(57)【要約】  股関節インプラントの大腿骨構成要素が開示される。大腿骨構成要素は、具体的には頸部温存式切除術（即ち、大腿骨頸部の除去を回避する任意の方法または装置）で使用されていてもよく、近位大腿骨の内側距部分に内部で接触する末端フレア部を有する短縮された幹（従来の幹に対して）と、その内側面上に顕著な湾曲と、を含んでいてもよい。大腿骨構成要素の他の特徴は、幹の前面及び後面上の平坦側面部分と、ねじり力に抵抗する際に助けとなる側鰭または翼背面もしくはＴ背面と、を含む。大腿骨構成要素はまた、大腿管内での適切な装着及び配置のための矢状刻み溝を含んでいてもよい。大腿骨構成要素はまた、幹構成要素に対してモジュール式の頸部構成要素を含んでいてもよい。また、頭部構成要素は、頸部構成要素に対して一体鋳造かモジュール式かを問わず、大腿骨構成要素の一部として利用されていてもよい。
2010518905.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
組織温存インプラントにおいて、
頸部構成要素であって、前記頸部構成要素を貫通して延在する頸部軸を含む、頸部構成要素と、
幹構成要素であって、前記頸部構成要素に取付け可能であり、前記幹構成要素の遠位端を貫通して延在する遠位幹軸を含む、幹構成要素と、
前記幹構成要素に取り付けられた場合の前記頸部軸と前記遠位幹軸との交差により形成され、約４５度と約６０度との範囲内で、自然大腿骨の大腿骨頸部の自然内側湾曲を模るように構成された、角度とを含み、
前記幹構成要素が、末端フレア部であって、前記大腿骨の内部内側距領域に接触して、荷重が前記幹構成要素から内側距領域に内側で伝達されるように構成された、末端フレア部を含む、組織温存インプラント。
【請求項２】
請求項１に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記幹構成要素が、前記幹構成要素の最近位端部から前記幹構成要素の最遠位端部まで測定された１５０ミリメートル未満の長さを有する、組織温存インプラント。
【請求項３】
請求項２に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記幹構成要素の長さが、約１００ミリメートルから約１２０ミリメートルまでの範囲内である、組織温存インプラント。
【請求項４】
請求項１に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記幹構成要素が、前面と後面とであって、前記幹構成要素の大部分の長さに沿って延在する略平坦面により画定された前面と後面とを含む、組織温存インプラント。
【請求項５】
請求項１に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記幹構成要素が、外側面であって、前記骨の外側皮質部分に接触するために外側面から延出する突起を備えた、前記外側面を含む、組織温存インプラント。
【請求項６】
請求項５に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記突起が、側鰭であり、前記幹構成要素の最近位３分の１内に完全に含まれる、組織温存インプラント。
【請求項７】
請求項５に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記突起が、前記幹構成要素上の近位に配置され、前記幹構成要素の全長の約１５％から約２５％までの範囲内の長さを有する、組織温存インプラント。
【請求項８】
請求項５に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記突起が、近位から遠位の方向に先細になっている先細面を含み、前記先細りが、約１０度から約２５度の範囲内の角度を有する、組織温存インプラント。
【請求項９】
請求項１に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記幹構成要素が、前記幹構成要素の大部分の長さにわたって湾曲して延在する略平坦外側面部分を含む、組織温存インプラント。
【請求項１０】
請求項９に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記幹構成要素が、前面及び後面をさらに含み、前記略平坦外側面部分が、前記幹構成要素の大部分の長さに沿って前記前面及び後面を越えて延出し、それにより、前記骨の内部に埋め込まれた場合に、前記幹構成要素にねじり安定性をもたらす平坦翼背面を形成する、組織温存インプラント。
【請求項１１】
請求項１０に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記平坦翼背面が、前記幹構成要素の前記前面または後面に対して測定される前記幹構成要素の厚さの約５％から約２０％までの厚さを有する、組織温存インプラント。
【請求項１２】
請求項１に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記幹構成要素が、前記幹構成要素の遠位部分に形成された矢状刻み溝を含む、組織温存インプラント。
【請求項１３】
請求項１２に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記矢状刻み溝が、前記幹構成要素の最遠位部分に形成され、それにより、前記幹構成要素の内側面を前記幹構成要素の外側面から分離する、組織温存インプラント。
【請求項１４】
請求項１に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記頸部構成要素が、少なくとも１つの接合部に対してモジュール式であり、前記インプラントが、頭部構成要素をさらに含む、組織温存インプラント。
【請求項１５】
請求項１４に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記幹構成要素の近位端部の上面に凹部が形成され、前記凹部が、前記モジュール式頸部構成要素をその中に受容するように構成された、組織温存インプラント。
【請求項１６】
請求項１５に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記モジュール式頸部構成要素が、前記幹構成要素の前記凹部内への挿入のために構成される付属部品を含み、それにより、前記モジュール式頸部構成要素を前記幹構成要素に固定する、組織温存インプラント。
【請求項１７】
請求項１４に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記モジュール式頸部構成要素が、前記モジュール式頸部構成要素を前記幹構成要素に固定する手段により、前記幹構成要素に固定されて取り付けられる、組織温存インプラント。
【請求項１８】
請求項１４に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記頭部構成要素が、先細側壁により画定された凹部を含み、前記モジュール式頸部構成要素が先細端部を含み、前記モジュール式頸部構成要素の前記先細端部が、前記頭部構成要素の前記凹部内に挿入可能であり、それにより、前記頭部構成要素を、モース先細摩擦嵌合により前記モジュール式頸部構成要素に固定する、組織温存インプラント。
【請求項１９】
請求項１に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記末端フレア部が、前記幹構成要素の内側面上の、前記幹構成要素の近位端から遠位端まで測定される前記幹構成要素全体の長さの約１０％から約２０％までの範囲内の長さにわたって、前記幹構成要素の前記近位端から放射状に張り出す、組織温存インプラント。
【請求項２０】
請求項１に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記角度が、約５０度から約５５度までの範囲内である、組織温存インプラント。
【請求項２１】
請求項１に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記幹構成要素の前記湾曲の増大がより大きな角度をもたらすように、前記角度が、前記幹構成要素の内側湾曲に正比例する、組織温存インプラント。
【請求項２２】
請求項１に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記幹構成要素の前記湾曲の増大がより大きな角度をもたらすように、前記角度が、前記幹構成要素の内側湾曲に正比例し、前記末端フレア部が凸状であり、前記幹構成要素が、
前記幹構成要素の最近位端部から前記幹構成要素の最遠位端部までが１５０ミリメートル未満である長さと、
前面及び後面であって、前記幹構成要素の大部分の長さに沿って延在する略平坦面により画定される、前面及び後面と、
前記幹構成要素の大部分の長さ全体にわたって湾曲し、延在する、略平坦外側面部分であって、前記幹構成要素の大部分の長さに沿って前記前面及び後面を越えて外側面部上に延在し、それにより、前記骨の内部に埋め込まれた場合に、前記幹構成要素にねじり安定性をもたらす平坦翼背面を形成する、略平坦外側面部と、
矢状刻み溝であって、前記幹構成要素の前記最遠位部分に形成され、それにより、前記幹構成要素の内側面を外側面から分離する、矢状刻み溝とをさらに含み、
前記末端フレア部が、前記幹構成要素の近位端から遠位端まで内側で測定される前記幹構成要素全体の長さの約１０％から約２０％までの範囲内の長さにわたって、前記幹構成要素の前記近位端から放射状に張り出す、組織温存インプラント。
【請求項２３】
請求項２２に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記インプラントが、モジュール式頸部構成要素と頭部構成要素とをさらに含み、
前記幹構成要素の近位端部の上面に凹部が形成され、前記モジュール式頸部構成要素をその中に受容し、
前記モジュール式頸部構成要素が、前記幹構成要素の前記凹部内に挿入され、それにより、前記モジュール式頸部構成要素を前記幹構成要素に固定する、モジュール式付属部品を含み、
前記モジュール式頸部構成要素が、前記モジュール式頸部構成要素を前記幹構成要素に固定する手段により、前記幹構成要素に固定されて取り付けられ、
前記頭部構成要素が、先細側壁により画定される凹部を含み、前記モジュール式頸部構成要素が、先細端部を含み、前記モジュール式頸部構成要素の前記先細端部が、前記頭部構成要素の前記凹部内に挿入可能であり、それにより、前記頭部構成要素を、モース先細摩擦嵌合により前記モジュール式頸部構成要素に固定する、組織温存インプラント。
【請求項２４】
請求項１に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記幹構成要素の最近位端部から前記幹構成要素の最遠位端部までの長さが、１５０ミリメートル未満であり、
前面及び後面であって、前記前面及び前記後面が、前記幹構成要素の大部分の長さに沿って延在する略平坦面により画定される、前面及び後面と、
外側面であって、前記骨の外側皮質部分に接触するために前記外側面から延出する突起を備えた、外側面と、
前記突起が、前記幹構成要素の最近位３分の１内に完全に含まれ、
前記突起が、前記幹構成要素の全長の約１５％から約２５％までの範囲内であり、
前記突起が、近位から遠位の方向に先細になっている先細面を含み、前記先細りが、約１０度から約２５度までの範囲内である角度を有し、
矢状刻み溝であって、前記幹構成要素の前記最遠位部分に形成され、それにより、前記幹構成要素の内側面を外側面から分離する、矢状刻み溝と、
前記末端フレア部が、前記幹構成要素の近位端から遠位端まで内側で測定される前記幹構成要素全体の長さの約１０％から約２０％までの範囲内の長さにわたって、前記幹構成要素の前記近位端から放射状に張り出す、組織温存インプラント。
【請求項２５】
請求項２４に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記インプラントが、モジュール式頸部構成要素と頭部構成要素とをさらに含み、
凹部が前記幹構成要素の近位端部の上面に形成されて、前記モジュール式頸部構成要素をその中に受容し、
前記モジュール式頸部構成要素が、前記幹構成要素の前記凹部内に挿入され、それにより、前記モジュール式頸部構成要素を前記幹構成要素に固定し、
前記モジュール式頸部構成要素が、前記モジュール式頸部構成要素を前記幹構成要素に固定する手段により、前記幹構成要素に固定されて取り付けられ、
前記頭部構成要素が、先細側壁により画定される凹部を含み、前記モジュール式頸部構成要素が先細端部を含み、前記モジュール式頸部構成要素の前記先細端部が、前記頭部構成要素の前記凹部内に挿入可能であり、それにより、前記頭部構成要素を、モース先細摩擦嵌合により前記モジュール式頸部構成要素に固定する、組織温存インプラント。
【請求項２６】
請求項１に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記幹構成要素が、前面及び後面上に前記幹構成要素の略全長に延在する平面をさらに含む、組織温存インプラント。
【請求項２７】
請求項１に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記幹構成要素が、前記インプラントに掛かるねじり力に抵抗する手段をさらに含む、組織温存インプラント。
【請求項２８】
請求項２７に記載の組織温存インプラントにおいて、
ねじり力に抵抗する前記手段が、前記幹構成要素の外側面上に形成された翼背面である、組織温存インプラント。
【請求項２９】
請求項２７に記載の組織温存インプラントにおいて、
ねじり力に抵抗する前記手段が、前記幹構成要素の外側面上に形成された側鰭である、組織温存インプラント。
【請求項３０】
請求項１に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記幹構成要素が、前記幹構成要素の最近位３分の１上に実質的な内側湾曲をさらに含む、組織温存インプラント。
【請求項３１】
組織温存インプラントにおいて、
遠位幹軸を有する幹を含み、
前記幹が、近位内側突出部をさらに含み、前記突出部が、埋め込まれた場合に骨の内部内側距領域に接触するように、荷重が、前記幹構成要素から前記内側距領域まで内側で伝達されるように、前記近位内側突出部が、約７０から約１１０度までの範囲内の前記遠位幹軸に対する角度を形成する外面を有し、
前記幹構成要素が、前記幹構成要素の大部分の長さに沿って延在する内側湾曲をさらに含み、前記内側湾曲が、前記幹構成要素の近位端から前記幹構成要素の遠位端へと増大する少なくとも３つの異なる湾曲半径を含み、前記内側湾曲が、自然大腿骨の大腿骨頸部の自然内側湾曲を模るように構成される、組織温存インプラント。
【請求項３２】
請求項３１に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記幹構成要素が、１５０ミリメートル未満の、前記幹構成要素の上部最近位部分から前記幹構成要素の底部最遠位部分までの長さを有する、組織温存インプラント。
【請求項３３】
請求項３２に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記幹構成要素が、約１００ミリメートルから約１２０ミリメートルまでの範囲内の、前記幹構成要素の上部最近位部分から前記幹構成要素の底部最遠位部分までの長さを有する、組織温存インプラント。
【請求項３４】
請求項３１に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記幹構成要素が、前面及び後面上に前記幹構成要素の略全長に延在する平面を含む、組織温存インプラント。
【請求項３５】
請求項３１に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記幹構成要素が、前記インプラントに掛けられるねじり力に抵抗する手段を含む、組織温存インプラント。
【請求項３６】
請求項３５に記載の組織温存インプラントにおいて、
ねじり力に抵抗する前記手段が、前記幹構成要素の外側面上に形成された翼背面である、組織温存インプラント。
【請求項３７】
請求項３５に記載の組織温存インプラントにおいて、
ねじり力に抵抗する前記手段が、前記幹構成要素の外側面上に形成された側鰭である、組織温存インプラント。
【請求項３８】
請求項３１に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記幹構成要素が、前記幹構成要素の最遠位部分に形成された矢状刻み溝を含み、それにより、前記幹構成要素の内側面を外側面から分離する、組織温存インプラント。
【請求項３９】
組織温存インプラントにおいて、
幹構成要素であって、前記幹構成要素の全長の約２％から約２０％までの範囲内の距離にわたって、前記幹構成要素の最近位部分から前側、後側及び内側方向に放射状に張り出す末端フレア部を含む、幹構成要素と、
略平坦外側面部分であって、前記幹構成要素の大部分の長さにわたって、前記幹構成要素の前面及び後面を越えて延出し、それにより、骨の内部に埋め込まれた場合に前記幹構成要素にねじり安定性をもたらす平坦翼背面を形成する、略平坦外側面部分とを含む、組織温存インプラント。
【請求項４０】
請求項３９に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記平坦翼背面が、前記幹構成要素の前記前面または後面に対して測定される前記幹構成要素の厚さの約５％から約２０％までの厚さを有する、組織温存インプラント。
【請求項４１】
請求項４０に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記平坦翼背面の前記厚さが、前記幹構成要素の前記厚さの約５％から約１０％までである、組織温存インプラント。
【請求項４２】
請求項３９に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記末端フレア部が、前記幹構成要素の前記全長の約５％から約１５％までの範囲内の距離にわたって、前記幹構成要素の前記最近位部分から前側、後側及び内側方向に張り出す、組織温存インプラント。
【請求項４３】
請求項３９に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記幹構成要素が、前面及び後面上に前記幹構成要素の略全長に延在する平面を含む、組織温存インプラント。
【請求項４４】
請求項３９に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記幹構成要素が、１５０ミリメートル未満の、前記幹構成要素の上部最近位部分から前記幹構成要素の底部最遠位部分までの長さを有する、組織温存インプラント。
【請求項４５】
請求項３９に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記幹構成要素が、約１００ミリメートルから約１２０ミリメートルまでの範囲内の、前記幹構成要素の上部最近位部分から前記幹構成要素の底部最遠位部分までの長さを有する、組織温存インプラント。
【請求項４６】
請求項３９に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記幹構成要素が、前記幹構成要素の最近位３分の１上に実質的な内側湾曲を含む、組織温存インプラント。
【請求項４７】
請求項３９に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記幹構成要素が、前記幹構成要素の最遠位部分に形成された矢状刻み溝を含み、それにより、前記幹構成要素の内側面を外側面から分離する、組織温存インプラント。
【請求項４８】
組織温存インプラントにおいて、
幹構成要素であって、１５０ミリメートル未満の、前記幹構成要素の最近位端部から前記幹構成要素の最遠位端部までの長さを有する、幹構成要素と、
略平坦外側面部分であって、前記幹構成要素の大部分の長さにわたって、前記幹構成要素の前面及び後面を越えて延出し、それにより、骨の内部に埋め込まれた場合に前記幹構成要素にねじり安定性をもたらす平坦翼背面を形成する、略平坦外側面部分とを含む、組織温存インプラント。
【請求項４９】
請求項４８に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記幹構成要素の長さが、約１００ミリメートルから約１２０ミリメートルまでの範囲内である、組織温存インプラント。
【請求項５０】
請求項４８に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記平坦翼背面が、前記幹構成要素の前記前面または後面に対して測定される前記幹構成要素の厚さの約５％から約２０％までの厚さを有する、組織温存インプラント。
【請求項５１】
請求項５０に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記平坦翼背面の前記厚さが、前記幹構成要素の前記厚さの約５％から約１０％である、組織温存インプラント。
【請求項５２】
請求項４８に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記幹構成要素が、前面及び後面上に前記幹構成要素の略全長に延在する平面を含む、組織温存インプラント。
【請求項５３】
請求項４８に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記幹構成要素が、前記幹構成要素の最近位３分の１上に実質的な内側湾曲を含む、組織温存インプラント。
【請求項５４】
請求項４８に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記幹構成要素が、前記幹構成要素の最遠位部分に形成された矢状刻み溝を含み、それにより、前記幹構成要素の内側面を外側面から分離する、組織温存インプラント。
【請求項５５】
組織温存インプラントにおいて、
幹構成要素であって、前記幹構成要素の全長の約２％から約２０％までの範囲内の距離にわたって、前記幹構成要素の最近位部分から前側、後側及び内側方向に放射状に張り出す末端フレア部を含む、幹構成要素と、
突起であって、骨の外側皮質部分に接触するために、前記幹構成要素の外側面から延出する、突起とを含む、組織温存インプラント。
【請求項５６】
請求項５５に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記突起が、前記幹構成要素の最近位３分の１内に完全に含まれる、組織温存インプラント。
【請求項５７】
請求項５５に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記突起が、前記幹構成要素上の近位に配置され、前記幹構成要素の全長の約１５％から約２５％までの範囲内である、組織温存インプラント。
【請求項５８】
請求項５５に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記突起が、近位から遠位の方向に先細になっている先細面を含み、前記先細りが、約１０度から約２５度までの範囲内である角度を有する、組織温存インプラント。
【請求項５９】
請求項５５に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記末端フレア部が、前記幹構成要素の前記全長の約５％から約１５％までの範囲内の距離にわたって、前記幹構成要素の最近位端から前記前側、後側及び内側方向に張り出す、組織温存インプラント。
【請求項６０】
請求項５５に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記末端フレア部が、前記幹構成要素の略長手方向に凸状である、組織温存インプラント。
【請求項６１】
請求項５５に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記幹構成要素が、前面及び後面上に前記幹構成要素の略全長に延在する平面を含む、組織温存インプラント。
【請求項６２】
請求項５５に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記幹構成要素が、１５０ミリメートル未満の、前記幹構成要素の上部最近位部分から前記幹構成要素の底部最遠位部分までの長さを有する、組織温存インプラント。
【請求項６３】
請求項６２に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記幹構成要素の長さが、約１００ミリメートルから約１２０ミリメートルまでの範囲内である、組織温存インプラント。
【請求項６４】
請求項５５に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記幹構成要素が、前記幹構成要素の最近位３分の１上に実質的な内側湾曲を含む、組織温存インプラント。
【請求項６５】
請求項５５に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記幹構成要素が、前記幹構成要素の最遠位部分に形成された矢状刻み溝を含み、それにより、前記幹構成要素の内側面を外側面から分離する、組織温存インプラント。
【請求項６６】
組織温存インプラントにおいて、
幹構成要素であって、末端フレア部が骨の内側距部分に内部で接触するのを可能にするのに十分な距離にわたって、放射状に張り出す前記末端フレア部を有する近位端を含み、それにより、前記幹構成要素から前記骨に荷重を分配する、幹構成要素を含み、
前記幹構成要素が、１５０ミリメートル未満の全長を有する、組織温存インプラント。
【請求項６７】
請求項６６に記載の組織温存インプラントにおいて、
モジュール式頸部構成要素と頭部構成要素とをさらに含む、組織温存インプラント。
【請求項６８】
請求項６７に記載の組織温存インプラントにおいて、
凹部が、前記幹構成要素の前記近位端の上面に形成され、前記モジュール式頸部構成要素をその中に受容する、組織温存インプラント。
【請求項６９】
請求項６８に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記凹部が、二重先細側壁を含み、前記モジュール式頸部構成要素が、前記頸部構成要素の一方の端部に配置された埋込みボルトを含み、前記埋込みボルトが二重先細りを含み、前記二重先細埋込みボルトが、モース先細摩擦嵌合により前記二重先細側壁に対係合し、それにより、前記モジュール式頸部構成要素を前記幹構成要素に固定する、組織温存インプラント。
【請求項７０】
請求項６９に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記凹部が複数の第１の歯を含み、前記モジュール式頸部構成要素の前記二重先細埋込みボルトが、前記モジュール式頸部構成要素を前記幹構成要素に対して割出しする複数の第２の歯を含む、組織温存インプラント。
【請求項７１】
請求項６７に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記モジュール式頸部構成要素が、前記幹構成要素の凹部内への挿入のために構成されたモジュール式付属部品を含み、それにより、前記モジュール式頸部構成要素を前記幹構成要素に固定する、組織温存インプラント。
【請求項７２】
請求項６７に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記モジュール式頸部構成要素が、前記モジュール式頸部構成要素を前記幹構成要素に固定する手段により、前記幹構成要素に固定されて取り付けられる、組織温存インプラント。
【請求項７３】
請求項６７に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記頭部構成要素が、先細側壁により画定された凹部を含み、前記モジュール式頸部構成要素が先細端部を含み、前記モジュール式頸部構成要素の前記先細端部が、前記頭部構成要素の前記凹部内に挿入可能であり、それにより、前記頭部構成要素を、モース先細摩擦嵌合により前記モジュール式頸部構成要素に固定する、組織温存インプラント。
【請求項７４】
請求項６６に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記幹構成要素が、前記幹構成要素の略全長に共に延在する前面及び後面上に平面を含む、組織温存インプラント。
【請求項７５】
請求項６６に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記幹構成要素が、約１００ミリメートルから約１２０ミリメートルまでの範囲内の、前記幹構成要素の上部最近位部分から前記幹構成要素の底部最遠位部分までの長さを有する、組織温存インプラント。
【請求項７６】
請求項６６に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記幹構成要素が、前記幹構成要素の最近位３分の１上に実質的な内側湾曲を含む、組織温存インプラント。
【請求項７７】
請求項６６に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記幹構成要素が、前記インプラントに掛けられるねじり力に抵抗する手段を含む、組織温存インプラント。
【請求項７８】
請求項７７に記載の組織温存インプラントにおいて、
ねじり力に抵抗する前記手段が、前記幹構成要素の外側面上に形成された翼背面である、組織温存インプラント。
【請求項７９】
請求項７７に記載の組織温存インプラントにおいて、
ねじり力に抵抗する前記手段が、前記幹構成要素の外側面上に形成された側鰭である、組織温存インプラント。
【請求項８０】
請求項６６に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記幹構成要素が、前記幹構成要素の最遠位部分に形成された矢状刻み溝を含み、それにより、前記幹構成要素の内側面を外側面から分離する、組織温存インプラント。
【請求項８１】
請求項１に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記頸部軸が、前記頸部構成要素の連続的な幾何学的重心断面を二等分する線である組織温存インプラント。
【請求項８２】
請求項１に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記遠位幹軸が、前記幹構成要素の連続的な幾何学的重心断面を二等分する線である、組織温存インプラント。
【請求項８３】
請求項３１に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記角度が、約８０から約１００度までの範囲内である、組織温存インプラント。
【請求項８４】
請求項８３に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記角度が、約８５から約９５度までの範囲内である、組織温存インプラント。
【請求項８５】
請求項１４に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記頭部構成要素の直径が、約２２ミリメートルと約６０ミリメートルとの範囲の間である、組織温存インプラント。
【請求項８６】
請求項６７に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記頭部構成要素の直径が、約２２ミリメートルと約６０ミリメートルとの範囲の間である、組織温存インプラント。
【請求項８７】
組織温存インプラントにおいて、
幹構成要素であって、自由な少なくとも部分的に円周の縁で終端する末端フレア部を有する襟なし近位部分を含む、幹構成要素を含み、
前記末端フレア部が、前記幹構成要素の全長の約２％から約２０％までの範囲内の距離にわたって、前記幹構成要素の前記近位部分の近位端から少なくとも前側、後側及び内側方向に放射状に外側に張り出す、組織温存インプラント。
【請求項８８】
請求項８７に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記幹構成要素が内側湾曲をさらに含み、前記内側湾曲が、前記幹構成要素の近位端から前記幹構成要素の遠位端へと増大する少なくとも３つの異なる湾曲半径を含み、前記内側湾曲が、自然大腿骨の大腿骨頸部の自然内側湾曲を模るように構成された、組織温存インプラント。
【請求項８９】
請求項８７に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記幹構成要素が、１５０ミリメートル未満の全長を有する、組織温存インプラント。
【請求項９０】
請求項８７に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記幹構成要素が、前記幹構成要素の略全長に延在する前面及び後面上に平面を含む、組織温存インプラント。
【請求項９１】
請求項８７に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記幹構成要素が、前記インプラントに掛けられるねじり力に抵抗する手段を含む、組織温存インプラント。
【請求項９２】
請求項９１に記載の組織温存インプラントにおいて、
ねじり力に抵抗する前記手段が、前記幹構成要素の外側面上に形成された翼背面である、組織温存インプラント。
【請求項９３】
請求項９１に記載の組織温存インプラントにおいて、
ねじり力に抵抗する前記手段が、前記幹構成要素の外側面上に形成された側鰭である、組織温存インプラント。
【請求項９４】
組織温存インプラントにおいて、
幹構成要素であって、外側面と内側面と１５０ミリメートル未満の全長とを含む、幹構成要素と、
側鰭であって、前記幹構成要素の前記外側面上に形成され、外科的に準備された大腿骨の外側皮質に接触するために構成され、それにより、前記インプラントに掛けられたねじり力に抵抗する、側鰭とを含む、組織温存インプラント。
【請求項９５】
組織温存インプラントにおいて、
幹構成要素であって、大腿骨の内側距部分に内部で接触する手段を含む、幹構成要素と、
前記インプラントに掛けられたねじり力に抵抗する手段とを含む、組織温存インプラント。
【請求項９６】
骨の内部に組織温存インプラントを外科的に配置する方法であって、
（ａ）幹構成要素と末端フレア部とを有する前記インプラントを提供するステップと、
（ｂ）内側距部分を含む患者の自然大腿骨頸部の大部分を保存しながら、前記インプラントを受容するために前記患者の近位大腿骨を外科的に準備するステップと、
（ｃ）前記インプラントの前記幹構成要素を、前記外科的に準備された近位大腿骨内に挿入するステップと、
（ｄ）荷重が前記幹構成要素から大腿骨の前記内側距部分に内側で伝達されるように、前記インプラントの前記末端フレア部を前記大腿骨の前記内側距部分に内部で接触させるステップとを含む、方法。
【請求項９７】
請求項１６に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記モジュール式頸部構成要素の前記付属部品と前記幹構成要素の前記凹部とが共に、前記付属部品と前記凹部との間の対係合のための楕円形の横断面形状を含む、組織温存インプラント。
【請求項９８】
請求項９７に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記楕円形の横断面形状が長方形である、組織温存インプラント。
【請求項９９】
請求項１４に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記頸部構成要素が、前記頭部構成要素と前記幹構成要素の両方に対してモジュール式であり、前記頸部構成要素と前記頭部構成要素とがそれぞれ、互いに対係合するために円筒状の先細部分を含み、前記頸部構成要素と前記幹構成要素とがそれぞれ、互いに対係合するための楕円形の先細部分を含む、組織温存インプラント。
【請求項１００】
請求項１４に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記頸部構成要素が、前記頭部構成要素に対して単一の一体形構成で作製され、前記頸部構成要素が、前記幹構成要素のみに対してモジュール式である、組織温存インプラント。
【請求項１０１】
請求項１００に記載の組織温存インプラントにおいて、
前記頸部構成要素が、前記幹構成要素の前記凹部内への挿入のために構成された付属部品を含み、前記付属部品と前記凹部とが共に、互いに対係合するための楕円形の横断面を有する、組織温存インプラント。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、一般的に、第一次完全股関節形成術（Ｐｒｉｍａｒｙ  Ｔｏｔａｌ  Ｈｉｐ  Ａｒｔｈｒｏｐｌａｓｔｙ）、即ち人工股関節全置換術、に使用するための整形外科インプラントに関する。具体的には、本開示は、全股関節インプラントの大腿骨構成要素に関し、特に、必ずしも完全にではないが、大腿骨の髄管に設置されるかまたは配置され得る大腿骨頸部温存幹（ｆｅｍｏｒａｌ  ｎｅｃｋ  ｓｐａｒｉｎｇ  ｓｔｅｍ）に関する。
【背景技術】
【０００２】
股関節インプラントは、整形外科業界でよく知られている。ここで、図１〜図４を参照すると、完全股関節形成術（「ＴＨＡ」）では、大腿骨頭１２、頸部１４及び骨幹１６を含む自然大腿骨１０は、股関節インプラントの大腿骨構成要素を受容するように外科的に準備される。人工大腿骨構成要素を受容する大腿骨１０の準備では、整形外科医が、自然大腿骨１０から大腿骨頭１２を除去または切除することが多い。大腿骨頭１２の除去には、一般に、実施され得る２種類の切除があり、それらは従来式と頸部温存式とである。２種類の切除の違いは、図２、図２Ａ、図３及び図４に最もよく示されており、図２及び図３の３−３線で従来式切除が示されている。反対に、頸部温存式切除（ｎｅｃｋ  ｓｐａｒｉｎｇ  ｒｅｓｅｃｔｉｏｎ）は、図２及び図４に示されており、実際の切断は、図２の１−１線の真下で成され得る。
【０００３】
当然のことながら、ＴＨＡに使用される股関節インプラントの種類は、実施される大腿骨頭１２の切除の種類に大きく左右される。大腿骨１０の内側近位部分１８、即ち大腿骨１０の内側距部分、の適切な荷重が生じるのであれば（図２及び図２Ａの符号１８を参照）、より多くの骨がそれにより温存され、感染症、インプラント不全等に因り後に再手術が必要になった場合に将来の使用に備えて保存されるため、頸部温存式切除が好まれ得る。将来的な再手術が必要な場合で、最初の切除が頸部温存式であった場合には、その時に従来式切除が使用され得る。頸部温存手法は、それにより、より長い期間、患者の動き易さを拡張する可能性があり、２０年以上長くなることもある。
【０００４】
図５は、従来式切除または切断が行われる場合に使用され得る、股関節インプラントの大腿骨構成要素を示す。図６は、頸部温存式切除を用いて温存され得る大腿骨頸部１４の骨量と、頸部温存式切除または切断が行われる場合に使用され得る股関節インプラントの既知の大腿骨構成要素とを示す。
【０００５】
自然骨には、より硬いより高密度の皮質骨がある位置の外側から荷重が掛けられることを理解されたい。反対に、整形外科インプラントは、大腿管内に配置される硬い通常は金属製の幹に因り、自然骨の荷重の性質を変更する。要するに、荷重が幹をたどり、そこから外側に向かうので、インプラントは、外側から内側へから内側から外側へと、骨の自然な荷重を変更する。さらに、骨に不適切に荷重が掛けられると、骨は再吸収し、それにより、無菌性の弛み及びインプラントの不全をもたらす。したがって、骨に適切に荷重を掛け、インプラントの効能を増大させることが、最も重要である。
【０００６】
大腿骨１０の内側近位部分１８に荷重を掛ける必要性、またはその欠如のため、骨における大腿骨頸部１４の部分の除去または維持に因り、図５及び図６に示された大腿骨構成要素の全体の寸法及び幾何学的形状が、大きく異なることは言うまでもない。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
ＴＨＡインプラントの利点及び長命にもかかわらず、改善が依然として求められている。今日の市販の最新インプラントは、本開示により対処され得るいくつかの欠点で特徴付けられている。例えば、市販の頸部温存インプラント及び装置は、昔から、骨及び詳細には大腿骨の内側距部分に適切に荷重を掛けるのが困難であった。そのため、頸部温存装置は、ＴＨＡ手術における使用に備えたその全潜在能力を実現していない。本開示は、頸部温存インプラント及び装置の前述の不全、ならびに他の問題を、本明細書に記載された方法及び構造特性を利用することにより、最小限にし、いくつかの態様では解決する。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本開示の特徴及び利点は、後述の説明に記載され、該説明から部分的に明らかになり、または過度の実験を伴わない本開示の実践により習得され得る。本開示の特徴及び利点は、添付の特許請求の範囲において特に指し示された機器及び組合せの手段により実現され、得られ得る。
【０００９】
本開示の特徴及び利点は、添付図面に関連して示される後続の詳細な説明の考察から明らかになるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】自然大腿骨の緻密な皮質骨の領域を示す垂直断面図である。
【図２】自然大腿骨を示す側面図である。
【図２Ａ】大腿骨を示す、図２の１−１線、２−２線及び３−３線に沿った３つの断面図である。
【図３】大腿骨の頸部及び頭部が破線で示された、自然大腿骨の完全股関節形成術で行われる従来式の頸部切除を示す側面図である。
【図４】頭部のみが破線で示された、自然大腿骨の完全股関節形成術で行われる頸部温存式切除を示す側面図である。
【図５】図３に示す従来式大腿骨頸部切除と併せて用いられる既知の従来の幹を示す図である。
【図６】既知の頸部温存装置を示す図であり、図５の従来の幹と比較して、そのような装置を使用することにより大腿骨頸部のどのくらいの量が温存され得るかをさらに示す。
【図７】本開示の原理に基づいて作製された、本開示のインプラントを示す側面図である。
【図８】自然大腿骨を示す側面図であり、頸部温存式切除と従来式切除との間の差異及び温存される骨量を示す。
【図９】本開示の原理に基づいて作製された側鰭を有する大腿骨幹構成要素の一実施形態を示す上面斜視図である。
【図１０】本開示の原理に基づいて作製された、図９の大腿骨幹構成要素の実施形態を示す上面図である。
【図１１】本開示の原理に基づいて作製された、図９の大腿骨幹構成要素の実施形態を示す側面図である。
【図１２】本開示の原理に基づいて作製された、図９の大腿骨幹構成要素の実施形態を示す正面図である。
【図１３】本開示の原理に基づいて作製された、図９の大腿骨幹構成要素の実施形態を示す底面斜視図である。
【図１４】本開示の原理に基づいて作製された、Ｔ背面（Ｔ−ｂａｃｋ）または翼背面（ｗｉｎｇ  ｂａｃｋ）を有する大腿骨幹構成要素の別の実施形態における上面及び背面を示す斜視図である。
【図１５】本開示の原理に基づいて作製された、図１４の大腿骨幹構成要素の実施形態を示す側面図である。
【図１６】本開示の原理に基づいて作製された、図１４の大腿骨幹構成要素の実施形態を示す正面斜視図である。
【図１７】本開示の原理に基づいて作製された、図１４の大腿骨幹構成要素の実施形態を示す底面斜視図である。
【図１８】本開示の原理に基づいて作製された、図１４の大腿骨幹構成要素の実施形態を示す正面図である。
【図１８Ａ】図１８の実施形態を示す正面図である。
【図１８Ｂ】図１８の実施形態を示す側面図である。
【図１８Ｃ】図１８の実施形態を示す上面図である。
【図１８Ｄ】図１８ＢのＥ−Ｅ線に沿った断面図である。
【図１８Ｅ】図１８ＡのＨ−Ｈ線に沿った断面図である。
【図１８Ｆ】図１８ＢのＦ−Ｆ線に沿った別の上面図である。
【図１８Ｇ】図１８ＦのＧ−Ｇ線に沿った断面図である。
【図１８Ｈ】図１８ＥのＫ−Ｋ線に沿った断面図である。
【図１８Ｉ】図１８ＥのＪ−Ｊ線に沿った断面図である。
【図１９】本開示の原理に基づいて作製された、図１４の大腿骨幹構成要素の実施形態における上面及び背面を示す別の斜視図である。
【図２０】本開示の原理に基づいて作製された大腿骨幹構成要素の別の実施形態を示す側面図である。
【図２１】本開示の原理に基づいて作製された、図２０の大腿骨幹構成要素の実施形態を示す正面図である。
【図２２】本開示の原理に基づいて作製された大腿骨幹構成要素の別の実施形態を示す側面図である。
【図２３】Ｔ背面または翼背面を示し、本開示の原理に基づいて作製された、図２２の大腿骨幹構成要素の実施形態を示す正面図である。
【図２４】矢状スロット（ｓａｇｉｔｔａｌ  ｓｌｏｔ）及び先細幹の概念を示す、本開示の原理に基づいて作製された大腿骨幹構成要素の別の実施形態の側面図である。
【図２５】本開示の原理に基づいて作製された、図２４の大腿骨幹構成要素の実施形態を示す正面図である。
【図２６】側鰭の概念を示す、本開示の原理に基づいて作製された大腿骨幹構成要素の別の実施形態を示す側面図である。
【図２７】本開示の原理に基づいて作製された、図２６の大腿骨幹構成要素の実施形態を示す正面図である。
【図２８】本開示の原理に基づいて作製された大腿骨幹構成要素の別の実施形態を示す側面図である。
【図２９】本開示の原理に基づいて作製された、図２８の大腿骨幹構成要素の実施形態を示す背面図である。
【図３０】本開示の原理に基づいて作製された、図２８の大腿骨幹構成要素の実施形態を示す斜視図である。
【図３１】本開示の原理に基づいて作製された、図２８の大腿骨幹構成要素の実施形態を示す底面斜視図である。
【図３２】本開示の原理に基づいて作製された、図２８の大腿骨幹構成要素のモジュール式頭部構成要素及びモジュール式頸部構成要素の実施形態を示す側面斜視図である。
【図３３】モジュール式頸部構成要素の一実施形態を示し、本開示の原理に基づいて作製された、図２８の大腿骨幹構成要素の実施形態を示す側面図である。
【図３４】本開示の原理に基づいて作製された、図２８の大腿骨幹構成要素の一体鋳造の頭部及び頸部構成要素を示す側面斜視図である。
【図３５】本開示の原理に基づいて作製された、図３２のモジュール式頸部構成要素の上面及び正面を示す図である。
【図３６】本開示の原理に基づいて作製されたモジュール式頸部実施形態の底面及び側面を示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
本開示に従ってその原理の理解を促進する目的で、ここで、図面に示された実施形態を参照し、これらを説明するために特定の用語が使用される。それにもかかわらず、それにより、本開示の範囲の限定が意図されていないことは言うまでもない。本開示を所有する当業者には通常思いつくと考えられる、本明細書に示された本発明の特徴のいかなる変更及びさらなる改良、ならびに本明細書に示された本開示の原理のいかなる付加的な応用も、請求項記載の本開示の範囲内と見做されるべきである。
【００１２】
本明細書に開示された特定の構成、方法のステップ及び材料は多少変化し得るので、本開示はそのような構成、方法のステップ及び材料に限定されないことを理解されたい。また、本明細書に使用された専門用語は、特定の実施形態を説明する目的でのみ使用されたのであり、本開示の範囲は、添付請求項及びその等価物によってのみ限定されるので、限定する意図はないことを理解されたい。
【００１３】
本明細書及び添付請求項で使用される単数形「ア（ａ）」、「アン（ａｎ）」及び「ザ（ｔｈｅ）」は、文脈が別途明示していない限り、複数の指示対象を含むことに留意しなければならない。
【００１４】
本開示の説明及び請求項を記載するにあたって、次の専門用語は、以下に記載された定義に基づいて使用される。
本明細書で使用される用語「含む（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」、「含む（ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ）」、「含む（ｃｏｎｔａｉｎｉｇ）」、「を特徴とする（ｃｈａｒａｃｔｅｒｉｚｅｄ  ｂｙ）」及びその文法上の等価物は、付加的な記載されていない要素または方法のステップを除外しない包括的なまたは非制限の用語である。
【００１５】
本明細書で使用される句「のみからなる（ｃｏｎｓｉｓｔｉｎｇ  ｏｆ）」及びその文法上の等価物は、請求項に明記されなかったいかなる要素、ステップ、または成分も除外する。
【００１６】
本明細書で使用される句「のみから実質的になる（ｃｏｎｓｉｓｔｉｎｇ  ｅｓｓｅｎｔｉａｌｌｙ  ｏｆ）」及びその文法上の等価物は、請求項の範囲を、特定の材料またはステップ、ならびに請求項に開示の基本的で新規な一つの特徴又は複数の特徴に実質的に影響を及ぼさないものに限定する。
【００１７】
本明細書で使用される用語「近位の」は、患者の身体等の基準点の中心、または医学分野では既知の句である「起始点」に最も近い部分の概念を、広く指すものとする。例えば、自然大腿骨は、近位で股関節の一部を形成する大腿骨頭を有する近位端と、遠位で膝関節の一部を形成する大腿顆を有する遠位端と、を含む。したがって、近位大腿骨は、大腿骨の最近位部分であり、患者の身体の中心に最も近いので、そのように呼ばれる。別の例として、患者の膝は、患者の爪先に対して近位である。
【００１８】
反対に、本明細書で使用される用語「遠位の」は、全般的に、近位の反対を指し、したがって、場合により、患者の身体の中心から最も遠い部分の概念を指すものとする。したがって、例えば、遠位大腿骨は、大腿骨の最遠位部分であり、患者の身体の中心から最も遠いので、そのように呼ばれる。別の例として、患者の指は、患者の肩が基準点である場合、肩に対して遠位である。
【００１９】
本明細書で使用される句「少なくとも部分的に近位から遠位の方向に」は、全般的に、「近位から遠位の」方向が一方向または一次元を定義する二次元方向概念を指すものとする。「近位から遠位の」方向に対して非平行方向に、即ちそれに対して非平角で、延在する特徴は、それにより、２つ方向成分を含み、その一方は、「近位から遠位の」方向にあり、他方は、何らかの他の方向成分、例えば「近位から遠位の」方向に直行する方向、を有する。特定の例として、患者の自然大腿骨は、略「近位から遠位の」方向に延在する。
【００２０】
当然のことながら、図１〜図６は、全般的に、大腿骨の特徴及び完全股関節形成術に用いられ得る種々の切除を示す。例えば、図１〜図２Ａは、近位大腿骨の骨格、特に、大腿骨１０の頭部１２、頸部１４及び内側距１８の部分を示す。一方、頸部温存式切除を用いて保存または温存され得る骨量を例示する目的で、図３〜図４は、大腿骨頭の従来式切除に対する頸部温存式切除を示し、図５〜図６は、既知の従来の人工幹に対して既知の頸部温存人工幹を示す。
【００２１】
図７〜図２７を全般的に参照すると、本開示は、股関節インプラント５０に関する可能性があり、特に、大腿骨１０の内側近位部分１８に適切に荷重を掛けるようになされた大腿骨構成要素１１０に関する可能性がある。本明細書に記載され、開示される独特な幾何学的構造特徴を利用することにより、股関節の大腿骨側に掛けられる荷重は、大腿骨１０の内側近位部分１８に適切に分配されることが可能であり、それにより、その位置の骨強度を維持する。
【００２２】
本開示による大腿骨構成要素１１０のいくつかの実施形態があり、そのすべてが本開示の主要な特徴を共有する。大腿骨構成要素１１０の（側鰭幹（ｌａｔｅｒａｌ  ｆｉｎ  ｓｔｅｍ）として知られている）第１の実施形態が、図９〜図１３及び図２６〜図２７に示されている。それに対して、大腿骨構成要素１１０の（Ｔ背面幹または翼背面幹として知られている）第２の実施形態が、図１４〜図１９及び図２２〜図２３に示されている。大腿骨構成要素１１０の他の実施形態が、図２０〜図２１及び図２４〜図２５に示されている。
【００２３】
ここで、本開示の全実施形態及び図９〜図１９に共通の特徴を具体的に参照すると、大腿骨構成要素または幹構成要素１１０は、近位本体部分または近位本体構成要素１２０と、遠位幹部分または遠位幹構成要素１３０とを含んでいてもよい。近位本体部分１２０は、末端フレア部１２２が大腿骨の内側距部分に内部で接触し、それにより、上記幹構成要素１１０からの荷重を骨に分配することを可能にするのに十分な距離にわたって、幹構成要素１１０の近位端１２４で広がる末端フレア部（ｔｅｒｍｉｎａｌ  ｆｌａｒｅ  ｐｏｒｔｉｏｎ）１２２を含んでよい。末端フレア（ｔｅｒｍｉｎａｌ  ｆｌａｒｅ）１２２は、例えば図２８〜図３１に示された自由な少なくとも部分的に円周の縁で終端してもよい。換言すれば、末端フレア部１２２は、大腿骨に対して内部に配置されるようになされてもよく、襟なし幹とみなされてもよい。したがって、本明細書で使用される句「末端フレア部」は、前述の特徴を指すものとし、また、自由な少なくとも部分的に円周の縁または縁部分で終端するフレア部に対して、上記少なくとも部分的に円周の縁または縁部分より遠くに放射状に延在する装置もしくは特徴に繋がっていない場合、そうでなければそれらに直接的に取り付けられていない場合のいずれかの場合もそのように呼ぶものとする。したがって、末端フレア部を有する襟なし近位部分を有するインプラントは、大腿骨との接触を大腿骨の内部に限定するように、大腿骨の外部に接触するように作用するであろう構造を備えずに、さらに、上記末端フレア部の終端部から上方かつ放射状に外側に存在する、大腿骨の部分に接触するように作用するであろう襟または他の構造を備えずに、構成され、配置される。
【００２４】
一方、図５に示された外側襟２０または襟２０を含む幹は、襟の存在による末端フレア部ではなく、骨に対して外部に配置されてもよく、これにより、骨に対して外部から荷重を掛けるように作用していてもよい。外側襟２０の別の例は、図６に示されており、骨に対して内部に（外部にではなく）配置されるようになっていてもよい末端フレア部１２２と同じではない。外側襟２０は、骨の切除面に軸方向、下方向の荷重を掛けるようになっていてもよく、大腿骨の内側距部分に荷重を掛けなくてもよい。一方、大腿骨の内側近位部分１８の遥かに大きな部分に荷重が掛けられ、これにより、骨のその部分が再吸収する危険性を低減し得るように、末端フレア部１２２は、大腿骨１０の内側近位部分１８に内部で荷重を掛けるように機能していてもよい。
【００２５】
図７を参照すると、本開示の組織温存インプラント５０は、頭部構成要素９０と、頸部構成要素１００と、幹構成要素１１０とを含んでいてもよい。インプラント５０の種々の構成要素は、チタン及びその合金、ならびにクロムコバルト及びクロムコバルトを含む合金等のインプラントグレード合金（ｉｍｐｌａｎｔ  ｇｒａｄｅ  ａｌｌｏｙｓ）を含む、種々の材料から製造されていてもよい。当然のことながら、インプラント５０及びその種々の構成要素は、限定なくかつ本開示の範囲から逸脱することなく、任意の生体適合性材料から製造されていてもよい。
【００２６】
頭部構成要素９０は、一般に、例えば、寛骨臼構成要素３００の一部として形成された、頭部構成要素９０に対向して位置する凹面と関節結合を成すための凸面であってもよい。換言すれば、頭部構成要素９０は、人工股関節インプラント５０の寛骨臼構成要素３００と関節結合するような構成及び寸法であってもよい。
【００２７】
ここで、図２８〜図３６を参照すると、頭部構成要素９０は、モジュール式であってもよく、または、頸部構成要素１００に対して一体成形部品として形成されていてもよい。モジュール式である場合、頭部構成要素９０は、（図３２に最もよく示された）凹部９５を含んでいてもよい。凹部９５は、先細嵌合（ｔａｐｅｒｅｄ  ｆｉｔｔｉｎｇ）で頭部構成要素９０を頸部構成要素１００に取り付ける際に使用するために、先細側壁９５ａにより画定されていてもよい。凹部９５は、一体成形による実施形態ではモジュールの結合が不要なので、（頸部構成要素１００に対して）モジュール式による実施形態に存在し得るが、一体成形による実施形態には存在し得ないことは言うまでもない。
【００２８】
モジュール式による実施形態では、頸部構成要素１００は、（図３２に最もよく示された）頭部構成要素９０の凹部９５内に挿入可能であってもよい（図３２及び図３６に最もよく示された）先細端部１０８を含んでいてもよく、これにより、頭部構成要素９０を、モース先細摩擦嵌合（ｍｏｒｓｅ  ｔａｐｅｒｅｄ  ｆｒｉｃｔｉｏｎ  ｆｉｔ）を介してモジュール式頸部構成要素１００に固定する。例えば、頸部構成要素１００の先細端部１０８及び頭部構成要素９０の凹部９５は、それぞれ略円筒形状でもよく、互いに嵌め合い係合するように先細りになっていてもよい。端部１０８と凹部９５の適合する先細壁９５ａとの間の先細嵌合は、１２：１４の先細比を含んでいてもよい。ただし、本開示の範囲から逸脱することなく、他の先細比が利用されてもよい。当然のことながら、そのような先細結合は、モジュール式結合の一例にすぎない。モジュール式結合は、整形外科分野では周知であり、本開示の精神または範囲から逸脱することなく、頭部構成要素９０を頸部構成要素１００に取り付けるために、任意の型のモジュール式結合が使用されてもよい。
【００２９】
（図２８〜図３１に最もよく示された）別の実施形態では、頭部構成要素９０は、頭部構成要素９０が頸部構成要素１００に対してモジュール部品である代わりに、頸部構成要素１００と共に一体成形部品として形成されていてもよい。換言すれば、唯一のモジュール式結合が、幹構成要素１１０の近位本体部分１２０の上面に形成された凹部１２６にモジュール式に取り付けられる頸部構成要素１００の遠位端１０２に対して存在するように、頭部構成要素９０は、頸部構成要素１００と共に単一の一体成形部品として形成されるかまたは製造されていてもよい。即ち、２つの要素は一体鋳造構造で形成されていてもよい。凹部１２６は、図１８Ａ、図１８Ｃ、図１８Ｆ、図１８Ｇ及び図１８Ｈに最もよく示されている。
【００３０】
当然のことながら、頸部構成要素１００は、頭部構成要素９０に対して一体鋳造かモジュール式による実施形態かを問わず、頭部構成要素９０の変形及び横方向のオフセットを改良または修正するために、長さが可変で、角度が可変であってもよい。頭部構成要素９０の変形及び横方向のオフセットを修正する能力は、患者の自然な解剖学的特徴の復元を可能にする。さらに具体的には、頭部構成要素９０及び頸部構成要素１００は、一体鋳造かモジュール式かを問わず、右もしくは左の股関節に使用され得る差し障りのない方法で製造されてもよく、即ち患者の左股関節に使用される左側インプラントとして、もしくは患者の右股関節に使用される右側インプラントとして製造されていてもよい。このように、頸部構成要素１００は、頭部構成要素９０に対して一体鋳造かモジュール式かを問わず、患者の脚の長さ、内反及び外反の向き、ならびに前傾及び後傾、または全３つの組合せに影響を及ぼし得る、種々の長さ及び種々の型で利用可能であってもよい。
【００３１】
さらに、頸部構成要素は、頭部構成要素９０に対して一体鋳造かモジュール式かを問わず、骨幹１０６を含んでよく、該骨幹は、偏らない頸部構成要素１００の中心頸部軸Ａ−Ａに対して略直立又は軸方向に形成されていてもよい（図３５に最もよく示されている）。あるいは、骨幹１０６は、（図３５に破線で示された）角度Δを形成するように骨幹１０６がモジュール式付属品１０４（図３５参照）交わる接合部１０７で曲がっていてもよい。角度Δは、曲がった骨幹１０６の（図３５にＣ−Ｃ線及びＣ’−Ｃ’線で示された）中心軸と中心頸部軸Ａ−Ａとにより形成されていてもよい。該中心頸部軸は、図３５に示すように、モジュール式付属品１０４の中心を通って延在していてもよい。角度Δまたは角度Δ’は、約４度から約２４度（またはこの範囲内の任意の角度）までの範囲内で、さらに具体的には約４度から約８度の範囲の間で形成されていてもよい。種々の角度が、接合部の異なる回転中心をもたらすことは言うまでもない。
【００３２】
頭部構成要素９０のどちらの実施形態が利用または選択されるかを問わず、即ち、頸部構成要素１００に対してモジュール式であるかまたは一体鋳造であるかを問わず、頭部構成要素９０は、直径約２２ミリメートルから約６０ミリメートルまでの間の大きさにされていてもよく、２２ミリメートルと６０ミリメートルとの間のすべての大きさを含んでいてもよい。例えば、図２８〜図３１に示すように、頭部構成要素９０は特大であってもよく、直径約２８ミリメートルから約６０ミリメートルまでの範囲内であってもよく、さらに具体的には、直径約３２ミリメートルと約６０ミリメートルとの範囲の間であってもよい。より大きな頭部直径は、（図７に最もよく示された）寛骨臼構成要素３００の内部で大腿骨構成要素１１０全体の安定性を増加させるように機能することができる。
【００３３】
当然のことながら、頸部構成要素１００は、頭部構成要素９０に対して一体鋳造構造の部品であるかモジュール式構造の部品であるかを問わず、前傾であってもよい。前傾及びオフセットは、本開示の特徴により、特定の手術中に、患者にとって最良の適合を作り出すために外科医により調整されることができる。インプラントのモジュール部品等、即ち、頭部構成要素９０及び頸部構成要素１００、の大きさ及び形状は、オフセットに影響を及ぼし得ることに留意すべきである。同様に、頭部構成要素９０と頸部構成要素１００との一体鋳造による実施形態の大きさ及び形状もまた、オフセットに影響を及ぼし得る。このように、前傾ならびに頭部の大きさ及び形状は、オフセットを増大させるかまたは変動させ得る。このオフセットは、股関節内部の長手方向幹軸と回転中心との間の距離である。例えば、より大きな頭部１２５を使用することが、回転中心と長手方向幹軸との間の距離を広げ、これにより、オフセットを増大させることができる。
【００３４】
図２８〜図３１に示された頭部構成要素９０は、凸形状の外面部９２と、凸形状の外面部９２の実質的に反対側に形成された凹領域９４とを含んでいてもよい。凹領域９４は、頭部構成要素９０の周縁または基部９７からある距離で延在し、かつ上部内面９８で終端する（図２８及び図３１に最もよく示された）内側壁９６により画定されていてもよい。
【００３５】
ここで、一体鋳造頭部／頸部実施形態の頸部構成要素１００を参照すると、頸部１００は、その遠位端１０２にモジュール式付属品１０４を含んでいてもよい。当然のことながら、モジュール式付属品１０４は、本開示の範囲から逸脱することなく、当該技術分野で既知のまたは既知となる可能性のある任意のモジュール式付属品であってもよい。モジュール式付属品１０４の一例示的実施形態は、図３４に示された略長方形の横断面形状を含み得る楕円形の横断面形状を有する。
【００３６】
頸部構成要素１００の別の例示的実施形態は、頭部構成要素９０に対して一体鋳造実施形態かモジュール式実施形態かを問わず、図３４〜図３６に示された逆砲耳形状を有していてもよい。どちらの実施形態においても、頸部構成要素１００は、骨幹１０６を含んでいてもよく、該骨幹は、本質的に円筒形であるかまたは他の形状で成形されていてもよい。頸部構成要素１００はまた、モジュール式付属品１０４を含んでいてもよく、該モジュール式付属品は、近位本体部分１２０の凹部１２６内に受容されていてもよい。モジュール式付属品１０４は、幹構成要素１１０の近位本体部分１２０に形成された凹部１２６の形状に合致するように成形されていてもよい（図３４〜図３６に最もよく示された）２つの略平坦側面部分１０４ａを含んでいてもよい。横断面では、付属品部品１０４は楕円形に成形されていてもよく、より具体的には、長方形に成形されていてもよい。モジュール式付属品１０４はまた、先細になっていてもよく、同様に先細になっていてもよい凹部１２６の側壁１２６ａに対係合していてもよい。また、他の横断面形状が、本開示の精神または範囲から逸脱することなく、付属品部品１０４の形状として利用されていてもよいことは言うまでもない。
【００３７】
図３３及び図３３Ａを参照すると、代替の実施形態では、頸部構成要素１００のモジュール式付属品１０４は、頸部構成要素１００を凹部１２６に取り付けるために（図３３Ａに最もよく示された）二重先細り（ｄｏｕｂｌｅ  ｔａｐｅｒ）１０４ｂを含んでよい。凹部１２６は同様に成形されてもよく、頸部構成要素１００の二重先細り１０４ｂと凹部１２６の二重先細側壁１２６ｂとの間に対係合があり得るように、二重先細（ｄｏｕｂｌｅ  ｔａｐｅｒｅｄ）側壁１２６ｂを含んでよいことは言うまでもない。頸部構成要素１００はまた、割出し特徴（ｉｎｄｅｘｉｎｇ  ｆｅａｔｕｒｅ）を含んでよく、該割出し特徴は、凹部１２６の側壁１２６ｂの対応する歯１２６ｃと噛み合うことができる一連の歯１０４ｃの形態であり、頭部構成要素９０及び頸部構成要素１００が、複数方向の配置のうち、１つの向きに配置されることを可能にする。当然のことながら、頸部構成要素１００は、凹部１２６内部の例えば１２の様々な位置の１つに配置されると、前傾の角度が、外科手術中に外科医により修正され調整され得るように、前傾であってもよい。
【００３８】
このように、頸部構成要素１００は、幹構成要素１１０の凹部１２６内への挿入のために構成され、特定の寸法に作られてもよく、かつ頸部構成要素１００をそれによって幹構成要素１１０に固定する、付属品１０４を含んでよい。頸部構成要素１００は、頸部構成要素１００を幹構成要素１１０に固定する手段により、幹構成要素１１０に固定され、取り付けられていてもよい。当然のことながら、頸部構成要素１００を幹構成要素１１０に固定する手段は、本開示の精神または範囲から逸脱することなく、当該技術分野で既知のまたは当該技術分野で将来的に既知となる可能性のある、任意の種類のモジュール式結合であってもよい。したがって、頸部構成要素１００を幹構成要素１１０に固定する手段は、本開示の精神または範囲から逸脱することなく、先細結合と、鍵穴式結合（ｋｅｙ  ａｎｄ  ｈｏｌｅ  ｃｏｎｎｅｃｔｉｏｎ）と、差込み結合と、または他のモジュール式結合とを含んでよい。
【００３９】
図１８Ｅ及び図３５を参照すると、モジュール式頸部構成要素１００は、図３５に最もよく示されている通り、頸部構成要素１００の中心を通って延在し得る頸部軸Ａ−Ａを含んでよい。頸部軸Ａ−Ａは、例えば、頸部構成要素１００の連続横断面の連続的な幾何学的重心（ｇｅｏｍｅｔｒｉｃ  ｃｅｎｔｒｏｉｄ）を二等分する想像線であってもよい。ただし、頸部軸Ａ−Ａはまた、頸部構成要素１００の連続的な幾何学的重心断面（ｇｅｏｍｅｔｒｉｃ  ｃｅｎｔｒｏｉｄ  ｓｅｃｔｉｏｎｓ）を二等分する線を指していてよく、句「重心断面」は、上記横断面の３３％を占めるとともに、上記横断面の上記幾何学的重心を含む、横断面の一部を指す。当然のことながら、頸部構成要素１００は、モジュール式頸部構成要素（図３２）であってもよく、または頸部構成要素１００は、一体鋳造頭部／頸部実施形態（図３４）では、頭部構成要素９０と一体的に形成されていてもよく、もしくは一体鋳造幹実施形態では、幹構成要素１１０と一体的に形成されていてもよい。モジュール式頸部実施形態では、幹構成要素１１０は、頸部構成要素１００に取付け可能であってもよく、幹構成要素１１０は、図１８Ｅに示すように、長手方向に延在し、幹構成要素１１０の最遠位端の中心を通る遠位幹軸Ｂ−Ｂを含んでよい。幹軸Ｂ−Ｂは、例えば、幹構成要素１１０の連続横断面の連続的な幾何学的重心を二等分する想像線であってもよい。ただし、幹軸Ｂ−Ｂはまた、幹構成要素１１０の連続的な幾何学的重心断面を二等分する線を指していてもよく、句「重心断面」は、上記横断面の３３％を占めるとともに、上記横断面の上記幾何学的重心を含む、横断面の部分を指す。
【００４０】
当然のことながら、上記幹構成要素１１０（モジュール式頸部実施形態においてか一体鋳造実施形態においてかを問わず）に取り付けられた場合の頸部軸Ａ−Ａと遠位幹軸Ｂ−Ｂとの交差により、角度αが形成されていてもよい。角度αは、約４５度と約６０度（または該範囲内の任意の角度）との範囲内であってもよく、角度αは、自然大腿骨１０の大腿骨頸部の自然な内側湾曲を模るように構成されていてもよい。さらに具体的には、角度αは、約５０度から約５５度までの範囲内であってもよい。
【００４１】
当然のことながら、幹構成要素１１０の湾曲の増大が、より大きな角度αをもたらし得るように、角度αは、幹構成要素１１０の内側湾曲に正比例していてもよい。幹構成要素１１０の内側湾曲は、近位大腿骨１０の頸部温存式切除、及び大腿骨１０の内側近位部分１８の自然内側湾曲を模る幹構成要素１１０の必要性に因り、幹構成要素１１０の最近位３分の１に対して実態があってもよい。
【００４２】
自然大腿骨１０は、近位内側距領域にかなりの内側湾曲を含むため、大腿骨１０の自然頸部１４が温存された場合、頸部温存インプラント５０は、その位置に自然大腿骨１０の湾曲を模る必要がある可能性がある。内側面上の自然大腿骨１０の湾曲を模っておらず、それに倣っておらず、それに合致しておらず、またはそれを模倣していない場合に、インプラント５０の不全が生じる可能性があることは言うまでもない。既知の頸部温存装置の不全の理由の少なくとも１つは、内側湾曲の欠如、及び大腿骨１０の近位内側距領域の適切な荷重の欠如に因る。換言すれば、自然大腿骨１０の内側距領域の自然内側湾曲に類似または実質的に類似し得る、大腿骨構成要素１１０のそのような実質的な内側湾曲なしに、大腿骨構成要素１１０は、大腿骨１０の内側距に適切に荷重を掛けることができず、結果的に、骨の再吸収及び最終的なインプラント不全を引き起こす。
【００４３】
ここで、本開示の種々の幹構成要素１１０及び図７〜図３１に示された各実施形態を参照すると、全般的に、幹構成要素１１０は、頸部１００が幹構成要素１１０に取り付けられた場合に、頸部軸Ａ−Ａに略垂直な平面、即ちそれを実質的に横断する平面、に形成されていてもよい上面１１２を含み得る。当然のことながら、上面１１２は、前述の頸部軸Ａ−Ａに対して完全に垂直に形成されなくてもよく、代わりに、頸部軸Ａ−Ａに対して斜めに形成されていてもよい。上面１１２は、幹構成要素１１０の近位端部１２４に形成されていてもよい。
【００４４】
頸部構成要素１００は、幹構成要素１１０に対してモジュール式であってもよく、そうである場合、幹構成要素１１０の上面１１２は、前述の凹部１２６を含んでよい。該凹部は、頭部構成要素９０が頸部構成要素１００に対してモジュール式か否かを問わず、頸部構成要素１００をその中に受容するように構成され、特定の寸法に作られていてもよい。
【００４５】
図２０〜図２１を具体的に参照すると、幹構成要素１１０は、前面部１１４と、後面部１１６と、内側面部分１２７と、外側面部分１２８と、近位本体部分１２０と、遠位幹部１３０とを含んでよい。幹構成要素１１０は、距離「Ｌ」で表され、約１５０ミリメートル未満であってもよい短縮された幹長を含んでよい。当然のことながら、幹構成要素１１０の長さ「Ｌ」は、図２０に示すように、幹構成要素１１０の最近位端１２４から幹構成要素１１０の最遠位端１２９まで測定されていてもよい。さらに具体的には、幹構成要素１１０の長さ「Ｌ」は、約１００ミリメートルから約１２０ミリメートルまでの範囲内であってもよい。
【００４６】
さらに、当然のことながら、大腿骨構成要素１１０は、（図５に示す）従来の幹より実質的に短い長さの、遠位幹部１３０を含むようになされていてもよい。換言すれば、本開示の遠位幹部１３０の長さは、頸部温存式切除と併せて使用するために、従来の幹より短くてもよい。
【００４７】
当然のことながら、前面部１１４及び後面部１１６はそれぞれ、股関節内のねじり力に抵抗する際に助けとなり得る平面１１８を含んでよい。平面１１８は、幹構成要素１１０が患者の身体内に埋め込まれた場合に、該幹構成要素１１０の前面または後面に沿って存在し得る平面により画定されていてもよい。このように、平面１１８は、実質的に平面または水平であってもよい。当然のことながら、略平坦面または平面１１８は、（図２１に示すように）実質的に幹構成要素１１０の全長「Ｌ」に沿って延在していてもよく、またあるいは、平面１１８は、幹構成要素１１０の大部分の長さ「Ｌ」に沿って延在していてもよい。前面部１１４及び後面部１１６の平面１１８は、前面部１１４及び後面部１１６の先端が丸い形状に因り、幹構成要素１１０にねじり安定性を与えるように機能し得る。前面部１１４及び後面部１１６の先端の丸さは、平面１１８に対してのみであってもよいことに留意すべきであり、前面部１１４及び後面部１１６は回避するために丸い角及び縁を含み得ることに留意すべきである
しかし、そのような平面１１８は、幹構成要素１１０上に存在しなくてもよく、必要でない場合があることは言うまでもない。代わりに、前面部１１４及び後面部１１６はそれぞれ、本開示の精神または範囲から逸脱することなく、湾曲した外形または凸状の外形を含んでよい。当然のことながら、平面１１８が存在しない場合、股関節インプラント及び特に大腿骨構成要素１１０においてはねじり力が非常に一般的であるので、ねじり安定性を増大させるためにその他の特徴が幹構成要素１１０に付加されていてもよい。
【００４８】
幹構成要素１１０は、幹構成要素１１０の内側面１２７上に（弧１２５で表す）湾曲をさらに含んでよい。該湾曲は、図１８Ｂ及び図２２に示された内側面１２７上に幹構成要素１１０の大部分の長さ「Ｌ」に沿って延在していてもよい。内側湾曲は、複数の異なる湾曲半径を含んでよく、（図１８Ｂに最もよく示す）少なくとも３つの異なる湾曲半径を含んでよい。個々の湾曲半径はそれぞれ、幹構成要素１１０の近位端１２４から幹構成要素１１０の遠位端１２９まで内側湾曲に沿って増大していてもよい。当然のことながら、内側湾曲は、自然大腿骨１０の大腿骨頸部の自然内側湾曲を模るように構成され、特定の寸法に作られていてもよい。
【００４９】
換言すれば、符号Ｒ１、Ｒ２、及びＲ３で図１８Ｂに示された内側湾曲の種々の湾曲半径は、Ｒ１が最も小さい湾曲半径を有するように、Ｒ２がＲ１より大きい湾曲半径を有するように、Ｒ３がＲ１及びＲ２の両方より大きい湾曲半径を有するように、増大してもよい。このように、Ｒ３は、内側湾曲に沿って最大の湾曲半径を表し得る。当然のことながら、Ｒ１は、幹構成要素１１０の最近位端１２４の最も近傍に配置されてもよく、Ｒ２がその後に続いてもよく、Ｒ２は、幹構成要素１１０の内側面１２７の正中線の最も近傍に配置されてもよく、Ｒ２にＲ３が続いてもよく、Ｒ３は、幹構成要素１１０の遠位端１２９の最も近傍に配置されていてもよい。
【００５０】
図１８Ｂに示す特定の例により、Ｒ１で表された半径は、約１．２７から約２．５４ｃｍまで（約０．５から約１．０インチまで）の範囲内であってもよく、約１．９０５ｃｍ（約０．７５０インチ）であってもよい。Ｒ２で表す半径は、約５．８４２から約８．１２８ｃｍまで（約２．３から約３．２インチまで）の範囲内であってもよく、約７．１１２ｃｍ（約２．８インチ）であってもよい。Ｒ３で表された半径は、約３３．０２から約３６．８３ｃｍまで（約１３．０から約１４．５インチまで）の範囲内であってもよく、約３５ｃｍ（約１３．７８０インチ）であってもよい。
【００５１】
ここで、図１５を簡単に参照すると、内側面１２７は、内面全体に沿った（弧１２５で表す）実質的な湾曲を有するように表されていてもよい。ただし、実質的な湾曲１２５は、幹構成要素の内側面１２７上の大腿骨構成要素１１０のおおよそ最近位３分の１において、または近位本体部分１２０に沿って、最も顕著であってもよい。さらに、近位本体部分１２０に沿った弧１２５で表す実質的な湾曲は、大腿骨１０の近位内側部分１８の自然湾曲を模倣し、合致するようになされていてもよい。このように、近位本体部分１２０の内側部分１２７に沿った実質的な湾曲１２５は、大腿骨構成要素１１０上に掛けられた荷重を大腿骨１０の内側近位部分１８上に方向付けるように機能し得る。大腿骨構成要素１１０の最近位３分の１の実質的な湾曲１２５と末端フレア部１２２との組合せは、大腿骨構成要素１１０が大腿骨１０内に埋め込まれていてもよい場合、大腿骨１０の近位内側部分１８に荷重を掛けるように機能し得る。
【００５２】
ここで、図９〜図１３及び図２６〜図２７を参照すると、幹構成要素１１０は、外側面部分１２８から延出する突起または側鰭１４０を含んでよい。突起または側鰭１４０は、（図１及び図２Ａに最もよく示す）大腿骨１０の外側皮質部分１９に接触するように作用してもよい。大腿骨１０の外側皮質部分１９は、外側に位置する、大腿骨１０の硬い高密度部分であり、外側皮質１９は、図２及び図２Ａに示すように、大腿骨１０の近位部分で最も顕著であることは言うまでもない。突起または側鰭１４０は、大腿骨１０のその硬い皮質部分に接触し、それにより、幹構成要素１１０に掛けられる可能性のあるねじり荷重に抵抗するように構成されていてもよい。したがって、図９、図１１及び図２６に示された通り、突起または側鰭１４０は、幹構成要素１１０の最近位３分の１内に完全に含まれていてもよい。
【００５３】
ここで、図２６を参照すると、突起または側鰭１４０は、幹構成要素１１０の全長「Ｌ」の約１５％から約２５％までの範囲内であり得る長さ「Ｌ１」を有していてもよい。突起または側鰭１４０はまた、近位から遠位の方向に先細になっていてもよい先細面１４２を含んでよい。先細りは、約１０度から約２５度（または該範囲内の任意の角度）の範囲内であり得る角度βを有していてもよいことが分かるであろう。
【００５４】
ここで、図１４〜図１９及び図２２〜図２３を参照すると、側鰭１４０の代替の実施形態では、幹構成要素１１０は、外側面部分１２８が湾曲していてもよいように、湾曲し得る略平坦面１５０を外側面部分１２８上に含んでよい。外側面部分１２８の平坦湾曲面１５０は、翼背面またはＴ背面として成形されてもよく、幹構成要素１１０の大部分の長さ「Ｌ」の全体にわたって延在していてもよい。外側面部分１２８の略平坦面１５０は、前後方向にかつ前面部１１４及び後面部１１６を越えて外側に延出していてもよい（図１６、図１８及び図２３に最もよく示されている）ことを理解されたい。さらに、略平坦面１５０は、幹構成要素１１０の大部分の長さ「Ｌ」に沿って延在して、それにより、幹構成要素１１０が大腿骨１０内に埋め込まれた場合に、幹構成要素１１０にねじり安定性をもたらすための平坦翼背面を形成していてもよい。
【００５５】
図２２及び図２３に示すように、平坦翼背面１５０は、幹構成要素１１０の厚さ「Ｔ」の約５％から約２５％までであり得る厚さ「Ｔ１」を含んでよく、該厚さは、幹構成要素１１０の前面部１１４と後面部１１６との間の測定値である（図２３に最もよく示されている）。
【００５６】
幹構成要素１１０は、インプラント５０に掛けられるねじり力に抵抗する手段を含んでよい。当然のことながら、ねじり力に抵抗する手段は、股関節内に特有の自然ねじり力に抵抗する複数の特徴であってもよい。例えば、ねじり力に抵抗する手段は、突起もしくは側鰭１４０であってもよく、またはそれは翼背面１５０であってもよく、そのどちらも、幹構成要素１１０の外側面１２８、または前面１１４及び後面１１６上の平面１１８上に形成されていてもよい。
【００５７】
ここで、図１２、図１８、図２１、図２３、図２５及び図２７を参照すると、大腿骨１０の内側距領域１６に接触するように構成され、特定の寸法に作られていてもよい、大腿骨１０の内側距部分１８に内部で接触する手段、または突出部、または末端フレア部１２２を、幹構成要素１１０はさらに含んでよい。大腿骨の最大量の距骨（ｃａｌｃａｒ  ｂｏｎｅ）が内側に位置するため、末端フレア部１２２は、幹構成要素１１０の近位端１２４の近傍で、その位置で、もしくはそこから、内側の前後範囲に広がるかまたは放射状に外側に張り出して、可能な最大量の距骨に接触していてもよい。突出部または末端フレア部１２２は、幹構成要素１１０の外側面上では、内側の前面及び後面で広がるのと同程度もしくは同様に広がらなくてもよい。その結果として、インプラント５０、及び具体的には大腿骨構成要素１１０、に掛けられる荷重が、大腿骨構成要素１１０から大腿骨１０の内側距領域１６まで内側で伝達され得る。
【００５８】
末端フレア部１２２は、幹構成要素１１０の最近位端１２４の近傍で、その位置で、またはそこから、（図１８に最もよく示す）長さ「Ｌ２」にわたって張り出していてもよい。末端フレア部１２２の長さ「Ｌ２」は、近位端１２４から遠位端１２９まで幹構成要素１１０の内側面１２７上で測定される幹構成要素１１０全体の長さ「Ｌ」の約２％から約２０％までの範囲内であってもよい。さらに具体的には、長さ「Ｌ２」は、幹構成要素１１０全体の長さ「Ｌ」の約１０％から約１５％までの範囲内であってもよい。特定の範囲内のすべての値は、本開示の範囲内と見做されるべきであることを理解されたい。
【００５９】
ここで、図２４、図２８、図３０及び図３１を参照すると、本開示の実施形態のいずれもが、遠位幹部１３０に形成されていてもよい矢状刻み溝１６０を含んでよいことが分かるであろう。矢状刻み溝１６０は、幹構成要素１１０の遠位部１３０に形成されていてもよいため、それは、幹構成要素１１０を２つの部分に分離または分割する。図２４及び図２８に示すように、２つの部分は、幹構成要素１１０の正中線「Ｍ」の下方に取り付けられていてもよい。換言すれば、図２８、図３０及び図３１に示された通り、矢状刻み溝１６０は、幹構成要素１１０の内側面部分１２７を外側面部分１２８から分離し得る。
【００６０】
当然のことながら、矢状刻み溝１６０は、幹構成要素１１０の遠位部１３０がわずかな程度または範囲で潰れ、周囲の骨を損傷することまたはそれに当接して突出することなく、遠位部１３０を大腿骨１０の髄管内に嵌め込む際に助けとなることを可能にし得る。換言すれば、幹構成要素１１０の遠位部１３０の２つの別個の部分または面は、幹の遠位部１３０が随管内に進入し、骨の他の部分に接触するにつれて、互いに近づけられてもよい。このように、矢状刻み溝１６０は、周囲の骨を損傷することまたはそれに当接して突出することなく、幹構成要素１１０を大腿骨１０の随管内に埋め込む際に助けとなり得る。その結果、患者の大腿部痛が緩和され得る。
【００６１】
当然のことながら、本明細書に開示された構造及び装置は、モジュール式頸部構成要素を幹構成要素に固定する手段の一例にすぎない。また、現在既知であるかまたは将来利用可能になる可能性があるモジュール式頸部構成要素を幹構成要素に固定するそれらの構造、装置、またはシステムを含む、本明細書に開示されたものと同一のまたは同等の機能を果たす、モジュール式頸部構成要素を幹構成要素に固定するいかなる構造、装置、またはシステムも、モジュール式頸部構成要素を幹構成要素に固定する手段の範囲内に入るものとされることを理解すべきである。モジュール式頸部構成要素を幹構成要素に固定する手段と同一にまたは同等に機能するいかなるものも、本要素の範囲内に入る。
【００６２】
当然のことながら、本明細書に開示された構造及び装置は、インプラントに掛けられるねじり力に抵抗する手段の一例にすぎない。また、現在既知であるかまたは将来利用可能になる可能性があるインプラントに掛けられるねじり力に抵抗するそれらの構造、装置、またはシステムを含む、本明細書に開示されたものと同一にまたは同等に機能を果たす、インプラントに掛けられるねじり力に抵抗するいかなる構造、装置、またはシステムも、インプラントに掛けられるねじり力に抵抗する手段の範囲内に入るものとされることを理解すべきである。インプラントに掛けられるねじり力に抵抗する手段と同一にまたは同等に機能するいかなるものも、本要素の範囲内に入る。
【００６３】
当然のことながら、本明細書に開示された構造及び装置は、大腿骨の内側距部分に内部で接触する手段の一例にすぎない。また、現在既知であるかまたは将来利用可能になる可能性がある、大腿骨の内側距部分に内部で接触するそれらの構造、装置、または機構を含む、本明細書に開示されたものと同一にまたは同等に機能を果たす、大腿骨の内側距部分に内部で接触するいかなる構造、装置、または機構も、大腿骨の内側距部分に内部で接触する手段の範囲内に入るものとされることを理解すべきである。大腿骨の内側距部分に内部で接触する手段と同一にまたは同等に機能するいかなるものも、本要素の範囲内に入る。
【００６４】
前述の特徴及び組合せに基づいて、骨の内部に組織温存インプラントを外科的に配置する有用な方法は、
（ａ）幹構成要素と末端フレア部とを有するインプラントを提供するステップと、
（ｂ）内側距部分を含む、患者の自然大腿骨頸部の大部分を保存しながら、インプラントを受容するために患者の近位大腿骨を外科的に準備するステップと、
（ｃ）インプラントの幹構成要素を、外科的に準備された近位大腿骨内に挿入するステップと、
（ｄ）荷重が幹構成要素から大腿骨の内側距部分に内側で伝達されるように、インプラントの末端フレア部を大腿骨の内側距部分に内部で接触させるステップとを含んでいてもよい。
【００６５】
当業者は、本開示の特徴によりもたらされる利点を理解するであろう。例えば、構造及び製造が簡単で、大腿骨の内側距部分に荷重を掛ける大腿骨構成要素を提供することは、本開示の潜在的な特徴である。本開示の別の潜在的な特徴は、末端フレア部（即ち襟なし拡大部）を有するそのような大腿骨構成要素を提供することである。幹部分の前面及び後面の上の平坦外側面部分を有する大腿骨構成要素を提供することは、本開示の別の潜在的な特徴である。大腿骨の内側距領域に荷重を掛けるために、短い幹長と、幹部分の最近位３分の１に実質的な内側湾曲を有する大腿骨構成要素とを提供することは、本開示の別の潜在的な特徴である。側鰭または翼背面もしくはＴ背面を有する大腿骨構成要素を提供することは、本開示のさらに別の潜在的な特徴である。最後に、矢状刻み溝と共に上記特徴の組合せを有する大腿骨構成要素を提供することは、本開示の潜在的な特徴である。
【００６６】
前述した開示の詳細な説明では、本開示の種々の特徴は、本開示を簡素化する目的で、１つの実施形態にまとめられる。この開示方法は、請求項記載の開示が、各請求項に明示的に記載されたものより多くの特徴を要求する意図を反映していると解釈されるべきでない。どちらかと言えば、請求項が反映するように、発明の態様は、前述の開示された１つだけの実施形態の全特徴より少ないものによる。したがって、後続の請求項は、各請求項が本開示の別個の実施形態としてのそれ自体に基づき、参照により本明細書に本開示の詳細な説明内に援用される。
【００６７】
前述の装置は、本開示の原理の応用の例証となるにすぎないことを理解されたい。多数の修正及び代替装置が、本開示の精神及び範囲から逸脱することなく、当業者により考案されてもよく、添付の特許請求の範囲は、そのような修正及び装置を包含するものとされる。したがって、本開示が図に示され、入念かつ詳細に前述されてきたが、本明細書に記載の原理及び概念から逸脱することなく、大きさ、材料、形状、形態、機能、ならびに操作、組立て及び使用の方法の変更を含むがそれらに限定されない多数の修正が施されていてもよいことが、当業者には明らかであろう。
【図１】
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【図２】
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【図２Ａ】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１８Ａ】
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【図１８Ｂ】
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【図１８Ｃ】
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【図１８Ｄ】
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【図１８Ｅ】
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【図１８Ｆ】
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【図１８Ｇ】
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【図１８Ｈ】
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【図１８Ｉ】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３３Ａ】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【国際調査報告】
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