのどの回路が疾患組織を含むかを決定し、
前記標的組織を加熱するための前記ＲＦ源の前記第２モードで使用するために、疾患組織と共に各回路の位相角から適切な処置エネルギーを決定するよう構成されるシステム。
【請求項３９】
前記第２モードの前記ＲＦエネルギー源は、処置位相角入力に応じた処置位相角で前記処置エネルギーを印加し、前記プロセッサは、前記測定された位相角を補償するための前記処置位相角入力を決定するよう構成される請求項３８に記載のシステム。
【請求項４０】
前記健康組織は、各回路の複数のＲＦ周波数のそれぞれについて関連するインピーダンス・マグニチュードおよび関連する位相角を有し、前記疾患組織は、各回路の複数のＲＦ周波数のそれぞれについて関連するインピーダンス・マグニチュードおよび関連する位相角を有し、前記ＲＦエネルギー源は可変周波数ＲＦ源を備え、前記プロセッサは、前記関連する疾患組織処置位相角が、前記健康組織の前記関連する位相角と十分に異なる処置周波数を決定することによって前記適切な処置エネルギーを決定するよう構成される請求項３８に記載のシステム。
【請求項４１】
前記ＲＦ源は、前記組織特徴付けモードにあるとき、異なる周波数の複数の組織特徴付けエネルギーを印加して、各回路の複数の関連するインピーダンス・マグニチュードおよび位相角を測定し、前記プロセッサは、前記測定されたインピーダンスおよび位相角に応じて前記疾患組織を特徴付ける請求項３８に記載のシステム。
【請求項４２】
前記プロセッサによって決定される前記疾患組織処置エネルギーは、前記健康組織の処置温度より少なくとも２℃高い処置温度まで前記疾患組織を加熱することができる請求項３８に記載のシステム。
【請求項４３】
前記回路の前記疾患組織は、標準的なＲＦエネルギーによる前記回路の駆動によって加熱される場合、疾患組織処置温度まで加熱されることができ、前記回路の前記健康組織は、前記標準的なＲＦ疾患エネルギーによる前記回路の前記駆動によって加熱される場合、前記標準的なＲＦ疾患処置温度より高い標準的なＲＦ健康組織温度まで加熱されることになり、前記プロセッサによって決定される前記疾患組織処置エネルギーは、前記疾患組織を前記疾患組織処置温度まで加熱し、前記健康組織を前記標準的なＲＦ健康組織処置温度より低い健康組織温度まで加熱することができる請求項３８に記載のシステム。
【請求項４４】
前記プロセッサによって決定される前記疾患組織処置エネルギーは、前記健康組織を、前記疾患組織処置温度より低い健康組織温度まで加熱することができる請求項４３に記載のシステム。
【請求項４５】
前記ＲＦエネルギー源は、多重化デューティ・サイクルに従って前記電極の部分集合を交互に駆動することによって、前記処置エネルギーおよび／または前記特徴付けエネルギーで前記電極を駆動するよう構成される請求項３８に記載のシステム。
【請求項４６】
前記プロセッサは、前記標的組織の厚さに応じて、セレクト回路を前記処置エネルギーで駆動するよう構成されるため、前記処置エネルギーは前記厚さに対応する請求項３８に記載のシステム。
【請求項４７】
前記プロセッサは、前記処置エネルギーによって双極方式でセレクト電極対を駆動するよう構成される請求項３８に記載のシステム。
【請求項４８】
前記セレクト電極は、双極または単極ＲＦエネルギーで駆動されてもよい請求項３８に記載のシステム。
【請求項４９】
前記ＲＦエネルギー源は、前記特徴付けエネルギーおよび前記処置エネルギーを発生するための別個の回路を含んでもよく、前記源は、前記第１モードと前記第２モードとの間で変わるときに、前記関連する回路を切換える請求項３８に記載のシステム。
【請求項５０】
患者の身体管腔の、または、身体管腔に隣接する標的物質のリモデリングおよび／または低減のためのカテーテル・システムであって、
近位端および遠位端を有し、前記近位端と前記遠位端との間に軸を有する細長い可撓性カテーテル本体と、
前記カテーテル本体の前記遠位端の近くに配設された少なくとも１つのエネルギー送出面と、
前記エネルギー送出面（複数可）に電気結合される電力源とを備え、前記電力源は、前記エネルギーが前記物質を加熱するのを助け、かつ、側副組織損傷を防止する電気エネルギー形態で前記エネルギー送出面（複数可）を駆動するよう構成されるカテーテル・システム。
【請求項５１】
前記エネルギー送出面（複数可）、前記標的物質および側副組織は、回路内に含まれ、前記電力源は、前記回路の前記標的物質の位相角に相当し、かつ、前記回路の前記側副組織の位相角と異なる位相角を有する交流電気エネルギーを印加して、前記標的組織を選択的に加熱する請求項５０に記載のカテーテル・システム。
【請求項５２】
患者の身体管腔の、または、身体管腔に隣接する処置物質のリモデリングおよび／または低減のためのカテーテル・システムであって、
近位端および遠位端を有し、前記近位端と前記遠位端との間に軸を有する細長い可撓性カテーテル本体と、
前記カテーテル本体の前記遠位端の近くに配設された少なくとも１つのエネルギー送出面と、
前記エネルギー送出面（複数可）に電気結合され、かつ、側副組織損傷を防止するエネルギー形態で前記エネルギー送出面（複数可）を駆動するよう構成される電力源とを備えるカテーテル・システム。
【請求項５３】
前記エネルギー送出面（複数可）および側副組織は、回路内に含まれ、前記電力源は、前記回路の前記側副組織の位相角に整合しない位相角を有する交流電気エネルギーを印加して、前記側副組織に印加される総電力を制限する請求項５１に記載のカテーテル・システム。
【請求項５４】
前記身体管腔は血管を含み、前記電力源は、前記血管の外膜層の加熱を制限するために、前記エネルギー送出面からの前記エネルギーの送出を防止するよう構成される請求項５１に記載のカテーテル・システム。
【請求項５５】
前記電力源は、前記エネルギー送出面を通して前記エネルギーがその間に送出される加熱時間を、約１０秒未満までに制限するよう構成される請求項５１に記載のカテーテル・システム。
【請求項５６】
前記電力源は交流電力源であり、前記電力源、エネルギー送出面（複数可）および標的組織は、システムが使用中であるときに、回路内に含まれ、前記プロセッサは、前記回路の位相角に応じて加熱を防止するよう構成され、前記位相角は、リモデリング中に変化して、前記回路の前記標的組織の前記リモデリングの有効な終了を指示する請求項５１に記載のカテーテル・システム。
【請求項５７】
前記プロセッサは、使用中に、前記エネルギーの印加によって引き起こされる前記位相角の変化が閾変化未満であることに応じて、加熱を防止する請求項５６に記載のカテーテル・システム。
【請求項５８】
前記電力源はハウジング内に含まれ、前記ハウジングは、使用中に手持ち式であるよう構成され、前記エネルギーは、前記ハウジング内の電池に貯蔵される請求項５１に記載のカテーテル・システム。
【請求項５９】
前記カテーテル本体の端に取り付けられたバルーンをさらに備え、前記エネルギー送出面（複数可）は、前記バルーン上に配設された電極アレイを備える請求項５１に記載のカテーテル・システム。
【請求項６０】
患者の健康組織と疾患組織の両方を有する身体管腔をリモデリングするためのカテーテル・システムであって、
近位端および遠位端を有し、前記近位端と前記遠位端との間に軸を有する細長い可撓性カテーテル本体と、
前記カテーテル本体の前記遠位端の近くに配設され、前記身体管腔に結合可能な電極アレイと、
前記電極に電気結合された電力源と、
前記ＲＦ源に結合されたプロセッサとを備え、前記プロセッサは、前記疾患組織を加熱し、かつ、健康組織損傷を防止する適切な処置エネルギーで電極を駆動するよう構成されたカテーテル・システム。
【請求項６１】
前記電力源は、前記健康組織のインピーダンスに整合しない位相角を有する交流電気エネルギーを印加して、前記健康組織に印加される総電力を制限する請求項６０に記載のカテーテル・システム。
【請求項６２】
前記身体管腔は血管を含み、前記プロセッサは、前記血管の外膜層の加熱を制限するために、前記電極からの前記エネルギーの送出を防止するよう構成される請求項６０に記載のカテーテル・システム。
【請求項６３】
前記プロセッサは、前記電極を通して前記エネルギーがその間に送出される加熱時間を、約１０秒未満までに制限するよう構成される請求項６０に記載のカテーテル・システム。
【請求項６４】
前記電力源は交流電力源であり、前記電力源、セレクト電極および前記身体管腔の複数の部分は、システムが使用中であるときに回路内に含まれ、前記回路内の交流電気エネルギーは、使用中に、実数成分と虚数成分を有するインピーダンスを有し、前記プロセッサは、前記虚数成分の変化に応じて加熱を防止するよう構成され、前記変化は、前記回路の前記身体管腔部分のリモデリングの有効な終了を指示する請求項６０に記載のカテーテル・システム。
【請求項６５】
前記電力源はハウジング内に含まれ、前記ハウジングは、使用中に手持ち式であるよう構成され、前記エネルギーは、前記ハウジング内の電池に貯蔵される請求項６０に記載のカテーテル・システム。
【請求項６６】
前記電極アレイは、拡張可構造の一部である請求項６０に記載のカテーテル・システム。
【請求項６７】
前記拡張可能構造は、脈管内挿入および位置決めのための低プロファイル構成から、前記拡張可能構造によって支持される前記電極が前記身体管腔に係合する拡張構成へ移行するよう構成される請求項６６に記載のカテーテル・システム。
【請求項６８】
前記拡張可能構造は、前記カテーテル本体の端に取り付けられたバルーンであり、前記電極アレイは前記バルーン上に配設される請求項６６に記載のカテーテル・システム。
【請求項６９】
前記疾患組織に隣接する前記電極アレイの偏心部分集合は、前記身体管腔を偏心してリモデリングするように駆動されてもよい請求項６０に記載のカテーテル・システム。
【請求項７０】
単一電極が、単極ＲＦエネルギーで駆動されてもよく、または、電極の対が、双極ＲＦエネルギーで駆動されてもよい請求項６０に記載のカテーテル・システム。
【請求項７１】
電極に隣接して発生した焼灼破片およびガスが、カテーテルを越えて前記身体管腔内に進むことを防止するよう構成された近位および遠位電池をさらに備える請求項６０に記載のカテーテル・システム。
【請求項７２】
患者の身体管腔の、または、身体管腔に隣接する標的物質のリモデリングおよび／または低減のためのカテーテル・システムであって、
近位端および遠位端を有し、前記近位端と前記遠位端との間に軸を有する細長い可撓性カテーテル本体と、
前記カテーテル本体の前記遠位端の近くに配設された少なくとも１つのエネルギー送出面とを備え、前記少なくとも１つのエネルギー送出面および前記標的物質は、使用中に回路内に含まれ、
前記エネルギー送出面（複数可）を駆動するために、前記エネルギー送出面（複数可）に電気結合される電力源を備え、前記電力源は、前記回路の位相角の変化が閾値未満であることに応じて、前記エネルギー送出面の駆動を制限するよう構成されるカテーテル・システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
<<関連出願の相互引用>>
本出願は、２００６年１０月１８日に出願された「Ｔｕｎｅｄ  ＲＦ  Ｅｎｅｒｇｙ  Ａｎｄ  Ｅｌｅｃｔｒｉｃａｌ  Ｔｉｓｓｕｅ  Ｃｈａｒａｃｔｅｒｉｚａｔｉｏｎ  Ｆｏｒ  Ｓｅｌｅｃｔｉｖｅ  Ｔｒｅａｔｍｅｎｔ  Ｏｆ  Ｔａｒｇｅｔ  Ｔｉｓｓｕｅｓ」という名称の米国仮出願第６０／８５２，７８７号および２００７年４月４日に出願された「Ｔｕｎｅｄ  ＲＦ  Ｅｎｅｒｇｙ  Ａｎｄ  Ｅｌｅｃｔｒｉｃａｌ  Ｔｉｓｓｕｅ  Ｃｈａｒａｃｔｅｒｉｚａｔｉｏｎ  Ｆｏｒ  Ｓｅｌｅｃｔｉｖｅ  Ｔｒｅａｔｍｅｎｔ  Ｏｆ  Ｔａｒｇｅｔ  Ｔｉｓｓｕｅｓ」という名称の米国仮出願第６０／９２１，９７３号の米国特許法第１１９条（ｅ）項の下での利益を主張する。
【０００２】
本出願は、また、２００５年３月２８日に出願された「Ｔｕｎｅｄ  ＲＦ  Ｅｎｅｒｇｙ  Ｆｏｒ  Ｓｅｌｅｃｔｉｖｅ  Ｔｒｅａｔｍｅｎｔ  Ｏｆ  Ａｔｈｅｒｏｍａ  ａｎｄ  Ｏｔｈｅｒ  Ｔａｒｇｅｔ  Ｔｉｓｓｕｅｓ  ａｎｄ／ｏｒ  Ｓｔｒｕｃｔｕｒｅｓ」という名称の米国仮出願第６０／６６６，７６６号の米国特許法第１１９条（ｅ）項の下での利益を主張する、２００６年３月２８日に出願された米国特許出願第１１／３９２，２３１号に関連し、また、２００４年９月１０日に出願された「Ｓｅｌｅｃｔａｂｌｅ  Ｅｃｃｅｎｔｒｉｃ  Ｒｅｍｏｄｅｌｉｎｇ  ａｎｄ／ｏｒ  Ａｂｌａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ａｔｈｅｒｏｓｃｌｅｒｏｔｉｃ  Ｍａｔｅｒｉａｌ」という名称の米国特許出願第１０／９３８，１３８号、２００７年１０月１日に出願された「Ｓｙｓｔｅｍ  ｆｏｒ  Ｉｎｄｕｃｉｎｇ  Ｄｅｓｉｒａｂｌｅ  Ｔｅｍｐｅｒａｔｕｒｅ  Ｅｆｆｅｃｔｓ  ｏｎ  Ｂｏｄｙ  Ｔｉｓｓｕｅ」という名称の米国仮出願第６０／９７６，７３３号および２００７年１０月１日に出願された「Ｉｎｄｕｃｉｎｇ  Ｄｅｓｉｒａｂｌｅ  Ｔｅｍｐｅｒａｔｕｒｅ  Ｅｆｆｅｃｔｓ  Ｏｎ  Ｂｏｄｙ  Ｔｉｓｓｕｅ」という名称の米国仮出願第６０／９７６，７５２号に関連し、それらの全開示が参照により本明細書に組込まれる。
<<技術分野>>
【０００３】
本発明は、一般に、医療デバイス、システムおよび方法に関する。例示的な実施形態では、本発明は、管腔疾患のための、特に、アテローム硬化性プラーク、不安定プラークまたは「ホット（ｈｏｔ）」プラークおよび同様なもののためのカテーテル・ベース診断および／または処置を提供する。本発明の構造は、しばしば電気的診断信号と電気手術エネルギーの両方を使用して、誘導式偏心性アテローム硬化性物質分析、リモデリングおよび／または除去を可能にする。
【背景技術】
【０００４】
医師は、身体の組織の内部、特に、血管などの身体管腔内にアクセスし、管腔内を修復するためにカテーテルを使用する。たとえば、アテローム動脈硬化性疾患によって狭隘化した動脈を開口させるために、バルーン血管形成カテーテルおよび他のカテーテルが使用されることが多い。
【０００５】
バルーン血管形成は、閉塞した血管を開口させるときに有効であることが多いが、バルーン拡張に伴う傷害は、重大な損傷をもたらす可能性があるため、バルーン拡張の利益は時間的に制限される場合がある。ステントは、一般に、血管の有益な開口を延長させるのに使用される。
【０００６】
バルーン拡張と連携したステント留置は、アテローム性動脈硬化症についての好ましい処理であることが多い。ステント留置では、折畳み式金属枠体は、身体内に導入されるバルーン・カテーテル上に取り付けられる。ステントは、閉塞部位に入るよう操作され、下にあるバルーンの拡張によって所定場所で拡張する。ステント留置は、幅広く承認を得ており、また、多くの事例において一般的に許容可能な結果をもたらす。血管（特に、冠状動脈）の処置と共に、ステントは、また、生殖性閉塞、胃腸閉塞および肺閉塞の処置などの、身体内の多くの他の管状閉塞を処置するときに使用されることができる。
【０００７】
ステント留置後の、再狭窄または身体管腔の事後狭隘化が、かなりの数の事例で起こっている。より最近では、薬剤コーティング・ステント（Ｊｏｈｎｓｏｎ  ａｎｄ  Ｊｏｈｎｓｏｎのサイファー（Ｃｙｐｈｅｒ）（商標）ステント、シロリムス（Ｓｉｒｏｌｉｍｕｓ）（商標）を含む関連薬剤など）は、著しく減少した再狭窄率を実証しており、他のステントは、開発中の、また、商業化されている代替の薬剤溶出ステントである。さらに、（経静脈的なまたは経口的な）全身薬剤送出に関する研究も始められており、手技的な血管形成の成功率を改善する可能性もある。
【０００８】
薬剤溶出ステントは、多くの患者のアテローム性動脈硬化症の処置についてかなりの有望さを与えるように見えるが、ステントが、使用されることができないか、または、重大な欠点を呈する多くの事例が存在する。一般に、ステント留置は、身体内にインプラントを残す。こうしたインプラントは、特にインプラントの除去が難しくかつ侵襲的手術を含むときに、機械的疲労、腐食および同様なものを含むリスクを呈する可能性がある。ステント留置は、散在性動脈疾患を処置する場合、分岐部を処置する場合、押しつぶしを受け易い身体エリアを処置する場合、ならびに、ねじれ、伸張および短縮を受け易い動脈を処置する場合、さらなる欠点を呈する場合がある。
【０００９】
しばしば、バルーン血管形成および／またはステント留置と組み合わせて、脈管内放射、低温処置、超音波エネルギーおよび同様なものを含む、種々の修正再狭窄処置または再狭窄防止閉塞処置モダリティも提案されている。これらのまた異なる手法は、血管形成およびステント留置に続く血流の事後低下を低減することについて、いろいろな程度の有望さを示すが、血管形成によって組織に最初に課される傷害は問題のまま残っている。
【００１０】
狭窄した動脈を開口させるための、ステント留置およびバルーン血管形成に対するいくつかの代替法も提案されている。たとえば、いろいろなアテローム切除デバイスおよび技法が開示され、試みられている。血管形成およびステント留置に欠点および制限があるにもかかわらず、アテローム切除は、拡張ベース手法の幅広い使用および成功率を獲得していない。より最近では、拡張のなおさらなる欠点が明らかになった。これらは、心筋梗塞または心臓発作を引き起こす場合がある物質を断裂させ、放出する可能性がある不安定プラークの存在を含む。
【００１１】
上記に照らして、身体管腔、特に血管のアテローム硬化性物質および閉塞の診断、特徴付け、リモデリングおよび／または除去のための新しいデバイス、システムおよび方法を提供することが有利であろう。拡張の傷害に訴える必要なしに、プラークおよび他の閉塞性物質を特徴付けると共に、リモデリングするかまたは除去することができる構造を提供しながら、かなりのコストまたは複雑さを回避すること、および、ステント留置に適さない血管および他の身体管腔の開口を可能にすることがさらに望ましいであろう。診断および処置システムが、処置の進行に関する何らかのフィードバックを提供することができる場合も役立つであろう。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
本発明は、一般に、疾患組織および他の標的組織を処置するための、任意選択で、身体管腔の疾患の処置のための、改良されたデバイス、システムおよび方法を提供する。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
一実施形態では、これらの身体管腔に沿う物質の分析および／または処置を可能にし、任意選択で、プラークおよび他の病変が、可変周波数電力源または信号源を使用して特徴付けされることを可能にしてもよい。（たとえば）血管内で電極アレイ支持バスケットを半径方向に拡張させることによって、また、アレイのうちの選択された電極を使用して形成される回路の電気特性（特に、周波数、インピーダンス位相角およびインピーダンス・マグニチュード）を監視することによって、血管に沿う、プラーク、線維性プラーク、不安定プラークまたは「ホット」プラーク、健康組織、処置済み組織および／または同様なものが、局所的に分析されてもよい。任意選択で、同じ電極が使用されて、分析結果によって組織を選択的に（しばしば、偏心して）処置してもよい。組織シグネチャが使用されて、ＲＦエネルギー、マイクロ波エネルギー、超音波エネルギー、光エネルギーおよび／または同様なものを含むある範囲のエネルギー・モダリティを用いて組織を特徴付けしてもよい、かつ／または、選択的に処置してもよい。
【００１４】
本発明の実施形態は、電気エネルギーを使用して、標的組織および／または他の構造を選択的に加熱してもよい。たとえば、回路周波数および位相角は、標的組織の位相角を補償するように選択されてもよく、そのとき、側副組織は、選択された周波数において著しく異なる特徴的な位相角を有することが多い。より一般的には、電気エネルギー波形、印加サイクル、電位、送出システムおよび同様なものが調節されて、側副組織構造に対する損傷を防止しながら、脈管系のアテロームおよび他の疾患組織内に治療エネルギーを送るのに役立ってもよい。少なくとも一部の疾患組織の電気特性（特に、周囲組織のインピーダンスに対するそのインピーダンス）は、健康な隣接組織に既知の電気手術処置エネルギーを強制注入する傾向がある場合があるため、こうした調節は、管腔治療の効能を改善し、かつ／または、側副組織損傷を低減する可能性がある。物理的ターゲッティング（たとえば、血管内からの閉塞組織の軸方向および／または半径方向ターゲッティング）および／または周波数ターゲッティングのための例示的な処置システムおよび方法は、（たとえば、脈管内撮像、インピーダンス測定または同様なものからの）疾患局在情報を利用してもよく、また、任意選択で、管腔壁に沿う少なくとも一部の組織を保護するために冷却を使用してもよい。
【００１５】
第１の態様では、本発明は、患者の身体内の標的組織を処置する方法を提供する。方法は、組織特徴付けエネルギーで回路を駆動することを含む。回路には、標的組織と側副組織の両方が含まれる。標的組織は、回路が特徴付けエネルギーで駆動されている間に、回路のインピーダンスおよび位相角を測定することによって特徴付けられる。適切な形態の処置エネルギーは、回路の測定された位相角から決定される。回路は、標的組織を処置するために、処置エネルギーで駆動される。
【００１６】
標的組織の特徴付けは、しばしば、回路の関連する周波数で少なくとも１つの位相角およびインピーダンス・マグニチュードを測定することを含むであろう。いくつかの異なる周波数が使用されてもよく、各周波数は、関連するインピーダンス・マグニチュードおよび位相角を有する。１組の周波数、マグニチュードおよび位相角が使用されて、標的組織が回路内に含まれるかどうかを判定することができる。
【００１７】
回路内に含まれる組織は、しばしば、少なくとも部分的にプローブの電極を位置決めすることによって規定されるであろう。本明細書で述べられる例示的なプローブは、いくつかの電極を有してもよく、エネルギーは、プローブの選択された電極間において双極方式で駆動（ｄｒｉｖｅ）されてもよい。プローブは、また、電極を標的組織に整列させるために移動されてもよい。それでも、側副組織が、しばしば、回路内に含まれるであろう。そのため、電極間で標準的な双極エネルギーを駆動することは、回路内に含まれる側副組織を損傷する場合がある。実際には、標準的なＲＦエネルギーは、標的組織に比べて高い程度に側副組織を（場合によっては）優先的に加熱する傾向がある場合があるため、側副組織のかなりの部分の実質的な損傷またはさらに壊死は、こうした標準的なＲＦ処置から生じる場合がある。
【００１８】
回路内に含まれる側副組織に対する損傷を防止しながら、ＲＦ処置の効能を高めるために、回路に印加される処置エネルギーは、標的組織の位相角を補償する処置位相角を有してもよい。処置エネルギーの位相角は、回路の測定された位相角および／または標的組織の特徴的な位相角に基づいて決定されてもよい。標的組織と側副組織の両方が、回路の周波数と共に変化するインピーダンス・マグニチュードおよび位相角を有するため、また、これら２つの異なる組織によって吸収されるエネルギーが、その位相角と共に変化する場合があるため、処置エネルギーは、標的組織位相角が側副組織位相角と著しく異なる周波数を有するように選択されてもよい。換言すれば、処置周波数は、たとえば、標的組織の位相角と側副組織の位相角との差を最大にするように選択されてもよい。位相角の差を最大にすることは有益であるが、十分な差動加熱を与えるために、標的組織と側副組織の特徴的な位相角が、そこにおいて閾値を越えるある量だけ異なる周波数を選択するなど、代替の周波数選択基準が使用されてもよい。
【００１９】
一部の実施形態では、標的組織エネルギーは、側副組織の加熱のかなりの倍率で標的組織を加熱してもよい。たとえば、標的組織は、側副組織の加熱の１．５倍以上、場合によっては、側副組織の加熱の３倍加熱されてもよい。一部の実施形態では、標的組織処置エネルギーは、側副組織の処置温度より少なくとも２℃高い処置温度まで標的組織を加熱してもよい。これは、たとえば、標的組織が、パッシベーション、焼灼のために十分に損傷されながら、側副組織が生存可能なままになることを可能にするか、または、その他の方法で側副組織を良性にすることを可能にする場合がある。場合によっては、特に、標準的なＲＦエネルギーが、側副組織を、標的組織に比べて高い程度に加熱する傾向があると思われるとき、位相角および周波数の選択によって、標的組織は、代わりに、処置中に側副組織の温度より高い温度まで上げられる場合がある、または、標準的なＲＦエネルギーを使用して同じ標的組織温度を達成するために、側副組織が加熱されなければならない程度に比べて低い程度に側副組織が加熱されることが可能になるだけである場合がある。
【００２０】
別の態様では、本発明は、患者の身体内で標的組織を処置するシステムを提供する。システムは、患者の身体の標的組織に整列するための電極を有するプローブを備える。ＲＦエネルギー源はプローブに結合可能である。ＲＦ源は第１モードおよび第２モードを有する。第１モードのＲＦ源は、組織特徴付けエネルギーを印加するよう構成される。プローブがＲＦ源に結合され、かつ、電極が標的組織に整列すると、プローブ、ＲＦ源、標的組織および側副組織が回路内に含まれる。プロセッサは、ＲＦ源に結合され、回路が特徴付けエネルギーで駆動されている間に、回路の位相角を測定することによって組織を特徴付けるよう構成される。プロセッサは、また、ＲＦ源の第２モードで使用するために、回路の測定された位相角から適切な処置エネルギーを決定するよう構成される。これは、標的組織を加熱し、また、側副組織に対する損傷を妨げてもよい。
【００２１】
ＲＦエネルギー源は、特徴付けエネルギーおよび処置エネルギーを発生するための別個の回路を含んでもよく、源は、第１モードと第２モードとの間で変わるときに、関連する回路を切換える。他の実施形態では、源は、特徴付けエネルギーと処置エネルギーの両方を発生するために単一ハードウェア・システムを利用してもよい。
【００２２】
関連する態様では、本発明は、患者の身体管腔の、または、身体管腔に隣接する物質のリモデリングおよび／または低減のためのカテーテル・システムを提供する。システムは、近位端および遠位端を有し、近位端と遠位端との間に軸を有する細長い可撓性カテーテル本体を備える。少なくとも１つのエネルギー送出面は遠位端の近くに配設される。電力源は、エネルギー送出面（複数可）に電気結合される。電力源は、エネルギーが物質を加熱するのを助け、かつ、側副組織損傷を防止する電気エネルギー形態で前記エネルギー送出面（複数可）を駆動する。
【００２３】
別の態様では、本発明は、血管の血管壁を分析する方法を提供する。方法は、血管壁にプローブの電極を係合させること、および、可変周波数電力源を用いて電極を駆動することを含む。電力源の周波数は、可変であり、血管壁の標的プラークは、電気回路の周波数依存特性を監視することによって特徴付けられる。電気回路は、電力源、電極および係合した血管壁を備える。
【００２４】
任意選択で、プローブは、血管壁に複数の電極を係合させるために、血管内で半径方向に拡張する。拡張したプローブの電極は、一般に、円周方向に分配された電極アレイを画定し、アレイの電極は、プローブの関連するストラットによって支持される。ストラットは、血管内で弾性的にかつ独立に拡張して、円でない管腔内でアレイを血管壁に結合させてもよい。標的プラークに隣接するアレイの偏心部分集合（任意選択で、単一電極または隣接する電極対）は、駆動されて、組織を局所的に特徴付けてもよい、かつ／または、リモデリング電位を使用して、特徴付けされた標的プラークを偏心してリモデリングしてもよい。リモデリングに関するフィードバックは、リモデリング中に、または、少なくとも一時的にリモデリングを停止することによって、適切な可変周波数信号を印加しながら、電気回路の特性を監視することによって得られてもよい。
【００２５】
例示的な実施形態では、特徴付けされた標的プラークは、不安定プラークを含む場合があり、リモデリングは、回路の電気特性に応じて停止されてもよい。たとえば、リモデリングは、（選択された周波数または周波数範囲におけるインピーダンス位相角およびマグニチュードなどの）組織シグネチャ信号の変化に応じて、特に、変化が、不安定プラークの脂質を８５℃以上に加熱することに関連するときに、停止されてもよい。より一般的には、標的プラークは、組織シグネチャおよび／または組織シグネチャ・プロファイルを使用して特徴付けされることができ、シグネチャ・プロファイルは、周波数範囲にわたる異なる周波数における複数の組織シグネチャ測定値を表す曲線またはデータ・セットを含む。標的プラークは、測定された組織シグネチャ・プロファイルを少なくとも１つの他の組織シグネチャ・プロファイルと比較することによって特徴付けされてもよく、また、健康組織、石灰化プラークまたは不安定プラークの少なくとも１つであるものとして、測定されたシグネチャ・プロファイルを識別することを可能にしてもよく、例示的な実施形態は、これらのうちの少なくとも２つを識別することができる。有益な実施形態は、任意選択で、（適切な周波数または同様なものなどにおける）シグネチャ・プロファイルの組織シグネチャ測定値の部分集合の変化を調べることによって、プラークと、処置されていない他の組織と、部分的に処置された他の組織と、適切に処置された他の組織との弁別を可能にしてもよい。
【００２６】
多くの実施形態は、血管の周りで軸方向に、かつ／または、偏心して分配された複数の局在物質を特徴付けるのに適する、また、任意選択で、電極を使用した異なるリモデリング処置を用いて異なる特徴付けされた物質を選択的に処置するのに適するであろう。組織シグネチャ・プロファイルは、患者の既知の組織（脈管内超音波または他の知られている技法を使用して識別される健康組織など）に対して正規化されてもよく、かつ／または、ベンチマーキングされてもよく、標的プラークは、組織シグネチャ・プロファイルの相対傾斜または組織シグネチャ・プロファイル間のオフセット（また、好ましくは、両方）を使用して特徴付けされてもよい。プロファイルの周波数範囲は、しばしば、５０ＫＨｚ未満にわたり、通常、５０ＫＨｚ未満から１ＭＨｚ以上にわたり、一部の実施形態では、約４Ｈｚから約２ＭＨｚにわたるであろう。
【００２７】
別の態様では、本発明は、血管の血管壁を分析するシステムを提供する。システムは、近位端、遠位端、および、血管壁に係合するために遠位端の近くに配設された電極を有する脈管プローブを備える。可変周波数電力源は、電極が血管壁に係合すると、電気回路（電力源、電極および係合した血管壁を含む）が確立されることができるように電極に結合されることができる。プロセッサは、可変周波数電力源に結合し、プロセッサは、電気回路の周波数依存特性を監視することによって血管壁の標的プラークを特徴付けるよう構成される。
【図面の簡単な説明】
【００２８】
【図１Ａ】かなりの長さの複数の血管が、制限された有効径を有する散在性アテローム動脈硬化性疾患を示す図である。
【図１Ｂ】血管内の不安定プラークを示す図である。
【図１Ｃ】一部の血管の急激な屈曲または曲がりを示す図である。
【図１Ｄ】分岐部におけるアテローム動脈硬化性疾患を示す図である。
【図１Ｅ】四肢のアテローム動脈硬化性疾患に関連する病変を示す図である。
【図１Ｆ】ステント破損または腐食の図である。
【図１Ｇ】血管内の解離を示す図である。
【図１Ｈ】健康な動脈の周りの動脈壁の円周方向測定値を示す図である。
【図１Ｉ】再狭窄動脈の周りのアテロームの円周方向分布を示す図である。
【図２】本発明によるアテローム硬化性物質カテーテル・システムを概略的に示す図である。
【図３】図２のカテーテルを含む、アテローム硬化性物質をリモデリングするカテーテル・システムを概略的に示す図である。
【図４】図２のカテーテル・システムの拡張可能バスケットおよび関連する電極アレイを示す図である。
【図５】円周方向アレイにおいて交互に軸方向にオフセットした電極を有する例示的なバスケット構造を示す図である。
【図６】円周方向アレイにおいて交互に軸方向にオフセットした電極を有する例示的なバスケット構造を示す図である。
【図７】図２のカテーテル・システムを使用する例示的なアテローム硬化性物質リモデリングおよび／または除去方法を示す図である。
【図８】図２のシステム内の電極を選択的に駆動するコントローラを概略的に示す図である。
【図９】図２のシステム内の電極を選択的に駆動するコントローラを概略的に示す図である。
【図１０】図２のシステム内の電極を選択的に駆動するコントローラを概略的に示す図である。
【図１１】図２のシステム内の電極を選択的に駆動する代替のコントローラを示す図である。
【００２９】
【図１２Ａ】独立ストラットのコンポーネントと共に、電極面として使用するための局所的に増大した幅を有する独立ストラットを用いて形成された代替のバスケット構造を示す図である。
【図１２Ｂ】独立ストラットのコンポーネントと共に、電極面として使用するための局所的に増大した幅を有する独立ストラットを用いて形成された代替のバスケット構造を示す図である。
【図１２Ｃ】独立ストラットのコンポーネントと共に、電極面として使用するための局所的に増大した幅を有する独立ストラットを用いて形成された代替のバスケット構造を示す図である。
【図１２Ｄ】独立ストラットのコンポーネントと共に、電極面として使用するための局所的に増大した幅を有する独立ストラットを用いて形成された代替のバスケット構造を示す図である。
【図１２Ｅ】独立ストラットのコンポーネントと共に、電極面として使用するための局所的に増大した幅を有する独立ストラットを用いて形成された代替のバスケット構造を示す図である。
【図１２Ｆ】独立ストラットのコンポーネントと共に、電極面として使用するための局所的に増大した幅を有する独立ストラットを用いて形成された代替のバスケット構造を示す図である。
【図１２Ｇ】独立ストラットのコンポーネントと共に、電極面として使用するための局所的に増大した幅を有する独立ストラットを用いて形成された代替のバスケット構造を示す図である。
【図１２Ｈ】独立ストラットのコンポーネントと共に、電極面として使用するための局所的に増大した幅を有する独立ストラットを用いて形成された代替のバスケット構造を示す図である。
【図１３】アテローム硬化性物質を偏心してリモデリングするために、異なる電極を通して異なる電力レベルを印加することを示す略断面図である。
【００３０】
【図１４Ａ】本明細書に述べる処置方法およびデバイスのさらなる態様を示す身体管腔を通した側断面図である。
【図１４Ｂ】本明細書に述べる処置方法およびデバイスのさらなる態様を示す身体管腔を通した側断面図である。
【図１４Ｃ】本明細書に述べる処置方法およびデバイスのさらなる態様を示す身体管腔を通した側断面図である。
【図１４Ｄ】本明細書に述べる処置方法およびデバイスのさらなる態様を示す身体管腔を通した側断面図である。
【図１４Ｅ】本明細書に述べる処置方法およびデバイスのさらなる態様を示す身体管腔を通した側断面図である。
【図１４Ｆ】偏心処置方法およびデバイスのさらなる態様を示すために、身体管腔および処置デバイスにわたって切取った断面図である。
【図１４Ｇ】偏心処置方法およびデバイスのさらなる態様を示すために、身体管腔および処置デバイスにわたって切取った断面図である。
【図１４Ｈ】偏心処置方法およびデバイスのさらなる態様を示すために、身体管腔および処置デバイスにわたって切取った断面図である。
【図１５Ａ−Ｂ】ゼラチン動脈モデル内の偏心処置デバイスおよび方法を示す図である。
【図１６】例示的なカテーテル組立体の斜視図である。
【図１７Ａ】長手方向の移動による血管内での物理的ターゲッティングを示す図である。
【図１７Ｂ】半径方向電極作動による血管内での物理的ターゲッティングを示す図である。
【図１７Ｃ】半径方向および長手方向の電極組合せ体の作動による物理的ターゲッティングを示す図である。
【図１８】疾患組織および非疾患組織の電気インピーダンス対周波数特性を示す図である。
【図１９】周囲の低インピーダンス組織による、電流からの高インピーダンス組織の遮蔽を示す図である。
【図２０】複数の半径方向の離間した電極を利用した電気インピーダンス測定を示す図である。
【００３１】
【図２１】複数周波数治療の変形を示す図である。
【図２２】所望のまたは最適なエネルギー設定を決定するための、電気インピーダンス測定と組み合わせた、外部源からの物理的な組織特性の使用を示す図である。
【図２３】接触および組織インピーダンスを測定するための、複数電極にわたって分配された４電極測定システムを示す図である。
【図２４】固有流体の損失を低減しながら、血管および周囲組織にエネルギーを送るために、血管を非イオン性流体で充満させることを示す図である。
【図２５】ＩＶＵＳなどの外部源からの組織情報を利用して、血管内の病変を自動的に診断し、処置する閉ループ制御システムの一実施形態を示す図である。
【図２６Ａ】外部制御ボックス内の切換え機構を示す図である。
【図２６Ｂ】カテーテルの遠位端における切換え機構を示す図である。
【図２６Ｃ】カテーテルの近位端における切換え機構を示す図である。
【図２７】プラークの選択的な処置を示す図である。
【図２７Ａ】プラークを分析するか、または、特徴付けるのに使用されてもよい、組織のスペクトル相関を示す図である。
【図２７Ｂ】プラークを分析するか、または、特徴付けるのに使用されてもよい、組織のスペクトル相関を示す図である。
【図２７Ｃ】プラークを分析するか、または、特徴付けるのに使用されてもよい、組織のスペクトル相関を示す図である。
【図２８】動物の脂肪モデルがカテーテル・システムの例示的な実施形態によって処置されることを使用した、組織のベンチ・トップ・リモデリングを示す図である。
【図２９】脈管内撮像およびカテーテル・システムの例示的な実施形態による偏心リモデリングを示す図である。
【図３０】管腔内組織および他の物質分析および特徴付けに使用されることができる、図２のシステムのコンポーネントを示す略図である。
【００３２】
【図３１Ａ】図２のシステムの電極間に係合し、かつ、配設される物質を電気的に分析し、特徴付けするのに使用されることができる周波数範囲における、位相角とインピーダンスとの関係を示すグラフである。
【図３１Ｂ】図２のシステムの電極間に係合し、かつ、配設される物質を電気的に分析し、特徴付けするのに使用されることができる周波数範囲における、位相角とインピーダンスとの関係を示すグラフである。
【図３１Ｃ】図２のシステムの電極間に係合し、かつ、配設される物質を電気的に分析し、特徴付けするのに使用されることができる周波数範囲における、位相角とインピーダンスとの関係を示すグラフである。
【図３１Ｄ】図２のシステムの電極間に係合し、かつ、配設される物質を電気的に分析し、特徴付けするのに使用されることができる周波数範囲における、位相角とインピーダンスとの関係を示すグラフである。
【図３１Ｅ】図２のシステムの電極間に係合し、かつ、配設される物質を電気的に分析し、特徴付けするのに使用されることができる周波数範囲における、位相角とインピーダンスとの関係を示すグラフである。
【図３１Ｆ】図２のシステムの電極間に係合し、かつ、配設される物質を電気的に分析し、特徴付けするのに使用されることができる周波数範囲における、位相角とインピーダンスとの関係を示すグラフである。
【図３１Ｇ】図２のシステムの電極間に係合し、かつ、配設される物質を電気的に分析し、特徴付けするのに使用されることができる周波数範囲における、位相角とインピーダンスとの関係を示すグラフである。
【図３１Ｈ】図２のシステムの電極間に係合し、かつ、配設される物質を電気的に分析し、特徴付けするのに使用されることができる周波数範囲における、位相角とインピーダンスとの関係を示すグラフである。
【図３１Ｉ】図２のシステムの電極間に係合し、かつ、配設される物質を電気的に分析し、特徴付けするのに使用されることができる周波数範囲における、位相角とインピーダンスとの関係を示すグラフである。
【図３１Ｊ】図２のシステムの電極間に係合し、かつ、配設される物質を電気的に分析し、特徴付けするのに使用されることができる周波数範囲における、位相角とインピーダンスとの関係を示すグラフである。
【図３２】図２のシステムによる特徴付けおよび選択的処置のための種々の組織を示す図である。
【図３２Ａ】処置の前と後の組織学的画像と共に、組織の処置に関連する周波数範囲における位相角とインピーダンスとの関係の変化を示す図である。
【図３２Ｂ】処置の前と後の組織学的画像と共に、組織の処置に関連する周波数範囲における位相角とインピーダンスとの関係の変化を示す図である。
【図３２Ｃ】処置の前と後の組織学的画像と共に、組織の処置に関連する周波数範囲における位相角とインピーダンスとの関係の変化を示す図である。
【００３３】
【図３３】周波数、インピーダンスおよび位相角関係に基づいて標的組織を特徴付けし、また、標的組織の位相角を補償する処置電位を印加することによって標的組織を選択的に処置するシステムの例示的な実施形態の略図である。
【図３３Ａ】標的組織の細胞の略図である。
【図３３Ｂ】図３３Ａの標的組織の関連する略電気回路図である。
【図３４Ａ】側副組織内の標的組織細胞領域の略図である。
【図３４Ｂ】標的組織細胞および側副組織細胞が、図３３のシステム内のプローブおよび電力源を有する回路内に含まれる略関連回路図である。
【図３５】図３３のシステムを使用して、標的組織を特徴付け、また、標的組織の処置を増大させ、かつ、側副組織に対する損傷を防止するための、ある形態の電気エネルギーを選択する方法を概略的に示すフローチャートである。
【図３６】電極の多重化の例を理解するのに使用されることができる表記と共に、本発明の実施形態において使用するための、複数の近位電気接点をバルーン・カテーテルの拡張可能バルーンによって支持された複数の電極面とそれぞれ電気結合することができる３つのフレックス回路構造を示す図である。
【図３７Ａ】本明細書で述べるシステムおよび方法において使用するための例示的なバルーン・カテーテル支持電極を示す図である。
【図３７Ｂ】本明細書で述べるシステムおよび方法において使用するための例示的なＲＦ発生器構造を示す図である。
【図３８Ａ】本明細書で述べる一連の実験の処置データの概要を示す図である。
【図３８Ｂ】ドーズ範囲内の処置の総数を示す図である。
【図３９】図３８Ａの実験を使用して識別される電力と時間の有効処置範囲を示す図である。
【００３４】
【図４０Ａ】実験によって生じた病変サイズを示す図である。
【図４０Ｂ】実験によって生じた病変サイズを示す図である。
【図４１】実験によって生じた病変サイズを示す図である。
【図４２】実験によって生じた病変サイズを示す図である。
【図４２Ａ】実験において使用される処置の実施形態を示す組織学的スライドを示す図である。
【図４２Ｂ】実験において使用される処置の実施形態を示す組織学的スライドを示す図である。
【図４３】実験から得られるさらなる病変サイズを示す図である。
【図４４Ａ】処置を打ち切ることが適切であるときを判断するのに、回路インピーダンスの虚数部分が使用されることができることを示す、実験から得られるリアクタンス・データを示す図である。
【図４４Ｂ】処置を打ち切ることが適切であるときを判断するのに、回路インピーダンスの虚数部分が使用されることができることを示す、実験から得られるリアクタンス・データを示す図である。
【図４４Ｃ】処置を打ち切ることが適切であるときを判断するのに、回路インピーダンスの虚数部分が使用されることができることを示す、実験から得られるリアクタンス・データを示す図である。
【図４５Ａ】閉塞した脈管部位を示す図である。
【図４５Ｂ】閉塞した脈管部位（図４５Ａ）が、どのようにサイズを増加させたかを示す、実験的試験結果を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００３５】
本発明は、管腔組織を分析し、かつ／または、処置するデバイス、システムおよび方法を提供する。本発明は、部分的に閉塞した動脈に沿う物質を特徴付け、リモデリングして、動脈管腔を開口させ、血流を増加させるのに特に有用であろう。リモデリングは、電極、アンテナおよび同様なものなどのエネルギー送出面に対する、通常ＲＦおよび／またはマイクロ波電位の形態の電気手術エネルギーの印加を含んでもよい。このエネルギーは、任意選択で、標的組織および／または側副組織の温度を制限するように制御されることになり、たとえば、不安定プラークの線維性キャップまたは動脈構造の内膜層の加熱を、約５０〜６０℃の範囲に制限する。多くの実施形態では、エネルギーは、血管の外層または外膜の最高温度をわずか約６３℃に制限するよう制御されるであろう。他の組織（内膜層または線維性キャップなど）の加熱を防止しながら、脂質プールの溶融を引き起こすのに十分になるよう、約５０〜６０℃の範囲の温度未満に、不安定プラークの脂質に富むプールの加熱を制限することは、普通なら再狭窄などをもたらすことになる免疫反応を防止する場合がある。多くの実施形態は、加熱エネルギーの選択的な印加によって側副損傷を防止しながら、脂質を約８５℃以上に加熱するのに十分な熱エネルギーを印加する場合がある。相対的に中程度の加熱は、処置に対する組織の治癒反応によって、処置中に、処置直後に、かつ／または、処置後、１時間以上して、１日以上して、１週間以上して、または、さらに１カ月以上して、アテローム硬化性物質を変性させ、萎縮させるのに十分であり、それにより、より大きな血管管腔がもたらされ、血流が改善される場合がある。
【００３６】
一部の実施形態では、アテローム硬化性プラークのリモデリングは、身体管腔内部から閉塞性物質を焼灼し、除去するために、特に、血管からアテローム硬化性物質を除去して、血流を改善するために、高エネルギーの使用を含んでもよい。焼灼破片は、こうした焼灼によって生成される可能性があり、また、焼灼破片は、塞栓性であってもよく、または、非塞栓性であってよい。塞栓性破片が焼灼によって生成される場合、その破片は、拘束される、捕捉される、かつ／または、処置部位から排出されてもよい。焼灼によって生じた非塞栓性破片は、拘束される、かつ／または、血管から排出される必要がない場合がある。身体管腔の分析領域および／または処置領域は、焼灼処置または他のリモデリング処置のために少なくとも部分的に（または、事実上完全に）分離されて、（たとえば、冷却流体洗浄、非等張性流体洗浄および／または同様なものを使用して、管腔を冷却すること、および／または、管腔内の流体の電気特性を変更することによって）処置環境が修正されることを可能にする、リモデリング破片などの放出を制限する、などである。本発明の技法は、しばしば、電気手術能力、アテロームおよび／または脈管壁および／または塞栓阻害因子を測定するのに適した検知または撮像を提供するであろう。アテローム性動脈硬化症は、事例の５０％以上にわたって、おそらく、７５％程度の（または、さらにそれ以上の）事例で血管の軸に対して偏心しているため、しばしば、本発明のデバイスおよび方法は、しばしば円周方向アテローム硬化性物質検出または撮像に応じて、偏心して処置を送るのに特に適するであろう。本明細書に述べる方法およびデバイスはこうした偏心処置を可能にするが、デバイスは、カテーテルの軸または同様なものを中心とする半径方向対称パターンでエネルギーを選択的に送ることによって、半径方向に対称なアテローム性動脈硬化症の処置に使用されることもできる。
【００３７】
そのため、アテローム硬化性物質のリモデリングは、アテローム硬化性プラークおよび他のプラークの焼灼、除去、萎縮、溶解などを含んでもよい。任意選択で、動脈層内のアテローム硬化性物質は変性して、血流を改善する場合があり、その結果、破片は必ずしも生じるわけではないであろう。同様に、動脈層内のアテローム硬化性物質は、溶解してもよく、かつ／または、処置は、動脈層内でのアテローム硬化性物質の萎縮を含んでもよく、やはり、必ずしも処置破片を生じるわけではない。本発明は、また、不安定プラークまたは不安定プラークが問題となる血管の処置にとって特定の利点を提供する場合がある。こうした不安定プラークは、偏心病変を含む場合があり、また、本発明は、不安定プラーク構造の配向（ならびに軸方向ロケーション）を識別するのに特によく適している場合がある。本発明は、また、（キャップの肥厚化を生じ、破裂に対するプラークの受攻性を低くするための）中程度の加熱および／または（脂質に富むプールをリモデリングし、変性させ、溶解し、萎縮させ、かつ／または、再分配するための）不安定プラークの脂質に富むプールの加熱のために、キャップ構造をターゲッティングすることについて応用範囲を見出すであろう。
【００３８】
本発明は、ステント留置および／またはバルーン拡張と組み合わせて使用されてもよいが、本発明は、ステント留置が実行可能なオプションでない血管の開口径を増加させることに特によく適している。潜在的な用途は、アテローム性動脈硬化症が、１つのエリアに局在化するのではなく、動脈のかなりの長さに沿って広がる散在性疾患の処置を含む。本発明は、また、おそらく、不安定プラークを識別し、不安定プラークから分離された、選択された偏心処置および／または軸方向処置を用いて不安定プラークの処置を回避すると共に、血管管腔内の制御された環境ゾーンまたは領域内で不安定プラークのキャップおよび脂質に富むプールを意図的に焼灼し、吸引することによって、不安定プラークまたは不安定プラークが問題になる血管の処置において利点を提供する場合がある。本発明は、また、ステントが、多くの血管の急激な屈曲内に進められるか、または、急激な屈曲内で拡張される必要が全くないため、急激に湾曲した曲がった血管の処置について有利な使用を見出す場合がある。なおさらなる有利な用途は、（側面分枝閉塞が問題になる場合がある）分岐部に沿う処置、また、（破砕および／またはステント破損故障が問題になる場合がある）脚、足および腕などの四肢における処置を含む。
【００３９】
本発明の実施形態は、回路のインピーダンス、特に、管腔壁または他の組織と結合した電極を含む回路のインピーダンスを測定してもよい。交流（ＡＣ）回路のこうしたインピーダンス測定は、しばしば、インピーダンスの実数部分またはマグニチュードとインピーダンスの虚数部分または位相角の両方の測定を含むであろう。電極に結合した組織によって適切な周波数で発生したインピーダンス・マグニチュードおよび位相角は、組織シグネチャを提供する場合がある。組織シグネチャ測定の精度を高めるために、複数の（しばしば、３回以上の）個々の測定が行われ、平均される。ある周波数範囲の複数の異なる周波数において（たとえば、約１００の異なる周波数において）組織シグネチャを測定することによって、組織についてのシグネチャ・プロファイルが生成される場合があり、シグネチャ・プロファイルは、任意選択で、ある周波数範囲にわたって位相角およびマグニチュードの曲線または曲線当てはめを含む。一部の実施形態では、信号組織シグネチャ測定は比較されてもよく、かつ／または、より少数（２〜１０または５〜５０）のこうした測定が組織シグネチャ・プロファイルに含まれてもよい。組織シグネチャ測定は、特に、可撓性がある、かつ／または、半径方向に拡張可能な支持構造体によって支持される２つの電極間に双極組織検知電流を伝送することによって測定が実施されるとき、測定条件（電極／組織結合の構成を含む）に依存する場合がある。それでも、異なる患者の異なる組織の相対的な組織シグネチャおよび／またはシグネチャ・プロファイル（特に、シグネチャ・プロファイル間の相対的オフセット、シグネチャ・プロファイルの相対的傾斜および同様なもの）は、健康組織と、石灰化組織と、線維性プラークと、脂質に富むプラークと、処置されていない組織と、部分的に処置された組織と、完全に処置された組織と、同様なものとを区別するのに、組織シグネチャおよびシグネチャ・プロファイルが使用されることを可能にするのに十分に一貫性があることになる。
【００４０】
任意選択で、組織シグネチャおよび／またはシグネチャ・プロファイルが人によって異なる場合があるため、隣接組織を弁別するために、組織の基線測定（脈管内超音波、光干渉断層撮影または同様なものによって特徴付けられる場合がある）が行われてもよい。さらに、組織シグネチャおよび／またはシグネチャ・プロファイル曲線は、異なる組織間の関連する傾斜、オフセットおよび同様なものの識別を容易にするために正規化されてもよい。多数の異なる患者および測定条件について、異なる組織の組織シグネチャ（インピーダンス・マグニチュード、位相角および周波数を含む）間およびシグネチャ・プロファイル間に十分な相関が確立されると、少なくとも一部の患者の組織特徴付けは、他の基線組織特徴付け方法に頼る必要なしで実現される場合がある。
【００４１】
散在性疾患および不安定プラークは、それぞれ、図１Ａおよび１Ｂに示される。図１Ｃは脈管屈曲度を示す。図１Ｄは、分岐部におけるアテローム硬化性物質を示し、図１Ｅは、四肢のアテローム動脈硬化性疾患から生じる可能性がある病変を示す。
【００４２】
図１Ｆは、腐食および／または疲労から生じる場合があるステント構造部材破損を示す。ステントは、たとえば、１０年インプラント寿命のために設計されてもよい。ステント移植患者の母集団が長く生きるため、これらのステントの少なくとも一部は、ステントの設計された寿命より長い期間の間埋め込まれたままになる可能性が益々高くなっている。腐食性身体環境における金属の場合と同様に、物質分解が起こる場合がある。金属が腐食によって弱化するにつれて、ステントは破損する可能性がある。金属ステントは、腐食するにつれて、また、隣接する本体組織を刺激する場合がある異物反応および副産物を生成する可能性がある。こうした瘢痕組織は、たとえば、最終的な動脈の再閉鎖または再狭窄をもたらす可能性がある。
【００４３】
動脈解離および再狭窄は、図１Ｇ〜１Ｉを参照して理解されてもよい。動脈は、３つの層、すなわち、内皮層、中膜層および外膜層を備える。血管形成中に、内側層は、壁から部分的に剥離するか、または、離脱して、図１Ｇに示すように解離を形成する。こうした解離は、分かれ、血流を妨げる場合がある。図１Ｈと１Ｉを比較することによって理解されることができるように、血管形成術は、血管の組織を損傷する可能性がある比較的攻撃的な手技である。この損傷に応じて、ステントの存在に応じて、かつ／または、元々のアテローム動脈硬化性疾患の進行が継続することに応じて、開口した動脈は、図１Ｉに示すように、再狭窄するか、または、その後、径が減少する可能性がある。薬剤溶出ステントは、再狭窄を減少させることが示されているが、埋め込み後数年経ってからの、これらの新しい構造の有効性は、十分に調査されておらず、こうした薬剤溶出ステントは、多くの血管において適用可能でない。
【００４４】
一般に、本発明は、医師が使用するのに比較的迅速でかつ容易なカテーテルを提供する。本発明のカテーテル・システムは、動脈が、その公称のまたは固有の動脈径の少なくとも８５％まで開口されることを可能にする可能性がある。一部の実施形態では、動脈は、約８５％まで開口される場合があり、かつ／または、短期的な開口は８５％未満である場合がある。閉塞性物質の急速除去は、組織を気化させるために、組織を局所的に約１００℃を超えて加熱するのに十分な電力を使用して行われてもよく、または、より適度のリモデリングが使用されてもよい。
【００４５】
所望の開口径は、一部の実施形態においてカテーテル・システムによる処置の直後に達成されてもよい。あるいは、中程度の焼灼が実施され、たとえば、処置が終了したときにわずか５０％固有径をもたらすが、不整脈の場合の左心室焼灼および経尿道的前立腺処置と同様な方法における損傷された管腔組織の吸収によって、その後の治癒プロセスが終了した後に８０％程度またはさらに８５％以上の固有血管開口径をもたらす場合がある。こうした実施形態は、少なくとも一部の閉塞性組織を、約５５℃〜約８０℃の範囲の温度まで加熱してもよい。一部の実施形態では、閉塞性組織は、約９３℃〜約９５℃の範囲の最高温度まで加熱されてもよい。本明細書に述べる他の実施形態では、加熱は、約５０℃〜６０℃の範囲の組織温度をもたらすように制御されてもよく、一部の実施形態は、約６３℃の最高組織温度から利益を得る。なおさらなる処置は、約９０℃の処置温度から利益を得る場合がある。有利には、本発明のカテーテル・システムおよび方法は、バルーン血管形成術なしで使用されてもよく、それにより、解離を回避し、おそらく、再狭窄を制限する。任意選択で、本明細書で述べる組織の処置は、１回の手術セッション中に、または、適切である場合１カ月以上経った後に（１年以上経った後にさえ）繰返されて、管腔の所望の開口が提供されるか、または、維持されてもよい。
【００４６】
例示的なカテーテル・システム１０は、図２および３に概略的に示される。リモデリングおよび／または焼灼カテーテル１２は、近位端１６および遠位端１８を有するカテーテル本体１４を含む。カテーテル本体１４は、可撓性があり、カテーテル軸２０を規定し、吸引管腔２２および洗浄管腔２４を含む（図３を参照されたい）。以下で述べるように、ガイドワイヤ、撮像システムまたは同様なもののための、なおさらなる管腔が設けられてもよい。管腔２２は、アテロームの検知および／または撮像ならびに吸引のために使用されてもよい。
【００４７】
カテーテル１２は、遠位端１８に隣接して半径方向に拡張可能な構造２６および近位端１６に隣接するハウジング２８を含む。遠位先端３０は、吸引管腔２２をシールし、かつ、ガイドワイヤ、撮像カテーテルおよび／または再狭窄防止カテーテルおよび同様なものの通過を可能にする統合先端を含んでもよい。
【００４８】
近位ハウジング２８は、吸引管腔２２に流体連通する第１コネクタ３２を含む。吸引管腔２２は、拡張可能構造内からの破片およびガスの吸引を可能にするために、拡張可能構造２６内に吸引ポートを有してもよい。吸引管腔２２は、また、ガイドワイヤ、脈管内撮像カテーテル、および／または、遠位に進む脈管内放射処置カテーテルまたは再狭窄防止薬剤のためのアクセス管腔として使用されてもよい。そのため、コネクタ３２は、遠位端１８に隣接するよう、かつ／または、遠位端１８を越えるように、カテーテル本体１４内を進むことができるアテローム硬化性物質検出器３６を有する撮像カテーテル３４を選択的に収容してもよく、検出器は、しばしば、脈管内超音波変換器、光干渉断層撮影センサ、ＭＲＩアンテナまたは同様なものを備える。撮像カテーテル３４の撮像コネクタ３８は、軸２０を中心とするアテローム動脈硬化厚の円周方向測定を可能にする撮像信号をディスプレイ３９に送信する。
【００４９】
コネクタ３２は、また、再狭窄防止処置カテーテル４０を収容し、処置カテーテルは、ここでは、脈管内放射カテーテルを備える。こうした放射カテーテルは、放射源４２を含んでもよく、放射源４２は、再び、拡張可能構造２６まで、または、拡張可能構造２６を超えるように、カテーテル本体１４内を遠位に進められることができる。
【００５０】
近位ハウジング２８の第２コネクタ４４は、洗浄管腔２４（図４を参照されたい）に流体連通する。第２コネクタ４４は、伝導性または非伝導性液体、ガスまたは同様なものを導入するために、理想的には、ガスまたはヘパリン添加生理食塩水を導入するために、洗浄流体源に結合されてもよい。第１と第２のコネクタ３２、４４は共に、任意選択で、Ｌｕｅｒ−Ｌｏｃ（商標）コネクタなどの標準的なコネクタを備えてもよい。図３では、コネクタ４４は、吸引真空源／注入流体源４５に結合されて概略的に示される。
【００５１】
ここで図２、３および４を参照すると、近位ハウジング２８は、また、電気コネクタ４６を収容する。コネクタ４６は、それぞれが、専用導体５２を介して電極５０に電気結合される複数の電気接続部を含む。これは、電極５０の部分集合が、容易に駆動されることを可能にし、電極は、双極または単極ＲＦエネルギーで駆動されることが多い。そのため、電気コネクタ４６は、しばしば、コントローラ４７を介してＲＦ発生器に結合されることになり、コントローラは、エネルギーが、係合された管腔壁の偏心部分に選択的に送られることを可能にする。単極ＲＦエネルギーが使用されると、患者グラウンドが、（たとえば）外部電極またはカテーテル本体１４上の電極によって提供されてもよい。プロセッサ４９は、撮像カテーテル３４からの信号を操作して、ディスプレイ３９上に画像を生成してもよく、吸引、洗浄および／または処置を調整してもよく、画像に関して処置を自動的に登録してもよい。
【００５２】
プロセッサ４９は、通常、本明細書で述べる方法のうちの１つまたは複数の方法の一部または全てを実施するための機械読取り可能プログラム命令またはコードを実行する１つまたは複数のプログラム可能プロセッサ・ユニットをしばしば含む、コンピュータ・ハードウェアおよび／またはソフトウェアを備えることになる。コードは、しばしば、メモリ（任意選択で、読取り専用メモリ、ランダム・アクセス・メモリ、不揮発性メモリまたは同様なもの）および／または記録媒体（フロッピー・ディスク、ハード・ドライブ、ＣＤ、ＤＶＤ、メモリ・スティックまたは同様なものなど）などの触知可能媒体で具現化されることになる。コードおよび／または関連するデータならびに信号は、また、ネットワーク接続（無線ネットワーク、イーサネット、インターネット、イントラネットまたは同様なもの）を介してプロセッサへ、または、プロセッサから送信されてもよく、コードの一部または全ては、また、１つまたは複数のバスを介して、カテーテル・システム１０のコンポーネント間で、また、プロセッサ４９内で送信されてもよく、適切な標準のまたは独占の通信カード、コネクタ、ケーブルおよび同様なものが、しばしば、プロセッサ内に含まれることになる。プロセッサ４９は、しばしば、単一プログラム、一連の別個のサブルーチンまたは関連プログラムまたは同様なものとして書かれてもよいソフトウェア・コードを用いて少なくとも部分的にプロセッサをプログラムすることによって、本明細書で述べる計算および信号伝送ステップを実施するよう構成されることになる。プロセッサは、標準のまたは独占のデジタルおよび／またはアナログ信号処理ハードウェア、ソフトウェアおよび／またはファームウェアを備えてもよく、また、通常、患者の処置中に本明細書で述べる計算を実施するのに十分な処理パワーを有することになり、プロセッサは、任意選択で、パーソナル・コンピュータ、ノートブック・コンピュータ、タブレット・コンピュータ、独占処理ユニットまたはその組合せを備える。最新のコンピュータ・システムに関連する、標準のまたは独占の入力デバイス（たとえば、マウス、キーボード、タッチスクリーン、ジョイスティックなど）および出力デバイス（たとえば、プリンタ、スピーカ、ディスプレイなど）が含まれてもよく、複数の処理ユニット（または、さらに別個のコンピュータ）を有するプロセッサが、広い範囲の中央または分散データ処理アーキテクチャにおいて使用されてもよい。
【００５３】
拡張可能構造２６は、図４においてより詳細に示される。拡張可能構造２６は、拘束シース内から放出されると、弾性的に拡張してもよく、または、任意選択で、プルワイヤ、内側カテーテル本体５８または同様なものを使用して、先端３０を遠位端１８（図２を参照されたい）の方に引っ張ることによって拡張してもよい。拡張可能構造２６は、ここでは、一連の構造ストラットまたは要素５４を有し、それらの間に開口または穿孔５６を有する穿孔構造またはバスケットを備える。穿孔５６は、たとえば、可撓性管物質内に細長いスリットを刻むことによって形成されてもよく、または、バスケットは、細長いワイヤまたはリボンまたは同様なものを編むことによって形成されてもよい。
【００５４】
拡張可能構造２６は、一般に、近位部分６０、遠位部分６２ならびに近位部分６０と遠位部分６２との間の中間部分６４を含む。各電極５０は、中間部分６４に沿って、関連するバスケット要素５４上に取り付けられ、関連する導体５２が電極から近位に延在する。電極５０は、軸２０を中心として円周方向にアレイで分配され、隣接する電極は、好ましくは、軸方向にオフセットし、理想的には、近位軸ロケーションと遠位軸ロケーションとの間でジグザグ配列になるか、または、交互になる。これは、双極エネルギーが、隣接する円周方向（軸方向にオフセットした）電極間で、隣接する遠位電極間で、隣接する近位電極間でなどで送られることを可能にする。
【００５５】
例示的な実施形態では、近位および遠位バリア６６、６８は、拡張可能構造２６の近位および遠位部分６０、６２と共に半径方向に拡張する。バリア６６、６８は、電極５０に隣接して発生した焼灼破片およびガスが、カテーテル１２を越えて身体管腔内に移動することを防止する。バリア６６、６８は、また、たとえば、電極および同様なものの炭化を制限するために、血管内の血液を、より有利な流体環境と置換えることによって、少なくとも部分的に隔離された焼灼環境が身体管腔内に確立されることを可能にする。バリア６６、６８の代わりに（または、バリア６６、６８と組み合わせて）、拡張可能構造２６から軸方向にオフセットした１つまたは複数のバルーン、弾性リップまたは同様なものを含む代替のバリアが設けられてもよい。他の実施形態では、リモデリングは、大幅な塞栓性焼灼破片を生成することなく実施されてもよく、かつ／または、所望の処置環境は、一部のシステムがバリアの使用に先んじるように、局在化された洗浄流および／または吸引流によって提供されてもよい。
【００５６】
例示的な拡張可能構造２６は、ニッケル・チタン合金またはニチノール（商標）管などの超弾性合金管にスロットを刻むことによって形成される。図６を参照して理解されることができるように、拡張可能構造５４は、電極および／または電極取付けロケーション８２に隣接して増大された円周方向幅８０を有してもよい。図５で見られることができるように、電極取付けパッド８２に隣接する幅８０の局在増大部は、上述したように、軸方向にオフセットしてもよい。スロット形成用拡張可能部材５４、そのため、拡張可能部材自体は、たとえば、長さが０．８インチ（２０．３２ｍｍ）であってよく、拡張可能部材は約０．２５インチ（６．３５ｍｍ）の円柱方向幅を有する。種々の代替の拡張可能構造が、使用されてもよく、適した拡張可能構造は、脈管内挿入および位置決めのための低プロファイル構成から、拡張可能構造によって支持された半径方向外側に配向した電極が周囲血管壁に係合する拡張構成へ拡張可能であることが多い。適した代替の拡張可能構造は、たとえば、種々のバルーン・カテーテル構造の任意の構造において使用されるバルーンと同様の、または、それから修正されたコンプライアントまたは非コンプライアント・バルーンを備えてもよい。例示的なバルーン拡張可能構造は、半径方向に拡張した膨張構成から、低プロファイル構成（特に、使用後に除去するための）へのバルーンの再構成を容易にするために、螺旋状折畳みを有するコンプライアント・バルーンを備えてもよい。
【００５７】
血管内からの偏心アテロームのリモデリングおよび／または除去のためのカテーテル・システム１０の使用は、図７Ａ〜７Ｅを参照して理解されることができる。図７Ａに見られるように、処置部位についてのアクセスは、しばしば、アテローム硬化性物質ＡＭの標的領域になるよう、また、よりしばしば、遠位に標的領域ＡＭを超えるように、血管Ｖ内でガイドワイヤＧＷを進めることを含むことになる。いろいろなガイドワイヤが使用されてもよい。完全閉塞を有する血管にアクセスする場合、ガイドワイヤＧＷは、前方光干渉リフレクトメトリおよびＲＦ焼灼を有するＳａｆｅ−Ｃｒｏｓｓ（商標）ＲＦシステムを含む、こうした完全閉塞を横切るのに適した任意の市販のガイドワイヤを備えてもよい。アテローム硬化性物質ＡＭが、管腔の完全閉塞をもたらさない場合、こうした能力は、ガイドワイヤＧＷに設けられる必要はないが、他の有利な特徴が設けられてもよい。たとえば、ガイドワイヤＧＷは、ガイドワイヤを所定場所に保持し、焼灼破片および同様なものの移動をさらに防止するための遠位バルーンを含んでもよい。ガイドワイヤＧＷは、Ｘ線透視（または他の）撮像下で位置決めされてもよい。
【００５８】
カテーテル１２は、ガイドワイヤＧＷ上を遠位に進められ、アテローム硬化性物質ＡＭに隣接して、しばしば、図７Ａおよび７Ｂを参照して理解されることができるように、閉塞の遠位部分の方に位置決めされる。拡張可能構造２６は、血管の管腔内で半径方向に拡張するため、電極５０はアテローム硬化性物質ＡＭに半径方向に係合する。拡張可能構造２６は、たとえば、拡張可能構造２６の遠位部分６２に（直接的に、または、間接的に）結合した、カテーテル本体１４を通して延在するプルワイヤを引っ張ることによって拡張してもよい（図４を参照されたい）。あるいは、内側カテーテル本体５８は、やはり拡張可能本体の遠位部分に結合した状態で、外側カテーテル本体１４に対して近位に移動してもよい。拡張可能本体の周りからシースを取出すこと、および、拡張可能本体が半径方向外側に屈曲することを可能にすることを含む、なおさらなる代替法が可能である。少なくとも一部の実施形態では、カテーテル１２の近位端から作動されようが、単に拡張可能本体の放出によって作動されようが、拡張可能本体を画定する構造部材は、超弾性ニチノール（商標）金属、ポリイミドまたは同様なものを熱硬化させることなどによって、半径方向外側に拡張するよう処理された弾性材料または超弾性材料を含んでもよい。一部の実施形態では、ガイドワイヤＧＷは、焼灼カテーテルが位置決めされた後、かつ／または、バスケットが拡張された後に、除去されてもよい。アテローム硬化性物質ＡＭが、カテーテル１２を中心にして偏心して分布するため、電極５０の一部は、図７Ｂおよび７Ｃを参照して理解されることができるように、管腔壁Ｗに直接係合する。
【００５９】
撮像カテーテル３４は、検出器４２がアテローム硬化性物質ＡＭに隣接して延在するように、カテーテル１２の管腔内に位置決めされる。撮像カテーテルは、カテーテル１２内で、かつ／または、カテーテル１２を通して動作して、図７Ｃに示すように、カテーテル１２を中心に同心的にアテローム硬化性物質の厚さを測定する。そのとき、測定は、しばしば複数の軸方向ロケーションにおいて行われて、血管内のアテローム硬化性物質ＡＭの軸方向変動が測定され、こうした測定は近位に進行することが多い。多くの場合、アテローム硬化性物質ＡＭは、図７Ｃに示すように、血管壁内に偏心して分布するであろう。血管の一部分または一方の側に沿うアテロームの比較的薄い層が、血管Ｖの反対側のアテローム硬化性物質の非常に厚い層と比べて厚さが著しく異なる場合があるため、閉塞が偏心していることを指示する測定分布について、血管壁のどの部分もアテローム硬化性物質によって完全に開口される必要がないことが留意されるべきである。一部の方法では、一方の側に沿う全てのアテロームのリモデリングおよび／または焼灼は、処置が始まった後にだけ電極／血管壁係合をもたらす場合がある。
【００６０】
ある場合には、撮像カテーテル３４は、血管内から、アテローム硬化性物質、プラーク、組織、病変および同様なものの識別および／または特徴付けを可能にしてもよい。たとえば、撮像カテーテル３４は、処置用の標的プラークの軸方向のかつ／または円周方向の局在を決定してもよい。処置が、管腔を通して血流を増大させるためにアテローム硬化性プラークについて意図される場合、処置は、管腔径および血流の短期的かつ／または長期的増加を提供するよう調節されてもよい。カテーテル３４が円周方向に、かつ／または、軸方向に局在した不安定プラークを識別する場合、その不安定プラークは、しばしば、不安定プラークの線維性キャップを肥厚化すること、破裂に対するプラークの受攻性を低くすること、不安定プラークのサイズまたは不安定プラークの脂質に富むプールからの放出の危険を減少させることなどによって、塞栓物質の有害な放出を防止するための適した処置についてターゲッティングされてもよい。そのため、カテーテル３４が使用されて、（たとえば、線維性キャップ、平滑筋細胞、脂質プール、石灰化および同様なものを識別し、位置特定することによって）アテロームの組成を指示するための、組織学を通して利用可能な情報と同様な情報が提供されてもよい。脈管内超音波カテーテルは、ここでは、こうしたアテロームの特徴付けが可能であってよく、こうした特徴付けは、光干渉断層撮影脈管内カテーテル、脈管内ＭＲＩアンテナおよび他のカテーテル・ベース撮像システムによって、または、ＭＲＩシステムおよび同様なものなどの非侵襲撮像モダリティによって実現されてもよい。
【００６１】
本カテーテル・システムにおいて使用するための適した撮像カテーテルは、いろいろな製造業者から商業的に入手可能である。適した技術および／またはカテーテルは、たとえば、ＳｃｉＭｅｄ  Ｌｉｆｅ  ＳｙｓｔｅｍｓおよびＪｏｍｅｄ−Ｖｏｌｃａｎｏ  Ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃｓ（脈管内超音波カテーテルの供給者（ｐｒｏｖｉｄｅｒ））、Ｌｉｇｈｔ  Ｌａｂ（商標）Ｉｍａｇｉｎｇ（脈管内撮像用の光干渉断層撮影カテーテルを開発し、商品化する）、Ｍｅｄｔｒｏｎｉｃ  ＣａｒｄｉｏＲｈｙｔｈｍおよび同様なものから商業的に入手可能である。超高速磁気共鳴撮像（ＭＲＩ）、電気インピーダンス・アテローム深さ測定、光干渉リフレクトメトリおよび同様なものを含む、なおさらなる代替の技術が使用されてもよい。
【００６２】
本明細書で述べるシステム、デバイスおよび方法は、任意選択で、少なくとも部分的に（任意選択で、完全に）、身体管腔の外側に配設された、任意選択で、患者の身体の外側に配設された、撮像技法および／またはアテローム硬化性物質検出デバイスを利用してもよい。使用されてもよい非侵襲撮像モダリティは、Ｘ線システムまたはＸ線透視システム、ＭＲＩシステム、外部超音波変換器および同様なものを含む。任意選択で、外部および／または脈管内アテローム硬化性物質検出器は、また、温度情報を提供するのに使用されてもよい。たとえば、ＭＲＩアンテナを有するシステムは、組織温度を検出し、それにより、処置浸透のグラフィック表示がシステム・ディスプレイ上に提示されてもよい。組織温度情報は、また、超音波システムおよび／または光干渉断層撮影システムから利用可能であってよく、温度情報は、進行中の処置を指示するためのフィードバック、（たとえば、ホット・プラークまたは不安定プラークを識別することによって）処置用の組織を選択するためのフィードバックなどとして使用されてもよい。
【００６３】
ガイドワイヤＧＷの位置決めおよびカテーテル１２の進行の場合と同様に、撮像カテーテル３４のセンサ３６の位置決めは、Ｘ線透視または他の撮像モダリティによって容易にされてもよい。拡張可能構造２６に対するセンサ３６の位置決めは、センサ３６に隣接するカテーテル３４のＸ線不透過性マーカによって、拡張可能構造２６のＸ線不透過性構造（または、拡張可能構造２６上に、または、拡張可能構造２６に隣接して設置された対応するＸ線不透過性マーカ）によって、かつ／または、Ｘ線不透過性電極の使用によって、容易にされてもよい。
【００６４】
血管Ｖ内で拡張可能構造２６を拡張させることによって、任意選択の近位および遠位バリア６６、６８（図４を参照されたい）は、血管内に少なくとも部分的に、また、好ましくは実質的に、隔離された環境を形成してもよい。その環境は、上述したように、近位バリア６６と遠位バリア６８との間に配設された吸引管腔２２のポートから血液を吸引することによって、また、隔離された環境を所望の流体で洗浄することによって、後続のリモデリングおよび／または焼灼を改善するようになっていてもよい。設けられると、吸引および／または洗浄は、任意選択で同時に実施されて、気化ガス、焼灼破片および同様なものを除去するための、制御された環境内での流れが生成されてもよい。
【００６５】
ここで図７Ｃおよび７Ｄを参照すると、リモデリングおよび／または焼灼が、血管壁Ｗの偏心部分または領域Ｒにターゲッティングされるべきであることを、円周方向撮像が指示することが多い。円周方向アテローム分布に電極を位置合わせするのを補助するために、拡張可能構造２６の１つのストラットは、識別可能な画像を有し、ストラットが、回転アライメント・キーとして役立つことを可能にする。電極を位置合わせすることは、脈管内超音波（ＩＶＵＳ）、光干渉断層撮影（「ＯＣＴ」）、脈管内ＭＲＩおよび／または同様なものなどの脈管内撮像を使用して、任意選択で、Ｘ線透視、磁気共鳴撮像（「ＭＲＩ」）または同様なものなどの外部撮像を使用して達成されてもよい。電子的位置合わせが使用されてもよい。この情報に応じて、ＲＦエネルギーが、領域Ｒ内の電極に送られる。これらの能動的に駆動された電極は、電極の全体のアレイの部分集合を規定し、電極のこの部分集合の選択は、以降で述べるように、コントローラを使用して実施されてもよい。
【００６６】
血管内のアテローム硬化性物質を焼灼するメカニズムは、Ｓｌａｇｅｒ等によって、「Ｖａｐｏｒｉｚａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ａｔｈｅｒｏｓｃｌｅｒｏｔｉｃ  Ｐｌａｑｕｅ  ｂｙ  Ｓｐａｒｋ  Ｅｒｏｓｉｏｎ」（Ｊ．  ｏｆ  Ａｍｅｒ．  Ｃａｒｄｉｏｌ．、ｐｐ．１３８２−６、１９８５年６月）という名称の文献において、また、Ｓｔｅｐｈｅｎ  Ｍ．Ｆｒｙによって「Ｔｈｅｒｍａｌ  ａｎｄ  Ｄｉｓｒｕｐｔｉｖｅ  Ａｎｇｉｏｐｌａｓｔｙ：ａ  Ｐｈｙｓｉｃｉａｎ’ｓ  Ｇｕｉｄｅ」  （Ｓｔｒａｔｅｇｉｃ  Ｂｕｓｉｎｅｓｓ  Ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｍｔ，  Ｉｎｃ．、１９９０年）において、これまで十分に記載されてきており、これらの全ての開示は、参照により本明細書に組込まれる。本発明における適合および／または使用のための適した気化方法は、また、参考文献の中でもとりわけ、米国特許第５，０９８，４３１号、第５，７４９，９１４号、第５，４５４，８０９号、第４，６８２，５９６号および第６，５８２，４２３号に記載される。これらの参考文献のそれぞれの全ての開示は、参照により本明細書に組込まれる。
【００６７】
ここで図７Ｅを参照すると、上述したように、血管内から全てのアテロームまたはアテローム硬化性物質を完全に除去することが必要でない場合がある。公称固有管腔径の少なくとも８０または８５％の有効径を有する開口管腔を設けることで十分である可能性がある。リモデリング処置は、約３０％〜約５０％の範囲の短期的な有効開口径を提供する場合がある。一部の実施形態では、駆動された電極または他のエネルギー放出面によってアテローム硬化性物質に対して引き起こされる損傷が、損傷組織病変のその後の吸収をもたらし、それにより、治癒プロセスの一部として、処置の終了後に血管のさらなる開口をもたらす場合がある。
【００６８】
長期効能を促進し、かつ、血管Ｖの処置済み領域の再狭窄を防止するために、放射源４２が、血管の処置済み領域を照射するように、再狭窄防止カテーテル４０がカテーテル１２の管腔を通して進められてもよい。適した脈管内放射カテーテルは、Ｎｏｖｏｓｔｅ（商標）、Ｇｕｉｄａｎｔ、Ｊｏｈｎｓｏｎ＆Ｊｏｈｎｓｏｎおよび同様なものから商業的に入手可能である。任意選択で、全身的な薬剤送出が制限されるか、または、回避されるように、近位および遠位バリアが血管内で制御された環境ゾーンを維持するのを助けている間に、薬剤溶出ステントに関して現在使用されている薬剤と同様の再狭窄防止薬剤が、カテーテル１２の管腔を通して進められてもよい。薬剤溶出ステントに関して使用される、知られている再狭窄防止薬剤に加えて、血管拡張を生じる薬剤が使用されてもよい。ラパマイシン（Ｒａｐａｍｙｃｉｎ）（商標）などの知られている再狭窄防止薬剤が使用されてもよい。
【００６９】
一部の実施形態では、拡張可能構造２６は、カテーテル１２が血管内で移動する間、血管壁Ｗおよび／またはアテローム硬化性物質ＡＭに対して拡張したままであってよく、カテーテルは、焼灼処置中または処置と処置との間に引抜かれることが多い。たとえば、Ｖｏｌｃａｎｏ  Ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃｓによって現在開発され、かつ／または、商品化されているシステムにおいて血管の温度を測定して、不安定プラークを検出するときに、半径方向に拡張した穿孔バスケットの類似の動きが使用される。あるいは、バスケットは、繰返し収縮してもよく、カテーテル１２の軸方向移動が使用されて、バスケットが再位置決めされ、アテローム硬化性物質ＡＭに沿う複数の処置ロケーションのそれぞれにおいてバスケットがその後拡張される。カテーテル１２を中心とする円周方向への、脈管内撮像または他のアテローム硬化性物質厚さ測定が繰返して使用されてもよく、焼灼手技中に断続的に画像が採取されることを可能にするために、リモデリングおよび／または焼灼が、一時的に停止されることが多い。リモデリングおよび／または焼灼が成功したことを確認するために、最終画像が撮影されてもよい。
【００７０】
ここで図８および９を参照すると、代替のコントローラ９２ａ、９２ｂは、それぞれ、ＲＦ発生器９４から供給されるＲＦ電力でカテーテル１２の電極を選択的に駆動する。５００Ｋｈｚのバースト、異なるタイプの波形および同様なものを含む広い範囲のＲＦエネルギー・タイプが使用されてもよい。コントローラ９２ａでは、簡単なダイアル９６が、駆動される所望の電極対に対するポイントに回される。「キー（ｋｅｙ）」電極は、電子的に、または、脈管内撮像ディスプレイ上に明瞭な画像を提示する、電極、電極支持部材または付着されたマーカを設けることによって脈管内撮像システムと位置合わせされてもよい。これは、アテロームに沿う１つまたは複数の偏心電極対の選択を単純化する。有利には、カテーテル１２は、所望の偏心アテローム硬化性物質を正確にリモデリングし、かつ／または、焼灼するために、適切な配向に回転される必要がない。コントローラ９２ｂは、同様な能力を含むが、オペレータが、電極間で双極ＲＦエネルギーを駆動するための複数の電極を選択することを可能にし、複数電極が、同時に駆動されることを可能にすることにおいて大きな柔軟性を与える。図１０を参照して理解されることができるように、図８および９の配置構成と同様の単極制御配置構成が使用されてもよい。患者接地は、患者接地板、バスケット２６に対して２〜５ｃｍ近位にあるリング電極または同様なものによって実施されてもよい。やはり、ターゲッティングされるアテロームに隣接してカテーテルの作動面を配向させるために、カテーテルの回転は全く必要とされない。それは、電極選択コントローラによって、種々の偏心焼灼配向が選択されることができるためである。
【００７１】
代替のコントローラは図１１に示される。このコントローラは、各電極について、その電極を非作動状態に保つか、その電極を、エネルギー源（ＲＦ発生器または同様なものなど）の第１極（極Ａと呼ばれることがある）に電気結合させるか、または、その電極を、エネルギー源の第２極または極Ｂに電気結合させるかを、オペレータが選択することを可能にする。このコントローラは、１つを除く全ての電極がエネルギー源の１つの極（極Ａ）に接続され、１つの電極が他の極（極Ｂ）に接続される擬似単極モードを含む、広い範囲の駆動電極構成を可能にする。各電極（この実施形態では、最大８つの電極）は、１〜８の番号を付けられた３方向スイッチに電気結合される。中央位置に配設されたスイッチは、電極がいずれの極にも結合されていないことを指示し、一方、プラス符号の方に押されたスイッチは、コントローラによって関連電極が赤ＲＦコネクタに結合されていることを指示する。同様に、マイナス符号の方に押されたスイッチは、関連電極がコントロール・ボックスの黒ＲＦコネクタに電気結合されていることを指示する。
【００７２】
例示的な自己拡張可能バスケットは、図１２Ａ〜１２Ｈに示される。これらの図面から理解されることができるように、電極は、たとえば、図１２Ｂおよび１２Ｅで見られることができるように、ストラットの軸方向中心部分に配設された各ストラットの局所幅広化部１７４の半径方向外側に配向した表面を使用して、バスケットがそこから形成されるストラット１７２の一部として作製されてもよい。各腕部は、任意選択で、ニチノール（商標）ニッケル・チタン形状記憶合金を含む材料片から形成されてもよく、ストラットは、任意選択で、ニチノール（商標）管からレーザ切断される。電極／バスケットは、たとえば、ポリイミドなどの高温ポリマーでコーティングされてもよい。電極１７４は、電極面がアテローム硬化性物質に接触するため露出するように、（図１２Ｅに示すように）コーティングを防止するか、または、関連するストラット１７２の所望の部分からコーティングを除去することによって形成されてもよい。少なくとも作動電極面は、金、銀、銅の合金または同様なものでコーティングされてもよく、コーティングは、好ましくは、バスケット構造の柔軟性を維持し、支えることになり、コーティング材料は、任意選択で、圧延加工などを施される。伝導性電極を適切な構成（しばしば、半径方向外側への配向）に制限することによって、管腔内における電極と血液または他の伝導性流体との間の電気結合が制限されてもよい。ストラットは、互いから分離され、紫外線（「ＵＶ」）硬化または熱収縮スリーブ、ポリエチレン、ナイロン（商標）または同様なものなどの絶縁材料で構造的に支持されて、バスケット１７０を形成する。
【００７３】
各ストラット１７２が使用されて、電極面１７４と、ストラットからコントローラの方に近位に延在する電気導体との間でエネルギーを伝導してもよい。こうした導体を接続するための近位パッドは、図１２Ｃに示され、一方、遠位構造パッド１７８は、図１２Ｄに示される。隣接する電極１７４は、図１２Ｆに見られることができるように、軸方向にオフセットするか、または、ジグザグ配列になってもよい。各ストラット１７２に沿う絶縁コーティングが、防止されるか、または、近位パッド１７６の内側表面から除去されて、スポット溶接または同様なものなどによって、関連する伝導性ワイヤの接続を容易にしてもよい。パリレン・コーティングを含む、代替のポリマーまたは非ポリマー絶縁材料が使用されてもよく、一方、絶縁性ＵＶ硬化を使用した接着結合、ポリエチレン内へのパッド構造の埋め込みおよび同様なものを含む、カテーテル本体にストラット１７２を付着させる代替法が使用されてもよい。
【００７４】
バスケット１７０のストラット１７２をカテーテル本体１８０に固定する例示的な構造は、図１２Ｇに示される。
【００７５】
ここで図１２Ｆおよび１２Ｈを参照すると、バスケット１７０の選択された電極１７４を、画像または他のアテローム硬化性物質測定結果に対して回転して位置合わせするための、区別可能な画像を提供する代替のインディシアが理解されることができる。この実施形態では、電極１として参照される電極１７４ｉは、関連するストラット１７２ｉ上に配設されたＸ線不透過性マーカ１８２を有してもよい。関連する第２電極１７４ｉｉを支持するストラット１７２ｉｉは、２つのＸ線不透過性マーカ１８２を有してもよく、円周方向に非対称な計数インジケータを提供し、全ての電極が曖昧さなしで参照されることが可能になる。電極５０の形状は変わってもよく、たとえば、電極１７４は、図１２Ａ〜１２Ｇに示すように、ストラット１７２の他の部分より広くてもよい。
【００７６】
リモデリングは、しばしば、洗浄流および／または吸引流を使用して実施されるであろう。多くの実施形態では、洗浄ポートは、洗浄管腔からバスケットの内部へ、生理食塩水などの流体を送る。吸引ポートは、吸引管腔とバスケットの内部との間の流体連通を提供してもよい。これらの流体流の一方または両方は、連続して駆動されてもよく、または、別法として、処置の前、処置中、かつ／または、処置後にパルス駆動されてもよい。一部の実施形態では、吸引流および／または洗浄流は、短期的にすなわち同時に起こって、洗浄ポートと吸引ポートとの間で循環してもよい。任意選択で、流れは焼灼破片を吸引ポートへ運び、吸引ポートにおいて、破片は吸引管腔を通して排出されてもよい。バスケットが血管内で拡張するときに、焼灼破片の塞栓を防止するために、バスケットのごく近くのエリアに洗浄流が制限されたままになるように、洗浄システムと吸引システムとの間での調整が行われてもよい。こうした調整は、たとえば、焼灼破片の遠位への移動を防止する場合がある、かつ／または、遠位および／または近位バリアまたは膜についての必要性をなくす場合がある。一部の実施形態では、洗浄ポートと吸引ポートとの間の流体の循環は、電極に隣接して効果的に血液の無い環境を生成して、アテローム硬化性組織および同様なもののリモデリングおよび／または焼灼、撮像を容易にする場合がある。
【００７７】
ここで図１３を参照すると、本明細書に述べるカテーテル・システムのコントローラは、異なる電極対に対する異なる電力レベルの分配を可能にしてもよい。たとえば、図１３に示すようなアテローム硬化性物質ＡＭの円周方向分布に応じて、コントローラ５０は、５０ワットのエネルギーを第１電極２３０に、３０ワットのエネルギーを第２電極の対２３２に、たった１０ワットのエネルギーを第３電極の対２３４に送ってもよい。他の電極は、上述したように、自身に送られるエネルギーを持たなくてもよい。一部の実施形態では、異なる電極に送られる異なる電力は、たとえば、デューティ・サイクルを制御することによって実現されてもよく、期間の５０％の間、１つまたは複数の電極を駆動することによって５０ワットが実現され、期間の３０％の間、電極を駆動することによって３０ワットが実現されるなどである。
【００７８】
多くの撮像モダリティ（脈管内超音波、光干渉断層撮影、脈管内ＭＲＩおよび同様なもの）は、ニチノール（商標）で形成されたバスケットなどの金属構造内に画像検出構造を位置決めすることによって、少なくとも部分的に遮断される（ｂｌｏｃｋ）か、または、質が低下する場合がある。そのため、プラスチックまたはポリマーを含むバスケットなどの代替の拡張可能構造を製造する場合に利点が存在する場合がある。本明細書に述べるシステムの電極によって発生する熱を考慮に入れて、こうしたポリマー・バスケット構造が、ポリイミドなどの高温ポリマーを含むことが有利である場合がある。代替のバスケット構造は、ＨＤＰＥ、ＰＥＴ、ナイロン（商標）、ＰＥＢＡＸ（商標）および同様なものを含んでもよい。バスケットは、ポリマー材料の管からストラットを切断することによって形成されてもよい。
【００７９】
例示的な処置方法は、図１４Ａ〜１４Ｈに示される。図１４Ａでは、カテーテル・システム２６０は、上述したように、アテローム硬化性物質検出および処置カテーテル２６４の上にバスケット被覆シース２６２を含む。この実施形態では、外側バスケット・シース２６２は、バスケット２６６を半径方向に拘束し、バスケット２６６は、図１４Ｂに示すように、外側シースから開放されると半径方向に拡張するように付勢される。一部の実施形態では、バスケットは、プルワイヤを引っ張ること、カテーテルのある部分を他の部分に対して回転させること、または同様なことなどによって、外側スリーブが引込められた後に拡張してもよい。いずれにしても、バスケットが血管Ｖ内で拡張するため、バスケットの電極５０は、周囲血管壁に係合する。処置カテーテルの管腔内に配設された撮像カテーテルのバスケット２６６の近くの撮像変換器は、血管Ｖを評価し、検出／処置カテーテル・システム２６４は、動脈または血管Ｖに沿って近位に引っ張られる。
【００８０】
図１４Ｃに示すように、撮像カテーテルがアテローム硬化性物質ＡＭを検出すると、適切な部分集合（おそらく、単一電極５０だけを含む）は、図１４Ｄに示すように、作動されて、アテローム硬化性物質ＡＭをリモデリングし、開口血管管腔サイズは、処置中に中程度に増加する。カテーテルは、次のアテロームへ近位に引っ張られ、アテロームは、再び、検出され、処置される。処置前の制限された開口の管腔の断面が、図１４Ｆに概略的に示され、図１４Ｆは、カテーテル２６４の生理食塩水フラッシュまたは洗浄管腔２６８も示す。処置エネルギーおよび血管Ｖの開口した管腔径の中程度の増加は、図１４Ｇの断面に概略的に示される。治癒反応が開口管腔径を徐々に増加させた後、図１４Ｈに概略的に示される長期的な開口管腔結果がもたらされる場合がある。
【００８１】
ここで図１５Ａおよび１５Ｂを参照すると、ゼラチン動脈モデル２７０における偏心物質除去が提示される。試験の前に、動脈は、図１５Ａに見られるように、一定の管腔２７２を含む。電極の円周方向アレイを支持する拡張可能バスケットを有する試験偏心処置カテーテル２７４が管腔２７２内に導入され、電極を支持する拡張可能バスケットは管腔壁に係合する。試験カテーテル２７４の選択された電極は、駆動されて、ゼラチン動脈モデル２７４を偏心して処置し、それにより、この場合、管腔２７２の一方の側から偏心容積２７６を除去することによって、ゼラチン・モデルの偏心リモデリングが行われた。除去される物質の配向および量は、試験カテーテル２７４の電極を選択的に駆動することによって制御された。
【００８２】
ここで図１６を参照すると、例示的なカテーテル・システム２８０が示される。この実施形態では、カテーテル本体２８２は、単一管腔だけを含み、単一管腔は、単一管腔内に撮像カテーテルを収容し、また、洗浄流体を洗浄ポート２８４にもたらす洗浄管腔として使用されるのに十分に大きい。管腔は、洗浄ポート２８４から遠位に径が減少し、径の減少した部分２８６は、その管腔内に撮像カテーテルを嵌込み式に受取り、それにより、複数の洗浄ポートを通して半径方向外向きに洗浄流体が送られる。この実施形態は、任意選択で吸引を必要とすることなく、中程度の加熱が血管サイズを改善する図１４Ａ〜１４Ｈに示す方法を使用してアテローム硬化性物質をリモデリングするときに、特に有用である場合がある。
【００８３】
カテーテル本体２８２は、伝導性ワイヤ（たとえば、銅ワイヤまたはベリリウム銅ワイヤ）が、ポリイミド層または同様なものなどの高温かつ／または高強度絶縁材料でコーティングされる編んだ軸を含んでもよい。編んだワイヤは、材料層の間に挟まれ、カテーテル本体２８２の軸を形成してもよい。軸は、たとえば、複数のポリエチレン層、内側テフロン（商標）ＰＴＦＥ層、外側ナイロン層および同様なものを含んでもよい。
【００８４】
軸２８２のワイヤは、編まれて、電流がワイヤを通って流れるときのワイヤ間の容量性損失を防止する。容量性損失は、エネルギー源からカテーテル・システムの電極へ電流を運ぶワイヤと、電極からエネルギー源に戻るように電流を運ぶワイヤが、平行ではなく、ある角度にある、理想的には直交するときに減少する可能性がある。これは、ワイヤを、適切なピッチまたは１インチ当たりあるピーク数で編むことによって達成されてもよい。カテーテル・システム２８０のバスケット構造１７０が含まれてもよく、バスケット構造は、図１２Ａ〜１２Ｈを参照してより詳細に述べられる。ガイド２８６は、バスケット１７０を通して延在してもよく、また、任意選択でＨＤＰＥ、ＰＥＴまたは同様なものを含む、撮像カテーテルに対して透明な材料を含んでもよい。
【００８５】
なおさらなる代替法が利用可能である。たとえば、アテローム硬化性物質をリモデリングするためにＲＦエネルギーを使用する別の方法は、隣接電極を位相アレイとして使用するために、異なるＲＦ信号で複数の隣接電極を駆動することであってよい。位相アレイは、アレイの隣接要素の信号間の建設的干渉と破壊的干渉を使用して所望の方向に電磁信号を送る、または、方向制御することができる。隣接信号の位相を制御することによって、電極の位相アレイは、収束した、かつ／または、方向制御可能なＲＦ信号を供給してもよい。
【００８６】
方向制御性および指向性を制御することと共に、隣接するＲＦ電極の位相を調整することは、信号間の建設的干渉と破壊的干渉を使用して、電極面と深さＤとの間でのＲＦエネルギー送出を防止しながら、アテローム硬化性物質内の所望の深さＤにＲＦエネルギーの一部または全てを収束させることを可能にしてもよい。たとえば、こうしたシステムは、再狭窄を低減するためにプラークのキャップを保持するのに使用されてもよい。プラークの内部部分にエネルギーを収束させながら、キャップの加熱を防止することは、普通なら再狭窄をもたらす可能性がある熱に対する免疫反応を低下させる場合がある。そのため、キャップの加熱を防止することは再狭窄を低減させる。
【００８７】
一般に、本発明は、著しく弾性があり拡張可能な構造、特に、バスケットを画定するために、穿孔によって分離された構造部材から形成された拡張可能構造を利用してもよい。こうした構造は、アテローム硬化性物質の除去前、除去中、かつ／または、除去後に動脈径に一致することができる。この拡張性は、アテロームに対する電極の直接接触を可能にするが、本発明のシステムは、ＲＦエネルギー経路を完成するために、伝導性流体環境を利用するか、または逆に、組織を通して送られるエネルギーを高めるために非伝導性流体を使用してもよい。複数の電極は、拡張可能構造の中間部分の周りに円周方向に分配されることができ、これらの電極の部分集合は、偏心組織リモデリングおよび／または焼灼を可能にするよう作動されることができる。
【００８８】
アテロームは、脈管内撮像によって識別され、ターゲッティングされてもよく、これらの能力は、リモデリングおよび／または焼灼カテーテルに統合されてもよい。好ましくは、脈管内撮像能力は、焼灼カテーテル内を進められ、焼灼カテーテルから取除かれることができる別個のカテーテル内に配置されることになる。一般に、この脈管内撮像能力は、（処置の終了時か、または、後続の組織治癒後に）閉塞を理想的には総固有血管径のせいぜい１５％まで減少させながら、壁穿孔が回避されることができるように、治療の進行が、監視されることを可能にする。焼灼カテーテルは、さらに、抗再狭窄処置のために局在化した放射または薬剤送出の使用を可能にする場合がある。焼灼カテーテルは、脈管内撮像システム、放射送出または他の処置カテーテル、破片および気化ガスの吸引についての選択的な使用を可能にする比較的大きな管腔を含んでもよく、これらの使用は順次に使用されることが多い。ガイドワイヤは、この管腔または別個の管腔を利用してもよく、また、ガイドワイヤは、最狭窄および／または撮像カテーテルについてのアクセスを可能にするために取除かれてもよい。
【００８９】
上述したデバイス、システムおよび方法は、身体管腔に沿う標的組織および物質に対して調節される電気エネルギーの印加に十分に適している。
【００９０】
本明細書に述べる使用についての例示的なカテーテル・デバイスおよび方法は、人体解剖の血管の管腔内における適用を意図される。カテーテルがその中に設置される解剖学的構造は、たとえば、食道、口キャビティ、鼻咽頭キャビティ、聴覚管および鼓室、脳の洞、動脈系、静脈系、心臓、喉頭、気管、気管支、胃、十二指腸、回腸、結腸、直腸、膀胱、尿管、射精管、精管、尿道、子宮腔、膣管および頚菅であってよい。
【００９１】
図１７Ａ〜１７Ｃを参照して理解されることができるように、偏心疾患の物理的ターゲッティングは、ターゲッティングされる組織の近傍に位置決めされるまで血管内で長手方向に移動させることによって電極を位置決めすることによって達成されることができる。図１７Ａで概略的に示されるように、身体管腔３０４内におけるカテーテル３０２の形態のプローブの遠位端の軸方向移動は、管腔壁の異なる軸方向部分が、分析および処置のためにターゲッティングされることを可能にする。偏心疾患を半径方向に物理的にターゲッティングするさらなる方法は、図１７Ｂを参照して理解されることができるように、ターゲッティングされた組織を通してエネルギーを送るために、特定の電極３０６に選択的に双極エネルギーを印加することである。一部の実施形態では、半径方向および長手方向物理的ターゲッティングは、図１７Ｃに示すように、拡張可能本体３１０上で半径方向と長手方向の両方に分配された電極を選択的に作動させることによって行われてもよい。
【００９２】
組織の周波数ターゲッティングは、図１８および１９に示される。図１８においてグラフで示すように、異なる組織タイプは、異なる特性電気インピーダンスを有し、異なる特性電気インピーダンスによって、組織は、他の組織と比べて、特定の周波数または周波数範囲のエネルギーをより容易に吸収する。組織がより伝導性が高い特定の周波数または周波数範囲のエネルギーを印加することによって、エネルギーは、より容易に組織に浸透する。一般に、疾患組織のサンプルは、健康組織のサンプルに比べて高いインピーダンス特性を示すことが示された。図１９に示すように、組織の疾患エリア３１２が比較的健康な組織３１４によって囲まれる場合、健康組織は、健康組織のインピーダンスが低いために、疾患組織を電流から遮蔽する可能性がある。そのため、双極電流が電極３１６間で伝送されると、最小の（または、所望より少ない）電流３１８が疾患組織３１２を通過し、大きな電流３２０は、インピーダンスが低い健康組織３１４において見られる場合がある。通常、組織インピーダンスが有用な程度に変動する周波数範囲は、１００キロヘルツと１０メガヘルツとの間で起こる。
【００９３】
周波数ターゲッティングは、疾患組織のインピーダンスが健康組織のインピーダンス以下になる周波数または周波数範囲を決定することによって、たとえば、図１８に示すように閾周波数３２２における、または、閾周波数３２２を越える動作によって、疾患組織に対してより多くのエネルギーを送出しようとする。特定の周波数または周波数範囲で送出されるエネルギーは、特定の周波数以外で送出されるエネルギーに比べて疾患組織においてより多くの熱を消散させることになる。
【００９４】
組織のロケーションおよび／または状態を決定するための、インピーダンス測定の使用は、一般に、図２０を参照して理解されてもよい。最初に、管腔３３２内で半径方向に離間した電極のアレイ３３０を利用したインピーダンス測定が使用されて、疾患組織３３４が分析されることができる。アレイの５つの電極間でのインピーダンス測定、特に、隣接する電極の対間での（かつ／または、離れた電極の対間での）インピーダンス測定は、電流が疾患組織３３４を通過するとき、および、電流が管腔壁の健康組織を通過するときに異なる場合がある。そのため、疾患組織３３４の両側の電極間のインピーダンス測定は病変部を指示し、一方、隣接する電極の他の対間のインピーダンス測定は健康組織を指示する可能性がある。インピーダンスは、組織分子状態を特徴付ける。組織の状態は、温度によって影響を受ける／変化する可能性がある。たとえば、脂質に含まれる構成物質の一部は、約４０℃と８５℃の間の温度で変性し始める場合がある。少なくとも一部の脂肪酸（ラウリン酸、パルミチン脂質、アラキジン酸および／またはリグノセリン酸など）は、４５℃以下、６５℃以下、７５℃以下、８５℃以下などの処置温度で相が変わる場合があり、また、その後、細胞を通してまたは細胞間で移動することができる、かつ／または、安全に吸収されることができる新しい脂質状態になる場合がある。これらの脂肪酸がそこから溶解し、かつ、脂肪酸がそこから取除かれるかまたは吸収された病変は、元の構成脂質を含む処置前の病変に比べて、容積が９０％程度にコンパクトになる場合がある。
【００９５】
組織についての状態変化温度および組織の異なる状態のインピーダンスがわかっている場合、組織インピーダンスを測定することによって、状態変化を検出すること、およびまたは、温度がどれくらいかを推定することが可能であり、それにより、治療の進行を監視することが可能になる。たとえば、脂質のインピーダンスが１００オームであり、特定の溶解脂肪酸のインピーダンスが９０オーム（ここでは、仮定の値を使用する）であった場合で、かつ、脂質のこの特定の構成物質が、８５℃で脂肪質固体から溶解脂肪酸へ相を変えることがわかっているとき、１００オームから９０オームへのインピーダンスの変化を検出することは、脂質が液体脂肪酸になったこと、したがって、温度が約８５℃であるはずであることを指示する。疾患管腔組織の分析は、特定の周波数を使用して、電気インピーダンス測定に基づいて組織のタイプおよび状況を確認してもよい。通常の使用は、管腔内超音波または他の方法を使用した疾患組織の発見および特徴付けを含むことになる。半径方向に離間した電極上での組織電気インピーダンスの測定は、疾患組織の存在を確認することおよび特定の組織に対して電極のロケーションを知ることを可能にすることになる。
【００９６】
複数周波数治療および信号は、図２１に概略的に示される。治療は、単一周波数の、または、複数周波数の電気エネルギーの印加からなることができる。標的組織および周囲組織の組成に応じて、最適処置は、単一の組織タイプをターゲッティングする単一周波数、複数の組織タイプをターゲッティングする複数周波数または単一組織タイプに印加される複数周波数からなってもよい。同じ周波数の複数バースト３３６、可変周波数、たとえば、可変周波数の連続バースト３３８、複数周波数のバースト３４０および（バースト３４２に任意選択で）重ね合わされた複数周波数３４２が使用されてもよい。
【００９７】
複数周波数は、標的組織または周囲組織に接触した電極の任意の組合せから任意のシーケンスで印加されることができる。複数周波数は、離散的な周波数として印加されることができ、または、リニア、対数または他の方式で、ある範囲にわたって周波数掃引として印加されることができる。
【００９８】
エネルギー制御配置構成は図２２に概略的に示される。一般に、出力または処置パラメータを設定するために、インピーダンスおよび物理的組織特性が利用されてもよい。幾何形状および組織タイプは、ＩＶＵＳまたは他の類似の検出技法を使用して本明細書で述べるように決定されてもよい。複数電極からの電極インピーダンス測定値が取得されてもよい。システム・プロセッサのアルゴリズムは、正しい初期投与量ならびに初期設定および／または範囲出力を選択してもよい。
【００９９】
正しい初期投与量をセットアップすることに関して、超音波、光または他のタイプの管腔内検知デバイスによって、処置される疾患組織の形状およびタイプが、一般に、診断され、特徴付けされる。複数電極手法を使用すると、電気インピーダンス測定値が使用されて、前もって診断された変動する幾何形状およびタイプのアテローム硬化性組織の電気特性が理解されることができる。そのデータを使用して、初期治療投与量設定が最適化されることができる。
【０１００】
投与量を制御することに関して、温度変動および組織の分子状態のために、組織の電気インピーダンス特性が変動する。エネルギーの印加中における組織の電気インピーダンスの動的測定が使用されて、組織の変化および治療の進行が監視されることができる。電極システムの４電極実施態様は、組織界面に対する電極の電気インピーダンスの測定、したがって、接触面における組織の温度また接触組織の温度の変化の測定を可能にするであろう。
【０１０１】
治療中における適切な投与量の決定に関して、エネルギー送出パターンは、単一パルスまたは変動する継続時間の休止期間によって分離された、変動する継続時間の複数パルスであることができる。エネルギー送出中およびエネルギー・パルス間における、組織の電気インピーダンスおよび組織界面に対する電極の電気インピーダンスの測定が使用されて、エネルギー送出および休止期間の最適継続時間を決定することができる。標的組織をコンディショニングするために、ＲＦエネルギーの処置前バーストが印加されることができる。コンディショニングを利用して、処理に先だって健康組織内で熱ショック蛋白質（Ｈｅａｔ−Ｓｈｏｃｋ  Ｐｒｏｔｅｉｎ）（ＨＰＳ）を活性化して、健康組織のよりよい保護を得ることができる。ＲＦエネルギーの処置後バーストが印加されて、組織のクール・ダウン時間を制御することができる。ＲＦエネルギーの処置の合間バーストが印加されて、複数の治療バースト間における組織および周囲組織の温度を制御することができる。エネルギーは、電極の任意の組合せから振幅および周波数の任意の組合せで送出されることができる。
【０１０２】
複数電極上でのインピーダンス測定も使用されることができる。複数電極設計が使用されると、電極の一部は管腔壁に接触し、他の電極は、血液か、他の既存の流体か、血栓か、既存のステントか、異物か、または、同様なものの中に懸垂保持されることになる可能性がある。種々の半径方向ロケーションにおけるインピーダンスの測定は、どの電極が管腔壁に接触しているか、また、どの電極が血液などの流体に接触しているかについての判定を可能にする。この接触判定は、電極の物理的配向を決定するために、超音波などの管腔内観察デバイスと組み合わせて使用されることができる。
【０１０３】
複数電極間でのインピーダンス測定を利用するときに、組織または血液に関する各電極の接触状態の判定が利用されて、電極保持機構（カテーテル）が、治療用の適切なロケーションにあるかどうかを判定することができる。複数電極間でのインピーダンス測定が使用されて、組織に対する電極の接触品質を判定することができる。不良の接触品質は、過剰の、または、好ましくない局在化加熱をもたらす可能性があり、または、その他の方法で、最適処置を妨げる可能性がある。接触品質の判定が利用されて、このタイプの問題を最小にすることができる。
【０１０４】
一部の状況では、電極の選択は、接触の位置および品質によって決定されてもよい。複数電極間のインピーダンス測定が利用されて、特定のエリアまたは病変を処置するためにどの電極がよりよい接触状態にあるか、または、よりよい位置にあるかをよりよく理解することができる。
【０１０５】
一部の状況では、標的に印加されるエネルギー・レベルおよび周波数の決定は、接触品質に基づくことができる。複数電極間のインピーダンス測定が利用されて、最適エネルギー・レベルおよび周波数を決定することができる。
【０１０６】
一部の状況では、エネルギーは、単一電極対に、複数の電極対間に、単一電極から複数電極に、または、その任意の組合せで印加されてもよい。複数電極間のインピーダンス測定が利用されて、最適パターンを決定することができる。
【０１０７】
異なる実施形態は、図２３を参照して理解されることができるように、２または４電極を使用してインピーダンス測定を使用してもよい。４電極システムは、多くの用途で電気インピーダンスの測定に使用されてきた。２電極システムでは、接触エリアで生じる過剰な接触インピーダンスおよび電気分極反応によって不正確さが生じるため、４電極システムは２電極システムに比べて本来正確である。４電極システム３４４では、エネルギーは、２つのエネルギー送出電極３４６によって標的に送出され、インピーダンス測定は、他の２つの高インピーダンス電極３４８間で行われ、電極３４６、３４８は、エネルギー経路内で組織３５０に接触して概略的に示される。この複数電極用途では、任意の２つの電極が利用されて、エネルギーを送出することができ、一方、任意の他の２つの電極がインピーダンス測定に利用されることができ、こうして、４電極測定システムを形成する。プローブまたはカテーテル３５２は、組織に接触するのに使用されてもよい、円周方向にかつ／または長手方向に分配された電極アレイを含んでもよく、カテーテルの任意の４つの電極が、エネルギー送出またはインピーダンス測定のために構成されることができる。こうして、電極アレイは、２または４電極システムとして利用されることができる。
【０１０８】
多くの用途では、どれほど多くのエネルギーが標的組織に送出されるか、また、電極と組織との界面でどれほどが消散されるかを知ることは役立つ。２電極システムとして、その後、４電極システムとして測定を行うことによって、電極と組織の界面が特徴付けられることができ、そのデータが利用されて、電極と組織の界面でどれほど多くのエネルギーが消散されるか、また、実際にどれほどが標的組織に送出されるかを判定することができる。
【０１０９】
２または４電極構成における電気インピーダンスの測定は、小さな励起信号を利用して静的に実施されることができる、または、通常治療レベルのエネルギーの印加中に動的に測定されることができる。この技法を使用すると、組織電気インピーダンスは、エネルギーの印加中に動的に測定されて、処置済み組織および周囲組織の状態を決定することができる。
【０１１０】
インピーダンス測定は、任意選択で、単極構成で実施されてもよい。リターン電極が、患者の外部表面に貼り付けられた導電性パッドである場合、単極構成で複数電極システムを利用することが可能である。この構成では、インピーダンス測定は、２電極モードで、内部に貼り付けられた電極の任意の１つの電極と外部リターン・パッドとの間で実施されることができる、または、内部に貼り付けられた電極の任意の１つの電極は、外部リターン・パッドに流れるエネルギーを印加することができ、一方、内部に貼り付けられた任意の他の２つの電極が使用されて、インピーダンスが測定される。
【０１１１】
温度測定に関して、治療の前に行われるインピーダンス測定が利用されて、初期値からの温度変化を決定するためのさらなる計算で使用される正規化値を計算することができる。治療中における標的および周囲組織の電気インピーダンスの動的監視が利用されて、組織の温度変化を計算することができる。一部の実施形態では、電極と組織との界面の電気インピーダンスの動的監視が利用されて、界面における組織炭化または凝固を妨げることができる。
【０１１２】
治療中の温度変化が利用されて、エネルギー送出設定の有効性を判定し、処置される組織の状態を判定することができる。
【０１１３】
温度測定は、管腔内超音波または他の機構によって実施され、インピーダンス測定から導出されるデータによって確認されることができる。
【０１１４】
イオン性および非イオン性流体に関して本明細書で述べるシステムの使用は、図２４を参照して理解されることができる。電極３５８が駆動されるとき、管腔３５６を満たす血液などのイオン性流体内に電流が流れると、電流の少なくとも一部分は血液を通過する。電極が標的組織３６０の両側にあるときでも、標的組織の加熱は、電流が血液内を流れることによって減少する場合がある。
【０１１５】
動脈などの流体充満管腔内で使用されるとき、このデバイスは、電極の周りの環境の伝導率を変更するよう固有流体を変位させるか、または、部分的に変位させるための、エリア３６２への非イオン性流体の充満と組み合わせて使用されることができる。このアクションは、固有流体を通してではなく、管腔壁内に電流３６４の形態でエネルギーを送るために望ましい可能性があり、それにより、管腔を満たす流体内への消散を最小にした状態で、周囲壁の組織にエネルギーを送出する。
【０１１６】
非イオン性流体またはイオン性流体の第２の目的は、管腔壁の表面上でかつ表面直下の電極および組織に対する冷却を提供することである場合がある。
【０１１７】
電極における電気インピーダンス測定が利用されて、周囲流体の伝導率を決定することができ、こうして、固有流体内の非イオン性流体の濃度を測定する。このデータは、制御システムに供給されて、イオン性流体濃度の調整を可能にし、それにより、標的組織へのエネルギーの送出を最適化し、周囲組織に対する好ましくない作用を最小にする。
【０１１８】
接触界面としての血液の使用は同様にオプションである。血液は、良好な電極−組織接触および低接触インピーダンスを確保するために、電極と組織との界面として使用されてもよい伝導性のあるイオン性流体である。
【０１１９】
閉ループ制御は、図２５を参照して理解されることができる。所定の周波数範囲にわたり、かつ、複数電極に対するインピーダンス測定が利用されて、任意選択で、治療前と治療中にＩＶＵＳなどの同伴の管腔内測定デバイスと関係付けることによって、組織ランドマークに対する電極ロケーションを確認することができる。
【０１２０】
システム・プロセッサのハードウェアおよび／またはソフトウェアを利用する閉ループ処置コントローラ３６６を使用したインピーダンス測定は、処置制御を容易にする可能性がある。所定の周波数範囲にわたり、かつ、複数電極に対するこうした制御が利用されて、印加エリアにおける組織萎縮または組織変性などの物理的変化を監視し、確認することができる。このデータが利用されて、超音波などの他の管腔内観察技法によって観察される物理的変化を確認することができる。
【０１２１】
超音波などの管腔内測定デバイス３７０からの入力と組み合わされたインピーダンス測定３６８からのデータが使用されて、コントローラまたはプロセッサ・モジュール３７２の所定のルールのセットから電極選択を決定することができる。このタイプの制御システムは、おそらく、管腔内疾患組織を診断し、処置する自動モードで利用されることができる。
【０１２２】
任意選択で、温度変化、電極と組織の界面インピーダンス、組織インピーダンス、電極と組織または血液接触を含む組織の状態に関するデータ、ならびに、超音波または他のソースからの管腔内幾何形状および組織タイプは、閉ループ制御システム３６６への入力としてコントローラによって利用されることができる。
【０１２３】
電極切換えの実施態様は、いろいろな選択的駆動電極回路、スイッチ・タイプ、スイッチ・ロケーションおよび同様なもののうちの任意のものを使用してもよく、その中の一部が、図２６Ａ〜２６Ｃに概略的に示される。
【０１２４】
電極スイッチは、外部機器または外部制御ボックス３７４に位置することができるため、カテーテル３７８の各電極について１つの外部コネクタ点３７６が設けられ、電極当たり１本のワイヤ３８０がカテーテルの本体に対して、本体内に、かつ／または、本体に沿って延在する。あるいは、電極スイッチ機構３８６、３８８は、外部切換えのためにカテーテルの近位端の近くか、または、内部切換えのためにカテーテルの遠位端の近くに、それぞれ、カテーテル３８２、３８４内に埋め込まれてもよい。制限された数の（たとえば、４本の）ワイヤ３９０が、切換え機構の近位に延び、一方、電極当たり１本のワイヤが、切換え機構の遠位に延在してもよい。ＲＦ発生器またはインピーダンス測定デバイスに対する離散的な電極の接続は、電気機械的手段または固体手段によって達成されることができる。
【０１２５】
カテーテルの遠位端に配設される切換え機構が利点を有する場合がある。カテーテル上に位置する場合、切換え機構は、遠位に位置して、カテーテルの本体内の、または、近位端におけるワイヤの数を減少させることができる。カテーテルの遠位端に位置する切換え機構の実施形態では、外部制御回路は、任意選択で、インピーダンス測定に使用される同じワイヤを介して切換え機構とつながる。
【０１２６】
近位端またはカテーテル上の他のロケーションの切換え機構が使用されてもよい。切換え機構は、性能またはコストにおいて利点を提供する場合、近位端に、または、任意の他のロケーションに位置することができる。
【０１２７】
ここで図２７を参照すると、本明細書で述べるシステムおよび方法は、しばしば、線維性組織４２０を有するプラークを処置するのに使用されるであろう。線維性組織４２０は、約９０〜約９５℃の範囲の標的温度に加熱されてもよく、約５０％までの萎縮をもたらす場合がある。脂質４２４は、約８０〜約８５℃の範囲の標的温度に加熱されてもよく、約９０％までの萎縮をもたらす。加熱を約６２℃未満に制限することによって、外膜層４２６に対する損傷が防止される、すなわち、層が保護される場合がある。これらのまた他の温度および萎縮推定は、適切な経験的試験などによって、未出版のかつ／または出版済みの研究からまたは他のソースから決定されることができる。図２７Ａ〜２７Ｃを参照すると、疾患組織に対するスペクトル関係付けは、「Ｈｉｓｔｏｐａｔｈｏｌｏｇｙ  ｏｆ  Ｈｕｍａｎ  Ｃｏｒｏｎａｒｙ  Ａｔｈｅｒｏｓｃｌｅｒｏｓｉｓ  ｂｙ  Ｑｕａｎｔｉｆｙｉｎｇ  Ｉｔｓ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐｏｓｉｔｉｏｎ  ｗｉｔｈ  Ｒａｍａｎ  Ｓｐｅｃｔｒｏｓｃｏｐｙ」（Ｃｉｒｃｕｌａｔｉｏｎ  ９７：８７８−８８５、１９９８年）という名称のＴｊｅｅｒｄ  Ｊ．Ｒｏｍｅｒ等による論文に記載されるような技法を使用して組織特徴付けを可能にする場合がある。
【０１２８】
ここで図２８Ａ〜２８Ｄを参照すると、組織萎縮の実現可能性は、本明細書に述べるようなカテーテル・システムを使用したベンチ・トップ実験において見られる場合がある。（図２８Ａにおいて処置前に示される）動物の脂肪組織モデル４３０は、組織リモデリング電気手術エネルギーを用いた処置中に、組織の表面と接触した状態でカテーテルの拡張可能構造および関連電極を手で保持することによって処置されることができる（図２８Ｂを参照されたい）。処置後、図２８Ｃおよび図２８Ｄの接写で見られるように、組織の目に見える萎縮が確認されることができる。本明細書で述べる方法およびシステムと共に脈管内撮像を使用することの実行可能性は、図２９Ａにおけるカテーテルの拡張可能構造の６つの個々の電極支持ストラット４２８の画像によって、ならびに、図２９Ｂに見られるように、よりよい血流のために有効動脈径を増加させるようにターゲッティングされた良性誘導再成形エネルギー送出を使用して作られる偏心ボイド４３０を観察することによって確認されることができる。
【０１２９】
ここで図３０を参照すると、有利な実施形態は、その全開示が参照により本明細書に組込まれる、「Ｔｉｓｓｕｅ  Ｄｉｓｃｒｉｍｉｎａｔｉｏｎ  ａｎｄ  Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ  ｉｎ  Ｍｅｄｉｃａｌ  Ｐｒｏｃｅｄｕｒｅｓ」という名称のＨｏｅｙ他に対する米国特許第６，７６０，６１６号に記載される電気的組織識別技法およびデバイスの態様を使用してもよい。その参考文献により完全に述べられるように、組織識別システム５１０は、ユーザ読取り可能出力デバイス５１２、ユーザ入力デバイス５１６、プロセッサ５２０およびプローブ５２２を含む。プロセッサ５２０は、中央処理ユニット（「ＣＰＵ」）５１４、デジタル−アナログ変換器（「Ｄ／Ａ」）およびアナログ−デジタル変換器（「Ａ／Ｄ」）５１８を含む。組織識別システム５１０が、システム１０において具現化されるように、プロセッサ５２０は、プロセッサ４９（図２および３を参照されたい）に含まれてもよく、プローブ５２２は、本明細書で述べるカテーテル構造の任意の構造を備えてもよい。
【０１３０】
ここで図３０および３１Ａを参照すると、組織識別システム５１０は、可変周波数電力源５２４を用いて電極を駆動することによって、スライディングまたは可変周波数電気信号を印加してもよい。こうして、電力源５２４、プローブ５２２の電極および患者Ｐの係合した組織は、一般に、ある回路内に含まれることができ、回路の電気特性が、異なる周波数で測定されることができる。例示的な実施形態では、回路のインピーダンス（位相角とマグニチュードの両方）は、約４ＫＨｚ〜約２ＭＨｚの周波数範囲内で複数の周波数で測定される。各周波数について、位相角対マグニチュード・データ点は、組織シグネチャ測定を表し、一連の個々のデータ点は、しばしば、同じ条件下で（たとえば、所与の周波数でかつ電極を移動させずに）取得され、精度を高めるために平均される。組織シグネチャ・データ点は、ある周波数範囲にわたって複数の周波数で測定されて、組織シグネチャ・プロファイルまたは相関５３０、５３２または５３４を表す位相角対マグニチュード曲線を生成してもよく、組織シグネチャ・プロファイルまたは相関５３０、５３２または５３４は、回路の組織を特徴付けるのに使用されてもよい。位相角は、たとえば、電圧と電流との間の角度、および、プロファイルのデータ点がプロファイルにわたって変動する周波数を指すことができる。
【０１３１】
組織シグネチャ・プロファイル５３０、５３２、５３４を導出するのに使用される信号は、しばしば、本明細書で述べるカテーテルの電極間で駆動されるであろう。好都合には、回路に含まれる組織は、電極の再位置決めをして、または、再位置決めをすることなく、試験のために異なる電極対を選択することによって制御されてもよい。個々の組織シグネチャ測定について患者ごとのかなりの差（またはさらに、ある患者における領域ごとの差）が存在する場合があり、これらの差は、少なくとも部分的に、試験中の電極の異なる構成、電極間の異なる距離および同様なものによって生じる場合がある。それでも、関係（特に、プロファイル相関の相対傾斜、相関間のオフセットおよび同様なものは、特に、患者または組織領域についての基線組織シグネチャ・プロファイルが、ＩＶＵＳ、ＯＣＴまたは同様なものを使用して得られる場合、組織特徴付けを可能にするのに十分に一貫性があるであろう。（たとえば）健康組織のある領域がＩＶＵＳを使用して識別され、患者について基線組織シグネチャ・プロファイルを生成するのに使用されることができる場合、他の近傍組織シグネチャ測定またはプロファイルは、その後、基線に対して正規化される、基線と比較される、かつ／または、同様なことが行われることができる。オフセット、傾斜の差および同様なものから、組織が分析されることができる。
【０１３２】
ここで図３１Ａ〜３１Ｊを参照すると、組織シグネチャ・プロファイル曲線または相関間の関係が使用されて、プローブの電極によって係合された組織を分析し、特徴付けることができる。たとえば、線維性プラークに関連する相関５３０（図３１Ａのグラフの左側に見られる）は、石灰化プラークの相関５３４（プロットされたデータの右側に見られる）および血栓に関連する相関５３２（全体が５３０と５３４との間にある）と著しく異なる傾斜とマグニチュードの両方を有する。相関間のオフセットは、ここでは、所与のインピーダンスについての位相差、所与の位相についてのインピーダンス差または同様なものを包含する。グラフ・プロットを参照して理解されることができるように、相関間の関係は、データに対する曲線当てはめによって、統計分析によって、ルックアップ・テーブルによってまたは同様なものによって決定されてもよい。例示的な実施形態では、組織シグネチャ測定は、（たとえば）Ｈｅｗｌｅｔｔ−Ｐａｃｋａｒｄ  Ｍｏｄｅｌ  Ｎｏ．４１９３Ａなどの商業的に入手可能なベクトル・インピーダンス計によって行われてもよい。相関は、ＬａｂＶｉｅｗ（商標）ソフトウェアを使用して取込まれ、ＭｉｃｒｏｓｏｆｔからのＥｘｃｅｌ（商標）スプレッドシート・ソフトウェアまたは同様なものを使用してプロットされるか、または、操作されてもよい。十分なベンチマーク・データが得られ、かつ、異なるプローブ構成下での再現性が確立されると、各患者のベンチマーキングなしでの電気回路測定組織特徴付けは、ＩＶＵＳ測定の費用を回避する可能性がある。
【０１３３】
ここで図３１Ｂを参照すると、異なる組織を特徴付けすることと共に、関係が、管腔壁の処置に関するフィードバックとして使用されることもできる。処置前の線維性プラーク相関またはプロファイル（プロットの右側の方）は、処置中にマグニチュードが変化し、処置後相関またはプロファイル（プロットの左側の方）になる。ここで、処置は、２秒の間の２Ｗの電気手術エネルギーからなり、中程度のリモデリングまたは部分的な処置が、組織識別システム５１０の回路の電気特性を使用して、監視される、確認される、かつ／または、制御されることができる。有利には、適切な周波数または周波数範囲が決定されると、オフセットが容易に識別されることができるため、進行中の組織処置および／または組織特徴付けの分析のために、全組織シグネチャ・プロファイルが生成される必要はない。こうした測定は、たとえば、特に温度が組織シグネチャのオフセットを変更する処置温度である場合、組織温度が決定されることを可能にする。組織分析に使用される電気信号のエネルギーは、通常、リモデリング処置より小さいであろう。同様なプロットが図３１Ｃおよび３１Ｄに示され、処置後相関は、ここでは、それぞれ、９秒間の２Ｗおよび９秒間の１Ｗによる処置後のものである。
【０１３４】
ここで図３１Ｅを参照すると、健康組織（右の方）と線維性プラーク（左の方）との間の関係は、傾斜とマグニチュードが共に著しく異なる、関連する組織シグネチャ・プロファイルまたは相関から識別されることができる。図３１Ｆは、処置前の線維性組織（左）、処置後の線維性組織（右）および健康組織（中央）についての相関またはプロファイル間の関係を示す。図３１Ｇ〜３１Ｊは、線維性組織および処置済み線維性組織に関連するプロファイルまたは相関間の関係のさらなるプロットを示す。
【０１３５】
図３２を参照すると、３つの基本カテゴリのプラーク、すなわち、脂質に富む（脂肪）プラーク、線維性プラークおよび石灰化プラークを有する重篤な疾患のある血管が見られることができる。全てが、１つのサンプル内に存在してもよく、また、１つの病変の疾患組織内に（または、１つの病変に隣接して）存在してもよく、病変が従来の技法を使用して処置されることを難しくする。本明細書で述べる組織分析技法によって、各病変を構成する構成部分の適切なロケーションにおいて、異なる組織カテゴリまたはタイプの安全でかつ適切な（そして、しばしば異なる）リモデリングを実施するように、正しい処方および投与量のエネルギーがターゲッティングされ、送出されることができる。
【０１３６】
ここで図３２Ａを参照すると、このグラフは、人の大動脈試料から得られた組織シグネチャ測定および組織シグネチャ・プロファイル結果を示し、これらの結果は、処置の前と後の係合した線維性プラークについてのものである。図３２Ｂおよび３２Ｃは、組織の組織病理学スライドを示す。各スライド上で見える割れは、取付けプロセスのアーチファクトである可能性がある。しかし、図３２Ｃに現れる核形成またはボイドは、組織自体のリモデリングを示す可能性がある。
【０１３７】
ここで図３３を参照すると、例示的なシステム６０２は、標的組織を特徴付け、選択的に処置するために、上述したプローブのうちの任意のプローブ（または、電極を有する種々の代替のプローブのうちの任意のプローブ）を利用する。システムは、プロセッサ６０６に結合したＲＦエネルギー源６０４を含む。ＲＦ源６０４は、比較的低電力の組織特徴付けＲＦ発生器６０８および大電力の組織処置ＲＦ発生器６１０を有してもよい。代替の実施形態は、処置エネルギーを発生する回路要素と同じ回路要素を、組織特徴付けエネルギーを発生するために使用してもよく、２つの処置形態は、一般に、異なるモードで適用される。
【０１３８】
システム６０２のプロセッサ６０６は、しばしば、全体が上述されたように、組織シグネチャ・プロファイル相関を使用して組織を特徴付けするであろう。さらに、プロセッサ６０６は、標的組織を選択的に処置するか、または、（側副組織損傷を制限するか、または、防止しながら）標的組織の処置を高めるために、適切な処置エネルギー形態を決定するであろう。これらの利益を提供するために、プロセッサ６０６は、一般に、ＲＦ処置エネルギー用の周波数および／またはＲＦ処置エネルギーの位相を決定するであろう。
【０１３９】
標的組織を加熱するための適切なエネルギー形態の選択は、一般に、図３３Ａおよび３３Ｂならびに３４Ａおよび３４Ｂを参照して理解されてもよい。最初に図３３Ａおよび３３Ｂを参照すると、ＲＦ電流６１２が通過する標的細胞ＴＣは、図３３Ｂに示すように、電気回路モデル６１４によって表されてもよい。標的細胞モデル６１４は、コンデンサ対（おおよそ細胞壁に相当する）を含み、コンデンサ対間に、インダクタおよび／または抵抗器が存在する。同じタイプの細胞は、一般に同じ特性を有する一般に同じ個々の電気回路モデルを有するため、モデル６１４は、組織の周波数と、インピーダンスと、位相角との間の特徴的な関係を説明するのに役立つ場合がある。異なるタイプの細胞が、同じタイプの電気コンポーネントを使用してモデル化されてもよいが、異なる細胞タイプは、コンデンサとして働く一般により大きな（より小さな）能力、一般により低い（より高い）抵抗などを有する細胞壁を有してもよい。そのため、同じタイプの細胞の間にかなりの変動が存在する可能性があるが、異なるタイプの細胞間の差は、組織が、異なる組織シグネチャ・プロファイルを生成するのに十分である可能性がある。
【０１４０】
図３４Ｂに示すように、単一標的細胞ＴＣの両側には、印加される電極が存在し、個々の細胞の電気特性は、異なる周波数に関連する異なる位相角およびインピーダンスを有するシグネチャ・プロファイルを生成する場合がある。細胞にエネルギーを印加するための周波数が選択されることができ、周波数と位相角との関係に基づいて、細胞に印加される電力は、その特定の細胞を加熱する効率を高めるために、同相になるよう調整されることができる。たとえば、所与の周波数について、標的細胞ＴＣが−１４°の位相角を有する場合、＋１４°の位相角を有するエネルギーを印加することは、その周波数において標準的なゼロ位相角ＲＦエネルギーを単に印加することに比べて、標的細胞ＴＣをより効果的に加熱することができる。
【０１４１】
図３４Ａおよび３４Ｂを参照して理解されることができるように、電気手術エネルギーは、通常、多数の細胞に同時に印加される。所与の組織構造では、標的細胞ＴＣの３次元容積は、異なる側副細胞ＣＣのマトリクス内に配設されてもよい。処置電流６１２は、一部は、側副細胞ＣＣと標的細胞ＴＣの両方を直列に通過してもよく、一部は、これらの異なる細胞タイプを平行して通過してもよい。いずれにしても、電力源６１８および電極６２０を有する回路６１６に含まれるそれぞれの個々の細胞は、同様な単純な電気コンポーネント・モデル６１４を有するものとして依然としてモデル化されてもよい。そのため、回路６１６に含まれる標的細胞６１４は、電力源６１８の位相角が標的細胞シグネチャについて適切である場合、所与の周波数のＲＦエネルギーによってより効率的にかつ／または効果的に加熱されるであろう。側副細胞ＣＣは、その周波数においてかなり異なる特徴的な位相角を有する場合があるため、標的細胞ＴＣに比べてかなり低い程度に加熱されてもよい。
【０１４２】
図３４Ａおよび３４Ｂのモデルは単純化されたものである。たとえば、個々の細胞のそれぞれを電気ＲＦエネルギーで駆動することに加えて、熱い細胞から隣接する冷えた細胞へ熱の流れが起こるであろう。さらに、標的細胞は、異なる比熱（ｓｐｅｃｉｆｉｃ  ｈｅａｔ）、電気特性および同様なものを有してもよく、標的細胞の選択的な加熱を難しくする。それでも、適切な位相角を選択することによって、標的細胞の加熱が高められてもよい。さらに、標的細胞の位相角が側副細胞の特徴的な位相角と著しく異なる周波数を選択することによって、選択的な加熱の利益が高められてもよい。そのため、図３１Ｆを参照すると、側副細胞シグネチャ・プロファイル（チャートの一番上に緑で示される）が小さな位相角を有し、一方、処置前の標的線維性組織の組織シグネチャ・プロファイル（チャートの中央の青で示される）が大きな位相角を有する処置周波数を選択することが有利である場合がある。
【０１４３】
システム６０２の構造およびその使用に種々の改良が含まれてもよい。組織特徴付けＲＦ発生器６０８は、任意選択で、いろいろなオフザシェルフ可変周波数信号発生器の任意の可変周波数信号発生器を備えてもよい。代替の独占的な可変周波数ＲＦ信号発生器が使用されてもよい。組織処置発生器６１０はまた、通常、そのコンポーネントおよび技術が、よく知られており、理解されている可変周波数ＲＦ源を備えてもよい。処置ＲＦ発生器源６１０は、多くの既存の可変周波数ＲＦ信号発生器と比べて異なるか、または、低い電力を有してもよいため、独占的構造が有益である場合がある。
【０１４４】
プロセッサ６０６は、位相角、マグニチュードおよび同様なものを監視するための適したセンサによる、ＲＦ源（複数可）６０４、６０８、６１０によって電力供給される回路に結合されて、組織タイプ特徴付けを容易にしてもよい。プロセッサ６０６はまた、しばしば、ＲＦ源（複数可）にコマンド信号を送信して、組織特徴付けを行う、組織処置を行う、システム６０２のユーザにユーザ・インタフェースを提供する、システム６０２からの組織タイプおよび処置に関するデータを他の組織特徴付けおよび／または撮像モダリティからの情報と統合するなどを行うであろう。先に述べたように、標的細胞組織シグネチャ・プロファイルは、処置中に変わる可能性がある。そのため、プロセッサ６０６は、断続的に、組織処置を中断して、標的組織を特徴付ける、かつ／または、処置を監視してもよい。プロセッサ６０６は、処置によって生じる標的組織シグネチャ・プロファイルの測定された、または、推定された変化に応じて、処置周波数および／または位相角を修正してもよい。プロセッサ６０６はまた、たとえば、標的組織の処置にとって理想的な値とある程度異なる周波数および／または位相角を選択して、側副組織の加熱をさらに制限してもよく、または、代替の周波数がたとえ標的組織のより選択的な加熱および／または側副組織に対するより制限された損傷を与えても、無線通信システムとの干渉を制限するための好都合な周波数（米連邦通信委員会（Ｆｅｄｅｒａｌ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ  Ｃｏｍｍｉｓｓｉｏｎ）によって指定された周波数など）を選択してもよい。一般に無線通信システムとの干渉を制限するために、システム６０２のコンポーネントの一部または全ては、ＲＦ信号の漏出を制限する部屋または格納装置内でシステムを使用することなどによって遮蔽されてもよい。
【０１４５】
ここで図３５を参照すると、例示的な方法６３０が、プローブの位置決め６３２で始まるものとして概略的に示される。上述した処置方法に関して一般的に理解されることができるように、最初のプローブの位置決め前、位置決め中、かつ／または、位置決め後に、プローブが身体内に導入されてもよく、プローブの電極が配置されてもよく、かつ／または、同様なことが行われてもよい。
【０１４６】
電気回路が確立される６３４。プローブが複数の代替の電極対を有する場合、電気回路は、対の１つまたは複数の電極を選択することによって確立されてもよい。特徴付けおよび処置は、しばしば、標的組織の近くに電極を位置決めし、選択された電極間で双極電気交流エネルギーを駆動することによって容易にされるであろう。代替の実施形態は、単極プローブを使用してもよい。
【０１４７】
組織特徴付けＲＦ電力６３６が、回路に印加され、インピーダンス振幅および位相角が測定される、または、決定される６３８。測定された振幅および位相角は、記録され、回路周波数に関連付けられ、所望のデータが記録されるまで、さらなる測定が行われてもよい。
【０１４８】
所望の特徴付け情報が得られると、組織が特徴付けられることができる６４０。特徴付けられた組織が、処置のためにターゲッティングされる６４２場合、適切な処置エネルギーが決定されてもよい６４６。特徴付けられた組織が、処置のためにターゲッティングされない場合、プローブの代替の電極対が、組織特徴付けのために選択されてもよく、かつ／または、プローブは、新しいロケーションに再位置決めされてもよい。
【０１４９】
処置エネルギーの決定６４６は、しばしば、標的組織の特徴的なかつ／または測定された位相角を補償する周波数および関連する位相角を選択することを含むであろう。たとえば、標的組織が、適した処置周波数において−１６°の特徴的なまたは測定された位相角を有する場合で、かつ、側副組織が、その周波数において約−３°の位相角を有する場合、決定される処置エネルギーは、その周波数および＋１６°の位相角を有してもよいため、電気エネルギーが熱エネルギーに変換されると、（マグニチュード対時間グラフ上にプロットされるときの）重ね合わされる電圧および電流曲線の下のエリアが、増大するか、または、最大になる。
【０１５０】
回路が駆動されて６４８、回路に含まれる組織が処置され、しばしば、標的組織が、所望の温度に、かつ／または、所望の時間の間、加熱され、それにより、所望の治療結果がもたらされる。システムは、上述したように組織を再特徴付けすることによって、ドシメトリに基づいて、または、同様な方法で処置が終了したかどうかを判定してもよい。回路処置が終了する６５０場合、さらなる電極対が、特徴付けられてもよくかつ／または処置されてもよく、かつ／または、プローブは新しい位置に移動してもよい。最終プローブ位置が処置されると、処置方法が停止されることができる。
【０１５１】
ここで図３６を参照すると、フレックス回路７１２、７１４および７１６を有する例示的なフレックス回路パネル７１０が示される。フレックス回路はそれぞれ、近位電気コンタクト７２０と遠位電極７２２との間に延在する導電性リード線７１８を含む。リード線７１８は、可撓性ポリマー基板７２４によって支持され、フレックス回路は、たとえば、回路の電気コンポーネントの周りでかつ／または電気コンポーネント間で基板を切断し、半径方向に拡張可能な構造２６（バスケットまたはバルーンなど）に電極を取り付け、プロセッサ６０６とＲＦ源（複数可）６０４、６０８および／または６１０の電気結合のためにカテーテル本体１４の方にかつ／またはカテーテル本体１４に沿ってリード線７１８を延ばすことによって、カテーテル１２内で使用されてもよい（図３３を参照されたい）。１つまたは複数のフレックス回路が、拡張可能構造に取り付けられてもよく、各フレックス回路の電極は、任意選択で、標的組織の関連する部分または領域を処置するための電極のグルーピングまたはサブアレイを提供する。代替のサブアレイは、異なるフレックス回路の電極間に設けられてもよく、プロセッサのプログラム可能なロジックによって規定されてもよく、かつ／または、いろいろな代替の電極回路構造のうちの任意の電極回路構造を備えてもよく、サブアレイは、しばしば、組織を通る複数の異なる電気エネルギー経路を用いて標的組織の領域を多重化するか、または、処置するために使用される。
【０１５２】
やはり図３６を参照すると、アレイまたはサブアレイの選択された電極間で多重化することは、電極対を選択的に駆動することによって行われることができ、サブアレイ用の標的組織領域は、対の電極間に配設されるため、エネルギーが電極間を通過する。たとえば、フレックス回路７１２の電極１、２、３、４、５および６から選択された電極対（選択された電極は、任意選択で、互いに対向して位置決めされる）は、駆動され次にターンオフされ、別の対が次に駆動されるなどである。点火順序は、１と４、次に、２と５、次に、３と６であるであろう。対の電極間の双極電位は、同じ全体の組織領域内に電流経路を生じる可能性があり、組織内に消散した電力は、任意選択で、実質的に一定のままである。これは、各電極面における熱および／または損失に関して約１／３のデューティ・サイクルを提供する。フレックス回路７１４および７１６の４電極構成は、同様な方法で、５０％デューティ・サイクルで使用されることができる。単極エネルギーは、また、患者の皮膚上の大きなグラウンド・パッドを使用して印加され、デューティ・サイクルは、双極エネルギーに比べて半分にカットされる。
【０１５３】
本明細書で述べる脈管処置デバイス、システムおよび方法の一部の実施形態が使用されて、適度のまたは標準的な拡張と組み合わされた適度の加熱によってアテローム動脈硬化性疾患を処置してもよい。たとえば、電極が上に配設されている血管形成バルーン・カテーテル構造は、任意選択で、標準的な非加熱血管形成拡張圧である、または、それより著しく低い拡張圧と組み合わされて、拡張前に、拡張中に、かつ／または、拡張後に血管壁に電位を印加するであろう。１０〜１６標準大気圧のバルーン膨張圧が、たとえば、特定病変の標準的な血管形成拡張について適切である場合、本明細書で述べる（バルーン上のフレックス回路電極、バルーン構造上に直接配設された電極または同様なものを通した）適切な電位と組み合わせた修正拡張処置は、１０〜１６標準大気圧を使用してもよく、または、意外にも、５標準大気圧未満の圧力（任意選択で、３または２標準大気圧より小さい）で、場合によっては、約１標準大気圧の膨張圧で行われてもよい。こうした中程度の拡張圧は、組織特徴付け、調節されたエネルギー、偏心処置の１つまたは複数の態様、および、末梢血管の疾患の処置のための本明細書で述べる他の処置態様と組み合わせても（または組み合わせなくても）よい。
【０１５４】
なおさらなる改良が、本明細書で述べる方法およびデバイスに含まれてもよい。たとえば、血管の内壁に印加されるエネルギーは、処置のためにターゲッティングされたるプラークの厚さの変動に応じて血管壁を中心に軸方向かつ円周方向に変動してもよい。標的組織が第１および第２ロケーションに存在すると、組織シグネチャが指示する場合で、かつ、第１ロケーションの標的組織の厚さが、第２ロケーションの標的組織の厚さより大きいと、組織シグネチャまたは代替の診断モダリティ（脈管内超音波、光干渉断層撮影装置または同様なものなど）が指示する場合、処置エネルギーのかなりの量が、第２ロケーションに送られるより、第１ロケーションに送られてもよい。
【０１５５】
ここで図３７Ａを参照すると、電極アレイを上に有する例示的なバルーン・カテーテル構造が見られることができる。図３７Ｂは、図３７Ａのバルーン・カテーテルの電極を駆動するための例示的なＲＦ発生器を示す。図３７Ａおよび３７Ｂのバルーン・カテーテルおよびＲＦ発生器は、動物モデルに関する一連の実験で使用された。そのとき、バルーンは、約３ｍｍ〜約８ｍｍの範囲の径サイズを有する。試験被検体は、健康な家畜豚およびユカタン・ミニチュア豚からなる。動脈壁に制御された治療を送出するための、図３７Ａおよび３７Ｂのバルーン・カテーテルおよびＲＦ発生器を含むシステムの能力を実証するために、アテローム動脈硬化性疾患が誘発された（損傷およびＨＦＨＣ食事療法）。処置後の終了点において組織学が得られて、組織損傷の程度および適切な処置ドーズ範囲が決定された。
【０１５６】
２つの実験分岐オプション、すなわち、
【０１５７】
【表１】
2010507403.tif 000003
が含まれた。ドーズ範囲および再狭窄データは、付加的な基準であった。
【０１５８】
標的組織は、以下の通りに評価され、撮像された。
【０１５９】
【表２】
2010507403.tif 000004
図３７Ａのバルーン・カテーテルを含むカテーテル・システムが使用されて、選択された処置部位が処置された。撮像は、また、Ｚｉｅｈｍ、ＳｉｅｍｅｎｓおよびＧＥのＸ線透視装置を使用して実施された。さらなる実験方法および材料は、以下のことを含んだ。
【０１６０】
【表３】
2010507403.tif 000005
データ点は、
【０１６１】
【表４】
2010507403.tif 000006
を使用して得られた。留出された組織病理学データは、以下の基準、すなわち、
【０１６２】
【表５】
2010507403.tif 000007
を使用して評価された。こうした留出データは、最も代表的である、かつ／または、実際の処置血管結果を予測する場合がある。
【０１６３】
図３８Ａは、実施された実験を要約する。ある処置部位は、以下の基準に基づいて後続の分析から除外された。
【０１６４】
【表６】
2010507403.tif 000008
【０１６５】
ある範囲の異なる電力および時間において処置された部位の総数は、図３８Ｂに要約される。動物処置モデルについての安全な、かつ／または、望ましい処置範囲または投与量は、図３９に要約される。
【０１６６】
異なるエネルギーを使用して生成される病変のサイズ（深さおよび幅）は、図４０Ａに要約され、一方、図４０Ｂは、平均病変サイズ対（予想された）平均エネルギーを示す。図４１は、一定電力（約２ワット）で実施された処置について、病変サイズの関数としての処置エネルギーを示す。図４２は、一定の（約２秒の）処置時間について、処置電力と病変サイズとの関係を示す。時間が一定に（２秒に）保持されるときの、エネルギーと病変サイズとの関係は、図４３に見られる。
【０１６７】
図４２Ａおよび４２Ｂは、血管壁の組織を示す組織病理学スライドを示し、また、血管壁の種々の組織レベルに関する処置の実験実施形態の一部の効果を示す。
【０１６８】
多くの実施形態では、血管の拡張前、拡張中、および／または、拡張後に付加される適度の加熱エネルギーは、合併症を低下させながら、拡張効果を増加させる可能性がある。一部の実施形態では、バルーンまたは他の機械的拡張と一緒のこうした制御された加熱は、リコイルの減少を示し、インプラントの欠点が無い状態で、ステントに似た拡張の利益の少なくとも一部を提供する。外膜層の加熱を有害反応閾値未満に制限することによって、加熱の利益が高められてもよい（かつ／または、合併症が防止されてもよい）。内膜および／または中膜のこうした加熱は、約１０秒未満の加熱時間（しばしば、３（またはさらに２）秒未満である）を使用して行われてもよい。回路の駆動電位を標的組織位相角に整合させることによる標的組織に対するエネルギーの効率的な結合は、望ましい加熱効率を高め、電力曲線下の面積を効果的に最大にする。位相角の整合は、絶対的なものである必要はなく、特徴付けされた標的組織に対する完全な位相整合は利益をもたらすが、代替のシステムは、適切な電位をプリセットして、典型的な標的組織に実質的に整合してもよい。実際の位相角は正確には整合しないが、標的組織内での熱局在化は、標準的な電力形態を使用するよりも著しく良好である場合がある。
【０１６９】
標的組織の加熱においてピーク効率のために回路を駆動する電位は、健康な側副組織の最小（または、ピーク非効率）加熱に必ずしも整合しないであろう。一部には、一般に組織の変動性のために、または、一部には、血管内に存在する可能性がある種々の形態の疾患組織のために、どの単一電位も所望の加熱を最大にしないであろう。健康組織は、処置のためにターゲッティングされる種々の異なる形態の脈管疾患と比べて特性（位相角特性を含む）の変動が小さい場合がある。少なくともこれらの理由で、そのエネルギーが側副組織を最小のまたは比較的低い程度に加熱する限り、標的組織の加熱においてある程度（または、さらに非常に）不十分である電位を選択することが有利である場合がある。実際には、非標的組織の加熱における効率の欠如は、適切なエネルギーを選択するときの主要な目標である場合がある。それは、リモデリングが、たとえ標的組織に対する位相整合が低いと一般に考えられるものを利用しても、標的組織がリモデリングされるときに損傷が防止されるように、非標的組織を加熱するためのエネルギーが負にバイアスされることができるためである。こうした場合、非標的組織は、主に、実質的に、または、さらに完全に（可能な程度まで）位相がずれるであろう。患者の処置は、ある組織部位についての標的組織および／または処置の一部分に対する位相整合エネルギー、ならびに、他の部位についての非標的組織および／または同じ部位の処置の別の部分に対する位相不整合エネルギーの組合せを利用してもよいことに留意されたい。
【０１７０】
種々の実施形態は、本明細書で述べる構造および方法を利用してもよく、また、効能のための種々の機構の１つまたは複数を含んでもよい。たとえば、一部の実施形態では、コラーゲンの加熱は、３本らせんをほどき、水素の分子間架橋およびジスルフィド結合を破壊し、それにより、リモデリングおよびゲルに似た状態への圧密を可能にする。任意選択で、加熱は、脂肪細胞内の脂質を溶解するため、脂肪細胞は萎縮し脂肪酸（液化脂質）は、間質性空間内に排出される。蛋白質は、イオンダイポール、水素およびファンデルワールス結合を破壊することによってリモデリングされる場合があり、それにより、変性構造の改質および圧密をもたらす。多くの実施形態では、エネルギーが吸収されるにつれて、これらのまたは他のメカニズムが、非常に迅速に起こるか、または、始動される可能性があり、実質的なリモデリングは、加熱の始動の約２秒以内に起こることが多い。本明細書で述べたバルーンを取り付けた電極システムを用いて実験的に処置された被処置組織の組織学的調査は、７〜９０日の処置後の、内皮損傷の無いこと／乏しいこと、内皮下層炎症の無いこと／まばらなこと／中程度であること、および、間質性出血の無いこと／制限されていることを発見した。
【０１７１】
組織を特徴付けかつ／または処置するためのエネルギーおよび電力は比較的制限されるため、電力源は、任意選択で、電池に貯蔵されたエネルギーを利用してもよく、電力源および／または関連するコントローラは、任意選択で、手持ち式ハウジング内に収容される。こうした電池で動くシステムの使用は、混雑した手術室内で利益がある場合があり、また、不注意の過剰処置を回避するのに役立つ場合がある。電池は、１回使用カテーテルを有するキット内に含まれるのに適した使い捨て構造であってよく、一方、プロセッサ回路要素は再使用可能であってよい。他の実施形態では、電池は充電式であってよい。
【０１７２】
ここで図４４Ａ〜４４Ｃを参照すると、実験的処置の印加電力と、時間と、処置状態との関係がよりよく理解されることができる。図４４Ａは、単一処置部位における１０個の電極についてのリアクタンス対処置時間を示す。グラフは、他の実験について典型的なリアクタンス／時間を表してもよく、かつ／または、グラフは、本明細書で述べる技法を使用した臨床的処置の一部の実施形態によって生成されてもよい。リアクタンスは、ある周波数のＡＣ信号に対する、インピーダンスの虚数成分または回路の抵抗を包含し、それにより、位相角に関連付けられる。複数の異なる被検体からの複数のリアクタンス対時間プロットを示す複合グラフは図４４Ｂに示される。これらのプロットは、処置の開始後ある時間経って急峻な変化（特に、負のリアクタンスの増加）と、その後の、リアクタンスの安定を示す。負のリアクタンスの変化または増加は、ＲＦ加熱によって誘発される、脂質の相変化および／または組織の萎縮を表す可能性がある。そのため、相変化が終了すると、脂質の容積は一定のままになり、リアクタンスの安定をもたらす。
【０１７３】
図４４Ａのプロットは、誘発されたアテローム動脈硬化性疾患を含む試験被検体Ｐ０６１０３およびＰ０６１０４からの部位、ならびに、ほぼ健康でかつこうした組織が無い試験被検体Ｐ０６１０５およびＰ０６１０６からの部位を含む。疾患組織は、一般に、約１５〜約２０ワットの範囲の高い電力で処置され、一方、健康組織は、一般に、約６〜約１２ワットの範囲の低い電力で処置された。これらの異なる組織タイプは、図４４Ｃに示すように、異なる処置リアクタンス・サイクル・プロファイルを生成した。
【０１７４】
４４Ｃは、（グラフの上部分の）印加電力対平均処置時間のプロットであり、時間平均におけるサンプル数がグラフの下部分に示される。グラフ上の各曲線（関連するデータ点と共に）は、次の通り、処置サイクルにおいて容易に識別可能な点または時間を表す。青（グラフ上で「Ｌｏｗ」として識別され、かつ、一般にグラフの下部に見出される）は、図４４Ｂのリアクタンス曲線上での最も低い負値を表し、黄（「Ｓｔｏｐ」として識別される）は、リアクタンス曲線上で負の傾斜からゼロ傾斜への各処置中の遷移を表し、橙（「Ｓｔｏｐ３」として識別される）は、２組の連続するリアクタンスの読みが安定を指示するように閾値以内である、黄またはＳｔｏｐ点後の、リアクタンス曲線に沿う点を表し、赤（「Ｓｔｏｐ４」として識別される）は、３組の連続する読みが、閾値未満だけ異なる、黄またはＳｔｏｐ点後の点を表す。
【０１７５】
図４４Ｃは、健康組織と疾患組織との間、かつ／または、健康組織と疾患組織の上限と下限との間でリアクタンス処置サイクルの識別可能な異なる傾向を示す。健康組織は減少傾向を示し、一方、疾患組織は増加傾向を示す場合がある。この差は、より大きな電力が使用されるときにエネルギーに暴露される脂質容積の増加による場合がある。これらのより大きな脂質容積は、相変化プロセス中により多くのエネルギーを吸収し、これは、疾患組織における高い電力についての処置時間の増加を説明する場合がある。
【０１７６】
処置中に組織リアクタンスおよび／または位相角を監視することは、処置の適切な終了のための実行可能なインジケータである場合があり、側副組織に対する損傷を防止しながら、標的疾患組織に対する処置が打ち切られることを可能にする。このデータはまた、多くの実施形態で、適切な加熱時間が、１０秒未満であってよい、５秒未満であってよい、理想的には、約０．５秒〜約３秒であってよいことを示す。
【０１７７】
ここで図４５Ａおよび４５Ｂを参照すると、閉塞した脈管部位（図４５Ａ、約４ｍｍ2の初期面積を有する）がどのようにサイズを次第に（図４５Ｂ、約２３ｍｍ2まで）増加したかを実験的試験結果が示す。これらは、１３の豚の腸骨動脈内の約６０の部位を使用した実験に基づく例示的な結果であり、調査は、処置後７〜９０日に及んだ。図４５Ａおよび４５Ｂは、血管造影撮像およびＩＶＵＳ撮像を使用してこれらの結果を実証した。
【０１７８】
例示的な実施形態が、例として、また、理解を明確にするために、ある程度詳細に述べられたが、種々の修正、適応および変更が使用されてもよいことを当業者は認識するであろう。そのため、本発明の範囲は、添付特許請求の範囲によってだけ制限されるべきである。
【符号の説明】
【０１７９】
１２  カテーテル・システム；  １２  リモデリングおよび／または焼灼カテーテル；  
１４  カテーテル本体；  １６  近位端；  １８  び遠位端１８；
２０  カテーテル軸；  ２２  吸引管腔；  ２４洗浄管腔；  ２６  拡張可能構造；  
２８  ハウジング；  ３０  遠位先端；  ３２  第１コネクタ；  
３４  撮像カテーテル；  ３６  アテローム硬化性物質検出器；  ３８  撮像コネクタ；
３９  ディスプレイ。
【図１ａ】
2010507403.tif 000009
【図１ｂ】
2010507403.tif 000010
【図１ｃ】
2010507403.tif 000011
【図１ｄ】
2010507403.tif 000012
【図１ｅ】
2010507403.tif 000013
【図１ｆ】
2010507403.tif 000014
【図１Ｇ】
2010507403.tif 000015
【図１Ｈ】
2010507403.tif 000016
【図１Ｉ】
2010507403.tif 000017
【図２】
2010507403.tif 000018
【図３】
2010507403.tif 000019
【図４】
2010507403.tif 000020
【図５】
2010507403.tif 000021
【図６】
2010507403.tif 000022
【図７】
2010507403.tif 000023
【図８】
2010507403.tif 000024
【図９】
2010507403.tif 000025
【図１０】
2010507403.tif 000026
【図１１】
2010507403.tif 000027
【図１２Ａ】
2010507403.tif 000028
【図１２Ｂ】
2010507403.tif 000029
【図１２Ｃ】
2010507403.tif 000030
【図１２Ｄ】
2010507403.tif 000031
【図１２Ｅ】
2010507403.tif 000032
【図１２Ｆ】
2010507403.tif 000033
【図１２Ｇ】
2010507403.tif 000034
【図１２Ｈ】
2010507403.tif 000035
【図１３】
2010507403.tif 000036
【図１４Ａ】
2010507403.tif 000037
【図１４Ｂ】
2010507403.tif 000038
【図１４Ｃ】
2010507403.tif 000039
【図１４Ｄ】
2010507403.tif 000040
【図１４Ｅ】
2010507403.tif 000041
【図１４Ｆ】
2010507403.tif 000042
【図１４Ｇ】
2010507403.tif 000043
【図１４Ｈ】
2010507403.tif 000044
【図１５Ａ】
2010507403.tif 000045
【図１５Ｂ】
2010507403.tif 000046
【図１６】
2010507403.tif 000047
【図１７Ａ】
2010507403.tif 000048
【図１７Ｂ】
2010507403.tif 000049
【図１７Ｃ】
2010507403.tif 000050
【図１８】
2010507403.tif 000051
【図１９】
2010507403.tif 000052
【図２０】
2010507403.tif 000053
【図２１】
2010507403.tif 000054
【図２２】
2010507403.tif 000055
【図２３】
2010507403.tif 000056
【図２４】
2010507403.tif 000057
【図２５】
2010507403.tif 000058
【図２６Ａ】
2010507403.tif 000059
【図２６Ｂ】
2010507403.tif 000060
【図２６Ｃ】
2010507403.tif 000061
【図２７】
2010507403.tif 000062
【図２７Ａ】
2010507403.tif 000063
【図２７Ｂ】
2010507403.tif 000064
【図２７Ｃ】
2010507403.tif 000065
【図２８】
2010507403.tif 000066
【図２９】
2010507403.tif 000067
【図３０】
2010507403.tif 000068
【図３１Ａ】
2010507403.tif 000069
【図３１Ｂ】
2010507403.tif 000070
【図３１Ｃ】
2010507403.tif 000071
【図３１Ｄ】
2010507403.tif 000072
【図３１Ｅ】
2010507403.tif 000073
【図３１Ｆ】
2010507403.tif 000074
【図３１Ｇ】
2010507403.tif 000075
【図３１Ｈ】
2010507403.tif 000076
【図３１Ｉ】
2010507403.tif 000077
【図３１Ｊ】
2010507403.tif 000078
【図３２】
2010507403.tif 000079
【図３２Ａ】
2010507403.tif 000080
【図３２Ｂ】
2010507403.tif 000081
【図３２Ｃ】
2010507403.tif 000082
【図３３】
2010507403.tif 000083
【図３３Ａ】
2010507403.tif 000084
【図３３Ｂ】
2010507403.tif 000085
【図３４Ａ】
2010507403.tif 000086
【図３４Ｂ】
2010507403.tif 000087
【図３５】
2010507403.tif 000088
【図３６】
2010507403.tif 000089
【図３７Ａ】
2010507403.tif 000090
【図３７Ｂ】
2010507403.tif 000091
【図３８Ａ】
2010507403.tif 000092
【図３８Ｂ】
2010507403.tif 000093
【図３９】
2010507403.tif 000094
【図４０Ａ】
2010507403.tif 000095
【図４０Ｂ】
2010507403.tif 000096
【図４１】
2010507403.tif 000097
【図４２】
2010507403.tif 000098
【図４２Ａ】
2010507403.tif 000099
【図４２Ｂ】
2010507403.tif 000100
【図４３】
2010507403.tif 000101
【図４４Ａ】
2010507403.tif 000102
【図４４Ｂ】
2010507403.tif 000103
【図４４Ｃ】
2010507403.tif 000104
【図４５Ａ】
2010507403.tif 000105
【図４５Ｂ】
2010507403.tif 000106
【手続補正書】
【提出日】平成21年9月28日(2009.9.28)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
患者の身体内で標的組織を特徴付け、処置するシステムであって、
前記患者の身体の前記標的組織に整列するための電極を有するプローブと、
前記プローブに結合可能なＲＦエネルギー源とを備え、前記ＲＦ源は第１モードおよび
第２モードを有し、前記第１モードの前記ＲＦ源は、組織特徴付けエネルギーを印加する
よう構成され、前記プローブが前記ＲＦ源に結合され、かつ、前記電極が前記標的組織に
整列すると、前記プローブ、前記ＲＦ源、前記標的組織および側副組織が回路内に含まれ
、
前記ＲＦ源に結合されるプロセッサを備え、前記プロセッサは、
前記回路が前記組織特徴付けエネルギーで駆動されている間に、前記回路の位相角を測
定することによって前記標的組織を特徴付け、
前記標的組織を加熱するための前記ＲＦ源の前記第２モードで使用するために、前記回
路の前記測定された位相角から適切な処置エネルギーを決定するよう構成されるシステム
。
【請求項２】
前記第２モードの前記ＲＦエネルギー源は、処置位相角入力に応じた処置位相角で前記
処置エネルギーを印加し、前記プロセッサは、前記測定された位相角を補償するための前
記処置位相角入力を決定するよう構成される請求項１に記載のシステム。
【請求項３】
前記回路の前記側副組織は、前記回路の複数のＲＦ周波数のそれぞれについて関連する
インピーダンス・マグニチュードおよび関連する位相角を有し、前記回路の前記標的組織
は、前記回路の複数のＲＦ周波数のそれぞれについて関連するインピーダンス・マグニチ
ュードおよび関連する位相角を有し、前記ＲＦエネルギー源は可変周波数ＲＦ源を備え、
前記プロセッサは、前記関連する標的組織処置位相角が、前記側副組織の前記関連する位
相角と十分に異なる処置周波数を決定することによって前記適切な処置エネルギーを決定
するよう構成される請求項１に記載のシステム。
【請求項４】
前記ＲＦ源は、前記組織特徴付けモードにあるとき、異なる周波数の複数の組織特徴付
けエネルギーを印加して、前記回路の複数の関連するインピーダンス・マグニチュードお
よび位相角を測定し、前記プロセッサは、前記測定されたインピーダンスおよび位相角に
応じて前記標的組織を特徴付ける請求項３に記載のシステム。
【請求項５】
前記プロセッサによって決定される前記標的組織処置エネルギーは、前記側副組織の処
置温度より少なくとも２℃高い処置温度まで前記標的組織を加熱することができる請求項
１に記載のシステム。
【請求項６】
前記回路の前記標的組織は、標準的なＲＦエネルギーによる前記回路の駆動によって加
熱される場合、標的組織処置温度まで加熱されることができ、前記回路の前記側副組織は
、前記標準的なＲＦエネルギーによる前記回路の前記駆動によって加熱される場合、前記
標準的なＲＦ標的処置温度より高い標準的なＲＦ側副組織温度まで加熱されることになり
、前記プロセッサによって決定される前記標的組織処置エネルギーは、前記標的組織を前
記標的組織処置温度まで加熱し、前記側副組織を前記標準的なＲＦ側副組織処置温度より
低い側副組織温度まで加熱することができる請求項１に記載のシステム。
【請求項７】
前記プロセッサによって決定される前記標的組織処置エネルギーは、前記側副組織を、
前記標的組織処置温度より低い側副組織温度まで加熱することができる請求項６に記載の
システム。
【請求項８】
前記プローブは電極アレイを備え、前記ＲＦエネルギー源は、前記電極の部分集合を順
次駆動することによって、前記処置エネルギーおよび／または前記特徴付けエネルギーで
前記電極を駆動するよう構成される請求項１に記載のシステム。
【請求項９】
前記プロセッサは、前記標的組織の厚さに応じて、前記プローブを前記処置エネルギー
で駆動するよう構成されるため、前記処置エネルギーは前記厚さに対応する請求項１に記
載のシステム。
【請求項１０】
前記プロセッサは、前記処置エネルギーによって双極方式で電極対を駆動するようさら
に構成される請求項１に記載のシステム。
【請求項１１】
前記電極は、双極または単極ＲＦエネルギーで駆動されてもよい請求項１に記載のシス
テム。
【請求項１２】
前記ＲＦエネルギー源は、前記特徴付けエネルギーおよび前記処置エネルギーを発生す
るための別個の回路を含み、前記源は、前記第１モードと前記第２モードとの間で変わる
ときに、前記関連する回路を切換える請求項１に記載のシステム。
【請求項１３】
請求項１記載の処置するシステムであって、
前記標的組織に結合可能な複数の電極を有するプローブをさらに備え、
前記複数の電極にはＲＦエネルギー源が結合可能であり、前記ＲＦ源は第１モードおよ
び第２モードを有し、前記第１モードにおいて前記ＲＦ源は、組織特徴付けエネルギーを
複数の回路に印加するよう構成され、前記第２モードにおいて前記ＲＦ源は、前記複数の
回路内の前記標的組織を加熱するよう構成され、各回路は、セレクト電極、ならびに、疾
患組織および／または健康組織を含む組織を含み、
プロセッサが、
前記回路が前記特徴付けエネルギーで駆動されている間に、位相角を測定することによ
って各回路内の前記標的組織を特徴付けを行い、
前記複数の回路のうちのどの回路が疾患組織を含むかを決定し、
前記標的組織の加熱のため前記ＲＦ源の前記第２モードで使用するために、疾患組織と
共に各回路の位相角から適切な処置エネルギーを決定するように
構成されて成る、処置するシステム。
【請求項１４】
患者の身体管腔の、または、身体管腔に隣接する処置物質のリモデリングおよび／また
は低減のためのカテーテル・システムであって、
近位端および遠位端を有し、前記近位端と前記遠位端との間に軸を有する細長い可撓性
カテーテル本体と、
前記カテーテル本体の前記遠位端の近くに配設された少なくとも１つのエネルギー送出
面と、
前記エネルギー送出面（複数可）に電気結合され、かつ、側副組織損傷を防止するエネ
ルギー形態で前記エネルギー送出面（複数可）を駆動するよう構成される電力源とを備え
るカテーテル・システム。
【請求項１５】
前記エネルギー送出面（複数可）および側副組織は、回路内に含まれ、前記電力源は、
前記回路の前記側副組織の位相角に整合しない位相角を有する交流電気エネルギーを印加
して、前記側副組織に印加される総電力を制限する請求項１４に記載のカテーテル・シス
テム。
【請求項１６】
前記身体管腔は血管を含み、前記電力源は、前記血管の外膜層の加熱を制限するために
、前記エネルギー送出面からの前記エネルギーの送出を防止するよう構成される請求項１
４に記載のカテーテル・システム。
【請求項１７】
前記電力源は、前記エネルギー送出面を通して前記エネルギーがその間に送出される加
熱時間を、約１０秒未満までに制限するよう構成される請求項１４に記載のカテーテル・
システム。
【請求項１８】
前記電力源は交流電力源であり、前記電力源、エネルギー送出面（複数可）および標的
組織は、システムが使用中であるときに、回路内に含まれ、前記プロセッサは、前記回路
の位相角に応じて加熱を防止するよう構成され、前記位相角は、リモデリング中に変化し
て、前記回路の前記標的組織の前記リモデリングの有効な終了を指示する請求項１４に記
載のカテーテル・システム。
【請求項１９】
前記プロセッサは、使用中に、前記エネルギーの印加によって引き起こされる前記位相
角の変化が閾変化未満であることに応じて、加熱を防止する請求項１８に記載のカテーテ
ル・システム。
【請求項２０】
前記電力源はハウジング内に含まれ、前記ハウジングは、使用中に手持ち式であるよう
構成され、前記エネルギーは、前記ハウジング内の電池に貯蔵される請求項１４に記載の
カテーテル・システム。
【請求項２１】
前記カテーテル本体の端に取り付けられたバルーンをさらに備え、前記エネルギー送出
面（複数可）は、前記バルーン上に配設された電極アレイを備える請求項１４に記載のカ
テーテル・システム。
【請求項２２】
患者の健康組織と疾患組織の両方を有する身体管腔のためのカテーテル・システムであ
って、
カテーテル本体の遠位端の近くに配設され、前記身体管腔に結合可能な電極アレイと、
前記電極に電気結合された電力源と、
前記電力源に結合されたプロセッサとを備え、前記プロセッサは、前記疾患組織を加熱
し、かつ、健康組織損傷を防止する適切な処置エネルギーで電極を駆動するよう構成され
た、請求項１４に記載のカテーテル・システム。
【請求項２３】
前記電力源は、前記健康組織のインピーダンスに整合しない位相角を有する交流電気エ
ネルギーを印加して、前記健康組織に印加される総電力を制限する請求項２２に記載のカ
テーテル・システム。
【請求項２４】
前記身体管腔は血管を含み、前記プロセッサは、前記血管の外膜層の加熱を制限するた
めに、前記電極からの前記エネルギーの送出を防止するよう構成される請求項２２に記載
のカテーテル・システム。
【請求項２５】
前記プロセッサは、前記電極を通して前記エネルギーがその間に送出される加熱時間を
、約１０秒未満までに制限するよう構成される請求項２２に記載のカテーテル・システム
。
【請求項２６】
前記電力源は交流電力源であり、前記電力源、セレクト電極および前記身体管腔の複数
の部分は、システムが使用中であるときに回路内に含まれ、前記回路内の交流電気エネル
ギーは、使用中に、実数成分と虚数成分を有するインピーダンスを有し、前記プロセッサ
は、前記虚数成分の変化に応じて加熱を防止するよう構成され、前記変化は、前記回路の
前記身体管腔部分のリモデリングの有効な終了を指示する請求項２２に記載のカテーテル
・システム。
【請求項２７】
前記電力源はハウジング内に含まれ、前記ハウジングは、使用中に手持ち式であるよう
構成され、前記エネルギーは、前記ハウジング内の電池に貯蔵される請求項２２に記載の
カテーテル・システム。
【請求項２８】
前記電極アレイは、拡張可構造の一部である請求項２２に記載のカテーテル・システム
。
【請求項２９】
前記拡張可能構造は、脈管内挿入および位置決めのための低プロファイル構成から、前
記拡張可能構造によって支持される前記電極が前記身体管腔に係合する拡張構成へ移行す
るよう構成される請求項２８に記載のカテーテル・システム。
【請求項３０】
前記拡張可能構造は、前記カテーテル本体の端に取り付けられたバルーンであり、前記
電極アレイは前記バルーン上に配設される請求項２８に記載のカテーテル・システム。
【請求項３１】
前記疾患組織に隣接する前記電極アレイの偏心部分集合は、前記身体管腔を偏心してリ
モデリングするように駆動されてもよい請求項２２に記載のカテーテル・システム。
【請求項３２】
単一電極が、単極ＲＦエネルギーで駆動されてもよく、または、電極の対が、双極ＲＦ
エネルギーで駆動されてもよい請求項２２に記載のカテーテル・システム。
【請求項３３】
電極に隣接して発生した焼灼破片およびガスが、カテーテルを越えて前記身体管腔内に
進むことを防止するよう構成された近位および遠位電池をさらに備える請求項２２に記載
のカテーテル・システム。
【請求項３４】
患者の身体管腔の、または、身体管腔に隣接する標的物質のリモデリングおよび／また
は低減のためのカテーテル・システムであって、
近位端および遠位端を有し、前記近位端と前記遠位端との間に軸を有する細長い可撓性
カテーテル本体と、
前記カテーテル本体の前記遠位端の近くに配設された少なくとも１つのエネルギー送出
面とを備え、前記少なくとも１つのエネルギー送出面および前記標的物質は、使用中に回
路内に含まれ、
前記エネルギー送出面（複数可）を駆動するために、前記エネルギー送出面（複数可）
に電気結合される電力源を備え、前記電力源は、前記回路の位相角の変化が閾値未満であ
ることに応じて、前記エネルギー送出面の駆動を制限するよう構成されるカテーテル・シ
ステム。
【請求項３５】
患者の身体内の標的組織を特徴付け、処置する方法であって、
前記標的組織および側副組織を備える回路を、組織特徴付けエネルギーで駆動すること
、
前記回路が前記組織特徴付けエネルギーで駆動されている間に、前記回路の位相角を測
定することによって前記標的組織を特徴付けること、
前記回路の前記測定された位相角から適切な処置エネルギーを決定すること、および、
前記回路を前記適切な処置エネルギーで駆動することを含む方法。
【請求項３６】
前記回路の前記電気特性の変化に応じて前記回路の前記駆動を停止することをさらに含
む請求項３５に記載の方法。
【請求項３７】
複数の周波数のそれぞれについて、
前記回路の前記健康組織は、関連するインピーダンス・マグニチュードおよび関連する
位相角を有し、
前記回路の前記疾患組織は、関連するインピーダンス・マグニチュードおよび関連する
位相角を有し、
前記適切な処置エネルギーは、前記関連する疾患組織位相角が、前記健康組織の前記関
連する位相角と十分に異なる処置周波数を決定することによって決定される請求項３５に
記載の方法。
【請求項３８】
前記組織を特徴付けることは、処置されていない組織と、部分的に処置された組織と、
かつ／または、適切に処置された組織を弁別することを含む請求項３５に記載の方法。
【国際調査報告】
2010507403.tif 000107
2010507403.tif 000108