(57)【要約】  医療器具及び同医療器具の製造・使用方法。例示される医療器具は、基端部と先端部とを有する長尺状のコア部材と、コア部材の基端部上に配置された管状部材とを有する。管状部材には複数のスロットが形成されている。医療器具には優先湾曲方向が設定されている。
2010535587.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
基端部と先端部とを有する長尺状のコア部材と、
前記基端部上に配置され、且つ複数のスロットが形成された管状部材と、
前記管状部材は外周壁と、同外周壁に対して偏心的に形成された内腔とを有する医療器具。
【請求項２】
基端部と先端部とを有する長尺状のコア部材と、
前記基端部上に配置され、且つ複数のスロットが形成された管状部材とを有し、
前記管状部材の第１の側に沿って幅広のスロットが配置され、前記第１の側の対向する管状部材の第２の側に沿って幅広のスロットと対向して複数個の幅狭のスロットが配置され、幅広のスロットは第１の幅を有する共に、幅狭のスロットは第２の幅を有し、前記第１の幅は少なくとも第２の幅の２倍である医療器具。
【請求項３】
基端部と先端部とを有する長尺状のコア部材と、
前記基端部上に配置され、且つ複数のスロットが形成された管状部材とを有し、
前記管状部材は圧縮されて、被圧縮形状が決定された後、熱処理により被圧縮形状に保持されて形成され、被圧縮形状にある管状部材のスロットは半ば閉じ、又は半ば開いている医療器具。
【請求項４】
前記管状部材は幅広のスロット及び同幅広のスロットに対向して配置された複数の幅狭のスロットを有する請求項３に記載の医療器具。
【請求項５】
前記管状部材が被圧縮形にあるとき、少なくとも一部のスロットは半ば閉じ、又は半ば開いている請求項３又は４に記載の医療器具。
【請求項６】
前記管状部材が被圧縮形状にあるとき、幅広のスロットは半ば開き、幅狭のスロットのうちの少なくとも一部は閉じている請求項４または５に記載の医療器具。
【請求項７】
前記管状部材は第１の側に第１の密度をもって配置された第１のスロット群と、第２の側に前記第１の密度とは異なる第２の密度をもって配置された第２のスロット群とを有する請求項１乃至６のいずれか１項に記載の医療器具。
【請求項８】
前記管状部材は第１の側に第１の曲げ剛性を有するともに、第１の側に対向する第２の側に第２の曲げ剛性を有し、第１の曲げ剛性は第２の曲げ剛性よりも小さい請求項１乃至７のいずれか１項に記載の医療器具。
【請求項９】
前記管状部材に連結される先端部材を備える請求項１乃至８のいずれか１項に記載の医療器具。
【請求項１０】
前記管状部材内に張力部材を設けてなる請求項１乃至９のいずれか１項に記載の医療器具。
【請求項１１】
前記張力部材における張力は選択的に変更可能である請求項１０に記載の医療医器具。
【請求項１２】
前記張力部材は張力下にあり、管状部材は第１の側おいて湾曲する湾曲領域を有する請求項１０又は１１に記載の医療器具。
【請求項１３】
前記コア部材はガイドワイヤのコアワイヤ、またはカテーテルの裏打ちである請求項１乃至１２のいずれか１項に記載の医療器具。
【請求項１４】
前記管状部材はニッケル−チタン合金にて形成される請求項１乃至１３のいずれか１項に記載の医療器具。
【請求項１５】
前記管状部材は線状弾性ニッケル−チタン合金にて形成される請求項１乃至１４のいずれか１項に記載の医療器具。
【請求項１６】
前記管状部材の第１の部分は線状弾性ニッケル−チタン合金にて形成されるとともに、第２の部分は超弾性ニッケル−チタン合金にて形成され、第１の部分は基端部である請求項１乃至１５のいずれか１項に記載の医療器具。
【請求項１７】
前記管状部材のポリマーから形成してなる請求項１乃至１６のいずれか１項に記載の医療器具。
【請求項１８】
基端部と先端部とを有する長尺状のコア部材を提供する工程と、
前記基端部上に配置され、且つ複数のスロットが形成されるともに外周壁に対して偏心的に形成された内腔とを有する管状部材を提供する工程と、
前記管状部材をコア部材の先端部に取り付ける工程とからなる
医療器具の製造方法。
【請求項１９】
基端部と先端部とを有する長尺状のコア部材を提供する工程と、
複数のスロットが形成された管状部材を提供する工程と、
前記管状部材の被圧縮形状を決定すべく、同管状部材を圧縮する工程と、
前記管状部材を被圧縮形状に保持すべく、管状部材を熱処理する工程と、  
前記管状部材をコア部材の先端部に取り付ける工程とからなる
医療器具の製造方法。
【請求項２０】
前記管状部材の被圧縮形状を決定すべく、同管状部材を圧縮する工程は、少なくと一部のスロットを閉じる工程を含み、これらスロットのうちの一部は完全に閉じられ、その他のスロットは半ば閉じられている医療器具の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は医療器具及び医療器具を製造する方法に関する。より詳細には、本発明はスロットを有するガイドワイヤ及びカテーテルに関する。
【背景技術】
【０００２】
多くの異なる体内医療器具が医療で使用するために、例えば血管内で使用するために、研究開発されている。これら医療器具にはガイドワイヤ、カテーテル等が含まれる。これらの器具は多くの異なる製造方法から選択された１つの方法によって製造され、多くの異なる使用方法から選択された１つの方法に従って使用される。公知の医療器具及びその製造方法・使用方法は、それぞれが長所及び短所を有する。そして、これまでのものに代わる代替的は医療器具及びこの医療器具を製造及び使用する代替的な方法が常に懸案されている。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
本発明はこれまでの医療器具に代わる代替的な医療器具の構成、材料、製造方法及び使用方法を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本発明は、一例として、医療器具は長尺状のコア部材と同コア部材の周囲に配置される管状部材とを有する。管状部材は複数のスロットを有する。医療器具は一方向へ優先的に曲折し得るように構成されている。
【０００５】
これは幾つかの実施例の概要ではあるが、開示された実施例又は本発明の実施方法を詳細に語るものではない。図面及び以下の詳細な説明において、これら実施例をより特別に示すものである。
【図面の簡単な説明】
【０００６】
【図１】血管内に配置された一例としての医療器具を示す平面図。
【図２】一例としての医療器具を示す一部破断側面図。
【図３】他の例としての医療器具を示す一部破断側面図。
【図４】一例としての医療器具の一部を示す斜視図。
【図５】図４の５−５線における断面図。
【図６】図４の６−６線における断面図。
【図７】他の例としての管状部材の一部を示す斜視図。
【図８】図７に示した管状部材が圧縮された状態を示す斜視図。
【図９】他の例としての管状部材の一部を示す斜視図。
【図１０】図９に示した管状部材が圧縮された状態を示す斜視図。
【図１１】他の例としての管状部材の一部を示す斜視図。
【図１２】図１１に示した管状部材が圧縮された状態を示す斜視図。
【発明を実施するための形態】
【０００７】
本発明は様々な別例に変更可能ではあるが、その本質は図面及び以下の説明に示される。しかし、本発明は以下の実施例に限定されるものではなく、発明の範囲にある全ての別例や変更例を含むものである。
【０００８】
以下に本願における用語の定義を述べる。本願における明細書及び請求の範囲において
、別の定義がなされていない限りにおいて、以下の定義が適用されるものとする。
全ての数値は、明確に示されているか否かに拘わらず 、「約」という意味を伴うもの
とする。「約」という語は数値の範囲を示し、その範囲とは当業者が（作用、効果を鑑みて）当該数値と等価であると考えうる数値領域である。多くの例では、「約」という語はある数値の周囲の数値となる。
【０００９】
上限値を伴う数値範囲を示す時は、その範囲内の全数値を示すものとする（例えば、１乃至５という数値範囲は１，１．５，２，２．７５，３，３．８０，４，５というようにその範囲内の全数値を示す）。
【００１０】
以下の詳細な説明は図面を参照して読まれるべきであり、ことなる図面であっても類似した要素は同一の符号で示される。図面は、必ずしも縮尺比に従うものではなく、説明に役立つ実施例を示すものであり、発明の範囲の限定を意図するものではない。
【００１１】
図１は血管１２内に配置された一例としての医療器具、即ちガイドワイヤ１０を示す平面図である。ガイドワイヤ１０は先端領域１４を有し、同先端領域１４は患者の体内で探針として使用されるように構成されている。ガイドワイヤ１０は血管内の処理に使用可能である。例えば、ガイドワイヤ１０は他の医療器具１６、即ちカテーテルと併せて使用され、医学的治療や診断が行われる。無論、ガイドワイヤ、カテーテル及び他の同じように構成された医療器具は他の多くの目的に使用されることは臨床医にとって周知のことである。
【００１２】
図２はガイドワイヤ１０の一部断面図である。ガイドワイヤ１０はコア部材、即ちコアワイヤ１８と、同コアワイヤ１８の少なくとも一部を覆うように配置された管状部材２８を有する。コアワイヤ１８は基端領域２２と先端領域２４を有する。コネクタ（図示せず）が基端領域２２と先端領域２４との間に配置され、基端領域２２を先端領域２４に取り付けている。これに代えて、コアワイヤ１８を単体で構成し、コネクタを省略することも可能である。OLE_LINK1形状保持部材２６がコアワイヤ１８（例えば、コアワイヤ１８の
先端領域２４）、管状部材２８、または両者に連結されている。OLE_LINK1形状保持部材
２６は比較的に非可撓的な材料により形成され、臨床医はガイドワイヤ１０の先端を、同ガイドワイヤ１０の体内移動の促進に好適な形状に保持可能である。コアワイヤ１８、管状部材２８、形状保持部材２６等を形成するために好適な材料を後述する。先端部材２０もコアワイヤ１８、管状部材２８、または両者に連結され、ガイドワイヤ１０の先端が人体を傷つけない構成となっている。通常、先端部材２０ははんだを含む。しかし、ポリマーにて構成する等、他の材料により先端部材２０を形成することも可能である。
【００１３】
図１において医療器具１０はガイドワイヤとして示されたが、ガイドワイヤに限定されるものではない。医療器具１０はあらゆる好適な案内器具、診断器具及び処理器具（カテーテル、内視鏡、腹腔鏡等を含む）の形態とすることが可能であり、患者の体内のいかなる部位及び／又は体腔にて使用することに適している。例えば、図３は他の例としての医療器具１１０、即ちカテーテルを示す。カテーテル１１０は長尺状のシャフト１３１を備え、同シャフト１３１は基端部１３２と先端部１３４とを備える。基端マニフォールド１３６は基端部１３２に設けられている。マニフォールド１３６はハブ１３８と張力逃がし部１４０とを有する。先端部材１４２が先端部１３４に設けられている。先端部材１４２にはX線不透過性のマーカ部材１４４が設けられている。カテーテル１１０の他の部分、
例えばシャフト１３１の先端部１３４にも１個又は複数個のマーカ部材を配設することが可能である。シャフト１３１は管状部材１２８を有し、同管状部材１２８は本願において開示される管状部材２８を含む他の管状部材と形状及び作用において類似したものでよい。管状部材１２８には複数個のスロット１２８が形成されている。管状部材１２８内には裏打ち１４６が設けられている。裏打ち１４６は米国特許明細書第７００１３６９号明細
書、米国特許出願公開第２００６／０２６４９０４号明細書に開示されているものと似た構成にすることが可能である。なお、米国特許明細書第７００１３６９号明細書、米国特許出願公開第２００６／０２６４９０４号明細書の開示内容はすべて本願では開示されたものとする。
【００１４】
上記した一例及び他の例として医療器具１０，１１０を念頭に置きつつ、一例としての管状部材２２８を示す図４乃至６について説明する。ここで管状部材２２８は、医療器具１０，１１０のうちの少なくともいうずれか一方の管状部材２８，１２８に相当するものである。従って、本発明の趣旨から逸脱しない限りにおいて、管状部材２２８（又は、本願に開示される他の管状部材）に関する説明は管状部材２８，１２８にも適用されるものである。
【００１５】
図４に示すように、管状部材２２８は複数のスロット２３０ａ／２３０ｂ／２３０ｃ／２３０ｄ（図６におけるスロット２３０ｄが最も明瞭に示されている）が形成されている。
スロット２３０ａ／２３０ｂ／２３０ｃ／２３０ｄは管状部材２２８の互いに対向する面から管状部材２２８に対して一対の切り込みを入れることにより形成される。一対の切り込みを入れた後に、「ビーム」とよぶ管状部材２２８の非切削部分が隣接するスロットの間に残される。例えば、スロット２３０ａ，２３０ｂ間には一対のビーム２４６ａ，２４６ｂが形成される（特に図５に示す）。同様に、スロット２３０ｃ，２３０ｄ間にも他の対のビーム２４６ｃ，２４６ｄが形成される。このパターンが管状部材２２８の長さ全体にわたって繰り返されるか、パターンが変化される。以下、スロット及び／又はビームに関する説明をさらに詳細に続ける。
【００１６】
図５において、管状部材２２８は偏心状の内腔２４８を有する。この開示において、偏心的であるということは、内腔２４８の外周が管状部材２２８の外習壁に対して偏心状をなすという意味である。従って、内腔２４８の中心線ＣＬは管状部材２２８の中心線ＣＴに対してずれている。内腔２４８が偏心状をなすところから、管状部材２２８の一側の壁が厚くなっているように見える。例えば、管状部材２２８において、図５に示すスロット２３０ａを形成すべく切除された部分はスロット２３０ｂを形成すべく切除された部分よりも厚みがある。図６においても、この特徴は示され、ビーム２４６ｃはビーム２４６ｄよりも厚くなっている。この偏心構造は管状部材２２８の長さ方向全体、或いは一部にわたって存在するものである。
【００１７】
内腔２４の偏心構造により管状部材２２８は多くの好ましい特徴を有する。例えば、管状壁の一方の部分が対向する他方の部分よりも厚いため、管状部材２２８には優先湾曲方向が決定される。優先湾曲方向を決定するということは、管状部材２２８は他方向よりも一方向に容易に曲がるという意味である（即ち、管状部材２２８は優先湾曲方向に曲がるのに要する力は、他の方向に曲がるよりも少なくてすむ）。通常、管状部材２２８は優先湾曲方向への曲折、湾曲を最も容易に行う。優先湾曲方向と正反対の方向への曲折や湾曲を行うとき、管状部材２２８はより困難な状態、即ち「非優先湾曲方向」への湾曲を行うことにある（管状部材２２８は優先湾曲方向と反対の方向へ曲がるには他のいかなる方向へ曲がるよりも大きな力を要する）。優先湾曲方向とその反対の方向の間で、管状部材２２８の可撓性は各方向に対応して推移する。
【００１８】
多くの理由により、管状部材２２８の優先湾曲方向を決定することが好ましい。例えば、幾つかの治療介入においては目的部位への進路を確定するための管状部材２２８（管状部材２２８を含む適切な装置）が設けられている。目的部位は血管内にあるため、管状部材２２８は曲折の多い血管内を進む必要がある。臨床医はこれら曲折のうちの少なくとも幾つかを治療介入に先立って認識しておく必要がある。従って、臨床医は装置が患者の体
内を成功裡に進ませることができるように、湾曲特性に従って装置を選択する必要がある。優先湾曲方向が決定された装置を選択することにより、臨床医は患者の体内の適切な部位に装置を合わせ、簡単に特別な方向へ装置を湾曲させることができる。これにより、装置患者の体内の対応する部位を簡単に、かつ予め用意したように周回する。
【００１９】
幾つかの実施例において張力部材が管状部材２２８の近傍、又は管状部材２２８の内部に配置されている。ここで管状部材とは本願に開示される全ての管状部材を意味する。管状部材２２８がガイドワイヤ１０の一部である実施例では、張力部材はコア部材１８である。管状部材２２８がカテーテル１１０の一部である実施例では張力部材は裏打ち１４６である。これらに代えて、張力部材はOLE_LINK2ガイドワイヤ１０やカテーテル１１０OLE_LINK2の管状部材２２８に対して張力を付与するテンショニングワイヤ、プルワイヤ等であってもよい。他の実施例において、ガイドワイヤ１０やカテーテル１１０に対して油圧力が付与されて、所望の値の張力が発生される。管状部材２２８に張力が付与されることにより、管状部材２２８は優先湾曲方向に湾曲される。従って、張力部材を設けることにより、ガイドワイヤ１０やカテーテル１１０は湾曲部分（例えば、湾曲した先端）を有することになり、臨床医が患者の体内でガイドワイヤ１０やカテーテル１１０を進める能力を向上させる。
【００２０】
少なくとも幾つかの実施例において、張力部材はガイドワイヤ１０やカテーテル１１０の基端から操作可能である。これにより、臨床医は張力部材に張力を付与することが可能になる。場合によっては、張力の値は臨床医によって選択的に変化させることが可能になる。張力を変化させることにより、優先湾曲方向への曲折や湾曲の量を増加させたり、減少させたりすることが可能になる。他の実施例においては、ガイドワイヤ１０やカテーテル１１０には予め張力が付与されて、ガイドワイヤ１０やカテーテル１１０は所定の量にわたって湾曲している。予め付与される張力の値は広く調整可能であり、これにより湾曲の値も広く調整可能である。
【００２１】
優先湾曲方向が決定された管状部材の更なる実施例を開示する。例えば、図7は一側に
一つの幅広のスロット３３０ａを有し、同スロット３３０ａに対向する側に２つの幅狭のスロット３３０ｂ，３３０ｃを有する管状部材３２８を示す。これらスロット３３０ａ，３３０ｂ，３３０ｃは以下に示す方法を含む適切な方法で形成される。スロット３３０ａはスロット３３０ｂ，３３０ｃよりも幅広のため、適切な切削装置（例えば、ソーブレード、レーザー等）を多数回操作すれば形成され、幅の増加が可能となる。
【００２２】
図７に示すように、幅狭のスロット３３０ｂ，３３０ｃは幅広のスロット３３０ａと正反対の位置に配置されている。図示されるように、スロット３３０ａはスロット３３０ｂ，３３０ｃの２倍以上の幅を有する。しかし、これらスロット３３０ａ，３３０ｂ，３３０ｃの正確な幅は変更可能である。他の実施例では、スロット３３０ａ，３３０ｂ，３３０ｃの配置状態を変更したものであり、幅広のスロット３３０ａに対向して２つ以上の幅狭のスロット３３０ｂ，３３０ｃが配置されている。これら実施例においては、幅広のスロット３３０ａ及び／又は幅狭のスロット３３０ｂ，３３０ｃの幅は所望に応じて広くしたり、狭くしたりされる。更に、管状部材３２８は幾つかの幅広のスロット３３０ａと、各スロット３３０ａに対向する１個、２個、３個、又はそれ以上の個数の幅狭のスロットを有し、他の幅広のスロット３３０ａに対向して同数又は異なる個数のスロット幅広のスロット及び／又は幅狭のスロットを含むを有することも可能である。幾つかの実施例において、全ての幅広のスロット３３０ａが管状部材３２８の同一の側に配置され、全ての幅狭のスロット３３０ｂ，３３０ｃは反対側に配置されている。しかし、別の実施例では幅広のスロット３３０ａ及び／又は幅狭のスロット３３０ｂ，３３０ｃは管状部材の両側において好適なパターンで配置されている。
【００２３】
優先湾曲方向は管状部材３２８において幅広のスロット３３０ａが配置された側に設定される。これと反対の側（幅狭のスロット３３０ｂ，３３０ｃが配置される側）では湾曲がより困難になる「優先湾曲方向の設定が最も低い状態」となることもある。優先湾曲方向の最も高い状態に設定したり、最も低い状態に設定したりすることは、上記と同様の理由及び他の理由により望ましい。
【００２４】
幾つかの実施例において、管状部材３８０の可撓特性は変更可能である。例えば、図８に示すように、管状部材３２８は圧縮された状態にある。圧縮は、例えば管状部材３２８をマンドレルに装着した後、所望の状態まで軸方向に圧縮するというような、好適な方法を採用して行われ得る。ある実施例においては、管状部材３２８は幅狭のスロット３３０ｂ，３３０ｃが完全に閉鎖するまで圧縮が行われる。また、別の実施例においては、幅狭のスロット３３０ｂ，３３０ｃの幾つか或いは全部が単に部分的に閉鎖するように管状部材３２８の圧縮が行われる。
【００２５】
一旦、圧縮されると、管状部材３２８は熱処理等の公知の技術により圧縮された形状に保持される。幾つかの実施例においては、管状部材３２８は超可撓材料及び／又は形状記憶ニッケルチタニウム合金のような形状記憶材料から形成され、熱処理により管状部材３２８は圧縮された形状にされる。この圧縮については他の材料を使用することも可能である。
【００２６】
上記した圧縮により、幅広のスロット３３０ａは半ば閉鎖され、幅狭のスロット３３０ｂ，３３０ｃは半ば、又は完全に閉鎖される。このため、管状部材３２８を一方向に（即ち、幅広のスロット３３０ａに向かって）湾曲させることにより幅狭のスロット３３０ｂ，３３０ｃが僅かに開く。幅狭のスロット３３０ｂ，３３０ｃが開くことが可能なため、幅広のスロット３３０ａに向かう優先湾曲方向が設定される。これとは逆に、管状部材３２８を反対方向に（幅狭のスロット３３０ｂ，３３０ｃに向かって）曲げることは、幅狭のスロット３３０ｂ，３３０ｃが隣接、或いは固体によって埋め尽くされている（ほぼ或いは完全に閉鎖されている）ため、困難である。このように、管状部材３２８はこの方向においては大きな剛性を有し、優勢湾曲方向が最も低く設定される。管状部材３２８を圧縮すると、優先湾曲方向の設定に加えて、管状部材３２８には望ましいレベルの対圧縮剛性が付与される。これは幅狭のスロット３３０ｂ，３３０ｃが半ばまで、或いは完全に閉鎖されるため、それ以上の圧縮に対する抵抗を示すものである。
【００２７】
図９は管状部材４２８の別例を示す。幅広のスロットや幅狭のスロットを採用した管状部材３２８とは異なり、管状部材４２８においてはスロットは異なる密度で分布されている。例えば、管状部材４２８はその一側において配置された第１のスロット４３０ａ群と、他側において配置された第２のスロット４３０ｂ群とを有する。スロット４３０ａ，４３０ｂは異なる密度で分布されている。例えば、単位長さにおいてスロット４３０ｂはスロット４３０ａよりも多く配置されている。スロット４３０ｂはより高い密度で配置されているため、管状部材４２８にはスロット４３０ｂに指向する優先湾曲方向が設定されることになる。
【００２８】
図１０に示すように、管状部材４２８を圧縮すると、管状部材３２８を圧縮した時と同様の特徴が見られる。例えば、管状部材４２８にはスロット４３０ｂに指向する優先湾曲方向が設定される。同様に、管状部材４２８が圧縮加工されると、対圧縮剛性が増加する。
【００２９】
図１１に示す管状部材５２８は本願で開示される他の管状部材に類似するものである。管状部材３２８，４２８とは異なり、管状部材５２８におけるスロット５３０は同一の幅を有し、管状部材５２８の両側において均等に分布されるか、以下に述べる方法を含む好
適な方法で分布されている。図１２に示すように、管状部材５２８を圧縮すると、幾つかの好ましい特徴が発生する。例えば、管状部材５２８を圧縮加工すると、管状部材５２８の横方向への可撓性は維持されつつ、対圧縮剛性が増加する。管状部材５２８（図１２に示す被圧縮形状をなす管状部材５２８）が更なる圧縮力を受けると、スロット５３０は半ばまで、或いは完全に閉鎖された状態であるため、更なる圧縮に対する抵抗を示す。しかし、管状部材５２８に対して横方向へ曲げる力が加えられると、スロット５３０が開くため、横方向への可撓性が所望のレベルに維持される。
【００３０】
上記のような構成、配向等の別例に加えて、ガイドワイヤ１０やカテーテル１１０の各部分及び／又は様々な構成要素（管状部材２８，１２８，２２８，３２８，４２８，５２８を含む）を別の材料を使用して構成することも可能である。なお、ガイドワイヤ１０やカテーテル１１０やガイドワイヤ１０やカテーテル１１０の特別な部分に対する材料組成物及び他の変更例は、ガイドワイヤ１０やカテーテル１１０の他の構成要素や管状部材２８，１２８，２２８，３２８，４２８，５２８を含む装置にも適用されるものである。
【００３１】
一般的に、ガイドワイヤ１０やカテーテル１１０及び／又はこれらの様々な構成要素は、金属、合金、ポリマー（幾つかの例を下記に示す）、金属ポリマー合成物、これらの組み合わせ等、さらには好適な材料によって形成される。好適な金属及び金属合金とは、３０４Ｖ，３０４Ｌ及び３１６ＬＶステンレス鋼のようなステンレス鋼、軟鋼、線状弾性ニチノ−ル及び／又は超弾性ニチノールのようなニッケルチタニウム合金、ニッケルクロミウムモリブデニウム合金（即ち、INCONEL（登録商標）のようなUNS: N06625625, HASTELLOY（登録商標）C-22（登録商標）のようなUNS: N06022, HASTELLOY（登録商標）C276（登録商標）と他のHASTELLOY（登録商標）合金のようなUNS: N10276等）、ニッケル銅合金（即ち、MONEL（登録商標）400, ニッケルVAC（登録商標）400, NICORROS（登録商標）400
のようなUNS: N04400）、ニッケル−コバルト−クロミウム−モリブデニウ合金（例えばMP35-N（登録商標）等のUNS: R30035）、ニッケル-モリブデニウム合金（即ち、HASTELLOY（登録商標）合金 B2（登録商標）のようなUNS: N10665)、ニッケル-クロミウム合金、ニッケル-モリブデニウム合金、ニッケル-コバルト合金、ニッケル-鉄合金、ニッケル-銅合金、ニッケル-タングステン又はタングステン合金等コバルト-クロミウム合金、コバルト-クロミウム-モリブデニウム合金例えばELGILOY（登録商標）、PHYNOX（登録商標）等のUNS: R30 0 03 、プラチナ強化ステンレス鋼、これら組み合わせ等、更には好適ないかな
る材料をも含む。
【００３２】
上述したように、市販されるニッケル−チタン又はニチノール合金系の中には、従来の形状記憶及び超弾性材料に化学的には類似しているが、特異的かつ有用な機械的特性を示す、「線形弾性」又は「非超弾性」と称されるカテゴリーのものがある。線形弾性ニチノール及び／又は非超弾性ニチノールは以下の点において超弾性ニチノールとは異なる。即ち、線形弾性ニチノール及び／又は非超弾性ニチノールは、応力／歪み曲線において「超弾性プラトー」又は「フラグ領域」を示さない。その代わりに、線形弾性ニチノール及び／又は非超弾性ニチノールは回復可能な歪みが増加するにつれて、塑性変形が始まるまでは、歪みはほぼ線形関係、または完全な線形関係でなく幾分かの線形関係か、少なくとも超弾性ニチノールにおいて示される超弾性プラトー及び／又はフラグ領域よりも線形に近い関係で増加し続ける。
【００３３】
線状弾性ニチノール及び／又は非超弾性ニチノールは以下の点で超弾性ニチノールとは異なる。即ち、線状弾性ニチノール及び／又は非超弾性ニチノールは弾性変形する以前は、弾性を維持して約２−５％までの歪みを許容するが、超弾性ニチノールは弾性変形する以前は約８％までの歪みを許容する。線状弾性ニチノール及び／又は非超弾性ニチノールは弾性変形以前は約０２−０，４４％の歪みを許容するステンレス鋼（組成においても線状弾性ニチノール及び／又は非超弾性ニチノールとは区別される）のような他の線状弾性
材料とも区別される。
【００３４】
一部の実施例では、OLE_LINK3線形弾性ニッケル−チタン合金は非超弾性ニッケル−チ
タン合金OLE_LINK3は広汎は温度範囲において、ＤＳＣ及びＤＭＴＡ分析によって検知可
能なマルテンサイト／オーステナイト相転移を示さない合金である。従って、線形弾性ニッケル−チタン合金及び／または非超弾性ニッケル−チタン合金においては、約−６０〜＋１２０℃の範囲において、ＤＳＣ及びＤＭＴＡ分析によって検知可能なマルテンサイト／オーステナイト相転移が生じない。このような材料の機械的曲げ特性は、この非常に広範な温度範囲にわたって温度の影響をほぼ受けない。一部の特定の実施例では、周囲温度又は室温における線形弾性ニッケル−チタン合金及び／または非超弾性ニッケル−チタン合金の機械的特性は、超弾性プラトーやフラグ領域を示さないという点において、体温における機械的特性とほぼ同じである。言い換えれば、広汎な温度範囲にわたって、線形弾性ニッケル−チタン合金及び／または非超弾性ニッケル−チタン合金はその線形弾性特性及び／または非超弾性特性を維持する。そして、線形弾性ニッケル−チタン合金及び／または非超弾性ニッケル−チタン合金は降伏点を有しない（即ち、材料がその機械的特性において劇的に変化する温度はない）。
【００３５】
一部の実施形態では、線形弾性ニッケル−チタン合金は、約５０〜６０重量％のニッケルを含み、残りはほぼチタンである。一部の実施形態では、組成物は、約５４〜５７重量％のニッケルを含有する。好適なニッケル−チタン合金の一例は、日本国神奈川県に所在する株式会社古河テクノマテリアルから販売されるＦＨＰ−ＮＴ合金である。ニッケル−チタン合金の幾つかの他の実施形態が、米国特許第５，２３８，００４号明細書及び同第６，５０８，８０３号明細書に開示される。これら米国特許明細書は、参照により、その全内容が本明細書の一部を構成する。他の好適な材料として、ＵＬＴＡＮＩＵＭ（登録商標／Ｎｅｏ−Ｍｅｔｒｉｃｓ社にて入手可能）、ＧＵＭ  ＭＥＴＡＬ（登録商標／トヨタ社入手可能）が挙げられる。他の一部の実施形態では、望ましい特性を得るために、超弾性合金、例えば超弾性ニチノールを使用することができる。
【００３６】
少なくとも一部の実施形態では、ガイドワイヤ１０及びカテーテル１１０の一部もしくは全部、又はこれらの他の構成要素はまた、放射線不透過性材料でドープされ、放射線不透過性材料で形成され、又はその他の方法で放射線不透過性材料を含んでいてもよい。放射線不透過性材料とは、医療処置中において透視スクリーン又は他の画像技術において、相対的に明るい像を生成することができる材料であると理解される。この相対的に明るい像は、ガイドワイヤ１０、カテーテル１１０の使用者がこれら器具１０，１１０の位置を判定しやすくする。放射線不透過性材料の一部の例には、金、白金、パラジウム、タンタル、タングステン合金、放射線不透過性充填材が充填されたポリマー材料等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００３７】
一部の実施形態では、ある程度のＭＲＩ適合性がガイドワイヤ１０やカテーテル１１０に付与される。例えば、磁気共鳴画像診断（ＭＲＩ）装置に対する適合性を高めるために、ガイドワイヤ１０やカテーテル１１０の一部を、ある程度のＭＲＩ適合性を付与するように形成することが望ましい場合がある。例えば、ガイドワイヤ１０やカテーテル１１０、又はそれらの一部を、実質的に像を歪めず、実質的なアーチファクト（アーチファクトとは、画像における実際とは異なる像）を生成しない材料で形成することができる。特定の強磁性材料は、例えば、ＭＲＩ画像においてアーチファクトを形成する可能性があるため、適していない場合がある。ガイドワイヤ１０やカテーテル１１０の全部又はそれらの一部を、ＭＲＩ装置が撮像できる材料で形成してもよい。このような特性を示す材料の例としては、例えば、タングステン、コバルト−クロム−モリブデン合金（例えば、ＥＬＧＩＬＯＹ（登録商標）、ＰＨＹＮＯＸ（登録商標）等のＵＮＳ：Ｒ３０００３）、ニッケル−コバルト−クロム−モリブデン合金（ＭＰ３５−Ｎ（登録商標）等のＵＮＳ：Ｒ３０
０３５）、ニチノール等、やその他のものが挙げられる。
【００３８】
一部の実施例では、ガイドワイヤ１０やカテーテル１１０の異なる部分は異なる材料によって形成される。例えば、管状部材２８の基端部と先端部とは異なる材料によって形成され得る。一部の実施例において、基端部を構成するために使用される材料は線状弾性ニッケル−チタン合金であり、先端部は超弾性ニッケル−チタン合金にて形成される。先端部と基端部は別々に製造され、適切な接合技術（レーザー溶接のような溶接、はんだ付け、ろう付け、かしめ、接着剤、機械的接続、圧着等、あるいはこれらの組み合わせ）を使用して互いに連結される。別例では、管状部材２８は線状弾性ニッケル−チタン合金によって一体物として形成され、その後で一部分（例えば先端部）が熱処理されて所望の超弾性特性が付与される。
【００３９】
ガイドワイヤ１０やカテーテル１１０を製造するために使用される好適なポリマーの例としては、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）、エチレンテトラフルオロエチレン（ＥＴＦＥ）、フッ化エチレンプロピレン（ＦＥＰ）、ポリオキシメチレン（ＰＯＭ、例えばデュポン社(DuPont)から販売されるＤＥＬＲＩＮ（登録商標））、ポリエーテルブロックエステル、ポリウレタン、ポリプロピレン（ＰＰ）、ポリ塩化ビニル（ＰＶＣ）、ポリエーテルエステル（例えば、ＤＳＭエンジニアリングプラスチックス社(DSM Engineering Plastics)から販売されるＡＲＮＩＴＥＬ（登録商標））、エーテル又はエステル系コポリマー（例えば、ブチレン／ポリ（アルキレンエーテル）フタレート及び／又はデュポン社から販売されるＨＹＴＲＥＬ（登録商標）のような、他のポリエステルエラストマー）、ポリアミド（例えば、バイエル社(Bayer) から販売されるＤＵＲＥＴＨＡＮ（登録商標）、エルフアトケム社(Elf Atochem)から販売されるＣＲＩＳＴＡＭＩＤ（登録商標）
）、弾性ポリアミド、ブロックポリアミド／エーテル、ポリエーテルブロックアミド（ＰＥＢＡ、例えば商品名ＰＥＢＡＸ（登録商標）にて販売されるもの）、エチレン酢酸ビニルコポリマー（ＥＶＡ）、シリコーン、ポリエチレン（ＰＥ）、マーレックス高密度ポリエチレン、マーレックス低密度ポリエチレン、線形低密度のポリエチレン（例えばＲＥＸＥＬＬ（登録商標））、ポリエステル、ポリブチレンテレフタラート（ＰＢＴ）、ポリエチレンテレフタラート（ＰＥＴ）、ポリトリメチレンテレフタラート、ポリエチレンナフタラート（ＰＥＮ）、ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）、ポリイミド（ＰＩ）、ポリエーテルイミド（ＰＥＩ）、ポリフェニレンサルファイド（ＰＰＳ）、ポリフェニレンオキシド（ＰＰＯ）、ポリパラフェニレンテレフタルアミド（例えばＫＥＶＬＡＲ（登録商標））、ポリスルホン、ナイロン、ナイロン１２（ＥＭＳアメリカングリロン社(EMS
American Grilon)から販売されるＧＲＩＬＡＭＩＤ（登録商標）等）、パーフルオロ（
プロピルビニルエーテル）（ＰＦＡ）、エチレンビニルアルコール、ポリオレフィン、ポリスチレン、エポキシ、ポリ塩化ビニリデン（ＰＶｄＣ）、ポリカーボナート、アイオノマー、生体適合性ポリマー、ポリ（Ｌ−ラクチド）（ＰＬＬＡ）、ポリ（Ｄ，Ｌ−ラクチド）（ＰＬＡ）、ポリ（グリコライド）（ＰＧＡ）、ポリ（Ｌ−ラクチド−コ−Ｄ，Ｌ−ラクチド）（ＰＬＬＡ／ＰＬＡ）、ポリ（Ｌ−ラクチド−コ−グリコライド（ＰＬＬＡ／ＰＧＡ）、ポリ（グリコライド−コ−トリムエチレンコーボネート）（ＰＧＡ／ＰＴＭＣ）、酸化ポリエチレン（ＰＥＯ）、ポリジオキサノン（ＰＤＳ）、ポリカルポラクトン（ＰＣＬ）、ポリヒドロキシルブチレート（ＰＨＢＴ）、ポリ（フォスファゼン）、ポリ（Ｄ，Ｌ−ラクチド−コ−カプロラクトン）（ＰＬＡ／ＰＣＬ）、ポリ（グリコライド−コ−カプロラクトン）（ＰＧＡ／ＰＣＬ）、ポリアンヒドデス（ＰＡＮ）、ポリ（オルトエルテス）、ポリ（リン酸エルテス）、ポリ（アミノ酸）、ポリアクリート、ポリアクリルアミド、ポリ（ヒドロキシエチル  メタクリレート）、ポリウレタン、ポリシロクサン、及びこれらの重合体、これらの混合物や組合せが挙げられる。
【００４０】
上記したように、管状部材２８，１２８，２２８，３２８，４２８，５２８は切欠き、開口、スロット３０，１３０，２３０ａ，２３０ｂ，２３０ｃ，２３０ｄ，３３０ａ，３
３０ｂ，３３０ｃ，４３０ａ，４３０ｂ，５３０を有する。論趣の簡略化するため、以下には管状部材２８とスロット３０とを例に説明する。しかし、これは限定を意図するものではなく、以下のスロットに関する特徴は本願に開示される全ての管状部材及びスロットに適用されるものである。
【００４１】
スロット３０はマイクロマシニング、ソー切削（ダイアモンド粒子が埋め込まれた半導体切削用のブレードを使用する）、レーザー切削、電子放出加工、研磨、フライス加工、成型、鋳造、エッチング、化学処理、または他の公知の方法等により形成される。一部の実施例では、管状部材２８は構造は、或る部分を切削及び／又は除去してスロット３０ａを形成することにより完成される。適切なマイクロマシニングの方及び他の切削方法、スロットを有する管状部材の構成及び管状部材を備えた医療器具の幾つかの例が米国特許出願公開第２００３／００６９５２２号明細書、米国特許出願公開第２００４／０１８１１７４−Ａ２号明細書、米国特許第６７６６７２０号明細書及び米国特許第６５７９２４６号明細書に開示されている。これらの内容は本願に組み込まれ、開示されたものとする。また、エッチング処理の例は米国特許第５１０６４５５号明細書に開示され、この内容は本願に組み込まれ、開示されたものとする。ガイドワイヤ１０やカテーテル１１０を製造する方法は、上記した方法、または他の方法を使用して管状部材２８にスロット３０を形成ことを含む。
【００４２】
スロット３０の配置や形状について、様々な実施例が提示される。スロット３０のうちの少なくとも幾つかは管状部材２８の長手軸線に対して同一、或いは類似した角度をなするように配置されている。図示されるように、スロット３０は管状部材２８の長手軸線と直交、或いはほぼ直交する角度をなすように配置され、さらに／または管状部材２８の長手軸線に垂直な面に配置されている。しかし、他の実施例においては、スロット３０は管状部材２８の長手軸線と直交、或いはほぼ直交しない角度をなすように配置され、さらに／または管状部材２８の長手軸線に垂直ではない面に配置されている。加えて、一方の組のスロット３０は他方の組のスロット３０とは異なる角度をなして配置されている。スロット３０の分布や形状についても、米国特許出願公開第２００４／０１８１１７４号明細書に開示されているものを含む。なお、米国特許出願公開第２００４／０１８１１７４号明細書を本願に組み込み、その内容はここに開示されたものとする。
【００４３】
スロット３０は管状部材２８の好適なトルク伝達特性を保証しつつ、管状部材２８の可撓性を増加する。スロット３０は、１個以上のリング片がビームによって連結されることによって管状部材２８に形成されるものである。そして、これらリング片とビームとは、管状部材２８にスロット３０が形成された後に、管状部材２８に残されるものである。このような、リング片が互いに接続された構造が、所望のレベルの横方向における可撓性を維持しつつ、管状部材２８のねじり剛性を比較的高いものにしている。一部の実施例においては、スロット３０は管状部材２８の外周面上で互いに重複する部分を有している。他の実施例において、スロット３０は管状部材２８の外周面上で互いに重複する部分を有することなく、所望のレベルの横方向における可撓性を付与する配列をなすように配置されている。
【００４４】
加えて、特性を得るべく、スロット３０は管状部材２８の長さ方向、又は周方向において配置されている。例えば、隣接するスロット３０、或いは１つのグループのスロット３０は管状部材２８の外周面の互いに対向する側において同様のパターンをなすように、また管状部材２８の軸線を中心に等角度をおいて、対称的に配置されてもよい。加えて、隣接するスロット３０、或いは１つのグループのスロット３０は管状部材２８の長さ方向に等間隔をおいて配置したり、密度を増減させるように配置したり、非対称的又は非規則的に配置したりすることも可能である。スロットの寸法、スロットの形状及び／又は管状部材２８の軸線に対するスロットの角度等、他の特徴も可撓性や他の特性を変化させるため
、管状部材２８の長さ方向に沿って変化させることも可能である。更に、他の実施例では管状部材２８をその一部、例えば基端部、先端部等にスロット３０を設けることなく形成したり、管状部材２８全体にわたってスロット３０を設けなくすることも可能である。
【００４５】
上記したように、１つのグループにはスロット３０は２個、３個、４個、５個、またはこれ以上も設けることが可能であり、これらスロット３０管状部材２８の軸線に沿ってほぼ同じ位置に配置されている。１つのグループ内においてスロット３０の寸法は等しい。また、別の実施例では１つのグループ内において、少なくとも幾つかのスロットは寸法が異なる（管状部材２８の周方向における長さを測定）。長さ方向において隣接する（スロット３０の）グループは同一の形状としても、異なる形状としてもよい。例えば、一部実施例において管状部材２８のスロット３０は第１のグループでは同一の寸法に形成され、第２のグループでは異なる寸法に形成されている。また、２個の互いに寸法が等しいスロット３０を有するグループでは、ビーム（スロット３０を形成した後に管状部材２８に残された部分）は管状部材２８の中心に整合する。逆に、２個の互いに寸法が異なるスロット３０を有するグループでは、ビームは管状部材２８の中心からずれることになる。一部実施例において、管状部材２８は同管状部材２８の中心に整合するスロット３０のみの有し、また別の実施例では管状部材２８の中心からずれるスロット３０のみを有し、更に別の実施例においては一方のグループのスロット３０は管状部材２８の中心に整合し、他方のグループのスロット３０は管状部材２８の中心からずれている。ずれの量はスロット３０の長さによって異なり、適切な長さとすることが可能である。
【００４６】
スロットの長さを変化させることにより、管状部材２２８に優先湾曲方向を設定しないようにすることが可能である。例えば、管状部材２２８においてスロット２３０ａと、このスロット２３０ａと軸方向において整合する他のスロットが長く切り込まれると、管状部材２２８に対して内腔２４８が偏心した状態にあっても、管状部材２８には優先湾曲方向が設定されない。この理由としては、スロット２３０ａ及び軸線方向において整合する他のスロットが管状部材２８の可撓性をスロット２３０ａの方向に偏向させることが挙げられる。本願に開示される他の管状部材に対しても、優先湾曲方向を設定しないため、同一の処理をすることが可能である。
【００４７】
異なる幾何学形状を有するスロット３０の別例について述べる。例えば、一部の実施例において、スロット３０はほぼＶ字状、ほぼＵ字状をなしたり、幅方向において１つ以上の段差を有したり、角度をなしたり、半円状をなしたり、長さ方向における終端縁を丸くしたり、終端縁に角をつけたりし、さらにはこれらの組み合わせや変更例とすることも可能である。これらの形状は、対応するような形状をなす切削具、適切な切削技術を使用し、又は他の適切な方法により形成可能である。
【００４８】
上記した構成を利用して、他の多くの構成を創作することが可能である。
なお、この開示は例示するものであり、発明の範囲を超えることなく、形状、寸法、製造工程等についての変更は可能である。無論、本発明の範囲は添付される請求の範囲に従って決定される。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
2010535587.tif 000011
【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【国際調査報告】
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