(57)【要約】（ａ）治療上有効な量の、構造式１および２で表わされる特定の化合物またはその薬学的に許容可能な塩、プロドラッグ、溶媒和物または異性体、および（ｂ）薬学的に許容可能な担体、希釈剤または賦形剤、またはその任意の組み合わせ、を含む、再狭窄の治療および／または予防のための医薬組成物が提供される。【選択図】図１
2010510982.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
再狭窄を治療および／または予防するための医薬組成物であって、
（ａ）治療上有効な量の、下記式（１）および（２）：
【化１】
2010510982.tif 000028
【化２】
2010510982.tif 000029
（式中、
Ｒ１とＲ２は、各々独立して水素、ハロゲン、アミノ、アルコキシまたはＣ１−Ｃ６低級アルキルまたはアルコキシであるか、そうでなければ、Ｒ１およびＲ２が合わされて、飽和、部分不飽和または完全不飽和となっていてよい置換または未置換環状構造を形成してよく；
Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７およびＲ８は、各々独立して水素、ヒドロキシ、アミノ、Ｃ１−Ｃ２０アルキル、アルケンまたはアルコキシ、Ｃ４−Ｃ２０シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、アリールまたはヘテロアリールであり、そうでなければ、Ｒ３〜Ｒ８のうちの２つの置換基が合わされて、飽和、部分不飽和または完全不飽和となっていてよい環状構造を形成してよく；
Ｘは、Ｃ（Ｒ）（Ｒ’）、Ｎ（Ｒ’’）（式中、Ｒ’が水素またはＣ１−Ｃ６低級アルキルである）、ＯおよびＳからなる群から選択され、好ましくはＯまたはＳ、より好ましくはＯであり；
ＹはＣ、ＳまたはＮであり、ただし、ＹがＳである場合、Ｒ７およびＲ８は存在せず、ＹがＮである場合、Ｒ７は水素またはＣ１−Ｃ６低級アルキルでありかつＲ８は存在せず；
ｎは０または１であり、ただし、ｎが０である場合、ｎに隣接する炭素原子は直接結合を介して環状構造を形成する）
で表わされる化合物、またはそれらの薬学的に許容可能な塩、プロドラッグ、溶媒和物または異性体の中から選択された１つ以上の化合物；および
（ｂ）薬学的に許容可能な担体、希釈剤または賦形剤、或いはそれらの任意の組み合わせ
を含む医薬組成物。
【請求項２】
ＸがＯであることを特徴とする請求項１に記載の組成物。
【請求項３】
前記プロドラッグが、下記式（１ａ）：
【化３】
2010510982.tif 000030
（式中、
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８、Ｘおよびｎは、前記式（１）に定義されている通りであり；
Ｒ９およびＲ１０は、各々独立して−ＳＯ３−Ｎａ＋であるか、または下記式（Ａ）：
【化４】
2010510982.tif 000031
（式中、
Ｒ１１およびＲ１２は、各々独立して水素或いは置換または未置換のＣ１−Ｃ２０直鎖アルキルまたはＣ１−Ｃ２０分岐アルキルであり、
Ｒ１３は、下記置換基ｉ）〜ｖｉｉｉ）：
ｉ）水素
ｉｉ）置換または未置換のＣ１−Ｃ２０直鎖アルキルまたはＣ１−Ｃ２０分岐アルキル
ｉｉｉ）置換または未置換アミン
ｉｖ）置換または未置換のＣ３−Ｃ１０シクロアルキルまたはＣ３−Ｃ１０ヘテロシクロアルキル
ｖ）置換または未置換のＣ４−Ｃ１０アリールまたはＣ４−Ｃ１０ヘテロアリール
ｖｉ）式−（ＣＲＲ’−ＮＲ’’ＣＯ）ｌ−Ｒ１４（式中、Ｒ、Ｒ’およびＲ’’は、各々独立して水素、または置換または未置換のＣ１−Ｃ２０直鎖アルキルまたはＣ１−Ｃ２０分岐アルキルであり、Ｒ１４は、水素、置換または未置換アミン、シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、アリールおよびヘテロアリールからなる群から選択され、ｌは、１〜５から選択される）で表わされる置換基
ｖｉｉ）置換または未置換カルボキシル
ｖｉｉｉ）−ＯＳＯ３−Ｎａ＋
からなる群から選択され；
ｋは０〜２０の中から選択され、ただし、ｋが０である場合、Ｒ１１およびＲ１２は存在せず、Ｒ１３はカルボニル基に直接結合する）
で表わされる置換基またはその塩である）
で表わされる化合物であることを特徴とする請求項１に記載の組成物。
【請求項４】
前記式（１）の化合物が、下記式（３）および（４）：
【化５】
2010510982.tif 000032
【化６】
2010510982.tif 000033
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７およびＲ８は、前記式（１）において定義されている通りである）
で表わされる化合物から選択されることを特徴とする請求項１に記載の組成物。
【請求項５】
Ｒ１およびＲ２の各々が水素であることを特徴とする請求項１に記載の組成物。
【請求項６】
前記式（３）の化合物が、
Ｒ１、Ｒ２およびＲ４がそれぞれ水素である下記式（３ａ）：
【化７】
2010510982.tif 000034
で表わされる化合物であるか、または
Ｒ１、Ｒ２およびＲ６がそれぞれ水素である下記式（３ｂ）：
【化８】
2010510982.tif 000035
で表わされる化合物であることを特徴とする請求項４に記載の組成物。
【請求項７】
前記式（４）の化合物が、下記式（４ａ）、（４ｂ）および（４ｃ）：
【化９】
2010510982.tif 000036
【化１０】
2010510982.tif 000037
【化１１】
2010510982.tif 000038
から選択された化合物であることを特徴とする請求項４に記載の組成物。
【請求項８】
前記式（２）の化合物が、
ｎが０であり、隣接する炭素原子がそれらの間の直接結合を介して環状構造を形成し、ＹがＣである下記式（２ａ）：
【化１２】
2010510982.tif 000039
で表わされる化合物であるか、または、
ｎが１であり、ＹがＣである下記式（２ｂ）：
【化１３】
2010510982.tif 000040
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８およびＸは、前記式（１）において定義されている通りである）
で表わされる化合物であることを特徴とする請求項１に記載の組成物。
【請求項９】
前記式（１）または（２）の化合物が、結晶構造を有することを特徴とする請求項１に記載の組成物。
【請求項１０】
前記式（１）または（２）の化合物が、非晶質構造を有することを特徴とする請求項１に記載の組成物。
【請求項１１】
前記式（１）または（２）の化合物が、細粒の形態に処方されていることを特徴とする請求項１に記載の組成物。
【請求項１２】
細粒の形態のための前記処方が、機械的粉砕、噴霧乾燥、沈澱方法、高圧均質化および超臨界微粉化からなる群から選択された粒子微粉化方法によって実施されることを特徴とする請求項１１に記載の組成物。
【請求項１３】
前記処方が、機械的粉砕としてのジェット粉砕および／または噴霧乾燥により実施されることを特徴とする請求項１２に記載の組成物。
【請求項１４】
前記細粒の粒径が、５ｎｍ〜５００μｍの範囲内にあることを特徴とする請求項１１に記載の組成物。
【請求項１５】
腸を標的とする処方物に調製されていることを特徴とする請求項１に記載の組成物。
【請求項１６】
腸を標的とする処方が、ｐＨ感受性重合体の付加によって実施されることを特徴とする請求項１５に記載の組成物。
【請求項１７】
腸を標的とする処方が、腸特異的細菌酵素によって分解可能である生分解性重合体の付加によって実施されることを特徴とする請求項１５に記載の組成物。
【請求項１８】
腸を標的とする処方が、腸特異的細菌酵素によって分解可能である生分解性マトリクスの付加によって実施されることを特徴とする請求項１５に記載の組成物。
【請求項１９】
腸を標的とする処方が、一定の遅延時間後に薬物が経時的に放出される構成（「時間特異的遅延放出処方」）によって実施されることを特徴とする請求項１５に記載の組成物。
【請求項２０】
血管内に挿入されるメッシュステント上にコーティングされるかまたはその中に埋込まれることによって、前記式（１）または前記式（２）の化合物が付加されることを特徴とする請求項１に記載の組成物。
【請求項２１】
血管平滑筋細胞の高速増殖に付随する疾患を予防および治療するための薬物の調製における、請求項１に記載の前記式（１）または前記式（２）で表わされる化合物の使用。
【請求項２２】
前記疾病が再狭窄であることを特徴とする請求項２１に記載の使用。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、血管平滑筋細胞増殖を阻害することによる再狭窄の治療および／または予防に対し治療的効果を有する医薬組成物、より詳細には、（ａ）治療上有効な量の構造式１および構造式２によって表わされる化合物、またはその薬学的に許容可能な塩、プロドラッグ、溶媒和物または異性体、および（ｂ）薬学的に許容可能な担体、希釈剤または賦形剤またはその任意の組み合わせを含む医薬組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
血管壁の損傷に対する１つの応答である血管平滑筋細胞増殖は、脂質により引き起こされた血管壁損傷を原因として動脈内膜内に二次的変化を示す動脈硬化症において顕著に見られる現象を意味する。かくして、血管平滑筋細胞増殖は、動脈硬化症の主要原因であるものとして認識されている。その上、血管平滑筋細胞増殖は、現在のところ動脈硬化症により狭窄された血管の機能を回復するための最良の方法である血管形成術、バイパス術または代用血管といったような外科手術の後に顕著に見られる公知の重大な問題である。
【０００３】
従って、動脈硬化症を予防および治療する上で、血管平滑筋細胞増殖は非常に重要な要因であり、その結果としてこの血管平滑筋細胞増殖についての研究が活発に実施されている。近年、細胞エネルギー代謝において重大な役割を果たすものとして知られているＡＭＰ活性化タンパク質キナーゼ（ＡＭＰＫ）の効果が、ＡＭＰＫ活性の増強が血管平滑筋細胞増殖を阻害するのに役立つという点において報告されてきている。
【０００４】
これに関連して、ＮＡＤは、ＡＭＰＫ活性を増大させるためのさまざまな因子の中でも重要な１つの因子であり、ＮＡＤ（Ｐ）Ｈ：キニン・オキシドレダクターゼ１（ＮＱＯ１）は、細胞中のＮＡＤを上昇させるための主たる因子である。
【０００５】
ＮＡＤ（Ｐ）Ｈ：キノン・オキシドレダクターゼ（ＥＣ１．６．９９．２）は、ＤＴ−ジアフォラーゼ、キノン・レダクターゼ、メナジオン・レダクターゼ、ビタミンＫ・レダクターゼまたはアゾ染料レダクターゼとも呼ばれており、かかるＮＱＯは、ＮＱＯ１およびＮＱＯ２（非特許文献１）と呼称される２つのアイソタイプの形で存在する。ＮＱＯはフラボプロテインであり、キノンまたはキノン誘導体の２電子還元および解毒の触媒として作用する。ＮＱＯの活性は、非常に反応性の高いキノン代謝産物の形成を防止し、ベンゾ（ｄ）ピレンおよびキノンを解毒し、クロムの毒性を減少させる。ＮＱＯの活性は、全ての種類の組織の中で発見されるが、組織によって変動する。一般に、ＮＱＯの高レベル発現が癌細胞、肝臓、胃および腎臓の組織中で確認されている。ＮＱＯ遺伝子発現は、生体異物、抗酸化物質、酸化物質、重金属、ＵＶ光、放射線曝露などによって引き起こされる。ＮＱＯは、酸化的ストレスによって誘発される数多くの細胞防御機序の一部である。ＮＱＯ遺伝子発現を含めたこのような細胞防御機序が関与する遺伝子の付随した発現は、酸化的ストレス、フリーラジカルおよび新生組織形成に対し細胞を防御するのに役立つ。
【０００６】
ＮＱＯ１は、上皮および内皮細胞の中に広く分布している。このことは即ち、ＮＱＯ１が空気、食道または血管を介して吸収された化合物に対する防御機序として作用し得るということを意味する。最近の調査から、ＮＱＯ１がレドックス機序を通した細胞周期調節ｐ５３の安定化に参与することがわかっている。
【０００７】
ＮＱＯは、電子ドナーとしてＮＡＤＨおよびＮＡＤＰＨの両方を利用する。ＮＡＤＰＨは生合成プロセス内で還元剤として使用されるが、一方ＮＡＤＨはエネルギー生成反応内で使用される。ＮＡＤＰＨは、脂肪合成に関与する重要な因子であり、パルミチン酸塩の合成には、１４個のＮＡＤＰＨ分子が必要となる。
【０００８】
しかしながら、反応性酸素種（ＲＯＳ）といったようなフリーラジカルが生成され、その間に脂肪合成およびエネルギー生成の後に残った余剰のＮＡＤ（Ｐ）Ｈが、血漿膜上に存在するＮＡＤ（Ｐ）Ｈオキシダーゼと呼ばれる酸化酵素により除去される。肥満および糖尿病における酸化的ストレスの増大の主たる原因は、ＮＡＤ（Ｐ）Ｈオキシターゼであることが発見されている（非特許文献２）。同様に、ＮＡＤ（Ｐ）Ｈオキシダーゼにより生成される反応性酸素種（ＲＯＳ）といったフリーラジカルが、癌、心臓血管疾患、高血圧、動脈硬化症、心臓肥大、虚血性心疾患、敗血症、炎症性身体条件および疾患、血栓症、脳神経疾患（例えば脳出血（卒中）、アルツハイマ病およびパーキンソン病）、老化促進といったようなさまざまな疾病の発症の原因となる主要な要因であることも発見された（非特許文献３）。
【０００９】
従って、生体内または生体外でのＮＡＤ＋／ＮＡＤＨおよびＮＡＤＰ＋／ＮＡＤＰＨ比が減少し、かくして余剰のＮＡＤＨおよびＮＡＤＰＨ分子が残留する場合、これらは脂肪生合成の中で利用される。更に、余剰のＮＡＤＨおよびＮＡＤＰＨは、過剰な量で存在する場合に反応性酸素種（ＲＯＳ）の生成を引き起こす主要基質としても使用されることから、ＮＡＤＨおよびＮＡＤＰＨは、ＲＯＳによって引き起こされる炎症性身体条件および疾病を含めた重大な疾患についての病原性因子であるかもしれない。これらの理由から、ＮＡＤ＋およびＮＡＤＰ＋による脂肪の酸化およびさまざまなエネルギー消費（代謝）は、ＮＡＤ＋／ＮＡＤＨおよびＮＡＤＰ＋／ＮＡＤＰＨ比を増加した状態に安定維持するべく生体内または生体外環境を確立できる場合に活性化されるものと考えられている。
【００１０】
近年、脂肪の酸化を含めた数多くの代謝に関与するさまざまな酵素のための補酵素または基質として機能するＮＡ（Ｄ）Ｐ＋が大いに注目を集めている。具体的には、ＮＡ（Ｄ）Ｐ＋は、数多くの生物学的代謝プロセスに関与する生体内物質であり、ＮＡＤ＋依存性ＤＮＡリガーゼ、ＮＡＤ＋依存性オキシドレダクターゼ、ポリ（ＡＤＰ−リボース）ポリメラーゼ（ＰＡＲＰ）、ＣＤ３８、ＡＭＰＫ、ＣｔＢＰおよびＳｉｒ２ｐファミリーの成員を含めたさまざまな種類の酵素のための補酵素または基質として使用されると同時に、エネルギー代謝、ＤＮＡ修復および転写の調節を担うさまざまな酵素の補酵素として使用される。ＮＡＤ＋は、以上で言及した生体内作用を通して、転写調節、長寿、カロリー制限により媒介される疾患において重要な役割を果たすことが発見された。
【００１１】
従って、細胞内レドックス状態を調節する主要な要因であるＮＡＤ（Ｐ）＋／ＮＡＤ（Ｐ）Ｈ比は、生体の代謝状態を反映する指標とみなされることが多い。ＮＡＤ（Ｐ）＋／ＮＡＤ（Ｐ）Ｈ比は、代謝プロセスの変化と共に変動する。とりわけ、ＮＡＤ＋は代謝調節因子として機能することがわかっている。さまざまな老化に伴う疾病が、ＮＡＤ＋またはＮＡＤ（Ｐ）＋／ＮＡＤ（Ｐ）Ｈのレドックス状態の変化と直接的または間接的に結びつけられている。
【００１２】
一方で、ＡＭＰ活性化されたタンパク質キナーゼ（ＡＭＰＫ）は、生命体内のエネルギー状態、レドックス状態の程度およびリン酸化を検知するタンパク質であり、ＡＭＰによってのみならずＮＡＤ＋によっても活性化されることが確認された（非特許文献４）。リン酸化により活性化されたＡＭＰＫは、脂肪合成の阻害、グルコース摂取の促進、脂肪分解（リポリシス）および脂肪の酸化の促進、解糖の促進、インスリン感受性の増強、グリコーゲン合成の抑制、トリグリセリドおよびコレステロール合成の抑制、炎症の軽減（抗炎症作用）、血管拡張作用、心臓血管系の機能的改善、ミトコンドリア再生および筋肉構造変化、抗酸化作用、老化防止および抗癌効果といったようなさまざまな機能および作用を示すことが報告されている。更に、以上で言及したさまざまな活性および機能に起因して、ＡＭＰＫは、肥満、糖尿病、メタボリック症候群、脂肪肝、虚血性心疾患、高血圧、変性脳疾患、高脂血症、糖尿病性合併症および勃起障害といったような疾病の治療のための標的タンパク質としても認知されている（非特許文献５、非特許文献６；非特許文献７）。
【００１３】
リー（Ｌｅｅ）ら（非特許文献８）は、アルファ−リポ酸が視床下部ＡＭＰＫ活性を抑制しかくして食欲を制御することによって抗肥満効果を及ぼすことができる、ということを示唆した。彼らはまた、アルファ−リポ酸が、視床下部ではなく筋肉組織内でのＡＭＰＫの活性化を介して脂肪代謝を促進し、アルファ−リポ酸が、特に含脂肪細胞の中でＵＣＰ−１を活性化することによりエネルギー消費を容易にするという理由で肥満の治療用として治療上有効なものであることを報告した。
【００１４】
ロジェ（Ｒｏｇｅｒ）ら（非特許文献９）は、ＡＭＰＫ活性化因子またはマロニル−ＣｏＡ還元因子が、かかる異常な疾病および症候群からの回復またはその予防用として考えられる標的であり得るということを示唆した。
【００１５】
ナンダクマール（Ｎａｎｄａｋｕｍａｒ）ら（非特許文献１０）は、虚血性心疾患において、ＡＭＰＫが、脂肪およびグルコース代謝の調節を介して虚血灌流傷害を治療するための標的であると考えられる、ということを提案した。
【００１６】
ミン（Ｍｉｎ）ら（非特許文献１１）は、ＡＭＰＫが、アルコール性脂肪肝の調節のために有効であることを報告した。
【００１７】
ジュヌヴィエーブ（Ｇｅｎｅｖｉｅｖｅ）ら（非特許文献１２）は、肥満関連性糖尿病を含めた慢性炎症性身体条件または内毒素性ショックにおける炎症メディエータであるｉＮＯＳ酵素の活性をＡＭＰＫの活性化が阻害し、かくしてＡＭＰＫは、インスリン感受性を増強することのできる機序をもつ新しい薬剤を開発するために有効である、ということを報告した。更に、彼らは、ｉＮＯＳ活性の阻害がＡＭＰＫの活性化によってもたらされ、かくしてこの発見事実は敗血症、多発性硬化症、心筋梗塞、炎症性腸疾患および膵臓ベータ細胞機能不全といったような疾病に対し臨床的に応用可能である、ということを報告した。
【００１８】
ジン・ピン（Ｚｉｎｇ−Ｐｉｎｇ）ら（非特許文献１３）は、ＡＭＰＫが、マウスの筋肉細胞および心筋細胞内においてＣａ−カルモジュリンの存在下で、リン酸化を通して内皮ＮＯシンターゼを活性化するということを報告した。これは、ＡＭＰＫが狭心症を含めた心疾患に関与することを表わしている。
【００１９】
ジャビエ（Ｊａｖｉｅｒ）ら（非特許文献１４）は、エネルギーの利用を制限することによって寿命を延ばすことができ、このような延長された寿命は、生体内ＡＭＰ／ＡＴＰ比が増大させられ従ってＡＭＰＫのα２サブユニットがＡＭＰにより活性化されるような形で達成される、ということを報告した。従って、彼らは、ＡＭＰＫが、延命とエネルギーレベルおよびインスリン様シグナル情報の間の関係を検出するためのセンサとして機能し得るということを示唆した。
【００２０】
一方、活性成分として従来のナフトキノンベースの化合物を有する一部の医薬組成物が公知である。それらの中でも、β−ラパコンは、南米原産のラパチョの木（Ｔａｂｅｂｕｉａ  ａｖｅｌｌａｎｅｄａｅ）から得られたラパコールから誘導された天然植物製品である。デュニオンおよびα−デュニオンもまた、南米原産のストレプトカルプス・デュニイ（Ｓｔｒｅｐｔｏｃａｒｐｕｓ  ｄｕｎｎｉｉｎｏ）の葉から得られる。南米では古来、これらの天然の３環式ナフトキノン誘導体は、標準的に南米の風土病であるシャーガス病の治療において並びに抗癌薬として広く使用されてきており、同様に、優れた治療効果を及ぼすものとして公知である。特に、抗癌薬としてのその薬理作用は一般に西洋諸国に知られていることから、これらの３環式ナフトキノン誘導体は最近になって人々の注目を著しく引きつけた。事実、特許文献１の中で開示されている通り、このような３環式ナフトキノン誘導体化合物は、現在数多くの研究グループおよび機関によりさまざまな抗癌薬として開発されている。
【００２１】
しかしながら、さまざまな調査および研究にも関わらず、かかるナフトキノン化合物は、ＮＡＤおよびＡＭＰＫ活性の増大を介して、血管平滑筋細胞増殖により引き起こされる動脈硬化症のための外科手術またはその処置に付随する再狭窄を治療または防止するための治療的効能を有するという事実は、いまだに未知であり続けている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００２２】
【特許文献１】米国特許第５，９６９，１６３号明細書
【非特許文献】
【００２３】
【非特許文献１】ＲＯＭ．Ｊ．ＩＮＴＥＲＮ．ＭＥＤ．２０００〜２００１年、第３８〜３９巻、３３〜５０頁
【非特許文献２】Ｆｒｅｅ  Ｒａｄｉｃａｌ  Ｂｉｏｌｏｇｙ  ＆  Ｍｅｄｉｃｉｎｅ．第３７巻、第１号、１１５〜１２３頁、２００４年
【非特許文献３】Ｊ．Ｐｈａｒｍ．Ｐｈａｒｍａｃｏｌ．２００５年、第５７号（１）：１１１〜１１６頁
【非特許文献４】Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．２００４年１２月１７日；２７９号（５１）：５２９３４〜９頁
【非特許文献５】Ｎａｔ．Ｍｅｄ．２００４年７月；第１０号（７）：７２７〜３３頁
【非特許文献６】Ｎａｔｕｒｅ  ｒｅｖｉｅｗｓ、第３号、３４０〜３５１頁、２００４年
【非特許文献７】Ｇｅｎｅｓ  ＆  Ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ、第２７号、１〜６頁、２００４年
【非特許文献８】Ｎａｔｕｒｅ  ｍｅｄｉｃｉｎｅ、第１３号（６月）、２００４年
【非特許文献９】Ｃｅｌｌ、第１１７号、１４５〜１５１頁、２００４年
【非特許文献１０】Ｐｒｏｇｒｅｓｓ  ｉｎ  ｌｉｐｉｄ  ｒｅｓｅａｒｃｈ、第４２号、２３８〜２５６頁、２００３年
【非特許文献１１】Ａｍ．Ｊ．Ｐｈｙｓｉｏｌ．Ｇａｓｔｒｏｉｎｔｅｓｔ  Ｌｉｖｅｒ  Ｐｈｙｓｉｏｌ、第２８７号、Ｇ１〜６頁、２００４年
【非特許文献１２】Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ、第２７９号、２０７６７〜７４頁、２００４年
【非特許文献１３】ＦＥＢＳ  Ｌｅｔｔｅｒｓ、第４４３号、２８５〜２８９頁、１９９９年
【非特許文献１４】Ｇｅｎｅｓ  ＆  Ｄｅｖｅｌｏｐ．２００４年
【非特許文献１５】Ｖ．ナイアー（Ｎａｉｒ）ら、Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ  Ｌｅｔｔ．第４２号（２００１年）、４５４９〜４５５１頁
【非特許文献１６】Ａ．Ｃ．ベーリー（Ｂａｉｌｌｉｅ）ら、Ｊ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．（Ｃ）、１９６８年、４８〜５２頁
【非特許文献１７】Ｊ．Ｋ．スナイダー（Ｓｎｙｄｅｒ）ら、Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ  Ｌｅｔｔｅｒｓ、第２８号（１９８７年）、３４２７〜３４３０頁
【非特許文献１８】Ｒｅｍｉｎｇｔｏｎ’ｓ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ、Ｍａｃｋ  Ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ  Ｃｏ．，ペンシルバニア州イーストン、第１８版、１９９０年
【非特許文献１９】Ｊ．Ｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．、第５５号（１９９０年）４９９５〜５００８頁
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００２４】
以上で記述したような事実に基づくさまざまな網羅的および集中的な研究および実験の結果として、本発明の発明人らは、特異的化合物の使用を介したＮＱＯ１の活性化が、血管平滑筋細胞増殖を阻害することにより動脈硬化症の処置のための外科手術に付随する再狭窄の予防および／または治療にとって有効である、ということを改めて確認した。本発明は、これらの発見事実に基づいて完成されたものである。
【００２５】
従って、本発明の目的は、動脈硬化症の処置のための外科手術に付随する再狭窄の治療および予防のために治療的効果をもつ化合物を活性成分として含む医薬組成物を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００２６】
本発明の一態様に従うと、前述のおよびその他の目的は、（ａ）以下の構造式１および２：
【化１】
2010510982.tif 000003
【化２】
2010510982.tif 000004
（式中、
Ｒ１とＲ２が各々独立して水素、ハロゲン、アミノ、アルコキシ、またはＣ１−Ｃ６低級アルキルまたはアルコキシであるか、そうでなければＲ１およびＲ２が合わされて、飽和状態または部分不飽和または完全不飽和状態となっていてよい置換または未置換環状構造を形成してよく；
Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７およびＲ８が各々独立して水素、ヒドロキシ、アミノ、Ｃ１−Ｃ２０アルキル、アルケンまたはアルコキシ、Ｃ４−Ｃ２０シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、アリールまたはヘテロアリールであり、そうでなければＲ３〜Ｒ８のうちの２つの置換基が合わされて、飽和状態または部分不飽和または完全不飽和状態となっていてよい環状構造を形成してよく；
ＸがＣ（Ｒ）（Ｒ’）、Ｎ（Ｒ’’）、ＯおよびＳからなる群から選択され、好ましくはＯまたはＳ、より好ましくはＯであり、ここで、Ｒ’が水素またはＣ１−Ｃ６低級アルキルであり；
ＹがＳである場合、Ｒ７およびＲ８は存在せず、かつＹがＮである場合、Ｒ７は水素またはＣ１−Ｃ６低級アルキルでありかつＲ８は存在しないことを条件として、ＹはＣ、ＳまたはＮであり；
ｎが０である場合ｎに隣接する炭素原子は直接結合を介して環状構造を形成することを条件として、ｎは０または１である）；
によって表わされる化合物、またはそれらの薬学的に許容可能な塩、プロドラッグ、溶媒和物または異性体の中から選択された治療上の有効量の１つ以上の化合物、および
（ｂ）  薬学的に許容可能な担体、希釈剤または賦形剤、或いはそれらの任意の組み合わせ、
を含む、再狭窄を治療および／または予防するための医薬組成物を提供することにより達成可能である。
【００２７】
再狭窄に対する構造式１の化合物の治療的効果を確認するため、本発明の発明人らは実験を行なった。その結果として、構造式１または２に従った化合物を血管平滑筋細胞に投与した場合、ＮＱＯ１発現が上昇し、ＮＱＯ１発現に従って増大したＮＡＤ＋がＡＭＰＫ活性を上昇させて血管平滑筋細胞増殖を阻害することが確認された。更に、化合物の投与は動脈硬化症の治療のためのバルーン血管形成を実施した後の内膜過形成を阻害することも同様に確認された。
【００２８】
この点に関して、構造式１または２の化合物は、バルーン血管形成を実施した後に頻繁に発生する血管平滑筋細胞増殖に付随する再狭窄および脂質による血管壁損傷後の血管平滑筋細胞増殖に付随する動脈硬化症の予防および治療に対してすぐれた効果を有すると考えられている。
【００２９】
本開示で使用される際、「薬学的に許容可能な塩」というのは、それが投与される生体に著しい刺激を引き起こすことがなく、かつ化合物の生物活性および特性を無効にしない化合物の処方物を意味する。薬学的塩の例としては、例えば塩酸、硫酸、硝酸、リン酸、臭化水素酸およびヨウ化水素酸などの無機酸；酒石酸、蟻酸、クエン酸、酢酸、トリクロロ酢酸、トリフルオロ酢酸、グルコン酸、安息香酸、乳酸、フマル酸、マレイン酸およびサリチル酸といった有機酸；またはメタンスルホン酸、エタンスルホン酸、ベンゼンスルホン酸およびｐ−トルエンスルホン酸などのスルホン酸などの薬学的に許容可能なアニオンを含有する非毒性酸付加塩を形成することのできる酸と化合物の酸付加塩が含まれ得る。具体的には、薬学的に許容可能なカルボン酸塩の例としては、リチウム、ナトリウム、カリウム、カルシウムおよびマグネシウムなどのアルカリ金属またはアルカリ土類金属との塩、アルギニン、リジンおよびグアニジンなどのアミノ酸との塩、ジシクロヘキシルアミン、Ｎ−メチル−Ｄ−グルカミン、トリス（ヒドロキシメチル）メチルアミン、ジエタノールアミン、コリンおよびトリエチルアミンなどの有機塩基との塩が含まれる。本発明に従った化合物は、当該技術分野において周知の従来の方法によってその塩に転換されてよい。
【００３０】
本明細書で使用される際、「プロドラッグ」という用語は、生体内で親薬物へと転換される作用物質を意味する。プロドラッグは、或る種の状況下で親薬物よりも容易に投与できるという理由で、有用であることが多い。これらは例えば、親薬物がそうでない場合でも、経口投与によって生物学的利用能を有する。プロドラッグは同様に、親薬物に比べて改善された医薬組成物中の溶解度をも有し得る。プロドラッグの１つの例は、限定的な意味なく、水溶性が移動性にとって不利である場合に細胞膜を横断しての輸送を容易にするべくエステル（「プロドラッグ」）として投与されるもののその後ひとたび水溶性が有益である細胞の内部に入った時点で活性実体であるカルボン酸へと代謝的に加水分解させられる本発明の化合物であると考えられる。プロドラッグのさらなる例は、酸性基に結合された短鎖ペプチド（ポリアミノ酸）であってもよく、ここでペプチドは活性部分を曝すために代謝される。
【００３１】
このようなプロドラッグの一例として、本発明に従った薬学化合物は活性成分として以下の構造式１ａ：
【化３】
2010510982.tif 000005
によって表されるプロドラッグを含み、
式中、
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８、Ｘおよびｎが構造式１に定義されている通りである。
【００３２】
Ｒ９およびＲ１０が、各々独立して−ＳＯ３−Ｎａ＋であるか、または以下の構造式Ａ：
【化４】
2010510982.tif 000006
で表わされる置換基またはその塩であり；
この式中、
Ｒ１１およびＲ１２は各々独立して水素或いは置換または未置換のＣ１−Ｃ２０直鎖アルキルまたはＣ１−Ｃ２０分岐アルキルであり、
・  Ｒ１３は、以下の置換基ｉ）〜ｖｉｉｉ）：
ｉ）水素；
ｉｉ）置換または未置換のＣ１−Ｃ２０直鎖アルキルまたはＣ１−Ｃ２０分岐アルキル；
ｉｉｉ）置換または未置換アミン；
ｉｖ）置換または未置換のＣ３−Ｃ１０シクロアルキルまたはＣ３−Ｃ１０ヘテロシクロアルキル；
ｖ）置換または未置換のＣ４−Ｃ１０アリールまたはＣ４−Ｃ１０ヘテロアリール；
ｖｉ）Ｒ、Ｒ’およびＲ’’が各々独立して水素、または置換または未置換のＣ１−Ｃ２０直鎖アルキルまたはＣ１−Ｃ２０分岐アルキルであり、Ｒ１４が水素、置換または未置換アミン、シクロアルキル、ヘテロシクロアルキル、アリールおよびヘテロアリールからなる群から選択されており、ｌが１〜５の中から選択されている、−（ＣＲＲ’−ＮＲ’’ＣＯ）ｌ−Ｒ１４；
ｖｉｉ）置換または未置換カルボキシル；
ｖｉｉｉ）−ＯＳＯ３−Ｎａ＋；
からなる群から選択されており；
ｋが０である場合、Ｒ１１およびＲ１２は存在せず、Ｒ１３は直接カルボニル基に対し結合されていることを条件として、ｋは０〜２０の中から選択されている。
【００３３】
本明細書で使用される際、「溶媒和物」という用語は、非共有分子間力により結合させられた化学量論的または非化学量論的量の溶媒を更に含む本発明の化合物またはその塩を意味する。好ましい溶媒は、揮発性、非毒性でかつ／またはヒトへの投与のために許容できるものである。溶媒が水である場合、溶媒和物は水和物を意味する。
【００３４】
本明細書で使用される際、「異性体」という用語は、同じ化学式または分子式を有するものの光学的または立体的に異なっている本発明の化合物またはその塩を意味する。Ｄ型光学異性体およびＬ型光学異性体が、選択された置換体のＲ３〜Ｒ８型に応じて構造式１中に存在し得る。
【００３５】
特別の定めのないかぎり、「構造式１または構造式２の化合物」という用語は、化合物自体およびその薬学的に許容可能な塩、プロドラッグ、溶媒和物または異性体を包含するように意図されている。
【００３６】
本明細書で使用される際、「アルキル」という用語は、脂肪族炭化水素基を意味する。アルキル部分は、「飽和アルキル」基であってよく、これはそれがいかなるアルケン部分もアルキン部分も含まないことを意味している。代替的には、アルキル部分は「不飽和アルキル」部分であってもよく、これは、それが少なくとも１つのアルケンまたはアルキン部分を含むことを意味している。「アルケン」部分という用語は、少なくとも２つの炭素原子が少なくとも１つの炭素−炭素２重結合を形成している基を意味し、「アルキン」部分というのは、少なくとも２つの炭素原子が少なくとも１つの炭素−炭素３重結合を形成している基を意味する。アルキル部分は、それが置換されているか未置換であるかに関わらず、分岐、直鎖または環状であってよい。
【００３７】
本明細書で使用される際、「ヘテロシクロアルキル」という用語は、内部で１つ以上の環炭素原子が酸素、窒素または硫黄で置換され、かつ限定されるわけではないが例えばフラン、チオフェン、ピロール、ピロリン、ピロリジン、オキサゾール、チアゾール、イミダゾール、イミダゾリン、イミダゾリジン、ピラゾール、ピラゾリン、ピラゾリジン、イソチアゾール、トリアゾール、チアジアゾール、ピラン、ピリジン、ピペリジン、モルホリン、チオモルホリン、ピリダジン、ピリミジン、ピラジン、ピペラジンおよびトリアジンを含む炭素環基を意味する。
【００３８】
本明細書で使用される際「アリール」という用語は、共役パイ（π）電子系を有する少なくとも１つの環を有し、炭素環式アリール（例えばフェニル）および複素環アリール（例えばピリジン）基の両方共を含む芳香族置換基を意味する。この用語には、単環式または縮合環多環式（即ち隣接する炭素原子対を共有する環）基が含まれる。
【００３９】
本明細書で使用される際「ヘテロアリール」という用語は、少なくとも１つの複素環を含む芳香族基を意味する。
【００４０】
アリールまたはヘテロアリールの例としては、フェニル、フラン、ピラン、ピリジル、ピリミジル及びトリアジルが含まれるが、それに限定されるわけではない。
【００４１】
本発明に従った構造式１または２のＲ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７およびＲ８は、任意に置換されていてよい。置換される場合、１つまたは複数の置換基は、シクロアルキル、アリール、ヘテロアリール、ヘテロ脂肪環、ヒドロキシ、アルコキシ、アリールオキシ、メルカプト、アルキルチオ、アリールチオ、シアノ、ハロゲン、カルボニル、チオカルボニル、Ｏ−カルバミル、Ｎ  カルバミル、Ｏ−チオカルバミル、Ｎ−チオカルバミル、Ｃ−アミド、Ｎ−アミド、Ｓ−スルホンアミド、Ｎ−スルホンアミド、Ｃ−カルボキシ、Ｏ−カルボキシ、イソシアナト（ｉｓｏｃｙａｎａｔｏ）、チオシアナト（ｔｈｉｏｃｙａｎａｔｏ）、イソチオシアナート（ｉｓｏｔｈｉｏｃｙａｎａｔｏ）、ニトロ、シリル、トリハロメタンスルホニル、並びに１置換および２置換アミノを含むアミノ、およびその保護誘導体の中から個別にかつ独立して選択された１つ以上の基である。更に、構造式１ａ中の置換基Ｒ１１、Ｒ１２およびＲ１３は以上で定義された通りに置換されていてもよく、置換される場合は、以上に言及された置換基として置換され得る。
【００４２】
構造式１の化合物のうち、好ましいのは、以下の構造式３および４の化合物である。
【００４３】
構造式３の化合物は、ｎが０であり、隣接する炭素原子がその間の直接結合を介して１つの環状構造（フラン環）を形成する化合物であり、以下では「フラン化合物」または「フラノ−ｏ−ナフトキノン誘導体」と呼ばれることが多い。
【化５】
2010510982.tif 000007
【００４４】
構造式４の化合物は、ｎが１である化合物であり、以下では「ピラン化合物」または「ピラノ−ｏ−ナフトキノン」と呼ばれることが多い。
【化６】
2010510982.tif 000008
【００４５】
構造式１中、Ｒ１およびＲ２の各々は特に好ましくは水素である。
【００４６】
構造式３のフラン化合物中、特に好ましいのは、Ｒ１、Ｒ２およびＲ４が水素である構造式３ａの化合物、またはＲ１、Ｒ２およびＲ６が水素である構造式３ｂの化合物である。
【化７】
2010510982.tif 000009
【化８】
2010510982.tif 000010
【００４７】
更に、構造式４のピラン化合物のうち、特に好ましいのは、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７およびＲ８が水素である構造式４ａの化合物であるか、またはＲ１およびＲ２が合わされて置換または未置換の環状構造を形成する構造式４ｂまたは４ｃの化合物である。
【化９】
2010510982.tif 000011
【化１０】
2010510982.tif 000012
【化１１】
2010510982.tif 000013
【００４８】
構造式２の化合物中、限定されるわけではないが好ましいのは、以下の構造式２ａおよび２ｂの化合物である。
【００４９】
構造式２ａの化合物は、ｎが０であり隣接する炭素原子がそれらの間の直接結合を介して環状構造を形成し、ＹがＣである化合物である。
【化１２】
2010510982.tif 000014
【００５０】
構造式２ｂの化合物は、ｎが１でありＹがＣである化合物である。
【化１３】
2010510982.tif 000015
【００５１】
構造式２ａまたは２ｂにおいて、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８およびＸは、構造式２に定義されている通りである。
【００５２】
本明細書で使用される際「医薬組成物」という用語は、希釈剤または担体などのその他の化学化合物と構造式１または２の化合物の混合物を意味する。医薬組成物は、生体への化合物の投与を容易にする。当該技術分野では、さまざまな化合物投与技法が公知であり、これには、経口、注入、エアロゾル、非経口および局所投与が含まれるがこれらに限定されるわけではない。医薬組成物は同様に、関心対象の化合物を塩酸、臭化水素酸、硫酸、硝酸、リン酸、メタンスルホン酸、ｐ−トルエンスルホン酸、サリチル酸などといった酸と反応させることによって得ることもできる。再狭窄の治療及び予防に治療上有効な、有効成分には、以下「活性成分」と呼ばれる、上述の構造式のすべての化合物が含まれる。
【００５３】
「治療上有効な量」という用語は、その化合物を投与した時点で、治療を必要とする疾病の症候のうちの１つ以上を或る程度緩和または軽減する、或いは予防を必要とする疾病の臨床的指標または症候の開始を遅延するのに有効である活性成分の量を意味する。かくして、治療上有効な量というのは、（ｉ）疾病の進行速度を逆転させる効果；（ｉｉ）疾病の更なる進行を或る程度阻止する効果；および／または（ｉｉｉ）疾病に付随する１つ以上の症候を或る程度緩和する（または、好ましくは除去する）効果を示す活性成分の量を意味する。治療上有効な量は、治療を必要としている疾病について公知の生体内および生体外モデル系において、関連する化合物で実験を行なうことによって、経験的に決定してよい。
【００５４】
活性成分の調製
本発明に従った医薬組成物においては、以下で例示される通り活性成分としての構造式１または２の化合物は、当該技術分野において公知の従来の方法および／または有機化学合成の分野における一般的技術および実践方法に基づくものであるさまざまなプロセスによって調製可能である。以下で記述されている調製プロセスは単なる一例にすぎず、その他のプロセスを利用することもできる。従って本発明の範囲は、以下のプロセスに限定されるわけではない。
【００５５】
調製方法１：酸触媒環化による活性材料の合成
比較的単純な化学的構造を有する３環式ナフトキノン（ピラノ−ｏ−ナフトキノンおよびフラノ−ｏ−ナフトキノン）誘導体は一般に、触媒として硫酸を用いた環化を介して比較的高い収量で合成される。このプロセスに基づいて、構造式１のさまざまな化合物を合成することができる。
【００５６】
より具体的には、上述の合成を以下のように要約してもよい。
【化１４】
2010510982.tif 000016
【００５７】
即ち、２−ヒドロキシ−１，４−ナフトキノンを１つの塩基の存在下でさまざまなアリル臭化物またはその等化物と反応させた場合、Ｃ−アルキル化生成物およびＯ−アルキル化生成物が同時に得られる。同様に反応条件のみに応じて２つの誘導体のうちのいずれかを合成することもまた可能である。Ｏ−アルキル化誘導体は、トルエンまたはキシレンといったような溶媒を用いてＯ−アルキル化誘導体を還流させることによってクライゼン転位を通してもう１つのタイプのＣ−アルキル化誘導体に転換されることから、さまざまなタイプの３置換−２−ヒドロキシ−１，４−ナフトキノン誘導体を得ることが可能である。かくして得られたさまざまなタイプのＣ−アルキル化誘導体は、触媒として硫酸を用いた環化に付されてよく、かくして、構造式１の化合物の中でピラノ−ｏ−ナフトキノンまたはフラノ−ｏ−ナフトキノン誘導体を合成することができる。
【００５８】
調製方法２：３−メチレン−１，２，４−［３Ｈ］ナフタレントリオンを用いたディールス・アルダー反応
非特許文献１５によって教示されている通り、２−ヒドロキシ−１，４−ナフトキノンおよびホルムアルデヒドを合わせて加熱することで生成され３−メチレン−１，２，４［３Ｈ］ナフタレントリオンをさまざまなオレフィン化合物とのディールス・アルダー反応に付すことによって、さまざまなピラノ−ｏ−ナフトキノン誘導体を比較的容易に合成できるということが報告されている。この方法は、さまざまな形態のピラノ−ｏ−ナフトキノン誘導体を、触媒として硫酸を用いる環化の誘発に比べ比較的単純化された要領で合成できる、という点において有利である。
【化１５】
2010510982.tif 000017
【００５９】
調製方法３：ラジカル反応によるハロアルキル化と環化
フラノ−ｏ−ナフトキノン誘導体の合成のためにも、クリプトタンシノンおよび１５，１６−ジヒドロ−タンシノンの合成において用いたものと同じ方法を適切に使用できる。即ち、非特許文献１６により教示されているように３−ハロプロパン酸または４−ハロブタン酸誘導体から誘導された２−ハロエチルまたは３−ハロエチルラジカル化学種を２−ヒドロキシ−１，４−ナフトキノンと反応させ、かくして３−（２−ハロエチルまたは３−ハロプロピル）−２−ヒドロキシ−１，４−ナフトキノンを合成し、これを次に適切な酸性触媒条件下で環化に付してさまざまなピラノ−ｏ−ナフトキノンまたはフラノ−ｏ−ナフトキノン誘導体を合成することができる。
【化１６】
2010510982.tif 000018
【００６０】
調製方法４：ディールス・アルダー反応による４，５−ベンゾフランジオンの環化
クリプトタンシノンおよび１５，１６−ジヒドロ−タンシノンの合成において使用されるもう１つの方法は、非特許文献１７によって教示されている方法であり得る。この方法に従うと、フラノ−ｏ−ナフトキノン誘導体を、４，５−ベンゾフランジオン誘導体とさまざまなジエン誘導体の間のディールス・アルダー反応を介した付加環化により合成することができる。
【化１７】
2010510982.tif 000019
【００６１】
更に、以上で言及した調製方法に基づくと、置換基の種類に応じて関連する合成方法を用いてさまざまな誘導体を合成してもよい。かくして合成された誘導体および方法の具体例は、下表１に例示されている。具体的な調製方法については、以下の実施例において記述される。
【００６２】
【表１−１】
2010510982.tif 000020
【表１−２】
2010510982.tif 000021
【表１−３】
2010510982.tif 000022
【表１−４】
2010510982.tif 000023
【表１−５】
2010510982.tif 000024
【表１−６】
2010510982.tif 000025
【表１−７】
2010510982.tif 000026
【表１−８】
2010510982.tif 000027
【００６３】
本発明の医薬組成物は、それ自体公知の要領で、例えば従来の混合、溶解、造粒、糖衣錠製造、研和、乳化、カプセル化、封入または凍結乾燥プロセスを用いて製造してよい。
【００６４】
本発明に従って使用するための医薬組成物は、更に、薬学的に許容可能な担体、希釈剤または賦形剤またはそれらのあらゆる組み合わせを含んでもよい。従って、本発明に従って使用される医薬組成物は、薬学的に使用することのできる調製物への活性化合物の加工を容易にする賦形剤および助剤を含む１つ以上の薬学的に許容可能な担体を用いて、従来の要領で処方してよい。医薬組成物は、生体に対する化合物の投与を容易にする。
【００６５】
「担体」という用語は、細胞または組織内への化合物の取込みを容易にする化学化合物を意味する。例えば、ジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）は、数多くの有機化合物の生体細胞または組織内への摂取を容易にすることから、一般に利用される担体である。
【００６６】
「希釈剤」という用語は、関心対象の化合物を溶解させると同時に化合物の生物学的に活性な形態を安定化させる、水中に希釈された化学化合物を定義づけしている。緩衝溶液中に溶解した塩が、当該技術分野において希釈剤として用いられている。一般的に使用されている１つの緩衝溶液はリン酸緩衝生理食塩水（ＰＢＳ）であるが、それはこれが人体の体液のイオン強度条件に類似しているからである。緩衝塩は低濃度で溶液のｐＨを制御できることから、緩衝希釈液は、化合物の生物活性をほとんど修飾しない。
【００６７】
本明細書で記述された化合物は、そのままで人間の患者に投与することもできるし、或いはまた、組み合わせ療法の場合のようなその他の活性成分または適切な担体または１つまたは複数の賦形剤と混合されている医薬組成物の形で投与されてもよい。化合物の処方および投与のための技法は、非特許文献１８の中に見出すことができる。
【００６８】
当該技術分野においては化合物を投与するさまざまな技術が公知であり、経口、注入、エアゾル、非経口および局所投与が含まれるが、これらに限定されるわけではない。医薬組成物は同様に、関心対象の化合物を塩酸、臭化水素酸、硫酸、硝酸、リン酸、メタンスルホン酸、ｐ−トルエンスルホン酸、サリチル酸などといった酸と反応させることによって得ることもできる。
【００６９】
化合物は、当該技術分野において公知のさまざまな方法により処方されてよく、好ましくは、薬学的に許容可能なものである薬学的に許容可能な経口、外用、経粘膜および注入調製物の形に処方され、より好ましくは経口調製物の形に処方されてよい。
【００７０】
経口投与用の本発明の医薬組成物は好ましくは腸標的処方物の形に調製される。
【００７１】
一般に、経口医薬組成物は、経口投与すると胃を通過し、小腸により大部分が吸収され、次に体の全ての組織中に拡散され、かくして、標的組織に対して治療効果をもたらす。
【００７２】
これに関連して、本発明に従った経口医薬組成物は、腸標的処方を介して活性成分として構造式１または２の化合物の活性成分の生体吸収性および生物学的利用能を増強する。より具体的には、本発明に従った医薬組成物内の活性成分が主として胃および小腸の上部部分で吸収される場合、体内に吸収された活性成分は直接肝臓代謝を受け、このときこの代謝にはこの活性成分の実質的分解が付随し、従って、所望のレベルの治療的効果をもたらすことは不可能である。一方、活性成分が概ね下部小腸の周囲およびその下流側で吸収される場合には、吸収された活性成分はリンパ管を介して標的組織まで移動し、かくして高い治療効果をもたらすと予想される。
【００７３】
更に、本発明に従った医薬組成物は、それが消化プロセスの最終目標である結腸までターゲティングするような形で構築されていることから、薬物の生体内保持時間を増大させることが可能であり、かつ体内へ薬物を投与した結果としての体の代謝に起因して発生し得る薬の分解を最小限におさえることも同様に可能である。その結果、薬物の薬物速度論的特性を改善すること、疾病の治療にとって必要な活性成分の臨界有効用量を著しく低下させること、そして微量の活性成分を投与しただけでも所望の治療的効果を得ること、が可能である。更にこの経口医薬組成物においては、胃内ｐＨ変化および食糧摂取パターンの結果としてもたらされるかもしれない生物学的利用能の個体間および個体内での変動を低減させることにより薬物の吸収変動を最小限におさえることも可能である。
【００７４】
従って、本発明に従った腸標的処方物は、活性成分が小腸および大腸内そしてより好ましくは空腸そして下部小腸に対応する結腸および回腸内、特に好ましくは回腸または結腸内で概ね吸収されるような形で構成されている。
【００７５】
腸標的処方は、さまざまな方法を通して、消化管の数多くの生理学的パラメータを利用することによって設計することができる。本発明の１つの好ましい実施形態においては、腸標的処方物は、（１）ｐＨ感受性重合体に基づく処方方法、（２）腸特異的細菌酵素により分解可能である生分解性重合体に基づく処方方法、（３）腸特異的細菌酵素により分解可能である生分解性マトリクスに基づく処方方法、または（４）所与の遅延時間後の薬物の放出を可能にする処方方法、およびその任意の組合せによって調製され得る。
【００７６】
具体的には、ｐＨ感受性重合体を用いた腸標的処方（１）は、消化管のｐＨ変化に基づく薬物送達系である。胃のｐＨは１〜３の範囲内にあり、一方小腸および大腸のｐＨは、胃のものと比べて高い７以上の値を有する。この事実に基づいて、医薬組成物が消化管のｐＨ変動に影響されることなく下部小腸部分に確実に到達するようにするために、ｐＨ感受性重合体を使用することができる。ｐＨ感受性重合体の例としては、メタクリル酸−アクリル酸エチル共重合体（オイドラギット：ロームファルマ社の登録商標）、ヒドロキシプロピルメチルセルロースフタレート（ＨＰＭＣＰ）およびそれらの混合物からなる群から選択された少なくとも１つのものが含まれるが、それに限定されるわけではない。
【００７７】
好ましくは、ｐＨ感受性重合体をコーティングプロセスにより付加してよい。例えば、重合体の添加は、溶媒内に重合体を混合して水性コーティング懸濁液を形成し、得られたコーティング懸濁液を噴射してフィルムコーティングを形成し、そしてフィルムコーティングを乾燥させることによって実施可能である。
【００７８】
腸特異的細菌酵素によって分解可能である生分解性重合体を用いた腸標的処方（２）は、腸内細菌によって産生され得る特異的酵素の分解能力を利用することに基づくものである。特異的酵素の例としては、アゾレダクターゼ、細菌ヒドロラーゼグリコシダーゼ、エステラーゼ、ポリサッカリダーゼなどが含まれていてよい。
【００７９】
標的としてアゾレダクダーゼを用いた腸標的処方を設計することが望まれる場合には、生分解性重合体は、アゾ芳香族連結を含む重合体例えばスチレンとヒドロキシエチルメタクリレート（ＨＥＭＡ）の共重合体であり得る。活性成分を含有する処方物に重合体が添加される場合、例えばバクテロイデス・フラギリス（Ｂａｃｔｅｒｏｉｄｅｓ  ｆｒａｇｉｌｉｓ）およびユーバクテリウム・リモスム（Ｅｕｂａｃｔｅｒｉｕｍ  ｌｉｍｏｓｕｍ）といった腸内細菌によって特異的に分泌されるアゾレダクターゼの作用を介して重合体のアゾ基の還元によって活性成分を腸内に解放させることができる。
【００８０】
標的としてグリコシダーゼ、エステラーゼ、またはポリサッカリダーゼを用いた腸標的処方を設計することが望まれる場合、生分解性重合体は、天然多糖またはその置換誘導体であってよい。例えば、生分解性重合体は、デキストランエステル、ペクチン、アミラーゼ、エチルセルロースおよびその薬学的に許容可能な塩であってよい。重合体が活性成分に添加される場合、例えばビフィドバクテリア（Ｂｉｆｉｄｏｂａｃｔｅｒｉａ）およびバクテロイデス（Ｂａｃｔｅｒｏｉｄｅｓ）菌株といった腸内細菌によって特異的に分泌される各酵素の作用を介して重合体の加水分解により腸内に活性成分を解放することができる。これらの重合体は天然材料であり、生体内毒性のリスクが低いという利点をもつ。
【００８１】
腸特異的細菌酵素により分解可能である生分解性マトリクスを用いた腸標的処方（３）は、生分解性重合体が互いに架橋され活性成分または活性成分含有処方物に添加されている１つの形態であり得る。生分解性重合体の例としては、硫酸コンドロイチン、グアーガム、キトサン、ペクチンなどといった天然重合体が含まれ得る。薬物放出度は、マトリクス構成重合体の架橋度に応じて変動し得る。
【００８２】
天然重合体に加えて、生分解性マトリクスは、Ｎ置換アクリルアミドに基づく合成ヒドロゲルであってよい。例えば、Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチルアクリルアミドとアクリル酸との架橋または２−ヒドロキシエチルメタクリレートおよび４−メタクリロイルオキシアゾベンゼンの共重合により合成されるヒドロゲルをマトリクスとして使用してよい。架橋は以上で言及した通り例えばアゾ連結であり得、処方は、腸薬物送達のための最適な条件を提供するべく架橋密度が維持され、腸に薬物が送達された時点で腸粘膜と相互作用するべく連結が分解される一つの形態である。
【００８３】
更に、遅延時間の後の薬物の経時的放出を伴う腸標的処方（４）は、ｐＨの変化とは無関係に予め定められた時間の後活性成分を放出することができるようになっている１つの機序を利用する薬学送達系である。活性薬物の腸内放出を達成するためには、処方物は、胃内ｐＨ環境に対し耐性がなくてはならず、腸内への活性成分の放出に先立ち、体から腸への薬物の送達にかかる時限に対応する５〜６時間の間、サイレント期（ｓｉｌｅｎｔ  ｐｈａｓｅ）にあるべきである。時間特異的遅延放出処方物は、酸化ポリエチレンとポリウレタンとの共重合に基づいて調製されたヒドロゲルの付加により調製可能である。
【００８４】
具体的には、遅延放出処方物は、不溶性重合体に対して薬物を適用した後以上で言及した組成を有するヒドロゲルを添加した結果、胃および小腸の上部消化管内にとどまる間に処方物が水を吸収し次に膨潤し、その後下部消化管である小腸の下部部分まで移動し薬物を解放する構成を有しており、この薬物の遅延時間はヒドロゲルの長さに応じて決定される。
【００８５】
重合体のもう１つの例としては、エチルセルロース（ＥＣ）を、遅延放出投薬量処方において使用することができる。ＥＣは不溶性重合体であり、水の浸透に起因する膨潤媒質の膨潤または蠕動運動に起因する腸の内部圧力の変化に応答して、薬物放出時間を遅延させるための因子として役立ち得る。遅延時間は、ＥＣの厚みにより制御され得る。付加的な例としては、重合体の厚み制御により所与の時限の後に薬物を放出できるようにする遅延剤としてヒドロキシプロピルメチルセルロース（ＨＰＭＣ）を使用してもよく、これは５〜１０時間の遅延時間を有し得る。
【００８６】
本発明に従った経口医薬組成物においては、活性成分は、高い結晶化度を伴う結晶構造、または低い結晶化度を伴う結晶構造を有していてよい。好ましくは、活性成分は、低い結晶度の結晶構造を有していてよく、これは、構造式１または２の化合物における難溶性に付随する問題を解決しかつ溶解速度および生体内吸収率を増大させることができる。
【００８７】
本明細書で使用される際、「結晶化度」という用語は、合計化合物の結晶部分の重量分率として定義づけされ、当該技術分野において公知の従来の方法によって決定され得る。例えば、結晶化度の測定は、結晶部分と非晶質部分の各密度に対してまたはそこから適切な値を加算および／または減算することによって得られる予め設定された値を予め仮定することにより結晶化度を計算する密度法または沈澱法、融解熱の測定が関与する方法、Ｘ線回折解析の時点でＸ線回折速度分布から結晶質回折分率と非晶質回折分率を分離することによって結晶化度が計算されるＸ線方法、または赤外吸収スペクトルの結晶性バンドの間の幅のピークから結晶化度を計算する赤外線方法によって実施することができる。
【００８８】
本発明に従った経口医薬組成物中では、活性成分の結晶化度は好ましくは５０％以下である。より好ましくは、活性成分は、材料の固有の結晶性が完全に失われた非晶質構造を有し得る。非晶質化合物は、結晶質化合物に比べて比較的高い溶解度を示し、薬物の溶解速度および生体内吸収を著しく改善することができる。
【００８９】
本発明の１つの好ましい実施形態においては、非晶質構造は、活性成分を微細粒子または細粒の形へ調製（活性成分の微粉化）する間に形成され得る。微細粒子は、例えば活性成分の噴霧乾燥、重合体との活性成分の融解物の形成が関与する融解方法、溶媒中への活性成物の溶解度の重合体と活性成分との共沈物の形成が関与する共沈、封入体形成、溶媒の揮発などによって調製可能である。活性成分が非晶質構造でない場合即ち結晶構造または半結晶構造を有している場合でも、活性成分の機械的粉砕を介した細粒への微粉化が、粒子の大きな比表面積に起因して、溶解度の改善に寄与し、その結果として、活性薬物の溶解速度および生体吸収速度は改善される。
【００９０】
噴霧乾燥は、或る種の溶媒中に活性成分を溶解させ、結果として得た溶液を噴霧乾燥させることによって、細粒を作る方法である。噴霧乾燥プロセスの間に、化合物の結晶性が高い率で失われ、そのため、非晶質状態がもたらされ、従って、細かい粉末の形での噴霧乾燥された生成物が得られる。
【００９１】
機械的粉砕は、活性成分粒子に対し強い物理的力を適用することにより活性成分を細粒へと粉砕する方法である。機械的粉砕は、ジェット粉砕、ボール粉砕、振動粉砕、ハンマー粉砕などといったさまざまな粉砕プロセスを使用することによって実施可能である。特に好ましいのは、４０℃未満の温度で空気圧を用いて実施され得るジェット粉砕である。
【００９２】
その一方で、結晶構造の如何に関わらず、微粒子状活性成分の粒径の減少は、比表面積の増加、ひいては、溶解速度および溶解度の増加を導く。しかしながら、粒径が小さすぎるとこのようなサイズをもつ細粒の調製が困難になり、それと同時に、溶解度の劣化を結果としてもたらしかねない粒子の集塊または凝集をもたらす。従って、１つの好ましい実施形態においては、活性成分の粒径は、５ｎｍ〜５００μｍの範囲内にあってよい。この範囲内であれば、粒子の集塊または凝集を最大限に阻害でき、粒子の高い比表面積に起因して溶解速度および溶解度を最大限にすることができる。
【００９３】
好ましくは、細粒の形成中に発生し得る粒子の集塊または凝集を防ぐための付加的に界面活性剤を添加してもよく、かつ／または、静電気の発生を防ぐために帯電防止剤を更に添加してもよい。
【００９４】
必要な場合には、粉砕プロセス中に吸湿材料を更に添加することができる。構造式１または２の化合物は水により結晶化される傾向を有し、従って、吸湿材料の取込みは、経時的な化合物の再結晶化を阻害し、微粉化に起因する化合物粒子の溶解度の増加を維持することができる。更に、吸湿材料は、活性成分の治療効果に不利な影響を及ぼすことなく、医薬組成物の凝固および凝集を抑制するのに役立つ。
【００９５】
界面活性剤の例としては、ドキュセートナトリウムおよびラウリル硫酸ナトリウムなどのアニオン界面活性剤；塩化ベンザルコニウム、塩化ベンゼトニウムおよびセトリミドなどのカチオン界面活性剤；モノオレイン酸グリセリル、ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステルおよびソルビタンエステルという非イオン性界面活性剤；ポリエチレン−ポリプロピレン重合体およびポリオキシエチレン−ポリオキシプロピレン重合体（ポロキサマー）およびＧｅｌｕｃｉｒｅＴＭシリーズ（ガットフォスコーポレーション、米国）などの両親媒性重合体；モノカプリル酸プロピレングリコール；オレオイル・マクロゴール−６−グリセリド、リノレオイル・マクロゴール−６−グリセリド、カプリロカプロイル・マクロゴール−８−グリセリド、モノラウリン酸プロピレングリコールおよびポリグリセリル−６−ジオレエートが含まれていてよいが、それらに限定されるわけではない。これらの材料は単独でも、その任意の組み合わせの形ででも使用することができる。
【００９６】
吸湿剤の例としては、コロイドシリカ、軽質無水ケイ酸、重質無水ケイ酸、塩化ナトリウム、ケイ酸カルシウム、アルミノケイ酸カリウム、およびアルミノケイ酸カルシウムなどが含まれていてよいが、それらに限定されるわけではない。これらの材料は単独でも、その任意の組み合わせの形ででも使用することができる。
【００９７】
上述の吸湿剤の一部を帯電防止剤として使用してもよい。
【００９８】
界面活性剤、帯電防止剤および吸湿剤は、上述の効果を達成することのできる一定の量で添加され、かかる量は、微粉化条件に応じて適切に調整されてよい。好ましくは、活性成分の合計重量に基づいて０．０５〜２０重量％の範囲内で添加物を使用してよい。
【００９９】
１つの好ましい実施形態においては、本発明に従った医薬組成物の経口投与向け調製物への処方中に、水溶性重合体、可溶化剤および崩壊促進剤を更に添加してもよい。好ましくは、所望の剤形への組成物の処方は、溶媒中で添加物および微粒子状の活性成分を混合し、混合物を噴霧乾燥することによって行なってよい。
【０１００】
水溶性重合体は、構造式１または構造式２の化合物分子または粒子の周囲を親水性にしてその結果として水溶性を増強することによって微粒子状の活性成分の凝集を防ぎ、かつ好ましくは活性成分としてのナフトキノンベースの化合物の非晶質状態を維持するために役立つ。
【０１０１】
好ましくは、水溶性重合体はｐＨ非依存性重合体であり、胃腸内ｐＨの個体間および個体内変動の下でさえ、活性成分の結晶性喪失および親水性の増強をもたらすことができる。
【０１０２】
水溶性重合体の好ましい例としては、メチルセルロース、ヒドロキシメチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、エチルセルロース、ヒドロキシエチルメチルセルロース、カルボキシメチルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロースフタレート、ナトリウムカルボキシメチルセルロースおよびカルボキシメチルエチルセルロースなどのセルロース誘導体；ポリビニルアルコール；ポリ酢酸ビニル、ポリ酢酸ビニルフタレート、ポリビニルピロリドン（ＰＶＰ）およびこれらを含有する重合体；ポリアルケンオキシドまたはポリアルケングリコールおよびこれらを含有する重合体からなる群から選択された少なくとも１つが含まれ得る。好ましいのはヒドロキシプロピルメチルセルロースである。
【０１０３】
本発明の医薬組成物においては、所与のレベルよりも高い水溶性重合体を過剰に含有することによって更に高い溶解度が提供されることは全くなく、不利なことに、処方物の硬度が全体的に増大することそして、溶離剤に対する曝露の時点での水溶性重合体の過度の膨潤に起因する処方物のまわりのフィルム形成により、処方物中に溶離剤が浸透しないことといったさまざまな問題をもたらす。従って、可溶化剤は好ましくは、構造式１または２の化合物の物理的特性を修飾することによって処方物の溶解度を最大限にするように添加される。
【０１０４】
この点に関して、可溶化剤は、難溶性の構造式１または２の化合物の可溶化および湿潤性を増強するために役立ち、食習慣および食糧摂取後の薬物投与の時間差に由来する構造式１または２の化合物の生物学的利用能の変動を著しく低減させることができる。可溶化剤は、従来広く用いられてきた界面活性剤または両親媒性化合物から選択してよく、可溶化剤の具体例は、以上で定義づけした界面活性剤を意味し得る。
【０１０５】
崩壊促進剤は、薬物放出速度を改善するのに役立ち、標的部位における薬物の急速な放出を可能にして、薬物の生物学的利用能を増大させる。
【０１０６】
崩壊促進剤の好ましい例としては、クロスカルメロースナトリウム、クロスポビドン、カルボキシメチルセルロースカルシウム、デンプングリコール酸ナトリウムおよび低級置換ヒドロキシプロピルセルロースからなる群から選択された少なくとも１つのものが含まれるが、それらに限定されるわけではない。好ましいのは、クロスカルメロースナトリウムである。
【０１０７】
以上で記述した通りのさまざまな要因を考慮に入れた上で、活性成分１００重量部に基づいて、１０〜１０００重量部の水溶性重合体、１〜３０重量部の崩壊促進剤および０．１〜２０重量部の可溶化剤を添加することが好ましい。
【０１０８】
上述の成分に加えて、処方に関連して当該技術分野において公知のその他の材料を、必要とあれば任意に添加してもよい。
【０１０９】
噴霧乾燥用溶媒は、その物理的特性の修飾の無い高い溶解度および噴霧乾燥プロセス中の容易な揮発性を示す材料である。かかる溶媒の好ましい例としては、ジクロロメタン、クロロホルム、メタノールおよびエタノールが含まれていてよいが、それらに限定されるわけではない。これらの材料は、単独でも、その任意の組み合わせの形ででも使用できる。好ましくは、噴霧溶液中の固体含有量は、噴霧溶液の合計重量に基づいて、５〜５０重量％の範囲内にある。
【０１１０】
上述の腸標的処方プロセスは、好ましくは、以上の通りに調製された処方粒子のために実施される。
【０１１１】
好ましい１つの実施形態においては、本発明に従った経口医薬組成物は、
（ａ）  構造式１または構造式２の化合物を単独で、または界面活性剤および吸湿剤材料と組合せた形で添加し、構造式１または２の化合物をジェットミルで粉砕して活性成分微細粒子を調製する工程；
（ｂ）  水溶性重合体、可溶化剤および崩壊促進剤と併せて活性成分微細粒子を溶媒中に溶解させ、結果として得られた溶液を噴霧乾燥して処方物粒子を調製する工程；および
（ｃ）  ｐＨ感受性重合体および可塑化剤と併せて処方剤粒子を溶媒中に溶解させ、結果として得られた溶液を噴霧乾燥して、処方物粒子上に腸標的コーティングを実施する工程、
を含むプロセスによって調製され得る。
【０１１２】
界面活性剤、吸湿材料、水溶性重合体、可溶化剤および崩壊促進剤は、以上で定義づけした通りである。可塑化剤は、コーティングの硬化を防止するために添加される添加剤であり、例えばポリエチレングリコールなどの重合体を含み得る。
【０１１３】
代替的には、工程（ａ）のジェット粉砕されたシードとしての活性成分粒子上へ、工程（ｂ）のビヒクルおよび工程（ｃ）の腸標的コーティング材料を逐次的にまたは同時に噴霧することによって活性成分の処方を実施してもよい。
【０１１４】
注入のためには、本発明の作用物質は、水溶液、好ましくは生理学的に適合性ある緩衝液たとえばハンクス溶液、リンガー溶液、または生理食塩水といったような生理学的に適合性ある緩衝液中で処方される。経粘膜投与のためには、浸透すべき障壁に適した浸透剤が処方物中に使用される。かかる浸透剤は一般に、当該技術分野において公知である。
【０１１５】
化合物を、例えばボーラス注入または連続輸注といった注入による非経口投与向けに処方してもよい。注入用処方物は、防腐剤が付加された、例えばアンプルまたは多回投与用コンテナに入った、単位剤形の体裁をとっていてよい。組成物は、油性または水性ビヒクル中の懸濁液、溶液またはエマルジョンといった形をとっていてもよく、懸濁剤、安定化剤および／または分散剤といったような処方用作用物質を含有していてよい。
【０１１６】
代替的には、活性成分は、使用前に例えば発熱物質を含まない滅菌水といった適切なビヒクルを用いて構成するための粉末形態をしていてよい。
【０１１７】
本発明に従った医薬組成物は、一般的な錠剤形態並びに、罹患領域に活性成分を送出することのできるさまざまな形態へと調製または付加されてよい。例えば、組成物を、血管の中に挿入するべきメッシュステントの上にコーティングするかまたはその中に埋め込んでもよい。ステントは一般に、血管、胃腸管、胆管などの中の血液または体液の流量を調節するため外科手術により挿入される。これは、ステンレス鋼、形状記憶合金、ニチノール（Ｔｉ−Ｎｉ）などで作られたメッシュ様の材料である。従って、本発明に従った医薬組成物は、ステントの外部表面に対し直接コーティングされるかまたは予め定められた結合剤を介してそれに付着されること、または外向きに放出できる形態でステント内に埋込むことにより、罹患領域に適用してよい。以上においては、ステントのみが活性成分を付加するための媒体として例示されてきたが、当業者であれば、本発明の範囲および精神から逸脱することなくさまざまな修正、付加および置換が可能である、ということを認識するものである。
【０１１８】
本発明における使用に適した医薬組成物は、その意図された目的を達成するために有効な量で活性成分が含有されている組成物を含む。より具体的には、治療上有効な量というのは、疾病の症候を防止、軽減または改善するため、または治療対象の生存率を高めるための有効な化合物の量を意味する。治療上有効な量の判定は、特に本明細書で提供されている詳細な開示に照らして、当業者の能力範囲内に十分入るものである。
【０１１９】
本発明の医薬組成物が単位剤形の形に処方される場合、活性成分としての構造式１または２の化合物は、好ましくは約０．１〜１，０００ｍｇの単位用量で含まれている。投与される構造式１または２の化合物の量は、治療を受ける患者の体重および年令、疾病の特徴的性質および重症度に応じて、担当医により決定される。
【０１２０】
本発明は同様に、再狭窄の予防および治療のための薬物の調製における構造式１または２の化合物の使用をも提供している。本明細書で使用される。疾病症候群の「治療」という用語は、発病の症候を示す対象において薬物が使用された場合の疾病の進行の停止または遅延を意味する。「予防」という用語は、発病の症候を全く示さないものの発病の危険性が高い対象において薬物が使用された場合の発病症候の停止または遅延を意味する。
【０１２１】
本発明の上述のおよびその他の目的、特徴およびその他の利点は、添付の図面と合わせて以下の詳細な説明から更に明確に理解できるものである。
【図面の簡単な説明】
【０１２２】
【図１】濃度を変動させて本発明に従った化合物１で前処理した後の生体細胞の数に関する計数結果を示す棒グラフである。
【図２】本発明に従った化合物１で処理された血管平滑筋細胞内のＮＱＯ１の発現を確認するＰＴ−ＰＣＲの結果である。
【図３】本発明に従った化合物１で処理された血管平滑筋細胞中のＡＭＰＫおよびＡＣＣのリン酸化度を確認する結果である。
【図４】本発明に従った化合物１で処理された血管平滑筋細胞内のｐ５３、ｐ２１、網膜芽腫およびＣＤＫの発現を確認する結果である。
【図５】本発明に従った化合物１で処理された血管平滑筋細胞中の細胞増殖の阻害を確認する結果である。
【図６】本発明に従った化合物１の投与を受けたラットにおける血管内膜過形成の観察結果である。
【図７】本発明に従った化合物１を投与したラットを屠殺することによる、オイルレッドＯでの染色後の内部血管壁および大動脈弁上の脂質蓄積度の比較／観察結果である。
【発明を実施するための形態】
【０１２３】
ここで、本発明について、以下の実施例を参考にしながら更に詳細に記述する。これらの実施例は、本発明を例示することのみを目的として提供されており、本発明の範囲および精神を制限するものとみなされるべきではない。
【実施例】
【０１２４】
実施例１：β−ラパコン（化合物１）の合成
１７．４ｇ（０．１０Ｍ）の２−ヒドロキシ−１，４−ナフトキノンを１２０ｍｌのＤＭＳＯ中に溶解させ、それに０．８８ｇ（０．１１Ｍ）のＬｉＨを徐々に添加した。ここで、この作業は、水素が放出されることから注意深く行なうべきである。反応溶液を撹拌し、水素がそれ以上生成されないことを確認した後、更に３０分間撹拌した。その後、１５．９ｇ（０．１０Ｍ）の臭化プレニル（１−ブロモ−３−メチル−２−ブテン）および３．３５ｇ（０．０２５Ｍ）のＬｉＩを徐々に添加した。反応溶液を４５℃まで加熱し、その後その温度で１２時間勢いよく撹拌した。反応溶液を１０℃未満に冷却し、７６ｇの氷をまず最初に加え、その後２５０ｍｌの水を加えた。その後、結果として得た溶液を１超の酸性ｐＨに維持するため、２５ｍｌの濃ＨＣｌを徐々に添加した。反応混合物に２００ｍｌのＥｔＯＡｃを添加し、これを次に勢いよく撹拌し、かくして、ＥｔＯＡｃ中に溶解しない白色固体を得た。これらの固体をろ過し、ＥｔＯＡｃ層を分離した。１００ｍｌのＥｔＯＡｃで水性層をもう一度抽出し、先に抽出した有機層と組合せた。有機層を１５０ｍｌの５％のＮａＨＣＯ３で洗浄し、濃縮した。結果として得た濃縮物を２００ｍｌのＣＨ２Ｃｌ２中に溶解させ、勢いよく振とうして、２ＮのＮａＯＨ水溶液７０ｍｌを添加し、２つの層を分離した。ＣＨ２Ｃｌ２層を更に２回、２ＮのＮａＯＨ水溶液（７０ｍｌ×２）での処理により分離した。かくして分離された水溶液を組み合わせ、２超の酸性ｐＨに調整して、固体を形成させた。結果としての固体をろ過し、分離してラパコールを得た。かくして得られたラパコールを７５％のＥｔＯＨから再結晶させた。結果としてのラパコールを８０ｍｌの硫酸と混合し、混合物を１０分間室温で勢いよく撹拌し、それに２００ｇの氷を添加して反応を完了させた。６０ｍｌのＣＨ２Ｃｌ２を反応材料に添加し、次にこの材料を勢いよく振とうした。その後、ＣＨ２Ｃｌ２層を分離させ、５％のＮａＨＣＯ３で洗浄した。３０ｍｌのＣＨ２Ｃｌ２を用いてもう一度水性層を抽出し、５％のＮａＨＣＯ３で洗浄し、先に抽出した有機層と組合せた。有機層をＭｇＳＯ４上で乾燥させ、濃縮して、純粋でないβ−ラパコンを得た。かくして得られたβ−ラパコンをイソプロパノールから再結晶させ、それにより純粋β−ラパコン８．３７ｇを得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，δ）：８．０５（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝１，８Ｈｚ）、７．８２（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝１，８Ｈｚ）、７．６４（１Ｈ，ｄｔ，Ｊ＝１，８Ｈｚ）、７．５０（１Ｈ，ｄｔ，Ｊ＝１，８Ｈｚ）、２．５７（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝６．５Ｈｚ）、１．８６（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝６．５Ｈｚ）１．４７（６Ｈ，ｓ）
【０１２５】
実施例２：デュニオン（化合物２）の合成
実施例１内でラパコールを得るプロセスにおいて、ＥｔＯＡｃ中に溶解させずに分離された固体は、Ｃ−アリル化生成物であるラパコールと異なりＯ−アルキル化生成物である２−プレニルオキシ−１，４−ナフトキノンである。分離された２−プレニルオキシ−１，４−ナフトキノンを最初にＥｔＯＡｃからもう一度再結晶させた。３．６５ｇ（０．０１５Ｍ）のかくして精製された固体をトルエン中に溶解させ、トルエンを５時間還流させてクライゼン転位を誘発した。減圧下での蒸留によりトルエンを濃縮させ、次に更なる精製なく１５ｍｌの硫酸と混合した。結果として得た混合物を１０分間室温で勢いよく撹拌し、それに１００ｇの氷を添加して反応を完了させた。反応材料に５０ｍｌのＣＨ２Ｃｌ２を添加し、それを勢いよく振とうした。その後、ＣＨ２Ｃｌ２層を分離し、５％のＮａＨＣＯ３で洗浄した。２０ｍｌのＣＨ２Ｃｌ２を用いて水層をもう一度抽出し、５％のＮａＨＣＯ３で洗浄し、以前に抽出した有機層と組合せた。有機層をＭｇＳＯ４上で乾燥させ、シリカゲル上のクロマトグラフィにより精製して２．３２ｇの純粋デュニオンを得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，δ）：８．０５（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝８Ｈｚ）、７．６４（２Ｈ，ｄ，Ｊ＝８Ｈｚ）、７．５６（１Ｈ，ｍ）、４．６７（１Ｈ，ｑ，Ｊ＝７Ｈｚ）、１．４７（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝７Ｈｚ）、１．４５（３Ｈ，ｓ）１．２７（３Ｈ，ｓ）
【０１２６】
実施例３：α−デュニオン（化合物３）の合成
実施例２で精製された２−プレニルオキシ−１，４−ナフトキノン４．８ｇ（０．０２０Ｍ）をキシレン中に溶解させ、キシレンを１５時間還流させ、こうして、実施例２に比べて著しく高い温度条件下そして延長した反応条件下でクライゼン転位を誘発した。この反応プロセスによると、環化まで進行したα−デュニオンが、クライゼン転位を受けかつ２つのメチル基のうちの１つがシフトしていたラパコールと共に得られた。減圧下での蒸留によりキシレンを濃縮し、シリカゲル上のクロマトグラフィにより精製して１．６５ｇの純粋α−デュニオンを得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，δ）：８．０６（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝８Ｈｚ）、７．６４（２Ｈ，ｍ）、７．５７（１Ｈ，ｍ）、３．２１（１Ｈ，ｑ，Ｊ＝７Ｈｚ）、１．５３（３Ｈ，ｓ）、１．５１（３Ｈ，ｓ）１．２８（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝７Ｈｚ）
【０１２７】
実施例４：化合物４の合成
１７．４ｇ（０．１０Ｍ）の２−ヒドロキシ−１，４−ナフトキノンを１２０ｍｌのＤＭＳＯ中に溶解させ、それに０．８８ｇ（０．１１Ｍ）のＬｉＨを徐々に添加した。ここで、この作業は、水素が放出されることから注意深く行なうべきである。反応溶液を撹拌し、水素がそれ以上生成されないことを確認した後、更に３０分間撹拌した。その後、１４．８ｇ（０．１１Ｍ）の臭化メタリル（１−ブロモ−２−メチルプロペン）および３．３５ｇ（０．０２５Ｍ）のＬｉＩを徐々に添加した。反応溶液を４５℃まで加熱し、その後その温度で１２時間勢いよく撹拌した。反応溶液を１０℃未満に冷却し、８０ｇの氷をまず最初に加え、その後２５０ｍｌの水を加えた。その後、結果として得た溶液を１超の酸性ｐＨに維持するため、２５ｍｌの濃ＨＣｌを徐々に添加した。反応混合物に２００ｍｌのＣＨ２Ｃｌ２を添加し、これを次に勢いよく振とうして２層を分離した。７０ｍｌのＣＨ２Ｃｌ２で水性層をもう一度抽出し、先に抽出した有機層と組合せた。ＴＬＣにより新たに２つの材料が形成されたことを確認し、これらをその後、特別ないかなる分離プロセスも無く使用した。有機層を減圧下での蒸留により濃縮し、キシレン中に再度溶解させ、その後８時間還流した。このプロセスにおいて、ＴＬＣ上の２つの材料を１つに組み合わせ、かくして比較的純粋なラパコール誘導体を得た。かくして得られたラパコール誘導体を８０ｍｌの硫酸と混合し、１０分間室温で勢いよく撹拌し、それに２００ｇの氷を添加して反応を完了させた。８０ｍｌのＣＨ２Ｃｌ２を反応材料に添加し、次にこの材料を勢いよく振とうした。その後、ＣＨ２Ｃｌ２層を分離させ、５％のＮａＨＣＯ３で洗浄した。５０ｍｌのＣＨ２Ｃｌ２を用いてもう一度水性層を抽出し、５％のＮａＨＣＯ３で洗浄し、先に抽出した有機層と組合せた。有機層をＭｇＳＯ４上で乾燥させ、濃縮して、純粋でないβ−ラパコン誘導体（化合物４）を得た。かくして得られたβ−ラパコン誘導体をイソプロパノールから再結晶させ、それにより純粋な化合物４を１２．２１ｇ得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，δ）：８．０８（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝８Ｈｚ）、７．６４（２Ｈ，ｍ）、７．５７（１Ｈ，ｍ）、２．９５（２Ｈ，ｓ）、１．６１（６Ｈ，ｓ）
【０１２８】
実施例５：化合物５の合成
臭化メタリルの代りに臭化アリルを用いたという点を除いて、実施例４と同じ要領で化合物５を得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，δ）：８．０７（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝７Ｈｚ）、７．６５（２Ｈ，ｍ）、７．５８（１Ｈ，ｍ）、５．２７（１Ｈ，ｍ）、３．２９（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝１０，１５Ｈｚ）、２．７５（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝７，１５Ｈｚ）、１．５９（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝６Ｈｚ）
【０１２９】
実施例６：化合物６の合成
２０ｍｌのエーテル中に５．０８ｇ（４０ｍＭ）の３−クロロプロピニルクロリドを溶解させ、−７８℃まで冷却した。結果として得られた溶液に対して１．９５ｇ（２５ｍＭ）の過酸化ナトリウム（Ｎａ２Ｏ２）を、その温度で勢いよく撹拌しながら徐々に添加し、その後更に３０分間勢いよく撹拌した。反応溶液を０℃まで加熱し、それに７ｇの氷を付加し、続いて更に１０分間付加的に撹拌を行なった。有機層を分離し、０℃の冷水１０ｍｌでもう一度洗浄し、その後０℃のＮａＨＣＯ３水溶液で洗浄した。有機層を分離し、ＭｇＳＯ４上で乾燥させ、０℃未満で減圧下の蒸留によって濃縮し、こうして３−クロロプロピオン過酸を調製した。
【０１３０】
２０ｍｌの酢酸中に１．７４ｇ（１０ｍＭ）の２−ヒドロキシ−１，４−ナフトキノンを溶解させ、先に調製した３−クロロプロピオン過酸を室温でそれに対して徐々に添加した。反応混合物を２時間撹拌しながら還流させ、その後減圧下で蒸留して酢酸を除去した。結果としての濃縮物をＣＨ２Ｃｌ２２０ｍｌ中に溶解させ、２０ｍｌの５％ＮａＨＣＯ３で洗浄した。２０ｍｌのＣＨ２Ｃｌ２を用いてもう一度水層を抽出し、先に抽出した有機層と組合せた。有機層をＭｇＳＯ４上で乾燥させ、濃縮して２−（２−クロロエチル）−３−ヒドロキシ−１，４−ナフトキノンと混和した形で化合物６を得た。結果として得た混合物をシリカゲル上のクロマトグラフィによって精製して、純粋なラパコン誘導体（化合物６）０．１７２ｇを得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，δ）：８．０７（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．６Ｈｚ）、７．５６−７．６８（３Ｈ，ｍ）、４．８９（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝９．２Ｈｚ）、３．１７（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝９．２Ｈｚ）
【０１３１】
実施例７：化合物７の合成
１７．４ｇ（０．１０Ｍ）の２−ヒドロキシ−１，４−ナフトキノンを１２０ｍｌのＤＭＳＯ中に溶解させ、それに０．８８ｇ（０．１１Ｍ）のＬｉＨを徐々に添加した。ここで、この作業は、水素が放出されることから注意深く行なうべきである。反応溶液を撹拌し、水素がそれ以上生成されないことを確認した後、更に３０分間撹拌した。その後、１９．７ｇ（０．１０Ｍ）の臭化シンナミル（３−フェニルアリル臭化物）および３．３５ｇ（０．０２５Ｍ）のＬｉＩを徐々に添加した。反応溶液を４５℃まで加熱し、その後その温度で１２時間勢いよく撹拌した。反応溶液を１０℃未満に冷却し、８０ｇの氷をまず最初に加え、その後２５０ｍｌの水を加えた。その後、結果として得た溶液を１超の酸性ｐＨに維持するため、２５ｍｌの濃ＨＣｌを徐々に添加した。反応混合物を溶解させるために２００ｍｌのＣＨ２Ｃｌ２を添加し、これを次に勢いよく振とうして２層を分離した。水槽を廃棄し、２ＮのＮａＯＨ水溶液（１００ｍｌ×２）でＣＨ２Ｃｌ２層を処理して水層を２回分離した。この時点で、２ＮのＮａＯＨ水溶液での抽出後に残ったＣＨ２Ｃｌ２層を実施例８中で再び使用した。かくして分離された水溶液を組み合わせ、濃ＨＣｌを用いて２超の酸性ｐＨに調整して、固体を形成させた。結果としての固体をろ過し、分離してラパコール誘導体を得た。かくして得られたラパコール誘導体を７５％のＥｔＯＨから再結晶させた。結果としてのラパコール誘導体を５０ｍｌの硫酸と混合し、混合物を１０分間室温で勢いよく撹拌し、それに１５０ｇの氷を添加して反応を完了させた。６０ｍｌのＣＨ２Ｃｌ２を反応材料に添加し、次にこの材料を勢いよく振とうした。その後、ＣＨ２Ｃｌ２層を分離させ、５％のＮａＨＣＯ３で洗浄した。３０ｍｌのＣＨ２Ｃｌ２を用いてもう一度水性層を抽出し、５％のＮａＨＣＯ３で洗浄し、先に抽出した有機層と組合せた。有機層を濃縮しシリカゲル上のクロマトグラフィにより精製して２．３１ｇの純粋な化合物７を得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，δ）：８．０９（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝１．２，７．６Ｈｚ）、７．８３（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．６Ｈｚ）、７．６４（１Ｈ，ｄｔ，Ｊ＝１．２，７．６Ｈｚ）、７．５２（１Ｈ，ｄｔ，Ｊ＝１．２，７．６Ｈｚ）、７．４１（５Ｈ，ｍ）、５．２７（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝２．５，６．０Ｈｚ）、２．７７（１Ｈ，ｍ）２．６１（１Ｈ，ｍ）、２．３４（１Ｈ，ｍ）、２．０８（１Ｈ，ｍ）、０．８７（１Ｈ，ｍ）
【０１３２】
実施例８：化合物８の合成
実施例７において２ＮのＮａＯＨ水溶液で抽出した後の残りのＣＨ２Ｃｌ２層を減圧下での蒸留により濃縮した。結果として得た濃縮物を３０ｍｌのキシレン中に溶解させ、その後１０時間還流させてクライゼン転位を誘発した。キシレンを減圧下で蒸留により濃縮し、その後、更なる精製なく１５ｍｌの硫酸と混合した。結果として得た混合物を１０分間室温で勢いよく撹拌し、１００ｇの氷をそれに加えて反応を完了させた。５０ｍｌのＣＨ２Ｃｌ２を反応材料に添加し、これを勢いよく振とうした。その後、ＣＨ２Ｃｌ２層を分離し、５％のＮａＨＣＯ３で洗浄した。２０ｍｌのＣＨ２Ｃｌ２を用いてもう一度水層を抽出し、５％のＮａＨＣＯ３で洗浄し、先に抽出した有機層と組合せた。有機層をＭｇＳＯ４上で乾燥させ、濃縮し、シリカゲル上のクロマトグラフィにより精製して１．２６ｇの純粋化合物８を得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，δ）：８．１２（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝０．８，８．０Ｈｚ）、７．７４（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝１．２，７．６Ｈｚ）、７．７０（１Ｈ，ｄｔ，Ｊ＝１．２，７．６Ｈｚ）、７．６２（１Ｈ，ｄｔ，Ｊ＝１．６，７．６Ｈｚ）、７．２７（３Ｈ，ｍ）、７．１０（２Ｈ，ｔｄ，Ｊ＝１．２，６．４Ｈｚ）、５．３８（１Ｈ，ｑｄ，Ｊ＝６．４，９．２Ｈｚ）、４．６１（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝９．２Ｈｚ）、１．１７（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．４Ｈｚ）
【０１３３】
実施例９：化合物９の合成
１０ｍｌのアセトニトリル中に３．４ｇ（２２ｍＭ）の１．８−ジアザビシクロ［５．４．０］ウンデス−７−エンおよび１．２６ｇ（１５ｍＭ）の２−メチル−３−ブチン−２−オールを溶解させ、結果としての溶液を０℃まで冷却した。３．２ｇ（１５ｍＭ）のトリフルオロ酢酸無水物を撹拌しながら反応溶液に徐々に添加し、次にこれを０℃で撹拌し続けた。１．７４ｇ（１０ｍＭ）の２−ヒドロキシ−１，４−ナフトキノンおよび１３５ｍｇ（１．０ｍＭ）の塩化銅（ＣｕＣｌ２）を、もう１本のフラスコ内で１０ｍｌのアセトニトリル中に溶解させ、撹拌した。先に精製した溶液を徐々に反応溶液に添加し、これを次に２０時間還流させた。反応溶液を、減圧下での蒸留により濃縮し、次にシリカゲル上のクロマトグラフィによって精製して０．２２ｇの純粋化合物９を得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，δ）：８．１１（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝１．２，７．６Ｈｚ）、７．７３（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝１．２，７．６Ｈｚ）、７．６９（１Ｈ，ｄｔ，Ｊ＝１．２，７．６Ｈｚ）、７．６０（１Ｈ，ｄｔ，Ｊ＝１．６，７．６Ｈｚ）、４．９５（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝３．２Ｈｚ）、４．５２（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝３．２Ｈｚ）、１．５６（６Ｈ，ｓ）
【０１３４】
実施例１０：化合物１０の合成
０．１２ｇの化合物９を５ｍｌのＭｅＯＨ中に溶解させ、１０ｍｇの５％Ｐｄ／ｃをそれに添加し、その後３時間室温で勢いよく撹拌した。反応溶液をシリカゲルを通してろ過して５％のＰｄ／Ｃを除去し、減圧下での蒸留により濃縮して化合物１０を得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，δ）：８．０５（１Ｈ，ｔｄ，Ｊ＝１．２，７．６Ｈｚ）、７．６４（２Ｈ，ｍ）、７．５４（１Ｈ，ｍ）、３．４８（３Ｈ，ｓ），１．６４（３Ｈ，ｓ）、１．４２（３Ｈ，ｓ）、１．２９（３Ｈ，ｓ）
【０１３５】
実施例１１：化合物１１の合成
１．２１ｇ（５０ｍＭ）のβ−ラパコン（化合物１）と１．１４ｇ（５０ｍＭ）のＤＤＱ（２，３−ジクロロ−５，６−ジシアノ−１，４−ベンゾキノン）を、５０ｍｌの四塩化炭素中に溶解させ、７２時間還流した。反応溶液を減圧下での蒸留により濃縮し、その後シリカゲル上でのクロマトグラフィにより精製して１．１８ｇの純粋化合物１１を得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，δ）：８．０８（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝１．２，７．６Ｈｚ）、７．８５（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝０．８，７．６Ｈｚ）、７．６８（１Ｈ，ｄｔ，Ｊ＝１．２，７．６Ｈｚ）、７．５５（１Ｈ，ｄｔ，Ｊ＝１．２，７．６Ｈｚ）、６．６３（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝１０．０Ｈｚ）、５．５６（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝１０．０Ｈｚ）、１．５７（６Ｈ，ｓ）
【０１３６】
実施例１２：化合物１２の合成
１．７４ｇ（１０ｍＭ）の２−ヒドロキシ−１，４−ナフトキノン、３．４ｇ（５０ｍＭ）の２−メチル−１，３−ブタジエン（イソプレン）、３．０ｇ（１００ｍＭ）のパラホルムアルデヒドおよび２０ｍｌの１，４−ジオキサンを圧力容器内に置き、４８時間１００℃で撹拌しながら加熱した。反応容器を室温まで冷却し、その中味をろ過した。ろ液を減圧下での蒸留によって濃縮し、その後シリカゲル上でのクロマトグラフィにより精製してβ−ラパコンの２−ビニル誘導体として２３８ｇの化合物１２を得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，δ）：８．０７（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝１．２，７．６Ｈｚ）、７．８８（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝０．８，７．６Ｈｚ）、７．６６（１Ｈ，ｄｔ，Ｊ＝１．２，７．６Ｈｚ）、７．５２（１Ｈ，ｄｔ，Ｊ＝０．８，７．６Ｈｚ）、５．８７（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝１０．８，１７．２Ｈｚ）、５．１８（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝１０．８Ｈｚ）、５．１７（１Ｈ，１７．２Ｈｚ）、２．６２（１Ｈ，ｍ）、２．３８（１Ｈ，ｍ）、２．１７（３Ｈ，ｓ）、２．００（１Ｈ，ｍ）、１．８４（１Ｈ，ｍ）
【０１３７】
実施例１３：化合物１３の合成
１．７４ｇ（１０ｍＭ）の２−ヒドロキシ−１，４−ナフトキノン、４．８ｇ（５０ｍＭ）の２．４−ジメチル−１，３−ペンタジエンおよび３．０ｇ（１００ｍＭ）のパラホルムアルデヒドを、２０ｍｌの１，４−ジオキサン中に溶解させ、結果としての混合物を１０時間勢いよく撹拌しながら還流させた。反応容器を室温まで冷却し、その中味をろ過して固体からパラホルムアルデヒドを除去した。ろ液を減圧下での蒸留により濃縮し、次にシリカゲル上でのクロマトグラフィにより精製してβ−ラパコン誘導体として４２８ｍｇの化合物１３を得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，δ）：８．０６（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝１．２，７．６Ｈｚ）、７．８３（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝０．８，７．６Ｈｚ）、７．６５（１Ｈ，ｄｔ，Ｊ＝１．２，７．６Ｈｚ）、７．５０（１Ｈ，ｄｔ，Ｊ＝０．８，７．６Ｈｚ）、５．２２（１Ｈ，ｂｓ）、２．６１（１Ｈ，ｍ）、２．４８（１Ｈ，ｍ）、２．０４（１Ｈ，ｍ）、１．８０（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝１．０Ｈｚ）、１．７５（１Ｈ，ｍ）、１．７２（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝１．０Ｈｚ）、１．６４（３Ｈ，ｓ）
【０１３８】
実施例１４：化合物１４の合成
５．３ｇ（３０ｍＭ）の２−ヒドロキシ−１，４−ナフトキノン、２０．４ｇ（１５０ｍＭ）の２，６−ジメチル−２，４，６−オクタトリエンおよび９．０ｇ（３００ｍＭ）のパラホルムアルデヒドを５０ｍｌの１，４−ジオキサン中に溶解させ、結果としての混合物を１０時間勢いよく撹拌しながら還流させた。反応容器を室温まで冷却し、その中味をろ過して固体からパラホルムアルデヒドを除去した。ろ液を減圧下での蒸留により濃縮し、次にシリカゲル上でのクロマトグラフィにより精製してβ−ラパコン誘導体として１．１８ｇの化合物１４を得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，δ）：８．０７（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝１．２，７．６Ｈｚ）、７．８７（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝０．８，７．６Ｈｚ）、７．６６（１Ｈ，ｄｔ，Ｊ＝１．２，７．６Ｈｚ）、７．５１（１Ｈ，ｄｔ，Ｊ＝０．８，７．６Ｈｚ）、６．３７（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝１１．２，１５．２Ｈｚ）、５．８０（１Ｈ，ｂｒｏａｄ  ｄ，Ｊ＝１１．２Ｈｚ）、５．５９（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝１５．２Ｈｚ）、２．６７（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝４．８，１７．２Ｈｚ）、２．１０（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝６．０，１７．２Ｈｚ）、１．９７（１Ｈ，ｍ）、１．７５（３Ｈ，ｂｓ）、１．６４（３Ｈ，ｂｓ）、１．６３（３Ｈ，ｓ）、１．０８（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝６．８Ｈｚ）
【０１３９】
実施例１５：化合物１５の合成
５．３ｇ（３０ｍＭ）の２−ヒドロキシ−１，４−ナフトキノン、２０．４ｇ（５０ｍＭ）のテルピネンおよび９．０ｇ（３００ｍＭ）のパラホルムアルデヒドを５０ｍｌの１，４−ジオキサン中に溶解させ、結果としての混合物を１０時間勢いよく撹拌しながら還流させた。反応容器を室温まで冷却し、その中味をろ過して固体からパラホルムアルデヒドを除去した。ろ液を減圧下での蒸留により濃縮し、次にシリカゲル上でのクロマトグラフィにより精製して４環式ｏ−キノン誘導体として１．１２ｇの化合物１５を得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，δ）：８．０６（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．６Ｈｚ）、７．８５（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．６Ｈｚ）、７．６５（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．６Ｈｚ）、７．５１（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．６Ｈｚ）、５．４８（１Ｈ，ｂｒｏａｄ  ｓ）、４．６０（１Ｈ，ｂｒｏａｄ  ｓ）、２．４５（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝１６．８Ｈｚ）、２．２１（１Ｈ，ｍ）、２．２０（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝１６．８Ｈｚ）、２．０９（１Ｈ，ｍ）、１．７７（１Ｈ，ｍ）、１．５７（１Ｈ，ｍ）、１．０７（３Ｈ，ｓ）、１．０３（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝０．８Ｈｚ）、１．０１（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝０．８Ｈｚ），０．９６（ｌＨ，ｍ）
【０１４０】
実施例１６：化合物１６および１７の合成
１７．４ｇ（０．１０Ｍ）の２−ヒドロキシ−１，４−ナフトキノンを１２０ｍｌのＤＭＳＯ中に溶解させ、それに０．８８ｇ（０．１１Ｍ）のＬｉＨを徐々に添加した。ここで、この作業は、水素が放出されることから注意深く行なうべきである。反応溶液を撹拌し、水素がそれ以上生成されないことを確認した後、更に３０分間撹拌した。その後、１６．３ｇ（０．１２Ｍ）の臭化クロチルおよび３．３５ｇ（０．０２５Ｍ）のＬｉＩを徐々に添加した。反応溶液を４５℃まで加熱し、その後その温度で１２時間勢いよく撹拌した。反応溶液を１０℃未満に冷却し、８０ｇの氷をまず最初に加え、その後２５０ｍｌの水を加えた。その後、結果として得た溶液を１超の酸性ｐＨに維持するため、２５ｍｌの濃ＨＣｌを徐々に添加した。反応混合物を溶解させるために２００ｍｌのＣＨ２Ｃｌ２を添加し、これを次に勢いよく振とうして２層を分離した。水層を廃棄し、２ＮのＮａＯＨ水溶液（１００ｍｌ×２）でＣＨ２Ｃｌ２層を処理して水層を２回分離した。この時点で、２ＮのＮａＯＨ水溶液での抽出後に残ったＣＨ２Ｃｌ２層を実施例１７中で使用した。かくして分離された水溶液を組み合わせ、濃ＨＣｌを用いて２超の酸性ｐＨに調整して、固体を形成させた。結果としての固体をろ過し、分離してラパコール誘導体を得た。かくして得られたラパコール誘導体を７５％のＥｔＯＨから再結晶させた。結果としてのラパコール誘導体を５０ｍｌの硫酸と混合し、混合物を１０分間室温で勢いよく撹拌し、その後１５０ｇの氷を添加して反応を完了させた。６０ｍｌのＣＨ２Ｃｌ２を反応材料に添加し、次にこの材料を勢いよく振とうした。その後、ＣＨ２Ｃｌ２層を分離させ、５％のＮａＨＣＯ３で洗浄した。３０ｍｌのＣＨ２Ｃｌ２を用いてもう一度水性層を抽出し、５％のＮａＨＣＯ３で洗浄し、先に抽出した有機層と組合せた。有機層を濃縮しシリカゲル上のクロマトグラフィにより精製それぞれ１．７８および０．４３ｇの純粋な化合物１６および１７を得た。
化合物１６の１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，δ）：δ８．０７（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝０．８，６．８Ｈｚ）、７．６４（２Ｈ，ｂｒｏａｄ  ｄ，Ｊ＝３．６Ｈｚ）、７．５７（１Ｈ，ｍ）、５．１７（１Ｈ，ｑｄ，Ｊ＝６．０，８．８Ｈｚ）、３．５３（１Ｈ，ｑｄ，Ｊ＝６．８，８．８Ｈｚ）、１．５４（３Ｈ，ｄ，６．８Ｈｚ）、１．２３（３Ｈ，ｄ，６．８Ｈｚ）
化合物１７の１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，δ）：δ８．０６（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝０．８，７．２Ｈｚ）、７．６５（２Ｈ，ｂｒｏａｄ  ｄ，Ｊ＝３．６Ｈｚ）、７．５７（１Ｈ，ｍ）、４．７１（１Ｈ，クインテット，Ｊ＝６．４Ｈｚ）、３．１６（１Ｈ，クインテット，Ｊ＝６．４Ｈｚ）、１．５４（３Ｈ，ｄ，６．４Ｈｚ）、１．３８（３Ｈ，ｄ，６．４Ｈｚ）
【０１４１】
実施例１７：化合物１８および１９の合成
実施例１６において２ＮのＮａＯＨ水溶液で抽出した後の残りのＣＨ２Ｃｌ２層を減圧下での蒸留により濃縮した。結果として得た濃縮物を３０ｍｌのキシレン中に溶解させ、その後１０時間還流させてクライゼン転位を誘発した。キシレンを減圧下で蒸留により濃縮し、その後、更なる精製なく１５ｍｌの硫酸と混合した。結果として得た混合物を１０分間室温で勢いよく撹拌し、１００ｇの氷をそれに加えて反応を完了させた。５０ｍｌのＣＨ２Ｃｌ２を反応材料に添加し、これを勢いよく振とうした。その後、ＣＨ２Ｃｌ２層を分離し、５％のＮａＨＣＯ３で洗浄した。２０ｍｌのＣＨ２Ｃｌ２を用いてもう一度水層を抽出し、５％のＮａＨＣＯ３で洗浄し、先に抽出した有機層と組合せた。有機層をＭｇＳＯ４上で乾燥させ、濃縮し、シリカゲル上のクロマトグラフィにより精製しそれぞれ０．６２および０．４３ｇの純粋化合物１８および１９を得た。
化合物１８の１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，δ）：８．０６（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝０．８，７．２Ｈｚ）、７．８１（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝０．８，７．６Ｈｚ）、７．６５（１Ｈ，ｄｔ，Ｊ＝０．８，７．６Ｈｚ）、７．５１（１Ｈ，ｄｔ，Ｊ＝０．８，７．２Ｈｚ）、４．４０（１Ｈ，ｍ）、２．７１（１Ｈ，ｍ）、２．４６（１Ｈ，ｍ）、２．１１（１Ｈ，ｍ）、１．７１（１Ｈ，ｍ）、１．５４（３Ｈ，ｄ，６．４Ｈｚ）、１．５２（１Ｈ，ｍ）
化合物１９の１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，δ）：８．０８（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝０．８，７．２Ｈｚ）、７．６６（２Ｈ，ｂｒｏａｄ  ｄ，Ｊ＝４．０Ｈｚ）、７．５８（１Ｈ，ｍ）、５．０８（１Ｈ，ｍ）、３．２３（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝９．６，１５．２Ｈｚ）、２．８０（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝７．２，１５．２Ｈｚ）、１．９２（１Ｈ，ｍ）、１．８２（１Ｈ，ｍ）、１．０９（３Ｈ，ｔ，７．６Ｈｚ）
【０１４２】
実施例１８：化合物２０の合成
１７．４ｇ（０．１０Ｍ）の２−ヒドロキシ−１，４−ナフトキノンを１２０ｍｌのＤＭＳＯ中に溶解させ、それに０．８８ｇ（０．１１Ｍ）のＬｉＨを徐々に添加した。ここで、この作業は、水素が放出されることから注意深く行なうべきである。反応溶液を撹拌し、水素がそれ以上生成されないことを確認した後、更に３０分間撹拌した。その後、２１．８ｇ（０．１０Ｍ）の臭化ゲラニルおよび３．３５ｇ（０．０２５Ｍ）のＬｉＩを徐々に添加した。反応溶液を４５℃まで加熱し、その後その温度で１２時間勢いよく撹拌した。反応溶液を１０℃未満に冷却し、８０ｇの氷をまず最初に加え、その後２５０ｍｌの水を加えた。その後、結果として得た溶液を１超の酸性ｐＨに維持するため、２５ｍｌの濃ＨＣｌを徐々に添加した。反応混合物を溶解させるために２００ｍｌのＣＨ２Ｃｌ２を添加し、これを次に勢いよく振とうして２層を分離した。水層を廃棄し、２ＮのＮａＯＨ水溶液（１００ｍｌ×２）でＣＨ２Ｃｌ２層を処理して水層を２回分離した。かくして分離された水溶液を組み合わせ、濃ＨＣｌを用いて２超の酸性ｐＨに調整して、固体を形成させた。結果としての固体をろ過し、分離して２−ゲラニル−３−ヒドロキシ−１，４−ナフトキンを得た。かくして得られた生成物を更なる精製なく５０ｍｌの硫酸と混合し、混合物を１０分間室温で勢いよく撹拌し、その後１５０ｇの氷を添加して反応を完了させた。６０ｍｌのＣＨ２Ｃｌ２を反応材料に添加し、次にこの材料を勢いよく振とうした。その後、ＣＨ２Ｃｌ２層を分離させ、５％のＮａＨＣＯ３で洗浄した。３０ｍｌのＣＨ２Ｃｌ２を用いてもう一度水性層を抽出し、５％のＮａＨＣＯ３で洗浄し、先に抽出した有機層と組合せた。有機層を濃縮しシリカゲル上のクロマトグラフィにより精製して３．６２ｇの純粋な化合物２０を得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，δ）：８．０５（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．６Ｈｚ）、７．７７（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝７．６Ｈｚ）、７．６３（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．６Ｈｚ）、７．４９（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．６Ｈｚ）、２．７１（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝６．０，１７．２Ｈｚ）、２．１９（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝１２．８，１７．２Ｈｚ）、２．１３（１Ｈ，ｍ）、１．７３（２Ｈ，ｍ）、１．６３（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝６．０，１２．８Ｈｚ）、１．５９（１Ｈ，ｍ）、１．５７（１Ｈ，ｍ）、１．５２（１Ｈ，ｍ）、１．３３（３Ｈ，ｓ）、１．０４（３Ｈ，ｓ）、０．９３（３Ｈ，ｓ）
【０１４３】
実施例１９：化合物２１の合成
２−ヒドロキシ−１，４−ナフトキノンの代りに６−クロロ−２−ヒドロキシ−１，４−ナフトキノンを使用したという点を除き、実施例１と同じ要領で化合物２１を得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，δ）：８．０２（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝８Ｈｚ）、７．７７（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝２Ｈｚ）、７．５０（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝２，８Ｈｚ）、２．６０（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝７Ｈｚ）、１．８７（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝７Ｈｚ）１．５３（６Ｈ，ｓ）
【０１４４】
実施例２０：化合物２２の合成
２−ヒドロキシ−１，４−ナフトキノンの代りに２−ヒドロキシ−６−メチル−１，４−ナフトキノンを使用したという点を除き、実施例１と同じ要領で化合物２２を得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，δ）：７．９８（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝８Ｈｚ）、７．６１（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝２Ｈｚ）、７．３１（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝２，８Ｈｚ）、２．５８（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝７Ｈｚ）、１．８４（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝７Ｈｚ）１．４８（６Ｈ，ｓ）
【０１４５】
実施例２１：化合物２３の合成
２−ヒドロキシ−１，４−ナフトキノンの代りに６，７−ジメトキシ−２−ヒドロキシ−１，４−ナフトキノンを使用したという点を除き、実施例１と同じ要領で化合物２３を得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，δ）：７．５６（１Ｈ，ｓ）、７．２５（１Ｈ，ｓ）、３．９８（６Ｈ，ｓ）、２．５３（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝７Ｈｚ）、１．８３（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝７Ｈｚ）１．４８（６Ｈ，ｓ）
【０１４６】
実施例２２：化合物２４の合成
１−ブロモ−３−メチル−２−ブテンの代りに１−ブロモ−３−メチル−２−ペンテンを使用したという点を除き、実施例１と同じ要領で化合物２４を得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，δ）：７．３０−８．１５（４Ｈ，ｍ）、２．５５（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝７Ｈｚ）、１．８３（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝７Ｈｚ）、１．８０（２Ｈ，ｑ，７Ｈｚ）１．４０（３Ｈ，ｓ）、１．０３（３Ｈ，ｔ，Ｊ＝７Ｈｚ）
【０１４７】
実施例２３：化合物２５の合成
１−ブロモ−３−メチル−２−ブテンの代りに１−ブロモ−３−エチル−２−ペンテンを使用したという点を除き、実施例１と同じ要領で化合物２５を得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，δ）：７．３０−８．１５（４Ｈ，ｍ）、２．５３（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝７Ｈｚ）、１．８３（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝７Ｈｚ）、１．８０（４Ｈ，ｑ，７Ｈｚ）０．９７（６Ｈ，ｔ，Ｊ＝７Ｈｚ）
【０１４８】
実施例２４：化合物２６の合成
１−ブロモ−３−メチル−２−ブテンの代りに１−ブロモ−３−フェニル−２−ブテンを使用したという点を除き、実施例１と同じ要領で化合物２６を得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，δ）：７．１５−８．１５（９Ｈ，ｍ）、１．９０−２．７５（４Ｈ，ｍ）、１．７７（３Ｈ，ｓ）
【０１４９】
実施例２５：化合物２７の合成
１−ブロモ−３−メチル−２−ブテンの代りに２−ブロモ−エチリデンシクロヘキサンを使用したという点を除き、実施例１と同じ要領で化合物２７を得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，δ）：７．３０−８．２５（４Ｈ，ｍ）、２．５９（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝７Ｈｚ）、１．３５−２．１５（１２Ｈ，ｍ）
【０１５０】
実施例２６：化合物２８の合成
１−ブロモ−３−メチル−２−ブテンの代りに２−ブロモ−エチリデンシクロペンタンを使用したという点を除き、実施例１と同じ要領で化合物２８を得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，δ）：７．２８−８．２０（４Ｈ，ｍ）、２．５９（２Ｈ，ｔ，Ｊ＝７Ｈｚ）、１．４０−２．２０（１０Ｈ，ｍ）
【０１５１】
実施例２７：化合物２９の合成
実施例５で合成された化合物５を８．５８ｇ（２０ｍＭ）、１０００ｍｌの四塩化炭素の中に溶解させ、その後１１．４ｇ（５０ｍＭ）の２，３−ジクロロ−５，６−ジシアノ−１，４−ベンゾキノンを添加し、結果として得られた混合物を９６時間還流させた。反応溶液を減圧下での蒸留により濃縮し、結果としての赤色固体を次にイソプロパノールから再結晶させ、かくして７．１８ｇの純粋化合物２９を得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，δ）：８．０５（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝１．２，７．６Ｈｚ）、７．６６（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝１．２，７．６Ｈｚ）、７．６２（１Ｈ，ｄｔ，Ｊ＝１．２，７．６Ｈｚ）、７．４２（１Ｈ，ｄｔ，Ｊ＝１．２，７．６Ｈｚ）、６．４５（１Ｈ，ｑ，Ｊ＝１．２Ｈｚ）、２．４３（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝１．２Ｈｚ）
【０１５２】
実施例２８：化合物３０の合成
非特許文献１９で教示されている通りの合成方法と類似して、ｐ−ベンゾキノンおよび１−（Ｎ−モルホリン）プロペンを用いて、４，５−ジクロロ−３−メチルベンゾイル［１，２−ｂ］フラン−４，５−ジオン｛ベンゾフラン−４，５−ジオン｝を、ｐ−ベンゾキノンおよび１−（Ｎ−モルホリン）プロペンを用いて合成した。かくして調製されたベンゾフラン−４，５−ジオン１．５ｇ（９．３ｍＭ）および１−アセトキン−１，３−ブタジエン３．１５ｇ（２８．２ｍＭ）を２００ｍｌのベンゼン中に溶解させ、結果としての混合物を１２時間還流させた。反応溶液を室温まで冷却させ、減圧下での蒸留により濃縮した。この後、シリカゲル上でのクロマトグラフィを行なって１．１３ｇの純粋化合物３０を得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，δ）：８．０５（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝１．２，７．６Ｈｚ）、７．６８（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝１．２，７．６Ｈｚ）、７．６４（１Ｈ，ｔｄ，Ｊ＝１．２，７．６Ｈｚ）、７．４３（１Ｈ，ｔｄ，Ｊ＝１．２，７．６Ｈｚ）、７．２６（１Ｈ，ｑ，Ｊ＝１．２Ｈｚ）、２．２８（３Ｈ，ｄ，Ｊ＝１．２Ｈｚ）
【０１５３】
実施例２９：化合物３１および３２の合成
１．５ｇ（９．３ｍＭ）の４，５−ジヒドロ−３−メチルベンゾ［１，２−ｂ］フラン−４，５−ジオン｛ベンゾフラン−４，５−ジオン｝および４５ｇ（０．６Ｍ）の２−メチル−１，３−ブタジエンを２００ｍｌのベンゼン中に溶解させ、結果としての混合物を５時間還流させた。反応溶液を室温まで冷却し、減圧下での蒸留により完全に濃縮した。かくして得られた濃縮物を１５０ｍｌの四塩化炭素中に再び溶解させ、その後２．３ｇ（１０ｍＭ）の２，３−ジヒドロ−５，６−ジシアノ−１，４−ベンゾキノンを添加し、結果として得た混合物を更に１５時間還流させた。反応溶液を冷却させ、減圧下での蒸留により濃縮させた。結果としての濃縮物を、シリカゲル上のクロマトグラフィによって精製してそれぞれ０．１３ｇおよび０．１１ｇの純粋化合物３１および３２を得た。
化合物３１の１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，δ）：７．８６（１Ｈ，ｓ）、７．５７（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝８．１Ｈｚ）、７．４２（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝８．１Ｈｚ）、７．２１（１Ｈ，ｑ，Ｊ＝１．２Ｈｚ）、２．４０（３Ｈ，ｓ）、２．２８（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝１．２Ｈｚ）
化合物３２の１Ｈ−ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３，δ）：δ７．９６（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝８．０Ｈｚ）、７．４８（１Ｈ，ｓ）、７．２３（２Ｈ，ｍ）、２．４６（３Ｈ，ｓ）、２．２８（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝１．２Ｈｚ）
【０１５４】
以下では、本発明で使用される物品および方法を記す。
【０１５５】
１．  細胞培養
血管平滑筋細胞培養法のためには、血管平滑筋細胞をラットの大動脈から単離し、これらを初代培養した。５％のＣＯ２下で３７℃で、２０％のウシ胎仔血清（ＦＢＳ）を含有する培養溶液中において、血管平滑筋細胞を培養し成長させた。このプロセスで得た細胞を、実験用の新しい培養平板に移した。実験で使用した細胞は、４〜７回継代培養された始原細胞であった。ＮＱＯ１を活性化させるため、血管平滑筋細胞を、細胞集団が８０〜９０％に達した時点で、０．５％のウシ胎仔血清を含有する培地内で２４時間培養して細胞を休止態に保った。かかる細胞を実施例１の化合物（以下化合物１と呼ぶ）で処理した。
【０１５６】
２．  血管平滑筋細胞の増殖速度
血管平滑筋細胞の初代培養を９６ウェル平板上に播種し、７０％の細胞集団に達するまで培養し、０．５％のウシ胎仔血清を含有する培地に移して２４時間再度培養した。それから細胞を休止態に保った。その後、細胞を血小板由来成長因子（ＰＤＧＦ）および化合物１で処理し、４８時間３７℃で反応させた。ここで、細胞増殖を確認するために試薬を処理した。更に４時間反応させた後、細胞増殖速度を検査するためにＥＬＩＳＡ読取り装置を用いて４５０ｎｍで吸光度を測定した。
【０１５７】
３．  ＲＴ−ＰＣＲ
血管平滑筋細胞の初代培養を３７℃で化合物１により処理し、予め定められた時限にわたり反応させた。ＲＮＡをトリゾールを用いて抽出し、その後、ｃＤＮＡに逆転写させた。ＮＱＯ１プライマを用いて、構築したｃＤＮＡを増幅し、その後電気泳動に付してＮＱＯ１の発現を確認した。
【０１５８】
４．  ウエスタンブロット
化合物１との反応後に収集した血管平滑筋細胞をＲＩＰＡ緩衝液（５０ｍＭのトリス−ＨＣｌ、１５０ｍＭのＮａＣｌ、５ｍＭのＥＤＴＡ、１％のＮＰ−４０、１ｍＭのＰＭＳＦ、１ｍＭのＤＴＴおよび１ｍｇ／ｍｌのプロテアーゼ阻害物質）の中に溶解させて、総タンパクを単離した。各試料の単離タンパク質を定量化した。２５μｇのタンパク質を試料緩衝液と混合し、５分間沸とうさせた。沸とうさせたタンパク質を冷却し、ドデシル硫酸ナトリウムポリアクリルアミドゲル上での電気泳動に付し、かくしてタンパク質をそのサイズ別に分離した。これらのタンパク質を再びＰＶＤＦ膜に移し、ｐＡＭＰＫ、ｐＡＣＣ、ｐ５３、ｐ２１、ＣＤＫおよびｐＲｂに対する抗体と免疫反応させて、タンパク質の発現を確認した。更に、等量のタンパク質が使用されたか否かを確認するために、タンパク質を抗−β−アクチンと反応させた。
【０１５９】
５．  細胞周期分析
細胞周期分析のためには、ＦＡＣＳを用いた。２４時間０．５％のウシ胎仔血清を含有する培地内でインキュベートした血管平滑筋細胞を２時間化合物１で前処理した。細胞をＰＤＧＦとインスリンで処理して細胞増殖を誘発し、４８時間反応させた。その後、細胞を収集し、固定プロセスに通し、その後、ヨウ化プロピジウム（ＰＩ）での核染色を行なった。次にＦＡＣＳを用いて細胞周期を分析した。
【０１６０】
６．  動物実験
バルーン血管形成を実施するためには、ＳＤラットを用いた。２２±２℃の恒常な温度および１２時間明／暗（Ｌ／Ｄ）サイクルに維持した飼育室に動物を収容した。動物を２つのグループ即ち、普通食が投与される対照グループと１００ｍｇ／ｋｇの化合物１が投与される実験グループに分割し、各グループには４匹の動物が含まれていた。各グループ内の４匹の動物は、４週間各動物のための別々のかごの中で飼育し、この間に実験を行なった。動物は、普通食と化合物１の規定食の食餌摂取を続けながら、バルーン血管形成を実施する前２週間とその実施後２週間、飼育した。その後、動物の大動脈を単離して、Ｈ＆Ｅ（ヘマトキシリンおよびエオシン）染色を用いて過形成を確認した。
【０１６１】
７．  脂質生成の測定
動物を屠殺してその心臓と腹大動脈を単離し、それらをそれぞれ４％のホルマリン中で固定した。固定した心臓組織を等張スクロース溶液中に浸漬し、その後ＯＣＴ化合物中に包埋することにより冷凍室中に貯蔵した。その間、固定された腹大動脈を長さ方向に切開し、内部血管が露出されるように準備した。凍結した心臓組織を厚み２０μｍの切片にし、コーティング用スライド上に付着させ、その間、腹大動脈をオイルレッドＯ溶液中に浸漬してオイルレッドＯ染色を行ない、これらを観察した。
【０１６２】
実験例１：血管平滑筋細胞増殖に対する化合物１の効果
血管平滑筋細胞増殖に対する化合物１の効果を判定するために、９６ウェル平板内で培養した細胞を休止態に保ち、その後、濃度を変動させることで化合物１でこれらを処理し、４８時間これらをＰＤＧＦと反応させた。ＷＳＴ細胞計数キットを使用して、生細胞数を計数した。この数は、平均数を計算するため３回以上の独立した実験において計数した。
【０１６３】
生細胞についての測定の結果は図１に提示されている。図１を参照すると、ＰＤＧＦおよび化合物１で処理された血管平滑筋細胞の数は、ＰＤＧＦのみで処理されたものと比べて著しく低いものであった。この数は、ＰＤＧＦおよび化合物１での処理の無い対照グループ（ＰＤＧＦ：−、化合物１：−）の細胞数と類似していた。更に血管平滑筋細胞の数の減少度は、化合物１の投与用量が増加するにつれて増大することがわかった。結果として、血管平滑筋細胞の数の減少は、化合物１の投与に応じて濃度依存的であると考えられる。
【０１６４】
従って、化合物１は、血管平滑筋細胞数を減少させる効能を示す。かくして、化合物１は、血管平滑筋細胞の数の急速な増加に付随する再狭窄または動脈硬化症の治療に対しすぐれた効果をもつと考えられる。
【０１６５】
実験例２：ＮＱＯ１の発現に対する化合物１の効果
以下の通り、ＮＱＯ１の発現に対する化合物１の効果を調査するための研究を実施した。血管平滑筋細胞の初代培養を休止態に保ち、その後０．５μＭの化合物１で処理した。予め定められた時限にわたりそれらを反応させた後、トリゾールを用いて細胞からＲＮＡを抽出した。その後、ＮＱＯ１プライマを用いてＤＮＡを増幅し、次に電気泳動に付してＮＱＯ１の発現レベルを確認した。結果は図２に提示されている。図２を参照すると、血管平滑筋細胞内のＮＱＯ１の発現レベルが対照グループと比較したものよりも著しく高いことが確認された。結果として、化合物１はＮＱＯ１活性化因子としての機能を有すると考えられる。
【０１６６】
実験例３：ＡＭＰＫおよびＡＣＣのリン酸化に対する化合物１の効果
この例は、再狭窄のための治療薬として機能する化合物１の機序を調査するように意図されたものであり、実験は、以下の通りに実施される。
【０１６７】
血管平滑筋細胞の初代培養を休止態に保ち、次に０．５μＭの化合物１で処理した。予め定められた時限にわたりそれらを反応させた後、細胞を収集してウエスタンブロットを実施した。リン酸化されたＡＭＰＫおよびアセチル−ＣｏＡカルボキシラーゼ（ＡＣＣ）そしてβ−アクチンに特異的な抗体を用いて定量化を行なった。結果を、３回以上の反復実験を通して確認した。結果は図３に提示されている。
【０１６８】
図３を参考すると、対照グループと比較した場合、化合物１によるＡＭＰＫおよびＡＣＣリン酸化度は、ＡＭＰＫリン酸化の増大を示す一方で、ＡＣＣリン酸化の減少を示した。リン酸化されたＡＭＰＫは、化合物１での処理後１時間で観察でき、６時間持続した。これは、化合物１が、血管平滑筋細胞の数を減少させ、ＮＱＯ１を活性化させることで細胞中のＮＡＤ＋を増大させ、これが次にＡＭＰＫを活性化することにもなったからである。その上、ＡＭＰＫの標的タンパク質であるものとして知られているＡＣＣのリン酸化度の減少の理由は、化合物１がＡＭＰＫを活性化しかくして、脂質生成のための重要な調節酵素であるＡＣＣの活性を阻害し、脂質代謝を増大させるということにあることが確認された。
【０１６９】
従って、再狭窄および動脈硬化症の治療薬として機能する化合物１の機序は、化合物１がＮＱＯ１およびＡＭＰＫの活性を増大させその結果血管平滑筋細胞増殖を阻害することになり、かつＡＣＣ活性を減少させその結果脂質生成活性を阻害することになるようなものであることがわかる。
【０１７０】
実験例４：ｐ５３およびｐ２１の発現の変化並びにＲＢおよびＣＤＫの発現の変化に対する化合物１の効果
血管平滑筋細胞の初代培養を０．５μＭの化合物１で処理した。予め定められた時限にわたりそれらを反応させた後、細胞を収集してウエスタンブロットを実施した。ｐ５３およびｐ２１の発現（図４Ａ）およびリン酸化された網膜芽腫（ＲＢ）およびサイクリン依存キナーゼ（ＣＤＫ）の発現（図４Ｂ）も、２５ｍｇの細胞残屑で確認した。結果を、３回以上の反復実験を通して確認した。結果は図４に提示されている。
【０１７１】
ＣＤＫ、網膜芽腫タンパク質、ｐ５３およびｐ５３の発現レベルに応じて制御される下流のｐ２１といったような細胞周期調節タンパク質の発現レベルを測定することにより、細胞増殖が進行したか否かを確認することができる。これは、血管平滑筋細胞増殖の阻害と密な関係をもつ。
【０１７２】
図４Ａを参照すると、化合物１でタンパク質を処理する場合、ｐ５３の発現レベルは大幅に増大しないが、ｐ２１はｐ５３の発現と相関関係をもつ大きな量で増大することが確認された。このことは、ｐ５３の下流側タンパク質であるｐ２１の発現を誘発することにより細胞周期を阻害することができるということを示している。
【０１７３】
図４Ｂを参照すると、化合物１でタンパク質を処理した場合、リン酸化を通してＣＤＫが活性化される。かくして、サイクリンＤ、サイクリンＥおよびサイクリンＢの発現レベルは全て、対照グループのものと比べて著しく低いことがわかる。ここで、サイクリンＤは、細胞周期を開始する上で重要な役割を果たすことがわかっており、サイクリンＥは、ＣＤＫ２と結合するべくＧ１相の最後の段階で発現されることによりＧ１−Ｓ遷移にとって不可欠な因子として知られており、またサイクリンＢは、Ｍ相への細胞周期の進行を加速する。
【０１７４】
従って、化合物１で血管平滑筋細胞を処理する場合、細胞増殖が、細胞周期の進行を調節することを通して阻害されることがわかる。このことは、化合物１が血管平滑筋細胞増殖の阻害に対し効果をもつと考えられることを示している。かくして、血管平滑筋細胞増殖に付随する再狭窄の治療のために化合物１を有効に用いることができるということを確認することができる。
【０１７５】
実験例５：細胞周期に対する化合物１の効果
血管平滑筋細胞の初代培養を０．５μＭの化合物１で処理し、その後ＰＤＧＦおよびインスリンと４８時間反応させた。予め定められた時限にわたり反応させた後、細胞を固定しヨウ化プロピジウム（ＰＩ）で染色した。各試料について１０，０００個の細胞を計数し、図５に提示されている通り、百分率で細胞周期内の各相を提示する。
【０１７６】
図５を参照すると、化合物１、ＰＤＧＦおよびインスリンで処理された図５ＣのＧ１相は６２％であり、一方ＰＤＧＦとインスリンのみで処理された図５ＢのＧ１相は５７％である。これは、図５ＣのＧ１相が図５ＢのＧ１相と比べて更に増大していることを示している。
【０１７７】
Ｇ１相は、細胞増殖が阻害されたか否かを判定するための段階である。かくしてＧ１相の増大は、Ｇ１相がＳ相まで進行させられていないことから血管平滑筋細胞増殖が化合物１での処理によって阻害されることを暗示している。従って、化合物１が血管平滑筋細胞増殖の阻害のために有効であることが確認される。結果として、血管平滑筋細胞増殖に付随する動脈硬化症および再狭窄の治療のための組成物として化合物１を使用してもよい。
【０１７８】
実験例６：内膜過形成に対する化合物１の効果
バルーン血管形成を実施してから１４日後に、頸動脈をラットから抽出した。Ｈ＆Ｅ染色により頸動脈を染色した後、血管内膜過形成を観察した。結果は図６に提示されている。ａは対照グループ、ｂは普通食グループにおけるバルーン血管形成を実施した後の血管内膜であり、ｃは１００ｍｇ／ｋｇの化合物１を投与したグループにおけるバルーン血管形成の実施後の血管内膜であり、ｄはバルーン血管形成を行なっていない１００ｍｇ／ｋｇの化合物１を投与したグループにおける対照グループである。
【０１７９】
図６のｂおよびｃからわかるように、普通食グループｂは、バルーン血管形成の実施後の血管内の内膜過形成に起因する再狭窄を示している。一方、化合物１を投与したグループｃは、内膜過形成率が低いため血流路が十分に確保されていることを示している。更に、内膜／中膜比を調べてみると、普通食グループｂの内膜／中膜比は２．５であり、一方化合物１の投与グループｃは１であり、これはグループｂに比べはるかに低い値であることがわかる。このことは、グループｃが著しく低い内膜過形成率を有することを暗示している。従って、化合物１は、動脈硬化症などに対する外科手術を実施した後の内膜過形成により誘発される再狭窄の問題を解決するための治療上有効な作用物質であり得ると考えられる。
【０１８０】
実験例７：血管内の脂質生成に対する化合物１の効果
それぞれ２５ｍｇ／ｋｇおよび５０ｍｇ／ｋｇの化合物１を４週間投与したラットを屠殺し、その心臓と腹大動脈を抽出して凍結切片を調製した。調製した切片をオイルレッドＯで染色し、内部血管壁および大動脈弁上での脂質蓄積度を比較し観察した。
【０１８１】
Ａ（図７の上部部分）は大動脈弁であり、Ｂ（図７の下部部分）は腹大動脈である。結果を確認するため、実験を３回反復した。結果は図７に提示されている。
【０１８２】
図７を参照すると、化合物１で処理された場合、ＡおよびＢの両方における脂質生成が阻害され、血流量が増大し始めることが観察された。同様に、約５０ｍｇ／ｋｇの化合物１が投与されたラットの心臓および腹大動脈における血流量レベルが正常なラットのものとほぼ同じであることも観察された。従って、化合物１は、血管内の脂質生成の阻害に対し効果があると考えられ、脂質による血管壁損傷に起因する血管平滑筋細胞の急速な増殖に付随する動脈硬化症の実質的な治療のために有効に使用可能である。
【０１８３】
以上の記述から明らかであるように、本発明の医薬組成物は血管平滑筋細胞の急速な増殖の阻害に対し有効に機能することができる。従ってこの組成物は、血管平滑筋細胞増殖に付随する外科手術後に発生する再狭窄の実質的な治療および／または予防に対してすぐれた効果を有する。
【産業上の利用可能性】
【０１８４】
以上の記述から明らかであるように、本発明に従った医薬組成物は、血管平滑筋細胞増殖の阻害において有効である。従って、本発明に従った医薬組成物は、血管平滑筋細胞増殖に付随する外科手術の後に発生する再狭窄の根本的な予防および治療において有効である。
【０１８５】
本発明の好ましい実施形態を例示目的で開示してきたが、当業者は、添付の請求項で開示されている通りの本発明の範囲および精神から逸脱することなく、さまざまな修正、付加および置換が可能であるということを認識するであろう。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【国際調査報告】
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