(57)【要約】  第１の部分と第２の部分とを有するトップシートを有する吸収性物品。トップシートは、長手方向中心線と横断方向中心線とを有する。トップシートは、面積を有する。第２の部分は、第１の部分と構造が異なることができる。第２の部分は、構造的に変更されたゾーンを有することができる。構造的に変更されたゾーンは、周辺部と、長さと、長軸とを有する。長さは、周辺部上の２つの点の間の最大直線寸法である。長軸は、長さによって隔てられる、周辺部上の２つの点の間に延びている。構造的に変更されたゾーンの長軸は、長手方向中心線に対して左右対称であることができる。構造的に変更されたゾーンは、トップシートの面積の約５％を超えることができる。トップシートは、ローションゾーンを有することができ、その長軸は、長手方向中心線と横断方向中心線に対して非対称である。
2010533535.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ローションゾーン（５００）を含むトップシート（２０）を含む吸収性物品（１０）であって、
前記トップシート（２０）が、長手方向中心線（Ｌ）と横断方向中心線（Ｔ）とを有するとともに、面積（３）を有し、
前記ローションゾーン（５００）が、周辺部（Ｐ）と、長さ（Ｘ）と、長軸（７）とを有し、前記長さ（Ｘ）が、前記周辺部（Ｐ）の上の２つの点の間の最大直線寸法であり、前記長軸（７）が、前記長さ（Ｘ）によって隔てられる、前記周辺部（Ｐ）の上の２つの点の間を延びており、
前記周辺部（Ｐ）が、前記長手方向中心線（Ｌ）と平行な軸に対して左右対称でなく、
前記ローションゾーン（５００）の前記長軸（７）が、前記長手方向中心線（Ｌ）及び前記横断方向中心線（Ｔ）に対して非対称であり、
前記ローションゾーン（５００）が、前記トップシート（２０）の前記面積（３）の５％を超え、
前記ローションゾーン（５００）がローション（５１０）を含む、吸収性物品（１０）。
【請求項２】
前記ローションゾーン（５００）が、幅（Ｙ）及び短軸（４）を有し、
前記幅（Ｙ）が、前記長軸（７）と直角に測定される、前記周辺部（Ｐ）の上の２つの点の間の最大直線寸法であり、前記短軸（４）が、前記幅（Ｙ）によって隔てられる、前記周辺部（Ｐ）の上の２つの点の間を延びており、
前記長手方向中心線（Ｌ）、前記横断方向中心線（Ｔ）、前記長軸（７）、及び前記短軸（４）が、単一の点で交差する、請求項１に記載の吸収性物品（１０）。
【請求項３】
前記ローションゾーン（５００）の前記長軸（７）が、前記長手方向中心線（Ｌ）と左右対称な状態から１５度超ずれている、請求項１又は２に記載の吸収性物品（１０）。
【請求項４】
前記トップシート（２０）が、縁ゾーン（５２０）と、ローションゾーン色（５３０）を有する前記ローションゾーン（５００）と、縁ゾーン色（５４０）を有する前記縁ゾーン（５２０）とを含み、
前記ローションゾーン色（５３０）が前記縁ゾーン色（５４０）とは異なる、請求項１〜３のいずれか一項に記載の吸収性物品（１０）。
【請求項５】
前記ローションゾーン（５００）の境界の少なくとも一部がチャネル（３００）によって画定される、請求項１〜４のいずれか一項に記載の吸収性物品（１０）。
【請求項６】
第１の部分（６０）と第２の部分（７０）とを含むトップシート（２０）を含む吸収性物品（１０）であって、
前記トップシート（２０）が、長手方向中心線（Ｌ）と横断方向中心線（Ｔ）とを有するとともに、面積（３）を有し、
前記第２の部分（７０）が、前記第１の部分（６０）と構造が異なり、
前記第２の部分（７０）が、構造的に変更されたゾーン（８０）を含み、前記構造的に変更されたゾーン（８０）が、周辺部（Ｐ）と、長さ（Ｘ）と、長軸（７）とを有し、前記長さ（Ｘ）が、前記周辺部（Ｐ）の上の２つの点の間の最大直線寸法であり、前記長軸（７）が、前記長さ（Ｘ）によって隔てられる、前記周辺部（Ｐ）の上の２つの点の間を延びており、
前記周辺部（Ｐ）が、前記長手方向中心線（Ｌ）と平行な軸に対して左右対称でなく、
前記構造的に変更されたゾーン（８０）の前記長軸（７）が、前記長手方向中心線（Ｌ）及び前記横断方向中心線（Ｔ）に対して非対称であり、
前記構造的に変更されたゾーン（８０）が、前記トップシート（２０）の前記面積の５％を超え、
前記第２の部分（７０）がローション（５１０）を含む、吸収性物品（１０）。
【請求項７】
前記構造的に変更されたゾーン（８０）の前記長軸（７）が、前記長手方向中心線（Ｌ）と左右対称な状態から１５度超ずれている、請求項６に記載の吸収性物品（１０）。
【請求項８】
前記第１の部分（６０）が第１の孔（９０）を含み、前記第２の部分（７０）が第２の孔（１００）を含み、
前記第１の孔（９０）が第１のサイズ（９１）を有し、前記第２の孔（１００）が第２のサイズ（１０１）を有し、
前記第２の孔（１００）の前記第２のサイズ（１０１）が、前記第１の孔（９０）の前記第１のサイズ（９１）とは異なる、請求項６又は７に記載の吸収性物品（１０）。
【請求項９】
前記第１の部分（６０）が第１の孔（９０）を含み、前記第２の部分（７０）が第２の孔（１００）を含み、
前記第１の部分（６０）が、第１の部分の孔面密度を有し、前記第２の部分（７０）が、第２の部分の孔面密度を有し、
前記第１の部分の孔面密度が、前記第２の部分の孔面密度とは異なる、請求項６〜８のいずれか一項に記載の吸収性物品（１０）。
【請求項１０】
前記トップシート（２０）の前記長手方向中心線（Ｌ）及び前記横断方向中心線（Ｔ）が、前記トップシート（２０）の面内配向を画定し、
前記第１の部分（６０）が第１の部分の面外幾何学形状を有し、前記第２の部分（７０）が、第２の部分の面外幾何学形状を有し、
前記第１の部分の面外幾何学形状が、前記第２の部分の面外幾何学形状とは異なる、請求項６〜９のいずれか一項に記載の吸収性物品（１０）。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、吸収性物品用のトップシートに関する。
【背景技術】
【０００２】
生理用ナプキン、おむつ、成人用失禁製品などのような吸収性物品は、着用者の股部にごく近接させて装着されるように設計されている。生理用ナプキン、及び成人用失禁製品のようないくつかの吸収性物品は、着用者の生殖器及び／又は肛門の近位に留まるように、着用者の下着に貼付するように設計されている。おむつ、及びおむつ様成人用失禁製品のようなその他の吸収性物品は、吸収性物品を着用者の腰部の周りにしっかり固定するベルト様システムを有するように設計されている。いずれの構成でも、着用者は日常生活の中で動き回るため、吸収性物品は、着用者の体に対する位置が変わる場合があり、その結果、流体が吸収性物品の平面の中に入り込む場所が移動すると共に、着用者と吸収性物品との間に不快な摩擦力が発生する場合がある。
【０００３】
ヒト股領域は、多種多様な組織から構成されている場合がある。例えば、女性においては、女性の陰唇の皮膚は、恥骨部又は肛門領域の皮膚とは異なる質感を有することがある。生理用ナプキンを着用している女性の陰唇は、その女性が日常生活の中で動き回ると発生する摩擦力に特に敏感である場合がある。したがって、女性の股部の異なる部分によって、スキンケア及び快適性に関して異なるニーズを有すると考えられている。
【０００４】
ヒトの股部から収集される流体の出所の形も、様々である場合がある。例えば、男性では、尿の出所は、陰茎内の尿道の小さい別個の開口部である。おむつを着用している男性が動くと、例えば、おむつがあちこちに滑動するか、又は、身体の向き、例えば立っているときや、あお向け若しくは横向きに寝ているときの向きに応じて、陰茎が向きを変えるため、おむつの場所に対する尿道口の場所が変わる場合がある。すなわち、流体がおむつの中に入り込む場所が変わる場合がある。
【０００５】
女性では、膣は、経血のような流体の出所である。膣口は一般に、女性の前部から背部まで延び得る。小陰唇及び大陰唇も一般に、女性の前側から後ろ側まで、膣口を取り囲むように一直線に並んでいる。生理用ナプキンを装着している女性が歩くなどして動くと、膣液が大陰唇から出る場所が、生理用ナプキンの場所に対して相対移動する場合がある。したがって、流体が生理用ナプキンの中に入り込む場所が変わる場合がある。
【０００６】
股領域に装着するいくつかの吸収性物品では、着用者の体の近位に位置して着用者の体と接触する場合のあるトップシートは、そのトップシートの１つの部分の特徴が他の部分の特徴と異なるように設計されている。例えば、吸収性物品のトップシートの特定の部分は、流体を集めるように構成されてよく、他の部分は、着用中に快適性をもたらすように構成されてよい。トップシート内で広く用いられている多くの材料においては、流体獲得のような１つの性能特徴に合わせてその材料を最適化すると、快適性のような他の性能特徴に悪影響を及ぼす場合がある。例えば、大きな孔を有するトップシートは、小さい孔を有するトップシートよりも容易に流体を獲得できるが、吸収性物品が押し付けられたとき、小さい孔を有するトップシートは、大きい孔を有するトップシートよりも効果的に流体を保持することができる。異なる態様の性能で兼ね合いを取るのは、特に、吸収性物品が着用者の体又はその一部に対して相対移動する仕方を考慮すると、難しい場合がある。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
上記を考慮すると、１つ又は複数の部分が１つの性能上の利点をもたらすように構成されており、別の１つ又は複数の部分が別の性能上の利点をもたらすように構成されており、その２つの構成部分が相互に関連し合って全体的性能の向上をもたらすトップシートを含む吸収性物品に対する手付かずのニーズが引き続き存在する。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
吸収性物品は、第１の部分と第２の部分とを含むトップシートを含むことができる。この吸収性物品は、長手方向中心線と、横断方向中心線と、面積を有することができる。第２の部分は、第１の部分と構造が異なることができる。第２の部分は、構造的に変更されたゾーン、並びに又は、周辺部、長さ、及び長軸を有するローションゾーンを含むことができ、その長さは、周辺部の２つの点の間の最大直線寸法であり、その長軸は、長さによって隔てられる、周辺部の２つの点の間を延びている。第２の部分はローションを含むことができる。その周辺部は、長手方向中心線に平行な軸に対して左右対称にならないように配置することができる。構造的に変更されたゾーンの長軸は、長手方向中心線及び横断方向中心線に対して非対称にすることができる。構造的に変更されたゾーンは、トップシートの面積の約５％を超えることができる。吸収性物品は、ローションを含むローションゾーンを含むことができ、その長軸は、長手方向中心線及び横断方向中心線に対して非対称である。ローションゾーンは、トップシートの面積の約５％を超えることができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】図２で断面１−１として示されている、吸収性物品の断面図。
【図２】第１の部分と第２の部分とを有する吸収性物品の身体に面する表面の平面図。
【図３】第１の部分と第２の部分とを有する吸収性物品の身体に面する表面の平面図。
【図４】第１の部分と第２の部分とを有する吸収性物品の平面図。
【図５】トップシートの一部の概略図。
【図６】孔を有するウェブを形成するための装置の概略図。
【図７】孔を有するウェブを形成するための装置の概略図。
【図８】歯と溝が相互係合する方法の概略図。
【図９】切頭の概ね円錐形の孔と段差の図。
【図１０】異なる大きさの歯と歯の間隔とを有するロールの概略図。
【図１１】不織布ウェブを選択的に穿孔するための装置の概略図。
【図１２】薄化ローラー装置の概略図。
【図１３】薄化ローラー装置を通った後の不織布ウェブの画像。
【図１４】伸長システムの概略図。
【図１５】伸長した有孔不織布の画像。
【図１６】房を有するウェブの概略図。
【図１７】図１６で切欠１７として示されている、房を有するウェブの切欠断面図。
【図１８】図１７で断面１８−１８として示されている、房を有するウェブの断面図。
【図１９】房を有するウェブを形成するための装置の概略図。
【図２０Ａ】房付きウェブの概略図。
【図２０Ｂ】房付きウェブの概略図。
【図２１】歯を有するロールの概略図。
【図２２Ａ】チャネルによって画定された境界を有する第１の部分を有する吸収物品の図。
【図２２Ｂ】図２２Ａで断面２２Ｂとして示されている横断面図。
【図２３】第１の色を有する第１の部分と、第２の色を有する第２の部分とを有する吸収性物品の図。
【図２４】２つの構造的に変更されたゾーンを有する吸収性物品の図。
【図２５】ローションゾーンを有する吸収性物品の図。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
本明細書で使用する場合、構成材料に関し、「構造的に変更された」とは、構造的に変更された１つ（又は複数）の構成材料が無変更の材料と比較したときに、力学的挙動が異なるように、その材料を変更することを意味する。例えば、構造的に変更された材料は、無変更の材料と異なる形で応力を伝達する（又は変形する）ことができる。この材料の構造は、分子レベルで、並びに／又は、材料の一部の連続性及び／若しくは物理的配列を断つことによって、変更することができる。「構造」とは、力学的挙動（例えば、材料を通じて応力がいかに伝達されるか）をつかさどる構成材料の物理的配列を指す。
【００１１】
本明細書で使用する場合、構造的に変更されたゾーンはチャネルではない。本明細書で使用する場合、「チャネル」は、面内幅よりも長い面内長さを有するくぼみであり、この長さは、そのくぼみ内における最長寸法であり、曲線又は直線であり、面内幅は、くぼみの最短寸法である。本明細書で使用する場合、構造的に変更されたゾーンは、くぼみ、ディンプル、又はエンボス、すなわち、吸収性物品の一部を押し付けることによって作られた構造体を含まない。構造的に変更されたゾーンとしては、孔及び房が挙げられるが、これらに限らない。
【００１２】
本明細書で使用する場合、「ゾーン」という用語は、周囲又は隣接区域とはっきり区別されるように強調された区域を指す。したがって、例えば、トップシートの表面全体にわたって、等間隔の孔であって、その各々が同じ大きさである孔を含むトップシートは、孔のゾーンを有するとみなすことはできない。更には、例えば、等間隔の孔であって、その各々が同じ大きさである孔を含むトップシートでは、単一の孔と、局所的に取り囲んでいる材料は、周囲又は隣接区域とはっきり区別されていないため、孔のゾーンとみなすことはできない。同様に、例えば、等間隔の要素であって、その各々が同じ大きさである要素を、トップシートの表面全体にわたって含むトップシートは、要素のゾーンを有するとみなすことはできない。また、等間隔の要素を含むトップシートでも、例えば、単一の要素と、局所的に取り囲んでいる材料は、ゾーンとみなすことはできない。ゾーンの非限定例は、直径のような１つの幾何学的特徴を有する孔群であって、異なる直径のような異なる幾何学的特徴を有する別の孔群とはっきり区別されるように強調された孔群である。
【００１３】
本明細書で使用する場合、「要素」とは、構造的に分裂している、構成材料の別個の部分である。要素の例としては、孔及び房が挙げられるが、これらに限定されない。くぼみ、ディンプル、又はエンボス、すなわち、吸収性物品の一部を押し付けることによって作られた構造体は、要素ではない。
【００１４】
本明細書で使用する場合、２つの要素が、１つ又は複数の同じ前駆体材料から形成されているならば、それらの要素は相互に「一体的」である。トップシートに塗布されたローションとトップシートは、このローションとトップシートが同じ前駆体材料から形成されていないため、一体的ではない。
【００１５】
本明細書で使用する場合、「色が異なる」とは、ＣＩＥ  ＬＡＢという尺度によって特徴付けられる色差又は色の視覚的差異を指す。色差は、バージニア州レストン（Reston）のハンター・アソシエイツ・ラボラトリー社（Hunter Associates Laboratory, Inc.）から入手可能なハンターカラー（Hunter Color）という反射率計を用いて測定することができる。
【００１６】
本明細書で使用する場合、「面密度」とは、単位面積あたりの機構の数を指す。この機構は、本明細書に記載されているようなマクロ機構又はミクロ機構であることができる。
【００１７】
本明細書で使用する場合、応力が一方の物体から他方の物体に伝わることができるとき、その２つの物体は相互に「係合」している。
【００１８】
本明細書で使用する場合、「不織布ウェブ」という用語は、相互配置された個々の繊維又は糸からなる構造を有するが、不規則に配置された繊維を有さない織布又は編布で見られるような反復パターンのものではないウェブを指す。不織布ウェブ又は織布は、例えば、エアレイイングプロセス、メルトブローイングプロセス、スパンボンディングプロセス、水流交絡プロセス、スパンレーシングプロセス、ボンドカードウェブプロセスのような多くの既知のプロセスから形成することができる。また、多数のビームスパンボンドプロセスによって作られたスパンボンド−メルロブロウン−スパンボンドウェブなどのような多層ウェブも用いることができる。
【００１９】
本明細書で使用する場合、「ポリマー」という用語は、その従来の意味で用いられ、ポリマーとしては一般に、ホモポリマー、例えば、ブロックコポリマー、グラフトコポリマー、ランダムコポリマー、及び交互コポリマーのようなコポリマー、ターポリマーなど、並びに、これらのブレンド及び変更物が挙げられるが、これらに限定されない。更に、特に限定しない限り、用語「ポリマー」は、材料のあらゆる可能な幾何学的構成を含む。その構成としては、アイソタクチック、アタクチック、シンジオタクチック、及びランダム対称が挙げられるが、これらに限定されない。一般に、既知のタイプのポリマーのいずれも使用することができ、例えば、ポリプロピレン又はポリエチレンのようなポリオレフィンポリマーを、モノコンポーネント繊維又はバイコンポンポーネント繊維のいずれかとして用いることができる。ＰＶＡ、ＰＥＴポリエステル、メタロセン触媒エラストマー、ナイロン、及びこれらのブレンドのようなその他のポリマーを用いることができる。これらのポリマーのいずれか又は全てが、所望に応じて架橋することができる。
【００２０】
本明細書で開示する実施形態は、おむつ、生理用ナプキン、及び成人用失禁物品で用いるのに適した実施形態を代表するものである。
【００２１】
図１は、１つの部分が１つの性能上の利点をもたらすように構成されており、別の部分が別の性能上の利点をもたらすように構成されており、その２つの構成部分が相互に関連し合って最適な全体的性能をもたらすトップシートを含む吸収性物品１０の実施形態の横断面の図である。吸収性物品１０は、液体透過性トップシート２０と、液体不透過性バックシート３０と、トップシート２０とバックシート３０との間に配置された吸収性コア４０とを含むことができる。トップシート２０は、層状の関係で相互に係合している上層２１と下層２２とからなる複合トップシート２０であることができる。吸収性物品１０は、本明細書では、当該技術分野において一般に生理用ナプキン、月経用パッド、又は生理用パッドと称されるものに関して論じられている。吸収性物品１０は、着用者の股部に近接させて装着するように設計されたいずれの吸収性物品であることもできると理解されたい。この吸収性物品は、生理用ナプキン、成人用失禁製品、及びおむつからなる群から選択される消費者製品であることができる。この吸収性物品は、生理用ナプキン、成人用失禁製品、おむつ、体用拭き取り用品、家庭用拭き取り用品、及び床用拭き取り用品を含み、これら限定されない、いずれの吸収性物品、又は、流体を獲得又は分配するために用いられる吸収性物品であることができる。おむつの例は、ロー（Roe）らの米国特許第５，９６８，０２５号で見い出すことができる。
【００２２】
吸収性物品１０と、その層又は構成要素の各々は、身体に面する表面と衣類に面する表面とを有するものとして説明することができる。生理用ナプキン、おむつ、失禁製品などのような吸収性物品の最終的な用途について考えることによって理解できるように、身体に面する表面は、使用時に身体に近い方に配置される層又は構成要素の表面であり、衣類に面する表面は、使用時に着用者の下着に近い方に配置される表面である。このため、例えば、トップシート２０は、身体に面する表面２３（実際に身体に接触する表面であることができる）と、下層２２のように、下にある第２のトップシートに付着できる衣類に面する表面とを有する。バックシート３０の衣類に面する表面２４は例えば、使用時に、（使用される場合には位置決め接着剤３６を介して）着用者のパンティーの最も近くに位置し、接することができる。
【００２３】
吸収性物品１０は、側縁部２６間で機械横方向ＣＤで測定される吸収性物品幅を有する。吸収性物品１０は垂直軸Ｈを有する。吸収性物品１０は、ｚ方向で測定される厚みを有する。
【００２４】
トップシート２０は、第１の部分６０及び第２の部分７０からなることができる。第１の部分６０は、第２の部分７０と構造が異なることができる。第２の部分７０は、構造的に変更されたゾーン８０を含むことができる。第２の部分７０は、第１の部分６０によって、機械方向（ＭＤ）機械横方向（ＣＤ）面内に画定することができる。第２の部分７０は、ローション５１０を含むことができる。
【００２５】
図２に示されているように、トップシート２０は、長手方向中心線Ｌと横断方向中心線Ｔを有することができる。長手方向中心線Ｌと横方向中心線Ｔは、使用前のトップシート２０の２次元平面を画定し、図示されている実施形態では、この平面は、生産ラインで物品を作製する技術分野において広く知られているように、ＭＤ及びＣＤ方向と関連付けられている。トップシート２０の領域３は、ＭＤ−ＣＤ平面内にある。トップシート２０は、セルロース系材料を含むことができる。
【００２６】
図２に示されているように、構造的に変更されたゾーン８０は、周辺部Ｐと、長さＸと、長軸７を有する。長さＸは、周辺部Ｐの上の２つの点の間の最大直線寸法である。長軸７は、長さＸによって隔てられた、周辺部Ｐの２つの点の間に延びている。構造的に変更されたゾーン８０は、幅Ｙを有する。幅Ｙは、長さＸと直角に測定される、周辺部Ｐの２つの点の間の最大寸法である。長さＸは幅Ｙよりも長い。短軸４は、長軸と直角に測定されると共に幅Ｙで隔たれた、周辺部Ｐの２つの点の間に延びている。構造的に変更されたゾーン８０の長軸７は、トップシートの長手方向中心線Ｌに対して非対称である。周辺部Ｐの上のいずれかの２つの点の間に引かれた線が周辺部Ｐと交差しないように、構造的に変更されたゾーン８０を形作ることができる。更には、構造的に変更されたゾーン８０が１つの長軸７のみを有するという点で長軸７が唯一のものになるように、構造的に変更されたゾーン８０を形作ることができる。
【００２７】
第１の部分６０及び第２の部分７０は、１つ又は複数の同じ前駆体材料からなることができる。材料の連続的ウェブは、単一の一体型ウェブからなることができる。
【００２８】
長さＸは、幅Ｙの約１．２倍を超えることができる。長さＸは、幅Ｙの約１．５倍を超えることができる。長さＸは、幅Ｙの約２倍を超えることができる。
【００２９】
第２の部分７０内の構造的に変更されたゾーン８０は、第１の部分によってＭＤ−ＣＤ平面内に画定することができる。
【００３０】
トップシート２０はトップシート長を有し、この長さは、長手方向中心線Ｌと平行に測定される最長寸法である。トップシート２０はトップシート幅を有し、この幅は、ＣＤで、例えば横断方向中心線Ｔと平行に測定される寸法である。横断方向中心線Ｔは、長手方向中心線Ｌの長さの中心で長手方向中心線Ｌを交差する。トップシート２０の幅は、吸収物品１０の長さに沿って変化するか、又は実質的に一定であることができる。説明する目的上、吸収性物品１０は、トップシート２０の長手方向中心線Ｌと一致するように置かれた長手方向中心線と、トップシート２０の横断方向中心線Ｔと一致するように置かれた横断方向中心線とを有する。吸収性物品１０の実際の長手方向中心線及び横断方向中心線は、トップシート２０の長手方向中心線Ｌ及び横断方向中心線Ｔと一致している必要はない。吸収性物品１０は、トップシート２０の機械方向及び機械横方向と一致するＭＤ及びＣＤを有する。トップシート２０は、吸収性物品１０の垂直軸Ｈと一致するように置かれた垂直軸を有する。
【００３１】
吸収性物品１０は、バックシート３０の衣類に面する表面２４の上に、位置決め接着剤３６のストリップを有することができる。位置決め接着剤は、下着の材料と一時的結合を確立できるホットメルト接着剤材料であることができる。好適な材料は、カナダ、オンタリオ州トロント（Toronto）のＨ．Ｂ．フラー（H. B. Fuller）から市販されているＨＬ−１４９１  ＸＺＰと称される組成物である。
【００３２】
理論に束縛されずに、長軸７がトップシート２０の長手方向軸Ｌに対して非対称になるように第１の部分７０を配置することによって、第２の部分７０は、更に効果的に流体獲得の向上をもたらし、着用者の身体の特定の部分に快適な装着感を提供できると考えられる。例えば、生理用ナプキンである吸収性物品１０では、第２の部分７０が一般に着用者の膣に近接して配置される場合、上記のように配置されており、迅速な流体獲得に適した物理的構造体を有する第２の部分７０と、再湿潤を防ぐように流体保持に適した物理的構造体を有する第１の部分６０は、流体の獲得及び保持の向上をもたらすことができる。非対称に配置された第２の部分７０は、生理用ナプキンが着用者の股領域内で、着用者の身体に対して移動するのに応じて、第２の部分７０の少なくとも一部が時折、流体の出所である膣と揃う可能性の向上をもたらすと考えられる。同様に、成人用失禁製品及びおむつでは、第２の部分７０は時折、尿失禁の場合には尿道と、便失禁の場合には肛門と揃う場合がある。すなわち、矢状面に対して概ね左右対称である（すなわち、左半分と右半分が対称的である）ヒトの股領域では、着用者の身体の対称面に対して非対称である第２の部分７０を有する吸収性物品は、第２の部分７０の少なくとも一部が時折、着用者の身体の所望の場所と揃う可能性の向上をもたらすことができる。
【００３３】
更には、非対称に配置された第２の部分７０は、生理用ナプキン内で用いられる第２の部分７０の面積の縮小を可能にすると考えられ、これは、流体獲得のような特性のためのトップシートの部分を拡大すると、再湿潤及び快適性のようなその他の特性に関わるトップシートの部分の劣化を生じ得るため、第２の部分７０の面積の縮小は重要である場合がある。同様に、快適性又は皮膚の健康など、その他の利点をもたらす第２の部分７０を、吸収性物品１０の他の場所の上に、長手方向軸Ｌに対して非対称に配置して、トップシート２０の特定の部分の利点と短所との間の一様なバランスと、物理的構造を含む特定の特性を有する吸収性物品１０の部分が、利点の対象である着用者の身体部分と近接する可能性の上昇をもたらすことができると考えられる。
【００３４】
構造的に変更されたゾーン８０は、トップシート２０と一体的なものとして説明することができる。すなわち、トップシート２０は、構造的に変更されたゾーン８０からなる。構造的に変更されたゾーン８０と第１の部分６０は、材料の連続的な１つ又は複数のウェブからなることができる。構造的に変更されたゾーン８０と第１の部分６０は、同じ前駆体材料からなることができる。構造的に変更されたゾーン８０と、第１の部分６０は、相互に係合する２つ以上の層からなることができる。長手方向中心線Ｌ、横断方向中心線Ｔ、長軸７、及び短軸４は、単一の点で相互に交差し合うことができる。構造的に変更されたゾーン８０の長軸７と短軸４の交点は、図２に示されているように、長手方向中心線Ｌと横断方向中心線Ｔとの交点と一致している必要はない。
【００３５】
構造的に変更されたゾーン８０は、構造的に変更されたゾーン８０の長さに対して左右対称であることができる。
【００３６】
構造的に変更されたゾーン８０の長軸７は、長手方向中心線Ｌと左右対称な状態から約１０度超ずれることができる。構造的に変更されたゾーン８０の長軸７は、長手方向中心線Ｌと左右対称な状態から約１５度超ずれることができる。構造的に変更されたゾーン８０の長軸７は、長手方向中心線Ｌと左右対称な状態から約３０度超ずれることができる。構造的に変更されたゾーン８０の長軸７は、長手方向中心線Ｌと左右対称な状態から約４０度超ずれることができる。左右対称な状態からずれる、とは、構造的に変更されたゾーン８０の長軸７は、トップシートの長手方向中心線Ｌと平行でないことを意味する。長軸７と長手方向中心線Ｌは、交点を有するとみなすことができ、長軸７と長手方向中心線Ｌとの間の角度は、長軸７が長手方向中心線Ｌと左右対称な状態からずれている度合いである。
【００３７】
構造的に変更されたゾーン８０の長軸７は、横断方向中心線Ｔと左右対称な状態から約１０度超ずれることができる。構造的に変更されたゾーン８０の長軸７は、横断方向中心線Ｔと左右対称な状態から約１５度超ずれることができる。構造的に変更されたゾーン８０の長軸７は、横断方向中心線Ｔと左右対称な状態から約３０度超ずれることができる。構造的に変更されたゾーン８０の長軸７は、横断方向中心線Ｔと左右対称な状態から約４０度超ずれることができる。左右対称な状態からずれる、とは、構造的に変更されたゾーン８０の長軸７が、トップシートの横断方向中心線Ｔと平行でないことを意味する。長軸７と横断方向中心線Ｔは、交点を有するとみなすことができ、長軸７と横断方向中心線Ｔとの間の角度は、長軸７が横断方向中心線Ｔと左右対称な状態からずれている度合いである。
【００３８】
長軸７は長手方向中心線Ｌと左右対称な状態から、短軸４は横断方向中心線Ｔと左右対称な状態から、それぞれずれることができる。長軸７は長手方向中心線Ｌと左右対称な状態から、短軸４は横断方向中心線Ｔと左右対称な状態から、それぞれ約１５度超ずれることができる。長軸７は長手方向中心線Ｌと左右対称な状態から、短軸４は横断方向中心線Ｔと左右対称な状態から、それぞれ約３０度超ずれることができる。
【００３９】
１つの代替的実施形態では、構造的に変更されたゾーン８０は円形ではない、別の代替的実施形態では、構造的に変更されたゾーン８０は、正方形ではない。別の代替的実施形態では、構造的に変更されたゾーン８０は、矩形ではない。別の実施形態では、構造的に変更されたゾーン８０は、円形、正方形、又は矩形ではない。別の代替的実施形態では、構造的に変更されたゾーン８０は、四辺形ではない。別の代替的実施形態では、構造的に変更されたゾーン８０は、多角形ではない。別の代替的実施形態では、構造的に変更されたゾーン８０は、多角形又は円形ではない。
【００４０】
別の代替的実施形態では、周辺部Ｐは、長手方向中心線Ｌと平行な軸に対して左右対称でない。別の代替的実施形態では、周辺部Ｐは、横断方向中心線Ｔと平行な軸に対して左右対称でない。別の代替的実施形態では、周辺部Ｐは、長手方向中心線Ｌと平行な軸に対して左右対称でなく、周辺部Ｐは、横断方向中心線Ｔと平行な軸に対して左右対称でない。
【００４１】
構造的に変更されたゾーン８０は、トップシート面積の約２％を超えることができ、この面積は、トップシート２０の長手方向中心線Ｌと横断方向中心線Ｔとの平面内で測定されるものである。構造的に変更されたゾーン８０は、トップシート面積の約５％を超えることができる。構造的に変更されたゾーン８０は、トップシート面積の約１０％を超えることができる。構造的に変更されたゾーン８０は、トップシート面積の約２０％を超えることができる。構造的に変更されたゾーン８０は、トップシート面積の約４０％を超えることができる。構造的に変更されたゾーン８０は、トップシート面積の約５０％を超えることができる。構造的に変更されたゾーン８０は、トップシート面積の約７０％を超えることができる。
【００４２】
構造的に変更されたゾーン８０の流体獲得速度は、第１の部分６０の流体獲得速度を上回ることができる。構造的に変更されたゾーン８０の流体獲得速度は、第１の部分６０の流体獲得速度を約２倍超上回ることができる。流体獲得速度は、生理用ナプキンのオールウェイズウルトラ（ALWAYS ULTRA）で見られるように、吸収性コア４０に付着し、吸収性コア４０を覆い、吸収性コア４０と接触しているトップシート２０に０．２５ｍＬの羊血液を注ぐ落下試験を用いて測定することができる。羊血液は、４ｍｍの開口直径を有するピペットを用いて注ぎ、秒単位で、羊血液がトップシートを通って下のコアに達するのに要する時間を測定する。この時間が流体獲得速度である（秒単位で報告）。好適な羊血液は、クリーブランド・サイエンティフィック（Cleveland Scientific）から入手できる。
【００４３】
構造的に変更されたゾーン８０は、マクロ機構を含むことができる。マクロ機構は、２０／２０の視力を有する人の肉眼で、３０ｃｍの距離から、標準的な１００ワットの白熱電球の照明と少なくとも等しい照明で見ることのできる要素である。マクロ機構は、約０．２５ｍｍ２を超えるＭＤ−ＣＤ面内面積を有する要素であることができる。マクロ機構は、約１ｍｍ２を超えるＭＤ−ＣＤ面内面積を有する要素であることができる。マクロ機構は、約２ｍｍ２を超えるＭＤ−ＣＤ面内面積を有する要素であることができる。マクロ機構は、約５ｍｍ２を超えるＭＤ−ＣＤ面内面積を有する要素であることができる。マクロ機構は、互いに約１ｍｍ以上の中心間隔を置くことができる。
【００４４】
例として、かつ限定しないものとして、マクロ機構は、単一の孔、単一の房、又は、ＭＤ−ＣＤ面から突出している単一の孔であることができる。房、孔、及びＭＤ−ＣＤ面から突出している単一の孔以外のマクロ機構も考えられる。
【００４５】
構造的に変更されたゾーン８０は、ミクロ機構を含むことができる。ミクロ機構は、２０／２０の視力を有する人の肉眼で、３０ｃｍの距離から、標準的な１００ワットの白熱電球の照明と少なくとも等しい照明で見ることのできない要素である。
【００４６】
例として、かつ限定しないものとして、ミクロ機構は、単一の孔、単一の房、又は、ＭＤ−ＣＤ面から突出している単一の孔であることができる。房、孔、及びＭＤ−ＣＤ面から突出している単一の孔以外のミクロ機構も考えられる。例として、かつ限定しないものとして、構造的に変更されたゾーン８０は、孔又は房を含むことができる。構造的に変更されたゾーン８０は、皮膚の健康及び／又は流体獲得の向上をもたらす他の要素又は構造体を含むことができる。
【００４７】
図３に示されているように、第１の部分６０は第１の孔９０を有することができ、第２の部分７０は第２の孔１００を有することができる。第１の孔９０は、第２の孔１００と異なることができる。第１の孔９０は、第２の孔１００と構造が異なることができる。例えば、大きい孔を有するトップシート２０は、小さい孔を有するトップシートよりも容易に流体を獲得できる。逆に、小さい孔を有するトップシートは、大きい孔を有するトップシートよりも、トップシートの再湿潤を起こす傾向を低くできる。理論に束縛されることなく、異なる孔を有する材料は、別々に着用者の皮膚と相互作用することもできると考えられる。
【００４８】
第１の孔９０と第２の孔１００は、円形の開口部であることができる。個々の第１の孔９０及び第２の孔１００は、約０．１ｍｍ２〜約４ｍｍ２の面積と、約０．１ｍｍ２刻みの孔間面積を有することができる。個々の第１の孔９０及び第２の孔１００は、約０．２５ｍｍ２、約１ｍｍ２、又は約２ｍｍ２の面積を有することができる。個々の第１の孔９０及び第２の孔１００は、約０．２５ｍｍ２を超える面積を有することができる。
【００４９】
個々の第１の孔９０は第１の大きさ９１を有することができ、個々の第２の孔１００は第２の大きさ１０１を有することができる。図３に示されているように、第２の大きさ１０１は第１の大きさ９１と異なることができる。１つの孔の寸法は、（トップシートの観察者に対して示されている）ＭＤ−ＣＤ面内の孔の最大寸法である。第２の大きさ１０１は、第１の大きさ９１よりも大きくすることができる。第２の大きさ１０１は、第１の大きさ９１よりも小さくすることができる。
【００５０】
個々の第１の孔９０の面内幾何学形状は、個々の第２の孔１００の面内幾何学形状と異なることができる。面内幾何学形状とは、ＭＤ−ＣＤ面が観察者に面するように、トップシート２０の身体に面する表面２３を見ている観察者に示される物体の形を指す。例えば、図４に示されているように、第１の孔９０は、実質的に円形を有することができ、第２の孔１００は、実質的に楕円形を有することができる。理論に束縛されずに、材料内の孔の形は、材料が流体をいかにして獲得又は伝達するか、及び、材料がどの程度滑らかであると感知されるかに影響を及ぼす場合があると考えられる。例えば、楕円形の孔の短軸と、円形の孔の直径がほぼ同じであっても、人が、楕円形の孔の長軸と平行な方向で材料をなでると、楕円形の孔を有する材料は、円形の孔を有する材料よりも滑らかに感じられる場合がある。楕円形を有する孔は、長軸寸法の短軸寸法に対する比が１を超えることができる。楕円形を有する孔は、長軸寸法の短軸寸法に対する比が約１．５を超えることができる。
【００５１】
第１の部分６０の面外幾何学形状は、第２の部分７０の面外幾何学形状と異なることができ、この面外とは、ＭＤ−ＣＤ面と直交する方向を指す。トップシート２０の面内配置は、長手方向中心線Ｌと横断方向中心線Ｔとによって画定することができる。第１の部分６０と第２の部分７０とが孔を含む場合、個々の第１の孔９０の面外幾何学形状は、個々の第２の孔１００の面外幾何学形状と異なることができる。面外幾何学形状は、ＭＤ−ＣＤ面（又は長手方向中心線Ｌと横断方向中心線Ｔとによって画定される面）と直交する材料の横断面を見ている観察者に示される形を指す。観察者は、面外幾何学形状を視覚的に感じることができる。場合によっては、トップシート２０の異なる部分の面外幾何学形状は、異なる流体獲得特性を有する部分をもたらすことができると共に、トップシート２０の異なる部分に触れると、異なる触感を提供することができる。すなわち、トップシート２０の第１の部分６０と第２の部分７０は、異なる感触を有し得る。人の身体に近接させて装着する衣類の技術分野では、材料又は布地の感触を「手触り」という。
【００５２】
トップシート２０の一部が図５に示されている。図５に示されているように、第１の部分６０の第１の孔９０は、ＭＤ−ＣＤ面内において実質的に平らであることができる。第２の部分７０の第２の孔１００は、ＭＤ−ＣＤ面からｚ方向に突出することができる。理論に束縛されずに、ＭＤ−ＣＤ面から突出している孔を有する材料は、材料の変形性と面外突出部の幾何学形状と孔のへりの幾何学形状に応じて、面内の孔を有する材料と異なる形で流体を獲得できる。
【００５３】
第１の部分６０は、第１の部分の孔面密度を有することができ、第２の部分７０は、第２の部分の孔面密度を有することができる。第１の部分の孔面密度は、第２の部分の孔面密度と異なることができる。
【００５４】
トップシート２０は、フィルム、不織布、又はラミネートであることができる。限定されないものとして、ラミネートトップシートは、２つの層のフィルム、２つの層の不織布、フィルムを有する１つの層の不織布を含むことができる。孔としては、ミクロ孔とマクロ孔を挙げることができる。マクロ孔は、２０／２０の視力を有する人の肉眼で、３０ｃｍの距離から、標準的な１００ワットの白熱電球の照明と少なくとも等しい照明で見ることのできる孔である。マクロ孔は、約０．２５ｍｍ２を超えるＭＤ−ＣＤ面内面積を有する要素であることができる。ミクロ孔は、２０／２０の視力を有する人の肉眼で、３０ｃｍの距離から、標準的な１００ワットの白熱電球の照明と少なくとも等しい照明で見ることのできない孔である。ミクロ孔及び／又は他のテキスチャーは、本明細書に記載されているような加工の前に、形成することができる。
【００５５】
トップシート２０として用いることができる有孔ウェブ１は、図６に示されているように形成することができる。図６に示されているように、ウェブ１は、第１の側面１２と第２の側面１４を有する概ね平面の、２次元前駆体ウェブ２５から形成することができる。前駆体ウェブ２５は、例えば、ポリマーフィルム、不織布ウェブ、織布地、紙ウェブ、ティッシュ・ペーパー・ウェブ、セルロース系ウェブ、若しくは編布地、又は、これらのいずれかの多層ラミネートであることができる。一般に、「側面」という用語は、本明細書では、紙及びフィルムのような概ね２次元のウェブの２つの主表面を説明する用語の一般的な用法で用いられる。複合又はラミネート構造体では、ウェブ１の第１の側面１２は、一方の最も外側の層又はプライの第１の側面であり、第２の側面１４は、他方の最も外側の層又はプライの第２の側面である。
【００５６】
前駆体ウェブ２５は、ポリマーフィルムウェブ又はセルロース系ウェブであることができる。ポリマーフィルムウェブは、変形可能であることができる。変形可能とは、本明細書で使用する場合、弾性限度を超えて伸長させると、新たに形成された形態を実質的に保持する材料を説明する。このような変形可能な材料は、ホモポリマー及びポリマーブレンドのように、化学的に均質であっても不均質であってもよく、平面シート又はラミネートのように、構造的に均質であっても不均質であってもよく、又は、これらの材料のいずれかの混合物であってもよい。
【００５７】
用いることのできる変形可能なポリマーフィルムウェブは、材料の固体状態の分子構造の変化が起こる形質転換温度範囲を有することができる。この構造変化としては、結晶構造の変化、及び／又は固体状態から溶融状態への変化を挙げることができる。結果として、上記の形質転換温度範囲では、材料の特定の物理的特性が実質的に変化する。熱可塑性フィルムでは、形質転換温度範囲は、そのフィルムの溶融温度範囲であり、この温度より高い場合には、フィルムは、溶融状態にあると共に、熱機械前歴の実質的に全てを失う。
【００５８】
ポリマーフィルムウェブは、そのポリマーの組成及び温度に左右される特徴的なレオロジー特性を有する熱可塑性ポリマーを含むことができる。このような熱可塑性ポリマーは、そのガラス転移温度よりも低い温度において、硬質で、堅く、及び／又は脆性であることができる。ガラス転移温度よりも低い温度においては、分子は、剛性の固定された位置にある。ガラス転移温度よりも高いが、溶融温度範囲よりも低い温度においては、熱可塑性ポリマーは粘弾性を呈する。この温度範囲では、熱可塑性材料は一般に、ある程度の結晶化度を有し、概ね可撓性であり、力を受けると、ある程度変形可能である。このような熱可塑性物質の変形性は、変形速度、変形量（寸法的な量）、変形する時間の長さ、及び温度によって決まる。一実施形態では、この粘弾温度範囲内にある熱可塑性ポリマー、特に熱可塑性フィルムを含む材料を形成するために、プロセスを用いることができる。
【００５９】
ポリマーフィルムウェブは、特定の量の延性を含むことができる。延性とは、本明細書で使用する場合、材料が破損（破裂、破断、又は分離）する前に、材料を変形せさたときに起こる恒久的かつ回復不能な塑性ひずみの量である。本明細書に記載されているように用いることができる材料は、少なくとも約１０％、又は少なくとも約５０％、又は少なくとも約１００％、又は少なくとも約２００％の最低延性を有することができる。
【００６０】
ポリマーフィルムウェブは、ポリオレフィン、ナイロン、ポリエステルなどのように、フィルムとして標準的に押し出されるか、又はキャストされる材料を含むことができる。このようなフィルムは、ポリエチレン、低密度ポリエチレン、線状低密度ポリエチレン、ポリプロピレン、並びに、これらの材料をかなりの割合で含むコポリマー及びブレンドのような熱可塑性材料であることができる。このようなフィルムを表面改質剤で処理して、ロータス効果を付与するなど、親水性又は疎水性特性を付与することができる。後述されているように、ポリマーフィルムウェブは、非平滑化するか、又は別の方法で、完全に平らかつ平面的な構成から変えることができる。
【００６１】
前駆体ウェブ２５は、不織布ウェブであることができる。不織布の前駆体ウェブ２５では、前駆体ウェブ２５は、非接着繊維、絡合繊維、トウ繊維などを含むことができる。繊維は、延伸性及び／又は弾性であることができ、加工に備えて事前に伸長させてもよい。前駆体ウェブ２５の繊維は、スパンボンド法で作られた繊維のように連続的であるか、カードプロセスで典型的に用いられる繊維のように、ある長さに切断することがきる。繊維は、吸収性であることができ、繊維性吸収ゲル化材料を含むことができる。繊維は、バイコンポーネント、多成分、成形、けん縮、又は、不織布ウェブ及び繊維の技術分野において既知であるその他のいずれかの配合又は構成のものであることができる。
【００６２】
不織布の前駆体ウェブ２５は、有孔ウェブ１に形成されるほど十分な伸長特性を有するポリマー繊維を含むいずれかの既知の不織布ウェブであることができる。一般に、ポリマー繊維は、化学的結合（例えば、ラテックス又は接着剤結合）、圧力接着、又は熱接着のいずれかによって結合可能であることができる。下記の結合プロセスで熱接着技術を用いる場合、熱可塑性粉末又は繊維のような熱可塑性材料を特定の割合で用いて、後で更に詳しく論じるように、ウェブ内の繊維部分の熱接着を促進できる。不織布の前駆体ウェブ２５は、約１００重量％の熱可塑性繊維を含むことができる。不織布の前駆体ウェブ２５は、約１０重量％ほどの熱可塑性繊維を含むことができる。同様に、不織布の前駆体ウェブ２５は、約１０％〜約１００％の間のいずれかの１％刻みの重量比の熱可塑性繊維を含むことができる。
【００６３】
前駆体ウェブ２５は、２つ以上の前駆体ウェブの複合体又はラミネートであることができ、２つ以上の不織布ウェブ、又は、ポリマーフィルム、不織布ウェブ、織布地、紙ウェブ、ティッシュ・ウェブ、若しくは編布地の混合物を含むことができる。前駆体ウェブ２５は、供給ロール１５２（若しくは、複合的なウェブラミネートの場合に必要な複数の供給ロール）、又は、フェストゥーンウェブのように、当該技術分野において既知の他のいずれかの供給手段から供給することができる。一実施形態では、前駆体ウェブ２５は、ポリマーフィルム押出成形機、又は不織布作製用製造ラインのようなウェブ作製装置から直接供給することができる。
【００６４】
前駆体ウェブ２５（ラミネート又は多層前駆体ウェブ２５を含む）の総坪量は、ウェブ１の最終用途に応じて、約８ｇｓｍ〜約５００ｇｓｍの範囲であることができ、約８〜約５００ｇｓｍの間の１ｇｓｍ刻みの値で作製することができる。不織布の前駆体ウェブ２５の構成繊維は、ポリマー繊維であることができ、モノコンポーネント、バイコンポーネント、及び／又は２成分繊維、中空繊維、非丸形状繊維（例えば、成形（例えば３葉）繊維、又は毛管路繊維）であることができ、０．１〜５００マイクロメートルの範囲の０．１マイクロメートル刻みの値の主要横断面寸法（例えば、丸形状繊維の直径、楕円形状繊維の長軸、不規則形状の最長直線寸法）を有することができる。
【００６５】
前駆体ウェブ２５は、例えば、放射加熱、強制空気加熱、対流加熱によるか、又は、油加熱したローラー全体を加熱するなど、当該技術分野において既知の手段によって予熱することができる。前駆体ウェブ２５は、界面活性剤、ローション、接着剤などのようなコーティングで処理することができる。前駆体ウェブ２５の処理は、噴霧、スロットコーティング、押出加工、又は、別の方法で片方又は両方の表面にコーティングを塗布するなど、当該技術分野において既知の手段によって実現することができる。
【００６６】
供給ロール１５２が図６の矢印で示されている方向に回転すると、前駆体ウェブ２５は、様々なアイドラーローラー、張力制御ローラーなどのいずれかの上又は周囲を含め、当該技術分野において既知の手段によって、機械方向で、一対の逆回転ロール１０２及び１０４からなるニップ１１６に移動する。ロール１０２及び１０４は、形成装置１０３を含むことができる。一対のロール１０２及び１０４は、切頭の概ね円錐形の構造体８と前駆体ウェブ２５内の孔を形成するように作用することができる。有孔ウェブ１は、巻き取りロール１８０に巻き取ることができる。
【００６７】
ウェブ内に孔を作製するには、様々なアプローチがある。孔を作るために選択したアプローチに影響を及ぼし得る要因としては、前駆体ウェブ２５が不織布であるかポリマーフィルムであるか、孔の所望の幾何学形状、所望の加工速度、及び、所望されるプロセスの制御の量が挙げられるが、これらに限定されない。
【００６８】
ポリマーフィルムウェブ及び不織布ウェブ内に孔を形成するためのアプローチは、図７に示されているような一対の噛合ロール１０２及び１０４を用いるものであり、オドネル（O’Donnell）らの米国特許出願公開第１１／２４９，６１８号に開示されている。図７を参照すると、図６に示されている装置の、有孔ウェブ１を形成することのできる部分が更に詳細に示されている。形成装置１０３は、一対の鋼（又はその他の好適に硬質な材料）製の噛合ロール１０２及び１０４を含むことができ、この各ロールは、軸Ａを中心に回転し、軸Ａは平行であり、同じ面内にある。前駆体ウェブ２５が、ある回転角によって、ロール１０４の上に留まるように、形成装置１０３を設計することができる。図７は、原理上、前駆体ウェブ２５が、形成装置１０３上のニップ１１６を通じて真っ直ぐ進み、有孔ウェブ１として出てくる様子を示している。前駆体ウェブ２５又は有孔ウェブ１は、ニップ１１６の前（前駆体ウェブ２５の場合）又は後ろ（ウェブ１の場合）で、所定の回転角によって、ロール１０２又は１０４のいずれかに部分的に巻き付けることができる。
【００６９】
ロール１０２は、ロール１０２の周辺全体を中断なく取り巻いて延びていることができる、複数の隆起部１０６と対応する谷部分１０８とを含むことができる。有孔ウェブ１において、どの種類のパターンが望ましいかに応じて、ロール１０２は、隆起部１０６の一部又は全部が周囲方向に連続的でなく、割れ目又は間隙を有するように、例えば、エッチング、ミリング、又はその他の機械加工などにより、一部が除去されている隆起部１０６を含むことができる。隆起部１０６は、ロール１０２の軸Ａに沿って、相互に間隔を置いて配置することができる。例えば、ロール１０２の中３分の１は滑らかであることができ、ロール１０２の外３分の１は、相互に間隔を置いて配置されている複数の隆起部を有することができる。同様に、ロール１０２の中３分の１の上の隆起部１０６は、ロール１０２の外３分の１の上の隆起部１０６よりも近い間隔で配置することができる。周囲方向、軸方向、又はこれらの双方の方向のいずれかの割れ目又は間隙は、円又はダイヤモンドのような幾何学的パターン含むパターンを形成するように配列することができる。一実施形態では、ロール１０２は、後述のロール１０４の歯１１０と同様の歯を有することができる。このように、有孔ウェブ１の両側に、外向きに延びている部分を有する３次元の孔を有することが可能である。
【００７０】
ロール１０４は、ロール１０４の少なくとも一部の周りを隔置関係で延びている、周囲方向に隔置された歯１１０の列になるように変更された、周囲方向に延びている隆起部を複数列含むことができる。ロール１０４の歯１１０の個々の列は、対応する溝１１２によって隔てることができる。動作時には、ロール１０２の隆起部１０６がロール１０４の溝１１２の中まで延び、ロール１０４の歯１１０がロール１０２の谷部分１０８の中まで延びるように、ロール１０２及び１０４が噛み合う。ロール１０２及び１０４の両方又はいずれかを、熱油入ローラー又は電気加熱ローラーを組み込むことによるなど、当該技術分野において既知の手段によって加熱することができる。ロールの両方又はいずれかを、表面対流によって、又は表面放射によって加熱してもよい。図７に示されているように、歯１１０の間隔及び大きさは様々であることができる。ロール１０４の一方の部分の歯１１０及び溝１１２の間隔及び／又は大きさは、ロール１０４の別の部分の歯１１０及び溝１１２の間隔及び／又は大きさと異なることができる。これによって、トップシート２０を形成することができる有孔ウェブ１の異なる部分が、相互に異なる第１及び第２の部分を有することが可能になる。ウェブ１の一部が孔を有さないように、ロール１０４の一部は、歯１１０を有さないようにできる。図７の概略図に示されているように、切頭の概ね円錐形の構造体８は、前駆体ウェブ２５内に形成することができる。
【００７１】
隆起部１０６と代表的な歯１１０を含む噛合ロール１０２及び１０４の一部の横断面の概略図が図８に示されている。図示されているように、歯１１０は、歯高ＴＨ（ＴＨは、隆起部１０６の高さに当てはめることもでき、歯高と隆起部の高さは同じであることができることに留意されたい）を有し、歯間隔（又は隆起部間隔）はピッチＰという。図示されているように、係合深度（ＤＯＥ）Ｅは、ロール１０２及び１０４の噛合度の測定値であり、隆起部１０６の先端から、歯１１０の先端までを測定したものである。係合深度Ｅ、歯高ＴＨ、及びピッチＰは前駆体ウェブ２５の特性、及び有孔ウェブ１の所望の特徴に応じ、所望によって様々であることができる。
【００７２】
一実施形態では、図８に示されている寸法、及び本明細書に記載されている寸法は動作温度における寸法であり、隆起部、溝、及び／又は歯の寸法は、熱膨張を考慮して機械加工する。ロール１０２及び１０４は、耐摩耗性ステレンス鋼で作製することができる。
【００７３】
孔の面密度は、約１孔／ｃｍ２〜約６孔／ｃｍ２〜約６０孔／ｃｍ２（１孔／ｃｍ２刻み）と様々であることができる。少なくとも約１０孔／ｃｍ２、又は少なくとも２５孔／ｃｍ２であり得る。
【００７４】
形成装置１０３との関連で理解できるように、孔は、概ね平面かつ２次元と称することのできる前駆体ウェブ２５を機械的に変形させることによって作製することができる。「平面」及び「２次元」とは単に、前駆体ウェブ２５が、切頭の概ね円錐形の構造体８の形成によって付与された明確な面外かつｚ方向の３次元性を有する完成した有孔ウェブ１に対して平らであることができることを意味する。「平面」及び「２次元」とは、いずれかの特定の平坦性、平滑性、又は次元性を暗に示すことは意図されておらず、軟質な繊維性不織布ウェブは、作製時の状態において、平面であることができる。
【００７５】
前駆体ウェブ２５がニップ１１６を通ると、ロール１０４の歯１１０がロール１０２の谷部分１０８の中に入り、同時に、前駆体ウェブ２５の面外に材料を導き、切頭の概ね円錐形の構造体８と孔を形成し、この孔は、切頭の概ね円錐形の構造体のへりによって画定される。実際には、歯１１０は、前駆体ウェブ２５を「押して」貫通する。歯１１０の先端が前駆体ウェブ２５を押して貫通すると、ウェブの材料を歯１１０によって前駆体ウェブ２５の面外に導くことができ、ｚ方向に伸長及び／又は可塑的に変形させることができ、切頭の概ね円錐形の構造体８及び孔によって特徴付けられる面外幾何学形状を作り出す。切頭の概ね円錐形の構造体８は、火山形の構造体と考えることができる。
【００７６】
図９は、前駆体ウェブ２５が平らなフィルムではなく、微小な段差２によって事前に非平滑化されたフィルムであった３次元有孔ウェブ１の実施形態を示している。段差２は、突出部、エンボス、穴などであることができる。図示されている実施形態では、段差２は、ハイドロフォーミングプロセスによって形成された火山形のミクロ孔である。好適なハイドロフォーミングプロセスは、１９８６年９月２日にクーロ（Curro）らに発行された米国特許第４，６０９，５１８号に開示されている多相ハイドロフォーミングプロセスの第１の相である。図９に示されているウェブで用いたハイドロフォーミングスクリーンは、「１００メッシュ」のスクリーンで、フィルムは、インディアナ州テレホート（Terre Haute）のトレデガー・フィルム・プロダクツ（Tredegar Film Products）から入手した。隆起部と切頭の概ね円錐形の構造体８によって画定される孔は、形成装置１０３のロール１０４の歯１１０によって形成することができる。切頭の概ね円錐形の構造体の隆起部が、トップシートの身体に面する表面の上に位置するように、切頭の概ね円錐形の構造体８をトップシート２０内で配置することができる。切頭の概ね円錐形の構造体の隆起部が、トップシート２０の衣類に面する表面の上に位置するように、切頭の概ね円錐形の構造体８をトップシート２０内で配置することができる。切頭の概ね円錐形の構造体の隆起部の一部がトップシート２０の衣類に面する表面の上に位置し、切頭の概ね円錐形の構造体の隆起部の一部がトップシート２０の身体に面する表面の上に位置するように、切頭の概ね円錐形の構造体８をトップシート２０内で配置することができる。
【００７７】
また、段差２は、柔軟な触感を提供する質感をもたらす非有孔突出部又は微細繊維であることができる。非有孔突出部又は微細繊維以外の段差２も考えられる。柔軟性は、ウェブ１を使い捨て吸収性物品のトップシートとして用いるときに有益であり得る。柔軟で順応性のある使い捨て吸収性物品用トップシートは、物品の身体に面する表面としての、第２の側面１４が段差２を有する有孔ウェブ１を用いる場合に実現することができる。いくつかの実施形態では、場合によって、異なるレベルの快適性、又は流体の流動に関わる異なる特性を提供するように、段差２は、トップシートの衣類に面する表面の上に位置することができる。
【００７８】
図９に示されているフィルム実施形態の孔は、図７に示されているような装置の上で作製した。図７では、形成装置１０３は、１つのパターン付きロール、例えばロール１０４と１つのパターン無しロール１０２を有するように配列されている。特定の実施形態では、ニップ１１６は、それぞれのロールの同じ又は異なる対応領域内に同じパターン又は異なるパターンのいずれかを有する２つのパターン付きロールを用いることによって形成することができる。このような装置は、有孔ウェブ１の両側から突出している孔と共に、ウェブ１内にマクロの質感、例えば段差か、ミクロ孔か、又はミクロパターンを有するウェブを作製することができる。同様に、更なる切頭の概ね円錐形の構造体８及び／又は孔を有するように有孔ウェブ１を再加工するように、多数の形成装置１０３を有することが望ましい場合がある。例えば、有孔ウェブ１の切頭の概ね円錐形の構造体８の孔の面密度の増大は、前駆体ウェブ２５を２つ以上の形成装置１０３に通して加工することによって、又は、歯１１０の間隔を狭くすることによって、実現することができる。
【００７９】
孔に関連する数、孔の面密度、大きさ、幾何学形状、面外幾何学形状は、歯１１０の数、間隔、幾何学形状、及び大きさを変えると共に、必要に応じてロール１０４及び／又は１０２に寸法変化を加えることによって、変えることができる。第１の孔を有する第１の部分６０と、第２の孔を有する第２の部分７０とを有するトップシート２０は、ロール１０４の異なる部分が、ある１つの大きさ及び／又は間隔の歯１１０有し、ロール１０４の別の部分が、別の大きさ及び／又は間隔の歯１１０を有するロール１０４を用いて形成することができる。図１０は、ロール１０４の異なる区域によって異なる大きさ及び／又は間隔の歯１１０を有するロール１０４の一部を示している。歯１１０は、概ね円錐、角錐、切頭円錐、若しくは切頭角錐形、又はその他のいずれかの好適な形であることができる。
【００８０】
トップシート２０は、有孔不織布ウェブを含むことができる。図１１を参照すると、使い捨て吸収性物品のトップシートとして用いるために好適な不織布ウェブを選択的に穿孔するためのプロセスと装置が概略的に示されている。米国特許出願公開第１１／２４９，６１８号、米国特許第５，７１４，１０７号、及び同第５，６２８，０９７号は、不織布ウェブの孔を作るための孔、装置、及び方法を開示している。
【００８１】
不織布の前駆体ウェブ２５は、供給ロール１５２から解かれ、供給ロール１５２が、供給ロール１５２に付随の矢印で示されている方向に回転すると、供給ロール１５２に付随の矢印で示されている方向に進むことができる。不織布の前駆体ウェブ２５は、カレンダーロール１１１０と滑らかなアンビルローラー１１１２によって形成されたウェブ薄化ローラー装置１１０８のニップ１１６を通る。
【００８２】
不織布の前駆体ウェブ２５は、例えば、既知のメルトブローイングプロセス、又は既知のスパンボンディングプロセスのような既知の不織布押出プロセスによって形成して、最初に供給ロール上に接着及び／又は貯蔵することなく、直接ニップ１１６に通してもよい。
【００８３】
不織布の前駆体ウェブ２５は、延伸性であっても、弾性であっても、非弾性であってもよい。不織布の前駆体ウェブ２５は、スパンボンドウェブであっても、メルロブロウンウェブであっても、ボンドカードウェブであってもよい。不織布の前駆体ウェブ２５は、メルロブロウン繊維のウェブである場合、メルロブロウンマイクロファイバーを含んでもよい。不織布の前駆体ウェブ２５は、例えばポリオレフィンのような繊維形成ポリマーで作製してよい。代表的なポリオレフィンとしては、ポリプロピレン、ポリエチレン、エチレンコポリマー、プロピレンコポリマー、及びブテンコポリマーの１つ以上が挙げられる。
【００８４】
別の実施形態では、不織布の前駆体ウェブ２５は、例えば、メルロブロウンウェブ、ボンドカードウェブ、又はその他の好適な材料の少なくとも１つの層に接合された少なくとも１つのスパンボンドウェブを有する多層材料であってもよい。例えば、不織布の前駆体２５は、約６．８〜約２７０グラム／平方メートル（約０．２〜約８オンス／平方ヤード）の坪量を有するスパンボンドポリプロピレンの第１の層と、約６．８〜約１３５グラム／平方メートル（約０．２〜約４オンス／平方ヤード）の坪量を有するメルロブロウンポリプロピレンの層と、約６．８〜約２７０グラム／平方メートル（約０．２〜約８オンス／平方ヤード）の坪量を有するスパンボンドポリプロピレンの第２の層を有する多層ウェブであってよい。あるいは、不織布ウェブは、例えば、約６．８〜約３３６．９グラム／平方メートル（約０．２〜約１０オンス／平方ヤード）の坪量を有するスパンボンドウェブ、又は、約６．８〜約２７０グラム／平方メートル（約０．２〜約８オンス／平方ヤード）の坪量を有するメルロブロウンウェブのように、材料の単層であってもよい。
【００８５】
不織布の前駆体ウェブ２５をポリマーフィルムに接合して、ラミネートを形成してよい。好適なポリマーフィルム材料としては、ポリエチレン、ポリプロピレン、エチレンコポリマー、プロピレンコポリマー、及びブテンコポリマーなどのポリオレフィン、ナイロン（ポリアミド）、メタロセン触媒系ポリマー、セルロースエステル、ポリ（メチルメタクリレート）、ポリスチレン、ポリ（塩化ビニル）、ポリエステル、ポリウレタン、相溶性ポリマー、相溶性コポリマー、並びに、これらのブレンド、ラミネート、及び／又は混合物が挙げられるが、これらに限定されない。
【００８６】
不織布の前駆体ウェブ２５は、２つ以上の異なる繊維の混合物、又は、繊維と粒子との混合物からなる複合体であってもよい。このような混合物は、メルロブロウン繊維又はスパンボンド繊維を運ぶ気体流に繊維及び／又は粒子を加えることによって形成して、繊維の収集前に、繊維、並びに、例えば、木材パルプ、短繊維、及び粒子のようなその他の材料が緊密に絡み合って混合されるようにしてよい。
【００８７】
繊維からなる不織布の前駆体ウェブ２５は、結合することによって接合して、凝集性ウェブを形成することができる。好適な結合技法としては、化学的接着、ポイントカレンダー加工のような熱接着、水流交絡、及びニードリングが挙げられるが、これらに限定されない。
【００８８】
パターン付きカレンダーロール１１１０及び滑らかなアンビルロール１１１２の一方又は両方を加熱してよく、これらの２つのロールの間の圧力を調節して、所望の温度（該当する場合）、並びに、複数の場所で不織布の前駆体ウェブ２５を同時に薄化及び溶融安定化するための圧力をもたらしてよい。
【００８９】
パターン付きカレンダーロール１１１０は、円筒形表面１１１４と、円筒形表面１１１４から外向きに延びている複数の突出部１２１６を有する構成にする。突出部１２１６は、所定のパターンで配置されており、各突出部１２１６は、不織布前駆体ウェブ２５内に薄化及び溶融安定化された場所をもたらして、不織布ウェブ２５内の薄化及び溶融安定化された場所の所定のパターンを作り出すように構成及び配置されている。また、漸増伸長システム１１３２、並びに、漸増伸長ローラー１１３４及び１１３６が図１１に示されていると共に、後に更に論じられている。
【００９０】
凝集性不織布ウェブには、ニップ１１６に入る前に、ポイントカレンダー接着部２００によって併せて接合した複数の繊維を含めて、凝集性ウェブ構造体を形成する。
【００９１】
パターン付きカレンダーロール１１１０は、円筒形表面１１４の周辺全体に広がっている突出部１２１６の反復パターンを有することができる。あるいは、突出部１２１６は、円筒形表面１１４の１つ又は複数の部分に広がっていてもよい。図１２に示されているように、パターン付きカレンダーロール１１１０のある１つの部分の上の突出部１２１６の間隔は、パターン付きカレンダーロール１１１０の別の部分の上の突出部１２１６の間隔と異なることができる。このように突出部１２１６を配置することによって、トップシート２０を形成することのできる有孔ウェブ１の異なる部分が、相互に異なる第１及び第２の部分を有することを可能にし得る。
【００９２】
例として、かつ限定しないものとして、突出部１２１６は、円筒形表面１１４から外向きに放射状に延びていると共に、楕円形の遠位端表面１１１７を有する切頭円錐形であることができる。遠位端表面１１１７に適したその他の形としては、円、正方形、矩形などが挙げられるが、これらに限定されない。末端表面１１１７の全てが、カレンダーロール１１１０の回転軸と同軸である仮想直円柱に位置するように、パターン付きカレンダーロール１１１０を仕上げることができる。
【００９３】
突出部１２１６は、長軸がパターン付きカレンダーロール１１１０の周囲方向に向けられたその長軸を有するブレードであることができる。突出部１２１６は、長軸がカレンダーロール１１１０の回転軸と平行に配置されたその長軸を有するブレードであることができる。
【００９４】
突出部は、いずれかの所定のパターンで、パターン付きカレンダーロール１１１０の周囲に配置してよい。前駆体ウェブ２５は、薄化ローラー装置１１０８を通った後、複数の溶融安定化した場所１２０２を有することができる。アンビルローラー１１１２は、鋼からなる滑らかな表面の直円柱であることができる。
【００９５】
図１３は、薄化ローラー構成体１１０８を通った後、かつ、漸増伸長システム１１３２のニップ１１６を通る前の不織布前駆体ウェブ２５の画像である。画像で見てとれるように、不織布前駆体ウェブ２５は、複数の薄化、溶融安定化した場所１２０２を含む。薄化、溶融安定化した場所１２０２は、パターン付きカレンダーロール１１１０の円筒形表面１１１４から延びている突出部１２１６のパターンと概ね一致する。図１３に示されているように、不織布の前駆体ウェブ２５は、不織布の前駆体ウェブ２５の構造的一体性を保持する働きをするポイントカレンダー接着部２００を形成する凝集性ウェブも含む。
【００９６】
不織布の前駆体ウェブ２５は、薄化ローラー装置１１０８から、少なくともある程度相補的である３次元表面を有する対向圧力付加器を用いる漸増伸長システム１１３２によって形成されたニップ１１６を通る。
【００９７】
図１４を参照すると、漸増伸長ローラー１１３４及び１１３６を備える漸増伸長システム１１３２の断片拡大図が示されている。漸増伸長ローラー１１３４は、漸増伸長ローラー１１３４の周囲全体、又は漸増伸長ローラー１１３４の周囲の一部分のみに広がっている複数の隆起部１０６と対応する谷部分１０８とを含むことができる。漸増伸長ローラー１１３６は、複数の相補的隆起部１０６と複数の対応する谷部分１０８を含む。漸増伸長ローラー１１３４の隆起部１０６は、漸増伸長ローラー１１３６の谷部分１０８と噛み合うか、又はこの谷部分１０８と係合し、漸増伸長ローラー１１３６の隆起部１０６は、漸増伸長ローラー１１３４の谷部分１０８と噛み合うか、又はこの谷部分１０８と係合する。薄化、溶融安定化した場所１２０２を有する不織布の前駆体ウェブ２５は、漸増伸長システム１１３２を通り、不織布の前駆体ウェブ２５に、ＣＤ方向の張力が加えられ、不織布の前駆体ウェブ２５はＣＤ方向に延ばされる。あるいは、又はこれに加えて、不織布の前駆体ウェブ２５は、ＭＤ方向に引っ張ってもよい。不織布の前駆体ウェブ２５に加えられる張力によって、薄化、溶融安定化した場所１２０２が破裂して、不織布の前駆体ウェブ２５の薄化、溶融安定化した場所１２０２と一致する複数のＳＡＮ孔１２０４（ＳＡＮとは、伸長穿孔不織布を表す）が形成されて、有孔ウェブ１が形成されるように、張力を調節することができる。ただし、不織布の前駆体ウェブ２５の接着部は、張力の付加中に破裂しないほど十分に強力にし、それによって、薄化、溶融安定化した場所が破裂しても、不織布ウェブを凝集状態に保持するようにすることができる。
【００９８】
図１４に示されているように、漸増伸長ロール１１３４及び１１３６のそれぞれ異なる部分は、漸増伸長ローラー１１３６及び漸増伸長ローラー１１３４の周囲に、異なる深さの谷部分１０８、及び異なる高さの隆起部１０６を有することができる。谷部分１０８と隆起部１０６との間、及び、漸増伸長ローラー１１３４と１１３６との間の距離も様々であることができる。ロールをこのような構成にすると、異なる量の伸長を、不織布前駆体ウェブ２５の異なる部分に施すことが可能になり、それによって、相互に異なる部分を有し、トップシート２０用に用いることができる有孔ウェブ１が形成される。
【００９９】
図１５を参照すると、漸増伸長システム１１３２によって加えた張力の影響を前駆体ウェブ２５が受けた後の有孔ウェブ１の画像が示されている。画像で見てとれるように、有孔ウェブ１は、図１３に示されている、不織布の前駆体ウェブ２５の薄化、溶融安定化した場所１２０２と一致する複数のＳＡＮ孔１２０４を有する。
【０１００】
漸増式に不織布を伸長させるか、又は不織布に張力を加えるのに適した漸増伸長機構のその他の構造体は、１９９５年２月９日にシャペル（Chappell）らの名で公開された国際公開第９５／０３７６５号に記載されている。
【０１０１】
不織布の前駆体ウェブ１は、巻き取りロール１８０に巻き取って貯蔵することができる。あるいは、使い捨て吸収性物品のトップシートを形成するのに使われる製造ラインに不織布有孔ウェブ１を直接供給してもよい。
【０１０２】
第１の部分６０及び／又は第２の部分７０は、房２０６を含むことができる。房２０６は、２つ以上の層からなり、その層のうちの１つが他方の層の中に押し込まれているか、又は他方の層の孔を通って突出しているラミネートウェブ１を含むことができ、このウェブの例は図１６に示されている。第１の前駆体ウェブ２２０及び第２の前駆体ウェブ２２１のように、これらの層は、本明細書では、概ね平面な２次元前駆体ウェブと称される。いずれかの前駆体ウェブは、フィルム、不織布、又は織布ウェブであることができる。第１の前駆体ウェブ２２０及び第２の前駆体ウェブ２２１（並びに、いずれかの追加的なウェブ）は、接着剤、熱接着、超音波接着などによるか、又はこれらによらずに、接合することができる。第１の前駆体ウェブ２２０及び第２の前駆体ウェブ２２１は、図１に示されているようなトップシート２０の上層２１及び下層２２に対応することができる。
【０１０３】
ウェブ１は第１の側面１２と第２の側面１４を有し、この「側面」という用語は、概ね平らな状態のときに２つの側面を有する紙及びフィルムのように、概ね平面な２次元ウェブの一般的な用法で用いられる。第１の前駆体ウェブ２２０は、第１の前駆体ウェブの第１の表面２１２と、第１の前駆体ウェブの第２の表面２１４とを有する。第２の前駆体ウェブ２２１は、第２の前駆体ウェブの第１の表面２１３と、第２の前駆体ウェブの第２の表面２１５とを有する。ウェブ１は、ウェブ製造の分野において広く知られているようなＭＤとＣＤとを有する。第１の前駆体ウェブ２２０は、実質的に不規則に配置された繊維からなる不織布ウェブ、ポリマーフィルム、又は織布ウェブであることができる。「実質的に無作為に配置された」は、前駆体ウェブのプロセス条件により、機械横方向よりも縦方向に又はその逆に、より多くの繊維が配置されてもよいことを意味する。第２の前駆体ウェブ２２１は、第１の前駆体ウェブ２２０と同様の不織布ウェブ、又は、ポリエチレンフィルムのようなポリマーフィルム若しくは有孔ポリマーフィルムであることができる。
【０１０４】
一実施形態では、ウェブ１の第１の側面１２は、第２の前駆体ウェブの第１の表面２１３の露出部分と、不織布の第１の前駆体ウェブ２２０の繊維と一体の延長部である１つ以上の別個の房２０６とによって画定される。房２０６は、第２の前駆体ウェブ２２１の孔を通って突出することができる。図１７に示されているように、各房２０６は、第２の前駆体ウェブ２２１を通って、かつ、第２の前駆体ウェブの第１の表面２１３から外向きに延びている複数のループ状繊維２０８を含むことができる。
【０１０５】
房は、第１の前駆体ウェブ２２０の別個の局部において繊維をｚ方向で面外に導くことによって形成することができる。
【０１０６】
第１の前駆体ウェブ２２０は、弾性又はエラストマー繊維を含む繊維性織布又は不織布ウェブであることができる。弾性若しくは弾性重合体繊維は、少なくとも約５０％延展可能であり、それらの源寸法の１０％以内に復元する。弾性繊維が、その繊維の不織布内での移動性により単にずれる場合、又は、弾性繊維が、その弾性限度を超えて伸長して可塑的に変形する場合、房２０６を弾性繊維から形成することができる。
【０１０７】
第２の前駆体ウェブ２２１は、実質上、いずれのウェブ材料であることもでき、唯一の要件は、その材料が、下記のプロセスによってラミネートに形成するのに十分な一体性を有する点、及び、第２の前駆体ウェブ２２１の方向で面外に導かれた第１の前駆体ウェブ２２０からの繊維ひずみを経ると、第２の前駆体ウェブ２２１が、（例えば伸長することによって）面外に導かれるか、又は、（例えば、伸長による破損によって）破裂するように、第１の前駆体ウェブ２２０と比較される伸長特性を有する点である。破裂が発生する場合、破裂場所にＩＰＳ孔２０４を形成することができる（ＩＰＳとは、相互貫通ＳＥＬＦ（ＳＥＬＦは、構造的弾性様フィルムを意味する。米国特許第５，５１８，８０１号を参照のこと）を表す）。第１の前駆体ウェブ２２０の部分は、第２の前駆体ウェブ２２１のＩＰＳ孔２０４を通って延びて（すなわち、ＩＰＳ孔２０４を「押して貫通する」か、又はＩＰＳ孔２０４を通って突出して）、ウェブ１の第１の側面１２に房２０６を形成することができる。一実施形態では、第２の前駆体ウェブ２２１はポリマーフィルムである。第２の前駆体ウェブ２２１は、織布地ウェブ、不織布ウェブ、ポリマーフィルム、有孔ポリマーフィルム、紙ウェブ（例えばティッシュ・ペーパー）、金属フォイル（例えばアルミニウム製ラッピングフォイル）、フォーム（例えば、ウレタンフォームシート材）などであることもできる。
【０１０８】
図１６及び１７に示されているように、房２０６は、第２の前駆体ウェブ２２１のＩＰＳ孔２０４を通って延びることができる。ＩＰＳ孔２０４は、第２の前駆体ウェブ２２１を局地的に破裂することによって形成することができる。破裂は、ＩＰＳ孔２０４が面内（ＭＤ−ＣＤ）２次元孔になるように、第２の前駆体ウェブ２２１を単に裂いて開くことを含んでよい。ただし、ポリマーフィルムのような一部の材料では、第２の前駆体ウェブ２２１の一部を面外（すなわち、第２の前駆体ウェブ２２１の面）に偏向するか又は導いて、フラップ様構造体（本明細書では１つ又は複数のフラップ２０７と称する）を形成することができる。フラップ２０７の形状及び構造は、第２の前駆体ウェブ２２１の材料特性によって決まることがある。フラップ２０７は、図１６及び１７に示されているように、１つ以上のフラップの一般構造を有することができる。別の実施形態では、房２０６がフラップ１０７から出ている場合、フラップ２０７は、より火山形の構造を有することができる。
【０１０９】
房２０６は、ある意味では、第２の前駆体ウェブ２２１を「押して貫通する」（又は第２の前駆体ウェブ２２１を通って突出する）ことができ、ＩＰＳ孔２０４との摩擦係合によって適所に「固定」することができる。これは、房２０６がＩＰＳ孔２０４を通って引き戻されないように抑制する傾向がある、開口部におけるある量の復元を示す。房及び開口部の摩擦係合は、接着剤又は熱接着なしで形成できる一方の側面上に房を有するラミネートウェブ構造体をもたらすことができる。
【０１１０】
房２０６が第２の前駆体ウェブ２２１を通って突出したときにウェブ１の第１の側面１２を効果的に覆うように、房２０６は、十分に近い間隔で置くことができる。このような実施形態では、ウェブ１の両側は、第１の側面１２と第２の側面１４とが表面質感の点で異なる不織布に見える。したがって、一実施形態では、ウェブ１は、２つ以上の前駆体ウェブからなるラミネート材と称することができ、このラミネートウェブの両側は、その前駆体ウェブのうちの１つのみの繊維によって実質的に覆われている。
【０１１１】
房２０６が、図１７に示されているように、明白な直線的な向きと房長軸ＬＡＴを有するように、ループ状繊維２０８は、実質的に整列させることができる。房２０６は、ＭＤ−ＣＤ面で房長軸ＬＡＴと概ね直交する短軸ＴＳを有することもできる。図１７及び１８に示されている実施形態では、房長軸ＬＡＴはＭＤと平行である。房２０６は、円形又は正方形のように、ＭＤ−ＣＤ面で左右対称な形を有することができる。房２０６は、１を超えるアスペクト比（最長寸法の最短寸法に対する比。これらの寸法のいずれもＭＤ−ＣＤ面内で測定する）を有することができる。一実施形態では、全ての隔置された房２０６は、概ね平行な房長軸ＬＡＴを有する。ウェブ１の単位面積当たりの房２０６の数、すなわち房２０６の面密度は、約１房／ｃｍ２〜約１００房／ｃｍ２で様々であることができる。少なくとも約１０又は少なくとも２０房／ｃｍ２であることができる。
【０１１２】
別の実施形態では、各房２０６は、第２の前駆体ウェブの第１の表面２１３から外向きに延びている複数の非ループ状繊維２１８（図１８に示されているようなもの）を含むことができる。一般に、房２０６のループ状繊維２０８又は非ループ状繊維２１８は、第１の前駆体ウェブ２２０の繊維と一体的であると共に、第１の前駆体ウェブ２２０の繊維から延びている繊維を含む。
【０１１３】
図１９を参照すると、房２０６を含むウェブ１を作製するための装置と方法が示されている。形成装置１０３は、一対の噛合ロール１０２及び１０４を備え、これらのロールの各々は、軸Ａを中心として回転し、軸Ａは、同じ平面内で平行である。ロール１０２は、ロール１０２の周辺全体を中断なく取り巻いて延びていることができる複数の隆起部１０６と対応する谷部分１０８を含む。ロール１０４は、ロール１０４の少なくとも一部の周りを隔置関係で延びている、周囲方向に隔置された歯１１０の列になるように変更された、周囲方向に延びている隆起部を複数列含むことができる。房２０６のない部分を有するウェブ１を形成可能にするために、ロール１０４の一部は、歯１１０を有さないようにできる。異なる部分で異なる大きさの房２０６を有し、及び／又は、房２０６のない部分を有するウェブ１の形成を可能にするために、歯１１０の大きさ及び／又は間隔は、図１９に示されているように、様々にすることができる。
【０１１４】
ロール１０４の歯１１０の個々の列は、対応する溝１１２により分離される。動作時には、ロール１０２の隆起部１０６がロール１０４の溝１１２の中まで延び、ロール１０４の歯１１０がロール１０２の谷部分１０８の中まで延びるように、ロール１０２及び１０４が噛み合う。ロール１０２及び１０４の両方又はいずれかは、ホットオイルを充填したローラー又は電気的に加熱されたローラーを使用するなどの、当該技術分野において既知の手段により加熱され得る。
【０１１５】
図１９では、形成装置１０３は、１つのパターン付きロール、例えばロール１０４と、１つのパターン無し溝付きロール１０２を有するものとして示されている。それぞれのロールの同じ又は異なる対応領域に、同じパターン、又は異なるパターンのいずれかを有する２つのパターン付きロール１０４を用いることもできる。このような装置は、ウェブ１の両側から突出している房２０６を有するウェブを作製することができる。装置は、同じロール上に反対方向に向く歯を有するように設計することができる。これによって、ウェブの両側に作製される房２０６を有するウェブを得ることができる。
【０１１６】
ウェブ１は、図１９に示されている装置によって加工する前に、それぞれ概ね平面的かつ２次元であると称することができる第１の前駆体ウェブ２２０及び第２の前駆体ウェブ２２１のような前駆体ウェブを機械的に変形することによって作製することができる。「平面的」及び「２次元」とは単に、ウェブが、房２０６の形成により、別個の面外のｚ方向への３次元性を有するウェブ１に対して概ね平らな状態でプロセスを開始することを意味する。「平面的」及び「２次元の」は、特定の平坦性、平滑性又は次元性を意味するものではない。
【０１１７】
房２０６を形成するためのプロセス及び装置は、多くの点で、「弾性様挙動を示すウェブ材料（Web Materials Exhibiting Elastic-Like Behavior）」という名称の米国特許第５，５１８，８０１号に記載されていると共に、その後の特許文献で「構造的弾性様フィルム」を意味する「ＳＥＬＦ」ウェブと称されるプロセスと似ている。後述のように、ロール１０４の歯１１０は、歯が第１の前駆体ウェブ２２０と第２の前駆体ウェブ２２１の面を本質的に「押して貫通する」ことを可能にする前縁部及び後縁部に関連する幾何学形状を有する。２層ラミネートウェブでは、歯１１０は、第１の前駆体ウェブ２２０からの繊維を同時に、面外、かつ第２の前駆体ウェブ２２１の面を通るように促す。したがって、ウェブ１の房２０６は、第２の前駆体ウェブの第１の表面２１３を通ると共に、第２の前駆体ウェブの第１の表面２１３から離れるように延びている、ループ状繊維２０８からなる「トンネル様」房であることができ、左右対称に成形することができる。
【０１１８】
第１の前駆体ウェブ２２０と第２の前駆体ウェブ２２１は、それぞれのウェブ作製プロセスから直接、又は、供給ロールから間接的にのいずれかで供給され、機械方向で、逆回転噛合ロール１０２及び１０４からなるニップ１１６に移動する。前駆体ウェブは好ましくは、ウェブ処理の分野において周知の手段によって、概ね平らな状態でニップ１１６に入るように、十分なウェブ張力で保持する。第１の前駆体ウェブ２２０と第２の前駆体ウェブ２２１がニップ１１６を通ると、ロール１０２の谷部分１０８と噛み合うロール１０４の歯１１０は、第１の前駆体ウェブ２２０の一部を、第１の前駆体ウェブ２２０の面外、かつ、場合によっては、第２の前駆体ウェブ２２１を通るように、同時に導いて、房２０６を形成する。実際は、歯１１０は、第１の先駆体ウェブ２２０の繊維を第２の前駆体ウェブ２２１の面の中に押し込むか、又は第２の前駆体ウェブ２２１の面を押して貫通する。
【０１１９】
歯１１０の先端が第１の前駆体ウェブ２２０及び第２の前駆体ウェブの中に押し込まれるか、又は、第１の前駆体ウェブ２２０及び第２の前駆体ウェブを押して貫通すると、歯１１０を横断して主にＣＤに配置されている、第１の前駆体ウェブ２２０の繊維の部分が、歯１１０によって、第１の前駆体ウェブ２２０の面外に導かれる。繊維は、繊維の移動性によって面外に導くことができ、あるいは、ｚ方向に伸長及び／又は可塑的に変形させることによって、面外に導くことができる。歯１１０によって面外に導かれた、第１の前駆体ウェブ２２０の部分は、第２の前駆体ウェブ２２１の中に押し込まれるか、又は、第２の前駆体ウェブ２２１を押して貫通し、その比較的低い伸展性によって破裂することができ、それによって、ウェブ１の第１の側面１２に房２０６が形成される。
【０１２０】
所定の最大ひずみ（例えば、形成装置１０３の歯１１０によって付与されるひずみ）では、第２の前駆体ウェブ２２１は、実際には、付与されたひずみによってもたらせる引っ張り荷重下で破損することがある。すなわち、ウェブ１の第１の側面１２に配置される房２０６では、第２の前駆体ウェブ２２１は、張力で局部的に（すなわち、ひずみの区域において）破損し、それによって、房２０６がこれを通じて延びることのできるＩＰＳ孔２０４が作られるように、十分に低い繊維移動性（該当する場合）、及び／又は、比較的低い破断伸びを有さなければならない。
【０１２１】
一実施形態では、第２の前駆体ウェブ２２１は、１％〜５％の範囲の破断伸びを有する。実際に求められる破断伸びは、ウェブ１を形成するために誘発されるひずみによって決まるが、いくつかの実施形態では、第２の前駆体ウェブ２２１は、約６％、約７％、約８％、約９％、約１０％以上のウェブの破断伸びを呈することがあると認識される。また、実際の破断伸びは、図１９に示されている装置においてはラインスピードの関数であるひずみ速度によって決まり得ることが認識される。ウェブの破断伸びは、インストロン、ＭＴＳ（Instron, MTS）、スウィング−アルバート（Thwing-Albert）などによって製造されているものなどのような標準的な引張試験器を用いる標準的な引張試験法など、当該技術分野において既知の手段によって測定することができる。
【０１２２】
更には、房２０６の点で面外に延びるのではなく、第２の前駆体ウェブ２２１が、房２０６の形成によってもたらされるひずみ下の張力で、例えば形成装置１０３の歯１１０によって、破損し得るように、第２の前駆体ウェブ２２１は、第１の前駆体ウェブ２２０よりも低い繊維移動性（該当する場合）、及び／又は低い破断伸び（すなわち、個々の繊維の破断伸び、又は、フィルムの場合には、そのフィルムの破断伸び）を有することができる。一実施形態では、ＩＰＳ孔２０４のフラップ２０７が、房２０６に対して、仮に面外に延びるとしても、僅かのみ面外に延びるように、第２の前駆体ウェブ２２１は、第１の前駆体ウェブ２２０に対し、十分に低い破断伸びを呈する。第２の前駆体ウェブ２２１は、第１の前駆体ウェブ２２０よりも少なくとも約１０％低いか、又は、第１の前駆体ウェブ２２０よりも少なくとも約３０％、少なくとも約５０％、若しくは少なくとも約１００％低い破断伸びを有することができる。
【０１２３】
第２の前駆体ウェブ２２１は、ひずみが誘発される領域で単に変形又は伸長するが、実際に破損しない場合、図２０Ａ及び２０Ｂに示されているように、第２の前駆体ウェブ２２１を貫通して突出しない房２０６を形成することができる。図２０Ａ及び２０Ｂに示されている房２０６は、実際には、第２の前駆体ウェブ２２１の中に組み込まれる。図２０Ａに示されているように、第２の前駆体ウェブ２２１を破裂させることなく、又は第１の前駆体ウェブ２２０を裂くことなく、第１の前駆体ウェブ２２０を第２の前駆体ウェブ２２１のＭＤ−ＣＤ面に押し込むことができる。本質的に、第１の前駆体ウェブ２２０は、第２の前駆体ウェブ２２１の中に湾入して、房２０６を形成する。図２０Ｂに示されているように、第１の前駆体ウェブ２２０は、第２の前駆体ウェブ２２１の中に湾入すると共に、第２の前駆体ウェブ内に組み込むことができ、第１の前駆体ウェブ２２０は、破裂して房２０６を形成することができる。
【０１２４】
房２０６の数、間隔、及び大きさは、歯１１０の数、間隔、及び大きさを変えると共に、必要に応じてロール１０４及び／若しくはロール１０２に対応する寸法的変化を加えることによって変えることができる。第１の前駆体ウェブ２２０及び第２の前駆体ウェブ２２１で考え得る変化と共に、この変化によって、国際公開第０１／７６５２３号に開示されているようなパーソナルケアアイテムなどの多くの目的に合わせて、多種多様なウェブ１を作ることが可能になる。不織布／フィルムの第１の前駆体ウェブ／第２の前駆体ウェブの組み合わせを含むウェブ１も、使い捨て吸収性物品内の構成要素として用いることができる。
【０１２５】
房付きウェブ１は、約６０ｇｓｍ〜約１００ｇｓｍ（８０ｇｓｍが実用的である）の坪量を有する不織布の第１の前駆体ウェブ２２０と、約０．９１〜０．９４ｇ／ｃｍ３の密度と約２０ｇｓｍの坪量を有するポリオレフィンフィルム（例えばポリエチレン又はポリプロピレン）の第２の前駆体ウェブ２２１から形成することができる。
【０１２６】
歯１１０の拡大図が図２１に示されている。歯１１０は、歯の先端１１１の前縁部ＬＥから後縁部ＴＥまでを概ね測定される周囲長寸法ＴＬが約１．２５ｍｍであることができ、約１．５ｍｍの距離ＴＤによって、周囲方向に等間隔で置くことができる。約６０〜約１００ｇｓｍの範囲の総坪量を有する前駆体ウェブ２５からウェブ１を作製する際、ロール１０４の歯１１０は、約０．５ｍｍ〜約３ｍｍの範囲の長さＴＬと、約０．５ｍｍ〜約３ｍｍの間隔ＴＤを有することができ、歯高ＴＨは、約０．５ｍｍ〜約５ｍｍの範囲であり、ピッチＰは、約１ｍｍ（約０．０４０インチ）〜約５ｍｍ（約０．２００インチ）である。係合の深さＥは、約０．５ｍｍ〜約５ｍｍ（最高で歯の高さＴＨと等しくなるまで）であり得る。当然ながら、房２０６の所望の大きさ、間隔、及び面密度を実現するために、Ｅ、Ｐ、ＴＨ、ＴＤ、及びＴＬを、相互に独立して変えることができる。
【０１２７】
歯の先端１１１は、細長くすることができ、房２０６の長軸ＬＡ及び断絶部２１６に対応する概ね長手方向の向きを有することができる。テリー織りの生地様と称されることがあるウェブ１の房付きのループ状房２０６を得るためには、ＬＥ及びＴＥは、ロール１０４の円筒形表面１１１４とほぼ直交するべきであると考えられる。また、歯１１０がＬＥ及びＴＥで第２の前駆体ウェブ２２１を押して貫通することができるように、先端１１１、ＬＥ、又はＴＥからの移行部は、十分に小さい曲率半径を有する直角などの鋭角でなければならない。理論に束縛されずに、歯１１０の先端とＬＥとＴＥとの間に比較的鋭角な先端移行部を有すると、歯１１０が第１の前駆体ウェブ２２０と第２の前駆体ウェブ２２１を「きれいに」、すなわち、局部的かつはっきりと押して貫通して、得られたウェブ１の第１の側面１２が房２０６を有するようにすることが可能になる。そのように加工すると、ウェブ１に、第１の前駆体ウェブ２２０と第２の前駆体ウェブ２２１が元々持つことができる弾性を超えるいずれかの特定の弾性を付与することはできない。第２の前駆体ウェブを押して貫通すると、「紙吹雪状片」又は小片を形成する、第２の前駆体ウェブ２２１の小部分を得ることができる。
【０１２８】
房２０６を有するウェブ１は、吸収性物品１０のトップシート２０、又はトップシート２０の一部として用いることができる。房２０６を有するウェブ１は、優れた流体獲得性と吸収性コア４０への分配性との組み合わせ、及び、使用中にトップシート２０の身体に面する表面の再湿潤を防止する優れた性能により、吸収性物品用トップシート２０として有益である場合がある。再湿潤は、（１）吸収性物品１０の上への圧力によって、吸収された流体からの圧搾、及び／又は、（２）トップシート２０の中又は上で捕捉された湿気という少なくとも２つの原因による結果であり得る。
【０１２９】
トップシート２０の様々な部分の表面質感は、房２０６を提供することによって作り出すことができる。房２０６がトップシート２０の身体に面する表面２３の一部を含むように、房２０６を配置することができる。房２０６をトップシート２０の衣類に面する表面上で配置するように、房２０６を配置することができる。
【０１３０】
トップシート２０は、不織布の第１の前駆体ウェブ２２０と流体不透過性ポリエチレンフィルムの第２の前駆体ウェブ２２１を用いることによって、作ることができる。構成要素のウェブの坪量は、様々であることができるが、一般にコスト及び利点への配慮により、ウェブ１では、約２０ｇｓｍ〜８０ｇｓｍの総坪量が望ましい場合がある。フィルム／不織布ラミネートとして作製するとき、ウェブ１は、繊維房の柔軟性及び流体毛管性と、流体不透過性ポリマーフィルムの再湿潤防止性を兼ね備える。
【０１３１】
第１の部分６０は、房２０６を含むことができる。第２の部分７０は、房２０６を含むことができる。第１の部分６０と第２の部分７０はいずれも、房２０６を含むことができ、この場合、第１の部分６０の房は、第２の部分７０の房と構造が異なる。房２０６の違いは、面外次元ｚにおける房の大きさであることができる。房２０６の違いは、ＭＤ−ＣＤ面における大きさ又は形であることができる。房の大きさは、ＭＤ−ＣＤ面（トップシートを見ている人に対して示されている）と平行な平面における房の最大寸法である。房２０６の違いは、房２０６が第２の前駆体ウェブ２２１を貫通して突出しているか、又は第２の前駆体ウェブ２２１内に組み込まれているかに関する、房２０６の形状であることができる。房２０６の違いは、房２０６の色であることができる。房２０６の色の違いは、吸収性物品１０の異なる部分が、異なる機能を果たす場合のあることを着用者が理解することを助け、着用者が吸収性物品１０をパンティー内に適切に配置することを助け、心理的な確信をもたらすことができる。
【０１３２】
一実施形態では、房２０６は、第２の前駆体ウェブ２２１を貫通して突出して、トップシート２０の身体に面する表面から延びていることができる。別の実施形態では、房２０６は、トップシート２０の衣類に面する表面から延びていることができる。
【０１３３】
一実施形態では、図２２Ａに示されているように、構造的に変更されたゾーン８０は、境界を有することができ、その境界の少なくとも一部は、チャネル３００によって画定される。すなわち、構造的に変更されたゾーン８０に関しては、チャネル３００が、構造的に変更されたゾーン８０を取り囲むか又は部分的に取り囲むことができると共に、特定の構造的に変更されたゾーン８０と隣接していることができる。チャネル３００は、吸収性物品内のチャネルを作るための、当該技術分野において既知のいずれかの手段によって、形成することができる。好適なプロセスとしては、トップシート２０と吸収性コア４０を圧縮して、吸収性物品の身体に面する表面内にくぼみを残す圧縮成形が挙げられる。理論によって束縛されずに、チャネル３００の近くの、吸収性コア４０の部分の毛管潜在力は、チャネル３００から離れた、吸収性コア４０の部分の毛管潜在力よりも高い場合があり、このより高い毛管潜在力が、チャネル３００を越えて流体が移送されることを防ぐことができると考えられる。同様に、第１の部分６０は、境界の少なくとも一部がチャネル３００によって画定される境界も有することができる。図２２Ａに印が付けられている、図２２Ａの横断面は、図２２Ｂに示されている。
【０１３４】
チャネル３００は、図２３に示されているように、構造的に変更されたゾーン８０の構造的に変更されたゾーンの色８１と色が異なる少なくとも１つの部分を有することができる。すなわち、チャネル３００の少なくとも一部のチャネルの色３０１は、構造的に変更されたゾーン８０の構造的に変更されたゾーンの色８１と異なることができ、ゾーン８０の境界は、チャネル３００によって画定されている。色は、トップシート２０の上に印刷されるか又は顕れることができ、あるいは、吸収性物品１０の身体に面する側から吸収性物品１０を見たときにトップシート２０を通して色が見えるように、トップシート２０の下にある層の上に印刷されるか又は顕れることができる。チャネル３００の着色部分が存在する場合、その部分は、チャネルに沿って変化するチャネル色３０１を有することができる。色は、当該技術分野において既知のプロセスによって、トップシート２０、及び／又は下にある１つ又は複数の層の上に印刷することができ、そのプロセスとしては、インクジェット印刷、グラビア印刷、オフセット印刷、及びこれらの組み合わせが挙げられるが、これらに限定されない。トップシート２０又は下にある層の着色部分の１つ又は複数の構成要素材を着色することができる。第１の部分も、境界の少なくとも一部がチャネル３００によって画定される境界を有することができ、そのチャネルの少なくとも一部は、第１の部分６０の色と異なるチャネル色３０１を有する。着色チャネル３００は、構造的に変更されたゾーン８０が、高度な性能を有するゾーンであることができることを効果的に伝達及び強調することができると共に、高性能な吸収性物品１０を着用しているという確信を着用者に与えることができる。更に、着色チャネル３００は、着用者が吸収性物品１０の適切な着用時間を見極めるのを助ける視覚的な識別マークを提供することがある。
【０１３５】
図２３に示されているように、第１の部分６０は第１の色６１有することができ、第２の部分７０は第２の部分７１を有することができ、第１の色６１は第２の色７１と異なる。理論によって束縛されずに、色の違いは、着用者が吸収性物品をパンティー内に適切に配置するのを助けることができると考えられる。着用者は、吸収性物品１０の異なる部分の相対的場所を相互に関連付けることができ、この異なる部分を、染色パターンと共に色によって識別することができ、適切な配置及び着用時間に関する判断を下すことができる。色差は、吸収性物品１０の異なる部分の性能の違いを伝達すると共に、着用時間、流体の流入、及び流体の拡散に関する視覚的な印を着用者に提供することもできる。
【０１３６】
図２３に示されているように、第２の部分７０はローション５１０を含むことができる。
【０１３７】
色差は、ＣＩＥ  ＬＡＢの尺度で特徴付けた場合で、約３．５を超えることができる。色差は、ＣＩＥ  ＬＡＢの尺度で特徴付けた場合で、約１．１を超えることができる。色差は、ＣＩＥ  ＬＡＢの尺度で特徴付けた場合で、約６を超えることができる。
【０１３８】
吸収性コア４０は、当業者に周知の材料のいずれかから形成することができる。こうした材料の例には、多プライの捲縮セルロース塊、毛羽立てられたセルロース繊維、エアフェルトとしても既知である木材パルプ繊維、織物繊維、繊維の混合物、繊維の塊又は芯、繊維のエアレイドウェブ（airlaid web）、高分子繊維のウェブ、及び高分子繊維の混合物が挙げられる。
【０１３９】
一実施形態では、吸収性コア４０は、比較的薄く、厚さ約５ｍｍ未満、又は、厚さ約３ｍｍ未満、若しくは約１ｍｍ未満であることができる。厚みは、当該技術分野において既知のいずれかの手段によって、１．７２ｋＰａの均一な圧力下にある間に、パッドの長手方向中心線沿いの中間点の厚みを測定することによって、割り出すことができる。吸収性コアは、当該技術分野において既知であるような、吸収性ゲル材料（ＡＧＭ）の繊維を包含する吸収性ゲル材料を含み得る。
【０１４０】
バックシート３０は、ポリマーフィルム、及びフィルム／不織布ラミネートのように、バックシート用として当該技術分野において既知の材料のいずれかを含むことができる。吸収性物品１０の衣類に面する表面に、ある程度の柔軟性と蒸気透過性を提供するために、バックシート３０は、吸収性物品１０の衣類に面する表面の蒸気透過性外層であることができる。バックシート３０は、当該技術分野において既知のいずれの蒸気透過性材料からも形成することができる。バックシート３０は、ミクロ孔質フィルム、有孔成形フィルム、又は、当該技術分野において既知のように、蒸気透過性であるか、若しくは蒸気透過性にされるその他のポリマーフィルムを含むことができる。適した１つの材料は、疎水性であるか、又は疎水性にされて、ほぼ液体不透過性である不織布ウェブなど、柔軟で、滑らかで、順応性のある蒸気透過性材料である。
【０１４１】
吸収性物品１０のその他の材料及び構成要素は、１９９０年８月２１日にオズボーンＩＩＩ（Osborn III）に発行された米国特許第４，９５０，２６４号、及び１９９５年８月８日にノエル（Noel）らに発行された米国特許第５，４３９，４５８号に開示されているものを含め、本明細書の範囲内であると考えられる。
【０１４２】
吸収性物品１０の構成要素は、例えば、接着剤結合、熱接着、超音波結合など、当該技術分野において既知のいずれかの手段によって接合することができる。接着剤は、例えば、噴霧又はスロットコーティングなど、接着剤の均一な層を配置するための、当該技術分野において既知の手段によって塗布することができる。接着剤は、上記のフィンドレイ（Findley）ＨＸ１５００−１などの接着剤のような流体透過性接着剤であることができる。
【０１４３】
図２４に示されているように、トップシート２０の第２の部分７０は、２つの構造的に変更されたゾーン８０を有することができる。一実施形態では、一方の構造的に変更されたゾーン８０は、トップシート２０の一方の末端部の方に配置することができ、別の構造的に変更されたゾーン８０は、トップシート２０のもう一方の末端部の方に配置することができ、これらの末端部は、ＭＤに基づき特徴付けられる。構造的に変更されたゾーン８０のそれぞれの長軸７が、長手方向中心線Ｌと横断方向中心線Ｔに対して非対称になるように、構造的に変更されたゾーン８０のそれぞれを配置することができる。
【０１４４】
吸収性物品１０は、図２５に示されているように、ローションゾーン５００を含むことができる。このローションゾーンは、周辺部Ｐ、長さＸ、及び長軸７を有することができる。ローションゾーン５００の長軸７は、長手方向中心線Ｌと横断方向中心線Ｔに対して非対称であることができる。ローションゾーン５００は、トップシート２０の面積の約５％を超えることができる。ローションゾーン５００は、トップシート２０の面積の約１５％を超えることができる。ローションゾーン５００は、トップシート２０の面積の約３０％を超えることができる。ローションゾーン５００はローション５１０を含むことができる。
【０１４５】
周辺部Ｐが、長手方向中心線Ｌと平行な軸に関して左右対称にならないように、ローションゾーン５００の周辺部Ｐを配置することができる。ローションゾーン５００の長軸７は、長手方向中心線Ｌと横断方向中心線Ｔに対して非対称であることができる。
【０１４６】
ローションゾーン５００は、幅Ｙと短軸４を有することができる。ローションゾーン５００は、長軸７に関して左右対称であることができるが、左右対称である必要はない。ローションゾーン５００の長軸７は、長手方向中心線Ｌと左右対称な状態から約１５度超ずれていることができる。ローションゾーン５００の長軸７は、長手方向中心線Ｌと左右対称な状態から約３０度超ずれていることができる。
【０１４７】
理論に束縛されずに、非対称なローションゾーン５００は、吸収性物品１０の着用者に、改善されたスキンケアを提供できると共に、吸収性物品１０による流体獲得を向上させることができると考えられる。非対称なローションゾーン５００は、着用者の身体が矢状面に対して概ね左右対称である場合に、ローションゾーンが適切な場所で着用者の身体に接する可能性を向上させることができる。すなわち、着用者の身体の左右対称な部分に対して非対称であるローションゾーン５００では、吸収性物品１０が着用者の身体に対して移動するときに、適切な位置にくる可能性が向上している場合がある。例えば、ローションゾーン５００が、流体獲得を補助するように設計されている場合、非対称なローションゾーン５００は、吸収性物品１０が、着用者の流体の出所に対して移動すると、ローションゾーン５００が適切に配置される可能性を上昇させる場合がある。流体の出所は、女性の膣又は尿道、男性の陰茎、並びに、男性及び女性双方の肛門であり得る。
【０１４８】
ローション５１０は、当該技術分野において既知のように、多数の構成成分を含むことができる。例えば、ローション５１０は、皮膚軟化剤、固定化剤、任意の親水性界面活性剤、及びその他の構成成分を含むことができる。皮膚軟化剤は、ワセリン、又は、皮膚の柔軟化するか、滑らかにするか、コーティングするか、潤滑化するか、潤いを与えるか、及び／又は洗浄するためのその他の材料であることができる。典型的な皮膚軟化剤は、２０℃において、プラスチック稠度又は流体稠度のいずれかを有する。固定化剤は、皮膚軟化剤がトップシート２０の表面から移動する傾向を打ち消すことができる。液体がトップシート２０を通って迅速に移動するのを促すために、親水性界面活性剤を用いることができる。香料、香り、及び薬剤を含むその他の構成成分をローション５１０内で用いることができる。
【０１４９】
ローション５１０は、スキンケア、皮膚の快適性、及び流体獲得をもたらすのに効果的な量で塗布することができる。ローション５１０は、約０．０１ｍｇ／ｃｍ２〜約４ｍｇ／ｃｍ２の量で塗布することができる。
【０１５０】
図２５に示されているように、トップシートは、縁部ゾーン５２０を含むことができる。ローションゾーン５００は、ローションゾーン色５３０を有することができ、縁部ゾーン５２０は、縁部ゾーン色５４０を有することができる。ローションゾーン色５３０は、縁部ゾーン色５４０と異なることができる。色差は、ＣＩＥ  ＬＡＢの尺度で特徴付けた場合で、約３．５を超えることができる。色差は、ＣＩＥ  ＬＡＢの尺度で特徴付けた場合で、約１．１を超えることができる。色差は、ＣＩＥ  ＬＡＢの尺度で特徴付けた場合で、約６を超えることができる。
【０１５１】
ローション５１０は、当該技術分野において既知の手法を用いて、トップシートに塗布することができる。例えば、ローション５１０は、噴霧、グラビアコーティング、及び押出コーティング法によって塗布することができる。
【０１５２】
ローションゾーン５００の境界の一部は、チャネル３００によって画定することができる。チャネル３００は、チャネル色３０１を有することができる。ローションゾーン色５３０は、チャネル色３０１を有するチャネル３００の少なくとも一部と異なることができる。
【０１５３】
ローションの例は、ロー（Roe）らに発行された米国特許第５，９６８，０２５号、ロー（Roe）らに発行された米国特許第６，６２７，７８７号、及び、ロー（Roe）らに発行された米国特許第６，８２５，３９３号で見い出すことができる。
【実施例】
【０１５４】
図２２Ａ及び２２Ｂは、第１の部分６０と第２の部分７０を有するトップシート２０の実施例を示している。トップシート２０の第２の部分７０は、構造的に変更されたゾーン８０を含むことができる。第１の孔９０は、図７に示されているように、１００ピッチである、ロール１０４の部分によって、形成することができる。第２の部分７０の第２の孔１００は、図７に示されているように、５０ピッチである、ロール１０４の部分によって、形成することができる。構造的に変更されたゾーン８０は、約１．５ｍｍ〜約４．２ｍｍの範囲の幅を有するチャネル３００によって、境界を定めることができる。
【０１５５】
本明細書に開示される寸法及び値は、列挙された正確な数値に厳しく限定されるものとして理解されるべきではない。それよりむしろ、特に規定がない限り、こうした各寸法は、列挙された値とその値周辺の機能的に同等の範囲との両方を意味することを意図されている。例えば、「４０ｍｍ」として開示された寸法は、「約４０ｍｍ」を意味すると意図される。
【０１５６】
「発明を実施するための形態」で引用した全ての文献は、その関連部分において本明細書に参照により組み込まれ、いかなる文献の引用も、それが本発明に対する先行技術であることを認めるものと解釈すべきではない。本明細書中の用語の任意の意味又は定義が、参照により組み込まれた文献中の同一の用語の任意の意味又は定義と相反する限りにおいては、本明細書においてその用語に与えられた意味又は定義が適用されるものとする。
【０１５７】
本発明の特定の諸実施形態を図示し、記載したが、本発明の趣旨及び範囲から逸脱することなく他の様々な変更及び変更を実施できることは当業者には自明であろう。したがって、本発明の範囲内にあるような全ての変更及び変更は、添付の特許請求の範囲に包含されるものとする。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０Ａ】
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【図２０Ｂ】
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【図２１】
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【図２２Ａ】
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【図２２Ｂ】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【国際調査報告】
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