(57)【要約】【課題】  協定タイミング・ネットワークにおいて２つのサーバ間に論理経路を確立して時刻同期を促進する。【解決手段】  処理環境の協定タイミング・ネットワークにおいて２つのサーバ間で論理経路を確立するための技法を提供する。この技法は、サーバおよび付加サーバによって物理リンクを介してコマンドおよび応答メッセージ対を交換することを含む。サーバは、サーバ・タイム・プロトコル（ＳＴＰ）論理経路を確立するためのコマンド・メッセージを付加サーバに送信し、付加サーバからの応答を受信する。また、この技法は、サーバが、このサーバに対するＳＴＰ論理経路を確立するために付加サーバによって送信された要求を受信すること、および、付加サーバの要求に対する応答を送信することも含む。付加サーバの応答により、サーバの要求が付加サーバによって受諾されたことが示された場合、および、サーバの応答により、付加サーバの要求がサーバによって受諾されたことが示された場合、サーバと付加サーバとの間に論理経路が確立される。【選択図】  図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
処理環境の協定タイミング・ネットワークにおいて２つの処理システム間で論理経路を確立する方法であって、
処理システムによって、付加処理システムに、前記処理システムと前記付加処理システムとの間に論理経路を確立するための要求を送信するステップであって、前記論理経路によって前記処理システムおよび前記付加処理システムの時刻同期を促進する、前記ステップと、
前記付加処理システムが前記処理システムにより送信された前記要求を受諾したか否かを示す前記付加処理システムからの応答を前記処理システムによって受信するステップと、
前記付加処理システムにより送信された別の要求を前記処理システムによって受信するステップであって、前記別の要求が、前記処理システムと前記付加処理システムとの間に前記論理経路を確立することを要求する、前記ステップと、
前記処理システムが前記付加処理システムにより送信された前記別の要求を受諾したか否かを示す別の応答を、前記処理システムによって前記付加処理システムに送信するステップと、
前記応答が、前記要求が前記付加処理システムによって受諾されたことを示す場合、および、前記別の応答が、前記別の要求が前記処理システムによって受諾されたことを示す場合、前記処理システムと前記付加処理システムとの間に前記論理経路を確立するステップと、
を含む、前記方法。
【請求項２】
前記処理システムがサーバを含み、前記付加処理システムが付加サーバを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
データ通信リンク上に前記論理経路が確立されたために、前記データ通信リンクが再構成されたか否かを検出するステップと、
前記データ通信リンクが再構成された場合、処理システムによって、付加処理システムに対し、前記論理経路を再確立するための前記要求の送信を開始するステップと、
を更に含む、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記付加処理システムが、所定の時間期間内に前記処理システムと時間パラメータを交換するためのコマンドに応答していないか否かを判定するステップと、
前記付加処理システムが時間パラメータを交換するための前記コマンドに応答していない場合、前記処理システムによって、前記付加処理システムに対し、前記論理経路を確立するための前記要求の送信を開始するステップと、
を更に含む、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記処理システムの協定タイミング・ネットワーク（ＣＴＮ）識別（ＩＤ）パラメータ値を、前記付加処理システムのＣＴＮ  ＩＤパラメータ値と比較するステップと、
前記処理システムの前記ＣＴＮ  ＩＤパラメータ値が前記付加処理システムの前記ＣＴＮ  ＩＤパラメータ値とは異なる場合、前記付加処理システムによって送信された前記論理経路を確立するための前記別の要求の受諾を拒絶するステップと、
を更に含む、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記処理システムのシステム識別パラメータ値を、前記付加処理システムのシステム識別パラメータ値と比較するステップと、
前記処理システムの前記システム識別パラメータ値が前記付加処理システムの前記システム識別パラメータ値と同一である場合、前記付加処理システムによって送信された前記論理経路を確立するための前記別の要求の受諾を拒絶するステップと、
を更に含む、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記処理システムのタイム・プロトコル機能のバージョン番号パラメータ値を、前記付加処理システムのタイム・プロトコル機能のバージョン番号パラメータ値と比較するステップと、
前記比較によって、前記処理システムのタイム・プロトコル機能が前記付加処理システムのタイム・プロトコル機能と互換性がないことが示された場合、前記付加処理システムによって送信された前記論理経路を確立するための前記別の要求の受諾を拒絶するステップと、
を更に含む、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
前記処理システムのタイム・プロトコル機能の構成ブロックと、前記付加処理システムのタイム・プロトコル機能の構成ブロックとを比較するステップと、
前記比較によって、前記処理システムのタイム・プロトコル機能が前記付加処理システムのタイム・プロトコル機能と互換性がないことが示された場合、前記付加処理システムによって送信された前記論理経路を確立するための前記別の要求の受諾を拒絶するステップと、
を更に含む、請求項１に記載の方法。
【請求項９】
前記構成ブロックが階層１構成ブロックを含む、請求項８に記載の方法。
【請求項１０】
前出のいずれかの方法クレームに従った前記方法の全ての前記ステップを実行するために適合された手段を含むシステム。
【請求項１１】
コンピュータ・プログラムであって、コンピュータ・システム上で実行された場合に、前出のいずれかの方法クレームに従った前記方法の全ての前記ステップを実行するための命令を含む前記コンピュータ・プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、一般的に、処理環境におけるサーバ間の論理経路の確立に関し、更に具体的には、協定タイミング・ネットワーク（coordinated timing network）内のサーバが基準時間に同期することを可能とする、協定タイミング・ネットワークにおけるサーバ間の論理経路の確立に関する。
【背景技術】
【０００２】
パフォーマンスおよびデータ保全性のため、インターナショナル・ビジネス・マシーンズ社（ニューヨーク州アーモンク）が提供するシスプレックス（Sysplex）等の、共有データにアクセスするコンピューティング・システムは、システム間の最高条件の通信時間よりも高い正確度で、時刻（ＴＯＤ：time of day）機構の同期を維持することができなければならない。現在、一例として、この同期の要件を満たすために、ＩＢＭ（Ｒ）９０３７  シスプレックス・タイマ等のタイマが用いられている。このタイマは、高価な専用のタイミング・リンクおよび別個の外部ボックスを必要とする。
【０００３】
ネットワーク・タイミング・プロトコル（ＮＴＰ：Network Timing Protocol）等の他のネットワークは、時刻同期を提供するが、ハイエンド・システムの正確度要件を満たさない。ＮＴＰでは、全てのサーバが確実に同一の基準時間に同期するために、各サーバが、マイクロ秒レベルの正確度を与える外部タイム・ソースにアクセスできることが必要とされる。これは、このレベルの正確度を与える外部タイム・サーバに接続する機能を持たないシステムには問題である。更に、各システム上のＧＰＳレシーバまたは同様の付属装置の要件は、保守、セキュリティ、および信頼性の理由のため、実行不可能と見なされる場合がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】米国特許出願第６０／８８７，５１２号
【特許文献２】米国特許出願第６０／８８７，５４４号
【特許文献３】米国特許出願第６０／８８７，５８４号
【特許文献４】米国特許出願第６０／８８７，５８６号
【特許文献５】米国特許出願第１１／４６８，３５２号
【特許文献６】米国特許出願第１１／４６０，０２５号
【特許文献７】米国特許出願第１１／２２３，８８６号
【特許文献８】米国特許出願第１１／５３２，１６８号
【特許文献９】米国特許出願第１１／４６８，５０１号
【特許文献１０】米国特許出願第１１／２２３，８７８号
【特許文献１１】米国特許出願第１１／２２３，８７６号
【特許文献１２】米国特許出願第１１／２２３，５７７号
【特許文献１３】米国特許出願第１１／２２３，６４２号
【非特許文献】
【０００５】
【非特許文献１】２００５年９月発行のＩＢＭ資料Ｎｏ．ＳＡ２２−７８３２−０４「z/Architecture Principles of Operation」
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
前述のことに鑑み、処理環境において時刻同期の提供を促進する機能が要望されている。一例として、協定タイミング・ネットワークにおいて２つのサーバ間に論理経路を確立する機能が求められている。この場合、論理経路をこれらのサーバによって利用して、時刻同期メッセージを交換し、サーバのクロックの同期を促進することができる。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
処理環境の協定タイミング・ネットワークにおいて２つのサーバ間に論理経路を確立する方法の提供によって、従来技術の欠点は克服され、追加の利点が得られる。この方法は、サーバによって、付加サーバ（attached server）に対するサーバ・タイム・プロトコル（ＳＴＰ：server-time-protocol）論理経路を確立するための要求をメッセージ・コマンド・ブロック内で送信すること、および、サーバによって、このサーバが送信した要求を付加サーバが受諾したか否かを示す応答をメッセージ応答ブロック内で受信することを含む。また、この方法は、サーバによって、別のメッセージ・コマンド・ブロック内で付加サーバが送信した、サーバに対するサーバ・タイム・プロトコル論理経路を確立することを要求する別の要求を受信すること、および、サーバによって、付加サーバが送信した別の要求をサーバが受諾したか否かを示す別の応答を別のメッセージ応答ブロック内で送信することを含む。本発明の更に別の態様においては、応答によって、要求が付加サーバにより受諾されたことが示された場合、および、別の応答によって、別の要求がサーバにより受諾されたことが示された場合、サーバと付加サーバとの間に論理経路が確立される。
【０００８】
また、システム、コンピュータ・プログラム、および、先にまとめた方法に対応するコンピュータ可読プログラム・コード・ロジックを有する少なくとも１つのコンピュータ使用可能媒体を含む装置（article of manufacture）についても、本明細書において説明し特許請求する。
【０００９】
本発明の技法によって、追加の特徴および利点が認められる。本発明の他の実施形態および態様については、本明細書において詳細に記載し、特許請求する本発明の一部と見なされる。
【００１０】
本明細書の終わりの特許請求の範囲において、例として、本発明の１つ以上の態様について特に示し、明瞭に請求する。本発明の前述およびその他の目的、特徴、および利点は、添付図面に関連付けて述べる以下の詳細な説明から、明らかである。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本発明の１つ以上の態様を組み込んで用いた処理環境の一実施形態を示す。
【図２】本発明の一態様に従った、図１の処理システムの一実施形態を示す。
【図３】本発明の一態様に従った、処理システム間にサーバ・タイミング・プロトコル経路を確立するための、受信されたコマンド・メッセージを処理するためのプロセスの流れ図を示す。
【図４】本発明の一態様に従った、処理システム間にサーバ・タイミング・プロトコル経路を確立するためのコマンド・メッセージの送信およびこのコマンド・メッセージに対する応答の受信に関連した処理のためのプロセスの流れ図を示す。
【図５】本発明の一態様に従った、協定タイミング・ネットワークの２つのサーバ間でＳＴＰ経路を確立するための方法およびシステムの一実施形態の状態遷移図を示す。
【図６】本発明の一態様に従った、協定タイミング・ネットワークの２つのサーバ間でＳＴＰ経路を確立するための方法およびシステムの一実施形態の状態遷移図を示す。
【図７】本発明の１つ以上の態様を組み込んだ処理環境の一実施形態を示す。
【図８】本発明の一態様に従った、図７のメモリの詳細を示す。
【図９】本発明の１つ以上の態様を組み込んだコンピュータ・プログラムの一例を示す。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
一態様において、本発明は、処理環境の協定タイミング・ネットワークにおいて２つのサーバ間に論理経路を確立する方法を提供する。協定タイミング・ネットワークにおいて付加サーバへのサーバ・タイム・プロトコル（ＳＴＰ）論理経路を確立するために、サーバは、付加サーバに対して、ＳＴＰ論理経路を確立するための要求をメッセージ・コマンド・ブロック内で送信する。付加サーバは、付加サーバの構成との互換性について、メッセージ・コマンド・ブロック内の情報を処理し、付加サーバがサーバによって送信された要求を受諾したか否かを示す応答を、メッセージ応答ブロック内で、サーバに対して送信する。更に、付加サーバは、メッセージ・コマンド・ブロック内で要求をサーバに送信し、サーバに対してサーバ・タイム・プロトコル論理経路の確立を要求する。サーバは、付加サーバからの要求を受信し、メッセージ・コマンド・ブロック内の情報がサーバの構成と互換性があるか否かを判定する。サーバは、付加サーバに対して、サーバが付加サーバによって送信された要求を受諾したか否かを示す応答を、メッセージ応答ブロック内で送信する。付加サーバの応答が、サーバの要求が付加サーバによって受諾されたことを示す場合、および、サーバの応答が、付加サーバの要求がサーバによって受諾されたことを示す場合、サーバと付加サーバとの間に論理経路を確立する。
【００１３】
図１は、本発明の１つ以上の態様を組み込んで用いた処理環境の一実施形態を示す。一実施形態において、処理環境１０は、２つ以上の処理システムを含む協定タイム・ネットワークを備える。図１の例においては、処理環境１０は、処理システム１１ａ、処理システム１１ｂ、および処理システム１１ｃを備える。処理システム１１ａおよび処理システム１１ｂは物理リンク１２に結合され、処理システム１１ａおよび処理システム１１ｃは物理リンク１３に結合されている。処理システム１１ａは、値Ｘに等しい協定タイム・ネットワーク識別（ＣＴＮ  ＩＤ）パラメータを有し、処理システム１１ｂも、値Ｘに等しいＣＴＮ  ＩＤを有するが、処理システム１１ｃは、図１の例では値Ｙに等しいＣＴＮ  ＩＤを有する。本発明の一態様において、処理システム１１ａおよび処理システム１１ｂは、それらのＣＴＮ  ＩＤパラメータの値が一致するので、物理リンク１２上で相互間に論理経路を確立することができる。これに対して、処理システム１１ａおよび処理システム１１ｃは、それらのＣＴＮ  ＩＤパラメータの値が一致しないので、相互間に論理経路を確立することができない。協定タイム・ネットワークの一例は、処理システム１１ａ、処理システム１１ｂ、および物理リンク１２を備えることができる。処理システム１１ａ、１１ｂ、および１１ｃは、例えばコンピュータ・サーバとすれば良い。
【００１４】
図２は、本発明の一態様に従った処理環境１０の処理システム１１の一例を示す。図２に示すように、処理システム１１は、タイミング機能２２およびチャネル・サブシステム（ＣＳＳ）２４に結合されたオペレーティング・システム２１を備える。処理システム１１は、更に、タイミング機能２２およびチャネル・サブシステム２４に結合されたサーバ・タイミング・プロトコル（ＳＴＰ）機能２３を備える。チャネル・サブシステム２４は、外部リンク２５に結合されて、処理システム１１と処理環境の他の外部システムまたはノードとの間の通信を促進する。タイミング機能２２は、任意に、外部リンク２６を介して外部タイム・ソースに結合することも可能である。
【００１５】
本発明の一態様は、コンピューティング環境のシステム間結合リンクを用いて、タイミング同期のために２つのサーバ間に論理経路を確立するための方法を提供する。サーバ間のタイミング同期のためには、物理リンクだけでは不充分である。更に、リンクがタイミング同期の目的に使用可能な経路として確立されたものと見なされる前に、リンクのいずれの端部のサーバも、１組の明確な基準を満たさなければならない。本発明の他の態様は、これらの基準の定義を含み、更に、２つのサーバ間でＳＴＰ経路確立（ＥＳＰ）メッセージの交換を開始し終了させるためのプロトコルを含む。
【００１６】
一実施形態においては、いずれかの所与の物理リンクを介して１つだけのサーバ・タイム・プロトコル（ＳＴＰ）経路が確立され、これは厳密には、サーバ（または他の処理システム）の中央電子回路複合体（central electronic complex）間の接続である。処理システムのある中央電子回路複合体（ＣＥＣ）におけるＳＴＰ機能は、別の処理システムの別のＣＥＣにおけるＳＴＰ機能と計時メッセージを交換する必要がある。ＳＴＰ経路は、あるＣＥＣを別のものに接続する全ての物理リンクを介して確立することができる。しかしながら、本発明の一態様によれば、中央電子回路複合体間でサーバ・タイム・プロトコル経路を確立するための方法は、協定タイミング・ネットワーク（ＣＴＮ）がそこに属するサーバのみを含むようにするためのチェックを含む。また、本発明の一態様による方法は、ＣＴＮに属する全てのサーバが実際ＣＴＮに含まれることを確実とするように機能する。
【００１７】
図３および図４は、例えばコンピュータ・サーバ等の処理システムのＳＴＰ機能によって実行される２つのプロセスの流れ図を示す。図３における流れ図３０が示す第１のプロセスが開始するのは、サーバのチャネル・サブシステムが、ＳＴＰ経路を確立するためのコマンド・メッセージを受信した時である（３１）。このコマンド・メッセージの受信に応答して、サーバのＳＴＰ機能による処理は、サーバのＣＴＮ  ＩＤを、コマンド・メッセージを送信した付加サーバのＣＴＮ  ＩＤと比較する（ステップ３２）。コマンド・メッセージを送信した付加サーバおよびコマンド・メッセージを受信したサーバのＣＴＮ  ＩＤパラメータ値が一致すると、処理は続いて、サーバのシステム識別パラメータを、付加サーバのシステム識別パラメータと比較する（ステップ３３）。システム識別パラメータの比較によって、例外条件（例えば、コマンド・メッセージを伝達する物理リンクがループ状にサーバに結合されているために、送信側の付加サーバおよび受信側のサーバが同一のシステム識別パラメータ値を有する）が生じない場合は、ステップ３４において、サーバおよび付加サーバの他のパラメータを、互換性について比較する。ステップ３４においてチェックされる他のパラメータは、サーバにおいてＳＴＰ機能がサポートまたはイネーブルされるか否かを示すパラメータ、ＳＴＰ機能のサーバのバージョンを示すパラメータ、またはサーバの構成タイプを示すパラメータを含むことができる。
【００１８】
ステップ３２、３３および３４の比較のいずれかにおいて例外条件が生じた場合、サーバは、コマンド・メッセージが不成功であったことを示す応答コード（ＲＣ）によって応答メッセージを付加サーバに送信し（３７）、ＳＴＰ機能の第１のプロセスは不成功に終わる。他の場合、サーバは、コマンド・メッセージが成功であった（すなわちサーバによって受諾された）ことを示す応答コードを含む応答メッセージを付加サーバに送信し（３５）、第１のプロセスは、ＳＴＰ機能の第２のプロセスが完了したか否かを調べる（３６）。第２のプロセスが完了した場合、第１のプロセスは成功に終わる。あるいは、第２のプロセスが完了していない場合、第１のプロセスは第２のプロセスを開始し（３８）、この後で第１のプロセスが終了する。
【００１９】
図４は、サーバのＳＴＰ機能の第２のプロセスの流れ図である。第２のプロセスは、本発明の一態様に従って、サーバが、処理システム間にサーバ・タイミング・プロトコル経路を確立するためのコマンド・メッセージを付加サーバに送信し、このコマンド・メッセージに対する応答を受信することに関連した処理に関する。図４に流れ図４０で示すＳＴＰ機能の第２のプロセスが開始するのは、サーバが、このサーバと付加サーバとの間にＳＴＰ経路を確立するためのコマンド・メッセージを付加サーバに送信した時である（４１）。処理は続いて、サーバが付加サーバから応答メッセージを受信する（４２）。ステップ４３における処理では、応答メッセージに含まれる応答コードが、サーバのコマンド・メッセージが付加サーバによって失敗なく（successfully）処理されたことを示すか否かを判定する。そう示されない場合、第２のプロセスは失敗に終わる。しかしながら、応答メッセージのＲＣが、サーバのコマンド・メッセージが付加サーバによって失敗なく処理されたことを示す場合、第２のプロセスは、ＳＴＰ機能の第１のプロセスが完了したか否かを判定する（４４）。第１のプロセスが完了した場合、第２のプロセスは成功に終わるが、第１のプロセスが完了していない場合、第２のプロセスは第１のプロセスが完了するまで待機して（４５）、終了する。
【００２０】
図５および図６は、協定タイミング・ネットワークの２つのサーバ間にＳＴＰ経路を確立するための方法およびシステムの一実施形態の状態遷移図を示す。図５および図６に示す状態遷移図の状態は、以下の状態変数によって規定される。すなわち、初期化変数（Ｉ）、未初期化（uninitialized）理由コード（ＵＲＣ）、ＳＴＰ経路確立メッセージ・コマンド・ブロック（ＥＳＰ  ＭＣＢ）がサーバによって送信されたか否かを示すＥＳＰ  ＭＣＢ送信（ＥＳＰ  ＭＣＢ  ｓｅｎｔ）、ＳＴＰ経路確立メッセージ応答ブロック（ＥＳＰ  ＭＲＢ）が付加サーバからサーバによって受信されたか否かを示すＥＳＰ  ＭＲＢ受信（ＥＳＰ  ＭＲＢ  ｒｅｃｅｉｖｅｄ）、ＳＴＰ経路確立メッセージ・コマンド・ブロックが付加サーバからサーバによって受信されたか否かを示すＥＳＰ  ＭＣＢ受信（ＥＳＰ  ＭＣＢ  ｒｅｃｅｉｖｅｄ）、ＳＴＰ経路確立メッセージ応答ブロックがサーバによって送信されたか否かを示すＥＳＰ  ＭＲＢ送信（ＥＳＰ  ＭＲＢ  ｓｅｎｔ）、および、ＥＳＰ  ＭＲＢに含まれる応答コードであり、ＥＳＰ  ＭＣＢを受信したサーバによってＥＳＰ  ＭＣＢが失敗なく処理されたか否かを示すＥＳＰ  ＲＣである。下の表１乃至表３に、図５および図６の状態遷移図に示す状態についての状態変数の値をまとめる。
【表１】
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【表２】
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【表３】
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【００２１】
ＳＴＰ経路を確立するためのサーバ・プロセスが、図５および図６に示す状態遷移図の状態６に到達すると、サーバと付加サーバとの間にＳＴＰ経路が確立される。下の表４および表５に、図５および図６の状態遷移図に示す状態遷移を引き起こすイベントをまとめる。また、表４および表５に、遷移に関連してサーバが行う動作をリスト化する。
【表４】
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【表５】
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【００２２】
一実施形態においては、ＳＴＰ経路を確立するプロセスは、通常、２つのサーバ間の物理リンクがオンラインで構成された場合に開始する。このイベントによって、チャネル・サブシステム（ＣＳＳ）は、２つのサーバの各々におけるＳＴＰ機能を呼び出し、対象のリンクを調査して、ＳＴＰ経路としての適切さを判定する。
【００２３】
２つのサーバ間で物理リンク上にＳＴＰ経路が確立されない状況がいくつかある。ＳＴＰ経路が確立されない状況には、以下が含まれる。（１）その物理リンクによって接続されるサーバの一方または双方において、ＳＴＰ機能がサポートされないかまたはイネーブルされない。（２）物理リンクによって接続される２つのサーバが異なる協定タイミング・ネットワークに属する。（３）物理リンクによって接続されるサーバにおけるＳＴＰ機能のバージョンに互換性がない。（４）物理リンクによって接続される２つのサーバの一方における構成タイプ（例えば、トライアッド（triad）、デュアル・サーバ、単一サーバ、またはヌル構成）が、他方のサーバにおける構成タイプと互換性がない。（５）サーバが物理リンクによってそれ自体に接続されている。
【００２４】
ＳＴＰ経路を確立するプロセスは、本明細書においてＳＴＰ経路確立プロセスまたはＥＳＰプロセスとも称するが、リンクが物理リンク動作状態に入ること以外の状況下で開始する場合もある。ＥＳＰプロセスを開始するのは、例えば、サーバにおける協定タイミング・ネットワーク識別（ＣＴＮ  ＩＤ）が、ローカルなＣＴＮ  ＩＤ変更コマンドの結果として変更された場合、または、サーバにおける最大サポートＳＴＰバージョン番号が変化した場合、または、サーバにおける階層１構成が、ローカルな階層１構成変更コマンドの結果として変更された場合とすることができる。チャネル・サブシステム（ＣＳＳ）の要素による明示的なプロンプトなしでＥＳＰプロセスが開始される場合の別の例は、ある指定された時間期間にわたって、付加サーバが、その付加サーバに関連した経路グループにおけるいずれかの経路上の時間パラメータ交換（ＸＴＰ）コマンドに対して応答しない場合に行われる動作に関連する。対象の付加サーバに対する全ての経路は、未初期化状態に置かれ（未初期化理由コードは「通信エラー」に等しい）、全メッセージ間隔の終了時に、全経路を介して、ＳＴＰ経路確立（ＥＳＰ）コマンドが付加サーバに送信される。これは、応答が受信されるまで続くか、または、付加サーバへの経路がオフラインで構成されているか、もしくはこれらの経路が他の理由でＳＴＰ機能による使用には利用できないことがＣＳＳによって信号で伝えられるまで続く。
【００２５】
所与の物理リンクについて、ＥＳＰプロセスが失敗なく完了すると、リンク情報ブロック（ＬＩＢ）と呼ばれるＳＴＰ制御ブロックは、初期化状態に置かれる。これが、初期化状態に入った付加サーバへの最初のＳＴＰ経路である場合、この付加サーバのために、ノード情報ブロック（ＮＩＢ）が生成される。
【００２６】
本発明の一態様に従った、２つのサーバ間に論理経路を確立するための方法の１つの特徴は、２つのサーバ間における信号の交換が、いかなる順序でも開始されて進行することができることである。すなわち、２つのサーバの各々が特定タイプのメッセージを送信してそのメッセージに対する応答を受信するが、これらのイベントが発生する順序は重要ではない。このプロトコルは対称的と特徴付けることができる。なぜなら、論理経路を確立するための信号の交換に関与する２つのサーバの各々が、タイミング同期の目的に使用する経路を確立するプロセスの一部として、同じ１組の動作を実行するからである。ＳＴＰ経路を確立するプロセスが所与のリンク上で失敗なく完了するために、リンクによって接続された２つのサーバの双方におけるＳＴＰ機能は、ＳＴＰ経路確立コマンドの交換において例外条件が生じなかったという結論に至らなければならない。
【００２７】
一実施形態においては、サーバは、以下のように、付加サーバとサーバ・タイム・プロトコル経路を初期化し確立するためのプロセスを開始する。
【００２８】
ＳＴＰリンク監視手順
ＳＴＰリンク監視手順は、ＳＴＰリンクとして使用可能な、サーバに接続された全ての外部データ・リンクを判定する。ＳＴＰリンクとして機能することができる各リンクについて、ＳＴＰリンク監視手順は、リンク情報ブロックを構築する。ＳＴＰリンク監視手順は、サーバの外部データ・リンクを監視して、ＳＴＰデータ・リンクの追加および削除について、ならびにリンクの動作状態の変化についてチェックする。ＳＴＰリンクが物理リンク動作状態（物理リンクのタイプについて規定される）に入ると、ＳＴＰリンク監視手順は、ＳＴＰ経路初期化プロセスを開始する。
【００２９】
ＳＴＰ経路初期化手順
ＳＴＰ経路初期化手順は、ＳＴＰ機能が経路初期化を実行するためのイニシアチブを確立した場合にＳＴＰ経路上で実行される。ＳＴＰリンク上でＳＴＰ経路初期化を実行するためのイニシアチブは、サーバが非ゼロのＳＴＰ  ＩＤによって構成され、以下のいずれかが生じた場合に確立される。
１．ＳＴＰリンクが初期化未完状態に入る。
２．経路上でＥＳＰコマンドが受信される。
３．リンクが初期化未完状態にあり、最小メッセージ間隔において初期化の試みが行われない。
【００３０】
イニシアチブを確立して、リンク動作状態にある全てのＳＴＰリンク上のＳＴＰ経路初期化を実行するのは、サーバが非ゼロのＳＴＰ  ＩＤによって構成され、以下のいずれかが生じた場合である。
１．サーバにおけるＣＴＮ  ＩＤが、ローカルなＣＴＮ  ＩＤ変更コマンドの結果として変更された。
２．サーバにおけるノード記述子が変化した。
３．サーバにおける最大サポートＳＴＰバージョン番号が変化した。
４．サーバにおける階層１構成が、ローカルな階層１構成変更コマンドの結果として変更された。
【００３１】
ＳＴＰ経路の初期化は、以下にリスト化したステップから成る。ステップのいずれかが失敗なく完了しなかった場合には、ＳＴＰ経路の初期化は失敗し、以降のステップはどれも実行されない。
１．ＳＴＰ経路確立手順を実行する。
２．リンクが初期化状態にある場合、以下を実行する。
ａ．接続ノードがネットワーク−ノード・リスト内に存在しない場合、それを付加サーバとしてリストに追加し、付加サーバ状態情報を初期化する。
ｂ．付加サーバ経路グループに、このリンクに関連したＳＴＰリンク識別子を追加する。
【００３２】
ＳＴＰ経路確立（ＥＳＰ）手順
ＥＳＰ手順は、ＳＴＰ経路初期化の一部として実行される。ＳＴＰ機能が、リンク上でＥＳＰメッセージ・コマンドを受信した結果として、経路初期化を実行するためのイニシアチブを確立すると、ＳＴＰ機能は以下のステップを実行する。
１．ＥＳＰ検証機能を実行して、ＥＳＰメッセージ・コマンド内で受信したデータを検証する。
２．ＥＳＰ検証が成功すると、ＥＳＰメッセージ・コマンドに対する応答内で成功応答コードを送信する。
３．リンクが着信ＥＳＰコマンド保留状態にある場合、リンクを初期化状態に置く。他の場合、以下を実行する。
ａ．リンクを発信ＥＳＰコマンド保留状態に置く。
ｂ．リンク上のＥＳＰメッセージ・コマンドを送信する。
ｃ．コマンドが失敗なく完了すると、リンクを初期化状態に置く。
ｄ．コマンドが失敗なく完了しない場合、以下を実行する。
ｉ．リンクを未初期化状態にセットする。
ｉｉ．リンクのためのＵＲＣを発信ＥＳＰコマンド拒絶状態にセットする。
ｉｉｉ．ＥＳＰコマンドのための応答コードをＬＩＢにストアする。
ｉｖ．ＥＳＰ手順を失敗とする。
【００３３】
ＳＴＰ機能が経路初期化を実行するためのイニシアチブを確立したが、それがＥＳＰメッセージ・コマンドを受信した結果ではない場合、ＳＴＰ機能は以下のステップを実行する。
１．リンク上のＥＳＰメッセージ・コマンドを送信する。
２．コマンドが失敗なく完了した場合、リンクのためのＵＲＣを着信ＥＳＰコマンド保留状態にセットする。この場合、ＥＳＰメッセージ・コマンドの受信によって、経路初期化を完了するためのイニシアチブを確立する。
３．コマンドが失敗なく完了しない場合、以下を実行する。
ａ．リンクを未初期化状態にセットする。
ｂ．リンクのためのＵＲＣを発信ＥＰコマンド拒絶状態にセットする。
ｃ．ＥＳＰコマンドのための応答コードをＬＩＢにストアする。
ｄ．ＥＳＰ手順を失敗とする。
【００３４】
リンク情報ブロック（ＬＩＢ）
リンク情報ブロックは、ＳＴＰ経路を確立するプロセスにおいて利用されるリンクのための制御ブロックである。以下のフィールドの全てがＣＳＳによって最初に書かれる。「Ｉ」ビットおよび「ＵＲＣ」フィールドは、その後、ＥＳＰプロセスを追跡するためにＳＴＰ機能によって管理される。
ＳＬＩＤ＝「ＳＴＰリンク識別子」・・・ＳＬＩＤは、リンク初期化時にＩＯＰから取得される。これは、特定のリンクを指定する必要がある場合に、トランスポート層に渡される。これはトークンのようなものである。「機能」層は、その正確な性質を知る必要はない。
ＤＥＳＣ＝「ＳＴＰリンク記述子」・・・これは、異なるタイプのリンクを区別するために用いられる。
Ｉ＝「初期化」
ＵＲＣ＝「未初期化理由コード」
ＵＲＣが有効なのは、このリンクのためのＳＴＰ経路が未初期化状態にある場合である。コードは優先度の高い順である。多数のエラー状況が存在する場合、低い方のコードがリンクのために報告される。
オフライン：物理リンクはオフライン状態にある。オフライン状態のリンクは、ＳＴＰ通信のために初期化することができず、動作状態でないと見なされる。
初期化未完：物理リンクが動作状態であるが、リンク初期化が試みられていないか、または、進行中であるが、着信ＥＳＰコマンドまたは発信ＥＳＰコマンドが保留中であることを示す状態に入っていない。
リンク失敗：物理リンク上でリンク失敗が検出された。リンク失敗状態のリンクは、ＳＴＰ通信のために初期化することができず、動作状態でないと見なされる。
フェンス：リンクは動作状態であるがフェンス状態に置かれ、初期化することができない。フェンス状態のリンクは、ＳＴＰ通信のために初期化することができず、動作状態でないと見なされる。
着信ＥＳＰコマンド拒絶：サーバが、「成功」以外の応答コードでＥＳＰメッセージ・コマンドに応答した。付加サーバに送信された応答コードは、「ＥＳＰ応答コード」フィールドにストアされる。
発信ＥＳＰコマンド拒絶：サーバが、ＥＳＰメッセージ・コマンドに対する「成功」以外の応答コードを受信した。付加サーバから受信された応答コードは、「ＥＳＰ応答コード」フィールドにストアされる。
通信エラー：付加サーバについて通信エラーが認識され、フリーホイール期間よりも長い期間にわたって付加サーバがこのサーバと通信していないことが示された。
構成エラー：付加サーバが、この付加サーバに対する経路の１つの上で、不一致のＣＴＮ  ＩＤを与えた。
経路除去：ＳＴＰ経路除去コマンドが付加サーバから受信された。
応答なし：ＥＳＰコマンドが試みられたが、メッセージ・タイムアウト期間内に応答を受信しなかった。
着信ＥＳＰコマンド保留：サーバが、接続ノードに送信したＥＳＰコマンドについて「成功」の応答コードを受信し、経路初期化プロセスを完了させるためにノードからのＥＳＰコマンドを待っている。
発信ＥＳＰコマンド保留：サーバが、接続ノードからのＥＳＰコマンドに対して「成功」の応答コードで応答し、経路初期化プロセスを完了させるためにノードにＥＳＰコマンドを送信する。
【００３５】
リンク情報ブロックのこれらの４つのフィールドは、ＳＴＰ機能によって管理される。
ＥＳＰ応答コード：ＵＲＣがコード「着信ＲＳＰコマンド拒絶」または「発信ＥＳＰコマンド拒絶」を含む場合に返信／受信されるＥＳＰ応答コード。
階層：付加サーバの階層レベル。
最大バージョン：接続ノードによってサポートされる最高のＳＴＰバージョン番号。
アクティブ・バージョン：接続ノードにおいて現在アクティブなＳＴＰバージョン番号。
【００３６】
サーバによって送信されるＥＳＰ  ＭＣＢの内容は、以下を含む。
１．このサーバのＣＴＮ  ＩＤのコピー
２．このサーバのノード記述子
３．このサーバの階層
４．このサーバの最大バージョン番号
５．このサーバのアクティブなバージョン番号
６．このサーバの階層１構成情報ブロック（ＳＣＩＢ）のコピー
【００３７】
リンクがオンラインで構成されると、そのリンクによって接続された２つのサーバの各々において、ＣＳＳはＳＴＰ機能を呼び出す。これが意味するのは、ＥＳＰ  ＭＣＢは２つのサーバの各々において発生し、最終的に２つのサーバの各々が他方のサーバにＲＳＰ  ＭＲＢを返信することによって他方のサーバからのＭＣＢに応答しなければならないということである。（「ＭＲＢ」は「メッセージ応答ブロック」を表す。すなわち、「システム間結合リンク」間で送信されたメッセージに応答するために用いられる制御ブロックである。）換言すると、ＥＳＰプロセスは、プロセスに関与する２つのサーバの各々が同一の方法で動作を実行するという意味で「対称的」である。すなわち、サーバは各々、ＭＣＢを送信し、これに対してＭＲＢを受信し、ＭＣＢを受信し、ＭＲＢを返信することで応答する。例外条件が生じていないことを示す応答コードによって、対象のリンク上で２つのＭＣＢ／ＭＲＢ交換の双方が完了するまで、ＥＳＰプロセスは成功の結論に達しない。
【００３８】
ＥＳＰ  ＭＣＢがリンクの遠隔サーバ端に到着すると、遠隔サーバにおけるＳＴＰ機能はＣＳＳによって呼び出されて、いくつかのパラメータを渡される。これらのパラメータの中には、ＳＬＩＤ、ＭＣＢのアドレス、および、ＭＲＢが書かれるストレージ内の位置のアドレスが含まれる。ＳＬＩＤは、対象のリンクに関連したＬＩＢの位置を特定するために用いる。「ＥＳＰ  ＭＣＢ受信」フラグをセットする。ここで、ＭＣＢを調べて、ＥＳＰプロセスが失敗のない完了に至るまで継続されることを可能とすべきでない理由があるか否かを判定する。この動作は、「ＥＳＰ検証機能」と称される。これは以下のように規定される。
【００３９】
ＥＳＰ検証機能
「ＥＳＰ検証機能」は、ＥＳＰメッセージ・コマンド内の要求オペランドが経路の初期化を許可することを検証する。ＥＳＰ  ＭＣＢ内のオペランドについて以下のチェックが実行される。
１．ＥＳＰコマンド内で受信されたＣＴＮ  ＩＤがサーバのものに一致しない場合、応答ブロックにおいて構成エラー応答コードを返信し、ＥＳＰ手順は失敗する。応答コードはＬＩＢにストアされ、ＵＲＣは着信ＥＳＰコマンド拒絶状態にセットされる。
２．ＥＳＰコマンドにおけるノード記述子が無効である場合、応答ブロックにおいてノード記述子エラー応答コードを返信し、ＥＳＰ手順は失敗する。応答コードはＬＩＢにストアされ、ＵＲＣは着信ＥＳＰコマンド拒絶状態にセットされる。
３．ＥＳＰメッセージ・コマンド内のアクティブＳＴＰバージョン・コードが受信側のサーバのアクティブ・バージョン・コードと互換性がない場合、応答ブロックにおいて無サポート・バージョン番号応答コードを返信し、ＥＳＰ手順は失敗する。応答コードはＬＩＢにストアされ、ＵＲＣは着信ＥＳＰコマンド拒絶状態にセットされる。
４．ＥＳＰメッセージ・コマンド内の階層１構成が受信側のサーバの構成と互換性がない場合、応答ブロックにおいて階層１構成エラー応答コードを返信し、ＥＳＰ手順は失敗する。応答コードはＬＩＢにストアされ、ＵＲＣは着信ＥＳＰコマンド拒絶状態にセットされる。
５．階層１構成エラーが検出されると、アイランド条件マシン・チェックが報告される。階層１構成エラーは、同一のＣＴＮ  ＩＤを有する２つのサーバが異なる階層１構成を有することを示す。
【００４０】
受信したＥＳＰ  ＭＣＢを処理する際に例外条件が生じない場合、コマンドが失敗なく処理されたことを示すＲＣの値を用いてＥＳＰ  ＭＲＢを書く。ＥＳＰ  ＭＲＢに書かれる唯一の他の応答オペランドは、受信側のサーバのＣＴＮ  ＩＤである。ＣＴＮ  ＩＤは、ＲＣオペランドに書かれた値には無関係に、ＥＳＰ  ＭＲＢに書かれる。
【００４１】
例外条件の１つが生じた場合、一般的に、これに対して付加サーバにＥＳＰコマンドをまだ送信していない場合は、依然としてこれを実行する必要がある。この状況は、付加サーバは、このサーバが着信ＥＳＰ  ＭＣＢを拒絶したのが、このサーバがそれ自身のＥＳＰ  ＭＣＢを送信する前であるかまたは送信した後であるかを知らないということである。このため、付加サーバは、我々が返信しようとしているＭＲＢを付加サーバが受信した場合、ＥＳＰ  ＭＣＢも受信するか否かはわからない。付加サーバのＥＳＰ  ＭＣＢが拒絶されたという事実にもかかわらずＥＳＰ  ＭＣＢを送信することによって、ＥＳＰ動作が完了しているか否かについて付加サーバが持つ恐れのある疑いがなくなる。換言すると、このサーバが付加サーバからのＥＳＰ  ＭＣＢを拒絶した場合であっても、付加サーバは、ＥＳＰプロセスを完了する前に、このサーバからのＥＳＰ  ＭＣＢを待たなければならない。このルールにはいくつかの例外がある。すなわち、それら全てが関係するのは、付加サーバから受信したＥＳＰ  ＭＣＢを拒絶したサーバがそれ自身のＥＳＰ  ＭＣＢを送信している状況にないことが明らかである場合、このサーバにおいてＳＴＰ機能がイネーブルされていない場合、ＣＴＮ  ＩＤのＳＴＰ  ＩＤ成分がゼロである場合、または、ＳＴＰ機能が使用中である場合である。
【００４２】
上述した例外条件の１つが生じたせいで付加サーバからのＥＳＰ  ＭＣＢが拒絶された場合に、ＥＳＰ  ＭＣＢを付加サーバに送信するべきか否かを判定するため、「ＥＳＰ  ＭＣＢ送信」フラグを調べる。このフラグがゼロに等しい場合、ＥＳＰコマンドが到着したリンクに関連するＬＩＢ内のＵＲＣ値は、「着信ＥＳＰコマンド拒絶」から「発信ＥＳＰコマンド保留」に変更される。全メッセージ間隔の終了時の、ＬＩＢをスキャンしてＥＳＰ処理を必要とするリンクを探すルーチンでは、ＵＲＣ値を「発信ＥＳＰコマンド保留」として扱う。これは、ＵＲＣ値「初期化未完」を扱うのと同じ方法である。つまり、ＵＲＣ＝「初期化未完」の場合について前述したのと全く同じように、ＥＳＰコマンドを付加サーバに送信し、「ＥＳＰ  ＭＣＢ送信」フラグを１にセットする。一方、「ＥＳＰ  ＭＣＢ送信」フラグが１に等しい場合、ＥＳＰプロセスは対象のリンクについて完了する。この後に行うことは、対象のリンクについてＥＳＰプロセスの進行を追跡するＬＩＢ内の４つの「状態機械」フラグ、すなわち「ＥＳＰ  ＭＣＢ送信」、「ＥＳＰ  ＭＲＢ受信」、「ＥＳＰ  ＭＣＢ受信」、および「ＥＳＰ  ＭＲＢ送信」フラグをリセットすることである。
【００４３】
先に述べた例外条件がどれも発生していない場合、ＥＳＰプロセスは、対象のリンクについて失敗なく完了している可能性がある。必要なことは、このサーバがすでにＥＳＰ  ＭＣＢを付加サーバに送信しており、付加サーバによって返信されたＥＳＰ  ＭＲＢを受信していることである。むろん、付加サーバが、成功の結果を示す応答コードによってＥＳＰコマンドに応答したことも必要である。換言すると、ＥＳＰ  ＭＣＢを付加サーバに送信し、ＲＣ＝「成功」応答を受信するまでは、リンク初期化プロセスを完了することを望まない。まだＥＳＰ  ＭＣＢを付加サーバに送信しておらず、応答を受信してもいない場合は、ＥＳＰ  ＭＲＢが付加サーバから到着した時にリンク初期化プロセスは終了する。「ＥＳＰ  ＭＣＢ送信」フラグを調べて、これが１に等しい場合は、「ＥＳＰ  ＭＲＢ受信」フラグを調べる必要がある。「ＥＳＰ  ＭＲＢ受信」フラグがゼロに等しい場合は、付加サーバから到着するＥＳＰ  ＭＲＢを待つしかない。しかしながら、「ＥＳＰ  ＭＲＢ受信」フラグが１に等しい場合は、対象のリンクについてのＥＳＰプロセスはすぐに終了する。しかしながら、ここで仮に「ＥＳＰ  ＭＣＢ送信」フラグがゼロに等しいとすると、この場合、対象のリンクに関連したＬＩＢ内のＵＲＣ値を「発信ＥＳＰコマンド保留」にセットする。これによって、現メッセージ間隔の終了時にＥＳＰコマンドが付加サーバに送信される。
【００４４】
ここで、上述したようなＥＳＰ検証機能の実行中に例外が発生せず、「ＥＳＰ  ＭＣＢ送信」フラグおよび「ＥＳＰ  ＭＲＢ受信」フラグが双方とも１に等しいことがわかった場合に戻って、このサーバによって送信されたＥＳＰ  ＭＣＢが付加サーバによって拒絶されたという可能性を考える。換言すると、このサーバが、付加サーバから受信したＥＳＰコマンドに何ら間違いがないことがわかった場合であっても、付加サーバが、上述した例外応答コードの１つを含むＥＳＰ  ＭＲＢを返信することによって、このサーバが送信したＥＳＰコマンドを拒絶した。実際にこれが起こった場合は、対象のリンクに関連したＬＩＢのＵＲＣフィールド内に、値「発信ＥＳＰコマンド拒絶」が見出される。その場合、ＥＳＰプロセスは完了する。リンクは「未初期化」状態のままで、ＬＩＢ内の「Ｉ」ビットがゼロに等しいままであり、ＵＲＣ値は引き続き「発信ＥＳＰコマンド拒絶」である。
【００４５】
考慮すべき別の可能性がある。付加サーバから受信したばかりのＥＳＰ  ＭＣＢを調べて、例外を含まないことがわかった。受信側のサーバはそのＥＳＰコマンドに対し、ＲＣ＝「コマンドは失敗なく実行された」によって応答する。「ＥＳＰ  ＭＣＢ送信」フラグおよび「ＥＳＰ  ＭＲＢ受信」フラグは双方とも１に等しい。最後に、対象のリンクに関連したＬＩＢ内のＵＲＣフィールドを調べ、値「着信ＥＳＰコマンド保留」を含むことがわかる。これが意味することは、付加サーバが、このサーバからのＥＳＰコマンドに、ＲＣ＝「コマンドは失敗なく実行された」によって応答したということである。対象のリンクについてこのサーバにおけるＥＳＰプロセス全体は失敗なく完了しており、対象のリンクによってこのサーバに接続された付加サーバのために、「ノード情報ブロック」（ＮＩＢ）の生成に進むことができる。ＮＩＢは、アーキテクト（architected）・エンティティであるが、ＳＴＰアーキテクチャにおいて指定されたオブジェクト以外の他のフィールドを含む制御ブロックでもある。
【００４６】
以下のＥＳＰ処理が実行されるのは、先に送信されたＥＳＰ  ＭＣＢに応答してＥＳＰ  ＭＲＢが到着した時である。ＣＳＳによって呼び出されるＳＴＰルーチンに、ＭＣＢのアドレス、ＭＲＢのアドレス、およびＭＲＢが到着した経路を識別するＳＬＩＤが渡される。ＥＳＰ  ＭＲＢ処理ルーチンは、ＳＬＩＤを用いて、ＬＩＢアレイ内で正しいＬＩＢを見つける。そのＬＩＢにおいて、「ＥＳＰ  ＭＲＢ受信」フラグは直ちに１にセットされる。
【００４７】
ＥＳＰ  ＭＣＢが送信された時にリンク上で「通信タイムアウト」が発生している可能性がある。ＣＳＳは、ＥＳＰ  ＭＲＢ処理ルーチンに「ヌル」ＭＲＢアドレスを渡すことによって、この結果をＳＴＰ機能に通知する。ＳＴＰ機能は、「通信タイムアウト」のために断念することはない。対象のＬＩＢ内のＵＲＣフィールドが「応答なし」にセットされ、現メッセージ間隔の終了時にＥＳＰ  ＭＣＢを再送信する。また、「ＥＳＰ  ＭＣＢ送信」および「ＥＳＰ  ＭＲＢ受信」フラグはゼロにセットされる。
【００４８】
しかしながら、「通信タイムアウト」が発生したという表示が存在しない場合、および、ＥＳＰ  ＭＲＢ内の応答コードが「成功」である場合は、次の処理ステップは、このサーバが付加サーバからＥＳＰ  ＭＣＢを受信したか否かということ、および、このサーバが付加サーバに戻したＥＳＰ  ＭＲＢ内に書いた応答コードが何であるかということに依存する。このサーバが付加サーバからＥＳＰ  ＭＣＢを受信していない場合、ＥＳＰプロセスを続行することはできない。付加サーバからＥＳＰ  ＭＣＢが到着するまで待つ必要がある。この時点で、ＵＲＣ値は「着信ＥＳＰコマンド保留」に変更される。最後のＥＳＰ処理は、付加サーバからＥＳＰ  ＭＣＢが到着した時にこれを処理する上述のルーチンによって実行される。
【００４９】
ＲＣ＝「成功」のＥＳＰ  ＭＲＢが付加サーバから受信された場合、および、付加サーバからのＥＳＰ  ＭＣＢがすでに処理されている場合は、対象のリンクに関連したＵＲＣを調べる。ＵＲＣフィールドが値「着信ＥＳＰコマンド拒絶」を含む場合、対象のリンクについてのＥＳＰプロセスは終わる。ＥＳＰプロセスはそのリンクについて失敗し、リンクは「未初期化」状態のままとなる。この後に行うことは、ＥＳＰプロセスを通じてリンクの進行を記録する４つのフラグ、すなわち「ＥＳＰ  ＭＣＢ送信」、「ＥＳＰ  ＭＲＢ受信」、「ＥＳＰ  ＭＣＢ受信」、および「ＥＳＰ  ＭＲＢ送信」をゼロにリセットすることである。この考えは、先に付加サーバに送信された「悪い結果」のＭＲＢが、付加サーバから受信されたばかりの「良い結果」のＭＲＢよりも優先されるというものである。双方のサーバは、ＳＴＰ経路を確立するための対象リンク上でのＥＳＰコマンド交換の結果について合意しなければならない。
【００５０】
一方、ＲＣ＝「成功」のＥＳＰ  ＭＲＢが付加サーバから受信された場合、および、サーバが付加サーバからのＥＳＰ  ＭＣＢをすでに処理している場合、および、ＬＩＢ内のＵＲＣフィールドが値「着信ＥＳＰコマンド拒絶」を含まない場合は、処理は続いて、上述したのと同じように完了する。すなわち、これが対象の付加サーバに対する最初のリンクである場合、新しいＮＩＢおよびＡＳＳＩＢを生成し、付加サーバの経路グループに新しい経路を含ませる等とする。これら全ての最後に、ＥＳＰプロセスを通してリンクの進行を記録する４つのフラグをリセットする。
【００５１】
一実施形態において、ネイティブ・アーキテクチャと称することができる１つのアーキテクチャに基づいているが、ゲスト・アーキテクチャと称することができる別のアーキテクチャをエミュレートする処理環境において、本発明の１つ以上の態様を実行することができる。例として、ネイティブ・アーキテクチャは、インターナショナル・ビジネス・マシーンズ社（ニューヨーク州アーモンク）が提供するＰｏｗｅｒ４またはＰｏｗｅｒＰＣ（Ｒ）アーキテクチャ、または、インテル社が提供するＩｎｔｅｌ（Ｒ）アーキテクチャであり、ゲスト・アーキテクチャは、インターナショナル・ビジネス・マシーンズ社（ニューヨーク州アーモンク）が提供するｚ／Ａｒｃｈｉｔｅｃｔｕｒｅ（Ｒ）である。ｚ／Ａｒｃｈｉｔｅｃｔｕｒｅ（Ｒ）の態様は、２００５年９月発行のＩＢＭ資料Ｎｏ．  ＳＡ２２−７８３２−０４「z/Architecture Principles ofOperation」に記載されている。かかる環境において、ｚ／Ａｒｃｈｉｔｅｃｔｕｒｅ（Ｒ）において指定され、ｚ／Ａｒｃｈｉｔｅｃｔｕｒｅ（Ｒ）機械上で実行するように設計されている命令またはロジックあるいはその両方は、エミュレートされて、ｚ／Ａｒｃｈｉｔｅｃｔｕｒｅ（Ｒ）以外のアーキテクチャ上で実行する。この処理環境の一例について、図７および図８を参照して説明する。
【００５２】
図７を参照して、本発明の１つ以上の態様を組み込んで用いる処理環境の一実施形態を説明する。処理環境２４００は、例えば、ネイティブ中央演算処理装置２４０２、メモリ２４０４（例えばメイン・メモリ）、および１つ以上の入出力（Ｉ／Ｏ）装置２４０６を含み、これらは、例えば１つ以上のバス２４０８または他の接続あるいはその両方を介して相互に結合されている。例として、処理環境２４００は、インターナショナル・ビジネス・マシーンズ社（ニューヨーク州アーモンク）が提供するＰｏｗｅｒＰＣ（Ｒ）プロセッサ、ｐＳｅｒｉｅｓ（Ｒ）サーバ、またはｘＳｅｒｉｅｓ（Ｒ）サーバ、ヒューレットパッカード社（カリフォルニア州パロアルト）が提供するＩｎｔｅｌ（Ｒ）  Ｉｔａｎｉｕｍ（Ｒ）２プロセッサを用いたＨＰ  Ｓｕｐｅｒｄｏｍｅ、またはＩＢＭ（Ｒ）、ヒューレットパッカード社、Ｉｎｔｅｌ（Ｒ）、サン・マイクロシステムズ社または他の企業によって提供されるアーキテクチャに基づいた他の機械あるいはそれら全てを含むことができる。ＰｏｗｅｒＰＣ（Ｒ）、ｐＳｅｒｉｅｓ（Ｒ）、およびｘＳｅｒｉｅｓ（Ｒ）は、インターナショナル・ビジネス・マシーンズ社（米国ニューヨーク州アーモンク）の登録商標である。Ｉｎｔｅｌ（Ｒ）およびＩｔａｎｉｕｍ（Ｒ）２は、インテル社（カリフォルニア州サンタクララ）の登録商標である。
【００５３】
ネイティブ中央演算処理装置２４０２は、環境内での処理中に用いられる、１つ以上の汎用レジスタまたは１つ以上の特定目的レジスタあるいはそれら両方等の、１つ以上のネイティブ・レジスタ２４１０を含む。これらのレジスタは、いずれかの特定の時点における環境の状態を表す情報を含む。
【００５４】
更に、ネイティブ中央演算処理装置２４０２は、メモリ２４０４にストアされた命令およびコードを実行する。１つの特定の例においては、中央演算処理装置は、メモリ２４０４にストアされたエミュレータ・コード２４１２を実行する。このコードは、あるアーキテクチャに構成された処理環境が別のアーキテクチャをエミュレートすることを可能とする。例えば、エミュレータ・コード２４１２は、ＰｏｗｅｒＰＣ（Ｒ）プロセッサ、ｐＳｅｒｉｅｓ（Ｒ）サーバ、ｘＳｅｒｉｅｓ（Ｒ）サーバ、ＨＰ  Ｓｕｐｅｒｄｏｍｅ（Ｒ）サーバ、または他のもの等のｚ／Ａｒｃｈｉｔｅｃｔｕｒｅ以外のアーキテクチャに基づいた機械が、ｚ／Ａｒｃｈｉｔｅｃｔｕｒｅ（Ｒ）をエミュレートすること、および、ｚ／Ａｒｃｈｉｔｅｃｔｕｒｅ（Ｒ）に基づいて開発されたソフトウェアおよび命令を実行することを可能とする。
【００５５】
エミュレータ・コード２４１２に関して更に詳細に、図８を参照して説明する。ゲスト命令２５０２は、ネイティブＣＰＵ１００２のもの以外のアーキテクチャにおいて実行されるように開発されたソフトウェア命令（例えば機械命令）を含む。例えば、ゲスト命令２５０２は、ｚ／Ａｒｃｈｉｔｅｃｔｕｒｅ（Ｒ）プロセッサ９０２上で実行するように設計されている場合があるが、その代わり、ネイティブＣＰＵ２４０２（これは例えばＩｎｔｅｌ（Ｒ）Ｉｔａｎｉｕｍ（Ｒ）２プロセッサとすることができる）上でエミュレートされている。一例において、エミュレータ・コード２４１２は、メモリ２４０４から１つ以上のゲスト命令２５０２を取得するため、および、取得した命令について任意にローカル・バッファを提供するための、命令取り出しルーチン２５００を含む。
【００５６】
エミュレータ・コード２４１２は、取得されたゲスト命令のタイプを判定するため、および、このゲスト命令に対応する１つ以上のネイティブ命令２５０９を提供するための、命令変換ルーチン２５０４を更に含む。一例において、この提供は、例えば変換プロセス中に、所与のゲスト命令のためのネイティブ命令ストリームを生成することを含む。これは、関数を識別し、等価のネイティブ命令を生成することを含む。更に別の例では、ネイティブ命令の提供は、ゲスト命令に関連したエミュレータ内のコード・セグメントを選択することを含む。例えば、各ゲスト命令は、エミュレータ内に関連するコード・セグメントを有し、このセグメントは１つ以上のネイティブ命令のシーケンスを含み、このコード・セグメントが実行するように選択される。
【００５７】
エミュレータ・コード２４１２は、ネイティブ命令を実行させるためのエミュレーション制御ルーチン２５０６を更に含む。エミュレーション制御ルーチン２５０６は、ネイティブＣＰＵ２４０２に、先に取得した１つ以上のゲスト命令をエミュレートするネイティブ命令ルーチンを実行させ、かかる実行の完了時に、次のゲスト命令またはゲスト命令群の取得をエミュレートするために命令取り出しルーチンに制御を戻す。ネイティブ命令２５０９の実行は、変換ルーチンによって決定されたとおりに、メモリ２４０４からレジスタにデータをロードすること、データをレジスタからメモリにストアすること、または何らかのタイプの算術演算または論理演算を実行することを含む場合がある。各ルーチンは、例えば、メモリ内にストアされネイティブ中央演算処理装置２４０２によって実行されるソフトウェアにおいて実施される。他の例においては、ルーチンまたは動作の１つ以上は、ファームウェア、ハードウェア、ソフトウェア、またはそれらの何らかの組み合わせにおいて実施される。エミュレートされたゲスト・プロセッサのレジスタは、ネイティブＣＰＵのレジスタ２４１０を用いて、またはメモリ２４０４内の位置を用いることで、エミュレートすることができる。実施形態においては、ゲスト命令２５０２、ネイティブ命令２５０９、およびエミュレーション・コード２４１２は、同一メモリ内に常駐することができ、または異なるメモリ・デバイス間に分散させることも可能である。
【００５８】
更に別の実施形態においては、プログラム・コードのストアまたは実行あるいはその両方を行うために適切である使用可能なデータ処理システムは、システム・バスを介して直接または間接にメモリ要素に結合された少なくとも１つのプロセッサを含む。メモリ要素は、例えば、プログラム・コードの実際の実行中に使用されるローカル・メモリ、バルク・ストレージ、および、少なくともいくらかのプログラム・コードの一時的なストレージを提供するキャッシュ・メモリを含んで、実行中にバルク・ストレージからコードを検索しなければならない回数を減らす。
【００５９】
入出力またはＩ／Ｏ装置（キーボード、ディスプレイ、ポインティング・デバイス、ＤＡＳＤ、テープ、ＣＤ、ＤＶＤ、サム・ドライブ（thumb drive）、および他のメモリ媒体等を含むが、これらには限定されない）は、直接またはＩ／Ｏコントローラを介在させてのいずれかで、システムに結合することができる。また、システムにネットワーク・アダプタを結合することで、私設網または公衆網を介在させて、データ処理システムを他のデータ処理システムまたは遠隔のプリンタもしくはストレージ・デバイスに結合することも可能である。ネットワーク・アダプタの利用可能なタイプのいくつかの例として、モデム、ケーブル・モデム、およびイーサネット・カードが挙げられる。
【００６０】
本発明の１つ以上の態様を、例えばコンピュータ使用可能媒体を有する装置（例えば１つ以上のコンピュータ・プログラム）に含ませることができる。この媒体は、例えばコンピュータ可読プログラム・コード手段またはロジック（例えば命令、コード、コマンド等）を有して、本発明の機能を提供すると共に促進する。装置は、システム（例えばコンピュータ・システム）の一部として含ませることができ、または別個に販売することもできる。
【００６１】
本発明の１つ以上の態様を組み込んだ装置またはコンピュータ・プログラムの一例について、図９を参照して説明する。コンピュータ・プログラム２６００は、例えば、コンピュータ可読プログラム・コード手段またはロジック２６０４をストアするための１つ以上のコンピュータ使用可能媒体２６０２を含み、本発明の１つ以上の態様を提供すると共に促進する。媒体は、電子、磁気、光、電磁、赤外線、または半導体システム（または装置またはデバイス）または伝搬媒体とすることができる。コンピュータ可読媒体の例は、半導体またはソリッド・ステート・メモリ、磁気テープ、着脱可能コンピュータ・ディスケット、ランダム・アクセス・メモリ（ＲＡＭ）、読み取り専用メモリ（ＲＯＭ）、固定磁気ディスク、および光ディスクを含む。光ディスクの例は、コンパクト・ディスク読み取り専用メモリ（ＣＤ−ＲＯＭ）、書き換え可能コンパクト・ディスク（ＣＤ−Ｒ／Ｗ）、およびＤＶＤを含む。
【００６２】
１つ以上のコンピュータ可読プログラム・コード手段またはロジックによって規定される１つ以上の相互関連モジュールのプログラム命令シーケンスまたは論理アセンブリが、本発明の１つ以上の態様の性能を支配する。
【００６３】
本発明の一態様に従った、処理環境の処理システム間でのサーバ・タイム・プロトコル（ＳＴＰ）論理経路の確立によって、高速で待ち時間の短いリンク上でのＳＴＰの使用が促進され、単一のサーバが提供する基準時間に基づいた場合に、例えば数マイクロ秒の正確度でＣＴＮの全システムを同期させる機能を提供する。
【００６４】
以下の特許出願において、タイミング・ネットワークに関する追加情報が得られる。「Server Time Protocol Messages And Methods」と題する米国特許出願第６０／８８７，５１２号、「Channel Subsystem Server TimeProtocol Commands」と題する米国特許出願第６０／８８７，５４４号、「Facilitating Synchronization OfServers In A Coordinated Timing Network」と題する米国特許出願第６０／８８７，５８４号、「Facilitating Recovery In A Coordinated Timing Network」と題する米国特許出願第６０／８８７，５８６号、「Coordinated Timing NetworkConfiguration Parameter Update Procedure」と題し、２００６年８月３０日に出願された米国特許出願第１１／４６８，３５２号、「Directly Obtaining By Application Programsinformation Usable In Determining Clock Accuracy」と題し、２００６年７月２６日に出願された米国特許出願第１１／４６０，０２５号、「System And Method For TOD-Clock Steering」と題する米国特許出願第１１／２２３，８８６号、「Synchronization Signal ForTOD-Clock Steering Adjustment」と題する米国特許出願第１１／５３２，１６８号、「Managing Data Access Via A LoopOnly If Changed Locking Facility」と題する米国特許出願第１１／４６８，５０１号、「Clock Filter Dispersion」と題する米国特許出願第１１／２２３，８７８号、「Method And System For Clock SkewAnd Offset Estimation」と題する米国特許出願第１１／２２３，８７６号、「Use Of T4 Timestamps To CalculateClock Offset And Skew」と題する米国特許出願第１１／２２３，５７７号、および、「System And Method For CalibratingA TOD Clock」と題する米国特許出願第１１／２２３，６４２号。
【００６５】
本明細書において１つ以上の例を提供したが、これらは単に例に過ぎない。本発明の精神から逸脱することなく、多くの変形が可能である。例えば、本明細書において与えた例以外の処理環境は、本発明の１つ以上の態様を含むか、または本発明の１つ以上の態様から利益を得るか、あるいはその両方とすることができる。更に、環境は、ｚ／Ａｒｃｈｉｔｅｃｔｕｒｅ（Ｒ）に基づいたものである必要はなく、例えばＩＢＭ（Ｒ）、Ｉｎｔｅｌ（Ｒ）、サン・マイクロシステムズ社、および他社によって提供される他のアーキテクチャに基づいたものであっても良い。更に、環境は、例として、多数のプロセッサを含むか、パーティションに分割されるか、または他のシステムに結合するか、あるいはそれら全てとすることも可能である。
【００６６】
本明細書において用いる場合、「取得する」という言葉は、取り出すこと、受信すること、所有すること、提供すること、提供されること、生成すること、開発すること等を含むが、これらに限定されるわけではない。
【００６７】
本発明の１つ以上の態様の機能は、ソフトウェア、ファームウェア、ハードウェア、またはそれらの何らかの組み合わせにおいて実施することができる。本発明の機能を実行するために、機械によって実行可能な命令の少なくとも１つのプログラムを具現化する、機械によって読み取り可能な少なくとも１つのプログラム・ストレージ・デバイスを提供することができる。
【００６８】
本明細書において図示した流れ図は、単に例に過ぎない。本発明の精神から逸脱することなく、これらの図またはそこに記載したステップ（または動作）には、多くの変形があり得る。例えば、これらのステップは異なる順序で実行することができ、またはステップを追加、削除、もしくは変更することも可能である。これらの変形は全て、特許請求する本発明の一部と見なされる。
【００６９】
好適な実施形態について、本明細書において詳細に図示し記載したが、本発明の精神から逸脱することなく、様々な変形、追加、置換等が可能であることは、当業者には明らかであろう。従って、これらは、特許請求の範囲に規定される本発明の範囲内にあると見なされる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【手続補正書】
【提出日】平成21年9月8日(2009.9.8)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
処理環境の協定タイミング・ネットワークにおいて２つの処理システム間で論理経路を確立する方法であって、
処理システムによって、付加処理システムに、前記処理システムと前記付加処理システムとの間に論理経路を確立するための要求を送信するステップであって、前記論理経路によって前記処理システムおよび前記付加処理システムの時刻同期を促進する、前記ステップと、
前記付加処理システムが前記処理システムにより送信された前記要求を受諾したか否かを示す前記付加処理システムからの応答を前記処理システムによって受信するステップと、
前記付加処理システムにより送信された別の要求を前記処理システムによって受信するステップであって、前記別の要求が、前記処理システムと前記付加処理システムとの間に前記論理経路を確立することを要求する、前記ステップと、
前記処理システムが前記付加処理システムにより送信された前記別の要求を受諾したか否かを示す別の応答を、前記処理システムによって前記付加処理システムに送信するステップと、
前記応答が、前記要求が前記付加処理システムによって受諾されたことを示す場合、および、前記別の応答が、前記別の要求が前記処理システムによって受諾されたことを示す場合、前記処理システムと前記付加処理システムとの間に前記論理経路を確立するステップと、
を含み、
データ通信リンク上に前記論理経路が確立されたために、前記データ通信リンクが再構成されたか否かを検出するステップと、
前記データ通信リンクが再構成された場合、処理システムによって、付加処理システムに対し、前記論理経路を再確立するための前記要求の送信を開始するステップと、
を更に含む、方法。
【請求項２】
前記処理システムがサーバを含み、前記付加処理システムが付加サーバを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記付加処理システムが、所定の時間期間内に前記処理システムと時間パラメータを交換するためのコマンドに応答していないか否かを判定するステップと、
前記付加処理システムが時間パラメータを交換するための前記コマンドに応答していない場合、前記処理システムによって、前記付加処理システムに対し、前記論理経路を確立するための前記要求の送信を開始するステップと、
を更に含む、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記処理システムの協定タイミング・ネットワーク（ＣＴＮ）識別（ＩＤ）パラメータ値を、前記付加処理システムのＣＴＮ  ＩＤパラメータ値と比較するステップと、
前記処理システムの前記ＣＴＮ  ＩＤパラメータ値が前記付加処理システムの前記ＣＴＮ  ＩＤパラメータ値とは異なる場合、前記付加処理システムによって送信された前記論理経路を確立するための前記別の要求の受諾を拒絶するステップと、
を更に含む、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記処理システムのシステム識別パラメータ値を、前記付加処理システムのシステム識別パラメータ値と比較するステップと、
前記処理システムの前記システム識別パラメータ値が前記付加処理システムの前記システム識別パラメータ値と同一である場合、前記付加処理システムによって送信された前記論理経路を確立するための前記別の要求の受諾を拒絶するステップと、
を更に含む、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記処理システムのタイム・プロトコル機能のバージョン番号パラメータ値を、前記付加処理システムのタイム・プロトコル機能のバージョン番号パラメータ値と比較するステップと、
前記比較によって、前記処理システムのタイム・プロトコル機能が前記付加処理システムのタイム・プロトコル機能と互換性がないことが示された場合、前記付加処理システムによって送信された前記論理経路を確立するための前記別の要求の受諾を拒絶するステップと、
を更に含む、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記処理システムのタイム・プロトコル機能の構成ブロックと、前記付加処理システムのタイム・プロトコル機能の構成ブロックとを比較するステップと、
前記比較によって、前記処理システムのタイム・プロトコル機能が前記付加処理システムのタイム・プロトコル機能と互換性がないことが示された場合、前記付加処理システムによって送信された前記論理経路を確立するための前記別の要求の受諾を拒絶するステップと、
を更に含む、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
前記構成ブロックが階層１構成ブロックを含む、請求項７に記載の方法。
【請求項９】
前出のいずれかの方法クレームに従った前記方法の全ての前記ステップを実行するために適合された手段を含むシステム。
【請求項１０】
コンピュータ・プログラムであって、コンピュータ・システム上で実行された場合に、前出のいずれかの方法クレームに従った前記方法の全ての前記ステップを実行するための命令を含む前記コンピュータ・プログラム。
【国際調査報告】
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