(57)【要約】  本発明は、Ｔ細胞およびＢ細胞を包含する活性化したリンパ球の増殖を阻害しかつそれらにアポトーシスを誘発することに関する。本発明は、また、活性化したリンパ球の増殖を阻害しかつそれらにアポトーシスを誘発するための組成物および方法ばかりでなく活性化したリンパ球に関連した病気を５−ＨＴ受容体拮抗薬の投与で治療する方法も提供する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
式Ｉ：
【化１】
2010502621.tif 000020
［式中、
Ｒ１は、各場合とも独立して、水素、ハロゲン、（Ｃ１−Ｃ６）アルキル；（Ｃ１−Ｃ６）アルケニル；（Ｃ１−Ｃ６）アルコキシ；ＯＨ；ＮＯ２；Ｃ≡Ｎ；Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ７；Ｃ（＝Ｏ）ＮＲ７２；ＮＲ７２；ＮＲ７Ｃ（＝Ｏ）（Ｃ１−Ｃ６）アルキル；ＮＲ７Ｃ（＝Ｏ）Ｏ（Ｃ１−Ｃ６）アルキル；ＮＲ７Ｃ（＝Ｏ）ＮＲ７２；ＮＲ７ＳＯ２（Ｃ１−Ｃ６）アルキル；ＳＯ２ＮＲ７２；ＯＣ（＝Ｏ）（Ｃ１−Ｃ６）アルキル；Ｏ（Ｃ２−Ｃ６）アルキレン−ＮＲ７２；（Ｃ２−Ｃ６）アルキレン−ＯＲ７；および（Ｃ１−Ｃ３）パーフルオロアルキルから選択され；
Ｒ２は、各場合とも独立して、水素、ハロゲン、（Ｃ１−Ｃ６）アルキル；（Ｃ１−Ｃ６）アルケニル；（Ｃ１−Ｃ６）アルコキシ；ＯＨ；ＮＯ２；Ｃ≡Ｎ；Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ７；Ｃ（＝Ｏ）ＮＲ７２；ＮＲ７２；ＮＲ７Ｃ（＝Ｏ）（Ｃ１−Ｃ６）アルキル；ＮＲ７Ｃ（＝Ｏ）Ｏ（Ｃ１−Ｃ６）アルキル；ＮＲ７Ｃ（＝Ｏ）ＮＲ７２；ＮＲ７ＳＯ２（Ｃ１−Ｃ６）アルキル；ＳＯ２ＮＲ７２；ＯＣ（＝Ｏ）（Ｃ１−Ｃ６）アルキル；Ｏ（Ｃ２−Ｃ６）アルキレン−ＮＲ７２；（Ｃ２−Ｃ６）アルキレン−ＯＲ７；および（Ｃ１−Ｃ３）パーフルオロアルキルから選択され；
Ｒ３は、水素、Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ７またはＣ（＝Ｏ）ＮＲ７２であり；
Ａ１は、ＣＨ２またはＮＲ４であり；
Ａ２は、ＣＨまたはＮであるが；但し
Ａ１がＣＨ２の時にはＡ２がＮでありそしてＡ２がＣＨの時にはＡ１がＮＲ４であることを条件とし；
Ｒ４は、Ｈ、（Ｃ１−Ｃ６）アルキル；（ＣＨ２）ｐＯＲ７；（ＣＨ２）ｐＮＲ７２；（ＣＨ２）ｐＮＨＣ（Ｏ）Ｒ５；（ＣＨ２）ｐＯ（ＣＨ２）ｐＯＲ７；（ＣＨ２）ｐＯ（ＣＨ２）ｐＮＲ７２；（ＣＨ２）ｐＮＲ４（ＣＨ２）ｐＮＲ７２；（ＣＨ２）ｐＯ（ＣＨ２）ｐＮＨＣ（Ｏ）Ｒ５；（ＣＨ２）ｐＮＲ７（ＣＨ２）ｐＮＨＣ（Ｏ）Ｒ５；（ＣＨ２）ｑＣ（＝Ｏ）ＯＲ７；（ＣＨ２）ｑＣ（＝Ｏ）ＮＲ７２；（ＣＨ２）ｐＯ（ＣＨ２）ｑＣ（＝Ｏ）ＯＲ７；（ＣＨ２）ｐＯ（ＣＨ２）ｑＣ（＝Ｏ）ＮＲ７２；（ＣＨ２）ｐＮＲ７（ＣＨ２）ｑＣ（＝Ｏ）ＯＲ７；または（ＣＨ２）ｐＮＲ７（ＣＨ２）ｑＣ（＝Ｏ）ＮＲ７２であり；
Ｒ５は、（Ｃ１−Ｃ６）アルキル；ＮＲ７Ｃ（＝Ｏ）（Ｃ１−Ｃ６）アルキル；ＮＲ７Ｃ（＝Ｏ）Ｏ（Ｃ１−Ｃ６）アルキル；ＮＲ７Ｃ（＝Ｏ）ＮＲ７２；ＣＨ（Ｒ６）ＮＲ７２；ＣＨ（Ｒ６）ＮＲ７Ｃ（＝Ｏ）（Ｃ１−Ｃ６）アルキル；またはＣＨ（Ｒ６）ＮＲ７Ｃ（＝Ｏ）Ｏ（Ｃ１−Ｃ６）アルキルであり；
Ｒ６は、Ｈ、（Ｃ１−Ｃ６）アルキル；（Ｃ２−Ｃ６）アルキレン−ＯＲ７；（ＣＨ２）ｑＣ（＝Ｏ）ＯＲ７；または（ＣＨ２）ｑＣ（＝Ｏ）ＮＲ７２であり；
Ｒ７は、各場合とも独立して、水素および（Ｃ１−Ｃ６）アルキルから成る群より選択され；
ｍは、各場合とも独立して、１、２または３であり；
ｎは、０、１または２であり；
ｐは、各場合とも独立して、２または３であり；そして
ｑは、各場合とも独立して、１または２である］
で表される化合物またはこれの製薬学的に許容される塩、プロドラッグまたは溶媒和物。
【請求項２】
Ｒ１が水素、ハロゲン、（Ｃ１−Ｃ６）アルキル、メチル、Ｃ≡Ｎ、Ｃ（＝Ｏ）ＮＲ７２、Ｃ（＝Ｏ）ＮＨ２、ＳＯ２ＮＲ７２、ＳＯ２ＮＭｅ２、（Ｃ１−Ｃ３）パーフルオロアルキルまたはＣＦ３である請求項１記載の化合物。
【請求項３】
Ｒ２が各場合とも水素である請求項１記載の化合物。
【請求項４】
Ｒ３が水素である請求項１記載の化合物。
【請求項５】
Ａ１がＮＲ４である請求項１記載の化合物。
【請求項６】
Ａ２がＮである請求項１記載の化合物。
【請求項７】
Ｒ４がＨ、（ＣＨ２）ｐＮＲ７２、ＣＨ２ＣＨ２ＮＨ２、ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＮＨ２、（ＣＨ２）ｐＮＨＣ（Ｏ）Ｒ５、ＣＨ２ＣＨ２ＮＣ（Ｏ）Ｒ５、ＣＨ２ＣＨ２ＮＨＣ（Ｏ）Ｍｅ、ＣＨ２ＣＨ２ＮＨＣ（Ｏ）ＣＨ２ＮＨ２またはＣＨ２ＣＨ２ＮＨＣ（Ｏ）ＣＨ２ＮＭｅである請求項１記載の化合物。
【請求項８】
Ｒ５が（Ｃ１−Ｃ６）アルキル、ＣＨ（Ｒ６）ＮＲ７２またはＣＨ（Ｒ６）ＮＨ２またはＮＨＭｅである請求項１記載の化合物。
【請求項９】
Ｒ６がＨである請求項１記載の化合物。
【請求項１０】
ｍが２であり、ｎが０であり、ｐが２でありそしてｑが１である請求項１記載の化合物。
【請求項１１】
ＩＣＩ−６８１、ＩＣＩ−６８２、ＩＣＩ−６８３、ＩＣＩ−６８４、ＩＣＩ−６８５、ＩＣＩ−６８６、ＩＣＩ−６８７、ＩＣＩ−６９６、ＩＣＩ−６９７、ＩＣＩ−７１２、ＩＣＩ−７１３およびＩＣＩ−７１４、ＩＣＩ−７１５、ＩＣＩ−７２６、ＩＣＩ−７２７、ＩＣＩ−７２８、ＩＣＩ−７３４、ＩＣＩ−７３５、ＩＣＩ−７３７、ＩＣＩ−７３８、ＩＣＩ−７４６、ＩＣＩ−７４７、ＩＣＩ−７４８、ＩＣＩ−７４９、ＩＣＩ−７５８、ＩＣＩ−７５９、ＩＣＩ−７６０、ＩＣＩ−７６１、ＩＣＩ−７６３、ＩＣＩ−７８３、ＩＣＩ−７８４、ＩＣＩ−８０１、ＩＣＩ−８０２、ＩＣＩ−８２２、ＩＣＩ−８２３、ＩＣＩ−８２４、ＩＣＩ−８４６、ＩＣＩ−８４７、ＩＣＩ−８４８、ＩＣＩ−８４９、ＩＣＩ−８５０、ＩＣＩ−８９０、ＩＣＩ−８９１、ＩＣＩ−８９２、ＩＣＩ−８９３、ＩＣＩ−８９４およびＩＣＩ−８９５から成る群より選択される化合物。
【請求項１２】
アポトーシスを免疫細胞に誘発する方法であって、前記免疫細胞を請求項１記載の化合物と接触させることを含んで成る方法。
【請求項１３】
アポトーシスをリンパ球に誘発する方法であって、前記リンパ球を請求項１記載の化合物と接触させることを含んで成る方法。
【請求項１４】
前記リンパ球がＴ細胞およびＢ細胞から成る群より選択される請求項１３記載の方法。
【請求項１５】
前記Ｂ細胞が形質細胞である請求項１４記載の方法。
【請求項１６】
前記形質細胞が多発性骨髄腫細胞である請求項１５記載の方法。
【請求項１７】
リンパ球の増殖を阻害する方法であって、前記リンパ球を請求項１記載の化合物と接触させることを含んで成る方法。
【請求項１８】
前記リンパ球がＴ細胞およびＢ細胞から成る群より選択される請求項１７記載の方法。
【請求項１９】
前記Ｂ細胞が形質細胞である請求項１８記載の方法。
【請求項２０】
前記形質細胞が多発性骨髄腫細胞である請求項１９記載の方法。
【請求項２１】
リンパ球の増殖が異常であることで特徴づけられる病気を治療する方法であって、哺乳動物に請求項１記載の化合物を投与することを含んで成る方法。
【請求項２２】
前記哺乳動物がヒトである請求項２１記載の方法。
【請求項２３】
喘息および関節リウマチから成る群より選択される病気を治療する方法であって、哺乳動物に請求項１記載の化合物を投与することを含んで成る方法。
【請求項２４】
喘息および関節リウマチから成る群より選択される病気を治療する方法であって、哺乳動物にＩＣＩ−６８１、ＩＣＩ−６８２、ＩＣＩ−６８３、ＩＣＩ−６８４、ＩＣＩ−６８５、ＩＣＩ−６８６、ＩＣＩ−６８７、ＩＣＩ−６９６、ＩＣＩ−６９７、ＩＣＩ−７１２、ＩＣＩ−７１３およびＩＣＩ−７１４、ＩＣＩ−７１５、ＩＣＩ−７２６、ＩＣＩ−７２７、ＩＣＩ−７２８、ＩＣＩ−７３４、ＩＣＩ−７３５、ＩＣＩ−７３７、ＩＣＩ−７３８、ＩＣＩ−７４６、ＩＣＩ−７４７、ＩＣＩ−７４８、ＩＣＩ−７４９、ＩＣＩ−７５８、ＩＣＩ−７５９、ＩＣＩ−７６０、ＩＣＩ−７６１、ＩＣＩ−７６３、ＩＣＩ−７８３、ＩＣＩ−７８４、ＩＣＩ−８０１、ＩＣＩ−８０２、ＩＣＩ−８２２、ＩＣＩ−８２３、ＩＣＩ−８２４、ＩＣＩ−８４６、ＩＣＩ−８４７、ＩＣＩ−８４８、ＩＣＩ−８４９、ＩＣＩ−８５０、ＩＣＩ−８９０、ＩＣＩ−８９１、ＩＣＩ−８９２、ＩＣＩ−８９３、ＩＣＩ−８９４およびＩＣＩ−８９５から成る群より選択した化合物を投与することを含んで成る方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
セロトニン（また５−ヒドロキシトリプタミンまたは５−ＨＴとも呼ばれる）は、幅広く多様な神経精神障害の病態生理および治療に強力に関係していると思われている神経伝達物質である。セロトニンは多様なファミリーのセロトニン受容体分子（本明細書では“５−ＨＴ受容体”または“５−ＨＴＲ”と呼ぶ）を通して効果を及ぼす。古典的には、セロトニン受容体ファミリーの員は薬理学的に、即ちそれらのいろいろなセロトニン拮抗薬の特異性に従って７サブタイプに分類分けされていた。このように、５−ＨＴ受容体は全部がセロトニンと特異的に結合するが、それらは薬理学的には区別されかつ個別の遺伝子によってコードされる。今日までに１４種類の哺乳動物セロトニン受容体が同定されかつ配列決定された。より詳細には、そのような１４種類の個別の５−ＨＴ受容体は７種類の薬理学的サブタイプに分類分けされ、それらは５−ＨＴ１、５−ＨＴ２、５−ＨＴ３、５−ＨＴ４、５−ＨＴ５、５−ＨＴ６および５−ＨＴ７と表示される。前記サブタイプの中の数種は更に細分され、その結果として、その受容体は薬理学的に下記の如く分類分けされる：５−ＨＴ１Ａ、５−ＨＴ１Ｂ、５−ＨＴ１Ｄ、５−ＨＴ１Ｅ、５−ＨＴ１Ｆ、５−ＨＴ２Ａ、５−ＨＴ２Ｂ、５−ＨＴ２Ｃ、５−ＨＴ３Ａ、５−ＨＴ３Ｂ、５−ＨＴ４、５−ＨＴ５Ａ、５−ＨＴ６、５−ＨＴ７。しかしながら、そのような受容体の核酸配列およびアミノ酸配列を比較すると、当該サブタイプの中の同一性パーセントと薬理学的分類分けが相互に関連してはいない。
【０００２】
クローン化された異なる１４種類の哺乳動物セロトニン受容体の中で１つだけ除いて全部がＧ蛋白質共役受容体スーパーファミリーの員である。セロトニン受容体である５−ＨＴ１Ａ、５−ＨＴ１Ｂおよび５−ＨＴ１Ｄはアデニル酸シクラーゼを阻害し、そして５−ＨＴ２受容体はホスホリパーゼＣ経路を活性化して、ポリ燐酸化イノシチドの分解を促す。５−ＨＴ２受容体はロドプシン様シグナル伝達物質のファミリーに属し、そのファミリーは、７回膜貫通形態を有しかつＧ蛋白質と機能的に連結していることで区別される。５−ＨＴ３受容体ファミリーには、４個の推定ＴＭＤを有するリガンド依存性イオンチャンネル受容体が含まれる。
【０００３】
セロトニンは、哺乳動物のＣＮＳにおける幅広く多様な感覚、運動および行動機能を調節し、それらには、学習および記憶などの如き行動、睡眠、体温調節、運動活動、痛み、性的および攻撃的行動、食欲、神経内分泌調節およびバイオリズムなどが含まれる。セロトニンは、また、病態生理学的状態、例えば不安、鬱病、強拍性障害、統合失調症、自殺、自閉症、片頭痛、嘔吐、アルコール依存症および神経変性病にも関連している。そのような生体アミン神経伝達物質はＣＮＳの全体に渡って突出している脳幹のニューロンによって合成され、基底核および辺縁構造内の密度が最大である（非特許文献１）。
【０００４】
セロトニンが免疫系である役割を果たしている可能性があることが研究によって示唆された、と言うのは、データによってセロトニン受容体が免疫系のいろいろな細胞に存在することが示されたからである。分裂促進因子的に刺激したリンパ球培養物にセロトニンを外部から添加した時の免疫調節効果に関する報告が文献に見られる。ある環境下ではセロトニンが活性化されたＴ細胞を刺激することが示され（非特許文献２、３、４）たが、他の研究室は、セロトニンを高濃度で添加すると増殖が阻害されることを報告している（非特許文献５、６、７）。
【０００５】
薬理学的に異なる１４種類の公知セロトニン受容体の中でタイプ２Ａ、タイプ２Ｂ、タイプ２Ｃ、タイプ６およびタイプ７をリンパ球が静止細胞上に発現し（非特許文献８、９
）そしてタイプ１Ａおよびタイプ３受容体は活性化時に上方調節される（非特許文献１０、１１、１２）。
【０００６】
また、５−ＨＴ１Ａ受容体がヒトおよびマウスＴ細胞に関与していることも示された（非特許文献１３、１４、１５）。そのような研究によって、トリプトファン水酸化酵素、即ちトリプトファンからセロトニンへの変換に関与する１番目の酵素を阻害するとＩＬ−２によって促されたヒトＴ細胞増殖が抑制されかつ５−ヒドロキシトリプトファンを添加するとそのような抑制が無効になり得ることが確認された。その上、ヒトＴ細胞の増殖は５−ＨＴ１Ａ特異的受容体拮抗薬によってもインビトロで阻害された。マウスモデルにおいて、タイプ１Ａ受容体の拮抗薬はインビボで接触過敏反応を抑制する能力を示した（タイプ２受容体の拮抗薬は示さなかった）が、オキサゾロンに対する抗体反応を抑制する能力は示さなかった。
【０００７】
リンパ球の増殖を抑制しかつ細胞死を誘発する目的で５−ＨＴ（１Ｂ／１Ｄ）および５−ＨＴ（２Ｃ）受容体の拮抗薬であるフルフェナジンを用いることが特許文献１に開示されている。
【０００８】
リンパ球の活性化およびリンパ球の増殖に関連した病気、特にＴ細胞およびＢ細胞の活性化に関連した病気を治療するための新規な化合物および療法を開発する必要性が存在することを長年に渡って切実に感じていた。加うるに、他のセロトニン受容体拮抗薬に関連した副作用を示さない新規な化合物を開発する必要性が存在することも長年に渡って切実に感じていた。本発明はそのような必要性を満たすものである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】ＰＣＴ公開番号ＷＯ０３／１０６６６０
【非特許文献】
【００１０】
【非特許文献１】Ｓｔｅｉｎｂｕｓｃｈ、１９８４、Ｈａｎｄｂｏｏｋ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｎｅｕｒｏａｎａｔｏｍｙ  ３：６８−１２５、Ｂｊｏｒｋｌｕｎｄ他編集、Ｅｌｓｅｖｉｅｒ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  Ｐｕｂｌｉｓｈｅｒｓ、Ｂ．Ｖ．
【非特許文献２】Ｆｏｏｎ他、１９７６、Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．１１７：１５４５−１５５２
【非特許文献３】Ｋｕｔ他、１９９２、Ｉｍｍｕｎｏｐｈａｒｍａｃｏｌ．Ｉｍｍｕｎｏｔｏｘｉｃｏｌ．１４：７８３−７９６
【非特許文献４】Ｙｏｕｎｇ他、１９９３、Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｙ  ８０：３９５−４００
【非特許文献５】Ｓｌａｕｓｏｎ他、１９８４、Ｃｅｌｌ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．８４：２４０−２５２
【非特許文献６】Ｋｈａｎ他、１９８６、Ｉｎｔ．Ａｒｃｈ．Ａｌｌｅｒｇｙ  Ａｐｐｌ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．８１：３７８−３８０
【非特許文献７】Ｍｏｓｓｎｅｒ  ＆  Ｌｅｓｃｈ、１９９８、Ｂｒａｉｎ、Ｂｅｈａｖｉｏｒ  ａｎｄ  Ｉｍｍｕｎｉｔｙ  １２：２４９−２７１
【非特許文献８】Ａｍｅｉｓｅｎ他、１９８９、Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．１４２：３１７１−３１７９
【非特許文献９】Ｓｔｅｆｕｌｊ他、２０００、Ｂｒａｉｎ、Ｂｅｈａｖｉｏｒ  ａｎｄ  Ｉｍｍｕｎｉｔｙ  １４：２１９−２２４
【非特許文献１０】Ａｕｎｅ他、１９９３、Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．１５１：１１７５−１１８３
【非特許文献１１】Ｍｅｙｎｉｅｌ他、１９９７、Ｉｍｍｕｎｏｌ．Ｌｅｔｔ．５５：１５１−１６０
【非特許文献１２】Ｓｔｅｆｕｌｊ他、２０００、Ｂｒａｉｎ、Ｂｅｈａｖｉｏｒ  ａｎｄ  Ｉｍｍｕｎｉｔｙ  １４：２１９−２２４
【非特許文献１３】Ａｕｎｅ他、１９９０、Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．１４５：１８２６−１８３１
【非特許文献１４】Ａｕｎｅ他、１９９３、Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．１５１：１１７５−１１８３
【非特許文献１５】Ａｕｎｅ他、１９９４、Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．１５３：１８２６−１８３１
【発明の概要】
【００１１】
発明の簡単な要約
本発明は式Ｉ：
【００１２】
【化１】
2010502621.tif 000002
【００１３】
［式中、
Ｒ１は、各場合とも独立して、水素、ハロゲン、（Ｃ１−Ｃ６）アルキル；（Ｃ１−Ｃ６）アルケニル；（Ｃ１−Ｃ６）アルコキシ；ＯＨ；ＮＯ２；Ｃ≡Ｎ；Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ７；Ｃ（＝Ｏ）ＮＲ７２；ＮＲ７２；ＮＲ７Ｃ（＝Ｏ）（Ｃ１−Ｃ６）アルキル；ＮＲ７Ｃ（＝Ｏ）Ｏ（Ｃ１−Ｃ６）アルキル；ＮＲ７Ｃ（＝Ｏ）ＮＲ７２；ＮＲ７ＳＯ２（Ｃ１−Ｃ６）アルキル；ＳＯ２ＮＲ７２；ＯＣ（＝Ｏ）（Ｃ１−Ｃ６）アルキル；Ｏ（Ｃ２−Ｃ６）アルキレン−ＮＲ７２；（Ｃ２−Ｃ６）アルキレン−ＯＲ７；および（Ｃ１−Ｃ３）パーフルオロアルキルから選択され；
Ｒ２は、各場合とも独立して、水素、ハロゲン、（Ｃ１−Ｃ６）アルキル；（Ｃ１−Ｃ６）アルケニル；（Ｃ１−Ｃ６）アルコキシ；ＯＨ；ＮＯ２；Ｃ≡Ｎ；Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ７；Ｃ（＝Ｏ）ＮＲ７２；ＮＲ７２；ＮＲ７Ｃ（＝Ｏ）（Ｃ１−Ｃ６）アルキル；ＮＲ７Ｃ（＝Ｏ）Ｏ（Ｃ１−Ｃ６）アルキル；ＮＲ７Ｃ（＝Ｏ）ＮＲ７２；ＮＲ７ＳＯ２（Ｃ１−Ｃ６）アルキル；ＳＯ２ＮＲ７２；ＯＣ（＝Ｏ）（Ｃ１−Ｃ６）アルキル；Ｏ（Ｃ２−Ｃ６）アルキレン−ＮＲ７２；（Ｃ２−Ｃ６）アルキレン−ＯＲ７；および（Ｃ１−Ｃ３）パーフルオロアルキルから選択され；
Ｒ３は、水素、Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ７またはＣ（＝Ｏ）ＮＲ７２であり；
Ａ１は、ＣＨ２またはＮＲ４であり；
Ａ２は、ＣＨまたはＮであるが；但し
Ａ１がＣＨ２の時にはＡ２がＮでありそしてＡ２がＣＨの時にはＡ１がＮＲ４であることを条件とし；
Ｒ４は、Ｈ、（Ｃ１−Ｃ６）アルキル；（ＣＨ２）ｐＯＲ７；（ＣＨ２）ｐＮＲ７２；（ＣＨ２）ｐＮＨＣ（Ｏ）Ｒ５；（ＣＨ２）ｐＯ（ＣＨ２）ｐＯＲ７；（ＣＨ２）ｐＯ（ＣＨ２）ｐＮＲ７２；（ＣＨ２）ｐＮＲ４（ＣＨ２）ｐＮＲ７２；（ＣＨ２）ｐＯ（ＣＨ２）ｐＮＨＣ（Ｏ）Ｒ５；（ＣＨ２）ｐＮＲ７（ＣＨ２）ｐＮＨＣ（Ｏ）Ｒ５；（ＣＨ２）ｑＣ（＝Ｏ）ＯＲ７；（ＣＨ２）ｑＣ（＝Ｏ）ＮＲ７２；（ＣＨ２）ｐＯ（ＣＨ２）ｑＣ（＝Ｏ）ＯＲ７；（ＣＨ２）ｐＯ（ＣＨ２）ｑＣ（＝Ｏ）ＮＲ７２；（ＣＨ２）ｐＮＲ７（ＣＨ２）ｑＣ（＝Ｏ）ＯＲ７；または（ＣＨ２）ｐＮＲ７（ＣＨ２）ｑＣ（＝Ｏ）ＮＲ７２であり；
Ｒ５は、（Ｃ１−Ｃ６）アルキル；ＮＲ７Ｃ（＝Ｏ）（Ｃ１−Ｃ６）アルキル；ＮＲ７Ｃ（＝Ｏ）Ｏ（Ｃ１−Ｃ６）アルキル；ＮＲ７Ｃ（＝Ｏ）ＮＲ７２；ＣＨ（Ｒ６）ＮＲ７２；ＣＨ（Ｒ６）ＮＲ７Ｃ（＝Ｏ）（Ｃ１−Ｃ６）アルキル；またはＣＨ（Ｒ６）ＮＲ７Ｃ（＝Ｏ）Ｏ（Ｃ１−Ｃ６）アルキルであり；
Ｒ６は、Ｈ、（Ｃ１−Ｃ６）アルキル；（Ｃ２−Ｃ６）アルキレン−ＯＲ７；（ＣＨ２）ｑＣ（＝Ｏ）ＯＲ７；または（ＣＨ２）ｑＣ（＝Ｏ）ＮＲ７２であり；
Ｒ７は、各場合とも独立して、水素および（Ｃ１−Ｃ６）アルキルから成る群より選択され；
ｍは、各場合とも独立して、１、２または３であり；
ｎは、０、１または２であり；
ｐは、各場合とも独立して、２または３であり；そして
ｑは、各場合とも独立して、１または２である］
で表される化合物またはこれの製薬学的に許容される塩、プロドラッグまたは溶媒和物を包含する。
【００１４】
本発明の１つの面において、Ｒ１は、水素、ハロゲン、（Ｃ１−Ｃ６）アルキル、メチル、Ｃ≡Ｎ、Ｃ（＝Ｏ）ＮＲ７２、Ｃ（＝Ｏ）ＮＨ２、ＳＯ２ＮＲ７２、ＳＯ２ＮＭｅ２、（Ｃ１−Ｃ３）パーフルオロアルキルまたはＣＦ３である。
【００１５】
本発明の別の面において、Ｒ２は各場合とも水素である。
【００１６】
本発明の更に別の面において、Ｒ３は水素である。
【００１７】
本発明の１つの面において、Ａ１はＮＲ４である。
【００１８】
本発明の別の面において、Ａ２はＮである。
【００１９】
本発明の更に別の面において、Ｒ４はＨ、（ＣＨ２）ｐＮＲ７２、ＣＨ２ＣＨ２ＮＨ２、ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＮＨ２、（ＣＨ２）ｐＮＨＣ（Ｏ）Ｒ５、ＣＨ２ＣＨ２ＮＣ（Ｏ）Ｒ５、ＣＨ２ＣＨ２ＮＨＣ（Ｏ）Ｍｅ、ＣＨ２ＣＨ２ＮＨＣ（Ｏ）ＣＨ２ＮＨ２またはＣＨ２ＣＨ２ＮＨＣ（Ｏ）ＣＨ２ＮＭｅである。
【００２０】
本発明の１つの面において、Ｒ５は（Ｃ１−Ｃ６）アルキル、ＣＨ（Ｒ６）ＮＲ７２またはＣＨ（Ｒ６）ＮＨ２またはＮＨＭｅである。
【００２１】
本発明の別の面において、Ｒ６はＨである。
【００２２】
本発明の更に別の面において、ｍは２であり、ｎは０であり、ｐは２でありそしてｑは１である、
本発明はＩＣＩ−６８１、ＩＣＩ−６８２、ＩＣＩ−６８３、ＩＣＩ−６８４、ＩＣＩ−６８５、ＩＣＩ−６８６、ＩＣＩ−６８７、ＩＣＩ−６９６、ＩＣＩ−６９７、ＩＣＩ−７１２、ＩＣＩ−７１３およびＩＣＩ−７１４、ＩＣＩ−７１５、ＩＣＩ−７２６、ＩＣＩ−７２７、ＩＣＩ−７２８、ＩＣＩ−７３４、ＩＣＩ−７３５、ＩＣＩ−７３７、ＩＣＩ−７３８、ＩＣＩ−７４６、ＩＣＩ−７４７、ＩＣＩ−７４８、ＩＣＩ−７４９、ＩＣＩ−７５８、ＩＣＩ−７５９、ＩＣＩ−７６０、ＩＣＩ−７６１、ＩＣＩ−７６３、ＩＣＩ−７８３、ＩＣＩ−７８４、ＩＣＩ−８０１、ＩＣＩ−８０２、ＩＣＩ−８２２、ＩＣＩ−８２３、ＩＣＩ−８２４、ＩＣＩ−８４６、ＩＣＩ−８４７、ＩＣＩ−８４８、ＩＣＩ−８４９、ＩＣＩ−８５０、ＩＣＩ−８９０、ＩＣＩ−８９１、ＩＣＩ−８９２、ＩＣＩ−８９３、ＩＣＩ−８９４およびＩＣＩ−８９５から成る群より選択した化合物を包含する。
【００２３】
本発明は、アポトーシスを免疫細胞に誘発する方法を包含し、この方法は、前記免疫細胞を式Ｉで表される化合物と接触させることを含んで成る。１つの面における免疫細胞はリンパ球である。
【００２４】
本発明の１つの面では、前記リンパ球をＴ細胞およびＢ細胞から成る群より選択する。
【００２５】
本発明の別の面におけるＢ細胞は形質細胞である。
【００２６】
本発明の更に別の面における形質細胞は多発性骨髄腫細胞である。
【００２７】
本発明は、リンパ球の増殖を阻害する方法を包含し、この方法は、前記リンパ球を式Ｉで表される化合物と接触させることを含んで成る。
【００２８】
本発明の１つの面では、前記リンパ球をＴ細胞およびＢ細胞から成る群より選択する。
【００２９】
本発明の更に別の面におけるＢ細胞は形質細胞である。
【００３０】
本発明の別の面における形質細胞は多発性骨髄腫細胞である。
【００３１】
本発明は、リンパ球の増殖が異常であることで特徴づけられる病気を治療する方法を包含し、この方法は、哺乳動物に式Ｉで表される化合物を投与することを含んで成る。
【００３２】
本発明は、また、喘息および関節リウマチから成る群より選択される病気を治療する方法も包含し、この方法は、哺乳動物に式Ｉで表される化合物を投与することを含んで成る。
【００３３】
本発明の１つの面における哺乳動物はヒトである。
【００３４】
本発明を例示する目的で本発明の特定の態様を本図に示す。しかしながら、本発明を本図に示す態様の正確な配置および手段に限定するものでない。
【図面の簡単な説明】
【００３５】
【図１】図１は、示す５−ＨＴ受容体拮抗薬および選択的５−ＨＴ１Ｂ受容体拮抗薬ＳＢ  ２１６６４１を用いてＨｅＬａ細胞の増殖の阻害を実証するＭＴＴ検定の結果を示すグラフである。
【図２】図２は、示す５−ＨＴ受容体拮抗薬および選択的５−ＨＴ１Ｂ受容体拮抗薬ＳＢ  ２１６６４１を用いてＣＣＲＦ−ＣＥＭ細胞の増殖の阻害を実証するＭＴＴ検定の結果を示すグラフである。
【図３】図３は、示す５−ＨＴ受容体拮抗薬および選択的５−ＨＴ１Ｂ受容体拮抗薬ＳＢ  ２１６６４１を用いてＲＰＭＩ−８２２６細胞の増殖の阻害を実証するＭＴＴ検定の結果を示すグラフである。
【図４】図４は、示す５−ＨＴ受容体拮抗薬および選択的５−ＨＴ１Ｂ受容体拮抗薬ＳＢ  ２１６６４１を用いてＨｅＬａ細胞の増殖の阻害を実証するＭＴＴ検定の結果を示すグラフである。
【図５】図５は、示す５−ＨＴ受容体拮抗薬および選択的５−ＨＴ１Ｂ受容体拮抗薬ＳＢ  ２１６６４１を用いてＣＣＲＦ−ＣＥＭ細胞の増殖の阻害を実証するＭＴＴ検定の結果を示すグラフである。
【図６】図６は、示す５−ＨＴ受容体拮抗薬および選択的５−ＨＴ１Ｂ受容体拮抗薬ＳＢ  ２１６６４１を用いてＲＰＭＩ−８２２６細胞の増殖の阻害を実証するＭＴＴ検定の結果を示すグラフである。
【図７】図７（図７Ａから７Ｆを包含）は、下記の５−ＨＴ受容体拮抗薬：ＩＣＩ−６８１（図７Ａ）、ＩＣＩ−６８２（図７Ｂ）、ＩＣＩ−６８３（図７Ｃ）、ＩＣＩ−６８４（図７Ｄ）、ＩＣＩ−６８５（図７Ｅ）およびＩＣＩ−６８６（図７Ｆ）の化学的構造を示す一連の画像である。
【図８】図８（図８Ａから８Ｆを包含）は、下記の５−ＨＴ受容体拮抗薬：ＩＣＩ−６８７（図８Ａ）、ＩＣＩ−６９６（図８Ｂ）、ＩＣＩ−６９７（図８Ｃ）、ＩＣＩ−７１２（図８Ｄ）、ＩＣＩ−７１３（図８Ｅ）およびＩＣＩ−７１４（図８Ｆ）の化学的構造を示す一連の画像である。
【図９】図９（図９Ａから９Ｆを包含）は、下記の５−ＨＴ受容体拮抗薬：ＩＣＩ−７１５（図９Ａ）、ＩＣＩ−７２６（図９Ｂ）、ＩＣＩ−７２７（図９Ｃ）、ＩＣＩ−７２８（図９Ｄ）、ＩＣＩ−７３４（図９Ｅ）およびＩＣＩ−７３５（図９Ｆ）の化学的構造を示す一連の画像である。
【図１０】図１０（図１０Ａから１０Ｆを包含）は、下記の５−ＨＴ受容体拮抗薬：ＩＣＩ−７３７（図１０Ａ）、ＩＣＩ−７３８（図１０Ｂ）、ＩＣＩ−７４６（図１０Ｃ）、ＩＣＩ−７４７（図１０Ｄ）、ＩＣＩ−７４８（図１０Ｅ）およびＩＣＩ−７４９（図１０Ｆ）の化学的構造を示す一連の画像である。
【図１１】図１１（図１１Ａから１１Ｆを包含）は、下記の５−ＨＴ受容体拮抗薬：ＩＣＩ−７５８（図１１Ａ）、ＩＣＩ−７５９（図１１Ｂ）、ＩＣＩ−７６０（図１１Ｃ）、ＩＣＩ−７６１（図１１Ｄ）、ＩＣＩ−７６３（図１１Ｅ）およびＩＣＩ−７８３（図１１Ｆ）の化学的構造を示す一連の画像である。
【図１２】図１２（図１２Ａから１２Ｆを包含）は、下記の５−ＨＴ受容体拮抗薬：ＩＣＩ−７８４（図１２Ａ）、ＩＣＩ−８０１（図１２Ｂ）、ＩＣＩ−８０２（図１２Ｃ）、ＩＣＩ−８２２（図１２Ｄ）、ＩＣＩ−８２３（図１２Ｅ）およびＩＣＩ−８２４（図１２Ｆ）の化学的構造を示す一連の画像である。
【図１３】図１３（図１３Ａから１３Ｆを包含）は、下記の５−ＨＴ受容体拮抗薬：ＩＣＩ−８４６（図１３Ａ）、ＩＣＩ−８４７（図１３Ｂ）、ＩＣＩ−８４８（図１３Ｃ）、ＩＣＩ−８４９（図１３Ｄ）、ＩＣＩ−８５０（図１３Ｅ）およびＩＣＩ−８９０（図１３Ｆ）の化学的構造を示す一連の画像である。
【図１４】図１４（図１４Ａから１４Ｅを包含）は、下記の５−ＨＴ受容体拮抗薬：ＩＣＩ−８９１（図１４Ａ）、ＩＣＩ−８９２（図１４Ｂ）、ＩＣＩ−８９３（図１４Ｃ）、ＩＣＩ−８９４（図１４Ｄ）およびＩＣＩ−８９５（図１４Ｅ）の化学的構造を示す一連の画像である。
【図１５】図１５は、示す５−ＨＴ受容体拮抗薬および選択的５−ＨＴ１Ｂ受容体拮抗薬ＳＢ  ２１６６４１を用いてＲＰＭＩ−８２２６細胞の増殖の阻害を実証するＭＴＴ検定の結果を示すグラフである。
【図１６】図１６は、示す５−ＨＴ受容体拮抗薬および選択的５−ＨＴ１Ｂ受容体拮抗薬ＳＢ  ２１６６４１を用いてＣＣＲＦ−ＣＥＭ細胞の増殖の阻害を実証するＭＴＴ検定の結果を示すグラフである。
【図１７】図１７は、示す５−ＨＴ受容体拮抗薬および選択的５−ＨＴ１Ｂ受容体拮抗薬ＳＢ  ２１６６４１を用いてＨｅＬａ細胞の増殖の阻害を実証するＭＴＴ検定の結果を示すグラフである。
【図１８】図１８は、示す５−ＨＴ受容体拮抗薬および選択的５−ＨＴ１Ｂ受容体拮抗薬ＳＢ  ２１６６４１を用いてＲＰＭＩ−８２２６細胞の増殖の阻害を実証するＭＴＴ検定の結果を示すグラフである。
【図１９】図１９は、示す５−ＨＴ受容体拮抗薬および選択的５−ＨＴ１Ｂ受容体拮抗薬ＳＢ  ２１６６４１を用いてＣＣＲＦ−ＣＥＭ細胞の増殖の阻害を実証するＭＴＴ検定の結果を示すグラフである。
【図２０】図２０は、示す５−ＨＴ受容体拮抗薬および選択的５−ＨＴ１Ｂ受容体拮抗薬ＳＢ  ２１６６４１を用いてＲＰＭＩ−８２２６細胞の増殖の阻害を実証するＭＴＴ検定の結果を示すグラフである。
【図２１】図２１は、示す５−ＨＴ受容体拮抗薬および選択的５−ＨＴ１Ｂ受容体拮抗薬ＳＢ  ２１６６４１を用いてＣＣＲＦ−ＣＥＭ細胞の増殖の阻害を実証するＭＴＴ検定の結果を示すグラフである。
【図２２】図２２は、示す５−ＨＴ受容体拮抗薬および選択的５−ＨＴ１Ｂ受容体拮抗薬ＳＢ  ２１６６４１を用いてＨｅＬａ細胞の増殖の阻害を実証するＭＴＴ検定の結果を示すグラフである。
【図２３Ａ】図２３Ａは、示す５−ＨＴ受容体拮抗薬および選択的５−ＨＴ１Ｂ受容体拮抗薬ＳＢ  ２１６６４１を用いてＲＰＭＩ−８２２６細胞の増殖の阻害を実証するＭＴＴ検定の結果を示すグラフである。
【図２３Ｂ】図２３Ｂは、示す５−ＨＴ受容体拮抗薬および選択的５−ＨＴ１Ｂ受容体拮抗薬ＳＢ  ２１６６４１を用いてＣＣＲＦ−ＣＥＭ細胞の増殖の阻害を実証するＭＴＴ検定の結果を示すグラフである。
【図２４】図２４は、示す５−ＨＴ受容体拮抗薬および選択的５−ＨＴ１Ｂ受容体拮抗薬ＳＢ  ２１６６４１を用いてＨｅＬａ細胞の増殖の阻害を実証するＭＴＴ検定の結果を示すグラフである。
【図２５】図２５は、示す５−ＨＴ受容体拮抗薬および選択的５−ＨＴ１Ｂ受容体拮抗薬ＳＢ  ２１６６４１を用いてＲＰＭＩ−８２２６細胞の増殖の阻害を実証するＭＴＴ検定の結果を示すグラフである。
【図２６】図２６は、本発明のいろいろな化合物で処置したマウスが示した臨床的関節炎スコアを経時的に示すグラフである。
【図２７】図２７は、本発明のいろいろな化合物で処置したマウスが示した臨床的関節炎スコアをＡＵＣで計算して示すグラフである。
【図２８】図２８は、本発明のいろいろな化合物で処置したマウスの関節炎発生率を経時的に示すグラフである。
【図２９】図２９は、本発明の選択した化合物をいろいろな濃度で用いて処置したマウスが示した臨床的関節炎スコアを経時的に示すグラフである。
【図３０】図３０は、本発明のいろいろな化合物の合成スキームを例示する概略図である。
【図３１】図３１は、本発明の追加的いろいろな化合物の合成スキームを例示する概略図である。
【図３２】図３２は、本発明の化合物用のいろいろな中間体を例示する概略図である。
【図３３】図３３は、ＩＣＩ−６８５の合成を例示する概略図である。
【図３４】図３４は、ＩＣＩ−７１５の合成を例示する概略図である。
【図３５】図３５は、ＩＣＩ−７１５の代替合成を例示する概略図である。
【図３６】図３６は、ＩＣＩ−７３５の合成を例示する概略図である。
【図３７】図３７は、ＩＣＩ−７３５の代替合成を例示する概略図である。
【図３８】図３８は、ＩＣＩ−８２４の合成を例示する概略図である。
【図３９】図３９は、ＩＣＩ−８４７の合成を例示する概略図である。
【図４０】図４０は、ＩＣＩ−８４９の合成を例示する概略図である。
【図４１】図４１は、ＩＣＩ−９５３の合成を例示する概略図である。
【図４２】図４２は、ＩＣＩ−９５４の合成を例示する概略図である。
【図４３】図４３は、ＩＣＩ−１００７の合成を例示する概略図である。
【図４４】図４４は、ＩＣＩ−１００８の合成を例示する概略図である。
【００３６】
発明の詳細な説明
本発明は、活性化したリンパ球に細胞死および／またはアポトーシスを誘発するための組成物および方法に関する。加うるに、本発明は、活性化したリンパ球の増殖を阻害するための組成物および方法にも関する。本明細書に開示するデータが示すように、本明細書に開示する新規なセロトニン受容体拮抗薬は腫瘍性Ｔ細胞およびＢ細胞を包含するいろいろなリンパ球細胞株の増殖を阻害しかつアポトーシスを誘発する。このように、本発明は、リンパ球の増殖を阻害しかつリンパ球にアポトーシスを誘発するための方法、組成物およびキットを包含する。本発明の組成物および方法は、リンパ球の増殖および／または活性化に関連したいろいろな病気の治療で用いるに有用であり、そのような病気には、これらに限定するものでないが、リンパ腫、骨髄腫、自己免疫病、移植拒絶反応などが含まれる。
【００３７】
定義
本明細書で用いる如き以下の用語の各々にこの章に示すそれに関連した意味を持たせる。
【００３８】
冠詞“ａ”および“ａｎ”を本明細書ではその冠詞の文法的目的物の１個または２個以上（即ち少なくとも１個）を指す目的で用いる。例として“ある要素”は１個の要素または２個以上の要素を意味する。
【００３９】
Ｔ細胞の“活性化”を本明細書で用いる場合、この用語は、Ｔ細胞が免疫応答を生じさせ得る化合物、分子または細胞（例えば分裂促進因子または抗原）と接触した時に表面マーカー、例えばＣＤ２５、即ちＩＬ−２受容体などを検出可能度合で上方調節し、ｐ５６ｌｃｋが関与する燐酸化カスケードを開始させ、サイトカインおよびインターロイキンの放出を促し、ＤＮＡ合成の増加（これはとりわけ３Ｈ−チミジンが発生期ＤＮＡストランドに取り込まれる度合を評価する方法を用いて評価可能である）をもたらしかつこの細胞の増殖がもたらされることを意味する。
【００４０】
“セロトニン拮抗薬”は、哺乳動物、例えばヒトなどに投与された時にセロトニンの濃度または存在に起因し得る生物学的活性を検出可能度合で阻害する組成物である。
【００４１】
“セロトニン受容体拮抗薬”は、哺乳動物、例えばヒトなどに投与された時にセロトニンとセロトニン受容体の結合に起因し得る生物学的活性を検出可能度合で阻害する組成物である。
【００４２】
用語“選択的拮抗薬”を本明細書で用いる場合、この用語は、標的セロトニン受容体型に対して示す親和性の方が他の如何なるセロトニン受容体ファミリー員に対して示す親和性よりも少なくとも約５倍高い化学的作用剤を意味する。
【００４３】
病気の“軽減”を本明細書で用いる場合、これは、当該病気の１種以上の症状のひどさを軽減することを意味する。
【００４４】
用語“同種異系移植”を本明細書で用いる場合、これは、ある種の中の免疫学的マーカー、例えばこれらに限定するものでないが、主要組織適合複合体（ＭＨＣ）および／または副抗原などのミスマッチが存在するいずれかの組織の移植を意味する。
【００４５】
用語“同種異系移植応答”を本明細書で用いる場合、これは、移植者に移植した自分以外の組織に対抗する方向の免疫応答のいずれかを意味する。移植手術には、これらに限定するものでないが、自分以外の細胞、組織または器官を例えば骨髄移植、臓器移植など中
に投与することが含まれる。
【００４６】
本明細書で用いる如き用語“アポトーシス”は、細胞外もしくは細胞内シグナルによって誘発されて細胞死をもたらす前以て存在する細胞経路の活性化が関与する活性プロセスを意味する。特に、この細胞死には、無傷の膜を有する細胞内の核フラグメンテーション、クロマチン凝縮などが関与する。
【００４７】
用語“アプリケーター”を本明細書で用いる場合、この用語は、セロトニンとセロトニン受容体の相互作用を阻害する本発明の阻害剤（例えばセロトニン受容体拮抗薬）を哺乳動物に投与するための考案物のいずれかを意味し、それには、これらに限定するものでないが、例えば皮下注射器、ピペットなどが含まれる。
【００４８】
本明細書で用いる如き“細胞周期プロセス”は、細胞周期およびこれのいろいろな段階に関連した細胞機能もしくはプロセスのいずれかを意味する。このように、細胞周期プロセスは、細胞周期のいずれかの部分を通して起こる細胞増進に関連しているか或はそれを媒介するか或はそれに関与するプロセスである。
【００４９】
セロトニンシグナル伝達の阻害が細胞に“有害”であると言った用語を本明細書で用いる場合、その阻害は当該細胞の生存能力の検出可能な低下に介在する。細胞生存能力の評価は当該技術分野で良く知られている標準的方法を用いて実施可能であり、そのような方法には、これらに限定するものでないが、生体分子合成（例えば蛋白質合成、核酸合成など）のレベルの評価、トリパンブルー排除、ＭＴＴ還元、ヨウ化プロピジウムの吸収、細胞表面へのホスファチジルセリンの接触、ＤＮＡフラグメンテーションおよび／またはラダー形成などが含まれる。
【００５０】
“病気”は、動物が恒常性を維持することができない動物の健康状態であり、その病気が改善しないとその動物の健康は悪化し続ける。それとは対照的に、動物における“障害”は、その動物は恒常性を維持することができるがその動物の健康状態はその障害が存在しない時に比べて好ましくない状態である健康状態である。ある障害を治療しないままにしておいても必ずしもそれによってその動物の健康状態が更に低下するとは限らない。
【００５１】
用語“血液脳関門を実質的に通り抜けない”を本明細書で用いる場合、これは、標準的検定、例えば本明細書に開示する検定、当該技術分野で公知の検定またはある化合物が血液脳関門を通り抜けるか否かを測定する目的で将来開発されるような検定などを用いて評価した時に当該阻害剤が血液脳関門を検出可能な度合では通り抜けないことを意味する。そのような検定には、これらに限定するものでないが、当該化合物を動物に投与した時にそれが示す神経精神作用効果を評価する方法などが含まれる。その上、そのような検定には、とりわけ、関門を通り抜けた化合物の濃度を検定する方法、または当該技術分野で認識されている血液脳関門モデル、当該化合物が関門を通り抜ける度合を経時的に測定する方法が含まれる。
【００５２】
ある阻害剤は血液脳関門を最初から検出可能レベルで通り抜けることができないことを当業者は理解するであろう。その上、興味の持たれる阻害剤に当該技術分野で良く知られた技術を用いた修飾をそれが血液脳関門を検出可能な度合では通り抜けないか或はそれが修飾を受ける前に比べてそれを通り抜ける度合が検出可能なほど低くなるような様式で受けさせることができることも理解するであろう。両方の場合とも、それが血液脳関門を検出可能な度合で通り抜ける能力を失うか或はそれが修飾を受ける前に比べてそれを通り抜ける度合が低くなるようにそれを通り抜ける能力を失うかに拘わらず、そのような化合物はこの章の目的で“血液脳関門を実質的に通り抜けない”と見なす。
【００５３】
用語“有効な量”を本明細書で用いる場合、これは、阻害剤の量がそれが細胞上のセロトニン受容体によるセロトニンシグナル伝達の検出可能な低下を媒介するに充分な量であることを意味する。セロトニンシグナルの伝達の評価は当該技術分野で良く知られた標準的方法を用いて実施可能であり、そのような方法は、例えばこれらに限定するものでないが、本発明の他の場所に記述した方法などであり、それには、例えばセロトニンと受容体の結合レベルを評価しそして／または細胞の活性化レベルを評価する方法などが含まれる。
【００５４】
当業者は、その量はいろいろな要因、例えば治療すべき病気もしくは疾患、治療すべき哺乳動物の年齢および健康および健康状態、病気のひどさ、投与する個々の化合物などで変わりかつそれを基に容易に決定することができることを理解するであろう。その投薬量を一般に１ｍｇ／ｋｇから２５ｍｇ／ｋｇの範囲に設定することになるであろう。１つの態様では、本薬剤を静脈内ボーラス注射で投与する。この種類のボーラス投与を用いると、免疫関連細胞の全部がそれらの受容体媒介シグナルを阻害するに充分な量の本薬剤と遭遇することを確保することができる。しかしながら、本発明をそのような投与方法に限定するものでない。
【００５５】
用語“免疫反応”を本明細書で用いる場合、これは免疫細胞の刺激および／または活性化の検出可能な結果を意味する。
【００５６】
“免疫応答”を本明細書で用いる場合、この用語は、Ｔ細胞、Ｂ細胞、ナチュラルキラー（ＮＫ）細胞および／または抗原提示細胞（ＡＰＣｓ）のいずれかにおけるエフェクター機能の活性化および／または起動を結果としてもたらすプロセスを意味する。このように、免疫応答には、当業者が理解するであろうように、これらに限定するものでないが、ヘルパーＴ細胞または細胞毒性Ｔ細胞応答の検出可能な抗原特異的もしくは同種異系活性化、抗体産生、アレルギー反応のＴ細胞媒介活性化などのいずれも含まれる。
【００５７】
“免疫細胞”を本明細書で用いる場合、この用語は免疫応答の増加に関与する細胞のいずれかを意味する。そのような細胞には、これらに限定するものでないが、Ｔ細胞、Ｂ細胞、ＮＫ細胞、抗原提示細胞などが含まれる。
【００５８】
“使用説明書”を本明細書で用いる場合、この用語には、本明細書に示すいろいろな病気もしくは障害の軽減もしくは治療を行うためのキットに入れる核酸、ペプチドおよび／または本発明の化合物が有用であることを伝達する目的で用いることができる出版物、記録、図表または他の表現媒体のいずれも含まれる。場合によるか或は別法として、そのような使用説明書に哺乳動物の細胞または組織における病気または障害を軽減する１種以上の方法を記述してもよい。そのようなキットの使用説明書を例えば核酸、ペプチドおよび／または本発明の化合物を入れる容器に固定してもよいか或は核酸、ペプチドおよび／または本発明の化合物を入れる容器と一緒に輸送してもよい。別法として、受益者がその使用説明書と当該化合物を協力的に用いることを意図してその使用説明書を前記容器とは別に輸送することも可能である。
【００５９】
用語“セロトニンファミリー受容体”は、セロトニン、アドレナリン、ヒスタミン、メラトニンまたはドーパミン受容体として分類分け可能な受容体のいずれかを意味する。即ち、そのような受容体はサンプルに入っている前記分子のいずれかと特異的に結合しかつ他の分子とは有意に結合しない。
【００６０】
“セロトニン受容体”には、セロトニンと特異的に結合するポリペプチドが含まれる。
【００６１】
“セロトニンシグナル”を本明細書で用いる場合、この用語は、変化をもたらす受容体
が媒介するセロトニンとの相互作用、特定の薬剤といずれかのセロトニン特異的受容体の相互作用または両方の結果として起こる細胞内生化学的経路いずれかの均衡の変化を意味する。
【００６２】
同様に、“セロトニン受容体の活性化”を本明細書で用いる場合、これは、セロトニンと細胞上のセロトニン受容体の結合によってそのような結合に関連した細胞内もしくは細胞外イベントの典型的なカスケードが誘発されることを意味する。
【００６３】
“受容体”は、リガンドと特異的に結合する化合物である。
【００６４】
用語“特異的に結合”を本明細書で用いる場合、これは、サンプルに存在するセロトニンファミリーの分子（即ちドーパミン蛋白質、アドレナリン蛋白質、ヒスタミン、メラトニンおよびセロトニン）を認識して結合するがそのサンプルに入っている他の分子を認識することもそれと結合することも実質的に起こさない受容体を意味する。
【００６５】
病気を“治療する”を本明細書で用いる場合、この用語は、動物がかかる病気または障害の頻度を低くすることで前記病気または障害に伴う１種以上の症状の中のある症状の頻度を低くすることを意味する。
【００６６】
説明
本発明は、活性化したリンパ球の増殖に関連した病気および疾患およびリンパ球の活性化の結果として生じる病気を治療するための方法、組成物およびキットに関する。本発明は、活性化したリンパ球を阻害しかつ死滅させるための方法、活性化したリンパ球を阻害しそして／または死滅させる組成物、活性化したリンパ球の増殖を阻害する組成物および本発明の方法および組成物を用いるためのキットを包含する。
【００６７】
本発明の組成物は、本明細書の他の場所に開示した化学式で表される５−ＨＴ受容体拮抗薬を含有する。本明細書に開示する組成物に、更に、活性化したリンパ球を阻害しそして／または死滅させるための追加的組成物と本５−ＨＴ受容体拮抗薬の組み合わせを含有させることも可能である。本明細書に開示するデータが示すように、本発明の組成物は、とりわけ、活性化したリンパ球にアポトーシスおよび細胞死を誘発することで活性化したリンパ球を阻害しそして／または死滅させる。加うるに、本発明の化合物は、リンパ球、例えばＴ細胞およびＢ細胞などの増殖を阻害し、従って、活性化しそして／または増殖するリンパ球が病因である病気の治療で用いるに有用である。そのような病気には、これらに限定するものでないが、リンパ腫、骨髄腫、自己免疫病および移植拒絶反応が含まれる。
【００６８】
本発明の方法は、活性化したリンパ球を阻害しそして／または死滅させる方法およびリンパ球の増殖を阻害する方法を包含する。その理由は、本明細書に開示するデータが示すように、本発明の方法によってリンパ球の増殖が用量および時間に応じて阻害されるばかりでなくリンパ球にアポトーシスを用量および時間に応じてもたらすからである。本発明の方法には、更に、活性化したリンパ球に関連した病気に苦しんでいる患者を治療する方法も包含する。そのような病気は当該技術分野で公知であり、本明細書の他の場所に開示する。本発明の方法は、一部として、５−ＨＴ受容体拮抗薬、例えば本明細書に開示するそれらが活性化したリンパ球の阻害および／または死滅で用いるに有用であることを新規に見いだしたことが基になっている。
【００６９】
Ｉ．  組成物
本発明は、活性化したリンパ球を阻害しそして／または死滅させるための組成物、リンパ球の増殖を阻害するための組成物およびそのようなリンパ球に関連した病気を治療する
ための組成物を包含する。本発明の１つの態様は、本明細書に開示するデータが示すように、いろいろな活性化したリンパ球（Ｔ細胞およびＢ細胞を包含）に細胞死およびアポトーシスを誘発する組成物を包含する。本発明の組成物には、式Ｉの組成物ばかりでなく以下に開示する組成物が含まれる。
【００７０】
本発明は、本明細書に開示する如き式Ｉに従う化合物を包含する。本明細書に開示するデータが示すように、式Ｉで表される構造を有する５−ＨＴ受容体拮抗薬はリンパ球、例えばＴ細胞およびＢ細胞などの増殖を阻害しそしてリンパ球にアポトーシスおよび／または細胞死を誘発する目的で本発明で用いるに有用である。このように、本発明の化合物は、とりわけ、リンパ腫、骨髄腫、自己免疫病、移植拒絶反応などの治療で用いるに有用である。
【００７１】
本発明は、式Ｉ：
【００７２】
【化２】
2010502621.tif 000003
【００７３】
［式中、
Ｒ１は、各場合とも独立して、水素、ハロゲン、（Ｃ１−Ｃ６）アルキル；（Ｃ１−Ｃ６）アルケニル；（Ｃ１−Ｃ６）アルコキシ；ＯＨ；ＮＯ２；Ｃ≡Ｎ；Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ７；Ｃ（＝Ｏ）ＮＲ７２；ＮＲ７２；ＮＲ７Ｃ（＝Ｏ）（Ｃ１−Ｃ６）アルキル；ＮＲ７Ｃ（＝Ｏ）Ｏ（Ｃ１−Ｃ６）アルキル；ＮＲ７Ｃ（＝Ｏ）ＮＲ７２；ＮＲ７ＳＯ２（Ｃ１−Ｃ６）アルキル；ＳＯ２ＮＲ７２；ＯＣ（＝Ｏ）（Ｃ１−Ｃ６）アルキル；Ｏ（Ｃ２−Ｃ６）アルキレン−ＮＲ７２；（Ｃ２−Ｃ６）アルキレン−ＯＲ７；および（Ｃ１−Ｃ３）パーフルオロアルキルから選択され；
Ｒ２は、各場合とも独立して、水素、ハロゲン、（Ｃ１−Ｃ６）アルキル；（Ｃ１−Ｃ６）アルケニル；（Ｃ１−Ｃ６）アルコキシ；ＯＨ；ＮＯ２；Ｃ≡Ｎ；Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ７；Ｃ（＝Ｏ）ＮＲ７２；ＮＲ７２；ＮＲ７Ｃ（＝Ｏ）（Ｃ１−Ｃ６）アルキル；ＮＲ７Ｃ（＝Ｏ）Ｏ（Ｃ１−Ｃ６）アルキル；ＮＲ７Ｃ（＝Ｏ）ＮＲ７２；ＮＲ７ＳＯ２（Ｃ１−Ｃ６）アルキル；ＳＯ２ＮＲ７２；ＯＣ（＝Ｏ）（Ｃ１−Ｃ６）アルキル；Ｏ（Ｃ２−Ｃ６）アルキレン−ＮＲ７２；（Ｃ２−Ｃ６）アルキレン−ＯＲ７；および（Ｃ１−Ｃ３）パーフルオロアルキルから選択され；
Ｒ３は、水素、Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ７またはＣ（＝Ｏ）ＮＲ７２であり；
Ａ１は、ＣＨ２またはＮＲ４であり；
Ａ２は、ＣＨまたはＮであるが；但しＡ１がＣＨ２の時にはＡ２がＮでありそしてＡ２がＣＨの時にはＡ１がＮＲ４であることを条件とし；
Ｒ４は、Ｈ、置換もしくは非置換アリール、置換もしくは非置換ヘテロアリール；（Ｃ１−Ｃ６）アルキル；（ＣＨ２）ｐＯＲ７；（ＣＨ２）ｐＮＲ７２；（ＣＨ２）ｐＮＨＣ（Ｏ）Ｒ５；（ＣＨ２）ｐＯ（ＣＨ２）ｐＯＲ７；（ＣＨ２）ｐＯ（ＣＨ２）ｐＮＲ７２；
（ＣＨ２）ｐＮＲ４（ＣＨ２）ｐＮＲ７２；（ＣＨ２）ｐＯ（ＣＨ２）ｐＮＨＣ（Ｏ）Ｒ５；（ＣＨ２）ｐＮＲ７（ＣＨ２）ｐＮＨＣ（Ｏ）Ｒ５；（ＣＨ２）ｑＣ（＝Ｏ）ＯＲ７；（ＣＨ２）ｑＣ（＝Ｏ）ＮＲ７２；（ＣＨ２）ｐＯ（ＣＨ２）ｑＣ（＝Ｏ）ＯＲ７；（ＣＨ２）ｐＯ（ＣＨ２）ｑＣ（＝Ｏ）ＮＲ７２；（ＣＨ２）ｐＮＲ７（ＣＨ２）ｑＣ（＝Ｏ）ＯＲ７；（ＣＨ２）ｐＮＲ７（ＣＨ２）ｑＣ（＝Ｏ）ＮＲ７２；または
【００７４】
【化３】
2010502621.tif 000004
【００７５】
であり；
Ｒ５は、（Ｃ１−Ｃ６）アルキル；ＮＲ７Ｃ（＝Ｏ）（Ｃ１−Ｃ６）アルキル；ＮＲ７Ｃ（＝Ｏ）Ｏ（Ｃ１−Ｃ６）アルキル；ＮＲ７Ｃ（＝Ｏ）ＮＲ７２；ＣＨ（Ｒ６）ＮＲ７２；ＣＨ（Ｒ６）ＮＲ７Ｃ（＝Ｏ）（Ｃ１−Ｃ６）アルキル；またはＣＨ（Ｒ６）ＮＲ７Ｃ（＝Ｏ）Ｏ（Ｃ１−Ｃ６）アルキルであり；
Ｒ６は、Ｈ、（Ｃ１−Ｃ６）アルキル；（Ｃ２−Ｃ６）アルキレン−ＯＲ７；（ＣＨ２）ｑＣ（＝Ｏ）ＯＲ７；または（ＣＨ２）ｑＣ（＝Ｏ）ＮＲ７２であり；
Ｒ７は、各場合とも独立して、水素および（Ｃ１−Ｃ６）アルキルから成る群より選択され；
ｍは、各場合とも独立して、１、２または３であり；
ｎは、０、１または２であり；
ｐは、各場合とも独立して、２または３であり；そして
ｑは、各場合とも独立して、１または２であり；かつ
Ｒ４を構成するか或はＲ４内に含まれる前記置換アリールおよび置換複素環式基の置換基は、独立して、ハロゲン、（Ｃ１−Ｃ６）アルキル；（Ｃ１−Ｃ６）アルケニル；（Ｃ１−Ｃ６）アルコキシ；ＯＨ；ＮＯ２；Ｃ≡Ｎ；Ｃ（＝Ｏ）ＯＲ７；Ｃ（＝Ｏ）ＮＲ７２；ＮＲ７２；ＮＲ７Ｃ（＝Ｏ）（Ｃ１−Ｃ６）アルキル；ＮＲ７Ｃ（＝Ｏ）Ｏ（Ｃ１−Ｃ６）アルキル；ＮＲ７Ｃ（＝Ｏ）ＮＲ７２；ＮＲ７ＳＯ２（Ｃ１−Ｃ６）アルキル；ＳＯ２ＮＲ７２；ＯＣ（＝Ｏ）（Ｃ１−Ｃ６）アルキル；Ｏ（Ｃ２−Ｃ６）アルキレン−ＮＲ７２；（Ｃ２−Ｃ６）アルキレン−ＯＲ７；および（Ｃ１−Ｃ３）パーフルオロアルキルから成る群より選択される］
に従う化合物または前記化合物の製薬学的に許容される塩を有効な量で投与することを含んで成る。
【００７６】
好適な態様において、Ｒ１は水素、ハロゲン、（Ｃ１−Ｃ６）アルキル、好適にはメチル、Ｃ≡Ｎ、Ｃ（＝Ｏ）ＮＲ７２、好適にはＣ（＝Ｏ）ＮＨ２、ＳＯ２ＮＲ７２、好適にはＳＯ２ＮＭｅ２または（Ｃ１−Ｃ３）パーフルオロアルキル、好適にはＣＦ３である。より好適な態様において、Ｒ１は水素、Ｃ≡ＮまたはＣＦ３である。
【００７７】
好適な態様では、Ｒ２が水素以外であるのは１回以下であり、最も好適な態様におけるＲ２は各場合とも水素である。
【００７８】
好適な態様において、Ｒ３は水素である。
【００７９】
好適な態様において、Ａ１はＮＲ４である。
【００８０】
好適な態様において、Ａ２はＮである。
【００８１】
より好適な態様において、Ａ１はＮＲ４でありそしてＡ２はＮである。
【００８２】
好適な態様において、Ｒ４はＨ、（ＣＨ２）ｐＮＲ７２、好適にはＣＨ２ＣＨ２ＮＨ２またはＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＮＨ２、（ＣＨ２）ｐＮＨＣ（Ｏ）Ｒ５、好適にはＣＨ２ＣＨ２ＮＣ（Ｏ）Ｒ５、より好適にはＣＨ２ＣＨ２ＮＨＣ（Ｏ）Ｍｅ、ＣＨ２ＣＨ２ＮＨＣ（Ｏ）ＣＨ２ＮＨ２またはＣＨ２ＣＨ２ＮＨＣ（Ｏ）ＣＨ２ＮＭｅである。
【００８３】
好適な態様において、Ｒ５は（Ｃ１−Ｃ６）アルキル；またはＣＨ（Ｒ６）ＮＲ７２、好適にはＣＨ（Ｒ６）ＮＨ２またはＮＨＭｅである。
【００８４】
好適な態様において、Ｒ６はＨである。
【００８５】
好適な態様において、ｍは２である。
【００８６】
好適な態様において、ｎは０である。
【００８７】
好適な態様において、ｐは２である。
【００８８】
好適な態様において、ｑは１である。
【００８９】
前記式Ｉで表される化合物の各々の定義において、
用語“アルキル”は、これ自身または別の置換基の一部として、特に明記しない限り、炭素原子を表示する数で有する（即ちＣ１−Ｃ６は１から６個の炭素を意味する）直鎖、分枝もしくは環式鎖炭化水素を意味し、直鎖、分枝鎖または環式基を包含する。例にはメチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、ｔ−ブチル、ペンチル、ネオペンチル、ヘキシル、シクロヘキシルおよびシクロプロピルメチルが含まれる。（Ｃ１−Ｃ３）アルキル、特にエチル、メチルおよびイソプロピルが最も好適である。
【００９０】
用語“アルケニル”は、これを単独または他の用語と組み合わせて用い、特に明記しない限り、炭素原子を示す数で有する安定な一不飽和もしくは二不飽和直鎖、分枝鎖または環式炭化水素基を意味する。例にはビニル、プロペニル（アリル）、クロチル、イソペンテニル、ブタジエニル、１，３−ペンタジエニル、１，４−ペンタジエニル、シクロペンテニル、シクロペンタジエニルおよび高級同族体および異性体が含まれる。アルケンを代表する官能基の例はＣＨ＝ＣＨＣＨ２である。
【００９１】
用語“アルキレン”は、これ自身または別の置換基の一部として、特に明記しない限り、二価の直鎖、分枝もしくは環式鎖炭化水素を意味する。
【００９２】
用語“アルコキシ”は、これを単独または他の用語と組み合わせて用い、特に明記しない限り、分子の残りと酸素原子を通して連結している炭素原子を示す数で有するアルキル基（この上で定義した如き）、例えばメトキシ、エトキシ、１−プロポキシ、２−プロポキシ（イソプロポキシ）および高級同族体および異性体などを意味する。（Ｃ１−Ｃ３）アルコキシ、特にエトキシおよびメトキシが好適である。
【００９３】
用語“アリール”は、これを単独または他の用語と組み合わせて用い、特に明記しない限り、環を１個以上（典型的には環を１、２または３個）含有していて前記環が張り出した様式で一緒に結合（例えばビフェニル）していてもよいか或は縮合（例えばナフタレン）していてもよい炭素環式芳香系を意味する。例にはフェニル；アントラシル；およびナフチルが含まれる。フェニルおよびナフチルが好適であり、フェニルが最も好適である。
【００９４】
用語“ヘテロアリール”は、芳香特徴を有する複素環を指す。多環式ヘテロアリールは、部分飽和の環を１個以上含有し得る。例にはテトラヒドロキノリンおよび２，３  ジヒドロベンゾフリルが含まれる。式Ｉで表される化合物の場合の結合点は単環式芳香環の一部または多環式芳香環の環成分（これ自身が芳香環である）である原子上であると理解する。
【００９５】
ヘテロアリール基の例には、ピリジル、ピラジニル、ピリミジニル、特に２および４  ピリミジニル、ピリダジニル、チエニル、フリル、ピロリル、特に２  ピロリル、イミダゾリル、チアゾリル、オキサゾリル、ピラゾリル、特に３および５  ピラゾリル、イソチアゾリル、１，２，３  トリアゾリル、１，２，４  トリアゾリル、１，３，４  トリアゾリル、テトラゾリル、１，２，３  チアジアゾリル、１，２，３  オキサジアゾリル、１，３，４  チアジアゾリルおよび１，３，４  オキサジアゾリルが含まれる。
【００９６】
多環式複素環の例には、インドリル、特に３、４、５、６および７  インドリル、インドリニル、キノリル、テトラヒドロキノリル、イソキノリル、特に１および５  イソキノリル、１，２，３，４  テトラヒドロイソキノリル、シンノリニル、キノキサリニル、特に２および５  キノキサリニル、キナゾリニル、フタラジニル、１，８  ナフチリジニル、１，４  ベンゾジオキサニル、クマリン、ジヒドロクマリン、ベンゾフリル、特に３、４、１，５  ナフチリジニル、５、６および７  ベンゾフリル、２，３  ジヒドロベンゾフリル、１，２  ベンゾイソオキサゾリル、ベンゾチエニル、特に３、４、５、６および７  ベンゾチエニル、ベンゾオキサゾリル、ベンゾチアゾリル、特に２  ベンゾチアゾリルおよび５  ベンゾチアゾリル、プリニル、ベンゾイミダゾリル、特に２  ベンゾイミダゾリル、ベンゾトリアゾリル、チオキサンチニル、カルバゾリル、カルボリニル、アクリジニル、ピロリジジニルおよびキノリジジニルが含まれる。
【００９７】
上述したヘテロアリール部分のリストは代表例を意図したものであり、限定を意図したものでない。
【００９８】
用語“ハロゲン”は、特に明記しない限り、フッ素、塩素、臭素またはヨウ素原子、好適にはフッ素、塩素または臭素、より好適にはフッ素または塩素を意味する。
【００９９】
用語“（Ｃｘ−Ｃｙ）パーフルオロアルキル”（ここで、ｘ＜ｙ）は、炭素原子数が最小でｘでありそして炭素原子数が最大でｙでありかつ全ての水素原子がフッ素原子に置き換わっているアルキル基を意味する。−ＣＦ３が好適である。
【０１００】
合成有機化学技術分野の技術者は式Ｉで表される化合物の調製を実施することができるであろう。当業者は適切な合成経路を選択して実施する方法を知っているであろう。文献に記述されている類似化合物の合成を参照することで適切な合成方法を識別した後、その類似化合物で用いられた経路に従って所望化合物の合成を実施することができ、かつ出発材料、反応体および反応条件を所定の所望化合物の合成に適するように修飾することができるであろう。加うるに、Ｃｏｍｐｒｅｈｅｎｓｉｖｅ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ、Ｅｄ．Ｂ．Ｍ．ＴｒｏｓｔおよびＩ．Ｆｌｅｍｉｎｇ（Ｐｅｒｇａｍｏｎ  Ｐｒｅｓｓ  １９９１）、Ｃｏｍｐｒｅｈｅｎｓｉｖｅ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｆｕｎｃｔｉｏｎａｌ  Ｇｒｏｕｐ  Ｔｒａｎｓｆｏｒｍａｔｉｏｎｓ、Ｅｄ．Ａ．Ｒ．Ｋａｔｒｉｔｚｋｙ、Ｏ．Ｍｅｔｈ  ＣｏｈｎおよびＣ．Ｗ．Ｒｅｅｓ（Ｐｅｒｇａｍｏｎ  Ｐｒｅｓｓ、１９９６）、Ｃｏｍｐｒｅｈｅｎｓｉｖｅ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｆｕｎｃｔｉｏｎａｌ  Ｇｒｏｕｐ  Ｔｒａｎｓｆｏｒｍａｔｉｏｎｓ  ＩＩ、Ｅｄ．Ａ．Ｒ．ＫａｔｒｉｔｚｋｙおよびＲ．Ｊ．Ｋ．Ｔａｙｌｏｒ（編集者）（Ｅｌｓｅｖｉｅｒ、第２版、２００４）、Ｃｏｍｐｒｅｈｅｎｓｉｖｅ  Ｈｅｔｅｒｏｃｙｃｌｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ、Ｅｄ．
Ａ．Ｒ．ＫａｔｒｉｔｚｋｙおよびＣ．Ｗ．Ｒｅｅｓ（Ｐｅｒｇａｍｏｎ  Ｐｒｅｓｓ、１９８４）およびＣｏｍｐｒｅｈｅｎｓｉｖｅ  Ｈｅｔｅｒｏｃｙｃｌｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ＩＩ、Ｅｄ．Ａ．Ｒ．Ｋａｔｒｉｔｚｋｙ、Ｃ．Ｗ．ＲｅｅｓおよびＥ．Ｆ．Ｖ．Ｓｃｒｉｖｅｎ（Ｐｅｒｇａｍｏｎ  Ｐｒｅｓｓ、１９９６）（これらの開示は引用することによって全体が本明細書に組み入れられる）などの如き源が参考になり得る。
【０１０１】
式Ｉで表される化合物がキラル中心を１個以上含有する場合、そのような化合物は高純度の鏡像異性体もしくはジアステレオマー形態またはラセミ混合物として存在する可能性がありかつそれらとして単離することができることは理解されるであろう。従って、本発明は、本発明の化合物の可能な鏡像異性体、ジアステレオマー、ラセミ体またはこれらの混合物のいずれも包含し、それらはリンパ球の活性化および／または増殖に関連した病気の治療に有効であり、そのような病気には、これらに限定するものでないが、リンパ腫、骨髄腫、自己免疫病および移植拒絶反応が含まれる。
【０１０２】
キラル中心が存在する結果として生じる異性体は１対の重なり合わない異性体を含有して成り、それらは“鏡像異性体”と呼ばれる。高純度の化合物の単一の鏡像異性体は光学活性を示す、即ちそれらは平面偏光の面を回転させ得る。
【０１０３】
本発明にジアステレオマーばかりでなくそれらのラセミ体および分割したジアステレオマー的および鏡像異性体的に高純度の形態物およびそれらの塩を包含させることを意味する。ジアステレオマー対に分割を公知の分離技術を用いて受けさせることができ、そのような技術には、順相および逆相クロマトグラフィーおよび結晶化が含まれる。
【０１０４】
“単離光学異性体”は、同じ式で表される相当する光学異性体１種または２種以上が実質的に取り除かれている化合物を意味する。その単離異性体の純度は重量で表して好適には少なくとも約８０％、より好適には少なくとも９０％、更により好適には少なくとも９８％の純度、最も好適には少なくとも約９９％の純度である。
【０１０５】
単離光学異性体の精製はラセミ混合物に良く知られたキラル分離技術を用いた精製を受けさせることで実施可能である。そのような１つの方法に従い、式Ｉで表される構造を有する化合物のラセミ混合物またはそれのキラル中間体に適切なキラルカラム、例えばＤＡＩＣＥＬ(R)  ＣＨＩＲＡＬＰＡＫ(R)ファミリーのカラムのシリーズ（Ｄａｉｃｅｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ、Ｌｔｄ．、東京、日本）の一員などを用いたＨＰＬＣによる分離を受けさせることで純度が９９重量％の光学異性体を得る。前記カラムをその製造業者の指示に従って用いる。
【０１０６】
本発明は、更に、活性化したリンパ球を阻害しそして／または死滅させるための組成物、リンパ球の増殖を阻害するための組成物およびそのようなリンパ球に関連した病気を治療するための組成物を包含する。本発明の１つの態様は、本明細書に開示するデータが示すように、多様な活性化したリンパ球（Ｔ細胞およびＢ細胞を包含）に細胞死およびアポトーシスを誘発する組成物を包含する。本発明の組成物には以下に開示する組成物が含まれる。
【０１０７】
【化４】
2010502621.tif 000005
【０１０８】
【化５】
2010502621.tif 000006
【０１０９】
【化６】
2010502621.tif 000007
【０１１０】
【化７】
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【０１１１】
【化８】
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【０１１２】
【化９】
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【０１１３】
【化１０】
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【０１１４】
【化１１】
2010502621.tif 000012
【０１１５】
本発明の化合物は製薬学的に許容される塩として使用または投与可能である。本明細書で用いる如き語句“製薬学的に許容される塩１種または２種以上”には、特に明記しない限り、本明細書に開示する化合物に存在し得る酸性もしくは塩基性基の塩が含まれる。事実上塩基性である本明細書に開示する化合物は、様々な無機および有機酸と一緒に幅広く多様な塩を形成し得る。本５−ＨＴ受容体拮抗薬のそのような塩基性化合物の製薬学的に許容される酸付加塩を調製しようとする時に使用可能な酸は、無毒の酸付加塩、即ち薬理学的に許容されるアニオンを含有する塩、例えば酢酸塩、ベンゼンスルホン酸塩、安息香酸塩、重炭酸塩、重硫酸塩、重酒石酸塩、ホウ酸塩、臭化物、エデト酸カルシウム、カンシル酸塩、炭酸塩、塩化物、クラブラン酸塩、クエン酸塩、二塩酸塩、エデト酸塩、ジシレート（ｄｉｓｌｙａｔｅ）、エストレート、エシレート、エチルこはく酸塩、フマル酸
塩、グルセプト酸塩、グルコン酸塩、グルタミン酸塩、グリコリルアルサニレート、ヘキシルレゾルシネート、ヒドラバミン、臭化水素酸塩、塩酸塩、ヨウ化物、イソチオネート、乳酸塩、ラクトビオン酸塩、ラウリン酸塩、リンゴ酸塩、マレイン酸塩、マンデル酸塩、メシル酸塩、メチル硫酸塩、ムチン酸塩、ナプシル酸塩、硝酸塩、オレイン酸塩、しゅう酸塩、パモ酸塩（エンボネート）、パルミチン酸塩、パントテン酸塩、燐酸塩／二燐酸塩、ポリガラクツロン酸塩、サリチル酸塩、ステアリン酸塩、塩基性酢酸塩、こはく酸塩、タンニン酸塩、酒石酸塩、テオクル酸塩、トシル酸塩、トリエチオジドおよび吉草酸塩を形成する酸である。本発明の単一の化合物が酸性もしくは塩基性部分を２個以上含有する可能性があることから、本発明の化合物は単一の化合物の中にモノ、ジもしくはトリ塩を含有する可能性がある。
【０１１６】
実際上酸性である本発明の５−ＨＴ受容体拮抗薬は、多様な薬理学的に許容されるカチオンと一緒に塩基塩を形成し得る。そのような塩の例には、本発明の化合物のアルカリ金属もしくはアルカリ土類金属塩、特にカルシウム、マグネシウム、ナトリウムおよびカリウム塩が含まれる。
【０１１７】
本発明は、また、本５−ＨＴ受容体拮抗薬のプロドラッグを含有して成る製薬学的組成物も包含する。遊離アミノ、アミド、ヒドロキシまたはカルボキシル基を有する式Ｉで表される化合物および本明細書に開示する他の５−ＨＴ受容体拮抗薬をプロドラッグに変化させることができる。プロドラッグには、アミノ酸残基またはアミノ酸残基を２個以上（例えば２、３または４個）有するポリペプチド鎖が本明細書に開示する化合物の遊離アミノ、ヒドロキシもしくはカルボン酸基とアミドもしくはエステル結合を通して共有結合している化合物が含まれる。そのようなアミノ酸残基には、これらに限定するものでないが、３文字記号で一般に表示される２０種類の天然に存在するアミノ酸が含まれ、かつまた４−ヒドロキシプロリン、ヒドロキシリシン、デモシン、イソデモシン、３−メチルヒスチジン、ノルバリン、ベータ−アラニン、ガンマ−アミノ酪酸、シトルリン  ホモシステイン、ホモセリン、オルニチンおよびメチオニンスルホンも含まれる。また、追加的種類のプロドラッグも含まれる。例えば遊離カルボキシル基にアミドまたはアルキルエステルとして誘導体化を受けさせることも可能である。遊離ヒドロキシ基に誘導体化をＡｄｖａｎｃｅｄ  Ｄｒｕｇ  Ｄｅｌｉｖｅｒｙ  Ｒｅｖｉｅｗｓ、１９９６、１９：１１５に概略が示されているようにしてこれらに限定するものでないが半こはく酸エステル、燐酸エステル、ジメチルアミノ酢酸エステルおよびホスホリルオキシメチルオキシカルボニルを包含する基を用いて受けさせることも可能である。また、ヒドロキシおよびアミノ基のカルバミン酸エステルであるプロドラッグもヒドロキシ基の炭酸エステル、スルホン酸エステルおよび硫酸エステルであるプロドラッグと同様に含まれる。また、ヒドロキシ基に（アシルオキシ）メチルおよび（アシルオキシ）エチルエーテルとして誘導体化を受けさせることも含まれ、ここで、そのアシル基はアルキルエステルであってもよく、それは場合によりこれらに限定するものでないがエーテル、アミンおよびカルボン酸官能を包含する基で置換されていてもよいか或はそのアシル基は上述した如きアミノ酸エステルである。また、遊離アミンにアミド、スルホンアミドまたはホスホンアミドとして誘導体化を受けさせることも可能である。そのようなプロドラッグ部分の全部にこれらに限定するものでないがエーテル、アミンおよびカルボン酸官能を包含する基を組み込むことができる。
【０１１８】
本発明は、また、同位元素標識付き化合物も包含し、そのような化合物は、１個以上の原子が実際上通常存在する原子質量または質量数とは異なる原子質量または質量数を有する原子に置き換わっている以外は本発明の５−ＨＴ受容体拮抗薬として示した化合物と同じ化合物である。本発明の化合物に組み込むことができる同位元素の例には、水素、炭素、窒素、酸素、燐、フッ素および塩素の同位元素、例えばそれぞれ２Ｈ、３Ｈ、１３Ｃ、１４Ｃ、１５Ｎ、１８Ｏ、１７Ｏ、３１Ｐ、３２Ｐ、３５Ｓ、１８Ｆおよび３６Ｃｌなどが含まれる。上述した同位元素および／または他の原子の同位元素を含有する本発明の化
合物、これらのプロドラッグおよび前記化合物もしくは前記プロドラッグの製薬学的に許容される塩は本発明の範囲内である。本発明の特定の同位元素標識付き化合物、例えば放射性同位元素、例えば３Ｈおよび１４Ｃなどが組み込まれている化合物は薬剤および／または基質組織分布検定で用いるに有用である。トリチウム化、即ち３Ｈおよび１４Ｃ同位元素は特に調製が容易でありかつ検出可能であることから好適である。その上、より重い同位元素、例えば重水素、即ち２Ｈに置き換えると代謝安定性が高くなる、例えば生体内半減期が長くなるか或は必要な投薬量が少なくなることなどの結果として特定の治療的利点が得られる可能性があり、従って、ある状況下では好適であり得る。本発明の式Ｉで表される同位元素標識付き化合物およびこれらのプロドラッグの調製は一般に容易に入手可能な同位元素標識付き反応体を同位元素標識が付いていない反応体の代わりに用いて本明細書に開示する手順および当該技術分野で公知の手順を行うことで実施可能である。
【０１１９】
また、本発明の化合物を自己免疫病、リンパ腫、骨髄腫および移植拒絶反応などの如き病気の治療で用いるに有用な他の化合物と組み合わせることも可能である。そのような化合物には、これらに限定するものでないが、下記の治療薬が含まれる：デキサメタゾン、メルファラン、ドキソルビシン、ボルテゾミブ、レナリドマイド、サリドマイドおよび他の薬剤、例えば、これらに限定するものでないが、遺伝子発現調節剤（例えばステロイドおよびグルココルチコイド）、公知突然変異原であるアルキル化剤（例えばシクロホスファミド）、カルシニューリンおよびＪＮＫ／ｐ３８キナーゼ経路およびシクリンキナーゼカスケードに作用するキナーゼおよびホスファターゼの阻害剤（例えば、シクロスポリンＡ、タクロリムス［ＦＫ５０６］およびラパマイシン）、デノボプリン合成の阻害剤（これはグアノシンヌクレオチド合成の阻害剤として働きかつ同種移植拒絶反応の防止および持続的拒絶反応の治療で用いられる）（例えばマイコフェノラートモテフィル）およびデノボピリミジン合成の阻害剤（これは関節リウマチにかかっている患者を治療する目的で用いられる）（例えばレフルノミド）、ＴＮＦ−α阻害剤、例えばアダリムマブ、エタネルセプト、インフリキシマブなど、および他の免疫調節薬、例えばメトトレキセート、アザチオプリン、ナタリズマブおよびメルカプトプリンなど。従って、本発明は、本明細書に開示する５−ＨＴ受容体拮抗薬、例えば式Ｉで表される５−ＨＴ受容体拮抗薬などと本明細書の他の場所に開示する免疫調節薬を含有して成る組成物を包含する。
【０１２０】
本発明の化合物、例えば式Ｉで表される５−ＨＴ受容体拮抗薬または本明細書に開示する別の化合物と治療薬を含有して成る組成物は、それらを患者に投与する前に物理的一緒にするか或はそれらが患者内で一緒になるかに拘わらず、本発明の範囲内である。
【０１２１】
ＩＩ．  方法
Ａ．  リンパ球にアポトーシスを誘発しそしてそれの増殖を阻害する方法
本発明は、リンパ球にアポトーシスを誘発する方法を包含する。この方法は、リンパ球を５−ＨＴ受容体拮抗薬、例えば式Ｉで表される５−ＨＴ受容体拮抗薬または本明細書の他の場所に開示する５−ＨＴ受容体拮抗薬などと接触させることでセロトニンとセロトニン受容体の相互作用を阻害することを含んで成る。好適な態様における５−ＨＴ受容体拮抗薬は、式Ｉで表される５−ＨＴ受容体拮抗薬である。より好適には、５−ＨＴ受容体拮抗薬をとりわけＩＣＩ−６８５、ＩＣＩ−７１５、ＩＣＩ−７３５、ＩＣＩ−８２４、ＩＣＩ−８４６、ＩＣＩ−８４７、ＩＣＩ−８４８、ＩＣＩ−８４９、ＩＣＩ−８９０、ＩＣＩ−８９４、ＩＣＩ−９５３およびＩＣＩ−９５４から選択する。その理由は、本明細書に開示するデータが示すように、リンパ球を本発明の５−ＨＴ受容体拮抗薬と接触させると結果としてとりわけいろいろなリンパ球（Ｔ細胞およびＢ細胞を包含）の増殖が阻害されるからである。加うるに、本明細書に開示するデータは、リンパ球を本出願の５−ＨＴ受容体拮抗薬と接触させると結果として用量および時間に応じた様式でリンパ球のアポトーシスがもたらされることも示している。このように、本発明は、リンパ球を５−ＨＴ受容体拮抗薬と接触させることでリンパ球にアポトーシスを誘発する方法およびリンパ球
の増殖を阻害する方法を包含する。
【０１２２】
本発明は、更に、リンパ球の増殖が異常であることで特徴づけられる病気にかかっている哺乳動物、好適にはヒトを治療する方法も包含し、ここでは、リンパ球の増殖を阻害するか或は異常に増殖するリンパ球にアポトーシスを誘発する結果として病気の治療をもたらす。この方法は、それを必要としている哺乳動物、好適にはヒトに５−ＨＴ受容体拮抗薬を有効な量で投与することを含んで成る。本明細書に開示するデータが示すように、本発明の５−ＨＴ受容体拮抗薬を投与すると、とりわけ、いろいろな種類のリンパ球（これらに限定するものでないが、Ｔ細胞およびＢ細胞を包含）の急速な増殖阻止がもたらされる。加うるに、本明細書に示すデータに従い、本発明の５−ＨＴ受容体拮抗薬を投与すると結果としてリンパ球にアポトーシスがもたらされる。リンパ球にアポトーシスを誘発するか或はそれの増殖を阻害すると免疫応答、例えば自己免疫病および移植拒絶反応に共通した免疫応答などの発生が防止されるか或は治療がもたらされ、かつまた、リンパ系腫瘍（リンパ腫および骨髄腫を包含）の治療ももたらされる。
【０１２３】
当業者は、また、本明細書に示す開示を基にして、本発明は水溶性でありかつ血液脳関門を実質的に通り抜けない５−ＨＴ受容体拮抗薬の使用を包含することも理解するであろう。その理由は、セロトニン受容体は神経細胞上に存在しかつここに開示するように免疫系の細胞［そのような細胞から発生した腫瘍（例えば多発性骨髄腫など）を包含］上にも存在することから神経細胞上のセロトニン受容体によるセロトニンシグナル伝達に影響を与えることなく免疫細胞上のセロトニン受容体によるシグナル伝達を阻害するのが好ましい（必ずしもではないが）ことを当業者は理解するであろうからである。そのような場合には、シグナル伝達を阻害するが神経細胞におけるセロトニンシグナル伝達に影響を与えるであろう血液脳関門通り抜けを起こすことのない化合物を投与するのが好ましい。
【０１２４】
従って、本発明は、細胞上のセロトニン受容体によるセロトニンシグナル伝達を阻害すると同時に血液脳関門を実質的に通り抜けない化合物の使用を包含する。そのような化合物を本明細書の他の場所に開示し、それには、式Ｉで表される５−ＨＴ受容体拮抗薬ばかりでなく本明細書の他の場所に開示する化合物が含まれ、好適にはＩＣＩ−６８５、ＩＣＩ−７１５、ＩＣＩ−７３５、ＩＣＩ−８２４、ＩＣＩ−８４６、ＩＣＩ−８４７、ＩＣＩ−８４８、ＩＣＩ−８４９、ＩＣＩ−８９０、ＩＣＩ−８９４、ＩＣＩ−９５３およびＩＣＩ−９５４が含まれる。
【０１２５】
当業者は、本明細書に示す開示を基にして、ある化合物が血液脳関門を通り抜ける能力に影響を与えるようにそれに修飾を受けさせる方法は当該技術分野で良く知られておりかつまたある物質が関門を通り抜ける能力を評価するための幅広く多様な検定が教示されていることも理解するであろう。そのような１つの方法、即ち修飾を受けたフルフェナジンが血液脳関門を通り抜ける能力が低下するようにいろいろな側基をフルフェナジンなどの如き化合物に付加させる方法を本明細書に開示する。そのような修飾を受けさせたフルフェナジン化合物、例えば式Ｉで表示する化合物などを本明細書に開示するが、本出願を決してそのようなフルフェナジンの誘導体にも他の特別な誘導体にも限定するものでない。その代わりに、本発明は、本発明の阻害剤の所望の免疫調節特性を有すると同時にまた血液脳関門を通り抜ける能力が好ましく低下した如何なる化合物も包含する。そのような特性を有する化合物の製造および識別は、ある化合物が血液脳関門を通り抜けるか否かを評価する検定と同様に、当該技術分野で常規のことである。そのような検定を本明細書に好ましい特性を有する興味の持たれる化合物を製造する方法と同様に例示する。それにも拘らず、本発明を決して特にそのような方法にも他の如何なる方法にも限定するものでなく、むしろ、本発明は、血液脳関門を実質的に通り抜けないがそれでもセロトニン受容体によるセロトニンシグナル伝達を阻害する化合物を製造および識別する方法、例えば本明細書に開示する方法、当該技術分野で公知の方法、または将来開発されるであろう方法など
を包含する。
【０１２６】
本発明は多様な自己免疫病を治療する目的で使用可能であり、そのような自己免疫病には、これらに限定するものでないが、重症筋無力症、突発性炎症性筋疾患、慢性好中球減少症、関節リウマチ、突発性血小板減少性紫斑病、自己免疫性溶血性貧血症候群、抗燐脂質抗体症候群、炎症性腸疾患、クローン病、潰瘍性大腸炎、心筋炎、ギランバレー症候群、血管炎、多発性硬化症、視神経脊髄炎（ｄｅｖｉｃ症候群）、リンパ球性下垂体炎、グレーブス病、アジソン病、ハイポパラトロイジスム（ｈｙｐｏｐａｒａｔｈｒｏｉｄｉｓｍ）、１型糖尿病、全身性エリトマトーデス、尋常性天疱瘡、水疱性類天疱瘡、乾癬、乾癬性関節炎、子宮内膜症、自己免疫性精巣炎、栄養障害性表皮、サルコイドーシス、ヴェーゲナー肉芽腫症、自己免疫性難聴、シェーグレン病、自己免疫性ぶどう膜網膜炎、間質性膀胱炎、グッドパスチャー症候群および線維筋痛が含まれる。その理由は、本明細書に開示するデータが示すように、本発明の５−ＨＴ受容体拮抗薬はＴ細胞およびＢ細胞の両方の増殖を阻害することに加えてそのようなリンパ球にアポトーシスを誘発するからである。このように、本発明の方法は、自己免疫病、例えば乾癬などにかかっている哺乳動物、好適にはヒトに５−ＨＴ受容体拮抗薬を有効な量で投与することを含んで成る。
【０１２７】
本発明は、更に、喘息を治療するための化合物および方法も包含する。
【０１２８】
本発明は、また、免疫細胞関連病および障害を治療するための組成物および方法も包含する。１つの面における病気もしくは障害は自己免疫に関連しない病気または障害である。
【０１２９】
本発明は、更に、臓器移植拒絶反応の治療を必要としている哺乳動物におけるそれを治療する方法も包含する。具体的には、本明細書に開示する５−ＨＴ受容体拮抗薬を移植片対宿主病（ＧＶＨＤ）および／または臓器移植拒絶反応に苦しんでいる患者に投与することによってＧＶＨＤおよび臓器移植拒絶反応を治療する方法は本発明に含まれる。本発明は、例えば胸郭器官などの移植拒絶反応、例えば心臓移植、肺移植および心臓／肺の一括移植などの拒絶反応を治療する方法を包含する。本発明の方法は、更に、腹部器官、例えば肝臓、腎臓、膵臓、小腸および組み合わせ移植、例えば腎臓／膵臓移植、肝臓／腎臓移植および肝臓／小腸組み合わせ移植などの拒絶反応を治療することも包含する。本発明の方法は、更に、手、角膜、皮膚または顔移植の拒絶反応後の治療も包含する。加うるに、本発明の方法は、通常移植される組織、細胞および流体の拒絶反応を治療する目的でも使用可能であり、それらには、これらに限定するものでないが、膵島細胞（ランゲルハンス島）、骨髄移植、生体幹細胞移植、輸血、血管移植、心臓弁移植（自己、同種異系または異種）および骨移植が含まれる。その理由は、本明細書に開示するデータが示すように、本発明の５−ＨＴ受容体拮抗薬を投与すると結果としてそれが移植および移植片拒絶反応におけるエフェクター細胞の中の１つであるＴ細胞の増殖を阻害しかつ抗移植片抗体を産生するＢ細胞にアポトーシスを誘発するからである。このように、本発明は、移植拒絶反応の治療を必要としている哺乳動物、好適にはヒトに本発明の５−ＨＴ受容体拮抗薬を有効な量で投与することによる移植拒絶反応治療方法を包含する。
【０１３０】
本発明の方法は、更に、自己免疫病にかかっている哺乳動物または器官もしくは組織移植片を拒絶する哺乳動物に治療を５−ＨＴ受容体拮抗薬と別の免疫調節薬の組み合わせを用いて受けさせることも包含する。そのような免疫調節薬には、これらに限定するものでないが、他の薬剤、例えば、これらに限定するものでないが、遺伝子発現の調節剤（例えばステロイドおよびグルココルチコイド）、公知突然変異原であるアルキル化剤（例えばシクロホスファミド）、カルシニューリンおよびＪＮＫ／ｐ３８キナーゼ経路およびシクリンキナーゼカスケードに作用するキナーゼおよびホスファターゼの阻害剤（例えば、シクロスポリンＡ、タクロリムス［ＦＫ５０６］およびラパマイシン）、デノボプリン合成
の阻害剤（これはグアノシンヌクレオチド合成の阻害剤として働きかつ同種移植拒絶反応の防止および持続的拒絶反応の治療で用いられる）（例えばマイコフェノラートモテフィル）およびデノボピリミジン合成の阻害剤（これは関節リウマチにかかっている患者を治療する目的で用いられる）（例えばレフルノミド）、ＴＮＦ−α阻害剤、例えばアダリムマブ、エタネルセプト、インフリキシマブなど、および他の免疫調節薬、例えばメトトレキセート、アザチオプリン、ナタリズマブおよびメルカプトプリンなどが含まれる。
【０１３１】
本発明の免疫調節薬を本発明の５−ＨＴ受容体拮抗薬、例えば式Ｉで表される５−ＨＴ受容体拮抗薬、ＩＣＩ−６８５、ＩＣＩ−７１５、ＩＣＩ−７３５、ＩＣＩ−８２４、ＩＣＩ−８４６、ＩＣＩ−８４７、ＩＣＩ−８４８、ＩＣＩ−８４９、ＩＣＩ−８９０、ＩＣＩ−８９４、ＩＣＩ−９５３またはＩＣＩ−９５４などと組み合わせて用いることで自己免疫病気にかかっている患者または移植拒絶反応を示す患者を治療することができる。本免疫調節薬を５−ＨＴ受容体拮抗薬と組み合わせて、１回分の投薬としてか或は一連の投薬として一緒または個別に送達してもよい。薬剤および療法を組み合わせる方法を本明細書の他の場所に記述する。
【０１３２】
本発明は、更に、ヒトにおける腫瘍、とりわけリンパ腫および骨髄腫を治療する方法も包含する。その理由は、本明細書に開示するデータが示すように、腫瘍性リンパ腫および骨髄腫細胞を本発明の５−ＨＴ受容体拮抗薬と接触させると増殖しなくなりかつアポトーシスがもたらされるからである。このように、本発明は、リンパ腫または骨髄腫にかかっている哺乳動物、好適にはヒトを治療する方法を包含し、この方法は、前記哺乳動物に本発明の５−ＨＴ受容体拮抗薬を有効な量で投与することを含んで成る。そのような５−ＨＴ受容体拮抗薬には、これらに限定するものでないが、式Ｉで表される５−ＨＴ受容体拮抗薬、ＩＣＩ−６８５、ＩＣＩ−７１５、ＩＣＩ−７３５、ＩＣＩ−８２４、ＩＣＩ−８４６、ＩＣＩ−８４７、ＩＣＩ−８４８、ＩＣＩ−８４９、ＩＣＩ−８９０、ＩＣＩ−８９４、ＩＣＩ−９５３およびＩＣＩ−９５４が含まれる。
【０１３３】
リンパ腫にかかっている哺乳動物に本発明の５−ＨＴ受容体拮抗薬を有効な量で投与することで前記哺乳動物に本発明の方法を用いた治療を受けさせることができる。本発明の方法を用いて治療を受けさせることができるリンパ腫には、これらに限定するものでないが、非ホジキンリンパ腫、例えばＴ細胞前リンパ球性白血病、Ｔ細胞大型顆粒リンパ球性白血病、侵攻性ＮＫ細胞白血病、成人Ｔ細胞白血病／リンパ腫、節外性ＮＫ／Ｔ細胞リンパ腫、鼻型、腸症型Ｔ細胞リンパ腫、肝脾Ｔ細胞リンパ腫、芽球性ＮＫ細胞リンパ腫、菌状息肉腫／セザライー症候群、皮膚原発ＣＤ３０陽性Ｔ細胞リンパ増殖性疾患、皮膚原発未分化大細胞リンパ腫、リンパ腫様丘疹症、血管免疫芽球性Ｔ細胞ンパ腫、詳細不明の末梢Ｔ細胞リンパ腫および未分化大細胞リンパ腫が含まれる。本発明は、更に、ホジキンリンパ腫にかかっている患者に本発明の５−ＨＴ受容体拮抗薬を有効な量で投与することでホジキンリンパ腫を治療する方法も包含する。そのようなホジキンリンパ腫には、これらに限定するものでないが、結節性リンパ球優位型ホジキンリンパ腫および古典的ホジキンリンパ腫が含まれ、それには結節性硬化症、混合細胞型ホジキンリンパ腫、リンパ球豊富型ホジキンリンパ腫およびリンパ球減少型ホジキンリンパ腫が含まれる。
【０１３４】
本発明の方法は、更に、骨髄腫にかかっている哺乳動物、好適にはヒトを治療することも包含する。その理由は、本明細書に開示するデータが示すように、本発明の５−ＨＴ受容体拮抗薬は多様な一般的骨髄腫細胞（治療を受けた患者および治療を受けていない患者の原発性多発性骨髄腫細胞および通常の多発性骨髄腫治療薬、例えばデキサメタゾンおよびメルファランなどに耐性を示す多発性骨髄腫細胞を包含）の増殖を阻害しかつそれにアポトーシスを誘発するからである。
【０１３５】
本発明の方法を用いて多発性骨髄腫の治療を必要としている患者におけるそれを治療す
る。この方法は、それを必要としている患者に本発明のフルフェナジン阻害剤を投与することを含んで成る。その理由は、本明細書の他の場所に開示したように、多発性骨髄腫細胞を本発明の５−ＨＴ受容体拮抗薬、例えば式Ｉで表される５−ＨＴ受容体拮抗薬、ＩＣＩ−６８５、ＩＣＩ−７１５、ＩＣＩ−７３５、ＩＣＩ−８２４、ＩＣＩ−８４６、ＩＣＩ−８４７、ＩＣＩ−８４８、ＩＣＩ−８４９、ＩＣＩ−８９０、ＩＣＩ−８９４、ＩＣＩ−９５３またはＩＣＩ−９５４などと接触させると多発性骨髄腫細胞の増殖が阻害されるばかりでなく多発性骨髄腫細胞にアポトーシスが誘発されるからである。このように、本発明は、哺乳動物、好適にはヒトにおける多発性骨髄腫を治療する方法を包含する。その上、本明細書に示すデータが立証するように、本発明は、多発性骨髄腫細胞が患者内に存在するか或は患者から単離したかに拘わらず、多発性骨髄腫細胞を本発明のフルフェナジン阻害剤と接触させることでそれにアポトーシスを誘発する方法を包含する。
【０１３６】
本発明を用いて国際病期分類システム（ＩＳＳ）を基にしてあらゆる段階の多発性骨髄腫を治療するが、それには下記が含まれる；第１期：β２−ミクログロブリン＜３．５ｍｇ／Ｌ、アルブミン＞３．５ｇ／ｄＬ；第２期：β２−ミクログロブリン＜３．５ｍｇ／Ｌおよびアルブミン＜３．５ｇ／ｄＬまたはβ２−ミクログロブリンが３．５から５．５ｍｇ／Ｌの範囲；そして第３期：β２−ミクログロブリン＞５．５ｍｇ／Ｌ。加うるに、本発明の方法は、多発性骨髄腫を治療するための組み合わせ療法も包含する。本発明の組み合わせは、５−ＨＴ受容体拮抗薬、例えば式Ｉで表される５−ＨＴ受容体拮抗薬、ＩＣＩ−６８５、ＩＣＩ−７１５、ＩＣＩ−７３５、ＩＣＩ−８２４、ＩＣＩ−８４６、ＩＣＩ−８４７、ＩＣＩ−８４８、ＩＣＩ−８４９、ＩＣＩ−８９０、ＩＣＩ−８９４、ＩＣＩ−９５３またはＩＣＩ−９５４などと多発性骨髄腫の治療で用いられる追加的薬剤および療法の組み合わせを包含する。具体的に意図する組み合わせ療法には、５−ＨＴ受容体拮抗薬を同種異系または自己幹細胞移植前または後に投与すること、骨折を防止する目的で５−ＨＴ受容体拮抗薬とビスホスホネート（例えばパミドロネート）を投与すること、および多発性骨髄腫に関連した貧血を治療する目的で５−ＨＴ受容体拮抗薬とエリスロポイエチンを投与することが含まれる。
【０１３７】
本発明で具体的に意図する追加的組み合わせ療法には、５−ＨＴ受容体拮抗薬とデキサメタゾン（サリドマイドの有り無し）、５−ＨＴ受容体拮抗薬とサリドマイド、５−ＨＴ受容体拮抗薬とビンクリスチン、５−ＨＴ受容体拮抗薬とドキソルビシン、５−ＨＴ受容体拮抗薬とメルファラン、および５−ＨＴ受容体拮抗薬とメルファランとプレドニゾンが含まれる。再発患者または他の様式で通常の多発性骨髄腫療法に応答しない患者の場合の本発明は、患者の多発性骨髄腫を治療する方法を包含し、この方法は、５−ＨＴ受容体拮抗薬とシクロホスファミドか、５−ＨＴ受容体拮抗薬とボルテゾミブか或は５−ＨＴ受容体拮抗薬とレナリドマイドの組み合わせを投与することを含んで成る。多発性骨髄腫をしばしば伴う腎不全に本発明の５−ＨＴ受容体拮抗薬および腎臓透析を用いた治療を受けさせることができる。
【０１３８】
５−ＨＴ受容体拮抗薬と別の多発性骨髄腫治療薬の組み合わせは、本明細書に開示するデータが示すように、多発性骨髄腫細胞の増殖を阻害しかつそれにアポトーシスを誘発するに有効である。非限定例として、本５−ＨＴ受容体拮抗薬と他の多発性骨髄腫治療薬をナノモルの濃度で用いると結果として通常の多発性骨髄腫治療薬を単独で用いた時に比べてとりわけアポトーシスが増加しかつ増殖が低下した。
【０１３９】
本明細書に開示するデータが更に示すように、本発明の５−ＨＴ受容体拮抗薬は多様なリンパ球にアポトーシスを誘発しかつそれの増殖を阻害し、従って、いろいろな免疫系関連病の治療で用いるに有用である。このように、本発明は、更に、本発明の５−ＨＴ受容体拮抗薬を投与することによってセロトニンとセロトニン受容体の結合を阻害することで前記細胞による免疫反応を抑制しそしてそれによって今度は前記細胞が媒介する免疫応答
を抑制することで哺乳動物、好適にはヒトにおける免疫応答を抑制する方法も包含する。本発明は、更に、免疫細胞による免疫反応を抑制する方法も包含する。その理由は、本明細書の他の場所に示すように、セロトニンと免疫細胞上のセロトニン受容体の結合を抑制すると前記細胞の活性化が抑制されそしてそれによって今度は前記細胞による免疫反応が抑制される（セロトニンの結合を抑制しない時に前記細胞が起こす免疫反応と比べてそして／またはセロトニンとこれの受容体の結合が抑制されていない以外は同じ細胞が起こす免疫反応に比べて）からである。本発明は、更に、哺乳動物、好適にはヒトにおける免疫細胞、例えばリンパ球などの活性化を抑制する方法も包含し、ここで、そのような活性化には前記細胞上のセロトニン受容体が活性化されることが介在する。再び、その理由は、本明細書の他の場所でより詳細に示すように、本明細書に開示するデータが免疫細胞を５−ＨＴ受容体拮抗薬と接触させることによって前記細胞上のセロトニン受容体によるセロトニンシグナル伝達を阻害すると前記細胞の活性化が抑制され、従ってまた、そのようにしないと前記細胞がもたらすであろう免疫応答も抑制されることを示しているからである。
【０１４０】
セロトニン受容体媒介シグナルを抑制する５−ＨＴ受容体拮抗薬を単独または本明細書に記述する組み合わせとして細胞、組織または動物に投与することで細胞、組織または動物のセロトニン型受容体とセロトニンの相互作用を抑制することができる。本明細書に記述する５−ＨＴ受容体拮抗薬を安全かつ有効に投与する方法は当業者に公知である。例えばセロトニン拮抗薬の投与は標準的文献に記述されている。即ち、セロトニンに影響を与えるいろいろな薬剤、セロトニン受容体拮抗薬およびフルフェナジンの投与はＰｈｙｓｉｃｉａｎ’ｓ  Ｄｅｓｋ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ（１９９６年版、Ｍｅｄｉｃａｌ  Ｅｃｏｎｏｍｉｃｓ  Ｃｏ．、Ｍｏｎｔｖａｌｅ、ＮＪ）（これの開示は引用することによってあたかも全体を本明細書に示すように本明細書に組み入れられる）に示されている。
【０１４１】
本発明の５−ＨＴ受容体拮抗薬を哺乳動物に投与する時、本化合物を製薬学的に許容される担体、例えば無菌水または緩衝水性担体、例えばグリセロール、水、食塩水、エタノールおよび他の製薬学的に許容される塩溶液、例えば燐酸塩および有機酸塩溶液などのいずれかに入れて懸濁させてもよい。前記および他の製薬学的に許容される担体の例はＲｅｍｉｎｇｔｏｎ’ｓ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ（１９９１、Ｍａｃｋ  Ｐｕｂｌｉｃａｔｉｏｎ  Ｃｏ．、Ｎｅｗ  Ｊｅｒｓｅｙ）（これの開示は引用することによってあたかも全体を本明細書に示すように本明細書に組み入れられる）に記述されている。
【０１４２】
製薬学的組成物は無菌の注射可能水性もしくは油性懸濁液もしくは溶液の形態で調製、包装または販売可能である。このような懸濁液もしくは溶液の構築は公知技術に従って実施可能であり、それに本明細書に記述する有効成分に加えて追加的材料、例えば分散剤、湿潤剤または懸濁剤などを含有させてもよい。そのような無菌の注射可能製剤の調製は無毒の非経口的に許容される希釈剤もしくは溶媒、例えば水または１，３−ブタンジオールなどを用いて実施可能である。他の許容される希釈剤および溶媒には、これらに限定するものでないが、リンゲル液、等張性塩化ナトリウム溶液および固定油、例えば合成のモノ−もしくはジ−グリセリドなどが含まれる。
【０１４３】
本発明の方法で用いるに有用な製薬学的組成物は、経口、直腸、窒、非経口、局所、肺、鼻内、口腔、眼、ボーラス注射または他の投与経路に適した製剤として投与、調製、包装および／または販売可能である。他の意図する製剤には、突出ナノ粒子、リポソーム製剤、有効成分が入っている再密封型赤血球および免疫が基になった製剤が含まれる。
【０１４４】
本発明の組成物はいろいろな経路で投与可能であり、そのような経路には、これらに限定するものでないが、経口、直腸、窒、非経口、局所、肺、鼻内、口腔または眼投与経路
が含まれる。そのような投与経路１種または２種以上は当業者に容易に明らかであると思われ、治療すべき病気の種類およびひどさ、治療すべき獣医学的またはヒト患者の種類および年齢などを包含するかなり多くの要因に依存するであろう。
【０１４５】
本発明の方法で用いるに有用な製薬学的組成物は、経口用固体状製剤、眼用、座薬、エーロゾル、局所または他の同様な製剤として全身投与可能である。そのような製薬学的組成物に、ヘパラン硫酸またはそれの生物学的相当物の如き化合物に加えて、製薬学的に許容される担体および薬剤投与を向上させかつ助長することが知られている他の材料を含有させることも可能である。
【０１４６】
本明細書に記述する方法のいずれかを用いて識別する化合物を免疫系疾患（即ち自己免疫病および同種移植拒絶反応）を治療する目的で構築しそして哺乳動物に投与してもよく、それらをここに記述する。
【０１４７】
本発明は、幅広く態様な障害、例えばＴ細胞リンパ腫、自己免疫障害（上を参照）、固形臓器移植によって生じる合併症、皮膚移植拒絶反応、骨髄移植における移植片対宿主病、多発性骨髄腫などの治療で用いるに有用な化合物を含有して成る製薬学的組成物の調製および使用を包含する。
【０１４８】
本明細書に記述する製薬学的組成物の調製は単独でか、被験体に投与するに適した形態でか或は製薬学的組成物として実施可能であり、その組成物に本有効成分および１種以上の製薬学的に許容される担体、１種以上の追加的材料またはそれらのある種の組み合わせを含有させてもよい。本有効成分を当該技術分野で良く知られているように生理学的に許容されるエステルまたは塩の形態、例えば生理学的に許容されるカチオンまたはアニオンと組み合わせた形態などで製薬学的組成物に存在させてもよい。
【０１４９】
本明細書で用いる如き用語“製薬学的に許容される担体”は、本有効成分と組み合わせることができかつ組み合わせた後に本有効成分を被験体に投与する時に用いることができる化学的組成物を意味する。
【０１５０】
本明細書で用いる如き用語“生理学的に許容される”エステルまたは塩は、当該製薬学的組成物に含める他の如何なる材料とも適合しかつ当該組成物を投与すべき被験体にとって有害ではない本有効成分のエステルもしくは塩形態物を意味する。
【０１５１】
本明細書に記述する製薬学的組成物の製剤の調製は、公知であるか或は薬理学技術で本明細書の以降に開発されるであろう方法のいずれかを用いて実施可能である。一般に、そのような調製方法は、本有効成分を担体または他の１種以上の補助材料と一緒にした後に必要または好ましいならばその生成物を所望の単一もしくは複数回投与単位に成形または包装する段階を包含する。
【０１５２】
本明細書に示す製薬学的組成物の記述は主にヒトに処方して投与するに適した製薬学的組成物に向けたものであるが、そのような組成物は一般にあらゆる種類の動物に投与するにも適することを当業者は理解するであろう。ヒトに投与するに適した製薬学的組成物がいろいろな動物に投与するに適した組成物になるようにそれに修飾を受けさせる方法はよく理解されており、通常の技術を持つ獣医薬理学者は実験を行うとしても単に通常の実験を行うことでそのような修飾を考案しかつ実施することができるであろう。本発明の製薬学的組成物を投与することを意図する被験体には、これらに限定するものでないが、ヒトおよび他の霊長類、商業関連哺乳動物を包含する哺乳動物、例えば牛、豚、馬、羊、猫および犬などが含まれる。
【０１５３】
本発明の製薬学的組成物は、ばらでか、単一の単位用量としてか或は複数の単一単位用量として調製、包装または販売可能である。本明細書で用いる如き“単位用量”は、本有効成分を前以て決めた量で含有して成る製薬学的組成物の個々の量である。本有効成分の量は、一般に、ある被験体に投与されるであろう本有効成分の投薬量に相当するか或はそのような投薬量を便利に分割した量、例えばそのような投薬量の半分または１／３などである。
【０１５４】
本発明の製薬学的組成物に入れる本有効成分と製薬学的に許容される担体と任意の追加的材料の相対量は、治療すべき被験体の同定、大きさおよび状態に応じて変わりかつ更に当該組成物を投与する経路に応じても変わる。例として、本組成物の有効成分含有量を０．１％から１００％（重量／重量）にしてもよい。
【０１５５】
本発明の製薬学的組成物に、本有効成分に加えて、更に、製薬学的に有効な１種以上の追加的薬剤を含有させることも可能である。特に意図する追加的薬剤には、抗嘔吐薬および捕捉剤、例えばシアン化物およびシアン酸塩捕捉剤などが含まれる。
【０１５６】
本発明の製薬学的組成物の制御もしくは持続放出製剤の製造は通常の技術を用いて実施可能である。経口投与に適した本発明の製薬学的組成物の製剤は、個々の固体状投与単位の形態で調製、包装または販売可能であり、そのような形態物には、これらに限定するものでないが、各々が本有効成分を前以て決めた量で含有する錠剤、ハードもしくはソフトカプセル、カプセル、トローチまたはドロップが含まれる。経口投与に適した他の製剤には、これらに限定するものでないが、粉末もしくは顆粒状製剤、水性もしくは油性懸濁液、水性もしくは油性溶液または乳液が含まれる。
【０１５７】
本明細書で用いる如き“油性”液体は、炭素含有液体分子を含有して成っていて水より低い極性を示す液体である。
【０１５８】
本有効成分を含有して成る錠剤の製造は、例えば本有効成分を場合により１種以上の追加的材料と一緒に圧縮または成形することなどで実施可能である。圧縮錠剤の調製は、適切な装置を用いて本有効成分を自由流れする形態、例えば粉末または顆粒製剤などとして場合により結合剤、滑剤、賦形剤、表面活性剤および分散剤の中の１種以上と混合して圧縮することで実施可能である。成形錠剤の製造は、適切な装置を用いて本有効成分と製薬学的に許容される担体の混合物をこの混合物を湿らせるに少なくとも充分な量の液体と一緒に成形することで実施可能である。錠剤の製造で用いる製薬学的に許容される賦形剤には、これらに限定するものでないが、不活性な希釈剤、顆粒および崩壊剤、結合剤および滑剤が含まれる。公知分散剤には、これらに限定するものでないが、ジャガイモ澱粉および澱粉グリコール酸ナトリウムが含まれる。公知表面活性剤には、これらに限定するものでないが、ラウリル硫酸ナトリウムが含まれる。公知希釈剤には、これらに限定するものでないが、炭酸カルシウム、炭酸ナトリウム、ラクトース、微結晶性セルロース、燐酸カルシウム、燐酸水素カルシウムおよび燐酸ナトリウムが含まれる。公知顆粒および崩壊剤には、これらに限定するものでないが、コーンスターチおよびアルギン酸が含まれる。公知結合剤には、これらに限定するものでないが、ゼラチン、アカシア、前以てゼラチン状にしておいたトウモコシ澱粉、ポリビニルピロリドンおよびヒドロキシプロピルメチルセルロースが含まれる。公知滑剤には、これらに限定するものでないが、ステアリン酸マグネシウム、ステアリン酸、シリカおよびタルクが含まれる。
【０１５９】
錠剤に被覆を受けさせなくてもよいか或はそれらに公知方法を用いた被覆を受けさせることで被験体の胃腸管内で起こる崩壊を遅らせることで有効成分の持続放出および吸収を達成してもよい。例として、モノステアリン酸グリセリルまたはジステアリン酸グリセリルなどの如き材料を用いて錠剤の被覆を実施してもよい。さらなる例として、錠剤に米国
特許第４，２５６，１０８；４，１６０，４５２；および４，２６５，８７４に記述されている方法を用いた被覆を受けさせることで浸透圧的に制御された放出を起こす錠剤を生じさせることも可能である。錠剤に更に甘味剤、風味剤、着色剤、防腐剤またはそれらのある種の組み合わせを含有させることで製薬学的にエレガントで口当たりが良い製剤を生じさせることも可能である。
【０１６０】
本有効成分を含有して成るハードカプセルの製造は、生理学的に分解し得る組成物、例えばゼラチンなどを用いて実施可能である。そのようなハードカプセルに本有効成分を含有させかつ更に追加的材料を含有させてもよく、そのような追加的材料には、例えば不活性な固体状希釈剤、例えば炭酸カルシウム、燐酸カルシウムまたはカオリンなどが含まれる。
【０１６１】
本有効成分を含有して成るソフトゼラチンカプセルの製造は、生理学的に分解し得る組成物、例えばゼラチンなどを用いて実施可能である。そのようなソフトカプセルに本有効成分を含有させて、それを水または油性媒体、例えば落花生油、液状パラフィンまたはオリーブ油などと混合してもよい。
【０１６２】
経口投与に適した本発明の製薬学的組成物の液状製剤は、液状形態または使用前に水または別の適切なビヒクルでもどすことを意図した乾燥製品の形態のいずれかで調製、包装および販売可能である。
【０１６３】
液状懸濁液の調製は、本有効成分が水性もしくは油性ビヒクルに入っている懸濁液を達成する通常の方法を用いて実施可能である。水性ビヒクルには、例えば水および等張性食塩水などが含まれる。油性ビヒクルには、例えばアーモンド油、油性エステル、エチルアルコール、植物油、例えばラッカセイ油、オリーブ、ゴマまたはヤシ油、分溜植物油など、および鉱油、例えば液状パラフィンなどが含まれる。液状懸濁液に更に１種以上の追加的材料を含有させることも可能であり、そのような追加的材料には、これらに限定するものでないが、懸濁剤、分散もしくは湿潤剤、乳化剤、粘滑剤、防腐剤、緩衝剤、塩類、風味剤、着色剤および甘味剤が含まれる。油性懸濁液に更に増粘剤を含有させることも可能である。公知懸濁剤には、これらに限定するものでないが、ソルビトールシロップ、水添食用脂肪、アルギン酸ナトリウム、ポリビニルピロリドン、トラガカントゴム、アカシアゴムおよびセルロース誘導体、例えばナトリウムカルボキシメチルセルロース、メチルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロースなどが含まれる。公知分散もしくは湿潤剤には、これらに限定するものでないが、天然に存在する燐脂質、例えばレシチン、アルキレンオキサイドと脂肪酸、長鎖脂肪アルコール、脂肪酸とヘキシトールから生じた部分エステルまたは脂肪酸と無水ヘキシトールから生じた部分エステルの縮合生成物（例えばそれぞれポリオキシエチレンステアレート、ヘプタデカエチレンオキシセタノール、ポリオキシエチレンソルビトールモノオレエートおよびポリオキシエチレンソルビタンモノオレエート）などが含まれる。公知乳化剤には、これらに限定するものでないが、レシチンおよびアカシアが含まれる。公知防腐剤には、これらに限定するものでないが、メチル、エチルもしくはｎ−プロピル−パラ−ヒドロキシベンゾエート、アスコルビン酸およびソルビン酸が含まれる。公知甘味剤には、例えばグリセロール、プロピレングリコール、ソルビトール、スクロースおよびサッカリンが含まれる。油性懸濁液用の公知増粘剤には、例えば蜜蝋、硬質パラフィンおよびセチルアルコールが含まれる。
【０１６４】
本有効成分が水性もしくは油性溶媒に入っている液状溶液の調製は、液状懸濁液の調製と実質的に同じ様式で実施可能であるが、主な差は、本有効成分が溶媒に懸濁するのではなく溶解する点である。本発明の製薬学的組成物の液状溶液に、液状懸濁液に関して記述した成分の各々を入れてもよいが、懸濁剤は必ずしも本有効成分が溶媒に溶解する補助になるとは限らないと理解する。水性溶媒には、例えば水および等張性食塩水が含まれる。
油性溶媒には、例えばアーモンド油、油性エステル、エチルアルコール、植物油、例えばラッカセイ油、オリーブ、ゴマまたはヤシ油、分溜植物油など、および鉱油、例えば液状パラフィンなどが含まれる。
【０１６５】
本発明の製薬学的調製物の粉末および顆粒状製剤の調製は公知方法を用いて実施可能である。そのような製剤を被験体に直接投与してもよいか、例えば錠剤を生じさせる目的でか、カプセルを満たす目的でか或は水性もしくは油性ビヒクルを添加することで水性もしくは油性懸濁液もしくは溶液を調製をする目的などで用いてもよい。そのような製剤の各々に更に分散もしくは湿潤剤、懸濁剤および防腐剤の中の１種以上を含有させることも可能である。そのような製剤にまた追加的賦形剤、例えば充填剤および甘味剤、風味剤または着色剤などを含有させることも可能である。
【０１６６】
本発明の製薬学的組成物をまた水中油エマルジョンまたは油中水エマルジョンの形態で調製、包装または販売することも可能である。その油相は植物油、例えばオリーブまたはラッカセイ油など、鉱油、例えば液状パラフィンなど、またはそれらの組み合わせであってもよい。そのような組成物に更に１種以上の乳化剤、例えば天然に存在するゴム、例えばアカシアゴムまたはトラガカントゴムゴムなど、天然に存在する燐脂質、例えば大豆またはレシチンホスファチドなど、脂肪酸と無水ヘキシトールの組み合わせから作られたエステルもしくは部分エステル、例えばソルビタンモノオレエートなど、およびそのような部分エステルとエチレンオキサイドの縮合生成物、例えばポリオキシエチレンソルビタンモノオレエートなどを含有させることも可能である。そのような乳液にまた追加的材料を含有させることも可能であり、そのような追加的材料には、例えば甘味剤または風味剤などが含まれる。
【０１６７】
本発明の製薬学的組成物は、直腸投与に適した製剤として調製、包装または販売可能である。そのような組成物は、例えば座薬、停留浣腸製剤および直腸もしくは腸洗浄用溶液などの形態であってもよい。
【０１６８】
座薬製剤の製造は本有効成分を通常の室温（即ち約２０℃）で固体状でありかつ被験体の直腸温度（即ち健康な人では約３７℃）で液体になる非刺激性の製薬学的に許容される賦形剤と組み合わせることで実施可能である。適切な製薬学的に許容される賦形剤には、これらに限定するものでないが、ココアバター、ポリエチレングリコールおよびいろいろなグリセリドが含まれる。座薬製剤に更にいろいろな追加的材料を含有させることも可能であり、そのような追加的材料には、これらに限定するものでないが、抗酸化剤および防腐剤が含まれる。
【０１６９】
停留浣腸製剤または直腸もしくは腸洗浄用溶液の製造は、本有効成分を製薬学的に許容される液状担体と一緒にすることで実施可能である。当該技術分野で良く知られているように、浣腸製剤は被験体の直腸構造に適合した送達器具を用いて投与可能でありかつそれをそのような器具の中に包装してもよい。浣腸製剤に更にいろいろな追加的材料を含有させることも可能であり、そのような追加的材料には、これらに限定するものでないが、抗酸化剤および防腐剤が含まれる。
【０１７０】
本発明の製薬学的組成物は、窒投与に適した製剤として調製、包装または販売可能である。そのような組成物の形態は、例えば座薬、窒に挿入可能な含浸もしくは被覆材料、例えばタンポン、窒洗浄用製剤、またはゲルもしくはクリーム、または窒洗浄用溶液の形態であってもよい。
【０１７１】
ある材料に化学的組成物を用いた含浸または被覆を受けさせる方法は当該技術分野で公知であり、そのような方法には、これらに限定するものでないが、化学的組成物を表面に
付着または結合させる方法、化学的組成物をある材料の構造の中に前記材料の合成中に取り込ませる方法（即ち、例えば生理学的に分解し得る材料などを用いることで）および水性もしくは油性溶液もしくは懸濁液を吸収材料に吸収させる（後で乾燥させるか或は乾燥させない）方法が含まれる。
【０１７２】
洗浄用製剤または窒洗浄用溶液の製造は、本有効成分を製薬学的に許容される液状担体と一緒にすることで実施可能である。当該技術分野で良く知られているように、洗浄用製剤は当該被験体の窒構造に適合した搬送用器具を用いて投与可能でありかつそれの中に包装可能である。洗浄用製剤に更にいろいろな追加的材料を含有させることも可能であり、そのような追加的材料には、これらに限定するものでないが、抗酸化剤、抗生物質、抗菌・カビ剤および防腐剤が含まれる。
【０１７３】
製薬学的組成物の“非経口投与”を本明細書で用いる場合、それには、被験体の組織を物理的に破壊しそしてその組織の中の破壊部を通して製薬学的組成物を投与することを特徴とする投与経路のいずれも含まれる。従って、非経口投与には、これらに限定するものでないが、製薬学的組成物を注射することでか、製薬学的組成物を外科切開部を通して加えるか、製薬学的組成物を手術以外で組織を貫通させた創傷部に通して加えることなどによる組成物投与が含まれる。特に、非経口投与に、これらに限定するものでないが、静脈内、皮下、腹腔内、筋肉内、胸骨内注入、ボーラス注射および腎臓透析輸液技術を包含させることを意図する。
【０１７４】
非経口投与に適した製薬学的組成物の製剤は、本有効成分を製薬学的に許容される担体、例えば無菌水または無菌の等張性食塩水などと一緒に含有して成る。そのような製剤はボーラス投与または連続投与に適した形態で調製、包装または販売可能である。注射可能製剤は単位投薬形態物、例えばアンプルに入っている形態または防腐剤を含有する複数回投与用容器に入っている形態などとして調製、包装または販売可能である。非経口投与用製剤には、これらに限定するものでないが、油性もしくは水性ビヒクル中の懸濁液、溶液、乳液、ペーストおよび移植可能な持続放出もしくは生分解性製剤が含まれる。そのような製剤に更に１種以上の追加的材料を含有させることも可能であり、そのような追加的材料には、これらに限定するものでないが、懸濁剤、安定剤または分散剤が含まれる。非経口投与用製剤の１つの態様では、本有効成分を適切なビヒクル（例えば発熱物質が入っていない無菌水）でもどすに適した乾燥（即ち粉末または顆粒）形態で供給した後、そのもどした組成物を非経口投与する。
【０１７５】
本製薬学的組成物は注射可能な水性もしくは油性の無菌懸濁液もしくは溶液の形態で調製、包装または販売可能である。そのような懸濁液もしくは溶液の構築は公知技術に従って実施可能であり、それに本有効成分に加えて、本明細書に記述する追加的材料、例えば分散剤、湿潤剤または懸濁剤などを入れてもよい。そのような注射可能な無菌製剤の調製は、非経口的に許容される無毒の希釈剤もしくは溶媒、例えば水または１，３−ブタンジオールなどを用いて実施可能である。他の許容される希釈剤および溶媒には、これらに限定するものでないが、リンゲル液、等張性塩化ナトリウム溶液および固定油、例えば合成のモノ−もしくはジグリセリドなどが含まれる。有用な他の非経口的に投与可能な製剤には、本有効成分を微結晶性形態でか、リポソーム製剤としてか或は生分解性重合体系の１成分として含有して成る製剤が含まれる。持続放出または移植用の組成物に、製薬学的に許容される高分子量もしくは疎水性材料、例えば乳液、イオン交換樹脂、難溶性重合体または難溶性塩などを含有させてもよい。
【０１７６】
局所投与に適した製剤には、これらに限定するものでないが、液状もしくは半液状の製剤、例えば塗布薬、ローション、水中油もしくは油中水エマルジョン、例えばクリーム、軟膏またはペーストなど、および溶液または懸濁液が含まれる。局所的に投与可能な製剤
は、例えば有効成分を約０．１％から約１０％（重量／重量）含有して成っていてもよいが、有効成分の濃度をその有効成分が溶媒中で示す溶解度限界の如き高い濃度にすることも可能である。局所投与用製剤に更に本明細書に記述する追加的材料の中の１種以上を含有させることも可能である。
【０１７７】
本発明の製薬学的組成物は口腔経由による肺投与に適した製剤として調製、包装または販売可能である。そのような製剤は、本有効成分を含有して成る直径が約０．５から約７ナノメートル、好適には約１から約６ナノメートルの範囲の乾燥粒子を含有して成っていてもよい。そのような組成物を便利には乾燥粉末貯蔵層を含有して成っていてそれに噴射剤の流れを向けることで前記粉末を分散させるデバイスを用いるか或は自己噴射性溶媒／粉末分散用容器、例えば低沸点の噴射剤に溶解もしくは懸濁している本有効成分が密封型容器に入っているデバイスを用いて投与するに適した乾燥粉末の形態にする。好適には、そのような粉末が粒子を含有して成っていて前記粒子の少なくとも９８重量％が０．５ナノメートル以上の直径を有しかつ前記粒子の数の少なくとも９５％が７ナノメートル未満の直径を有するようにする。より好適には前記粒子の少なくとも９５重量％が１ナノメートル以上の直径を有しかつ前記粒子の数の少なくとも９０％が６ナノメートル未満の直径を有するようにする。乾燥粉末組成物に好適には固体状の微粉末希釈剤、例えば糖などを含有させそしてそれを便利には単位投薬形態物として供給する。
【０１７８】
低沸点の噴射剤には、一般に、大気圧下の沸点が６５゜Ｆ未満の液状噴射剤が含まれる。一般に、そのような噴射剤が当該組成物の５０から９９．９％（重量／重量）を構成するようにしてもよくそして本有効成分が当該組成物の０．１から２０％（重量／重量）を構成するようにしてもよい。そのような噴射剤に更に追加的材料、例えば液状の非イオン性もしくは固体状のアニオン性界面活性剤または固体状の希釈剤（好適には本有効成分を含有して成る粒子の粒径と同じ桁の粒径を有する）を含有させることも可能である。
【０１７９】
また、肺送達に適するように構築した本発明の製薬学的組成物を用いて本有効成分を溶液もしくは懸濁液の滴の形態で提供することも可能である。そのような製剤は本有効成分が入っている水性もしくは希アルコール溶液もしくは懸濁液（場合により無菌であってもよい）として調製、包装または販売可能であり、かつそれを便利には噴霧もしくは微粒化用装置のいずれかを用いて投与してもよい。そのような製剤に更に１種以上の追加的材料を含有させることも可能であり、そのような追加的剤には、これらに限定するものでないが、風味剤、例えばサッカリンナトリウムなど、揮発性油、緩衝剤、表面活性剤または防腐剤、例えばヒドロキシ安息香酸メチルなどが含まれる。そのような投与経路で生じさせる液滴の平均直径が好適には約０．１から約２００ナノメートルの範囲になるようにする。
【０１８０】
肺送達に有用であるとして本明細書に記述した製剤は、また、本発明の製薬学的組成物を鼻内投与するにも有用である。
【０１８１】
鼻内投与に適した別の製剤は、本有効成分を含有して成る平均粒子が約０．２から５００ミクロメートルの粗い粉末である。そのような製剤を鼻から吸う様式、即ち粉末が入っている容器を鼻孔に近づけて保持して鼻に通して急速吸入する様式で投与する。
【０１８２】
鼻投与に適した製剤の有効成分含有量を例えば約０．１％（重量／重量）の如き少ない量から１００％（重量／重量）の如き多い量にしてもよく、それに更に本明細書に記述する追加的材料の中の１種以上を含有させることも可能である。
【０１８３】
本発明の製薬学的組成物は口腔投与に適した製剤として調製、包装または販売可能である。そのような製剤の形態は、例えば通常の方法を用いて製造した錠剤またはドロップの
形態であってもよく、それの有効成分含有量を例えば０．１から２０％（重量／重量）にしてもよくそしてその残りを口の中で溶解もしくは分解し得る組成物で構成させてもよくそして場合によりそれに本明細書に記述する追加的材料の中の１種以上を含有させてもよい。別法として、口腔投与に適した製剤には、本有効成分を含有して成る粉末またはエーロゾル化もしくは霧化した溶液もしくは懸濁液を含まれ得る。そのように粉末化、エーロゾル化または霧化した製剤を分散させる時、それの平均粒径もしくは液滴の大きさが好適には約０．１から約２００ナノメートルの範囲になるようにし、それに更に本明細書に記述する追加的材料の中の１種以上を含有させることも可能である。
【０１８４】
本明細書で用いる如き“追加的材料”には、これらに限定するものでないが、下記の中の１種以上が含まれる：賦形剤；表面活性剤；分散剤；不活性な希釈剤；顆粒および崩壊剤；結合剤；滑剤；甘味剤；風味剤；着色剤；防腐剤；生理学的に分解し得る組成物、例えばゼラチンなど；水性ビヒクルおよび溶媒；油性ビヒクルおよび溶媒；懸濁剤；分散もしくは湿潤剤；乳化剤、粘滑剤；緩衝剤；塩類；増粘剤；充填剤；乳化剤；抗酸化剤；抗生物質；抗菌・カビ剤；安定剤；および製薬学的に許容される高分子量もしくは疎水性材料。本発明の製薬学的組成物に含有させることができる他の“追加的材料”は当該技術分野で公知であり、例えばＧｅｎａｒｏ編集（１９８５、Ｒｅｍｉｎｇｔｏｎ’ｓ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ、Ｍａｃｋ  Ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ  Ｃｏ．、Ｅａｓｔｏｎ、ＰＡ）（これは引用することによって本明細書に組み入れられる）などに記述されている。
【０１８５】
動物、好適にはヒトに投与可能な本発明の化合物の投薬量は典型的にかなり多くの要因に応じて変わり、そのような要因には、れらに限定するものでないが、治療すべき動物の種類および病気状態の種類、動物の年齢および投与経路が含まれる。
【０１８６】
本化合物を動物に投与する頻度は日に数回であってもよいか、或は投与頻度はより少なくてもよく、例えば日に１回、週に１回、２週毎に１回、月に１回、またはより少なく頻度、例えば数カ月毎に１回または年に１回などまたはそれより少ない頻度でさえあってもよい。そのような投与頻度は当業者に容易に明らかであると思われ、かなり多くの要因、例えばこれらに限定するものでないが、治療すべき病気の種類およびひどさ、動物の種類および年齢などに依存するであろう。本化合物を必ずしもではないが好適にはボーラス注射として投与し、その効果は注射後少なくとも１日持続する。そのようなボーラス注射を腹腔内に行ってもよい。
【０１８７】
このように、本明細書に示す教示を習得した後の当業者は、本発明がセロトニンとセロトニン受容体の相互作用を阻害する阻害剤を含有して成るボーラスの投与を包含しかつそのような阻害剤は好適には式Ｉで表される５−ＨＴ受容体拮抗薬、ＩＣＩ−６８５、ＩＣＩ−７１５、ＩＣＩ−７３５、ＩＣＩ−８２４、ＩＣＩ−８４６、ＩＣＩ−８４７、ＩＣＩ−８４８、ＩＣＩ−８４９、ＩＣＩ−８９０、ＩＣＩ−８９４、ＩＣＩ−９５３またはＩＣＩ−９５４であることを理解するであろう。所定の理論で範囲を限定することを望むものでないが、１回分のボーラスを投与するとそれが特定細胞、例えばとりわけ活性化したＴ細胞または癌性Ｂ細胞（例えば、多発性骨髄腫細胞など）のアポトーシスを媒介することで前記ボーラスが記憶細胞などの細胞死を媒介する［その細胞が死滅しないと、その細胞は移植された細胞もしくは組織の拒絶反応の原因になるであろう免疫応答を媒介するであろう］ことから本阻害剤を繰り返し投与する必要はない。そのような効果の媒介は、５−ＨＴ受容体拮抗薬が５ＨＴＲ１Ｂ受容体の所に集中的に局在していてそれの濃度がセロトニンシグナルの伝達を阻害するに充分な濃度であることから細胞死を媒介しそして／または前記細胞による免疫応答を阻害することで起こり得る。
【０１８８】
ＩＩＩ．  キット
本発明は、セロトニンとセロトニン受容体の相互作用を阻害することに関連したいろいろなキットを包含するが、その理由は、本明細書の他の場所に開示したように、それがそのような相互作用を阻害することで免疫細胞の活性化が抑制され、それによって免疫応答が抑制されるからである。このように、１つの面において、本発明は、哺乳動物における免疫応答をモジュレートするためのキットを包含する。このキットは、セロトニンとセロトニン受容体の相互作用を阻害する阻害剤を有効な量で含有して成る。そのような阻害剤には好適にはセロトニン受容体拮抗薬が含まれる。かつ、前記キットに更にアプリケーターおよびそれの使用説明書も含有させる。
【０１８９】
加うるに、当業者は、本明細書に示す開示を基にして、本阻害剤は血液脳関門を通り抜けずかつ好適には水溶性である化合物であり得ることも理解するであろう。その理由は、本明細書の他の場所でより詳細に考察するように、血液脳関門を越えても保護されるであろう神経系細胞におけるセロトニンシグナル伝達に影響を与えないようにしながら非神経系細胞におけるそのようなシグナル伝達を抑制するのが好ましい可能性があるからである。
【０１９０】
具体的な態様における本発明のキットは、５−ＨＴ受容体拮抗薬、アプリケーターおよびそれの使用説明書を含有して成る。別の態様におけるキットは、５−ＨＴ受容体拮抗薬、例えば本明細書の他の場所に記述した５−ＨＴ受容体拮抗薬など、５−ＨＴ受容体拮抗薬を保持する容器および使用説明書を含有して成っていてもよい。当業者はアプリケーターを供給することができるであろう。
【０１９１】
本発明のキットは、好適には、式Ｉで表される５−ＨＴ受容体拮抗薬、ＩＣＩ−６８５、ＩＣＩ−７１５、ＩＣＩ−７３５、ＩＣＩ−８２４、ＩＣＩ−８４６、ＩＣＩ−８４７、ＩＣＩ−８４８、ＩＣＩ−８４９、ＩＣＩ−８９０、ＩＣＩ−８９４、ＩＣＩ−９５３またはＩＣＩ−９５４を含有して成る。加うるに、本キットは、本発明の５−ＨＴ受容体拮抗薬を投与するための使用説明書およびアプリケーターを含有して成り得る。
【０１９２】
本発明のキットを用いて、本明細書の他の場所に開示した病気および疾患を治療することができる。具体的には、本発明のキットを用いて、とりわけ自己免疫病、例えば乾癬、臓器移植拒絶反応、例えば腎臓移植拒絶反応など、リンパ腫、例えばホジキンリンパ腫または非ホジキンリンパ腫などおよびＢ−細胞腫瘍、例えば多発性骨髄腫などを治療することができる。しかしながら、本発明に記述するキットを前記使用に限定するものでなく、これは本明細書に開示する教示に由来する如何なる方法でも使用可能である。
【０１９３】
本発明をここに以下の実施例を参照することで説明する。本実施例は単に例示の目的で示すものであり、本発明を決して本実施例に限定するとして解釈されるべきでなく、むしろ、本発明は本明細書に示す教示の結果として明らかになるであろういずれかおよび全ての変形を包含すると解釈されるべきである。
【実施例】
【０１９４】
本明細書に引用する特許、特許出願および公開の各々および全ての開示は引用することによって全体が本明細書に組み入れられる。
【０１９５】
本発明を具体的な態様を言及することで開示してきたが、他の当業者は本発明の真の精神および範囲から逸脱することなく本発明の他の態様および変形を考案することができることは明らかである。添付請求項にそのような態様および相当する変形の全部を包含させると解釈されるべきであることを意図する。
【実施例１】
【０１９６】
５−ＨＴ受容体拮抗薬が細胞株中で示す効力
【０１９７】
細胞株
この研究で用いた細胞株はＡｍｅｒｉｃａｎ  Ｔｙｐｅ  Ｃｕｌｔｕｒｅ  Ｃｏｌｌｅｃｔｉｏｎ（ＡＴＣＣ；Ｍａｎａｓｓａｓ、ＶＡ）から入手したものであるか或はさもなければ示すようにして得たものであり、それらを標準的な実験室増殖条件下で維持した。この研究で用いる腫瘍性Ｔ−細胞株にＣＣＲＦ−ＣＥＭ細胞、ＣＤ４＋リンパ芽球性Ｔ−細胞白血病株（Ｆｏｌｅｙ他、１９６５、Ｃａｎｃｅｒ  １８：５２２−５２９）を含めた。用いたＢ−細胞腫瘍性細胞株は下記であった：ＲＰＭＩ  ８２２６（多発性骨髄腫の患者に由来する形質細胞腫（Ｍａｔｓｕｏｋａ他、１９６７、Ｐｒｏｃ．Ｓｏｃ．Ｅｘｐ．Ｂｉｏｌ．Ｍｅｄ．１２５：１２４６−１２５０）、Ｕ２６６（ＩｇＥ−分泌骨髄腫患者から樹立（Ｎｉｌｓｓｏｎ他、１９７０、Ｃｌｉｎ．Ｅｘｐ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．、７：４７７-４８９））およびＡＲＨ７７（ＥＢＶ形質転換形質細胞白血病（Ｂｕｒｋ他、１９７８、Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．３８：２５０８−２５１３））。白血病フェーズのＩｇＡ−分泌骨髄腫患者から単離したＭＭ１細胞クローンに由来するデキサメタゾン感受性細胞株であるＭＭ１Ｓ細胞（Ｇｏｌｄｍａｎ−Ｌｅｉｋｉｎ他、１９８９、Ｌａｂ．Ｃｌｉｎ．Ｍｅｄ．、１１３：３３５−３４５）はＤｒ．Ｋｅｎｎｅｔｈ  Ａｎｄｅｒｓｏｎから贈られたものであった。ＢＥ（２）−Ｃは、化学療法と放射線療法を繰り返し受けた後の播種性神経芽細胞腫にかかっている小児から採取した骨髄生検を用いて１９７２年の１１月に樹立したＳＫ−Ｎ−ＢＥ（２）神経芽腫細胞株のクローンである（ＡＴＣＣ  ＣＲＬ−２２７１を参照）。ＢＥ（２）−ＣをＡＴＣＣにＪｕｎｅ  Ｌ．Ｂｉｅｄｌｅｒ、Ｍｅｍｏｒｉａｌ  Ｓｌｏａｎ−Ｋｅｔｔｅｒｉｎｇ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｃｅｎｔｅｒが預託した。ＲＰＭＩ−Ｄｏｘ  ４０細胞株（ＤａｌｔｏｎおよびＳａｌｍｏｎ、１９９２、Ｈｅｍａｔｏｌ．Ｏｎｃｏｌ．Ｃｌｉｎ．Ｎｏｒｔｈ  Ａｍ．、６：３８３-３９３）およびＲＰＭＩ−ＬＲ５（Ｈｉｄｅｓｈｅｍａ他、２００５、Ｐｒｏｃ．Ｎａｔ’ｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ、１０２：８５６７−８５７２）はそれぞれドキソルビシン耐性およびメルファラン耐性の多発性骨髄腫細胞株である。デキサメタゾン感受性（ＭＭ１Ｓ）および耐性（ＭＭ１Ｒ）ヒト多発性骨髄腫細胞株に加えてデキサメタゾン感受性（ＯＰＭ−２）および耐性（ＯＰＭ−１）多発性骨髄腫細胞株も用いた（Ｇｏｍｉ他、１９９０、Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．５０：１８７３−１８７８）。あらゆる多発性骨髄腫細胞株をＲＰＭＩ培地１６４０［ＦＢＳ（Ｓｉｇｍａ、Ｓｔ．Ｌｏｕｉｓ、ＭＯ）を１０％、Ｌ−グルタミンを２μＭ、ペニシリンを１００単位／ｍｌおよびストレプトマイシン（Ｇｉｂｃｏ、Ｌａ  Ｊｏｌｌａ、ＣＡ）を１００μｇ／ｍｌ含有］中で培養した。
【０１９８】
骨髄吸引物に抗体混合物（ＲｏｓｅｔｔｅＳｅｐ  Ｓｅｐａｒａｔｉｏｎ  Ｓｙｓｔｅｍ、ＳｔｅｍＣｅｌｌ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ、Ｖａｎｃｏｕｖｅｒ）を用いた負の選択をＨｉｄｅｓｈｉｍａ他（２００３、Ｂｌｏｏｄ  １０１：１５３０−１５３４）に記述されているようにして受けさせることで原発性多発性骨髄腫患者の形質細胞に精製を受けさせた。そのＭＭ細胞の純度は抗−ＣＤ１３８  Ａｂ（Ｐｈａｒｍｉｎｇｅｎ、Ｓａｎ  Ｊｏｓｅ、ＣＡ）を用いたフローサイトメトリー分析で実証して＞９０％であった。
【０１９９】
［３Ｈ］−チミジン取り込み検定
細胞を培養培地から収穫した後、２０ｍＬのハンクス平衡塩溶液（ＨＢＳＳ）に入れて遠心分離による洗浄を室温で３回実施した。細胞を９６穴プレート（Ｃｏｒｎｉｎｇ−Ｃｏｓｔａｒ、Ａｃｔｏｎ、ＭＡ）に入れて密度が１８０μＬの完全増殖培地当たり５ｘ１０４個の細胞になるように平板培養した。その培養穴に細胞を加えた後、試験薬剤を体積が水性ビヒクル当たり２０μＬを超えることもＤＭＳＯビヒクルの最終濃度が０．０５％を超えることもないように加えた。未処置サンプルには対照としてビヒクルを等しい濃度で入れた。増殖検定を薬剤添加後指定時間実施した後、最後の６時間の培養期間中、１μＣｉ［３Ｈ］−チミジン（ＮＥＮ−Ｌｉｆｅ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ、Ｂｏｓｔｏｎ、ＭＡ）
と一緒にして脈動させた（ｐｕｌｓｅｄ）。この検定が完了した時点で細胞の収穫をＰＨＤ収穫装置（Ｂｒａｎｄｅｌ、Ｇａｉｔｈｅｒｓｂｕｒｇ、ＭＤ）を用いてガラス繊維フィルターで実施した。フィルターを３ｍＬのＣｙｔｏＳｃｉｎｔシンチレーション流体（ＩＣＮ  Ｂｉｏｍｅｄｉｃａｌｓ、Ｉｒｖｉｎｅ、ＣＡ）に一晩浸漬した後、βカウンター（Ｂｅｃｔｏｎ  Ｄｉｃｋｉｎｓｏｎ、Ｓａｎ  Ｊｏｓｅ、ＣＡ）を用いた計数を実施した。あらゆるサンプルに実験を少なくとも３重複して受けさせた。
【０２００】
細胞生存能力に関する熱量ＭＴＴ検定
細胞を収穫した後、その細胞に示す濃度の薬剤を用いた処理を各穴に入れる体積を小さくして１００μＬにする以外は［３Ｈ］−チミジン取り込み検定およびトリパンブルー排除試験に関して記述したようにして受けさせた。検定を薬剤添加後指示時間実施した。検定が完了する前に５０ｍｇのＭＴＴ試薬（３−（４，５−ジメチルチアゾン−２−イル）−２，５−ジフェニルテトラナトリウムブロマイド）を１０ｍＬのＰＢＳ（ｐＨ７．４）にその製造業者の指示に従って溶解させた。検定が完了した時点で各穴に溶解させたＭＴＴ試薬を１０μＬ加え、穏やかに撹拌することで混合した後、組織培養インキュベーターに入れて３７℃で４時間インキュベートした。各穴にイソプロパノール／０．０４ＮのＨＣｌを１００μＬ加えた後、ピペットによる吸引を繰り返し行うことで徹底的に混合した。吸光度の測定をＥＬＩＳＡプレートリーダーを５７０ｎｍの波長で用いて実施した。ＭＴＴ検定用のあらゆるサンプルの平板培養を少なくとも４重複して実施した。
【０２０１】
トリパンブルー排除試験
細胞を収穫した後、その細胞に示す濃度の薬剤を用いた処理を［３Ｈ］−チミジン取り込み検定に関して上述したようにして受けさせた。検定を薬剤添加後指示時間数実施した。検定が完了した時点で細胞を９６穴プレートから収穫し、ＨＢＳＳで洗浄した後、それに入れて再び懸濁させた。次に、細胞懸濁液に０．４％（重量／体積）のトリパンブルー溶液の１：２希釈液を用いた染色を約１５分間受けさせた。生存能力のある細胞（トリパンブルーで染色されない）の数を血球計を用いて数えた。
【０２０２】
アネキシンＶ結合によるアポトーシス検定
細胞を収穫し、冷ＰＢＳ（４℃）で２回洗浄した後、結合用緩衝液（１０Ｘ；０．１Ｍ
ＨＥＰＥＳ／ＮａＯＨ、ｐＨ７．４；１４０ｍＭ  ＮａＣｌ；２５ｍＭ  ＣａＣｌ２）に入れて１ｘ１０６個の細胞／ｍｌの濃度になるように再懸濁させる。細胞（１００μＬ）を一定分量に分けてＦＡＣＳ管に入れた後、アネキシンＶ色素を加える。管を穏やかに混合した後、室温の暗所で１５分間インキュベートする。各管に結合用緩衝液（４００μＬ）を加えた後、フローサイトメトリーで分析する。
【０２０３】
この実施例で示された実験結果を以下に記述する。
【０２０４】
数種類の多発性骨髄腫細胞株を包含する数種の株を用いて細胞の増殖または増殖の不足を測定する目的でＭＴＴ検定を用いた。ＭＴＴ検定では、ミトコンドリアの還元酵素が活性である時に黄色のＭＴＴ（３−（４，５−ジメチルチアゾール−２−イル）−２，５−ジフェニルテトラゾリウムブロマイド）が還元を受けて紫色のホルマザンに変わる量を測定し、このように、生存能力のある細胞の数を直接測定する検定である（Ｍｏｓｍａｎｎ、１９９３、Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．Ｍｅｔｈ．、６５：５５−６３）。細胞を５−ＨＴ受容体拮抗薬で処置してそれが産生するホルマザンの量を対照細胞が産生する量と比較して測定し、そして用量応答曲線を作成した。
【０２０５】
次に、ＨｅＬａ細胞、Ｔ細胞リンパ腫株ＣＣＲＦ−ＣＥＭおよび多発性骨髄腫細胞株ＲＰＭＩ−８２２６に選択的５−ＨＴ１Ｂ拮抗薬ＳＢ  ２１６６４１、ＩＣＩ−８２２、ＩＣＩ−８２３、ＩＣＩ−８２４、ＩＣＩ−８４６、ＩＣＩ−８４７、ＩＣＩ−８４８、Ｉ
ＣＩ−８４９、ＩＣＩ−８５０、ＩＣＩ−６８５、ＩＣＩ−７１５、ＩＣＩ−７３５、ＩＣＩ−８９０、ＩＣＩ−８９１、ＩＣＩ−８９２、ＩＣＩ−８９３、ＩＣＩ−８９４、ＩＣＩ−８９５、ＩＣＩ−９５３、ＩＣＩ−９５６、ＩＣＩ−９５４、ＩＣＩ、９５５およびＩＣＩ−９５７による処置を受けさせた後、細胞の生存能力および増殖をＭＴＴ検定を用いて測定した（図１−６および１５−２５）。生存能力の損失および増殖の阻害はＴ細胞および多発性骨髄腫細胞株（図２−３、５−６、１５−１６、１８−２１および２３−２５）の方がＨｅＬａ細胞に比べて顕著であった。
【０２０６】
本発明の化合物を用いた関節炎治療
図２６−２８に、本発明のいろいろな化合物を用いて処置したマウスが示す臨床的関節炎スコアに対して本発明のいろいろな化合物が示した効果を示す。注目すべきは、図２６は、コラーゲン注射で感作させたマウス、即ち標準的関節リウマチ（ＲＡ）動物モデルにＩＣＩ−８４７を１０ｍｇ／ｋｇの量で約２１日間に渡って毎日経口送達するとデキサメタゾンと同様な効果が得られ、その結果として、臨床的関節炎スコアはデキサメタゾンのそれと同じであることを示している。
【０２０７】
化合物ＩＣＩ−６８５、ＩＣＩ−７３５およびＩＣＩ−８４７がより高い濃度およびより低い濃度で示す効果を試験する追加的試験も実施し、それは図２９に示す如くであった。これらのデータは、ＩＣＩ−８４７が関節リウマチ（ＲＡ）の治療およびＲＡの症状の治療に有効であることを示しておりかつ３０ｍｇ／ｋｇにした時にＩＣＩ−８４７が検定期間中デキサメタゾンと同様な効果を示したことを示している。
【０２０８】
デキサメタゾンは他の炎症性疾患の中でとりわけ関節炎の治療で用いられる良く知られた化合物である。従って、この実験の結果は、本発明の化合物が関節炎および関連した疾患の治療に有用であり得ることを示唆している。
【０２０９】
本発明の化合物を用いた喘息治療
本発明の化合物にまた喘息モデルを用いた効力試験も受けさせた。表１に、本発明の化合物が喘息モデルの喘息治療で示した効力を示す。表１は、ＩＣＩ−８４７およびＩＣＩ−７３５を２０ｍｇ／ｍｌの量でアスペルギルス・フミガーツスが基になったマウス喘息モデルに腹腔内送達した時に両方とも肺抵抗を低下させる点で少なくともデキサメタゾンと同じ効果を示したことを示している。
【０２１０】
一群のマウスにアスペルギルス・フミガーツスを０、１４、２６、２７および２８日目に腹腔内注射で投与した。２９日目に気管切開／メタコリン処置した後直ちに肺抵抗を試験した。デキサメタゾンを投与する動物には２６、２７および２８日目にデキサメタゾンを投与した。本発明の化合物を投与する動物には肺抵抗試験を実施するほんの数時間前に本化合物を投与した。対照として、また、マウスへのあらゆる試験化合物の投与に加えてデキサメタゾンの投与をＡ．フミガーツスによる発作の原因無しに実施した。Ａ．フミガーツスによる処置を受けさせないで化合物による処置を受けさせた動物は全部が肺抵抗試験で約３のベースライン値を示した。
【０２１１】
デキサメタゾンは他の炎症性疾患の中でとりわけ喘息の治療で用いられる良く知られた化合物である。従って、この実験の結果は、本発明の化合物が喘息および関連した疾患の治療に有用であり得ることを示唆している。
【０２１２】
【表１】
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【０２１３】
化合物および合成
以下に本発明に従ういろいろな化合物の合成を示し、これらの化合物の中の数種を図３０−３２に例示する合成概略図に示す。その上、図３３−４４の各々に本発明の化合物のサブセットに関する詳細な合成経路も示す。
【０２１４】
化合物  ２
１０−（３−クロロプロピル）−２−トリフルオロメチルフェノチアジン
２−トリフルオロメチルフェノチアジン（化合物１）（２ｇ、７．４９ミリモル）と水素化ナトリウム（０．５ｇ、１０．４２ミリモル）を無水トルエン（３０ｍＬ）に入れることで生じさせた溶液を撹拌しながらこれに１−ブロモ−３−クロロプロパン（１．５７ｇ、１０ミリモル）を加えた。その反応混合物をアルゴン雰囲気下１１０℃で１８時間撹拌した。その溶液を室温に冷却して氷−水混合物の中に注ぎ込み、粗生成物を酢酸エチル（３×５０ｍＬ）で抽出した後、その有機相を一緒にして無水硫酸ナトリウムで乾燥させた。シリカゲル使用カラムクロマトグラフィー（９：１のヘキサン：酢酸エチル）による最終的な精製を実施することで１０−（３−クロロプロピル）−２−トリフルオロメチルフェノチアジン（１．５ｇ、５８％）を固体として得た。
【０２１５】
化合物  ３
１０−［３−（４−Ｎ−Ｂｏｃ−１−ピペラジニル）プロピル）］−２−トリフルオロメチルフェノチアジン
クロロ化合物２（２．５７ｇ、７．５ミリモル）と１−Ｂｏｃ−ピペラジン（１．４ｇ、７．５ミリモル）をメチルエチルケトン（４０ｍＬ）に入れることで生じさせた溶液を撹拌しながらこれにヨウ化ナトリウム（１．５ｇ、１０ミリモル）を加えた。その反応混合物をアルゴン雰囲気下において還流下で２４時間撹拌した。その反応混合物を濾過した後、その濾液を真空下で濃縮した。その残留物を酢酸エチル（１００ｍＬ）と食塩水（５０ｍＬ）の間で分離させた。その有機層を無水硫酸ナトリウムで乾燥させ、濾過した後、蒸発させた。その結果として得た残留物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（９：１のＣＨ２Ｃｌ２：ＭｅＯＨ）で精製することで３（２．７ｇ、７３％）を固体として得た。ＭＳ（ＥＳＩ）：ｍ／ｚ  ４９４（Ｍ＋Ｈ）．
【０２１６】
化合物  ４
ＩＣＩ−６８５
化合物３（７５０ｍｇ、１．５２ミリモル）を無水ＣＨ２Ｃｌ２（１０ｍＬ）に溶解させた後、その溶液に０℃でＴＦＡ（０．７５ｍＬ、６．５７ミリモル）を滴下した。その溶液を室温で一晩撹拌した。その反応混合物に蒸発を受けさせた後、その残留物をＣ１８カラム使用逆相ＨＰＬＣ（アセトニトリル：水：ＴＦＡ、勾配溶離）で精製することで所望生成物（６５０ｍｇ、６９％）を凍結乾燥後に白色固体として得た。ＭＳ（ＥＳＩ）：ｍ／ｚ  ３９４（Ｍ＋Ｈ）．
【０２１７】
化合物  ５
１０−｛３−［４−（Ｎ−Ｂｏｃ−２−アミノ）エチルピペラジニル］プロピル｝−２−トリフルオロメチルフェノチアジン
クロロプロピル誘導体２（１．２ｇ、３．５ミリモル）と炭酸カリウム（１．５ｇ、１０．８６ミリモル）と１−（２−Ｎ−Ｂｏｃ−アミノエチル）ピペラジン（０．７８ｇ、３．５ミリモル）をメチルエチルケトン（３０ｍＬ）に入れることで生じさせた懸濁液を撹拌しながらこれにヨウ化ナトリウム（０．９ｇ、６ミリモル）を加えた。その反応混合物をアルゴン雰囲気下において還流下で２４時間撹拌した。その反応混合物を濾過した後、濾液を真空下で濃縮した。その残留物を酢酸エチル（３０ｍＬ）と食塩水（１５ｍＬ）の間で分離させた。その有機層を無水硫酸ナトリウムで乾燥させ、濾過した後、蒸発させた。その結果として得た残留物をシリカゲルクロマトグラフィー（９：１のＣＨ２Ｃｌ２：ＭｅＯＨ）で精製することで５（１．２ｇ、６４％）を発泡体として得た。ＭＳ（ＥＳＩ）：ｍ／ｚ  ５３７（Ｍ＋Ｈ）．
【０２１８】
化合物  ６
１０−｛３−［４−（２−アミノ）エチルピペラジニル］プロピル］｝２−トリフルオロメチルフェノチアジン
化合物５（１．２０ｇ、２．２３ミリモル）を無水ＣＨ２Ｃｌ２（１５ｍＬ）に溶解させた後、この溶液に０℃でＴＦＡ（１．２ｍＬ、１０．５ミリモル）を滴下した。その溶液を室温で一晩撹拌した。その反応混合物をＣＨ２Ｃｌ２で希釈した後、飽和重炭酸ナトリウム水溶液を添加することでｐＨを８に調整した。層分離を起こさせた後、その水層にＣＨ２Ｃｌ２（２×２０ｍＬ）を用いた抽出を受けさせた。その有機層を一緒にして飽和塩化ナトリウム溶液（１０ｍＬ）で洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥させた後、蒸発させた。その結果として得た残留物６をさらなる精製を全く行うことなく用いた。ＭＳ（ＥＳＩ）：ｍ／ｚ  ４３７（Ｍ＋Ｈ）．
【０２１９】
化合物  ７
Ｎ−Ｂｏｃ保護ＩＣＩ−７３５
Ｎ−Ｂｏｃグリシン（０．４８ｇ、２．７５ミリモル）とＨＡＴＵ（１．１ｇ、２．８９ミリモル）とフェノチアジンピペラジン６（１．０ｇ、２．２９ミリモル）をＣＨ２Ｃｌ２（１５ｍＬ）に入れることで生じさせた溶液にＤＩＰＥＡ（１ｍＬ）を加えた後、その混合物を室温で１２時間撹拌した。その反応混合物に蒸発を受けさせた後、その残留物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（９：１のＣＨ２Ｃｌ２：ＭｅＯＨ）で精製することでアミド７（０．７５ｇ、５５％）を発泡体として得た。ＭＳ（ＥＳＩ）：ｍ／ｚ  ５９４（Ｍ＋Ｈ）．
【０２２０】
化合物  ８
ＩＣＩ−７３５．
化合物７（６４０ｍｇ、１．０７ミリモル）を無水ＣＨ２Ｃｌ２（１０ｍＬ）に溶解させた後、その溶液に０℃でＴＦＡ（０．６ｍＬ、５．２６ミリモル）を滴下した。その溶液を室温で一晩撹拌した。その反応混合物に蒸発を受けさせた後、残留物をＣ１８カラム使用逆相ＨＰＬＣ（アセトニトリル：水：ＴＦＡ、勾配溶離）で精製することで所望生成物８（６２０ｍｇ  ７０％）を凍結乾燥後に白色固体として得た。ＭＳ（ＥＳＩ）：ｍ／
ｚ  ４９４（Ｍ＋Ｈ）．
【０２２１】
化合物  ９
１０−（３−クロロプロピル）−２−ジメチルスルファミドフェノチアジン
２−ジメチルアミノスルホニルフェノチアジン（３．０６ｇ、１０ミリモル）と水素化ナトリウム（０．６ｇ、１２ミリモル）を無水トルエン（３５ｍＬ）に入れることで生じさせた混合物を撹拌しながらこれに１−ブロモ−３−クロロプロパン（１．８ｇ、１．１５ミリモル）を加えた。その反応混合物をアルゴン雰囲気下において１１０℃で１２時間撹拌した。その溶液を室温に冷却し、氷−水混合物の中に注ぎ込み、粗生成物を酢酸エチル（２ｘ２５ｍＬ）で抽出した後、その有機相を無水硫酸ナトリウムで乾燥させた。シリカゲル使用カラムクロマトグラフィー（７：３ヘキサン：酢酸エチル）による最終的な精製を実施することで９（２．５ｇ、６５％）を油として得た。
【０２２２】
化合物  １０
１０−｛３−［４−（Ｎ−Ｂｏｃ−２−アミノ）エチルピペラジニル］プロピル｝−２−ジメチルスルファミドフェノチアジン
フェノチアジンクロロ誘導体９（３８２ｍｇ、１．０ミリモル）と炭酸カリウム（５００ｍｇ，３．６２ミリモル）と１−（２−Ｎ−Ｂｏｃ−アミノエチル）ピペラジン（２２９ｍｇ、１．０ミリモル）をメチルエチルケトン（２０ｍＬ）に入れることで生じさせた溶液を撹拌しながらこれにヨウ化ナトリウム（１５０ｍｇ、１ミリモル）を加えた。その反応混合物をアルゴン雰囲気下において還流下で２４時間撹拌した。その反応混合物を濾過した後、その濾液を真空下で濃縮した。その残留物を酢酸エチル（２０ｍＬ）と食塩水（１０ｍＬ）の間で分離させた。その有機層を無水硫酸ナトリウムで乾燥させ、濾過した後、蒸発させた。その結果として得た残留物をシリカゲルクロマトグラフィー（９：１のＣＨ２Ｃｌ２：ＭｅＯＨ）で精製することで１０（４１０ｍｇ、７１％）を発泡体として得た。ＭＳ（ＥＳＩ）：ｍ／ｚ  ５７６（Ｍ＋Ｈ）．
【０２２３】
化合物  １１
ＩＣＩ−７１５．
化合物１０（４１０ｍｇ、０．７１ミリモル）を無水ＣＨ２Ｃｌ２（５ｍＬ）に溶解させた後、その溶液に０℃でＴＦＡ（０．４ｍＬ、３．５ミリモル）を滴下した。その溶液を室温で一晩撹拌した。その反応混合物に蒸発を受けさせた後、残留物をＣ１８カラム使用逆相ＨＰＬＣ（アセトニトリル：水：ＴＦＡ、勾配溶離）で精製することで所望生成物１１（３２５ｍｇ、５６％）を凍結乾燥後に白色固体として得た。ＭＳ（ＥＳＩ）：ｍ／ｚ  ４７６（Ｍ＋Ｈ）．
【０２２４】
化合物  １２
Ｎ−Ｂｏｃ−４−（３−ブロモプロピル）ピペリジン
Ｎ−Ｂｏｃ−４−（３−ヒドロキシプロピル）ピペリジン（１６０ｍｇ、０．６５８ミリモル）を無水ＴＨＦ（５ｍＬ）に溶解させた後、四臭化炭素（２６５ｍｇ、０．７９ミリモル）を加えた。次に、トリフェニルホスフィン（２０７ｍｇ、０．７９ミリモル）を無水テトラヒドロフラン（２ｍＬ）に入れることで生じさせた溶液を２時間かけて滴下した。その混合物を室温で１８時間撹拌した後、ジエチルエーテル（５ｍＬ）で希釈した。その反応混合物を濾過し、その濾液を真空下で濃縮した後、その結果として得た残留物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（９：１のヘキサン：酢酸エチル）で精製することで１２（１４３ｍｇ、７２％）を油として得た。
【０２２５】
化合物  １３
１０−［３−（Ｎ−Ｂｏｃ−４−ピペリジル）プロピル］−２−トリフルオロメチルフェノチアジン
２−トリフルオロメチルフェノチジン１（４００ｍｇ、１．５ミリモル）と水素化ナトリウム（１００ｍｇ、２ミリモル）をＤＭＥ（１０ｍＬ）に入れることで生じさせた溶液をアルゴン雰囲気下９０℃で撹拌しながらこれにＮ−Ｂｏｃ−４−（３−ブロモプロピル）ピペリジン１２（３８０ｍｇ、１．２４ミリモル）を滴下した。その反応混合物を還流下で１２時間撹拌した。その反応混合物を濾過した後、その濾液を真空下で濃縮した。その残留物を酢酸エチル（２５ｍＬ）と食塩水（１０ｍＬ）の間で分離させた。その有機層を無水硫酸ナトリウムで乾燥させ、濾過した後、蒸発させた。その結果として得た残留物をシリカゲル使用シリカゲルカラムクロマトグラフィー（８：２のヘキサン：酢酸エチル）で精製することでフェノチアジン誘導体１３（４２５ｍｇ、７０％）を固体として得た。ＭＳ（ＥＳＩ）：ｍ／ｚ  ４９３（Ｍ＋Ｈ）．
【０２２６】
化合物  １４
ＩＣＩ−８２４．
化合物１３（２００ｍｇ、０．４ミリモル）を無水ＣＨ２Ｃｌ２（５ｍＬ）に溶解させた後、その溶液に０℃でＴＦＡ（０．２ｍＬ，１．７５ミリモル）を滴下した。その溶液を室温で一晩撹拌した。その反応混合物に蒸発を受けさせた後、残留物をＣ１８カラム使用逆相ＨＰＬＣ（アセトニトリル：水：ＴＦＡ、勾配溶離）で精製することで所望生成物１４（１２５ｍｇ、６１％）を凍結乾燥後に白色固体として得た。ＭＳ（ＥＳＩ）：ｍ／ｚ  ３９３（Ｍ＋Ｈ）．
【０２２７】
化合物  １５
１０−｛３−［１−（Ｎ−ｂｏｃ−２−アミノ）エチル−４−ピペリジル］プロピル｝−２−トリフルオロメチルフェノチアジン
ピペリジン誘導体１４（１６０ｍｇ、０．４ミリモル）と炭酸カリウム（５００ｍｇ、３．６２ミリモル）を無水ＤＭＦ（５ｍＬ）に入れることで生じさせた溶液にＮ−Ｂｏｃ−２−アミノエチルブロマイド（１３７ｍｇ、０．６ミリモル）を加えた後、その溶液を室温で２４時間撹拌した。その混合物をエチルエーテル（２０ｍＬ）で希釈し、水（２ｘ１０ｍＬ）そして食塩水（５ｍＬ）で洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥させた後、真空下で濃縮した。その残留物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（９：１のＣＨ２Ｃｌ２：ＭｅＯＨ）で精製することで１５（１５２ｍｇ、７０％）を油として得た。ＭＳ（ＥＳＩ）：ｍ／ｚ  ５３６（Ｍ＋Ｈ）．
【０２２８】
化合物  １６
１０−｛３−［１−（Ｎ−Ｂｏｃ−３−アミノ）プロピル−４−ピペリジル］プロピル｝−２−トリフルオロメチルフェノチアジン
ピペリジン誘導体１４（５２６ｍｇ，１．３４ミリモル）と炭酸カリウム（１．０ｇ，７．２５ミリモル）を無水ＤＭＦ（５ｍＬ）に入れることで生じさせた溶液にＮ−Ｂｏｃ−３−アミノプロピルブロマイド（６２７ｍｇ、２．６３ミリモル）を加えた後、その溶液を室温で２４時間撹拌した。その混合物をジエチルエーテル（１０ｍＬ）で希釈し、水（２ｘ１０ｍＬ）そして食塩水（５ｍＬ）で洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥させた後、真空下で濃縮した。その残留物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（９：１のＣＨ２Ｃｌ２：ＭｅＯＨ）で精製することで１６（３２５ｍｇ、４４％）を油として得た。ＭＳ（ＥＳＩ）：ｍ／ｚ  ５５０（Ｍ＋Ｈ）．
【０２２９】
化合物１７
ＩＣＩ−８４７．
化合物１６（１２０ｍｇ、０．２２ミリモル）を無水ＣＨ２Ｃｌ２（５ｍＬ）に溶解させた後、その溶液に０℃でＴＦＡ（０．２ｍＬ、１．７５ミリモル）を滴下した。その溶液を室温で一晩撹拌した。その反応混合物に蒸発を受けさせた後、残留物をＣ１８カラム使用逆相ＨＰＬＣ（アセトニトリル：水：ＴＦＡ、勾配溶離）で精製することで所望生成
物１７（５２ｍｇ、３５％）を凍結乾燥後に白色固体として得た。ＭＳ（ＥＳＩ）：ｍ／ｚ  ４５０（Ｍ＋Ｈ）．
【０２３０】
化合物  １８
１０−｛３−［１−（２−アミノ）エチル−４−ピペリジル］プロピル｝−２−トリフルオロメチルフェノチアジン
化合物１５（６００ｍｇ、１．１２ミリモル）を無水ＣＨ２Ｃｌ２（１０ｍＬ）に溶解させた後、その溶液に０ＣでＴＦＡ（０．７５ｍＬ、６．５７ミリモル）を滴下した。その溶液を室温で一晩撹拌した。その反応混合物をＣＨ２Ｃｌ２で希釈した後、飽和重炭酸ナトリウム水溶液を添加することでｐＨを８に調整した。層分離を起こさせた後、その水層にＣＨ２Ｃｌ２（２×２０ｍＬ）を用いた抽出を受けさせた。その有機層を一緒にして飽和塩化ナトリウム溶液（１０ｍＬ）で洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥させた後、蒸発させた。その結果として得たアミン１８をさらなる精製を全く行うことなく用いた。ＭＳ（ＥＳＩ）：ｍ／ｚ  ４３６（Ｍ＋Ｈ）．
【０２３１】
化合物  １９
Ｎ−Ｂｏｃ保護ＩＣＩ−８４９
Ｎ−Ｂｏｃサルコシン（２８６ｍｇ、１．５１ミリモル）とＨＡＴＵ（５７４ｍｇ、１．５１ミリモル）とプロピルエチルピペリジンアミン１８（５５０ｍｇ、１．２６ミリモル）をＣＨ２Ｃｌ２（１５ｍＬ）に入れることで生じさせた溶液にＤＩＰＥＡ（０．５ｍＬ）を加えた後、その混合物を室温で１２時間撹拌した。その反応混合物に蒸発を受けさせた後、残留物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（９：１のＣＨ２Ｃｌ２：ＭｅＯＨ）で精製することでアミド１９（４００ｍｇ、５２％）を発泡体として得た。ＭＳ（ＥＳＩ）：ｍ／ｚ  ６０７（Ｍ＋Ｈ）．
【０２３２】
化合物  ２０
ＩＣＩ−８４９．
化合物１９（２００ｍｇ、０．３３ミリモル）を無水ＣＨ２Ｃｌ２（５ｍＬ）に溶解させた後、その溶液に０ＣでＴＦＡ（０．２ｍＬ、１．７５ミリモル）を滴下した。その溶液を室温で一晩撹拌した。その反応混合物に蒸発を受けさせた後、残留物をＣ１８カラム使用逆相ＨＰＬＣ（アセトニトリル：水：ＴＦＡ、勾配溶離）で精製することで所望生成物２０（１１０ｍｇ、４５％）を凍結乾燥後に白色固体として得た。ＭＳ（ＥＳＩ）：ｍ／ｚ  ５０７（Ｍ＋Ｈ）．
【０２３３】
化合物  ２１
１０−（４−クロロブチル）−２−トリフルオロメチルフェノチアジン
２−トリフルオロメチルフェノチアジン１（４．０ｇ，１５ミリモル）と水素化ナトリウム（１．２ｇ、２４ミリモル）を無水トルエン（４０ｍＬ）に入れることで生じさせた溶液を撹拌しながらこれに１−ブロモ４−クロロブタン（３．０ｇ、１７．６ミリモル）を加えた。その反応混合物をアルゴン雰囲気下において１１０℃で１８時間撹拌した。その溶液を室温に冷却した後、氷−水混合物の中に注ぎ込んだ。粗生成物を酢酸エチル（３×５０ｍＬ）で抽出した後、その有機相を硫酸ナトリウムで乾燥させた。シリカゲル使用カラムクロマトグラフィー（９：１のヘキサン：酢酸エチル）による最終的な精製を実施することで２１（３．５ｇ、６５％）を油として得た。
【０２３４】
化合物  ２２
１０−｛４−［４−（Ｎ−Ｂｏｃ−２−アミノ）エチルピペラジニル］ブチル｝−２−トリフルオロメチルフェノチアジン
クロロブチル誘導体２１（３．５７ｇ、１０ミリモル）と炭酸カリウム（４．０ｇ、２８．９８ミリモル）と１−（２−Ｎ−Ｂｏｃ−アミノエチル）ピペラジン（２．６ｇ、１
１．３５ミリモル）をメチルエチルケトン（４０ｍＬ）に入れることで生じさせた懸濁液を撹拌しながらこれにヨウ化ナトリウム（２．５ｇ、１６ミリモル）を加えた。その反応混合物をアルゴン雰囲気下において還流下で２４時間撹拌した。その反応混合物を濾過した後、その濾液を真空下で濃縮した。その残留物を酢酸エチル（５０ｍＬ）と食塩水（２５ｍＬ）の間で分離させた。その有機層を無水硫酸ナトリウムで乾燥させ、濾過した後、蒸発させた。その結果として得た残留物をシリカゲルクロマトグラフィー（９：１のＣＨ２Ｃｌ２：ＭｅＯＨ）で精製することで２２（４．０ｇ、７２％）を発泡体として得た。ＭＳ（ＥＳＩ）：ｍ／ｚ  ５５１（Ｍ＋Ｈ）．
【０２３５】
化合物  ２３
ＩＣＩ−９５３．
化合物２２（１５２ｍｇ、０．２８ミリモル）を無水ＣＨ２Ｃｌ２（５ｍＬ）に溶解させた後、その溶液に０℃でＴＦＡ（０．２ｍＬ、１．７５ミリモル）を滴下した。その溶液を室温で一晩撹拌した。その反応混合物に蒸発を受けさせた後、残留物をＣ１８カラム使用逆相ＨＰＬＣ（アセトニトリル：水：ＴＦＡ、勾配溶離）で精製することで所望生成物２３（１５０ｍｇ、６８％）を凍結乾燥後に白色固体として得た。ＭＳ（ＥＳＩ）：ｍ／ｚ  ４５１（Ｍ＋Ｈ）．
【０２３６】
化合物  ２４
Ｎ−Ｂｏｃ保護ＩＣＩ−９５４
Ｎ−Ｂｏｃ−グリシン（０．７ｇ、４．０ミリモル）とＨＡＴＵ（１．６ｇ、４．２ミリモル）とアミン２３（１．５ｇ、３．３ミリモル）をＣＨ２Ｃｌ２（２０ｍＬ）に入れることで生じさせた溶液にＤＩＰＥＡ（１．５ｍＬ）を加えた後、その混合物を室温で１２時間撹拌した。その反応混合物に蒸発を受けさせた後、残留物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（９：１のＣＨ２Ｃｌ２：ＭｅＯＨ）で精製することでアミド２４（１．２ｇ、６０％）を発泡体として得た。
【０２３７】
化合物  ２５
ＩＣＩ−９５４．
化合物２４（２５０ｍｇ、０．４１ミリモル）を無水ＣＨ２Ｃｌ２（５ｍＬ）に溶解させた後、その溶液に０℃でＴＦＡ（０．２ｍＬ、１．７５ミリモル）を滴下した。その溶液を室温で一晩撹拌した。その反応混合物に蒸発を受けさせた後、残留物をＣ１８カラム使用逆相ＨＰＬＣ（アセトニトリル：水：ＴＦＡ、勾配溶離）で精製することで所望生成物２５（２１０ｍｇ、６０％）を凍結乾燥後に白色固体として得た。ＭＳ（ＥＳＩ）：ｍ／ｚ  ５０８（Ｍ＋Ｈ）．
【０２３８】
化合物  ２６
Ｎ−Ｂｏｃ−４−（２−ブロモエチル）ピペリジン
Ｎ−Ｂｏｃ−４−（２−ヒドロキシエチル）ピペリジン（０  ９５ｇ、４．１７ミリモル）を無水ＴＨＦ（２０ｍＬ）に溶解させた後、四臭化炭素（１．３４ｇ、４．０ミリモル）を加えた。次に、トリフェニルホスフィン（１．１５ｇ、４．３８ミリモル）を無水テトラヒドロフラン（２ｍＬ）に入れることで生じさせた溶液を２時間かけて滴下した。その混合物を室温で１８時間撹拌した後、その混合物にジエチルエーテル（５０ｍＬ）を加えた。その反応混合物を濾過した後、濾液を真空下で濃縮した。その結果として得た残留物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（９：１のヘキサン：酢酸エチル）で精製することで２６（１．０５ｇ、８６％）を油として得た。
【０２３９】
化合物  ２７
１０−［２−（Ｎ−Ｂｏｃ−４−ピペリジル）エチル］−２−トリフルオロメチルフェノチアジン
２−トリフルオロメチルフェノチジン１（０．９１ｇ、３．４２ミリモル）と水素化ナトリウム（０．２ｇ、４．０ミリモル）をＤＭＥ（２０ｍＬ）に入れることで生じさせた溶液をアルゴン雰囲気下９０℃で撹拌しながらこれにＮ−Ｂｏｃ−４−（２−ブロモエチル）ピペリジン２６（１．０ｇ、３．４２ミリモル）を滴下した。その反応混合物を還流温度で１２時間撹拌した。その反応混合物を濾過した後、濾液を真空下で濃縮した。その残留物を酢酸エチル（２５ｍＬ）と食塩水（１０ｍＬ）の間で分離させた。その有機層を無水硫酸ナトリウムで乾燥させ、濾過した後、蒸発させた。その結果として得た残留物をシリカゲル使用カラムクロマトグラフィー（８：２のｎ−ヘキサン：酢酸エチル）で精製することでフェノチアジン誘導体２７（０．３ｇ、１８％）を発泡体として得た。ＭＳ（ＥＳＩ）：ｍ／ｚ  ４７９（Ｍ＋Ｈ）．
【０２４０】
化合物  ２８
ＩＣＩ−１００７．
化合物２７（７０ｍｇ、０．１５ミリモル）を無水ＣＨ２Ｃｌ２（５ｍＬ）に溶解させた後、その溶液に０℃でＴＦＡ（０．１ｍＬ、０．８８ミリモル）を滴下した。その溶液を室温で一晩撹拌した。その反応混合物に蒸発を受けさせた後、残留物をＣ１８カラム使用逆相ＨＰＬＣ（アセトニトリル：水：ＴＦＡ、勾配溶離）で精製することで所望生成物２８（５０ｍｇ、６９％）を凍結乾燥後に白色固体として得た。ＭＳ（ＥＳＩ）：ｍ／ｚ
３７９（Ｍ＋Ｈ）．
【０２４１】
化合物  ２９
１０−｛２−［１−（Ｎ−Ｂｏｃ−２−アミノ）エチル−４−ピペリジル］エチル｝−２−トリフルオロメチルフェノチアジン
ピペリジン誘導体２８（１４５ｍｇ、０．３８ミリモル）と炭酸カリウム（５００ｍｇ、３．６２ミリモル）を無水ＤＭＦ（５ｍＬ）に入れることで生じさせた溶液にＮ−Ｂｏｃ−２−アミノエチルブロマイド（１０２ｍｇ、０．４５ミリモル）を加えた後、その溶液を室温で２４時間撹拌した。その混合物をジエチルエーテル（２０ｍＬ）で希釈し、水（２ｘ１０ｍＬ）そして食塩水（５ｍＬ）で洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥させた後、真空下で濃縮した。その残留物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（９：１のＣＨ２Ｃｌ２：ＭｅＯＨ）で精製することで２９（１４５ｍｇ、７３％）を油として得た。ＭＳ（ＥＳＩ）：ｍ／ｚ  ５２２（Ｍ＋Ｈ）．
【０２４２】
化合物  ３０
ＩＣＩ−１００８．
化合物２９（１００ｍｇ、０．１９ミリモル）を無水ＣＨ２Ｃｌ２（５ｍＬ）に溶解させた後、その溶液に０℃でＴＦＡ（０．２ｍＬ、１．７５ミリモル）を滴下した。その溶液を室温で一晩撹拌した。その反応混合物に蒸発を受けさせた後、残留物をＣ１８カラム使用逆相ＨＰＬＣ（アセトニトリル：水：ＴＦＡ、勾配溶離）で精製することで所望生成物３０（５２ｍｇ、４２％）を凍結乾燥後に白色固体として得た。ＭＳ（ＥＳＩ）：ｍ／ｚ  ４２２（Ｍ＋Ｈ）．
【０２４３】
追加的生物学的検定
セロトニン−受容体結合検定
この検定で用いる方法は、信頼性と再現性が最大限になるように科学文献の方法を改変した方法である。得た結果の正当性を確保する目的で参照基準を各検定の一体部分として実施した。検定を以下に記述する如き条件下で実施した。ＩＣ５０値を示す場合、ＤＡＴＡ  ＡＮＡＬＹＳＩＳ  ＴＯＯＬＢＯＸ（ＭＤＬ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  Ｓｙｓｔｅｍｓ、Ｓａｎ  Ｌｅａｎｄｒｏ、ＣＡ、ＵＳＡ）を用いた非線形最小二乗回帰分析を用いてその値を決定した。阻害定数（Ｋｉ）を示す場合、Ｋｉ値の計算を、ＣｈｅｎｇおよびＰｒｕｓｏｆｆ（Ｃｈｅｎｇ、Ｙ．、Ｐｒｕｓｏｆｆ、Ｗ．Ｈ．、Ｂｉｏｃｈｅｍ．Ｐｈ
ａｒｍａｃｏｌ．２２：３０９９−３１０８、１９７３）の式を用い、試験を受けさせた化合物で実測したＩＣ５０、この検定で用いた放射性リガンドの濃度およびこのリガンドが示すＫＤ値に関する歴史的値を用いて行った。競合結合曲線の傾きを示すヒル係数（ｎＨ）を示す場合、これの計算をＤＡＴＡ  ＡＮＡＬＹＳＩＳ  ＴＯＯＬＢＯＸを用いて行った。ヒル係数の差が１０以上の場合、これは、結合による追い出しが結合部位が単一であることを伴う質量作用の法則に従わないことを示唆している可能性がある。
【０２４４】
表４−７に、表２および３に示す生化学検定の結果を示す。これらの実験では、本発明の化合物が公知リガンドをセロトニン受容体から追い出す能力を測定する。５−ＨＴＲ−１Ａおよび５−ＨＴＲ−１Ｂが示したデータを表４−７に示すが、そのデータは、本発明の化合物がリガンドの特異的追い出しに有効であることを示している。
【０２４５】
【表２】
2010502621.tif 000014
【０２４６】
【表３】
2010502621.tif 000015
【０２４７】
【表４】
2010502621.tif 000016
【０２４８】
【表５】
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【０２４９】
【表６】
2010502621.tif 000018
【０２５０】
【表７】
2010502621.tif 000019
【０２５１】
ＬＰＳ媒介サイトカイン産生モデルにおける化合物ＩＣＩ−６８５およびＩＣＩ−７３５の薬理学的評価
リポ多糖体（ＬＰＳ；細菌細胞壁の主成分）を哺乳動物に致死量または致死量以下の量でボーラス注射すると結果として血清中サイトカイン濃度（例えばＴＮＦ−α）が急速および一時的に上昇する。このような動物モデルは元々はヒトにおける敗血症ショックの特定面を示す目的で開発されたモデルであるが、しかしながら、ＬＰＳ−齧歯類モデルにおける効力と臨床的効力の間の相互関係は劣っている。しかしながら、このモデルは有効な第一選択の一般的炎症モデルであり得、かつ試験化合物が示す抗炎症の可能性を測定する時に用いるに有用であり得る。このモデルで多様な臨床的に認可されている抗炎症性化合物が極めて高い効果を示し、そのような化合物には、グルココルチコイド、ＮＳＡＩＤＳおよびＣＯＸ−２阻害剤が含まれる。化合物ＩＣＩ−６８５およびＩＣＩ−７３５に試験をそれらがＬＰＳ刺激ＴＮＦ−αおよびＩＬ−１β産生を阻害する能力に関して受けさせた。
【０２５２】
ＩＣＩ−６８５およびＩＣＩ−７３５の両方を水中で調製した。経時変化試験では、両方の薬剤を濃度が１ｍｇ／ｍｌになるように調製した後、１０ｍｌ／ｋｇ投与することで、１回分の投与量を１０ｍｇ／ｋｇにした。用量応答試験では、薬剤を濃度が０．０５、０．２および０．５ｍｇ／ｍｌになるように調製した後、１０ｍｌ／ｋｇの体積で投与す
ることで、１回分の投与量がそれぞれ０．５、２および５ｍｇ／ｋｇになるようにした。動物にＩＶまたはＩＰ投与を受けさせた。
【０２５３】
６週齢のＣＤ１：ＩＣＲマウスをＨａｒｌａｎ（Ｉｎｄｉａｎａｐｏｌｉｓ、ＩＮ）から入手した。動物をケージ１個当たり５匹ずつ入れ、１２時間の明暗サイクルに維持し、餌および水を随意与えた。動物に試験を８-１０週齢の時に受けさせた。
【０２５４】
リポ多糖体（熱で死滅させた大腸菌０１２７：Ｂ５；Ｓｉｇｍａ  Ａｌｄｒｉｃｈ）を蒸留水に濃度が０．０２５ｍｇ／ｍｌになるように入れて調製した。ＬＰＳを１０ｍｌ／ｋｇの体積で投与（ＩＰ）することで最終的な投与量が０．２５ｍｇ／ｋｇ（約７．５μｇ／マウス）になるようにした。本明細書の他の場所で示したように、薬剤の投与をＬＰＳ投与前に実施した。ＬＰＳを投与してから９０分後に逆眼窩出血で血液を採取した。血液から血清を調製した後、ＯＰＴ−ＥＩＡマウスＴＮＦ−αおよびＩＬ−１β  ＥＬＩＳＡキット（ＢＤ  Ｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅｓ）をその製造業者の指示に従って用いることでＴＮＦ−αおよびＩＬ−１βの濃度を測定した。
【０２５５】
最適な投与経路および最適な前処置時間を決定する最初の試験を考案した。２種類のプレドース経時変化試験を実施した。１番目（試験１Ａ）を３プレドース時間点（２、６および１８時間）で実施した。２番目を０、１および２時間のプレドース時間点で実施した。両方の試験とも薬剤の投与をＩＰまたはＩＶで実施した。
【０２５６】
１番目の試験で得たデータを用いて、各化合物が示す用量応答活性を測定するように考案した２番目の試験を実施した。最良の活性をもたらす経路および前処置時間を用いて化合物に試験を０．、２．０および５ｍｇ／ｋｇの投与量で受けさせた。
【０２５７】
ＴＮＦαおよびＩＬ−１βの両方ともＬＰＳに促されて以前の試験のそれと一致した濃度まで上昇した。そのような以前の試験と一致して、ＴＮＦαがＬＰＳに促されて増加する応答の方がＩＬ−１βのそれよりもずっと大きかった。血清中のＴＮＦα濃度が検出不能濃度から３から８ｎｇ／ｍｌの範囲の濃度まで上昇した。ＩＬ−１βの濃度は５０から１００ｐｇ／ｍｌの範囲のベースライン濃度からＬＰＳに促されて２００から３５０ｐｇ／ｍｌの濃度まで上昇した。
【０２５８】
ＩＣＩ−６８５およびＩＣＩ−７３５は両方ともＬＰＳ刺激ＴＮＦα分泌を阻害した。両方の化合物とも、ＴＮＦα阻害に最適なプレドース時間は０から２時間の範囲であり、ＩＶ投与した時にもたらされた阻害の方がＩＰ投与した時よりも若干良好であった。次の用量応答試験では、１時間のプレドース期間を置いて動物にＩＶ投与による投薬を受けさせた。この試験で用いた試験薬剤はＬＰＳ媒介ＩＬ−１β濃度上昇を再現可能な様式では阻害しなかった。このようなデータは、そのような種類の分子が示す阻害活性に対して示す応答はＩＬ−１βの方がＴＮＦαよりも低いことを示す我々の以前の試験と一致している。
【０２５９】
用量応答試験では、両方の化合物とも５ｍｇ／ｋｇの濃度で阻害を示したが、用量を低くした時には示さなかった。前記プレドース経時変化（この場合の投与量は１０ｍｇ／ｋｇであった）と組み合わせると、両方の化合物に最も有効な投与量は１０ｍｇ／ｋｇであると思われる。
【０２６０】
この現在の試験では、前記２種類の経時変化の間に相違があると思われる。具体的には、１番目の経時変化の場合、ＩＣＩ−６８５は２時間の前処置期間時にＴＮＦα濃度を抑制しなかった（ＩＶ投与）。しかしながら、２番目のプレドース経時変化試験の場合、ＩＣＩ−６８５はＴＮＦαを７０％抑制した。当業者が理解するであろうように、この種類
のＬＰＳ試験では如何なる化合物も有効用量の範囲が５から１０倍変動し得る。免疫機能およびサイトカイン応答は（例えば）環境条件（以前および現在）、動物の年齢、飼育状態、試験時間およびＬＰＳ調製に伴って変化し得る。
【０２６１】
ＬＰＳ媒介サイトカイン産生モデルにおける化合物ＩＣＩ−７１５、ＩＣＩ−８２４、ＩＣＩ−９５３およびＩＣＩ−９５４の薬理学的評価
化合物ＩＣＩ−７１５、ＩＣＩ−８２４、ＩＣＩ−９５３およびＩＣＩ−９５４を水中で調製した。経時変化試験では、薬剤を濃度が１ｍｇ／ｍｌになるように調製した後、１０ｍｌ／ｋｇ投与することで、１回分の投与量を１０ｍｇ／ｋｇにした。用量応答試験では、薬剤を濃度が０．０５、０．２および０．５ｍｇ／ｍｌになるように調製した後、１０ｍｌ／ｋｇの体積で投与することで、１回分の投与量がそれぞれ０．５、２および５ｍｇ／ｋｇになるようにした。動物にＩＶまたはＩＰ投与を受けさせた。
【０２６２】
６週齢のＣＤ１：ＩＣＲマウスをＨａｒｌａｎ（Ｉｎｄｉａｎａｐｏｌｉｓ、ＩＮ）から入手した。動物をケージ１個当たり５匹ずつ入れ、１２時間の明暗サイクルに維持し、餌および水を随意与えた。動物に試験を８-１０週齢の時に受けさせた。
【０２６３】
リポ多糖体（熱で死滅させた大腸菌０１２７：Ｂ５；Ｓｉｇｍａ  Ａｌｄｒｉｃｈ）を蒸留水に濃度が０．０２５ｍｇ／ｍｌになるように入れて調製した。ＬＰＳを１０ｍｌ／ｋｇの体積で投与（ＩＰ）することで最終的な投与量が０．２５ｍｇ／ｋｇ（約７．５μｇ／マウス）になるようにした。この上に示したように、薬剤の投与をＬＰＳ投与前に実施した。ＬＰＳを投与してから９０分後に逆眼窩出血で血液を採取した。血液から血清を調製した後、ＯＰＴ−ＥＩＡマウスＴＮＦ−αおよびＩＬ−１β  ＥＬＩＳＡキット（ＢＤ  Ｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅｓ）をその製造業者の指示に従って用いることでＴＮＦ−αおよびＩＬ−１βの濃度を測定した。
【０２６４】
最適な投与経路および最適な前処置時間を決定する最初の試験を考案した。ＬＰＳ処置を行う０、１および２時間前に化合物を投与することによる１つのプレドース経時変化試験を実施した（あらゆる化合物に関して）。両方の試験とも薬剤の投与をＩＰまたはＩＶで実施した。ＩＰ試験およびＩＶ試験を別の日に実施した。
【０２６５】
１番目の試験で得たデータを用いて、各化合物が示す用量応答活性を測定するように考案した２番目の試験を実施した。最良の活性をもたらす経路および前処置時間を用いて化合物に試験を０．５、２．０および５ｍｇ／ｋｇの投与量で受けさせた。
【０２６６】
この試験でＴＮＦαおよびＩＬ−１βの両方ともＬＰＳに促されて以前の試験のそれと一致した濃度まで上昇した。そのような以前の試験と一致して、ＴＮＦαがＬＰＳに促されて増加する応答の方がＩＬ−１βのそれよりもずっと大きかった。血清中のＴＮＦα濃度が検出不能濃度から１から７ｎｇ／ｍｌの範囲の濃度まで上昇した。ＩＬ−１βの濃度は５０から１００ｐｇ／ｍｌの範囲のベースライン濃度からＬＰＳに促されて２００から３５０ｐｇ／ｍｌの濃度まで上昇した。
【０２６７】
４種類の化合物全部がＬＰＳ刺激ＴＮＦα分泌を阻害した。ＴＮＦα阻害に最適なプレドース時間は１時間であった。ＩＣＩ−８２４、ＩＣＩ−９５３およびＩＣＩ−９５４の場合にはＩＰ投与した時にもたらされた阻害の方がＩＶ投与した時よりも若干良好であった。ＩＣＩ−７１５の場合にはＩＶ投与した時にもたらされた阻害の方がＩＰ投与した時よりも若干良好であった。このプレドース時間および前記経路を次の用量応答試験の目的で選択した。
【０２６８】
用量応答試験では、用量範囲を０．５から５ｍｇ／ｋｇにした。ＩＣＩ−７１５（ＩＶ
）を投与すると試験を実施した全ての投与量でＴＮＦαの少なくとも５０％の阻害がもたらされた。ＩＣＩ−８２４、ＩＣＩ−９５３およびＩＣＩ−９５４（ＩＰ）は投与量が５ｍｇ／ｋｇ以下の時には有効でなかった。そのようなプレドース経時変化（この場合の投与量は１０ｍｇ／ｋｇであった）と組み合わせると、前記最後の３種類の化合物に最も有効な投与量は１０ｍｇ／ｋｇであると思われる。また、ＩＣＩ−７１５が示す効力の方が前記他の化合物が示す効力よりも高い可能性があるとも思われる。しかしながら、ＩＣＩ−７１５の投与経路はＩＶであったが、他の化合物の投与経路はＩＰであった。
【０２６９】
本明細書に引用する特許、特許出願および公開の各々および全ての開示は引用することによって全体が本明細書に組み入れられる。
【０２７０】
本発明を具体的な態様を言及することで開示してきたが、他の当業者は本発明の真の精神および範囲から逸脱することなく本発明の他の態様および変形を考案することができることは明らかである。添付請求項にそのような態様および相当する変形の全部を包含させると解釈されるべきであることを意図する。
【図１】
2010502621.tif 000021
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３Ａ】
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【図２３Ｂ】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【国際調査報告】
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