(57)【要約】  新規の複素環式カルボキサミド化合物、プロテインキナーゼＢ活性の阻害剤としての該化合物の使用、ならびに癌および関節炎の処置における該化合物の使用に関する、発明である。【特許請求の範囲】
【請求項１】
式（Ｉ）：
【化１】
2010518111.tif 000071
（Ｉ）
［式中、
Ｒ８およびＲ９は、水素、ハロゲン、Ｃ１−４アルキル、フランまたはチオフェンから独立して選択され；
Ｒ６は、Ｃ１−４アルキルであり；
Ｒ７は、水素、Ｃ１−４アルキルまたはハロゲンから選択され；
Ｒ１０は、Ｃ５−Ｃ１２アリールが置換されていない−（ＣＲ６０Ｒ６１）ｍＣ５−Ｃ１２アリールまたは−Ｃ５−Ｃ１２アリールが置換される（ＣＲ６０Ｒ６１）ｍＣ５−Ｃ１２アリールから選択され、
ここで、ｍは、０〜２であり、そして、
Ｒ６０およびＲ６１は、水素またはＣ１−４アルキルより独立して選択される；
Ｒ１１は、水素またはＣ１−４アルキルから選択され；
Ｘは、Ｏ、ＳまたはＮＲ４９から選択され、
ここで、Ｒ４９は、水素またはＣ１−４アルキルから選択される］
で示される化合物、および／またはその医薬上許容される塩。
【請求項２】
式（ＩＩ）：
2010518111.tif 000072
（ＩＩ）
［式中、
Ｒ１２は、水素、ハロゲン、Ｃ１−４アルキル、フランまたはチオフェンから選択され；
Ｒ１３は、−（ＣＨ２）ｍフェニルまたはフェニルが置換されている−（ＣＨ２）ｍフェニルから選択され、
ここで、ｍは、０〜２である；そして、
Ｘは、ＯまたはＳから選択さる］；
で示される請求項１記載の化合物、および／またはその医薬上許容される塩。
【請求項３】
以下の化合物：
Ｎ−（２−アミノ−１−フェニルエチル）−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−３−チオフェンカルボキサミド；
Ｎ−［２−アミノ−１−（フェニルメチル）エチル］−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−３−チオフェンカルボキサミド；
Ｎ−（（１Ｓ）−２−アミノ−１−｛［２−（トリフルオロメチル）フェニル］メチル｝エチル）−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−３−チオフェンカルボキサミド；
Ｎ−｛（１Ｓ）−２−アミノ−１−［（２−フルオロフェニル）メチル］エチル｝−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−３−チオフェンカルボキサミド；
Ｎ−｛（１Ｓ）−２−アミノ−１−［（２−クロロフェニル）メチル］エチル｝−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−３−チオフェンカルボキサミド；
Ｎ−［１−（アミノメチル）−２−メチル−２−フェニルプロピル］−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−３−チオフェンカルボキサミド；
Ｎ−［２−アミノ−１−（１−ナフタレニル）エチル］−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−３−チオフェンカルボキサミド；
Ｎ−［２−アミノ−１−（フェニルメチル）エチル］−２−（３−フラニル）−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−３−チオフェンカルボキサミド；
Ｎ−（（１Ｓ）−２−アミノ−１−｛［２−（トリフルオロメチル）フェニル］メチル｝エチル）−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−３−フランカルボキサミド；
Ｎ−（（１Ｓ）−２−アミノ−１−｛［２−（トリフルオロメチル）フェニル］メチル｝エチル）−１−メチル−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド；
Ｎ−（（１Ｓ）−２−アミノ−１−｛［２−（トリフルオロメチル）フェニル］メチル｝エチル）−２−クロロ−１−メチル−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド；または
Ｎ−（（１Ｓ）−２−アミノ−１−｛［２−（トリフルオロメチル）フェニル］メチル｝エチル）−２−クロロ−５−（４−クロロ−１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−１−メチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド、から選択される請求項１記載の化合物、および／またはその医薬上許容される塩。
【請求項４】
請求項１記載の化合物および／またはその医薬上許容される塩および医薬上許容される担体を含む、医薬組成物。
【請求項５】
医薬上許容される担体または希釈剤、そして有効量の請求項１記載の式（Ｉ）で示される化合物および／またはその医薬上許容される塩を含む医薬組成物を調製する方法であって、式（Ｉ）で示される化合物および／またはその医薬上許容される塩を、医薬上許容される担体または希釈剤と合わせることを含むところの、方法。
【請求項６】
それを必要とする哺乳動物において癌もしくは関節炎から選択される疾患または状態の重症度を処置または軽減する方法であって、該哺乳動物に、治療上の有効量の請求項１記載の式（Ｉ）で示される化合物および／またはその医薬上許容される塩を投与することを含む、方法。
【請求項７】
哺乳動物がヒトであるところの、請求項６記載の方法。
【請求項８】
それを必要とする哺乳動物において癌もしくは関節炎から選択される疾患または状態の重症度を処置または軽減する方法であって、該哺乳動物に、治療上の有効量の請求項２記載の式（ＩＩ）で示される化合物および／またはその医薬上許容される塩を投与することを含む、方法。
【請求項９】
哺乳動物がヒトであるところの、請求項８記載の方法。
【請求項１０】
癌が、脳腫瘍（神経膠腫）、グリア芽細胞腫、バナヤン−ゾナナ（Bannayan-Zonana）症候群、カウデン病、レルミット−デュクロス疾患、乳癌、結腸癌、頭頸部癌、腎臓癌、肺癌、肝臓癌、黒肉腫、卵巣癌、膵臓癌、前立腺癌、サルコーマまたは甲状腺癌から選択されるところの、請求項の６記載の方法。
【請求項１１】
癌が、脳腫瘍（神経膠腫）、グリア芽細胞腫、バナヤン−ゾナナ症候群、カウデン病、レルミット−デュクロス疾患、乳癌、結腸癌、頭頸部癌、腎臓癌、肺癌、肝臓癌、黒肉腫、卵巣癌、膵臓癌、前立腺癌、サルコーマまたは甲状腺癌から選択されるところの、請求項８記載の方法。
【請求項１２】
癌もしくは関節炎から選択される疾患または状態の重症度の処置または軽減に使用するための医薬の製造における、請求項１記載の式（Ｉ）で示される化合物および／またはその医薬上許容される塩の使用。
【請求項１３】
それを必要とする哺乳動物においてＡｋｔ活性を阻害する方法であって、該哺乳動物に、治療上の有効量の請求項１記載の式（Ｉ）で示される化合物および／またはその医薬上許容される塩を投与することを含むところの、方法。
【請求項１４】
哺乳動物がヒトであるところの、請求項１３記載の方法。
【請求項１５】
その必要のある哺乳動物における癌を処置する方法であって、該哺乳動物に治療上の有効量の、
ａ）請求項１記載の式（Ｉ）で示される化合物および／またはその医薬上許容される塩；および
ｂ）少なくとも１つの抗腫瘍薬
を投与すること含む、方法。
【請求項１６】
少なくとも１つの抗腫瘍薬が、本質的に、微小管阻害剤、プラチナ配位化合物、アルキル化剤、抗生物質、トポイソメラーゼＩＩ阻害剤、代謝拮抗物質、トポイソメラーゼＩ阻害剤、ホルモン類およびホルモンアナログ、シグナル伝達経路阻害剤；非受容体型チロシンキナーゼ血管形成阻害剤；免疫療法剤；アポトーシス促進剤および細胞周期シグナル伝達阻害剤からなる群より選択されるところの、請求項１５記載の方法。
【請求項１７】
少なくとも１つの抗腫瘍薬が、ジテルペノイドまたはビンカアルカロイドから選択される微小管阻害剤であるところの、請求項１５記載の方法。
【請求項１８】
少なくとも１つの抗腫瘍薬が、ジテルペノイドであるところの、請求項１５記載の方法。
【請求項１９】
少なくとも１つの抗腫瘍薬が、ビンカアルカロイドであるところの、請求項１５記載の方法。
【請求項２０】
少なくとも１つの抗腫瘍薬が、プラチナ配位化合物であるところの、請求項１５記載の方法。
【請求項２１】
少なくとも１つの抗腫瘍薬が、パクリタキセル、カルボプラチンまたはビノレルビンであるところの、請求項１５記載の方法。
【請求項２２】
少なくとも１つの抗腫瘍薬が、パクリタキセルであるところの、請求項１５記載の方法。
【請求項２３】
少なくとも１つの抗腫瘍薬が、カルボプラチンであるところの、請求項１５記載の方法。
【請求項２４】
少なくとも１つの抗腫瘍薬が、ビノレルビンであるところの、請求項１５記載の方法。
【請求項２５】
少なくとも１つの抗腫瘍薬が、シグナル伝達経路阻害剤であるところの、請求項１５記載の方法。
【請求項２６】
シグナル伝達経路阻害剤が、ＶＥＧＦＲ２、ＴＩＥ２、ＰＤＧＦＲ、ＢＴＫ、ＩＧＦＲ−１、ＴｒｋＡ、ＴｒｋＢ、ＴｒｋＣおよびｃ−ｆｍｓからなる群より選択される成長因子受容体キナーゼ阻害剤であるところの、請求項２５記載の方法。
【請求項２７】
シグナル伝達経路阻害剤が、ｒａｆｋ、ａｋｔおよびＰＫＣ−ゼータからなる群より選択されるセリン／トレオニンキナーゼ阻害剤であるところの、請求項２５記載の方法。
【請求項２８】
シグナル伝達経路阻害剤が、キナーゼのｓｒｃファミリーから選択されるセリン／トレオニンキナーゼ阻害剤であるところの、請求項２５記載の方法。
【請求項２９】
シグナル伝達経路阻害剤が、ｃ−ｓｒｃの阻害剤であるところの、請求項２８記載の方法。
【請求項３０】
シグナル伝達経路阻害剤が、ファルネシル転移酵素およびゲラニルゲラニル転移酵素の阻害剤から選択されるＲａｓ癌遺伝子の阻害剤であるところの、請求項２５記載の方法。
【請求項３１】
シグナル伝達経路阻害剤が、ＰＩ３Ｋからなる群より選択されるセリン／トレオニンキナーゼ阻害剤であるところの、請求項２５記載の方法。
【請求項３２】
少なくとも１つの抗腫瘍薬が、細胞周期シグナル伝達阻害剤であるところの、請求項１５記載の方法。
【請求項３３】
細胞周期シグナル伝達阻害剤が、グループＣＤＫ２、ＣＤＫ４またはＣＤＫ６の阻害剤から選択されるところの、請求項３２記載の方法。
【請求項３４】
治療における使用のための、請求項１５記載の医薬上の組み合わせ。
【請求項３５】
癌の処置に有用な医薬の調製のための、請求項１５記載の医薬上の組み合わせの使用。
【請求項３６】
癌が、脳腫瘍（神経膠腫）、グリア芽細胞腫、バナヤン−ゾナナ症候群、カウデン病、レルミット−デュクロス疾患、乳癌、炎症性乳癌、ウィルムス腫瘍、ユーイング肉腫、横紋筋肉腫、上衣細胞腫、髄芽細胞腫、結腸癌、頭頸部癌、腎臓癌、肺癌、肝臓癌、黒色腫、卵巣癌、膵臓癌、前立腺癌、肉腫、骨肉腫、骨巨細胞腫、甲状腺癌、
リンパ芽球Ｔ細胞白血病、慢性骨髄性白血病、慢性リンパ球性白血病、有毛細胞白血病、急性リンパ性白血病、急性骨髄性白血病、慢性好中球性白血病、急性リンパ芽球Ｔ細胞白血病、プラズマ細胞腫、免疫芽球性・大細胞型白血病、マントル細胞白血病、多発性骨髄腫、巨核芽球性白血病、多発性骨髄腫、急性巨核球性白血病、前骨髄球性白血病、赤白血病、
悪性リンパ腫、ホジキンリンパ腫、非ホジキンリンパ腫、リンパ芽球Ｔ細胞リンパ腫、バーキットリンパ腫、濾胞性リンパ腫、
神経芽細胞腫、膀胱癌、尿路上皮性癌、肺癌、外陰部癌、子宮頸癌、子宮内膜癌、腎臓癌、中皮腫、食道癌、唾液腺癌、肝細胞性癌、胃癌、上咽頭癌、頬粘膜癌、口腔癌、ＧＩＳＴ（消化管間質腫瘍）または精巣癌から選択されるところの、請求項６記載の方法。
【請求項３７】
哺乳動物が、ヒトであるところの、請求項３６記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、新規な複素環式カルボキサミド化合物に、プロテインキナーゼＢ（以下の、ＰＫＢ／Ａｋｔ、ＰＫＢもしくはＡｋｔ）活性の阻害剤としての該化合物の使用に、そして癌および関節炎の処置における該化合物の使用に関する。
【背景技術】
【０００２】
本発明は、セリン／トレオニンキナーゼＡｋｔ（別名、プロテインキナーゼＢ）の１個または複数のアイソフォームの活性の阻害剤である化合物を含む、複素環式カルボキサミドに関する。本発明はまた、該化合物を含む医薬組成物に、そして癌および関節炎の処置において本化合物を用いる方法にも関する（Liuら、Current Opin. Pharmacology 3:317-22 (2003))。
【０００３】
アポトーシス（プログラムされた細胞死）は、胚発育および様々な疾患、例えば神経変性疾患、心血管疾患および癌の病因において、本質的な働きをする。最近の研究により、プログラムされた細胞死の調節または実行に関与する様々なアポトーシス促進遺伝産物および抗アポトーシス遺伝産物の同定がもたらされた。抗アポトーシス遺伝子、例えばＢｃｌ２またはＢｃｌ−ｘＬの発現は、様々な刺激によって誘導されるアポトーシスの細胞死を阻害する。一方で、アポトーシス促進遺伝子、例えばＢａｘまたはＢａｄの発現は、プログラムされた細胞死をもたらす（Adamsら、Science, 281:1322-1326 (1998)）。プログラムされた細胞死の実行は、カスパーゼ−３、カスパーゼ−７、カスパーゼ−８およびカスパーゼ−９などを含む、カスパーゼ−１関連のプロテイナーゼにより媒介される（Thornberryら、Science, 281:1312-1316 (1998))。
【０００４】
ホスファチジルイノシトール３’−ＯＨキナーゼ（ＰＩ３Ｋ）／Ａｋｔ／ＰＫＢ経路は、細胞の生存／細胞死を調節するのに重要であるようだ（Kulikら、Mol.Cell.Biol. 17:1595-1606 (1997)；Frankeら、Cell, 88:435-437 (1997)；Kauffmann-Zehら、Nature 385:544-548 (1997)；Hemmings Science, 275:628-630 (1997)；Dudekら、Science, 275:661-665 (1997)）。生存因子、例えば血小板由来成長因子（ＰＤＧＦ）、神経成長因子（ＮＧＦ）およびインシュリン様成長因子−１（ＩＧＦ−１）は、ＰＩ３Ｋの活性を誘導することによって、さまざまな条件下で細胞の生存を促進する（Kulikら、1997, Hemmings 1997）。活性化されたＰＩ３Ｋは、ホスファチジルイノシトール（３，４，５）−三リン酸塩（ＰｔｄＩｎｓ（３，４，５）−Ｐ３）の産生をもたらし、次いでそれは、プレクストリンホモログ（ＰＨ）ドメインを含むセリン／トレオニンキナーゼＡｋｔに結合し、その活性化を促進する（Frankeら、Cell, 81:727-736 (1995)；Hemmings Science, 277:534 (1997)；Downward, Curr. Opin. Cell Biol. 10:262-267 (1998)、Alessiら、EMBO J. 15: 6541-6551 (1996)）。ＰＩ３Ｋの特異的な阻害剤またはドミナントネガティブなＡｋｔ／ＰＫＢ変異体は、これらの成長因子またはサイトカインの生存を促進する活性を無効にする。これまでに、ＰＩ３Ｋの阻害剤（ＬＹ２９４００２またはワートマニン）が上流のキナーゼによるＡｋｔ／ＰＫＢの活性化を阻害することが明らかにされた。加えて、構成的に活性なＰＩ３ＫまたはＡｋｔ／ＰＫＢ変異体の導入は、細胞が通常であればアポトーシスによる細胞死を受ける条件下での細胞の生存を促進する（Kulikら、1997, Dudekら、1997）。
【０００５】
ヒト腫瘍におけるＡｋｔレベルの分析は、Ａｋｔ２が、多数の卵巣癌（J. Q. Cheungら、Proc. Natl. Acad. Sci. U.S.A. 89:9267-9271(1992)）において、そして膵臓癌（J. Q. Cheungら、Proc. Natl. Acad. Sci. U.S.A. 93:3636-3641 (1996)）において過剰発現されていることを示した。同様に、Ａｋｔ３は、乳癌細胞系および前立腺癌細胞系で過剰発現されていることが見い出された（Nakataniら、J. Biol.Chem. 274:21528-21532 (1999)）。Ａｋｔ−２は、１２％の卵巣癌で過剰発現されていることが、そして、Ａｋｔの増幅が特に５０％の未分化腫瘍で頻度が高かったことが示され、これは、Ａｋｔが腫瘍の攻撃性とも関係しうることを示唆するものである（Bellacosaら、Int. J. Cancer, 64, pp. 280-285, 1995）。増加したＡｋｔ１キナーゼ活性が、乳癌、卵巣癌および前立腺癌において報告された（Sunら、Am. J. Pathol. 159: 431-7 (2001)）。
【０００６】
腫瘍サプレッサーＰＴＥＮのタンパク質およびＰｔｄＩｎｓ（３，４，５）−Ｐ３のリン酸３’を特異的に取り除く脂質ホスファターゼは、ＰＩ３Ｋ／Ａｋｔ経路の負の調節因子である（Liら、Science 275:1943-1947 (1997)、Stambolicら、Cell 95:29-39 (1998)、Sunら、Proc. Nati. Acad. Sci. U.S.A. 96:6199-6204 (1999)）。ＰＴＥＮの生殖細胞系突然変異は、カウデン病などのヒト癌症候群の原因となる(Liawら、Nature Genetics 16:64-67 (1997)）。ＰＴＥＮは、高い割合でヒト腫瘍で欠失しており、機能的なＰＴＥＮのない腫瘍細胞系統は、活性型Ａｋｔの高いレベルを示す（Liら、（前掲）、Guldbergら、Cancer Research 57:3660-3663 (1997)、Risingerら、Cancer Research 57:4736-4738 (1997)）。
【０００７】
これらの観察結果は、ＰＩ３Ｋ／Ａｋｔ経路が、細胞生存を調節するのにまたは腫瘍形成におけるアポトーシスを調節するのに重要な役割を果たすことを示すものである。第二メッセンジャー調節型のセリン／トレオニン・プロテインキナーゼのＡｋｔ／ＰＫＢサブファミリーの３つのメンバーが同定され、それぞれＡｋｔ１／ＰＫＢα、Ａｋｔ２／ＰＫＢβとＡｋｔ３／ＰＫＢγと称された。これらのアイソフォームは相同体であり、特に触媒ドメインをコードしている領域に相同性がある。Ａｋｔ／ＰＫＢｓは、ＰＩ３Ｋシグナル伝達に応答して生じるリン酸化事象によって活性化される。ＰＩ３Ｋは、膜イノシトールリン脂質をリン酸化することで、第二メッセンジャーのホスファチジル−イノシトール３，４，５−三リン酸およびホスファチジルイノシトール３，４−二リン酸を生成し、それはＡｋｔ／ＰＫＢのＰＨドメインへ結合を示す。Ａｋｔ／ＰＫＢ活性化の現行モデルは、該酵素が３’リン酸化型ホスホイノシチドにより膜に補充され、そこで、上流のキナーゼによるＡｋｔ／ＰＫＢの調節部位のリン酸化が生じることを提唱する（B.A. Hemmings, Science 275:628-630 (1997)； B.A. Hemmings, Science 276:534 (1997)；J. Downward, Science 279:673-674 (1998)）。
【０００８】
Ａｋｔ１／ＰＫＢαのリン酸化は、２つの調節部位、すなわち、触媒ドメイン活性化ループ中のＴｈｒ３０８、そしてカルボキシ末端の近くのＳｅｒ４７３に生じる（D. R. Alessiら、EMBO J. 15:6541-6551 (1996)およびR. Meierら、J. Biol. Chem. 272:30491-30497 (1997)）。同様の調節性リン酸化部位は、Ａｋｔ２／ＰＫＢβとＡｋｔ３／ＰＫＢγで生じる。Ａｋｔ／ＰＫＢを活性化ループ部位でリン酸化する上流のキナーゼは、クローニングされており、３’−ホスホイノシチド依存性プロテインキナーゼ１（ＰＤＫ１）と称される。ＰＤＫ１は、Ａｋｔ／ＰＫＢだけでなくｐ７０リボソーマルＳ６キナーゼ、ｐ９０ＲＳＫ、血清およびグルココルチコイド調節型キナーゼ（ＳＧＫ）およびプロテインキナーゼＣをリン酸化する。カルボキシ末端付近のＡｋｔ／ＰＫＢの調節部位をリン酸化する上流のキナーゼは、まだ同定されていないが、最近の報告で、インテグリン連結型キナーゼ（ＩＬＫ−１）、セリン／トレオニン・プロテインキナーゼまたは自己リン酸化に対する役割が示唆された。
【０００９】
Ａｋｔの活性化および活性の阻害は、ＰＩ３Ｋを阻害剤、例えばＬＹ２９４００２およびワートマニンを用いて阻害することにより達成されうる。しかしながら、ＰＩ３Ｋの阻害は、３つのＡｋｔアイソザイムだけに影響するのでなく、ＰｄｔＩｎｓ（３，４，５）−Ｐ３、例えばチロシンキナーゼのＴｅｃファミリーに依存する他のＰＨドメイン含有シグナル伝達分子にも無差別に影響を及ぼす可能性がある。さらにまた、ＡｋｔがＰＩ３Ｋ非依存的に増殖シグナルによって活性化されうることが示された。
【００１０】
別には、Ａｋｔ活性は、上流のキナーゼＰＤＫ１の活性をブロックすることによって阻害されうる。化合物ＵＣＮ−０１は、ＰＤＫ１の既報の阻害剤である（Biochem. J. 375(2):255 (2003)）。また、ＰＤＫ１の阻害は、活性がＰＤＫ１、例えば非定型のＰＫＣアイソフォーム、ＳＧＫおよびＳ６キナーゼに依存する複数のプロテインキナーゼの阻害をもたらす（Williamsら、Curr. Biol. 10:439-448 (2000)）。
【００１１】
Ａｋｔの小分子阻害剤は、腫瘍、特に活性化されたＡｋｔを伴う癌（例えば、ＰＴＥＮヌル腫瘍およびｒａｓ突然変異を伴う腫瘍）の処置に有用である。ＰＴＥＮはＡｋｔの重要な負の調節因子であり、そして、その機能は、乳癌および前立腺癌、グリア芽細胞腫およびバナヤン−ゾナナ症候群を含むいくつかの癌症候群を含む、多くの癌で失われる（Maehama, T.ら、Annual Review of Biochemistry, 70: 247 (2001)）、カウデン病（Parsons, R.； Simpson, L. Methods in Molecular Biology (Totowa, NJ, United States), 222 (Tumor Suppressor Genes, Volume 1): 147 (2003)）、およびレルミット−デュクロス疾患（Backman, S.ら、Current Opinion in Neurobiology, 12(5): 516 (2002)）。Ａｋｔ３は、エストロゲン受容体欠損乳癌およびアンドロゲン非依存性の前立腺癌細胞系で上方制御されており、そして、Ａｋｔ２は、膵臓および卵巣癌腫で過剰発現されている。Ａｋｔ１は、胃癌で増幅されており（Staal, Proc. Natl. Acad. Sci. USA 84: 5034-7 (1987)）、そして乳癌で上方制御されている（Stalら、Breast Cancer Res. 5: R37-R44 (2003)）。従って、小分子のＡｋｔ阻害剤は、これらのタイプの癌ならびに他のタイプの癌の処置に有用であることが期待される。Ａｋｔ阻害剤は、さらなる化学療法的試薬と組み合わせることも有用である。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【００１２】
【非特許文献１】Liuら、Current Opin. Pharmacology 3:317-22 (2003)
【非特許文献２】Adamsら、Science, 281:1322-1326 (1998)
【非特許文献３】Thornberryら、Science, 281:1312-1316 (1998)
【非特許文献４】Kulikら、Mol.Cell.Biol. 17:1595-1606 (1997)
【非特許文献５】Frankeら、Cell, 88:435-437 (1997)
【非特許文献６】Kauffmann-Zehら、Nature 385:544-548 (1997)
【非特許文献７】Hemmings Science, 275:628-630 (1997)
【非特許文献８】Dudekら、Science, 275:661-665 (1997)
【非特許文献９】Kulikら、1997, Hemmings 1997
【非特許文献１０】Frankeら、Cell, 81:727-736 (1995)
【非特許文献１１】Hemmings Science, 277:534 (1997)
【非特許文献１２】Downward, Curr. Opin. Cell Biol. 10:262-267 (1998)
【非特許文献１３】Alessiら、EMBO J. 15: 6541-6551 (1996)
【非特許文献１４】J. Q. Cheungら、Proc. Natl. Acad. Sci. U.S.A. 89:9267-9271(1992)
【非特許文献１５】J. Q. Cheungら、Proc. Natl. Acad. Sci. U.S.A. 93:3636-3641 (1996)
【非特許文献１６】Nakataniら、J. Biol.Chem. 274:21528-21532 (1999)
【非特許文献１７】Bellacosaら、Int. J. Cancer, 64, pp. 280-285, 1995
【非特許文献１８】Sunら、Am. J. Pathol. 159: 431-7 (2001)
【非特許文献１９】Liら、Science 275:1943-1947 (1997)
【非特許文献２０】Stambolicら、Cell 95:29-39 (1998)
【非特許文献２１】Sunら、Proc. Nati. Acad. Sci. U.S.A. 96:6199-6204 (1999)
【非特許文献２２】Liawら、Nature Genetics 16:64-67 (1997)
【非特許文献２３】Guldbergら、Cancer Research 57:3660-3663 (1997)
【非特許文献２４】Risingerら、Cancer Research 57:4736-4738 (1997)
【非特許文献２５】B.A. Hemmings, Science 275:628-630 (1997)
【非特許文献２６】B.A. Hemmings, Science 276:534 (1997)
【非特許文献２７】J. Downward, Science 279:673-674 (1998)
【非特許文献２８】D. R. Alessiら、EMBO J. 15:6541-6551 (1996)
【非特許文献２９】R. Meierら、J. Biol. Chem. 272:30491-30497 (1997)
【非特許文献３０】Biochem. J. 375(2):255 (2003)
【非特許文献３１】Williamsら、Curr. Biol. 10:439-448 (2000)
【非特許文献３２】Maehama, T.ら、Annual Review of Biochemistry, 70: 247 (2001)
【非特許文献３３】Parsons, R.； Simpson, L. Methods in Molecular Biology (Totowa, NJ, United States), 222 (Tumor Suppressor Genes, Volume 1): 147 (2003)
【非特許文献３４】Backman, S.ら、Current Opinion in Neurobiology, 12(5): 516 (2002)
【非特許文献３５】Staal, Proc. Natl. Acad. Sci. USA 84: 5034-7 (1987)
【非特許文献３６】Stalら、Breast Cancer Res. 5: R37-R44 (2003)
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１３】
本発明の目的は、Ａｋｔ／ＰＫＢの阻害剤である新規化合物を提供することである。
本発明の目的はまた、医薬担体と本発明の方法に有用な化合物を含む医薬組成物を提供することである。
Ａｋｔ／ＰＫＢ活性の該阻害剤を投与することを含む、癌を処置する方法を提供することもまた、本発明の目的でもある。
Ａｋｔ／ＰＫＢ活性の該阻害剤を投与することを含む、関節炎を処置する方法を提供することもまた、本発明の目的でもある。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
本発明は、式（Ｉ）：
【化１】
2010518111.tif 000002
（Ｉ）
［式中、
Ｒ８およびＲ９は、水素、ハロゲン、Ｃ１−４アルキル、フランまたはチオフェンから独立して選択され；
Ｒ６は、Ｃ１−４アルキルであり；
Ｒ７は、水素、Ｃ１−４アルキルまたはハロゲンから選択され；
Ｒ１０は、Ｃ５−Ｃ１２アリールが置換されていない−（ＣＲ６０Ｒ６１）ｍＣ５−Ｃ１２アリールまたは−Ｃ５−Ｃ１２アリールが置換されている（ＣＲ６０Ｒ６１）ｍＣ５−Ｃ１２アリールから選択され、
ここで、ｍは０〜２であり、
Ｒ６０およびＲ６１は、水素もしくはＣ１−４アルキルから独立して選択され；
Ｒ１１は、水素もしくはＣ１−４アルキルから選択され；
Ｘは、Ｏ、ＳもしくはＮＲ４９から選択され、
ここで、Ｒ４９は、水素もしくはＣ１−４アルキルから選択される］
で示される新規な化合物、および／またはその医薬上許容される塩に関するものである。
【００１５】
本発明は、癌を処置する方法に関するものであって、該方法は、それを必要とする被検体に、有効量の式（Ｉ）で示されるＡｋｔ／ＰＫＢ阻害性の化合物を投与することを含む。
本発明は、関節炎を処置する方法に関するものであって、該方法は、それを必要とする被検体に、有効量の式（Ｉ）で示されるＡｋｔ／ＰＫＢ阻害性の化合物量を投与することを含む。
本発明はまた、式（Ｉ）で示される化合物がＡｋｔ／ＰＫＢの阻害剤として活性があるという発見に関するものである。
【００１６】
本発明のさらなる態様において、本発明のＡｋｔ／ＰＫＢ阻害性化合物を調製する新規の方法および該化合物を調製するのに有用な中間体が提供される。
本発明には、医薬上許容される担体および本発明の方法に有用な化合物を含む、医薬組成物が含まれる。
本発明はまた、本発明のＡｋｔ／ＰＫＢ阻害性化合物をさらなる活性成分と同時投与する方法も含む。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
本発明は、上述の式（Ｉ）で示される化合物に関する。本発明の式（Ｉ）で示される化合物は、Ａｋｔ／ＰＫＢ活性を阻害する。特に、本明細書中で開示される化合物は、各々３つのＡｋｔ／ＰＫＢアイソフォームを阻害する。
とりわけ本発明の式（Ｉ）で示される化合物は、
Ｒ８およびＲ９は、水素、ハロゲン、Ｃ１−４アルキル、フランまたはチオフェンから独立して選択され；
Ｒ６は、Ｃ１−４アルキルであり；
Ｒ７は、水素、Ｃ１−４アルキルまたはハロゲンから選択され；
Ｒ１０は、−（ＣＨ２）ｍＣ５−Ｃ１２アリールまたはアリールが置換されている−（ＣＨ２）ｍＣ５−Ｃ１２アリールから選択され、
ここで、ｍは０〜２であり；
Ｒ１１は、水素またはＣ１−４アルキルから選択され；
Ｘは、ＯもしくはＳから選択される；そして、
少なくともＲ８とＲ９のうちの１つは、水素であるところの化合物および／またはその医薬上許容される塩が挙げられる。
【００１８】
本発明の式（Ｉ）で示される化合物は、式（ＩＩ）：
【化２】
2010518111.tif 000003
（ＩＩ）
［式中、
Ｒ１２は、水素、ハロゲン、Ｃ１−４アルキル、フランまたはチオフェンから選択され；
Ｒ１３は、−（ＣＨ２）ｍフェニルまたはフェニルが置換されている−（ＣＨ２）ｍフェニルから選択され、
ここで、ｍは０〜２であり；そして
Ｘは、ＯもしくはＳから選択される］
で示される化合物および／またはその医薬上許容される塩が含まれる。
【００１９】
とりわけ本発明に有用な化合物には、
Ｎ−（２−アミノ−１−フェニルエチル）−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−３−チオフェンカルボキサミド；
Ｎ−［２−アミノ−１−（フェニルメチル）エチル］−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−３−チオフェンカルボキサミド；
Ｎ−（（１Ｓ）−２−アミノ−１−｛［２−（トリフルオロメチル）フェニル］メチル｝エチル）−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−３−チオフェンカルボキサミド；
Ｎ−｛（１Ｓ）−２−アミノ−１−［（２−フルオロフェニル）メチル］エチル｝−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−３−チオフェンカルボキサミド；
Ｎ−｛（１Ｓ）−２−アミノ−１−［（２−クロロフェニル）メチル］エチル｝−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−３−チオフェンカルボキサミド；
Ｎ−［１−（アミノメチル）−２−メチル−２−フェニルプロピル］−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−３−チオフェンカルボキサミド；
Ｎ−［２−アミノ−１−（１−ナフタレニル）エチル］−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−３−チオフェンカルボキサミド；
Ｎ−［２−アミノ−１−（フェニルメチル）エチル］−２−（３−フラニル）−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−３−チオフェンカルボキサミド；
Ｎ−（（１Ｓ）−２−アミノ−１−｛［２−（トリフルオロメチル）フェニル］メチル｝エチル）−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−３−フランカルボキサミド；
Ｎ−（（１Ｓ）−２−アミノ−１−｛［２−（トリフルオロメチル）フェニル］メチル｝エチル）−１−メチル−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド；
Ｎ−（（１Ｓ）−２−アミノ−１−｛［２−（トリフルオロメチル）フェニル］メチル｝エチル）−２−クロロ−１−メチル−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド；および、
Ｎ−（（１Ｓ）−２−アミノ−１−｛［２−（トリフルオロメチル）フェニル］メチル｝エチル）−２−クロロ−５−（４−クロロ−１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−１−メチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド；
および／またはその医薬上許容される塩類が、挙げられる。
【００２０】
式（Ｉ）で示される化合物は、本発明の医薬組成物に含まれ、本発明の方法で用いられる。
本明細書中で記載される化合物のいくつかは、１つまたは複数のキラル原子を含んでもよく、特に、２つのエナンチオマーとして存在してもよい。したがって、本発明の化合物は、エナンチオマーの混合物ならびに純粋なエナンチオマーまたは実質的にエナンチオマーに富む混合物を含む。また、すべての互変異性体および互変異性体の混合物が、式（Ｉ）で示される化合物の範囲内に含まれることは理解される。
【００２１】
本明細書中で記載されるいくつか化合物は、溶媒化合物を形成してもよく、それらは、溶質（本発明においては、式（Ｉ）で示される化合物、もしくはその塩である）と溶媒によって形成される様々な化学量論の複合体であることは理解される。本発明の目的に関するそのような溶媒は、本溶質の生物活性に干渉はしないものであろう。適切な溶媒の例には、限定するものではないが、水、メタノール、エタノールおよび酢酸が挙げられる。好ましくは、用いられる溶媒は、医薬上許容される溶媒である。適切な医薬上許容される溶媒の例は、水、エタノールと酢酸が挙げられるが、これらに限定されるものではない。最も好ましく用いられる溶媒は、水である。
【００２２】
本明細書中で用いられるように、単独で用いられるもしくは「−（ＣＨ２）ｍアリール」のようなより大きい部分の一部として用いられる、「アリール」およびその派生語は、特に定義されない限り、計５員〜１４員の単環式、二環式、および三環式の環系を意味し、少なくとも１つの環系は芳香環であり、そして、環系の各環は３員〜７員、例えばフェニル、ナフタレン、テトラヒドロナフタレンとビフェニルを含む環系を意味する。
【００２３】
本明細書中で用いられるように、単独で用いられるもしくは「−（ＣＨ２）ｍＣ５−Ｃ１２アリール」のようなより大きい部分の一部として用いられる、用語「Ｃ５−Ｃ１２アリール」は、フェニル、ナフタレン、テトラヒドロナフタレンまたはビフェニルから選択される芳香族基を意味する。
【００２４】
特に定義されない限り、本明細書中で用いられる用語「置換された（ている）」は、対象の化合物部分が、−ＣＯ２Ｒ２０、Ｃ１−Ｃ４アルキル、ヒドロキシＣ１−Ｃ４アルキル、Ｃ１−Ｃ４アルキルオキシ、アミノ、Ｃ１−Ｃ４アルキルアミノ、アミノＣ１−Ｃ４アルキル、ジＣ１−Ｃ４アルキルアミノ、ヒドロキシ、ニトロ、テトラゾール、シアノ、オキソ、ハロゲンおよびトリフルオロメチル（ここで、Ｒ２０は、水素、Ｃ１−Ｃ４アルキルまたはトリフルオロメチルから選択される）からなる群より選択される、１個〜５個の置換基、好ましくは１個〜３個の置換基を有することを意味する。
【００２５】
好ましくは、本明細書中で用いられる用語「置換された（ている）」は、対象の化合物部分が、Ｃ１−Ｃ４アルキル、ヒドロキシＣ１−Ｃ４アルキル、Ｃ１−Ｃ４アルキルオキシ、アミン、Ｃ１−Ｃ４アルキルアミノ、アミノＣ１−Ｃ４アルキル、ヒドロキシ、テトラゾール、ハロゲンおよびトリフルオロメチルからなる群より選択される、１個〜３個の置換基を有することを意味する。
【００２６】
好ましくは、本明細書中で用いられる用語「置換された（ている）」は、ハロゲンおよびトリフルオロメチルからなる群より選択される、１個〜３個の置換基、好ましくは１個〜２個の置換基、好ましくは１個の置換基を有することを意味する。
本明細書中で用いられる用語「ヘテロ原子」により、酸素、窒素または硫黄が意味される。
本明細書中で用いられる用語「ハロゲン」により、ブロミド、ヨージド、クロリドまたはフロリドから選択される置換基が意味される。
【００２７】
用語「アルキル」およびその派生語、そして用語「−（ＣＨ２）ｎ」（「−（ＣＨ２）ｍ」その類義語により定義されるアルキル鎖を含む本明細書中で用いられる全ての炭素鎖は、直鎖もしくは分岐鎖、飽和または不飽和炭化水素鎖を意味し、特に定義されない限り、炭素鎖は１個〜１２個までの炭素原子を含む。本明細書中で用いられるアルキルの例は、−ＣＨ３、−ＣＨ２−ＣＨ３、−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ３、−ＣＨ（ＣＨ３）２、−ＣＨ２−ＣＨ２−Ｃ（ＣＨ３）３、−Ｃ≡Ｃ−Ｃ（ＣＨ３）３、−Ｃ（ＣＨ３）３、−（ＣＨ２）３−ＣＨ３、−ＣＨ２−ＣＨ（ＣＨ３）２、−ＣＨ（ＣＨ３）−ＣＨ２−ＣＨ３、−ＣＨ＝ＣＨ２および−Ｃ≡Ｃ−ＣＨ３が挙げられる。
【００２８】
本明細書中で用いられる用語「処置する」およびその派生語は、予防的な治療および治療的な治療を意味する。予防的な治療は、例えば、被検体が癌を発症する危険性が高いと考えられる場合、あるいは、被検体が発癌物質にさらされた場合に、適当である。本明細書中で用いられる用語「有効な量」およびその派生語は、例えば、研究者または臨床医により調べられる、組織、器官、動物またはヒトの生物学的応答または医薬的応答を引き出すであろう薬物または医薬品の量を意味する。さらにまた、用語「治療上の有効量」およびその派生語は、そのような量を受けなかった対応する被検体と比較して、疾患、障害または副作用の改善された処置、治癒、予防または改善、あるいは疾患または障害の進行速度の低下をもたらすいずれかの量を意味する。この用語は、通常の生理的機能を増強するのに有効な量もまた、その範囲に含む。
【００２９】
式（Ｉ）で示される化合物は、本発明の医薬組成物に含まれ、本発明の方法に用いられる。ここで、−ＣＯＯＨまたは−ＯＨ基が存在し、医薬上許容されるエステルとされてよく、例えば、−ＣＯＯＨについてはメチル、エチル、ピバロイルオキシメチルおよびその類似物、そして、−ＯＨについてはアセテート、マレアートおよびその類似物とされ、これらのエステルは、徐放製剤またはプロドラッグ製剤として使用するために、可溶性特徴または加水分解特徴をモディファイすることは当分野で知られている。
【００３０】
本発明化合物の医薬上許容される塩類は、当業者によって容易に調製される。
式（Ｉ）および（ＩＩ）で示される新規な化合物は、以下のスキーム１および２に示されるように、あるいは類似の方法により一般に調製され、式（Ｉ）および（ＩＩ）中のＸおよび「Ｒ」置換基は、それぞれ、スキーム１または２のいずれかの工程を無効にするいかなる置換基も含まない。すべての出発材料は、商業的に入手できるものであるか、または当業者であれば商業的に入手可能な出発物質から容易に作製できる。
【００３１】
一般スキーム
スキーム１
【化３】
2010518111.tif 000004
試薬：（ａ）フタルイミド、ＰＰｈ３、ＤＥＡＤ、ＴＨＦ、ＲＴ；（ｂ）ＮＨ２ＮＨ２、ＭｅＯＨ、５０℃。
アミノ・アルコール（Ｉ−１）をミツノブ条件下で反応させ、別個に保護されたジアミン（Ｉ−２）を得た。ミツノブ反応は、有機化学分野の当業者には周知である。該転換についての方法および反応条件は、Synthesis 1981, 1-28に記載されている。極性溶媒、例えばメタノール中の求核アミン、例えばヒドラジンまたはメチルアミンを用いて（Ｉ−２）のフタルイミド基を選択的に脱保護することで、アミン（Ｉ−３）を得た。多くの別の保護基が当分野で利用可能であり、それらの保護基が本明細書中に列記された工程を妨げない限り、ここで用いることができる。アミンを保護するための方法は、標準的な参照資料、例えばGreene 「Protective Groups in Organic Synthesis」（Wiley-Interscience出版）に記載される。
【００３２】
スキーム２
【化４】
2010518111.tif 000005
試薬：（ａ）ＰｙＢｒｏｐ、（ｉ−Ｐｒ）２ＮＥｔ、１，１−ジメチルエチル（２−アミノ−３−フェニルプロピル）カルバメート、ＤＣＭ、ＲＴ；（ｂ）１−メチル−５−（４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン−２−イル）−１Ｈ−ピラゾール（Ｋ２ＣＯ３）、Ｐｄ（ＰＰｈ３）４、（ジオキサン／Ｈ２Ｏ）；（ｃ）ＴＦＡ／ＤＣＭ、ＲＴ。
【００３３】
カルボン酸（ＩＩ−１）を、１，１−ジメチルエチル（２−アミノ−３−フェニルプロピル）カルバメートと反応させ、アミド（ＩＩ−２）を形成させた。様々なアミド結合試薬、例えばＥＤＣ、ＰｙＢｒｏｐ、その他のものは、商業的に入手可能である。アミド結合反応は、Ｅｔ３Ｎまたは（ｉ−Ｐｒ）２Ｎｅｔのような有機塩基を利用して、ＤＣＭまたはＤＭＦなどの溶媒中で一般に行われる。臭化物（ＩＩ−２）は、スズキ結合手順を用いて、１−メチル−５−（４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン−２−イル）−１Ｈ−ピラゾールとカップリングさせた。スズキのようなカップリングは、典型的には、エーテル溶媒、例えばＤＭＥ、ジオキサンまたはＴＨＦを含む水性混合物中で、パラジウム（０）触媒、例えばＰｄ（ＰＰｈ３）４を無機塩基、例えばＫ２ＣＯ３、Ｎａ２ＣＯ３またはＫ３ＰＯ４と共に用いて実施される。パラジウムに媒介されるカップリング方法は、一般的な参照資料、例えばSchlosser 「Organometallics in Synthesis」(Wiley and sons出版)に記載されている。ＩＩ−３のＨＣｌまたはＴＦＡを用いた酸処理により、Ｂｏｃ保護基を取り除き、アミン（ＩＩ−４）を産生した。多くの別の保護基は、当業者には利用でき、それらは、本明細書中で列記される工程を妨げない限りここで用いられてもよい。アミンの保護に関する方法は、一般的な参照資料、例えばGreene「Protective Groups in Organic Synthesis」（Wiley-Interscience出版)に記載されている。
【００３４】
本明細書中で用いられる用語「同時投与（する）」およびその派生語は、本明細書中に記載されるＡＫＴ阻害化合物と、化学療法および放射線治療を含む癌の処置に有用であること又は関節炎の処置に有用であることが知られているさらなる活性成分（群）との、同時の投与あるいはいずれかの様式の分離しているが連続的な投与を意味する。本明細書中で用いられる用語「さらなる活性成分（群）」は、癌または関節炎の処置の必要のある患者に投与した場合に、有利な特徴が知られている、もしくは実証されているいずれかの化合物または治療剤が挙げられる。好ましくは、投与が同時でない場合、化合物は互いに時間的に近接して投与される。さらに、化合物が同じ剤形で投与されることは重要ではなく、例えば、ある化合物が局所投与されて、別の化合物は経口投与されてもよい。
【００３５】
典型的に、処置される感受性腫瘍に対する活性を有するいずれかの抗腫瘍物質は、本発明における癌の処置で、同時投与されうる。そのような物質の例としては、V.T. DevitaおよびS. Hellman (編)、第６版（２００１年２月１５日）、Lippincott WilliamsアンドWilkins出版社による「Cancer Principles and Practice of Oncology」において見いだすことができる。当業者であれば、試薬のどの組み合わせが薬物と関係する癌との特定の特徴に基づいて有用であるかについて理解できるであろう。本発明において有用な典型的な抗腫瘍物質は、限定するものではないが、微小管阻害剤、例えばジテルペノイドおよびビンカアルカロイド；プラチナ配位化合物；アルキル化剤、例えばナイトロジェンマスタード、オサザザキホスホリン、アルキルスルホナート、ニトロソウレアおよびトリアゼン；抗生物質、例えばアントラサイクリン（anthracyclin）、アクチノマイシンおよびブレオマイシン；トポイソメラーゼＩＩ阻害剤、例えばエピポドフィロトキシン；代謝拮抗物質、例えばプリンアナログおよびピリミジンアナログ、および葉酸代謝拮抗化合物；トポイソメラーゼＩ阻害剤、例えばカンプトセシン；ホルモン類およびホルモンアナログ；シグナル伝達経路阻害剤；非受容体型チロシンキナーゼ血管形成阻害剤；免疫療法剤；アポトーシス促進剤；ならびに細胞周期シグナル伝達阻害剤が挙げられる。
【００３６】
本発明のＡＫＴ阻害性化合物との組み合わせ投与または同時投与での使用のための、さらなる活性成分または成分群（抗腫瘍物質）の例としては、化学療法剤がある。
微小管阻害物質または細胞分裂阻止物質は、細胞周期のＭ期または有糸分裂期中の腫瘍細胞の微小管に対して活性のある細胞周期特異的試薬である。微小管阻害剤の例としては、限定するものではないが、ジテルペノイドおよびビンカアルカロイドがある。
【００３７】
ジテルペノイドで、天然供給源から得られるものは、細胞周期のＧ２／Ｍ期で作動する細胞周期特異的な抗癌剤である。ジテルペノイドは、微小管のβ−チュービュリンサブユニットと結合することによって、このタンパク質を安定化すると考えられる。次いで、この蛋白質の脱会合が、阻害され、そして有糸分裂が抑えられ、細胞死に続くようである。ジテルペノイドの例としては、限定するものではないが、パクリタキセルおよびそのアナログのドセタキセルがある。
【００３８】
パクリタキセル、（２Ｒ，３Ｓ）−Ｎ−ベンゾイル−３−フェニルイソセリンとの５β、２０−エポキシ−１，２α、４，７β、１０β、１３α−ヘキサ−ヒドロキシタクス−１１−エン−９−オン４，１０−ジアセテート２−ベンゾエート１３−エステルは、パシフィック・イチノの樹木（Pacific yew tree）Taxus  brevifoliaから単離される天然のジテルペン産物であり、注射可能な溶液としてＴＡＸＯＬ（登録商標）にて商業的に入手可能である。それは、テルペンのタキサンファミリーのメンバーである。Waniら、J. Am. Chem, Soc., 93:2325. 1971により１９７１年に最初に単離され、化学的方法およびＸ線結晶学的方法によって、その構造が特徴づけられた。その活性機構の１つは、チュービュリンと結合することによって、癌細胞増殖を抑制するパクリタキセルの能力に関係する。Schiffら、Proc. Natl, Acad, Sci. USA, 77:1561-1565 (1980)；Schiffら、Nature, 277:665-667 (1979)；Kumar, J. Biol, Chem, 256: 10435-10441 (1981)。いくつかのパクリタキセル誘導体の合成および制癌活性についての概観は、D. G. I. Kingstonら、Studies in Organic Chemistry vol. 26, 表題「New trends in Natural Products Chemistry 1986」、Attaur-Rahman, P.W. Le Quesne, 編. (Elsevier, Amsterdam, 1986) pp 219-235を参照のこと。
【００３９】
パクリタキセルは、米国で難治性の卵巣癌の処置に対する臨床使用が承認されており（Markmanら、Yale Journal of Biology and Medicine, 64:583, 1991；McGuireら、Ann. lntem, Med., 111:273,1989）、そして、乳癌の処置に対して承認されている（Holmesら、J. Nat. Cancer Inst., 83:1797,1991）。これは、皮膚腫瘍（Einzigら、Proc. Am. Soc. Clin. Oncol., 20:46）および頭頸部腫瘍（Forastireら、Sem. Oncol., 20:56, 1990）の処置についての有力な候補物質である。該化合物はまた、多発性嚢胞腎（Wooら、Nature, 368:750. 1994）、肺癌およびマラリアの処置に対する潜在的利用能を示す。パクリタキセルを用いた患者の処置は、閾値濃度（５０ｎＭ）（Kearns, C.M.ら、Seminars in Oncology, 3(6) p.16-23, 1995）を上回って投薬する期間と関連して、骨髄抑制となる（multiple cell lineages、Ignoff, R.J.ら、Cancer Chemotherapy Pocket Guide, 1998）。
【００４０】
ドセタキセル、（２Ｒ，３Ｓ）−Ｎ−カルボキシ−３−フェニルイソセリン，Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチルエステル、５β−２０−エポキシ−１，２α４，７β，１０β，１３α−ヘキサヒドロキシタクス−１１−エン−９−オン４−アセテート２−ベンゾアート、トリヒドレートとの１３エステルは、注射可能溶液としてＴＡＸＯＴＥＲＥ（登録商標）にて商業的に入手可能である。ドセタキセルは、乳癌の処置に関して指示される。ドセタキセルは、パクリタキセル（q.v.）の半合成誘導体であり、ヨーロッパ・イチイの樹木の針状葉から抽出される、天然前駆体、１０−デアセチル−バッカチン（baccatin）ＩＩＩを用いて調製されるドセタキセルの用量制限毒性は、好中球減少である。
【００４１】
ビンカアルカロイドは、ツルニチニチソウ植物から導出される細胞周期特異的な抗腫瘍薬である。ビンカアルカロイドは、チューブリンに特異的に結合することによって細胞周期のＭ期（有糸分裂期）に作用する。結果的に、結合されたチューブリン分子は、微小管に重合することができない。有糸分裂が分裂中期に抑えられ、細胞死が続くと考えられている。ビンカアルカロイドの例としては、限定するものではないが、ビンブラスチン、ビンクリスチンとビノレルビンがある。
【００４２】
ビンブラスチン、硫酸ビンブラスチンは、注射可能な溶液としてＶＥＬＢＡＮ（登録商標）にて商業的に入手可能である。それらは、さまざまな固形腫瘍に対する二次治療として適用可能性を有するが、それらは、精巣癌およびホジキン病を含む様々なリンパ腫、ならびにリンパ球性リンパ腫および組織球性リンパ腫の治療に対し、主として指示される。骨髄抑制が、ビンブラスチンの用量制限副作用である。
【００４３】
ビンクリスチン、ビンブラスチン、２２−オキソ−、サルフェートは、注射可能な溶液としてＯＮＣＯＶＩＮ（登録商標）にて商業的に入手可能である。ビンクリスチンは、急性白血病の処置に関して指示され、ホジキンおよび非ホジキン悪性リンパ腫に対する治療計画での使用も見られる。脱毛症および神経学的効果が、ビンクリスチンの最も一般的な副作用であり、そして、より小さい規模では、骨髄抑制および消化管粘膜炎効果が生じる。
【００４４】
酒石酸ビノレルビンの注射可能な溶液として商業的に入手可能な（ＮＡＶＥＬＢＩＮＥ（登録商標））ビノレルビン、３’，４’−ジデヒドロ−４’−デオキシ−Ｃ’−ノル・ビンブラスチン［Ｒ−（Ｒ＊，Ｒ＊）−２，３−ジヒドロキシブタンジオエート（１：２）（塩）］は、半合成ビンカアルカロイドである。ビノレルビンは、さまざまな固形腫瘍、特に非小細胞肺癌、進行性乳癌およびホルモン不応性前立腺癌の処置において、単一試薬として、または他の化学療法剤、例えばシスプラチンとの組み合わせで指示される。骨髄抑制は、ビノレルビンの最も一般的な用量制限副作用である。
【００４５】
プラチナ配位化合物は、細胞周期非特異的抗癌剤であり、それはＤＮＡとの相互作用性がある。このプラチナ複合体は、腫瘍細胞内に侵入し、アクア化を受け、腫瘍に不都合な生物学的影響を引き起こすＤＮＡとのストランド内およびストランド間のクロスリンクを形成する。プラチナ配位化合物の例としては、限定するものではないが、シスプラチンおよびカルボプラチンが挙げられる。
シスプラチン、シス−ジアンミンジクロロプラチナは、注射可能な溶液としてＰＬＡＴＩＮＯＬ（登録商標）にて商業的に入手可能である。シスプラチンは、主に、転移性睾丸および卵巣癌そして進行性膀胱癌の処置に指示される。シスプラチンの主な用量制限副作用は、腎毒性であり、それは水和および利尿、そして内耳神経毒性によって制御されうる。
カルボプラチン、プラチナ、ジアミン［１，１−シクロブタン−ジカルボキシラート（２−）−Ｏ，Ｏ’］）は、注射可能な溶液としてＰＡＲＡＰＬＡＴＩＮ（登録商標）にて商業的に入手可能である。カルボプラチンは、主に進行性の卵巣癌の第一処置および第二処置において指示される。骨髄抑制が、カルボプラチンの用量制限毒性である。
【００４６】
アルキル化剤は、細胞周期非特異的抗癌剤であり、強力な求電子物質である。典型的に、アルキル化試薬は、アルキル化によって、ＤＮＡ分子の求核部分、例えばホスフェート、アミノ、スルフヒドリル、ヒドロキシル、カルボキシルおよびイミダゾール基を通じてＤＮＡとの共有結合を形成する。そのようなアルキル化は、核酸機能を破壊し、細胞死に至らせる。アルキル化剤の例としては、限定するものではないが、ナイトロジェンマスタード、例えばシクロホスファミド、メルファランおよびクロラムブシル；スルホン酸アルキル、例えばブスルファン；ニトロソ尿素、例えばカルムスチン；そして、トリアゼン、例えばダカルバジンが挙げられる。
【００４７】
シクロホスファミド、２−［ビス（２−クロロエチル）アミノ］テトラヒドロ−２Ｈ−１，３，２−オキサザホスホリン２−オキシド一水和物は、注射可能な溶液または錠剤としてＣＹＴＯＸＡＮ（登録商標）にて商業的に入手可能である。シクロホスファミドは、悪性リンパ腫、多発性骨髄腫と白血病の処置において、単一の試薬として、または他の化学療法剤との組み合わせで指示される。脱毛、嘔気、嘔吐および白血球減少症は、シクロホスファミドの最も一般的な用量制限副作用である。
メルファラン、４−［ビス（２−クロロエチル）アミノ］−Ｌ−フェニルアラニン）は、注射可能溶液または錠剤としてＡＬＫＥＲＡＮ（登録商標）にて商業的に入手可能である。メルファランは、多発性骨髄腫および卵巣の非切除可能な上皮癌の対症療法に対して指示される。骨髄抑制は、メルファランの最も一般的な用量制限副作用をである。
【００４８】
クロラムブシル、４−［ビス（２−クロロエチル）アミノ］ベンゼンブタン酸は、ＬＥＵＫＥＲＡＮ（登録商標）錠剤として商業的に入手可能である。クロラムブシルは、慢性リンパ性白血病および悪性リンパ腫、例えばリンパ肉腫、巨大濾胞性リンパ腫およびホジキン病の対症療法に対して指示される。骨髄抑制は、クロラムブシルの最も一般的な用量制限副作用である。
ブスルファン、１，４−ブタンジオールジメタンスルホナートは、ＭＹＬＥＲＡＮ（登録商標）錠剤として商業的に入手可能である。ブスルファンは、慢性骨髄性白血病の対症療法に対して指示される。骨髄抑制は、ブスルファンの用量制限副作用である。
【００４９】
カルムスチン、１，３−［ビス（２−クロロエチル）−１−ニトロソウレアは、ＢｉＣＮＵ（登録商標）にて凍結乾燥物質の単一バイアルとして商業的に入手可能である。カルムスチンは、脳腫瘍、多発性骨髄腫、ホジキン病および非ホジキンリンパ腫のため、単一試薬または他の試薬との組み合わせで対症療法として指示される。遅延性の骨髄抑制は、カルムスチンの最も一般的な用量制限副作用である。
【００５０】
ダカルバジン、５−（３，３−ジメチル−１−トリアゼノ）−イミダゾール−４−カルボキサミドは、単一バイアル材料としてＤＴＩＣ−Ｄｏｍｅ（登録商標）にて商業的に入手可能である。ダカルバジンは、転移性悪性黒色腫の処置のために、そして、ホジキン病の第二処置のための他の試薬との組み合わせで指示される。嘔気、嘔吐および摂食障害は、ダカルバジンの最も一般的な用量制限副作用である。
【００５１】
抗生抗腫瘍剤は、ＤＮＡと結合するかまたは相互作用する、細胞周期非特異的薬剤である。典型的に、その作用により、安定ＤＮＡ複合体またはストランドの破損をもたらし、その核酸の正常な機能を破壊することで、細胞死に至ることとなる。抗生抗腫瘍剤の例としては、限定するものではないが、アクチノマイシン、例えばダクチノマイシン、アントラサイクリン（anthrocyclin）、例えばダウノルビシンおよびドキソルビシ；ならびにブレオマイシンが挙げられる。
ダクチノマイシンはまた、アクチノマイシンＤとして知られており、注射可能な製剤としてＣＯＳＭＥＧＥＮ（登録商標）にて商業的に入手可能である。ダクチノマイシンは、ウィルムス腫瘍および横紋筋肉腫の処置に対して指示される。嘔気、嘔吐および摂食障害は、ダクチノマイシンの最も一般的な用量制限副作用である。
【００５２】
ダウノルビシン、（８Ｓ−シス−）−８−アセチル−１０−［（３−アミノ−２，３，６−トリデオキシ−（−Ｌ−リキソ−ヘキソピラノシル）オキシ］−７，８，９，１０−テトラヒドロ−６，８，１１−トリヒドロキシ−１−メトキシ−５，１２ナフタセンジオンヒドロクロリドは、リポソーム型注射可能な製剤としてＤＡＵＮＯＸＯＭＥ（登録商標）にて、または注射可能な製剤としてＣＥＲＵＢＩＤＩＮＥ（登録商標）にて商業的に入手可能である。ダウノルビシンは、急性非リンパ性白血病および進行性のＨＩＶ関連カポージ肉腫の処置に対する緩解誘導のために指示される。骨髄抑制は、ダウノルビシンの最も一般的な用量制限副作用である。
【００５３】
ドキソルビシン、（８Ｓ、１０Ｓ）−１０−［（３−アミノ−２，３，６−トリデオキシ−（−Ｌ−リキソ−ヘキソピラノシル）オキシ］−８−グリコロイル、７，８，９，１０−テトラヒドロ−６，８，１１−トリヒドロキシ−１−メトキシ−５，１２ナフタセンジオンヒドロクロリドは、注射可能な製剤としてＲＵＢＥＸ（登録商標）またはＡＤＲＩＡＭＹＣＩＮ  ＲＤＦ（登録商標）にて商業的に入手可能である。ドキソルビシンは、主として、急性リンパ性白血病および急性骨髄芽球性白血病の処置に対して指示されるが、いくつかの固形腫瘍およびリンパ腫の処置においても有用な成分である。骨髄抑制は、ドキソルビシンの最も一般的な用量制限副作用である。
【００５４】
ブレオマイシン、ストレプトマイセス・バーチラス（Streptomyces verticillus）株から単離される細胞障害性グリコペプチド抗生物質の混合物は、ＢＬＥＮＯＸＡＮＥ（登録商標）として商業的に入手可能である。ブレオマイシンは、扁平上皮癌、リンパ腫および睾丸癌の単一試薬として又は他の試薬と組み合わせ、対症療法として指示される。肺および皮膚毒性は、ブレオマイシンの最も一般的な用量制限副作用である。
トポイソメラーゼＩＩ阻害剤は、限定するものではないが、エピポドフィロトキシンを含む。
【００５５】
エピポドフィロトキシンは、マンドレーク植物から導出される細胞周期特異的な抗腫瘍薬である。エピポドフィロトキシンは、トポイソメラーゼＩＩとＤＮＡと共に三重複合体を形成し、ＤＮＡストランド破損を引き起こすことによって、細胞周期のＳ期とＧ２期の細胞に典型的に影響を及ぼす。そのストランド破損は蓄積して、細胞死に至る。エピポドフィロトキシンの例としては、限定するものではないが、エトポシドおよびテニポシドが挙げられる。
【００５６】
エトポシド、４’−デメチルエピポドフィロトキシン９［４，６−０−（Ｒ）−エチリデン−β−Ｄ−グルコピラノシド］は、注射可能な液剤またはカプセル剤としてＶｅＰＥＳＩＤ（登録商標）にて商業的に入手可能であり、ＶＰ−１６として一般に知られている。エトポシドは、睾丸癌および非小細胞肺癌の処置に対して、単一試薬として又は他の化学療法剤との組み合わせで指示される。骨髄抑制は、エトポシドの最も一般的な用量制限副作用である。白血球減少症の発生率は、血小板減少症よりもより重篤となる傾向がある。
【００５７】
テニポシド、４’−デメチルエピポドフィロトキシン９［４，６−０−（Ｒ）−テニリデン−β−Ｄ−グルコピラノシド］は、注射可能な液剤としてＶＵＭＯＮ（登録商標）にて商業的に入手可能であり、ＶＭ−２６として一般に知られている。テニポシドは、小児における急性白血病の処置に対して、単一の試薬として又は他の化学療法試薬との組み合わせで指示される。骨髄抑制は、テニポシドの最も一般的な用量制限副作用である。テニポシドは、白血球減少症と血小板減少症の両方を誘発しうる。
【００５８】
代謝拮抗新生物試薬（Antimetabolite neoplastic agent）は、ＤＮＡ合成を阻害することによって、あるいはプリンもしくはピリミジン塩基の合成を阻害し、それによってＤＮＡ合成を制限することによって、細胞周期のＳ期（ＤＮＡ合成期）に作用する細胞周期特異的な抗腫瘍薬である。結果的に、Ｓ期が進行せず、細胞死に至る。代謝拮抗抗腫瘍薬の例としては、限定するものではないが、フルオロウラシル、メトトレキサート、シタラビン、メルカプトプリン（mecaptopurine）、チオグアニンおよびゲムシタビンが挙げられる。
【００５９】
５‐フルオロウラシル、５−フルオロ−２，４−（１Ｈ，３Ｈ）ピリミジンジオンは、フルオロウラシルとして商業的に入手可能である。５‐フルオロウラシルの投与は、チミジル酸合成の阻害につながり、ＲＮＡとＤＮＡの両方ともに組み込まれる。その結果、典型的に細胞死となる。５‐フルオロウラシルは、乳癌、結腸癌、直腸癌、胃癌および膵臓癌の癌腫の処置に対して、単一の試薬として又は他の化学療法試薬と組み合わせて指示される。骨髄抑制および粘膜炎は、５‐フルオロウラシルの用量制限副作用である。他のフルオロピリミジンアナログには、５−フルオロデオキシウリジン（フロキシウリジン）および５‐フルオロデオキシウリジンモノホスフェートが含まれる。
【００６０】
シタラビン、４−アミノ−１−β−Ｄ−アラビノフラノシル−２（１Ｈ）−ピリミジノンは、ＣＹＴＯＳＡＲ−Ｕ（登録商標）として商業的に入手可能であり、Ａｒａ−Ｃとして一般に知られている。シタラビンは、シタラビンが成長するＤＮＡ鎖の末端に組み込まれＤＮＡ鎖伸長を阻害することで、Ｓ期に細胞周期特異性を示すと考えられている。シタラビンは、急性白血病の処置に対して、単一の試薬として又は他の化学療法試薬と組み合わせて指示される。他のシチジン類似体には、５‐アザシチジンおよび２’，２’−ジフルオロデキシシチジン（ゲムシタビン）が含まれる。シタラビンは、白血球減少症、血小板減少症および粘膜炎を誘発する。
【００６１】
メルカプトプリン、１，７−ジヒドロ−６Ｈ−プリン−６−チオン一水和物は、ＰＵＲＩＮＥＴＨＯＬ（登録商標）として商業的に入手可能である。メルカプトプリンは、詳細はいまだ不明な機構によりＤＮＡ合成を抑制することで、Ｓ期に細胞周期特異性を示す。メルカプトプリンは、急性白血病の処置に対して、単一の試薬として、または、他の化学療法試薬との組み合わせで指示される。骨髄抑制および消化管粘膜炎は、高用量のメルカプトプリンにより予想される副作用である。有用なメルカプトプリン類似体は、アザチオプリンである。
【００６２】
チオグアニン、２−アミノ−１，７−ジヒドロ−６Ｈ−プリン−６−チオンは、ＴＡＢＬＯＩＤ（登録商標）として商業的に入手可能である。チオグアニンは、詳細はいまだ不明な機構によりＤＮＡ合成を抑制することで、Ｓ期に細胞周期特異性を示す。チオグアニンは、急性白血病の処置に対して、単一の試薬として又は他の化学療法試薬と組み合わせて指示される。白血球減少症、血小板減少症および貧血症を含む骨髄抑制は、チオグアニンの投与の最も一般的な用量制限副作用である。しかしながら、胃腸副作用が生じても、用量制限となりうる。他のプリン類似体には、ペントスタチン、エリスロヒドロキシノニルアデニン（erythrohydroxynonyladenine）、フルダラビンホスフェートおよびクラドリビンが挙げられる。
【００６３】
ゲムシタビン、２’−デオキシ−２’、２’−ジフルオロシチジンモノヒドロクロリド（β−アイソマー）は、ＧＥＭＺＡＲ（登録商標）として商業的に入手可能である。
ゲムシタビンは、Ｇ１／Ｓ期の境界を通じて細胞増殖を阻害することで、Ｓ期に細胞周期特異性を示す。ゲムシタビンは、局所的な進行性の非小細胞肺癌の処置においてシスプラチンとの組み合わせで、ならびに、局所的な進行性の膵癌の処置において単独で指示される。白血球減少症、血小板減少症および貧血症を含む骨髄抑制は、ゲムシタビン投与の最も一般的な用量制限副作用である。
【００６４】
メトトレキサート、Ｎ−［４［［（２，４−ジアミノ−６−プテリジニル（pteridinyl））メチル］メチルアミノ］ベンゾイル］−Ｌ−グルタミン酸は、メトトレキサートナトリウムとして商業的に入手可能である。メトトレキサートは、プリンヌクレオチドおよびチミジラートの合成に必要とされるジヒドロ葉酸（dyhydrofolic acid）還元酵素の阻害を通じ、ＤＮＡ合成、修復および／または置換を阻害することでＳ期に細胞周期特異性を示す。メトトレキサートは、絨毛膜癌腫、髄膜白血病、非ホジキンリンパ腫ならびに乳癌、頭頚部癌、卵巣癌および膀胱癌の癌腫の処置に対して、単一の試薬として又は他の化学療法試薬との組み合わせで指示される。骨髄抑制（白血球減少症、血小板減少症および貧血症）そして粘膜炎は、メトトレキサートの投与の予想される副作用である。
【００６５】
カンプトセシンおよびカンプトセシン誘導体を含むカンプトセシン類は、トポイソメラーゼＩ阻害剤として入手可能であるか、または展開中である。カンプトセシン細胞毒性活性は、そのトポイソメラーゼＩ阻害活性に関連があると考えられている。カンプトセシンの例としては、限定するものではないが、イリノテカン、トポテカンが挙げられ、そして７−（４−メチルピペラジノ−メチレン）−１０，１１−エチレンジオキシ−２０−カンプトセシンの様々な光学式を以下に記載した。
【００６６】
イリノテカンＨＣｌ、（４Ｓ）−４，１１−ジエチル−４−ヒドロキシ−９−［（４−ピペリジノピペリジノ（piperidinopiperidino））カルボニルオキシ］−１Ｈ−ピラノ［３’，４’，６，７］インドリジノ［１，２−ｂ］キノリン−３，１４（４Ｈ，１２Ｈ）−ジオンヒドロクロリドは、注射可能な液剤としてＣＡＭＰＴＯＳＡＲ（登録商標）にて商業的に入手可能である。
イリノテカンは、その活性代謝産物ＳＮ−３８とともに、トポイソメラーゼＩ−ＤＮＡ複合体と結合する、カンプトセシン誘導体である。この細胞毒性は、トポイソメラーゼＩ：ＤＮＡ：イリノテカン（irintecan）またはＳＮ−３８との三重複合体と複製酵素との相互作用に起因する回復不能な二重鎖切断の結果として生じると考えられる。イリノテカンは、結腸または直腸の転移癌の処置に対して指示される。イリノテカンＨＣｌの用量制限副作用は、好中球減少を含む骨髄抑制および下痢を含むＧＩ効果である。
【００６７】
トポテカンＨＣｌ、（Ｓ）−１０−［（ジメチルアミノ）メチル］−４−エチル−４，９−ジヒドロキシ−１Ｈ−ピラノ［３’，４’，６，７］インドリジノ［１，２−ｂ］キノリン−３，１４−（４Ｈ，１２Ｈ）−ジオンモノヒドロクロリドは、注射可能な液剤としてＨＹＣＡＭＴＩＮ（登録商標）にて商業的に入手可能である。トポテカンは、トポイソメラーゼＩ−ＤＮＡ複合体と結合するカンプトセシン誘導体であり、ＤＮＡ分子のねじれ歪みに応じてトポイソメラーゼＩにより生じる一本鎖破損の再連結を抑制する。トポテカンは、卵巣癌および肺小細胞癌の転移性癌の第二処置に関して指示される。トポテカンＨＣｌの用量制限副作用は、骨髄抑制、主に好中球減少である。
【００６８】
また、興味ある、現在開発中の、以下の式Ａで示されるカンプトセシン誘導体は、ラセミ混合物（Ｒ，Ｓ）形式ならびにＲおよびＳエナンチオマーを含み、
【化５】
2010518111.tif 000006
化学名「７−（４−メチルピペラジノ−メチレン）−１０，１１−エチレンジオキシン−２０（Ｒ，Ｓ）−カンプトセシン（ラセミ混合物）または「７−（４−メチルピペラジノ−メチレン）−１０，１１−エチレンジオキシ−２０（Ｒ）カンプトセシン（Ｒエナンチオマー）または「７−（４−メチルピペラジノ−メチレン）−１０，１１−エチレンジオキシ−２０（Ｓ）−カンプトセシン（Ｓエナンチオマー）」によって分かる。そのような化合物および関連する化合物は、作製方法を含み、米国特許第６，０６３，９２３号；第５，３４２，９４７号；第５，５５９，２３５号；第５，４９１，２３７号および１９９７年１１月２４日に出願された継続米国特許出願番号第０８／９７７２１７号に記載されている。
【００６９】
ホルモン類およびホルモンアナログは、ホルモン（群）と癌の増殖および／または増殖の欠如との間に関係がある癌を処置するのに有用な化合物である。癌治療で有用なホルモン類およびホルモンアナログの例としては、限定するものではないが、副腎皮質ステロイド、例えば小児の悪性リンパ腫および急性白血病の処置に有用なプレドニゾンおよびプレドニゾロン；アミノグルテチミドおよび他のアロマターゼ阻害薬、例えば副腎皮質癌およびエストロゲン受容体を含むホルモン依存性乳癌の処置に有用なアナストロゾール、レトロゾール、ボラゾール（vorazole）およびエクセメスタン；プロゲストリン（progestrin）、例えばホルモン依存性乳癌および子宮内膜癌の処置に有用な酢酸メゲストロール；エストロゲン、アンドロゲンおよび抗アンドロゲン、例えば前立腺癌および前立腺肥大の処置に有用なフルタミド、ニルタミド、ビカルタミド、酢酸シプロテロンおよび５α−還元酵素、例えばフィナステリドおよびデュタステライド；抗卵胞ホルモン、例えばホルモン依存性乳癌および他の感受性の癌の処置に有用なタモキシフェン、トレミフェン、ラロキシフェン、ドロロキシフェン、ヨードキシフェン、ならびに選択的エストロゲン受容体モジュレーター（ＳＥＲＭＳ）、例えば米国特許第５，６８１，８３５号、第５，８７７，２１９号および第６，２０７，７１６号に記載の物質；そして、黄体形成ホルモン（ＬＨ）および／または卵胞刺激ホルモン（ＦＳＨ）の放出を刺激するゴナドトロピン放出ホルモン（ＧｎＲＨ）およびその類似体、例えば前立腺癌の処置のため、ＬＨＲＨアゴニストおよびアンタゴニスト、例えばゴセレリンアセテートおよびリュープロリド（luprolide）が挙げられる。
【００７０】
シグナル伝達経路阻害物質は、細胞内変化を引き起こす化学プロセスをブロックするか阻害する阻害物質である。本明細書中で用いられるように、この変化は細胞増殖または分化のことである。本発明に有用なシグナル伝達阻害物質は、受容体チロシンキナーゼ、非受容体型チロシンキナーゼ、ＳＨ２／ＳＨ３ドメイン遮断剤、セリン／トレオニンキナーゼ、ホスファチジルイノシトール（phosphotidyl inositol）−３キナーゼ、ミオイノシトール・シグナル伝達およびＲａｓ癌遺伝子の阻害物質が含まれる。
いくつかの蛋白質チロシンキナーゼは、細胞増殖の調節に関与するさまざまな蛋白質中の特定のチロシル残基のリン酸化を触媒する。そのような蛋白質チロシンキナーゼは、概して、受容体または非受容体キナーゼと分類されうる。
【００７１】
受容体チロシンキナーゼは、細胞外リガンド結合ドメイン、膜貫通ドメインおよびチロシンキナーゼ・ドメインを有する膜貫通蛋白質である。受容体チロシンキナーゼは、細胞成長の調節に関与し、一般に成長因子受容体と称される。これら多くのキナーゼの不適当もしくは制御されていない活性化、すなわち異常なキナーゼ成長因子受容体活性は、例えば、過剰発現または突然変異によるものは、抑制されていない細胞成長となることが示された。したがって、そのようなキナーゼの異常な活性は、悪性組織増殖と関係する。結果として、そのようなキナーゼの阻害剤は、癌治療方法を提供しうる。成長因子受容体には、例えば、上皮成長因子レセプター（ＥＧＦｒ）、血小板由来成長因子受容体（ＰＤＧＦｒ）、ｅｒｂＢ２、ｅｒｂＢ４、血管内皮成長因子受容体（ＶＥＧＦｒ）、免疫グロブリン様および表皮性成長因子ホモログドメインを含むチロシンキナーゼ（ＴＩＥ−２）、インスリン成長因子−Ｉ（ＩＧＦＩ）受容体、マクロファージコロニー刺激因子（ｃｆｍｓ）、ＢＴＫ、ｃｋｉｔ、ｃｍｅｔ、線維芽細胞成長因子（ＦＧＦ）受容体、Ｔｒｋ受容体（ＴｒｋＡ、ＴｒｋＢおよびＴｒｋＣ）、エフリン（ｅｐｈ）受容体ならびにＲＥＴプロトオンコジーンが含まれる。該増殖受容体のいくつかの阻害剤は、開発中であり、リガンド拮抗剤、抗体、チロシンキナーゼ阻害剤およびアンチセンス・オリゴヌクレオチドが含まれる。成長因子受容体機能を阻害する成長因子受容体および試薬は、例えば、Kath, John C., Exp. Opin. Ther. Patents (2000) 10(6):803-818；Shawverら、DDT Vol 2, No. 2 １９９７年２月；およびLofts, F. Jら、「Growth factor receptors as targets」, New Molecular Targets for Cancer Chemotherapy, 編. Workman, Paul and Kerr, David, CRC プレス1994, ロンドンに記載されている。
【００７２】
成長因子受容体キナーゼでないチロシンキナーゼは、非受容体型チロシンキナーゼと称される。抗癌剤の標的または潜在的な標的となる、本発明における使用に関する非受容体型チロシンキナーゼには、ｃＳｒｃ、Ｌｃｋ、Ｆｙｎ、Ｙｅｓ、Ｊａｋ、ｃＡｂｌ、ＦＡＫ（焦点接着キナーゼ）、ＢｒｕｔｏｎｓチロシンキナーゼおよびＢｃｒ−Ａｂｌが挙げられる。そのような非受容体型チロシンキナーゼおよび非受容体キナーゼの機能を阻害する試薬は、Sinh, S.およびCorey, S.J., (1999) Journal of Hematotherapy and Stem Cell Research 8 (5): 465 - 80；およびBolen, J.B., Brugge, J.S., (1997) Annual review of Immunology. 15: 371-404に記載されている。
ＳＨ２／ＳＨ３ドメイン遮断薬は、ＰＩ３−Ｋｐ８５サブユニット、Ｓｒｃファミリー・キナーゼ、アダプタ分子（Ｓｈｃ、Ｃｒｋ、Ｎｃｋ、Ｇｒｂ２）およびＲａｓ−ＧＡＰを含むさまざまな酵素またはアダプタータンパク質におけるＳＨ２またはＳＨ３ドメイン結合を乱す薬剤である。抗癌剤の標的としてのＳＨ２／ＳＨ３ドメインは、Smithgall, T.E. (1995), Journal of Pharmacological and Toxicological Methods 34(3) 125-32.において議論されている。
【００７３】
Ｒａｆキナーゼ（ｒａｆｋ）、マイトジェンまたは細胞外制御キナーゼ（Mitogen or Extracellular Regulated Kinase ）（ＭＥＫ）、およびの細胞外制御キナーゼ（ＥＲＫ）の遮断薬を含む、ＭＡＰキナーゼ・カスケード遮断薬を含むセリン／トレオニンキナーゼ阻害剤；ならびにＰＫＣ（アルファ、ベータ、ガンマ、イプシロン、ミュー、ラムダ、イオタ、ゼータ）遮断薬を含むプロテイン・キナーゼＣファミリー遮断薬。ＩｋＢキナーゼ・ファミリー（ＩＫＫａ、ＩＫＫｂ）、ＰＫＢファミリー・キナーゼ、ａｋｔキナーゼファミリー・メンバーおよびＴＧＦベータ受容体キナーゼ。そのようなセリン／トレオニンキナーゼおよびそれらの阻害剤は、Yamamoto, T., Taya, S., Kaibuchi, K., (1999), Journal of Biochemistry. 126 (5) 799-803；Brodt, P, Samani, A.,およびNavab, R. (2000),  Biochemical Pharmacology, 60. 1101-1107；Massague, J., Weis-Garcia, F. (1996)  Cancer Surveys. 27:41-64； Philip, P.A.,およびHarris, A.L. (1995), Cancer Treatment and Research. 78: 3-27, Lackey, K.ら、Bioorganic and Medicinal Chemistry Letters, (10), 2000, 223-226；米国特許第６，２６８，３９１号；ならびにMartinez-Iacaci, L.ら、Int. J. Cancer (2000), 88(1), 44-52に記載されている。
【００７４】
ＰＩ３−キナーゼ、ＡＴＭ、ＤＮＡ−ＰＫおよびＫｕの遮断薬を含むホスファチジルイノシトール−３キナーゼ・ファミリーのメンバーの阻害剤は、本発明においても有用であろう。そのようなキナーゼは、Abraham, R.T. (1996), Current Opinion in Immunology. 8 (3) 412-8；Canman, C.E., Lim, D.S. (1998), Oncogene 17 (25) 3301-3308；Jackson, S.P. (1997), International Journal of Biochemistry and Cell Biology. 29 (7):935-8；およびZhong, H.ら、Cancer res, (2000) 60(6), 1541-1545において記載されている。
【００７５】
また、本発明において興味あるものとして、Ｍｙｏ−イノシトール・シグナル伝達阻害剤、例えばホスホリパーゼＣ遮断薬およびミオイノシトール類似体がある。そのようなシグナル伝達阻害剤は、Powis, G.,およびKozikowski A., (1994) New Molecular Targets for Cancer Chemotherapy編., Paul Workman and David Kerr, CRC press 1994, Londonに記載されている。
シグナル伝達経路阻害剤の別の群は、Ｒａｓ癌遺伝子の阻害剤である。そのような阻害剤は、ファルネシルトランスフェラーゼ、ゲラニルゲラニル転移酵素およびＣＡＡＸ蛋白質分解酵素の阻害剤、ならびにアンチセンス・オリゴヌクレオチド、リボザイムおよび免疫治療が含まれる。そのような阻害剤は、野生型変異体Ｒａｓを含む細胞においてＲａｓ活性化をブロックし、それにより、抗細胞増殖試薬として作用することが示された。Ｒａｓ癌遺伝子阻害は、Scharovsky, O.G., Rozados, V.R., Gervasoni, S.I. Matar, P. (2000), Journal of Biomedical Science. 7(4) 292-8；Ashby, M.N. (1998), Current Opinion in Lipidology. 9 (2) 99 - 102；およびBioChim. Biophys. Acta, (19899) 1423(3):19-30において記載されている。
【００７６】
上記のように、受容体キナーゼ・リガンド結合に対する抗体拮抗剤もまた、シグナル伝達阻害剤として機能しうる。シグナル伝達経路阻害剤のこの群は、受容体チロシンキナーゼの細胞外リガンド結合ドメインのヒト化抗体の使用を含む。例えば、Ｉｍｃｌｏｎｅ  Ｃ２２５  ＥＧＦＲ特異抗体（Green, M.C.ら、Monoclonal Antibody Therapy for Solid Tumors, Cancer Treat. Rev., (2000), 26(4), 269-286を参照のこと）；Ｈｅｒｃｅｐｔｉｎ（登録商標）ｅｒｂＢ２抗体（Tyrosine Kinase Signalling in Breast cancer:erbB Family Receptor Tyrosine Kniases, Breast cancer Res., 2000, 2(3), 176-183を参照のこと）；ならびに２ＣＢ  ＶＥＧＦＲ２特異抗体（Brekken, R.A.ら、Selective Inhibition of VEGFR2 Activity by a monoclonal Anti-VEGF antibody blocks tumor growth in mice, Cancer Res. (2000) 60, 5117-5124を参照のこと）。
【００７７】
非受容体キナーゼ血管形成阻害剤は、本発明においても有用でありうる。血管形成関連ＶＥＧＦＲおよびＴＩＥ２の阻害剤は、シグナル伝達阻害剤について上述される（両方の受容体は、受容体チロシンキナーゼである）。ｅｒｂＢ２およびＥＧＦＲの阻害剤が血管形成、主にＶＥＧＦ発現を阻害することが示されているので、一般に血管形成は、ｅｒｂＢ２／ＥＧＦＲシグナル伝達と関係する。したがって、非受容体型チロシンキナーゼ阻害剤は、本発明の化合物と組み合わせて用いられうる。例えば、抗ＶＥＧＦ抗体は、ＶＥＧＦＲ（受容体チロシンキナーゼ）を認識しないが、リガンドと結合する；インテグリン（アルファｖ  ベータ３）の小分子阻害剤は、血管形成を阻害する；エンドスタチンおよびアンギオスタチン（ノン−ＲＴＫ）は、開示された化合物との組み合わせにおける有用性もまた示しうる（Bruns CJら、(2000), Cancer Res., 60: 2926-2935； Schreiber AB, Winkler MEおよびDerynck R. (1986), Science, 232: 1250-1253；Yen Lら、(2000), Oncogene 19: 3460-3469を参照のこと）。
【００７８】
免疫療法計画に用いられる試薬もまた、式（Ｉ）で示される化合物との組み合わせに有用であろう。免疫反応を生成するための多くの免疫学的方策が存在する。これらの方策は、一般に腫瘍ワクチン接種の範囲にある。免疫学的アプローチの効能は、小分子阻害剤を用いたシグナル伝達経路の組み合わせ阻害を通じて大きく増強されうる。ｅｒｂＢ２／ＥＧＦＲに対する免疫学的／腫瘍ワクチン・アプローチに関する記載は、Reilly RT ら、(2000), Cancer Res. 60: 3569-3576；およびChen Y, Hu D, Eling DJ, Robbins JおよびKipps TJ. (1998), Cancer Res. 58: 1965-1971において見い出される。
アポトーシス促進療法で用いられる試薬（例えばｂｃｌ−２アンチセンス・オリゴヌクレオチド）もまた、本発明の組み合わせで用いられてもよい。Ｂｃｌ−２ファミリー蛋白質のメンバーは、アポトーシスをブロックする。従って、ｂｃｌ−２の上方制御は、化学療法抵抗性と関係付けられる。研究により、上皮細胞増殖因子（ＥＧＦ）がＢＣＬ−２ファミリーの抗アポトーシスメンバー（すなわち、ｍｃｌ−１）を刺激することが示された。従って、腫瘍においてｂｃｌ−２の発現を下方制御するように設計された方策は、臨床的利益が実証され、現在フェーズＩＩ／ＩＩＩ試験、すなわち、ジェンタＧ３１３９ｂｃｌ−２アンチセンス・オリゴヌクレオチドにある。ｂｃｌ−２に対するアンチセンス・オリゴヌクレオチド方策を用いるそのようなアポトーシス促進方策は、Water JSら、(2000), J. Clin. Oncol. 18: 1812-1823；およびKitada Sら、(1994),  Antisense Res. Dev. 4: 71-79に記載されている。
【００７９】
細胞周期シグナル伝達阻害剤は、細胞周期の制御に関係する分子を阻害する。サイクリン依存性キナーゼ（ＣＤＫ）と称されるプロテインキナーゼファミリー、そしてそれらのサイクリンと称されるタンパク質ファミリーとの相互作用は、真核生物の細胞周期の進行を制御する。別のサイクリン／ＣＤＫ複合体の同時の活性化および不活化は、細胞周期の正常な進行に必要である。細胞周期シグナル伝達のいくつかの阻害剤は、開発中である。例えば、ＣＤＫ２、ＣＤＫ４およびＣＤＫ６を含むサイクリン依存性キナーゼ、およびそれらの阻害物質の実施例は、例えばRosania et al, Exp. Opin. Ther. Patents (2000) 10(2):215-230に記載されている。
【００８０】
１つの実施形態において、特許請求される本発明の癌治療方法は、式（Ｉ）で示される化合物および／またはその医薬上許容される塩、水和物、溶媒和化合物またはプロドラッグ、そして少なくとも１つの抗腫瘍剤、例えば微小管阻害剤、プラチナ配位化合物、アルキル化剤、抗生物質、トポイソメラーゼＩＩ阻害剤、代謝拮抗物質、トポイソメラーゼＩ阻害剤、ホルモン類およびホルモンアナログ、シグナル伝達経路阻害剤、非受容体型チロシンキナーゼ血管形成阻害剤、免疫療法剤、アポトーシス促進剤および細胞周期シグナル伝達阻害剤からなる群から選択されるものの同時投与を含む。
本発明の医薬的に活性な化合物は、ＡＫＴ阻害剤として活性があるので、それらは癌および関節炎を処置するのに治療上の有用性を示す。
【００８１】
好ましくは、本発明は、脳腫瘍（神経膠腫）、グリア芽細胞腫、バナヤン−ゾナナ（Bannayan−Zonana）症候群、カウデン病、レルミット−デュクロス疾患、乳癌、炎症性乳癌、ウィルムス腫瘍、ユーイング肉腫、横紋筋肉腫、上衣細胞腫、髄芽細胞腫、結腸癌、頭頸部癌、腎臓癌、肺癌、肝臓癌、黒色腫、卵巣癌、膵臓癌、前立腺癌、肉腫、骨肉腫、骨巨細胞腫、甲状腺癌、
リンパ芽球Ｔ細胞白血病、慢性骨髄性白血病、慢性リンパ球性白血病、有毛細胞白血病、急性リンパ性白血病、急性骨髄性白血病、慢性好中球性白血病、急性リンパ芽球Ｔ細胞白血病、プラズマ細胞腫、免疫芽球性・大細胞型白血病、マントル細胞白血病、多発性骨髄腫巨核芽球性白血病、多発性骨髄腫、急性巨核球性白血病、前骨髄球性白血病、赤白血病、
悪性リンパ腫、ホジキンリンパ腫、非ホジキンリンパ腫、リンパ芽球Ｔ細胞リンパ腫、バーキットリンパ腫、濾胞性リンパ腫、
神経芽細胞腫、膀胱癌、尿路上皮性癌、肺癌、外陰部癌、子宮頸癌、子宮内膜癌、腎臓癌、中皮腫、食道癌、唾液腺癌、肝細胞性癌、胃癌、上咽頭癌、頬粘膜癌、口腔癌、ＧＩＳＴ（消化管間質腫瘍）または精巣癌から選択される癌の重症度を処置または軽減する方法に関する。
【００８２】
好ましくは、本発明は、、脳腫瘍（神経膠腫）、グリア芽細胞腫、バナヤン−ゾナナ症候群、カウデン病、レルミット−デュクロス疾患、乳癌、結腸癌、頭頸部癌、腎臓癌、肺癌、肝臓癌、黒色腫、卵巣癌、膵臓癌、前立腺癌、肉腫または甲状腺癌から選択される癌の重症度を処置または軽減する方法に関する。
好ましくは、本発明は、卵巣癌、乳癌、膵臓癌または前立腺癌から選択される癌の重症度を処置または軽減する方法に関する。
【００８３】
Ｈｉｓタグ付きＡＫＴ１（ａａ１３６−４８０）の単離および精製
Ｈｉｓタグ付きＡＫＴ１（ａａ１３６−４８０）を発現する昆虫細胞を、ポリトロン（５ｍＬ  溶解緩衝液／ｇ細胞）を用いた２５ｍＭ  ＨＥＰＥＳ、１００ｍＭ  ＮａＣｌ、２０ｍＭ  イミダゾール、ｐＨ７．５にて溶解した。細胞片を、２８，０００×ｇで３０分間遠心分離することによって取り除いた。その上清を、４．５マイクロコンフィルターに通じて濾過し、次いで、溶解緩衝液を用いて予め平衡化したニッケル−キレーティングカラムにロードした。このカラムを、５カラム容量（ＣＶ）の溶解緩衝液で洗浄し、次いで、５ＣＶの２０％緩衝液Ｂ（ここで、緩衝液Ｂは２５ｍＭ  ＨＥＰＥＳ、１００ｍＭ  ＮａＣｌ、３００ｍＭ  イミダゾール；ｐＨ  ７．５である）で洗浄した。Ｈｉｓタグ付きＡＫＴ１（ａａ１３６−４８０）を、１０ＣＶ以上の緩衝液Ｂの２０％〜１００％直線勾配を用いて溶出した。Ｈｉｓタグ付きＡＫＴ１（１３６−４８０）溶出画分を、プールし、緩衝液Ｃ（ここで、緩衝液Ｃは、２５ｍＭ  ＨＥＰＥＳ（ｐＨ７．５）である）を用いて３倍に希釈した。次いで、その試料を、緩衝液Ｃを用いて予め平衡化したＱ−セファロースＨＰカラムにて色層分析した。
【００８４】
カラムを、５ＣＶの緩衝液Ｃで洗浄し、次いで、５ＣＶの１０％Ｄ、５ＣＶの２０％Ｄ、５ＣＶの３０％Ｄ、５ＣＶの５０％Ｄそして５ＣＶの１００％Ｄ（ここで、緩衝液Ｄは、２５ｍＭ  ＨＥＰＥＳ、１０００ｍＭ  ＮａＣｌ；ｐＨ７．５である）を用いて段階的に溶出した。Ｈｉｓタグ付きＡＫＴ１（ａａ１３６−４８０）を含む画分をプールし、１０ｋＤａ分子量カットオフ・コンセントレータにて濃縮した。Ｈｉｓタグ付きＡＫＴ１（ａａ１３６−４８０）を、２５ｍＭ  ＨＥＰＥＳ、２００ｍＭ  ＮａＣｌ、１ｍＭ  ＤＴＴ；ｐＨ７．５を用いて予め平衡化したスーパーデックス（Ｓｕｐｅｒｄｅｘ）７５ゲル濾過カラムにて色層分析した。Ｈｉｓタグ付きＡＫＴ１（ａａ１３６−４８０）画分を、ＳＤＳ−ＰＡＧＥと質量分析を用いて調べた。蛋白質をプールし、濃縮して、−８０℃にて凍結した。
Ｈｉｓタグ付きＡＫＴ２（ａａ１３８−４８１）およびＨｉｓタグ付きＡＫＴ３（ａａ１３５−４７９）を単離し、同様に精製した。
【００８５】
Ｈｉｓタグ付きＡＫＴ酵素アッセイ
本発明の化合物を、基質リン酸化アッセイにおいてＡＫＴ１、２および３タンパク質セリンキナーゼ阻害活性について試験した。このアッセイは、ペプチド基質のセリンのリン酸化を阻害する小分子有機化合物の能力を調べる。基質リン酸化アッセイは、ＡＫＴ１、２または３の触媒ドメインを用いる。ＡＫＴ１、２および３はまた、Ｕｐｓｔａｔｅ米国社から商業的に入手可能である。この方法は、ビオチニル化された合成ペプチド配列番号：１（ビオチン−ａｈｘ−ＡＲＫＲＥＲＡＹＳＦＧＨＨＡ−アミド）のセリン残基上のＡＴＰからのガンマ−ホスフェートの転位を触媒する、単離された酵素の能力を測定する。
【００８６】
基質のリン酸化は、以下の手順によって検出された：
アッセイは、３８４ウェルＵ字底白色プレートにて実施した。１０ｎＭの活性化ＡＫＴ酵素を、５０ｍＭ  ＭＯＰＳ、ｐＨ７．５、２０ｍＭ  ＭｇＣｌ２、４μＭ  ＡＴＰ、８μＭ  ペプチド、０．０４μＣｉ［ｇ−３３Ｐ］ＡＴＰ／ウェル、１ｍＭ  ＣＨＡＰＳ、２ｍＭ  ＤＴＴおよび１００％ＤＭＳＯ中の１μＬの試験化を含む２０μｌのアッセイ容量中、室温にて４０分間インキュベートした。この反応は、５０μＬのＳＰＡビーズミックス（Ｍｇ２＋およびＣａ２＋を含まないダルベッコＰＢＳ，０．１％トリトンＸ−１００、５ｍＭ  ＥＤＴＡ、５０μＭ  ＡＴＰ、２．５ｍｇ／ｍｌ  ストレプトアビジンコートしたＳＰＡビーズ）を添加することにより停止させた。そのプレートを密閉し、ビーズを一晩定着させ、次いで、そのプレートを、パッカード・トップカウント・マイクロプレート・シンチレーション・カウンター（Packard Topcount Microplate Scintillation Counter ）（Packard Instrument Co., Meriden、CT）にて計数した。用量応答データを、データ換算式：１００×（Ｕ１−Ｃ２）／（Ｃ１−Ｃ２）［式中、Ｕは未知値であり、Ｃ１はＤＭＳＯから得られた平均対照値であり、そしてＣ２は０．１Ｍ  ＥＤＴＡから得られた平均対照値である］を用いて計算した％対照に対して化合物濃度をプロットした。データは、ｙ＝（（Ｖｍａｘ×ｘ）／（Ｋ＋ｘ））［式中、Ｖｍａｘは上漸近線（upper asymptote）であり、ＫはＩＣ５０である］により記載される曲線にフィットさせた。。
【００８７】
全長ヒト（ＦＬ）ＡＫＴ１のクローニング：
全長のヒトＡＫＴ１遺伝子を、５’プライマー：配列番号：２、５’ＴＡＴＡＴＡＧＧＡＴＣＣＡＴＧＡＧＣＧＡＣＧＴＧＧＣ３’および３’プライマー：配列番号：３、５’ＡＡＡＴＴＴＣＴＣＧＡＧＴＣＡＧＧＣＣＧＴＧＣＴＧＣＴＧＧ３’を用いて、ミリスチル酸化ＡＫＴ１−ＥＲを含むプラスミド（Klippelら、in Molecular and Cellular Biology 1998 Volume 18 p.5699に記載されており、MTAによりRobert T. Abraham, Duke Universityから譲り受けた）からＰＣＲにより増幅した。目的とするクローニングのために、５’プライマーはＢａｍＨＩ部位を含み、そして３’プライマーはＸｈｏＩ部位を含む。その結果得られるＰＣＲ産物は、ＢａｍＨＩ／ＸｈｏＩ断片としてｐｃＤＮＡ３にサブクローニングされた。システイン２５をコードする配列（ＴＧＣ）における突然変異は、クイックチェンジ（QuikChange）（登録商標）サイトダイレクティッド・ミュータージェネシスキット（Site Directed Mutagenesis Kit）（ストラタジーン）を用いた部位特異的変異導入によって、アルギニン２５をコードする野生型ＡＫＴ１配列（ＣＧＣ）に変えた。ＡＫＴ１突然変異誘発性プライマー：配列番号：４、５’ＡＣＣＴＧＧＣＧＧＣＣＡＣＧＣＴＡＣＴＴＣＣＴＣＣと選択プライマー：配列番号：５、５’ＣＴＣＧＡＧＣＡＴＧＣＡＡＣＴＡＧＡＧＧＧＣＣ（ｐｃＤＮＡ３のマルチクローニングサイト中のＸｂａＩ部位を破壊するよう設計された）を、製造業者の指示に従って用いた。発現／精製のために、ＡＫＴ１を、ＢａｍＨＩ／ＸｈｏＩ断片として単離し、ｐＦａｓｔｂａｃＨＴｂ（インビトロジェン）のＢａｍＨＩ／ＸｈｏＩ部位にクローニングした。
【００８８】
ＦＬヒトＡＫＴ１の発現：
発現は、インビトロジェン（カタログ＃１０３５９−０１６）のＢＡＣ‐ｔｏ‐ＢＡＣバクロウイルス・エクスプレッション・システム（Baculovirus Expression System）を用いて実施した。簡単には、１）ｃＤＮＡを、ＦａｓｔＢａｃベクターからｂａｃｍｉｄＤＮＡに移し、２）そのｂａｃｍｉｄＤＮＡを単離して用い、Ｓｆ９昆虫細胞にトランスフェクトし、３）そのウイルスをＳｆ９細胞にて産生させ、４）Ｔ．ｎｉ細胞を、このウイルスに感染させて、精製に送った。
【００８９】
ＦＬヒトＡＫＴ１の精製：
全長ＡＫＴ１の精製のため、１３０ｇ  ｓｆ９細胞（バッチ＃４１６４６Ｗ０２）を、２５ｍＭ  ＨＥＰＥＳ、１００ｍＭ  ＮａＣｌおよび２０ｍＭ  イミダゾールを含む溶解緩衝液（緩衝液Ａ、１Ｌ、ｐＨ７．５）中に再懸濁した。細胞溶解は、Ａｖｅｓｔｉｎ（１５Ｋ−２０Ｋプシーにて２回通じた）により実施した。細胞片を、１６Ｋｒｐｍで１時間遠心分離することによって取り除き、その上清を一晩４℃で１０ｍｌのニッケル・セファロースＨＰビーズにバッチで結合させた。次いで、ビーズをカラムに移し、そして、結合した物質を緩衝液Ｂ（２５ｍＭ  ＨＥＰＥＳ、１００ｍＭ  ＮａＣｌ、３００ｍＭ  イミダゾール、ｐＨ  ７．５）を用いて溶出した。ＡＫＴ溶出画分をプールし、緩衝液Ｃ（２５ｍＭ  ＨＥＰＥＳ、５ｍＭ  ＤＴＴ；ｐＨ７．５）を用いて３倍に希釈した。試料を濾過し、２ｍＬ／分の緩衝液Ｃを用いて予め平衡化した１０ｍＬのＱ−ＨＰカラムにて色層分析した。
【００９０】
そのＱ−ＨＰカラムを、３カラム容量（ＣＶ）の緩衝液Ｃで洗浄し、次いで、５ＣＶの１０％Ｄ、５ＣＶの２０％Ｄ、５ＣＶの３０％Ｄ、５ＣＶの５０％Ｄおよび５ＣＶの１００％Ｄを用いて段階的に溶出した（ここで、緩衝液Ｄは、２５ｍＭ  ＨＥＰＥＳ、１０００ｍＭ  ＮａＣｌ、５ｍＭ  ＤＴＴ；ｐＨ７．５である）。各５ｍＬの画分を集めた。ＡＫＴを含む画分を、プールし５ｍｌまで濃縮した。次に、蛋白質を、２５ｍＭ  ＨＥＰＥＳ、２００ｍＭ  ＮａＣｌ、５ｍＭ  ＤＴＴ；ｐＨ  ７．５を用いて予め平衡化させた１２０ｍｌのスーパーデックス（Superdex）７５サイズカラムにロードした。各２．５ｍＬの画分を集めた。
ＡＫＴ１溶出画分をプールし、分注し（１ｍｌ）、−８０℃で保存した。質量分析およびＳＤＳ−ＰＡＧＥ分析を用いて、精製した全長ＡＫＴ１の純度を確認し、同定した。
全長ＡＫＴ２および全長ＡＫＴ３も、同様にクローニングし、発現させ、そして精製した。
【００９１】
ＡＫＴ酵素アッセイ
本発明の化合物を、基質リン酸化アッセイにてＡＫＴ１、２および３タンパク質セリンキナーゼ阻害活性について試験した。このアッセイは、ペプチド基質セリンのリン酸化を阻害する小分子有機化合物の能力を調べる。基質リン酸化アッセイは、ＡＫＴ１、２または３の触媒ドメインを用いる。ＡＫＴ１、２および３はまた、Ｕｐｓｔａｔｅ米国社から商業的に入手可能である。この方法は、ビオチニル化された合成ペプチド配列番号：１（ビオチン−ａｈｘ−ＡＲＫＲＥＲＡＹＳＦＧＨＨＡ−アミド）のセリン残基上のＡＴＰからのガンマ−ホスフェートの転位を触媒する、単離された酵素の能力を測定する。
【００９２】
基質のリン酸化は、以下の手順によって検出された：
アッセイは、３８４ウェルＵ字底白色プレートにて実施した。１０ｎＭの活性化ＡＫＴ酵素を、５０ｍＭ  ＭＯＰＳ、ｐＨ７．５、２０ｍＭ  ＭｇＣｌ２、４μＭ  ＡＴＰ、８μＭ  ペプチド、０．０４μＣｉ［ｇ−３３Ｐ］ＡＴＰ／ウェル、１ｍＭ  ＣＨＡＰＳ、２ｍＭ  ＤＴＴおよび１００％ＤＭＳＯ中の１μＬの試験化を含む２０μｌのアッセイ容量中、室温にて４０分間インキュベートした。この反応は、５０μＬのＳＰＡビーズミックス（Ｍｇ２＋およびＣａ２＋を含まないダルベッコＰＢＳ，０．１％トリトンＸ−１００、５ｍＭ  ＥＤＴＡ、５０μＭ  ＡＴＰ、２．５ｍｇ／ｍｌストレプトアビジンコートしたＳＰＡビーズ）を添加することにより停止させた。そのプレートを密閉し、ビーズを一晩定着させ、次いで、そのプレートを、パッカード・トップカウント・マイクロプレート・シンチレーション・カウンター（Packard Topcount Microplate Scintillation Counter ）（Packard Instrument Co., Meriden、CT）にて計数した。
【００９３】
用量応答データを、データ換算式：１００×（Ｕ１−Ｃ２）／（Ｃ１−Ｃ２）［式中、Ｕは未知値であり、Ｃ１はＤＭＳＯから得られた平均対照値であり、そしてＣ２は０．１Ｍ  ＥＤＴＡから得られた平均対照値である］を用いて計算した％対照に対して化合物濃度をプロットした。データは、ｙ＝（（Ｖｍａｘ×ｘ）／（Ｋ＋ｘ））［式中、Ｖｍａｘは上漸近線（upper asymptote）であり、ＫはＩＣ５０である］により記載される曲線にフィットさせた。。
本発明の化合物は、上記のアッセイの１つまたは複数で、ＡＫＴ１、ＡＫＴ２およびＡＫＴ３に対してその活性が試験される。
【００９４】
実施例の化合物は、概して上記のＡＫＴ酵素アッセイに従って試験されて、少なくとも１つの実験試行で、全長ＡＫＴ１に対してｐＩＣ５０値≧６．０；全長ＡＫＴ２に対して≧５．１；そして全長ＡＫＴ３に対して≧５．０を示した。
上記データにおいて、ｐＩＣ５０は、ＩＣ５０値はモル単位で表され、５０％抑制濃度値と定義される。
本発明の範囲内にある医薬的に活性な化合物は、それを必要とする哺乳動物、特にヒトにおいてＡＫＴ阻害剤として有用である。
【００９５】
従って、本発明は、癌、関節炎およびＡＫＴ阻害を必要とする他の状態を処置する方法であって、有効な式（Ｉ）で示される化合物および／またはその医薬上許容される塩、水和物、溶媒和化合物またはそのプロドラッグを投与することを含む方法を提供する。。式（Ｉ）で示される化合物はまた、それらがＡｋｔ阻害剤として作用する能力を示したことから、上記の適応症状態を処置する方法に提供される。薬物は、それを必要とする患者に、いずれかの通常の投与経路、限定するものではないが、静脈、筋肉内、経口、皮下、皮内、および非経口を含む投与経路により投与されうる。
【００９６】
本発明の医薬的に活性な化合物は、通常の剤形、例えばカプセル剤、錠剤または注射用調剤とされる。固体医薬担体または液体医薬担体が用いられる。固体担体は、澱粉、ラクトース、硫酸カルシウム二水塩、白土、シュークロース、タルク、ゼラチン、寒天、ペクチン、アカシア、ステアリン酸マグネシウムおよびステアリン酸を含む。液体担体は、シロップ剤、落花生油、オリーブ油、食塩水および水を含む。同様に、担体または希釈剤は、いずれかの徐放物質、例えばモノステアリン酸グリセリンまたはジステアリン酸グリセリルを単独で、または、ワックスと共に含んでもよい。固体担体の量は、大きく変化するが、好ましくは、用量単位につき約２５ｍｇから約１ｇまでである。液体担体が用いられる場合、調剤は、シロップ剤、エリキシル剤、エマルジョン、ソフトゼラチンカプセル剤、アンプルなどの滅菌注射液、または水系もしくは非水系液体懸濁液の形態であろう。
【００９７】
医薬調製は、混合、顆粒化および圧縮を含む一般的な医薬化学技術に従って作製され、ここで、要すれば、錠剤の場合には、活性成分を混合、充填および溶解させ、必要に応じて、所望の経口もしくは非経口製品とする。
上記の医薬投薬単位における本発明の医薬活性化合物の用量は、有効であり、無毒な量で、好ましくは、活性化合物は０．００１ｍｇ／ｋｇ〜１００ｍｇ／ｋｇ、好ましくは０．００１ｍｇ／ｋｇ〜５０ｍｇ／ｋｇの範囲から選択される。Ａｋｔ阻害剤を必要とするヒト患者を処置する場合に、選択された投薬は、好ましくは毎日１回〜６回、経口もしくは非経口投与される。非経口投与の好ましい剤形は、局所、直腸、経皮による注射および連続注入が含まれる。ヒト投与のための経口投薬単位は、０．０５ｍｇ〜３５００ｍｇの活性化合物を好ましくは含む。低投薬量を用いる経口投与が、好ましい。しかしながら、患者にとって安全でかつ便利な場合には、高投薬量の非経口投与もまた用いられうる。
【００９８】
投与される最適な投薬量は、当業者であれば容易に決定されうるし、使用中の特定のＡｋｔ阻害剤、調剤の強さ、投与の形式および疾患条件の前進によって変化するであろう。患者の年齢、体重、食事および投薬の回数を含む、処置される特定の患者に依存するさらなる因子により、投薬量を調整する必要があろう。
ヒトを含む哺乳動物においてＡｋｔ阻害活性を誘導する本発明の方法は、該活性を必要とする対象に、有効なＡｋｔを阻害する量の本発明の医薬上活性な化合物を投与することを含む。
【００９９】
本発明はまた、Ａｋｔ阻害剤として使用するための医薬の製造における式（Ｉ）で示される化合物の使用を提供する。
本発明はまた、治療での使用のための医薬の製造における式（Ｉ）で示される化合物の使用を提供する。
本発明はまた、癌を処置するにあたって使用するための医薬の製造における式（Ｉ）で示される化合物の使用を提供する。
本発明はまた、関節炎を処置するにあたって使用するための医薬の製造における式（Ｉ）で示される化合物の使用を提供する。
本発明はまた、式（Ｉ）で示される化合物および医薬上許容される担体を含む、Ａｋｔ阻害剤として使用するための医薬組成物を提供する。
【０１００】
本発明はまた、式（Ｉ）で示される化合物および医薬上許容される担体を含む、癌の処置に使用するための医薬組成物を提供する。
本発明はまた、式（Ｉ）で示される化合物および医薬上許容される担体を含む、関節炎の処置のための医薬組成物を提供する。
本発明の化合物が本発明に従って投与される場合、容認されない毒性効果はないことが期待される。
加えて、本発明の医薬上活性な化合物は、Ａｋｔ阻害剤と組み合わせて用いた場合に有用性を示すことが知られているさらなる活性成分、例えば癌または関節炎を処置することが知られている他の化合物と一緒に同時投与されてもよい。
【０１０１】
過度な実験をすることなく、当業者であれば、これまでの記載を用いて、本発明をその完全な範囲で利用することができると考えられる。
従って、以下の実施例は、単なる例示を構成するものであって、本発明の範囲をいかようにも制限するものではない。
【０１０２】
実験の詳細
実施例１〜１２記載の化合物は、スキーム１および２に従って、または類似の方法によって容易に作製される。
調製例１
１，１−ジメチルエチル（２−アミノ−２−フェニルエチル）カルバメートの調製
【化６】
2010518111.tif 000007
ａ）１，１−ジメチルエチル（２−ヒドロキシ−２−フェニルエチル）カルバメート
【化７】
2010518111.tif 000008
２５の℃のＴＨＦ（１８２ｍＬ）の２−アミノ−１−フェニルエタノール（５ｇ、３６．４ミリモル）溶液に、Ｂｏｃ２Ｏ（８．７ｇ、４０．１ミリモル）を一回で加えた。０．５時間後に、その溶液を濃縮し、そしてその残渣をさらに精製することなく直接用いた。LC-MS (ES) m/z = 238 (M+H)+。
【０１０３】
ｂ）１，１−ジメチルエチル［２−（１，３−ジオキソ−１，３−ジヒドロ−２Ｈ−イソインドール−２−イル）−２−フェニルエチル］カルバメート
【化８】
2010518111.tif 000009
２５℃のＴＨＦ（３５ｍＬ）中の１，１−ジメチルエチル（２−ヒドロキシ−２−フェニルエチル）カルバメート（２ｇ、８．４４ミリモル）、フタルイミド（１ｇ、７．０３ミリモル）およびトリフェニルホスフィン（２．７６ｇ、１０．５ミリモル）溶液に、ＤＥＡＤ（１．７ｍＬ、１０．５ミリモル）を滴加した。０．５時間後に、その溶液を濃縮し、カラムクロマトグラフィー（シリカ、ヘキサン中の１５％ＥｔＯＡｃ）により精製し、白色泡状物として標記化合物（２ｇ、８０％）を得た。LC-MS (ES) m/z = 367 (M+H)+。
【０１０４】
ｃ）１，１−ジメチルエチル（２−アミノ−２−フェニルエチル）カルバメート
【化９】
2010518111.tif 000010
１，１−ジメチルエチル［２−（１，３−ジオキソ−１，３−ジヒドロ−２Ｈ−イソインドール−２−イル）−２−フェニルエチル］カルバメート（２ｇ、５．４６ミリモル）溶液およびＭｅＯＨ（０．５Ｍ、１０ｍＬ）中のＭｅＮＨ２（Ｈ２Ｏ中４０重量％、１０当量）またはＮＨ２ＮＨ２（１０当量）を、密閉した管中で６０℃に加熱した。１２時間後に、その溶液を濃縮し、カラムクロマトグラフィー（シリカ乾燥ロード、ＤＣＭ（１％ＮＨ４ＯＨ）中２％ＭｅＯＨ）により精製し、白色固体として標記化合物（１．１ｇ、８５％）を得た。LC-MS (ES) m/z = 237 (M+H)+。
【０１０５】
調製例２
【化１０】
2010518111.tif 000011
１，１−ジメチルエチル（２−アミノ−３−フェニルプロピル）カルバメートの調製
ａ）１−アミノ−３−フェニル−２−プロパノール
【化１１】
2010518111.tif 000012
ＮＨ４ＯＨ（１００ｍＬ）中の２−（フェニルメチル）オキシラン（７．５ｇ、５６．３ミリモル）溶液を、密閉した管中２５℃で攪拌した。１２時間後に、その溶液を濃縮し、直接用いた。LCMS (ES) m/e 152 (M+H)+。
【０１０６】
ｂ）１，１−ジメチルエチル（２−ヒドロキシ−３−フェニルプロピル）カルバメート
【化１２】
2010518111.tif 000013
ＲＴのＴＨＦ（５０ｍＬ）中の１−アミノ−３−フェニル−２−プロパノール（７．６ｇ、５０ミリモル）溶液に、（Ｂｏｃ）２Ｏ（１２．０ｇ、５５ミリモル）を加えた。２時間ＲＴで攪拌した後、その反応溶液を、真空下で濃縮し、その残渣をシリカゲル（ＤＣＭ（０．５％ＮＨ４ＯＨ）中の５％ＭｅＯＨ）により精製し、透明黄色油状物として標記化合物（１３．１ｇ、９１％）を得た。LCMS (ES) m/z 252 (M+H)+。
【０１０７】
ｃ）１，１−ジメチルエチル［２−（１，３−ジオキソ−１，３−ジヒドロ−２Ｈ−イソインドール−２−イル）−３−フェニルプロピル］カルバメート
【化１３】
2010518111.tif 000014
ＲＴのＴＨＦ（１２５ｍＬ）中の１，１−ジメチルエチル（２−ヒドロキシ−３−フェニルプロピル）カルバメート（１０．０ｇ、３９．８ミリモル）、ＰＰｈ３（１２．５ｇ、４７．８ミリモル）およびフタルイミド（６．４４ｇ、４３．８ミリモル）溶液に、５分かけてＤＥＡＤ（９．４ｍＬ、５９．７ミリモル）を添加した。ＲＴで１時間経過した後、その反応溶液を濃縮し、シリカ（ヘキサン／ＥｔＯＡｃ、２：１）により精製し、白色固体として標記化合物（１２．６ｇ、８３％）を得た。LCMS (ES) m/z 381 (M+H)+。
【０１０８】
ｃ）１，１−ジメチルエチル（２−アミノ−３−フェニルプロピル）カルバメート
ＮＨ２ＮＨ２（１２．５ｍＬ、３９４ミリモル）を、１，１−ジメチルエチル（２−アミノ−４−フェニルブチル）カルバメート（７．５ｇ、１９．７ミリモル）のＴＨＦ／ＭｅＯＨ（５０ｍＬ／５０ｍＬ）溶液に加え、そして、密閉した系中５０℃で攪拌した。１２時間後に、その固体をろ過し、メタノールを用いて洗浄した。その濾液を濃縮し、０．５％ＮＨ４ＯＨを含むＣＨＣｌ３中の５％ＭｅＯＨを用いたカラムクロマトグラフィーによって精製し、白色固体として標記化合物（３．７５ｇ、７６％）を得た。LC-MS (ES) m/z = 251 (M+H)+。
【０１０９】
調製例３
【化１４】
2010518111.tif 000015
１−メチル−５−（４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン−２−イル）−１Ｈ−ピラゾールの調製
０℃のＴＨＦ（１００ｍＬ）中の１−メチルピラゾール（４．１ｇ、５０ミリモル）溶液に、ｎ−ＢｕＬｉ（ＴＨＦ中２．２Ｍ、５５ミリモル）を加えた。この反応溶液を、ＲＴで１時間攪拌し、次いで−７８℃に冷却した［J. Heterocyclic Chem. 41, 931 (2004)］。この反応溶液に、２−イソプロポキシ−４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン（１２．３ｍＬ、６０ミリモル）を加えた。−７８℃で１５分経過した後、その反応物を１時間かけて０℃にまで温めた。その反応物を、飽和ＮＨ４Ｃｌ溶液を用いて希釈し、ＤＣＭで抽出した。その有機物を、Ｎａ２ＳＯ４により乾燥させ、真空下で濃縮して、さらに精製することなく用いられる黄褐色固体（８．０ｇ、７６％）を得た。[RB(OH)2]についてのLCMS (ES) m/z 127 (M+H)+；1H NMR (CDCl3, 400 MHz) δ 7.57 (s, 1H), 6.75 (s, 1H), 4.16 (s, 3H), および1.41 (s, 12H)。
【０１１０】
調製例４
【化１５】
2010518111.tif 000016
２−（２−アミノ−３−メチル−３−フェニルブチル）−１Ｈ−イソインドール−１，３（２Ｈ）−ジオンの調製
ａ）メチル２−アジド−３−メチル−３−フェニルブタノエート
【化１６】
2010518111.tif 000017
−７８℃のＴＨＦ（７０ｍＬ）中のＫＨＭＤＳ（３６ｍＬ、１７．９ミリモル）溶液に、ＴＨＦ（１５ｍＬ）中のメチル３−メチル−３−フェニルブタノエート（３ｇ、１５．６ミリモル）を滴加した。１時間後に、ＴＨＦ（１５ｍＬ）中のトリシルアジド（５ｇ、１８．７ミリモル）を、１０分かけて滴加した。さらに５分後、酢酸（４．１ｍＬ）を加え、その反応混合物を１時間かけて２５℃に温めた。次いで、その溶液を、Ｈ２Ｏ−ＤＣＭ間に分配し、その水相をＤＣＭにより複数回洗浄した。合した有機画分を、Ｎａ２ＳＯ４により乾燥させ、濃縮し、カラムクロマトグラフィー（シリカ、ヘキサン中の２０％ＥｔＯＡｃ）により精製して、標記化合物（２．６ｇ、７１％）を得て、３３％のメチル３−メチル−３−フェニルブタノエートの混入は以下の工程で精製した。LCMS (ES) m/e 234 (M+H)+。
【０１１１】
ｂ）メチルベータ、ベータ−ジメチルフェニルアラニナート
【化１７】
2010518111.tif 000018
Ｈ２Ｏ（４００μＬ）およびＴＨＦ（１００ｍＬ）中のメチル２−アジド−３−メチル−３−フェニルブタノエート（２．６ｇ、１１．２ミリモル）およびＰＰｈ３（４．４ｇ、１６．７ミリモル）溶液を、２日かけて２５℃で攪拌し、次いで、１２時間５０℃で攪拌した。その溶液を濃縮し、カラムクロマトグラフィー（シリカ、ＤＣＭ（１％ＮＨ４ＯＨ）中の５％ＭｅＯＨ）により精製し、標記化合物（１．４ｇ、定量）を得た。LCMS (ES) m/e 208 (M+H)+。
【０１１２】
ｃ）２−アミノ−３−メチル−３−フェニル−１−ブタノール
【化１８】
2010518111.tif 000019
０℃のＴＨＦ（２０ｍＬ）中のメチルベータ、ベータ−ジメチルフェニルアラニナート（１．４ｇ、６．７６ミリモル）溶液に、ＴＨＦ（１０ｍＬ）中の水素化アルミニウムリチウム（３８４ｍｇ、１０．１ミリモル）溶液を滴加した。１２時間かけて２５℃にまで温めた後、その溶液をＨ２Ｏ（６５９μＬ）、６Ｎ  ＮａＯＨ（５００μＬ）そしてＨ２Ｏ（２．４ｍＬ）の順に加え停止させた。その結果得られた沈殿物を濾過し、そしてそのパッドをＤＣＭにより完全に洗浄した。その濾液を濃縮し、カラムクロマトグラフィー（シリカ、ＤＣＭ（１％ＮＨ４ＯＨ）中の２％−５％ＭｅＯＨ）により精製し、標記化合物（７７０ｍｇ、６４％）を得た。LCMS (ES) m/e 179 (M+H)+。
【０１１３】
ｄ）１，１−ジメチルエチル［１−（ヒドロキシメチル）−２−メチル−２−フェニルプロピル］カルバメート
【化１９】
2010518111.tif 000020
Ｂｏｃ２Ｏ（１ｇ、４．７６ミリモル）を、２５℃でＴＨＦ（２０ｍＬ）中の２−アミノ−３−メチル−３−フェニル−１−ブタノール（７７０ｍｇ、４．３３ミリモル）に一回で加えた。３０分後に、その溶液を濃縮し、さらに精製することなく用いられる白色固体として標記化合物（１．２ｇ、定量）を得た。LCMS (ES) m/e 279 (M+H)+。
【０１１４】
ｅ）１，１−ジメチルエチル｛１−［（１，３−ジオキソ−１，３−ジヒドロ−２Ｈ−イソインドール−２−イル）メチル］−２−メチル−２−フェニルプロピル｝カルバメート
【化２０】
2010518111.tif 000021
２５℃のＴＨＦ（１５ｍＬ）中の１，１−ジメチルエチル［１−（ヒドロキシメチル）−２−メチル−２−フェニルプロピル］カルバメート（７７５ｍｇ、２．８ミリモル）、トリフェニルホスフィン（９１５ｍｇ、３．５ミリモル）およびフタルイミド（４９９ｍｇ、３．４ミリモル）溶液に、アゾジカルボン酸ジエチル（０．５４ｍＬ、３．４ミリモル）を加えた。１時間ＲＴで攪拌した後、ＭｅＯＨ（５ｍＬ）を加え、その反応溶液を、シリカ上に吸着させ、次いで、カラムクロマトグラフィー（ＤＣＭ中の１％ＭｅＯＨ）により精製し、白色固体として標記化合物（７２３ｍｇ、６４％）を得た。LCMS (ES) m/z 409 (M+H)+。
【０１１５】
ｆ）２−（２−アミノ−３−メチル−３−フェニルブチル）−１Ｈ−イソインドール−１，３（２Ｈ）−ジオン
【化２１】
2010518111.tif 000022
ＲＴのＣＨＣｌ３：ＭｅＯＨ（１０：１、５５ｍＬ）中の１，１−ジメチルエチル｛１−［（１，３−ジオキソ−１，３−ジヒドロ−２Ｈ−イソインドール−２−イル）メチル］−２−メチル−２−フェニルプロピル｝カルバメート（７２３ｍｇ、１．７７ミリモル）溶液に、ジオキサン（１０ｍＬ）中の４Ｍ  ＨＣｌを加えた。ＲＴで３時間攪拌した後、その反応溶液を濃縮し、白色固体（定量）とした。LCMS (ES) m/z 309 (M+H)+。
【０１１６】
調製例５
【化２２】
2010518111.tif 000023
２−｛（２Ｓ）−２−アミノ−３−［２−（トリフルオロメチル）フェニル］プロピル｝−１Ｈ−イソインドール−１，３（２Ｈ）−ジオンの調製
ａ）１，１−ジメチルエチル（（１Ｓ）−２−ヒドロキシ−１−｛［２−（トリフルオロメチル）フェニル］メチル｝エチル）カルバメート
【化２３】
2010518111.tif 000024
０℃の攪拌ＴＨＦ（７５ｍＬ）中のＮ−｛［（１，１−ジメチルエチル）オキシ］カルボニル｝−２−（トリフルオロメチル）−Ｌ−フェニルアラニン（５ｇ、１５ミリモル）溶液に、ＢＨ３−ＴＨＦ（４５ｍＬ、ＴＨＦ中の４５ミリモル−１Ｍ）を加えた。１２時間後に、その反応はＡｃＯＨ：ＭｅＯＨ（１：５、２４ｍＬ）を用いて停止させ、飽和水性ＮａＨＣＯ３とＤＣＭとの間に分配した。次いで、その水相を、ＤＣＭを用いて複数回抽出した。合した有機画分を、Ｎａ２ＳＯ４により乾燥させ、直接用いた（４．２ｇ、８８％）。LCMS (ES) m/e 320 (M+H)+。
【０１１７】
ｂ）１，１−ジメチルエチル（（１Ｓ）−２−（１，３−ジオキソ−１，３−ジヒドロ−２Ｈ−イソインドール−２−イル）−１−｛［２−（トリフルオロメチル）フェニル］メチル｝エチル）カルバメート
【化２４】
2010518111.tif 000025
２５℃のＴＨＦ（６６ｍＬ）中の１，１−ジメチルエチル（（１Ｓ）−２−ヒドロキシ−１−｛［２−（トリフルオロメチル）フェニル］メチル｝エチル）カルバメート（４．２ｇ、１３．２ミリモル）、トリフェニルホスフィン（４．５ｇ、１７．１ミリモル）およびフタルイミド（１．９ｇ、１３．２ミリモル）溶液に、アゾジカルボン酸ジエチル（２．７ｍＬ、１７．１ミリモル）を加えた。１時間ＲＴで攪拌した後、その反応溶液を真空下で濃縮し、その残渣をシリカゲル（ＤＣＭ中の１％ＭｅＯＨ）で精製して、白色固体として標記化合物（３．２ｇ、５４％）を得た。LCMS (ES) m/z 449 (M+H)+。
【０１１８】
ｃ）２−｛（２Ｓ）−２−アミノ−３−［２−（トリフルオロメチル）フェニル］プロピル｝−１Ｈ−イソインドール−１，３（２Ｈ）−ジオン
ＲＴのＭｅＯＨ（３５ｍＬ）中の１，１−ジメチルエチル（（１Ｓ）−２−（１，３−ジオキソ−１，３−ジヒドロ−２Ｈ−イソインドール−２−イル）−１−｛［２−（トリフルオロメチル）フェニル］メチル｝エチル）カルバメート（３．２ｇ、７．１ミリモル）溶液に、ジオキサン（１８ｍＬ）中の４Ｍ  ＨＣｌを加えた。１２時間後に、その溶液を濃縮して、ＨＣｌ塩として標記化合物（２．７ｇ、定量）を得た。LCMS (ES) m/z 349 (M+H)+。
【０１１９】
調製例６
【化２５】
2010518111.tif 000026
１，１−ジメチルエチル［２−アミノ−２−（１−ナフタレニル）エチル］カルバメートの調製
ａ）ヒドロキシ（１−ナフタレニル）アセトニトリル
【化２６】
2010518111.tif 000027
０℃のエーテル（１００ｍＬ）中のシアン化カリウム溶液に、エーテル（１０ｍＬ）中の１−ナフタレンカルボキシアルデヒド（１．５６ｇ、１０ミリモル）および酢酸（１．４１ｇ、２３．５ミリモル）混合物を滴加した。その結果得られた混合物を、２０時間２５℃に温め、その沈殿物を濾過し、そしてその濾液を濃縮し、透明油状物として標記化合物（１．６７ｇ、９．１４ミリモル、９１％）を得た。LCMS (ES) m/z 184 (M+H)+。
【０１２０】
ｂ）２−アミノ−１−（１−ナフタレニル）エタノール
【化２７】
2010518111.tif 000028
０℃のＴＨＦ（９０ｍＬ）中のヒドロキシ（１−ナフタレニル）アセトニトリル（１．６７ｇ、９．１４モル）溶液に、ＬＡＨ−ＴＨＦ（１Ｍ、１１ｍＬ、１１ミリモル）溶液を滴加した。２時間後に、その溶液を、Ｈ２Ｏ（０．４２ｍＬ）、６Ｎ  ＮａＯＨ（６Ｍ、０．３２ｍＬ）そしてＨ２Ｏ（１．６ｍＬ）を順次添加して停止させた。結果得られた沈殿物を、濾過し、そして、その濾液を濃縮し、直接用いられる透明油状物として標記化合物（０．９０ｇ、４．８ミリモル、５３％）を得た。LCMS (ES) m/z 188 (M+H)+。
【０１２１】
ｃ）１，１−ジメチルエチル［２−ヒドロキシ−２−（１−ナフタレニル）エチル］カルバメート
【化２８】
2010518111.tif 000029
ジクロロメタン（５０ｍＬ）中の２−アミノ−１−（１−ナフタレニル）エタノール（１．３８ｇ、４．８ミリモル）溶液に、Ｂｏｃ無水物（１．１６ｇ、５．３ミリモル）を加えた。１２時間ＲＴで攪拌した後、その反応溶液を濃縮し、飽和ＮａＨＣＯ３／ＤＣＭ間に分配した。その水相を、ＤＣＭを用いて複数回洗浄した。合した有機画分を、Ｎａ２ＳＯ４により乾燥させ、濃縮し、直接用いられる白色固体（１．３８ｇ、４．８ミリモル、定量）として標記化合物を得た。LCMS (ES) m/z 288 (M+H)+。
【０１２２】
ｄ）１，１−ジメチルエチル［２−（１，３−ジオキソ−１，３−ジヒドロ−２Ｈ−イソインドール−２−イル）−２−（１−ナフタレニル）エチル］カルバメート
【化２９】
2010518111.tif 000030
２５℃のＴＨＦ（５０ｍＬ）中の１，１−ジメチルエチル［２−ヒドロキシ−２−（１−ナフタレニル）エチル］カルバメート（１．３８ｇ、４．８ミリモル）、トリフェニルホスフィン（１．５２ｇ、５．７６ミリモル）およびフタルイミド（０．７４ｇ、５．０４ミリモル）溶液に、アゾジカルボン酸ジエチル（０．８７ｍＬ、５．５２ミリモル）を加えた。１時間ＲＴで攪拌した後、その反応溶液を、真空下で濃縮し、シリカゲル（ヘキサン中の２０％ＥｔＯＡｃ）にて精製して、白色固体として標記化合物（１．２９ｇ、３．１ミリモル、６５％）を得た。LCMS (ES) m/z 387 (M+H)+。
【０１２３】
ｅ）１，１−ジメチルエチル［２−アミノ−２−（１−ナフタレニル）エチル］カルバメート
【化３０】
2010518111.tif 000031
ＭｅＯＨ（３０ｍＬ）中の１，１−ジメチルエチル［２−（１，３−ジオキソ−１，３−ジヒドロ−２Ｈ−イソインドール−２−イル）−２−（１−ナフタレニル）エチル］カルバメート（１．２９ｇ、３．１ミリモル）溶液に、２５℃で無水ヒドラジン（０．５ｍＬ、１５．５ミリモル）を加えた。１２時間後に、その溶液をＤＣＭ／Ｈ２Ｏ間に分配した。その水相を、ＤＣＭを用いて複数回洗浄し、合した有機画分をＮａ２ＳＯ４により乾燥させ、濃縮し、直接用いられる白色固体として標記化合物（４９１ｍｇ、１．７２ミリモル、５５％）を得た。LCMS (ES) m/z 287 (M+H)+。
【０１２４】
実施例１
【化３１】
2010518111.tif 000032
Ｎ−（２−アミノ−１−フェニルエチル）−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−３−チオフェンカルボキサミドの調製
ａ）１，１−ジメチルエチル（２−｛［（５−ブロモ−３−チエニル）カルボニル］アミノ｝−２−フェニルエチル）カルバメート
【化３２】
2010518111.tif 000033
２５℃のＤＣＭ（５０ｍＬ）中の５−ブロモ−３−チオフェンカルボン酸（１ｇ、４．８５ミリモル）［J. Org. Chem. 1976, 41, 2350に従って調製された］、１，１−ジメチルエチル（２−アミノ−２−フェニルエチル）カルバメート（１．１ｇ、４．８５ミリモル）［調製例１から］およびジイソプロピルエチルアミン（２．５ｍＬ、１４．６０ミリモル）溶液に、ＰｙＢｒＯＰ（２．５ｇ、５．３０ミリモル）を一回で加えた。１６時間後に、その溶液を、Ｈ２Ｏ間に分配し、ＤＣＭを用いて洗浄した。合した有機画分を、乾燥させ（Ｎａ２ＳＯ４）、濃縮し、そして、カラムクロマトグラフィー（シリカ、ＤＣＭ中の１％ＭｅＯＨ）で精製し、白色固体として標記化合物（１．４ｇ、６８％）を得た。LC-MS (ES) m/z = 426 (M+H)+。
【０１２５】
ｂ）１，１−ジメチルエチル［２−（｛［５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−３−チエニル］カルボニル｝アミノ）−２−フェニルエチル］カルバメート
【化３３】
2010518111.tif 000034
ジオキサン／Ｈ２Ｏ（５：１、６ｍＬ）中の１，１−ジメチルエチル（２−｛［（５−ブロモ−３−チエニル）カルボニル］アミノ｝−２−フェニルエチル）カルバメート（２５０ｍｇ、０．５８８ミリモル）溶液に、Ｋ２ＣＯ３（３２５ｍｇ、２．３５ミリモル）、テトラキストリフェニルホスフィンＰｄ（０）（３４ｍｇ、２９．４のμｍｏｌ）および５−（５，５−ジメチル−１，３，２−ジオキサボリナン−２−イル）−１−メチル−１Ｈ−ピラゾール（１２６ｍｇ、０．６４７ミリモル）を加えた。その反応混合物を、密閉された管中で８０℃にまで加熱した。５時間後に、さらなるテトラキストリフェニルホスフィンＰｄ（０）（３４ｍｇ、２９．４μｍｏｌ）および５−（５，５−ジメチル−１，３，２−ジオキサボリナン−２−イル）−１−メチル−１Ｈ−ピラゾール（１２６ｍｇ、０．６４７ミリモル）を加えた。次いで、１２時間後に、その反応溶液をＨ２Ｏ−ＤＣＭ間に分配し、そして、その水相をＤＣＭにより複数回洗浄した。合した有機物を乾燥させ（Ｎａ２ＳＯ４）、真空下で濃縮し、シリカゲル（ＤＣＭの１％ＭｅＯＨ）にて精製し、オレンジ色油状物として標記化合物（２５０ｍｇ、定量）を得た。LCMS (ES) m/z = 427。
【０１２６】
ｃ）Ｎ−（２−アミノ−１−フェニルエチル）−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−３−チオフェンカルボキサミド
１，１−ジメチルエチル［２−（｛［５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−３−チエニル］カルボニル｝アミノ）−２−フェニルエチル］カルバメート（２５０ｍｇ、０．５８８ミリモル）を、ＤＣＭ（２ｍＬ）中に溶解させ、ＴＦＡ（１ｍＬ）を用いて処理した。０．５時間後に、その溶液を濃縮し、シリカに通じ、ＤＣＭ（１％ＮＨ４ＯＨ）中の４％ＭｅＯＨを用いて中和した。標記化合物を、逆相ＨＰＬＣ（Ｃ１８カラム：Ｈ２Ｏ／ＣＨ３ＣＮ、９５−５％）を用いてさらに精製し、白色固体として標記化合物のＴＦＡ塩（１２０ｍｇ、６３％）を得た：LC-MS (ES) m/z = 327 (M+H)+, 1H NMR (d6-DMSO) δ 8.91 (d, J = 8.5 Hz, 1H), 8.33 (d, J = 1.3 Hz, 1H), 8.11 (bs, 2H), 7.76 (d, J = 1.3 Hz, 1H), 7.49 (d, J = 1.9 Hz, 1H), 7.38-7.45 (m, 3H), 7.32-7.34 (m, 2H), 6.53 (d, J = 1.9 Hz, 1H), 5.33-5.35 (m, 1H), 3.97 (s, 3H), 3.26-3.27 (m, 2H)。
【０１２７】
実施例２
【化３４】
2010518111.tif 000035
Ｎ−［２−アミノ−１−（フェニルメチル）エチル］−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−３−チオフェンカルボキサミドの調製
標記化合物は、１，１−ジメチルエチル（２−アミノ−３−フェニルプロピル）カルバメート（１．２ｇ、４．８５ミリモル）［調製例２から］を１，１−ジメチルエチル（２−アミノ−２−フェニルエチル）カルバメートに代えて用いることを除いて実施例１に従い、白色固体として調製した：LC-MS (ES) m/z = 341 (M+H)+, 1H NMR (d6-DMSO, 400 MHz) δ 8.38 (d, J = 8.6 Hz, 1H), 8.20 (d, J = 1.3 Hz, 1H), 7.99 (bs, 1H), 7.65 (d, J = 1.3 Hz, 1H), 7.48 (d, J = 1.9 Hz, 1H), 7.25-7.31 (m, 4H), 7.16-7.22 (m, 1H), 6.51 (d, J = 2.0 Hz, 1H), 4.35-4.48 (m, 1H), 4.00 (s, 3H), 2.87-2.89 (m, 2H), 2.91-2.99 (m, 2H)。
【０１２８】
実施例３
【化３５】
2010518111.tif 000036
Ｎ−［２−アミノ−１−（フェニルメチル）エチル］−２−（３−フラニル）−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−３−チオフェンカルボキサミドの調製
ａ）５−ブロモ−２−（３−フラニル）−３−チオフェンカルボン酸
【化３６】
2010518111.tif 000037
ジオキサン／Ｈ２Ｏ（５：１、６ｍＬ）中の２，５−ジブロモ−３−チオフェンカルボン酸（７５０ｍｇ、１．３８ミリモル）［Goto, Hiromasa； Dai, Xiaoman； Narihiro, Harunori； Akagi, Kazuo Macromolecules 2004 37, 7, 2353 - 2362に従って調製された］溶液に、Ｋ２ＣＯ３（４８６ｍｇ、３．５２ミリモル）、テトラキストリフェニルホスフィンＰｄ（０）（５１ｍｇ、４４μｍｏｌ）および３−フラボロン酸（１０８ｍｇ、０．９６８ミリモル）を加えた。その反応混合物を、密閉された管中で８０℃にまで加熱した。１２時間後に、その溶液をＨ２Ｏ（１００ｍＬ）に注ぎ、そして、ｐＨを水性ＨＣｌにより〜４に調整した。その水相を、ＤＣＭを用いて複数回抽出し、合した有機画分を乾燥して（Ｎａ２ＳＯ４）、真空下で濃縮し、直接用いた：LC-MS (ES) m/z = 273。
【０１２９】
ｂ）１，１−ジメチルエチル［２−（｛［５−ブロモ−２−（３−フラニル）−３−チエニル］カルボニル｝アミノ）−３−フェニルプロピル］カルバメート
【化３７】
2010518111.tif 000038
ＤＣＭ（６ｍＬ）中の酸（パート１からの粗産物）、１，１−ジメチルエチル（２−アミノ−３−フェニルプロピル）カルバメート（１５６ｍｇ、０．６２５ミリモル）［調製例２から］、およびジイソプロピルエチルアミン（５４５μｌ、３．７８ミリモル）溶液に、ＰｙＢｒｏｐ（４０８ｍｇ、０．８７５ミリモル）を一回で加えた。１時間後に、その反応内容物を、Ｈ２Ｏ／ＤＣＭ間に分配した。その水相を、ＤＣＭで複数回洗浄し、合した有機画分をＮａ２ＳＯ４により乾燥させ、濃縮し、カラムクロマトグラフィー（シリカ、ＤＣＭ中の０．５％ＭｅＯＨ）により精製し、標記化合物（１４０ｍｇ、４４％）を得た：LCMS (ES) m/z = 506 (M+H)+。
【０１３０】
ｃ）１，１−ジメチルエチル［２−（｛［２−（３−フラニル）−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−３−チエニル］カルボニル｝アミノ）−３−フェニルプロピル］カルバメート
【化３８】
2010518111.tif 000039
ジオキサン（２．３ｍＬ）とＨ２Ｏ（４６２μＬ）中、１，１−ジメチルエチル［２−（｛［５−ブロモ−２−（３−フラニル）−３−チエニル］カルボニル｝アミノ）−３−フェニルプロピル］カルバメート（１４０ｍｇ、０．２７７ミリモル）、（５−（５，５−ジメチル−１，３，２−ジオキサボリナン−２−イル）−１−メチル−１Ｈ−ピラゾール（５４ｍｇ、０．２７７ミリモル））、Ｐｄ（ＰＰｈ３）４（１６ｍｇ、１３．８μｍｏｌ）およびＫ２ＣＯ３（１５３ｍｇ、１．１１ミリモル）を、密閉された管中で合わせた。８０℃で４時間経過した後、さらなる５−（５，５−ジメチル−１，３，２−ジオキサボリナン−２−イル）−１−メチル−１Ｈ−ピラゾール（５４ｍｇ、０．２７７ミリモル）およびＰｄ（ＰＰｈ３）４（１６ｍｇ、１３．８μｍｏｌ）を加えた。さらに１２時間後、反応内容物を、Ｈ２Ｏ／ＤＣＭ間に分配した。その水相を、ＤＣＭで複数回洗浄し、そして、合した有機画分をＮａ２ＳＯ４により乾燥させ、濃縮し、直接用いた：LCMS (ES) m/z = 507 (M+H)+。
【０１３１】
ｄ）Ｎ−［２−アミノ−１−（フェニルメチル）エチル］−２−（３−フラニル）−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−３−チオフェンカルボキサミド
ＴＦＡ−ＤＣＭ（３ｍＬ、１：２）中の１，１−ジメチルエチル［２−（｛［２−（３−フラニル）−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−３−チエニル］カルボニル｝アミノ）−３−フェニルプロピル］カルバメート（パートｅからの粗産物）溶液を、２５℃で攪拌した。３０分後に、その溶液を濃縮し、そして、残基を、シリカプラグ（ＤＣＭ（１％ＮＨ４ＯＨ）中３％ＭｅＯＨ）に通じて、標記化合物の遊離塩を得た。
ＭｅＯＨ中の液としてのその遊離塩を、次いで、ジオキサン中の過剰量の４Ｍ  ＨＣｌを用いて処理し、ＨＣｌ塩として標記化合物（１０ｍｇ、９％−２工程）を得た：LC-MS (ES) m/z 406 (M+H)+, 1H NMR (400 MHz, DMSO-d6) δ ppm 8.49 (d, J=8.84 Hz, 1 H) 8.16 (s, 1 H) 8.05 (br. s, 3 H) 7.92 (s, 1 H) 7.85 (br. s., 1 H) 7.41 (d, J=1.77 Hz, 1 H) 7.22 - 7.30 (m, 5 H) 6.87 (d, J=1.01 Hz, 1 H) 6.29 (d, J=2.02 Hz, 1 H) 4.36 - 4.45 (m, 1H) 3.37 (s, 3 H) 2.96 (d, J=5.56 Hz, 2 H) 2.83 - 2.90 (m, 2 H)。
【０１３２】
実施例４
【化３９】
2010518111.tif 000040
Ｎ−［１−（アミノメチル）−２−メチル−２−フェニルプロピル］−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−３−チオフェンカルボキサミドの調製
ａ）５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−３−チオフェンカルボン酸
【化４０】
2010518111.tif 000041
ジオキサン／Ｈ２Ｏ（５：１、２１ｍＬ）中の５−ブロモ−３−チオフェンカルボン酸（８７５ｍｇ、４．２３ミリモル）溶液に、Ｋ２ＣＯ３（２０５ｍｇ、１４．８ミリモル）、テトラキストリフェニルホスフィンＰｄ（０）（２９７ｍｇ、０．２６ミリモル）および１−メチル−５−（４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン−２−イル）−１Ｈ−ピラゾール（９８８ｍｇ、４．７５ミリモル）を加えた。反応混合物を、密閉された管中で８０℃にまで加熱した。５時間後、さらなるテトラキストリフェニルホスフィンＰｄ（０）（１０８ｍｇ、０．１ミリモル）および５−（５，５−ジメチル−１，３，２−ジオキサボリナン−２−イル）−１−メチル−１Ｈ−ピラゾール（９８９ｍｇ、４．７５ミリモル）を加えた。次いで、１２時間後に、その反応溶液を、Ｈ２Ｏ−ＣＨＣｌ３間に分配し、そして、その水相をＣＨＣｌ３で複数回洗浄した。次いで、水相を、２．５Ｍ  ＨＣｌを用いてｐＨ３に調整し、ＣＨＣｌ３を用いて抽出した。合した有機物を乾燥させ（Ｎａ２ＳＯ４）、真空下で濃縮し、一晩高真空下で乾燥させ、さらに精製することなく用いた：LC-MS (ES) m/z = 209 (M+H)+。
【０１３３】
ｂ）Ｎ−｛１−［（１，３−ジオキソ−１，３−ジヒドロ−２Ｈ−イソインドール−２−イル）メチル］−２−メチル−２−フェニルプロピル｝−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−３−チオフェンカルボキサミド
【化４１】
2010518111.tif 000042
２５℃のＣＨＣｌ３（１０ｍＬ）中の５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−３−チオフェンカルボン酸（１５５ｍｇ、０．７４ミリモル）、２−（２−アミノ−３−メチル−３−フェニルブチル）−１Ｈ−イソインドール−１，３（２Ｈ）−ジオン（２００ｍｇ、０．６５ミリモル）［調製例４から］およびＰｙＢｒＯＰ（４２６ｍｇ、０．９１ミリモル）の不均一混合物に、ジイソプロピルエチルアミン（０．５ｍＬ、２．９ミリモル）を滴加した。１６時間後に、その混合を、シリカに吸着させ、その混合物をカラムクロマトグラフィー（シリカ、３５〜５０％ＥｔＯＡｃ／Ｈｅｘ）により精製し、固体白として標記化合物（９６ｍｇ、２６％）を得た：LC-MS (ES) m/z = 499 (M+H)+。
【０１３４】
ｃ）Ｎ−［１−（アミノメチル）−２−メチル−２−フェニルプロピル］−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−３−チオフェンカルボキサミド
ＲＴのＭｅＯＨ／ＴＨＦ（２０ｍＬ、３：１）中のＮ−｛１−［（１，３−ジオキソ−１，３−ジヒドロ−２Ｈ−イソインドール−２−イル）メチル］−２−メチル−２−フェニルプロピル｝−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−３−チオフェンカルボキサミド（９６ｍｇ、０．２０ミリモル）溶液に、ヒドラジン（４５μＬ、１．４３ミリモル）を加えた。１８時間ＲＴで攪拌した後に、その反応混合物を、シリカに吸着させ、カラムクロマトグラフィー（シリカ、ＤＣＭ（１％ＮＨ４ＯＨ）中の３％ＭｅＯＨ）により精製し、標記化合物を得た。
上記の中性化合物を、ＭｅＯＨ（２ｍＬ）に溶解し、Ｅｔ２Ｏ（５００μＬ）中の過剰な２Ｍ  ＨＣｌで処理し、濃縮して、標記化合物のＨＣｌ塩を得た：LC-MS (ES) m/z 369 (M+H)+, 1H NMR (400 MHz, MeOD) δ ppm 1.37 (s, 3 H) 1.41 (s, 3 H) 2.61 (d, J=4.80 Hz, 1 H) 2.62 (s, 1 H) 4.02 (s, 3 H) 4.51 (dd, J=8.84, 4.80 Hz, 1 H) 6.52 (d, J=2.02 Hz, 1 H) 7.23 (t, J=7.33 Hz, 1 H) 7.36 (t, J=7.71 Hz, 2 H) 7.50 (s, 1 H) 7.51 (d, J=2.02 Hz, 2 H) 7.71 (d, J=1.52 Hz, 1 H) 8.21 (d, J=1.52 Hz, 1 H)。
【０１３５】
実施例５
【化４２】
2010518111.tif 000043
Ｎ−（（１Ｓ）−２−アミノ−１−｛［２−（トリフルオロメチル）フェニル］メチル｝エチル）−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−３−チオフェンカルボキサミドの調製
ａ）５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−３−チオフェンカルボン酸
【化４３】
2010518111.tif 000044
ジオキサン／Ｈ２Ｏ（５：１、６ｍＬ）中の５−ブロモ−３−チオフェンカルボン酸（４１４ｍｇ、２ミリモル）溶液に、Ｋ２ＣＯ３（８２８ｍｇ、６ミリモル）、テトラキストリフェニルホスフィンＰｄ（０）（１１６ｍｇ、０．１ミリモル）および５−（５，５−ジメチル−１，３，２−ジオキサボリナン−２−イル）−１−メチル−１Ｈ−ピラゾール（４２８ｍｇ、２．２ミリモル）を加えた。この反応混合物を、１２時間密閉された管中で８０℃まで加熱し、次いで、６Ｎ  ＮａＯＨとＤＣＭの間に分配した。水相のｐＨを、３Ｍ  ＨＣｌを用いて〜３に調整し、ＤＣＭで複数回洗浄した。合した有機画分を、乾燥させ（Ｎａ２ＳＯ４）、真空下で濃縮し、さらに精製することなく直接用いた（〜１００ｍｇ、定量）：LC-MS (ES) m/z = 209 (M+H)+。
【０１３６】
ｂ）Ｎ−（（１Ｓ）−２−（１，３−ジオキソ−１，３−ジヒドロ−２Ｈ−イソインドール−２−イル）−１−｛［２−（トリフルオロメチル）フェニル］メチル｝エチル）−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−３−チオフェンカルボキサミド
【化４４】
2010518111.tif 000045
２５℃のＤＣＭ（５ｍＬ）中の５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−３−チオフェンカルボン酸（１００ｍｇ、０．４８ミリモル）、ＰｙＢｒＯＰ（２７０ｍｇ、０．５８ミリモル）およびジイソプロピルエチルアミン（４２０μｌ、２．４ミリモル）溶液に、２−｛（２Ｓ）−２−アミノ−３−［２−（トリフルオロメチル）フェニル］プロピル｝−１Ｈ−イソインドール−１，３（２Ｈ）−ジオン−ＨＣｌ（１６８ｍｇ、０．４８ミリモル）［調製例５から］を加えた。１６時間後に、その溶液をＨ２Ｏ間に分配し、ＤＣＭを用いて洗浄した。合した有機画分を乾燥させ（Ｎａ２ＳＯ４）、濃縮し、カラムクロマトグラフィー（シリカ）により精製し、白色固体として標記化合物（７４ｍｇ、２８％）を得た：LC-MS (ES) m/z = 539 (M+H)+。
【０１３７】
ｃ）Ｎ−（（１Ｓ）−２−アミノ−１−｛［２−（トリフルオロメチル）フェニル］メチル｝エチル）−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−３−チオフェンカルボキサミド
ＲＴのＭｅＯＨ／ＴＨＦ（２ｍＬ、１：１）中のＮ−（（１Ｓ）−２−（１，３−ジオキソ−１，３−ジヒドロ−２Ｈ−イソインドール−２−イル）−１−｛［２−（トリフルオロメチル）フェニル］メチル｝エチル）−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−３−チオフェンカルボキサミド（７４ｍｇ、０．１４ミリモル）溶液に、ヒドラジン（８６μＬ、２．７５ミリモル）を加えた。ＲＴで１８時間攪拌した後、その反応溶液を真空下で濃縮し、カラムクロマトグラフィー（シリカ、ＤＣＭ（１％ＮＨ４ＯＨ）中の３％ＭｅＯＨ）により精製し、標記化合物を得た。
上記の中性化合物を、ＭｅＯＨ（２ｍＬ）中に溶解し、ジオキサン（５００μＬ）中の過剰な４Ｍ  ＨＣｌで処理して、濃縮し、明るい黄色固体としての標記化合物のＨＣｌ塩を得た：LC-MS (ES) m/z 409 (M+H)+, 1H  NMR (400 MHz, MeOD) δ ppm 3.19 - 3.30 (m, 3 H) 3.35 - 3.39 (m, 1 H) 4.20 (s, 3 H) 4.67 - 4.75 (m, 1 H) 6.88 (d, J=2.27 Hz, 1 H) 7.42 (t, J=7.58 Hz, 1 H) 7.52 (t, J=7.33 Hz, 1 H) 7.63 (d, J=7.58 Hz, 1 H) 7.70 (d, J=7.83 Hz, 1 H) 8.06 (d, J=16.67 Hz, 2 H) 8.42 (s, 1 H)。
【０１３８】
実施例６
【化４５】
2010518111.tif 000046
Ｎ−｛（１Ｓ）−２−アミノ−１−［（２−フルオロフェニル）メチル］エチル｝−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−３−チオフェンカルボキサミドの調製
２−ブロモ−４−チオフェンカルボン酸（１０４ｍｇ、０．５ミリモル）を５−ブロモ−２−チオフェンカルボン酸に代えて用い、２−［（２Ｓ）−２−アミノ−３−（２−フルオロフェニル）プロピル］−１Ｈ−イソインドール−１，３（２Ｈ）−ジオン−ＨＣｌ（１４９ｍｇ、０．５ミリモル）［調製例５の手順に従って調製される］を２−［（２Ｓ）−２−アミノ−３−（２−トリフルオロメチルフェニル）プロピル］−１Ｈ−イソインドール−１，３（２Ｈ）−ジオン−ＨＣｌに代えて用いることを除いて、標記化合物は、実施例５の手順に従い、オフホワイト固体として調製された：LC-MS (ES) m/z 359 (M+H)+, 1H  NMR (400 MHz, MeOD) δ ppm 3.10 - 3.16 (m, 2 H) 3.27 (d, J=6.82 Hz, 2 H) 4.02 - 4.07 (m, 3 H) 4.65 (s, 1 H) 6.55 - 6.60 (m, 1 H) 7.05 - 7.15 (m, 2 H) 7.26 - 7.31 (m, 1 H) 7.37 - 7.44 (m, 1 H) 7.59 (d, J=2.02 Hz, 1 H) 7.72 (d, J=1.52 Hz, 1 H) 8.21 (d, J=1.52 Hz, 1 H)。
【０１３９】
実施例７
【化４６】
2010518111.tif 000047
Ｎ−｛（１Ｓ）−２−アミノ−１−［（２−クロロフェニル）メチル］エチル｝−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−３−チオフェンカルボキサミドの調製
２−ブロモ−４−チオフェンカルボン酸（１０４ｍｇ、０．５ミリモル）を５−ブロモ−２−チオフェンカルボン酸に代えて用い、２−［（２Ｓ）−２−アミノ−３−（２−クロロフェニル）プロピル］−１Ｈ−イソインドール−１，３（２Ｈ）−ジオン−ＨＣｌ（１５７ｍｇ、０．５ミリモル）［調製例５の手順に従って調製される］を２−［（２Ｓ）−２−アミノ−３−（２−トリフルオロメチルフェニル）プロピル］−１Ｈ−イソインドール−１，３（２Ｈ）−ジオン−ＨＣｌに代えて用いることを除いて、標記化合物は、実施例５の手順に従い、明るい黄色固体として調製された：LC-MS (ES) m/z 375 (M+H)+, 1H  NMR (400 MHz, MeOD) δ ppm 3.07-3.16 (m, 1H) 3.20-3.29 (m, 3 H) 4.05 (s, 3H) 4.74 (s, 1H) 6.60 (s, 1H) 7.25 (s, 2H) 7.42 (s, 2H) 7.65 (s, 1H) 7.75 (s, 1H) 8.23 (s, 1H)。
【０１４０】
実施例８
【化４７】
2010518111.tif 000048
Ｎ−［２−アミノ−１−（１−ナフタレニル）エチル］−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−３−チオフェンカルボキサミドの調製
ａ）５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−３−チオフェンカルボン酸
【化４８】
2010518111.tif 000049
ジオキサン／Ｈ２Ｏ（４：１、１０ｍＬ）中の２−ブロモ−４−チオフェンカルボン酸（１０４ｍｇ、０．５ミリモル）溶液に、Ｋ２ＣＯ３（２７１ｍｇ、１．９９ミリモル）、テトラキストリフェニルホスフィンＰｄ（０）（２８．７ｍｇ、０．０２５ミリモル）および５−（５，５−ジメチル−１，３，２−ジオキサボリナン−２−イル）−１−メチル−１Ｈ−ピラゾール（９７ｍｇ、０．５ミリモル）を加えた。反応混合物を、１２時間密閉された管中で８０℃まで加熱し、次いで、６Ｎ  ＮａＯＨとＤＣＭの間に分配した。水相のｐＨを、３Ｍ  ＨＣｌを用いて〜３に調整し、ＤＣＭで複数回洗浄した。合した有機画分を乾燥させ（Ｎａ２ＳＯ４）、真空下で濃縮し、さらに精製することなく直接用いた（１０４ｍｇ、定量）：LC-MS (ES) m/z = 209 (M+H)+。
【０１４１】
ｂ）１，１−ジメチルエチル［２−（｛［５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−３−チエニル］カルボニル｝アミノ）−２−（１−ナフタレニル）エチル］カルバメート
【化４９】
2010518111.tif 000050
２５℃のＤＣＭ（８ｍＬ）中の５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−３−チオフェンカルボン酸（１０４ｍｇ、０．５ミリモル）、ＰｙＢｒＯＰ（３８４ｍｇ、０．８３ミリモル）およびジイソプロピルエチルアミン（０．１４ｍＬ、０．８３ミリモル）溶液に、１，１−ジメチルエチル［２−アミノ−２−（１−ナフタレニル）エチル］カルバメート（１４４ｍｇ、０．５ミリモル）［調製例６から］を加えた。１６時間後に、その溶液をＨ２Ｏ間に分配し、ＤＣＭで洗浄した。合した有機画分を、乾燥させ（Ｎａ２ＳＯ４）、濃縮して、カラムクロマトグラフィー（シリカ）により精製し、白色固体として標記化合物（７６ｍｇ、３２％）を得た：LC-MS (ES) m/z = 477 (M+H)+。
【０１４２】
ｃ）Ｎ−［２−アミノ−１−（１−ナフタレニル）エチル］−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−３−チオフェンカルボキサミド
ＴＦＡ−ＤＣＭ（３ｍＬ、１：２）中の１，１−ジメチルエチル［２−（｛［５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−３−チエニル］カルボニル｝アミノ）−２−（１−ナフタレニル）エチル］カルバメート（７６ｍｇ、０．１６ミリモル）溶液を、２５℃で攪拌した。３０分後、その溶液をトルエン共沸混合物で濃縮し、そして、その残渣をシリカ栓（ＤＣＭ（１％ＮＨ４ＯＨ）中の３％ＭｅＯＨ）に通じて中和し、白色固体として標記化合物（１４ｍｇ、２３％）を得た。
次いで、ＭｅＯＨ中の溶液としての遊離塩基を、ジオキサン中の過剰な４Ｍ  ＨＣｌで処理し、ＨＣｌ塩として標記化合物（４０ｍｇ、４０％）を得た：LC-MS (ES) m/z 377 (M+H)+, 1H  NMR (400 MHz, MeOD) δppm 3.61 - 3.66 (m, 2 H) 3.9 (s, 3 H) 6.35 (dd, J=7.96, 6.19 Hz, 1 H) 6.50 (d, J=2.02 Hz, 1 H) 7.50 (d, J=2.02 Hz, 1 H) 7.55 - 7.60 (m, 2 H) 7.63 (dd, J=8.34, 1.52 Hz, 1 H) 7.68 (d, J=7.07 Hz, 1 H) 7.75 (d, J=1.26 Hz, 1 H) 7.96 (t, J=9.35 Hz, 2 H) 8.23 (d, J=8.34 Hz, 1 H) 8.27 (d, J=1.52 Hz, 1 H)。
【０１４３】
実施例９
Ｎ−（（１Ｓ）−２−アミノ−１−｛［２−（トリフルオロメチル）フェニル］メチル｝エチル）−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−３−フランカルボキサミドの調製
【化５０】
2010518111.tif 000051
ａ）５−ブロモ−Ｎ−（（１Ｓ）−２−（１，３−ジオキソ−１，３−ジヒドロ−２Ｈ−イソインドール−２−イル）−１−｛［２−（トリフルオロメチル）フェニル］メチル｝エチル）−３−フランカルボキサミド
【化５１】
2010518111.tif 000052
２５℃のＤＣＭ（５０ｍＬ）中の５−ブロモ−３−フランカルボン酸（０．３０ｇ、１．５７ミリモル）［J. Org. Chem. 1976, 41, 2350に従って調製される］、２−｛（２Ｓ）−２−アミノ−３−［２−（トリフルオロメチル）フェニル］プロピル｝−１Ｈ−イソインドール−１，３（２Ｈ）−ジオン（０．６０ｇ、１．７３ミリモル）［調製例５から］およびジイソプロピルエチルアミン（０．８２ｍＬ、４．７ミリモル）溶液に、、ＰｙＢｒＯＰ（１．０９ｇ、２．３６ミリモル）を一回で加えた。１６時間後に、その溶液はＨ２Ｏ間に分配し、ＤＣＭで洗浄した。合した有機画分を、乾燥させ（Ｎａ２ＳＯ４）、濃縮し、カラムクロマトグラフィー（シリカ、ヘキサン／ＥｔＯＡｃ、１：１）により精製し、白色固体として標記化合物（０．４５ｇ、５５％）を得た：LC-MS (ES) m/z = 521 (M+H)+。
【０１４４】
ｂ）Ｎ−（（１Ｓ）−２−（１，３−ジオキソ−１，３−ジヒドロ−２Ｈ−イソインドール−２−イル）−１−｛［２−（トリフルオロメチル）フェニル］メチル｝エチル）−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−３−フランカルボキサミド
【化５２】
2010518111.tif 000053
ジオキサン／Ｈ２Ｏ（５：１、５０ｍＬ）中の５−ブロモ−Ｎ−（（１Ｓ）−２−（１，３−ジオキソ−１，３−ジヒドロ−２Ｈ−イソインドール−２−イル）−１−｛［２−（トリフルオロメチル）フェニル］メチル｝エチル）−３−フランカルボキサミド（４００ｍｇ、０．７７ミリモル）溶液に、Ｋ２ＣＯ３（０．３２ｇ、２．３ミリモル）、テトラキストリフェニルホスフィンＰｄ（０）（２０ｍｇ、４０のμｍｏｌ）および５−（５，５−ジメチル−１，３，２−ジオキサボリナン−２−イル）−１−メチル−１Ｈ−ピラゾール（０．１９ｇ、０．９２ミリモル））を加えた。その反応混合物を、密閉された管中で７５℃まで加熱した。５時間後に、さらなるテトラキストリフェニルホスフィンＰｄ（０）（２０ｍｇ、４０のμｍｏｌ）および５−（５，５−ジメチル−１，３，２−ジオキサボリナン−２−イル）−１−メチル−１Ｈ−ピラゾール（０．１９ｇ、０．９２ミリモル）を加えた。次いで、８時間後にその反応溶液を、Ｈ２Ｏ−ＤＣＭ間に分配し、水相をＤＣＭで複数回洗浄した。合した有機物を乾燥させ（Ｎａ２ＳＯ４）、真空下で濃縮し、シリカゲル（ヘキサン／ＥｔＯＡｃ、１：２）により精製し、標記化合物（２００ｍｇ、５０％）を白色固体として得た：LCMS (ES) m/z = 523。
【０１４５】
ｃ）Ｎ−（（１Ｓ）−２−アミノ−１−｛［２−（トリフルオロメチル）フェニル］メチル｝エチル）−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−３−フランカルボキサミド
Ｎ−（（１Ｓ）−２−（１，３−ジオキソ−１，３−ジヒドロ−２Ｈ−イソインドール−２−イル）−１−｛［２−（トリフルオロメチル）フェニル］メチル｝エチル）−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−３−フランカルボキサミド（２００ｍｇ、０．３８ミリモル）を、ＲＴでＴＨＦ（１０ｍＬ）およびＭｅＯＨ（１０ｍＬ）中に溶解し、ヒドラジン（０．１９ｍＬ、３．８ミリモル）で処理した。２４時間後に、その溶液を濃縮し、ＤＣＭ（１％ＮＨ４ＯＨ）中の８％ＭｅＯＨを用いてシリカにより精製し、標記化合物を白色固体として得た。その遊離塩基を、ＤＣＭ（５ｍＬ）中に溶解し、ジオキサン（４ｍＬ）中の４Ｍ  希ＨＣｌで処理した。５分後に、その反応溶液を真空下で濃縮し、ＨＣｌ塩として標記化合物（５５ｍｇ）を得た：LC-MS (ES) m/z = 393 (M+H)+, 1H NMR (d6-DMSO) δ8.78 (d, J = 8.9 Hz, 1H), 8.38 (s, 1H), 8.16 (bs, 2H), 7.69 (d, J = 7.6 Hz, 1H), 7.59 (m, 2H), 7.49 (s, 1H), 7.44 (m, 1H), 7.35 (s, 1H), 6.58 (s, 1H), 4.52 (m, 1H), 3.99 (s, 3H), 3.22 (m, 2H) および 3.07 (m, 2H)。
【０１４６】
実施例１０
【化５３】
2010518111.tif 000054
Ｎ−（（１Ｓ）−２−アミノ−１−｛［２−（トリフルオロメチル）フェニル］メチル｝エチル）−１−メチル−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミドの調製
ａ）メチル１−メチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキシレート
【化５４】
2010518111.tif 000055
水素化ナトリウム（０．９６ｇ、２４．０１ミリモル）を、テトラヒドロフラン（１９．４ｍｌ）中の１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（１ｇ、７．７５ミリモル）溶液に、２５℃で徐々に添加した。１５分後に、ヨウ化メチル（１．０１７ｍｌ、１６．２６ミリモル）を加え、そして、その溶液を１２時間８０℃で攪拌した。さらなる水素化ナトリウム（０．９６ｇ、２４．０ミリモル）およびヨウ化メチル（１．０１７ｍｌ、１６．２６ミリモル）を加え、そして、その溶液をさらに１２時間攪拌した。ＬＣＭＳは、モノ−メチル化産物へのわずかな転換を示した。さらなる水素化ナトリウム（０．９６ｇ、２４．０ミリモル）およびヨウ化メチル（１．０１７ｍｌ、１６．２６ミリモル）を加え、その溶液をさらに１２時間攪拌し、ここで、モノ−メチル化産物への完全な転換が観察された。この溶液を、Ｈ２Ｏ−ＤＣＭ間に分配し、そして、その水相をＤＣＭで複数回洗浄した。合した有機画分を、Ｎａ２ＳＯ４により乾燥させ、濃縮し、さらに精製することなく直接用いた：LCMS (ES) m/e 125 (M+H)+。
【０１４７】
このＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（１９．４ｍｌ）中の粗産物に、２５℃で、水素化ナトリウム（０．９６ｇ、２４．０ミリモル）を加えた。１５分後に、ヨウ化メチル（１．０ｍｌ、１６．２６ミリモル）を滴加し、そして、その反応混合物を２時間攪拌し、ここで、ＬＣＭＳは６０％の産物への転換を示した。さらなる水素化ナトリウム（０．９６ｇ、２４．０ミリモル）およびヨウ化メチル（１．０２ｍｌ、１６．２６ミリモル）を加え、そして、その溶液を１２時間以上攪拌し、ここで、ＬＣＭＳは完全な転換を示した。その溶液をＨ２Ｏ−ＤＣＭ間に分配し、そして、水相をＤＣＭで複数回洗浄した。合した有機画分を、Ｎａ２ＳＯ４により乾燥させ、濃縮し、カラムクロマトグラフィー（ヘキサン中の２０％ＥｔＯＡｃ）により精製し、黄色固体としてメチル１−メチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキシレート（６９０ｍｇ、４．８１ミリモル、６２％収率）を得た：LCMS (ES) m/e 139 (M+H)+。
【０１４８】
ｂ）メチル５−ブロモ−１−メチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキシレート
【化５５】
2010518111.tif 000056
テトラヒドロフラン（２４．８００ｍｌ）中のメチル１−メチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキシレート（６９０ｍｇ、４．９６ミリモル）およびＮＢＳ（８８３ｍｇ、４．９６ミリモル）溶液を、１時間２５℃で攪拌した。次いで、その溶液を、Ｈ２Ｏ−ＤＣＭ間に分配し、そして、その水相をＤＣＭで複数回洗浄した。合した有機画分を、Ｎａ２ＳＯ４により乾燥させ、濃縮し、カラムクロマトグラフィー（ヘキサン中の１０−５０％ＥｔＯＡｃ）により精製し、オレンジ固体としてメチル５−ブロモ−１−メチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキシレート（９５０ｍｇ、３．９２ミリモル、７９％収率）を得た：LCMS (ES) m/e 218, 220 (M, M+2)+。
【０１４９】
ｃ）メチル１−メチル−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−１Ｈ−ピロール−３−カルボキシレート
【化５６】
2010518111.tif 000057
１，４−ジオキサン（１８．２００ｍｌ）および水（３．６４ｍｌ）中のメチル５−ブロモ−１−メチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキシレート（９５０ｍｇ、４．３６ミリモル）、１−メチル−５−（４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン−２−イル）−１Ｈ−ピラゾール（１０８８ｍｇ、５．２３ミリモル）［調製例３に従って調製される］、炭酸カリウム（３０１１ｍｇ、２１．７８ミリモル）およびビス（トリ−ｔ−ブチルホスフィン）パラジウム（０）（１１１ｍｇ、０．２１８ミリモル）溶液を、１時間密閉された管中で８０℃にて攪拌した。さらなる１−メチル−５−（４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン−２−イル）−１Ｈ−ピラゾール（１０８８ｍｇ、５．２３ミリモル）およびビス（トリ−ｔ−ブチルホスフィン）パラジウム（０）（１１１ｍｇ、０．２１８ミリモル）を加え、そして、その溶液を１時間攪拌した。次いで、その反応混合物を、Ｈ２Ｏ−ＤＣＭ間に分配し、そして、その水相をＤＣＭで複数回洗浄した。合した有機画分を、Ｎａ２ＳＯ４により乾燥させ、濃縮し、カラムクロマトグラフィー（シリカ、ヘキサン中の４−２５％ＥｔＯＡｃ）で精製し、透明な油状物としてメチル１−メチル−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−１Ｈ−ピロール−３−カルボキシレート（３００ｍｇ、１．３４１ミリモル、３０．８％収率）を得た：LCMS m/e ES 220 (M+H)+。
【０１５０】
ｄ）１−メチル−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸
【化５７】
2010518111.tif 000058
テトラヒドロフラン（４．５６１ｍｌ）中のメチル１−メチル−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−１Ｈ−ピロール−３−カルボキシレート（２００ｍｇ、０．９１ミリモル）および水酸化ナトリウム（３．０４ｍｌ、１８．２４ミリモル）溶液を、７０℃で１２時間密閉された管中で攪拌した。次いで、この反応混合物を、Ｈ２Ｏ−ＤＣＭ間に分配し、そして、その水相のｐＨを〜４に調整し、ＤＣＭで複数回洗浄した。合した有機画分を、Ｎａ２ＳＯ４により乾燥させ、濃縮し、さらに精製することなく直接用いて、白色固体として１−メチル−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（１８７ｍｇ、０．８７ミリモル、９５％収率）を得た：LCMS (ES) m/e 206 (M+H)+。
【０１５１】
ｅ）Ｎ−（（１Ｓ）−２−（１，３−ジオキソ−１，３−ジヒドロ−２Ｈ−イソインドール−２−イル）−１−｛［２−（トリフルオロメチル）フェニル］メチル｝エチル）−１−メチル−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド
【化５８】
2010518111.tif 000059
２５℃のジクロロメタン（４．８７３ｍｌ）中の２−｛（２Ｓ）−２−アミノ−３−［２−（トリフルオロメチル）フェニル］プロピル｝−１Ｈ−イソインドール−１，３（２Ｈ）−ジオン（２００ｍｇ、０．９７ミリモル）［調製例５に従って調製される］、１−メチル−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（３３９ｍｇ、０．９７ミリモル）およびＮ，Ｎ−ジイソプロピルエチルアミン（０．８５ｍｌ、４．８７ミリモル）溶液に、ブロモ−トリス−ピロリジノ−ホスホニウム・ヘキサフルオロホスフェイト（５０１ｍｇ、１．０７ミリモル）を一回で加えた。この溶液を、２５℃で１時間攪拌し、次いで乾燥させ、シリカにロードし、カラムクロマトグラフィー（シリカ、ヘキサン中の３０−７０％ＥｔＯＡｃ）により精製し、白色泡状物としてＮ−（（１Ｓ）−２−（１，３−ジオキソ−１，３−ジヒドロ−２Ｈ−イソインドール−２−イル）−１−｛［２−（トリフルオロメチル）フェニル］メチル｝エチル）−１−メチル−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド（５２２ｍｇ、０．９３ミリモル、９５％収率）を得た：LCMS (ES) m/e 536 (M + H)+。
【０１５２】
ｆ）Ｎ−（（１Ｓ）−２−アミノ−１−｛［２−（トリフルオロメチル）フェニル］メチル｝エチル）−１−メチル−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド
【化５９】
2010518111.tif 000060
テトラヒドロフラン（２．７ｍｌ）およびメタノール（２．７ｍｌ）中のＮ−（（１Ｓ）−２−（１，３−ジオキソ−１，３−ジヒドロ−２Ｈ−イソインドール−２−イル）−１−｛［２−（トリフルオロメチル）フェニル］メチル｝エチル）−１−メチル−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド（２８５ｍｇ、０．５３ミリモル）溶液に、２５℃で、ヒドラジン（０．１７ｍｌ、５．３２ミリモル）を滴加した。１２時間後に、その溶液を濃縮し、乾燥させ、シリカにロードし、そして、カラムクロマトグラフィー（ＤＣＭ（１％ＮＨ４ＯＨ）中の２％ＭｅＯＨ）にり精製した。その遊離塩基を、エーテル（２０ｍｌ）中の過剰な２Ｍ  ＨＣｌを加えることで、そのＨＣｌ塩をＤＣＭ（４０ｍｌ）中の残渣に転換し、白色泡状物としてＮ−（（１Ｓ）−２−アミノ−１−｛［２−（トリフルオロメチル）フェニル］メチル｝エチル）−１−メチル−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド（１６５ｍｇ、０．３３ミリモル、６２％収率）のＨＣｌ塩を得た：LCMS (ES) m/z = 406 (M+H)+,  1H NMR (400 MHz, DMSO-d6) δ ppm 8.21 (d, J=8.84 Hz, 1 H) 8.11 (br. s., 2 H) 7.68 (d, J=7.58 Hz, 1 H) 7.58 (q, J=8.00 Hz, 2 H) 7.52 (dd, J=9.22, 1.64 Hz, 2 H) 7.42 (t, J=7.20 Hz, 1 H) 6.81 (d, J=1.77 Hz, 1 H) 6.45 (d, J=1.77 Hz, 1 H) 4.50 - 4.53 (m, 1 H) 3.79 (s, 3 H) 3.55 (s, 3 H) 3.06 - 3.17 (m, 4 H)。
【０１５３】
実施例１１
【化６０】
2010518111.tif 000061
Ｎ−（（１Ｓ）−２−アミノ−１−｛［２−（トリフルオロメチル）フェニル］メチル｝エチル）−２−クロロ−１−メチル−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミドの調製
ａ）メチル２−クロロ−１−メチル−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−１Ｈ−ピロール−３−カルボキシレート
【化６１】
2010518111.tif 000062
テトラヒドロフラン（２．３ｍｌ）中のメチル１−メチル−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−１Ｈ−ピロール−３−カルボキシレート（１００ｍｇ、０．４６ミリモル）［実施例１０に従って調製される］およびｎ−クロロスクシンイミド（６１ｍｇ、０．４７ミリモル）溶液を、７０℃で１時間密閉された管中で攪拌した。さらなるｎ−クロロスクシンイミド（６１ｍｇ、０．４６ミリモル）を加え、その反応物を１時間攪拌した。次いで、その反応混合物をＨ２Ｏ−ＤＣＭ間に分配し、ＤＣＭで複数回洗浄した。合した有機画分を、Ｎａ２ＳＯ４により乾燥させ、濃縮し、クロマトグラフィー（ヘキサン中の１０−５０％ＥｔＯＡｃ）により精製し、メチル２−クロロ−１−メチル−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−１Ｈ−ピロール−３−カルボキシレート（９３ｍｇ、０．３６ミリモル、８０％収率）を得た：LCMS (ES) m/e 253, 255 (M, M+2)+。
【０１５４】
ｂ）２−クロロ−１−メチル−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸
【化６２】
2010518111.tif 000063
テトラヒドロフラン（２７００μｌ）中の２−クロロ−１−メチル−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（１３７ｍｇ、０．５４ミリモル）および水酸化ナトリウム（１８００μｌ、１０．８ミリモル）溶液を、７０℃で１時間密閉された管中で攪拌した。６Ｎ  水酸化ナトリウム（１８００μｌ、１０．８０ミリモル）を一回で加え、そして、その溶液はさらに１時間攪拌した。次いで、その反応混合物を、Ｈ２Ｏ−ＤＣＭ間に分配し、そして、水相のｐＨを〜４に調整し、ＤＣＭで複数回洗浄した。合した有機画分を、Ｎａ２ＳＯ４により乾燥させ、濃縮し、さらに精製することなく直接用いて、黄色油状物として２−クロロ−１−メチル−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（１１６ｍｇ、０．４８ミリモル、９０％収率）を得た：LCMS (ES) m/e 240, 242  (M, M+2)+。
【０１５５】
ｃ）２−クロロ−Ｎ−（（１Ｓ）−２−（１，３−ジオキソ−１，３−ジヒドロ−２Ｈ−イソインドール−２−イル）−１−｛［２−（トリフルオロメチル）フェニル］メチル｝エチル）−１−メチル−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド
【化６３】
2010518111.tif 000064
２５℃のジクロロメタン（２．４９ｍｌ）中の２−クロロ−１−メチル−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−１Ｈ−ピロール−３−カルボン酸（０．１１６ｇ、０．４８ミリモル）、２−｛（２Ｓ）−２−アミノ−３−［２−（トリフルオロメチル）フェニル］プロピル｝−１Ｈ−イソインドール−１，３（２Ｈ）−ジオン（０．１８６ｇ、０．４８ミリモル）［調製例５に従って調製される］およびＮ，Ｎ−ジイソプロピルエチルアミン（０．４２ｍｌ、２．４２ミリモル）溶液に、ブロモ−トリス−ピロリジノ−ホスホニウム・ヘキサフルオロホスフェイト（０．２５ｇ、０．５３ミリモル）を一回で加えた。その溶液を、２５℃で１時間攪拌し、次いで、乾燥させ、シリカにロードし、カラムクロマトグラフィー（シリカ、ヘキサン中の３０−７０％ＥｔＯＡｃ）により精製し、透明油状物として２−クロロ−Ｎ−（（１Ｓ）−２−（１，３−ジオキソ−１，３−ジヒドロ−２Ｈ−イソインドール−２−イル）−１−｛［２−（トリフルオロメチル）フェニル］メチル｝エチル）−１−メチル−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド（２５０ｍｇ、０．３８ミリモル、７８％収率）を得た：LCMS (ES) m/e 570, 572 (M, M+2)+。
【０１５６】
ｄ）Ｎ−（（１Ｓ）−２−アミノ−１−｛［２−（トリフルオロメチル）フェニル］メチル｝エチル）−２−クロロ−１−メチル−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド
【化６４】
2010518111.tif 000065
テトラヒドロフラン（１．１ｍｌ）およびメタノール（１．１ｍｌ）中の２−クロロ−Ｎ−（（１Ｓ）−２−（１，３−ジオキソ−１，３−ジヒドロ−２Ｈ−イソインドール−２−イル）−１−｛［２−（トリフルオロメチル）フェニル］メチル｝エチル）−１−メチル−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド（１２５ｍｇ、０．２２ミリモル）溶液に、２５℃でヒドラジン（０．０６ｍｌ、１．７６ミリモル）を滴加した。１２時間後に、その溶液を濃縮し、乾燥させ、シリカにロードして、カラムクロマトグラフィー（ＤＣＭ（１％ＮＨ４ＯＨ）中の２％ＭｅＯＨ）により精製した。その遊離塩基を、エーテル（２０ｍｌ）中の過剰な２Ｍ  ＨＣｌを加えることによりＤＣＭ（４０ｍｌ）中のＨＣｌ塩に転換し、白色固体としてＮ−（（１Ｓ）−２−アミノ−１−｛［２−（トリフルオロメチル）フェニル］メチル｝エチル）−２−クロロ−１−メチル−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミドのＨＣｌ塩を得た（７０ｍｇ、０．１３ミリモル、５７％収率）：LCMS (ES) m/z = 440, 442 (M, M+2)+, 1H NMR (400 MHz, DMSO-d6) δ ppm 8.17 (d, J=9.09 Hz, 1 H) 8.08 (br. s., 2 H) 7.69 (d, J=8.08 Hz, 1 H) 7.58 (br. s., 1 H) 7.57 (d, J=2.02 Hz, 1 H) 7.40 - 7.43 (m, 1 H) 7.02 (s, 1 H) 6.48 (d, J=2.02 Hz, 1 H) 4.50 - 4.57 (m, 1 H) 3.78 (s, 3 H) 3.44 (s, 3 H) 2.98 - 3.07 (m, 4 H)。
【０１５７】
実施例１２
【化６５】
2010518111.tif 000066
Ｎ−（（１Ｓ）−２−アミノ−１−｛［２−（トリフルオロメチル）フェニル］メチル｝エチル）−２−クロロ−５−（４−クロロ−１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−１−メチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミドの調製
ａ）２−クロロ−５−（４−クロロ−１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−Ｎ−（（１Ｓ）−２−（１，３−ジオキソ−１，３−ジヒドロ−２Ｈ−イソインドール−２−イル）−１−｛［２−（トリフルオロメチル）フェニル］メチル｝エチル）−１−メチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド
【化６６】
2010518111.tif 000067
テトラヒドロフラン（２．２ｍｌ）中の２−クロロ−Ｎ−（（１Ｓ）−２−（１，３−ジオキソ−１，３−ジヒドロ−２Ｈ−イソインドール−２−イル）−１−｛［２−（トリフルオロメチル）フェニル］メチル｝エチル）−１−メチル−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド（１２５ｍｇ、０．２２ミリモル）およびＮＣＳ（２９ｍｇ、０．２２ミリモル）溶液を、密閉された管中で７０℃にて攪拌した。ＬＣＭＳは、出発物質に加えて２つの塩素化産物の１：１混合物を示した。さらなるＮＣＳ（２９ｍｇ、０．２２ミリモル）を加え、その溶液を、ＬＣＭＳにより２つの塩素化産物に完全に転換したことが示されるまでさらに１時間攪拌した。その結果得られた溶液を、ＤＣＭ−Ｈ２Ｏ間に分配し、その水相をＤＣＭを用いて複数回洗浄した。合した有機画分を、Ｎａ２ＳＯ４により乾燥させ、濃縮、乾燥させ、シリカにロードして、カラムクロマトグラフィー（ＤＣＭ（１％ＮＨ４ＯＨ）の２％ＭｅＯＨ）により精製し、クロロ位置異性体に加えて所望の標記化合物の分離できない混合物を得た：LCMS (ES) m/e 604, 606 (M, M+2)+。
【０１５８】
ｂ）Ｎ−（（１Ｓ）−２−アミノ−１−｛［２−（トリフルオロメチル）フェニル］メチル｝エチル）−２−クロロ−５−（４−クロロ−１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−１−メチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド
【化６７】
2010518111.tif 000068
テトラヒドロフラン（３７２μｌ）およびメタノール（３７２μｌ）中の前記クロロ位置異性体混合物に、２５℃でヒドラジン（１８．７μｌ、０．６０ミリモル）を滴加した。１２時間後に、その溶液を濃縮して、乾燥させ、シリカにロードし、カラムクロマトグラフィー（ＤＣＭ（１％ＮＨ４ＯＨ）中、２％ＭｅＯＨ）により精製し、分離できない混合産物を得て、次いで、それをギルソン・逆相クロマトグラフィー（５−９５％移動相）を用いて分離し、黄色固体としてＮ−（（１Ｓ）−２−アミノ−１−｛［２−（トリフルオロメチル）フェニル］メチル｝エチル）−２−クロロ−５−（４−クロロ−１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−１−メチル−１Ｈ−ピロール−３−カルボキサミド（１０ｍｇ、０．０７ミリモル、２１％収率）を得た：LCMS (ES) m/z = 474, 476 (M, M+2)+,  1H NMR (400 MHz, DMSO-d6) δ ppm 7.95 - 8.02 (m, 4 H) 7.90 (br. s., 1 H) 7.73 - 7.81 (m, 1 H) 7.70 - 7.72 (m, 2 H) 7.61 - 7.64 (m, 1 H) 6.87 (s, 1 H) 4.52 - 4.58 (m, 1 H) 3.70 (s, 3 H) 3.35 (s, 3 H) 2.99 - 3.02 (m, 4H)。
【０１５９】
実施例１３−カプセル組成物
本発明を投与するための経口投薬剤は、下記の表Ｉで示される割合で成分を含む標準的な２つのハードゼラチンカプセルをファイルすることによって作製される。
表Ｉ
【表１】
2010518111.tif 000069
【０１６０】
実施例１４−注射可能な非経口組成物
本発明を投与する注射製剤は、水中の１０％容量のプロピレングリコールにおいて１．５％重量のＮ−［２−アミノ−１−（フェニルメチル）エチル］−５−（１−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イル）−３−チオフェンカルボキサミド（実施例２の化合物）を攪拌することによって作製される。
【０１６１】
実施例１５−錠剤組成物
下記の表ＩＩで示すシュークロース、硫酸カルシウム二水塩およびＡｋｔ阻害剤は、混合され、１０％ゼラチン溶液にて示される比率で顆粒化される。
湿式顆粒を、スクリーニングし、乾燥させ、澱粉、タルクおよびステアリン酸と混合し、スクリーニングして、錠剤に圧縮される。
表ＩＩ
【表２】
2010518111.tif 000070
【０１６２】
本発明の好ましい実施形態を上記で例示するが、本発明が本明細書中で開示されたその指針のみに限られないこと、そして、添付の特許請求の範囲内にあるすべてのモディフィケーションに対する権利が留保されていることは理解されるべきである。
【配列表】
2010518111000001.xml
【手続補正書】
【提出日】平成21年10月21日(2009.10.21)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】配列表
【補正方法】変更
【補正の内容】
【配列表】
2010518111000001.app
【国際調査報告】
2010518111.tif 000075