(57)【要約】無線通信システムにおいてＮ個のアンテナを有するＭＩＭＯ（多入力多出力）受信機を動作させるシステム及び方法が提供される。この方法は、送信機のＭ個のアンテナと、受信機の対応するアンテナとの間のチャネル伝達係数をそれぞれが定義するＮ個のベクトルを測定することを含む。更に、測定されたＮ個のベクトルによって生成された線形空間におけるベクトルが選択され、これらの選択されたベクトルのＭ個未満の成分の量子化された値が送信機にフィードバックされる。
2010538580.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
Ｎ個のアンテナを有する受信機を動作させる方法であって、
送信機のＭ個のアンテナと、受信機の対応するアンテナとの間のチャネル伝達係数をそれぞれが定義するＮ個のベクトルを測定するステップ、
前記測定されたＮ個のベクトルによって生成された線形空間内で或るベクトルを選択するステップ、及び
前記選択されたベクトルのＭ個未満の０でない成分の量子化された値をフィードバックとして前記送信機に供給するステップ
を備える方法。
【請求項２】
請求項１に記載の方法であって、前記選択されたベクトルは、前記測定されたベクトルの各成分が前記送信機の前記アンテナのうちの対応する１つのアンテナのチャネル伝達行列要素に対応する基底に沿って１以上のヌル成分を有する方法。
【請求項３】
請求項２に記載の方法であって、前記選択されたベクトルがＮ−１個のヌル成分を有し、Ｎは２以上である方法。
【請求項４】
請求項１に記載の方法であって、前記送信機の前記Ｍ個のアンテナからパイロット信号を受信し、前記パイロット信号を使用して前記Ｎ個のベクトルを測定するステップを備える方法。
【請求項５】
Ｎ個のアンテナを有する受信機、及び
Ｍ個のアンテナから前記受信機の前記Ｎ個のアンテナにデータを通信するように構成された、該Ｍ個のアンテナを有するＭＩＭＯ（多入力多出力）送信機
を備える通信システムであって、
前記受信機が、前記送信機がパイロット信号を送信したことに応答して、前記送信機の前記Ｍ個のアンテナと、前記受信機の対応するアンテナとの間のチャネル伝達係数をそれぞれが定義するＮ個のベクトルを測定するように構成され、前記受信機が、前記測定されたベクトルによって生成された線形空間内で或るベクトルを選択し、前記選択されたベクトルのＭ個未満の０でない成分の量子化された値を前記送信機にフィードバックするように構成されたシステム。
【請求項６】
請求項５に記載のシステムであって、前記送信機が、前記フィードバック成分に基づいて前記受信機に送信するためのデータをプリコードするように構成されるシステム。
【請求項７】
無線通信システムにおいてフィードバックを供給するための方法であって、
基地局のＭ個の送信機から、移動デバイスのＮ個の受信機においてパイロット信号を受信するステップ、
前記受信されたパイロット信号に基づいてＮ個のチャネルベクトルを計算するステップ、
Ｎ−１個のヌルエントリを有する前記Ｎ個のチャネルベクトルの線形結合を探し出すステップ、
前記線形結合の前記０でないエントリを量子化するステップ、及び
前記量子化された値を前記基地局に送信するステップ
を備える方法。
【請求項８】
請求項７に記載の方法であって、前記線形結合の０でない前記エントリを量子化するステップが、前記線形結合に対して最小の角度を有するコードベクトルをコードブックの中で探し出すステップを備える方法。
【請求項９】
請求項７に記載の方法であって、前記受信されたパイロット信号に基づいてＮ個のチャネルベクトルを計算するステップが、チャネル伝達行列を計算するステップを備える方法。
【請求項１０】
請求項９に記載の方法であって、Ｎ−１個のヌルエントリを有する前記Ｎ個のチャネルベクトルの線形結合を探し出すステップが、前記行列に対してガウスの消去法を実行して前記行列を縮小するステップを備える方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は通信システムに関する。より詳細には、本発明は複数の送信アンテナ及び複数の受信アンテナを有する無線通信システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
このセクションは読者に、後段で説明され、主張される本発明の様々な態様と関係することが可能である様々な技術態様を紹介することを意図している。この説明は、本発明の様々な態様のより良い理解を円滑にする背景情報を読者に提供することに役立つものと考えられる。従って、これらの説明は以上に鑑みて従来技術を認めるものとしてではなく読まれるべきであることを理解されたい。
【０００３】
過去数十年にわたって無線通信業界は信じ難い速度で成長してきた。無線通信の利便性及び有用性は軽視できない。実際、セルラー電話機、パーソナルデジタルアシスタント、及びノートブック・コンピュータを含む無線通信システムを使用するデバイスは、ほぼどこにでも存在するようになっている。人々はビジネス及び余暇のために一日中常にこれらのデバイスを使用している。
【０００４】
これらのデバイスの有用性及び利便性を高めようとして、無線通信業界は無線システムの容量を増加させることを絶えず追求している。無線通信システムの容量を増加させる１つの仕方は、送信機及び受信機の両方において複数のアンテナを有するようにシステムを構成することである。そのようなシステムは一般に、ＭＩＭＯ（多入力多出力）システムと呼ばれる。ＭＩＭＯシステムはプリコーディング技術を使用することによって、受信機又は送信機のいずれにおいても単独のアンテナしか実装しないシステムと比べてより大きい容量を実現することができる。プリコーディング技術は送信機によって送信されるパイロットビームのチャネル伝達行列の測定を使用して、異なる受信機アンテナ間の干渉を低減又は解消する。これらの測定は基地局にフィードバックされ、一般にこれらの測定によって与えられるチャネルベクトルについての情報はシステム全体のスループットの劇的な増加を可能にする。
【０００５】
各移動デバイスが、ノルム１の２Ｂ個の複素Ｍタプルから成る量子化コードブックＣを使用することが提案されており、但し、Ｂは基地局にフィードバックとして送られるビットの数を表し、Ｍは基地局トランシーバの数を表す。数学的に述べると、以下の通りである。即ち、
【０００６】
【数１】
2010538580.tif 000003
従って、各移動デバイスは、以下のステップを実行する。即ち、
１）チャネルベクトルｈ１，．．．，ｈＮ∈ＣＭの範囲にわたるベクトル空間Ｑを定義し、但し、Ｎは移動体におけるトランシーバの数であり、即ち、
Ｑ＝スパン（ｈ１，．．．，ｈＮ）＝｛ａ１ｈ１＋．．．＋ａＮｈＮ：ａ１，．．．，ａＮ∈Ｃ｝                                                                    （２）
２）コードベクトルとＱの間で最小の角度を有するコードベクトルｃｒ∈Ｃを探し出し、即ち、以下、
【０００７】
【数２】
2010538580.tif 000004
を探し出し、
３）基地局に指標ｒを送信する。
無線通信デバイスにおける全ての移動デバイスからフィードバック情報、指標ｒを受信した後、基地局はこれらの移動デバイスに情報をブロードキャストするためにプリコーディング技術を使用する。例えば、IEEE TRANS. INFORM. THEORY、vol. 49、1691〜1706ページ、2003年7月において発表されたG. Caire及びS. Shamaiによる「On the Achievable Throughput of a Multiantenna Gaussian Broadcast Channel」、及びhttp://ieeexplore.ieee.org/xpl/RecentCon.jsp?pnumber=4035458において入手可能な、Jindal, N、「A Feedback Reduction Technique for MIMO Broadcast Channels」、INFORMATION THEORY、2006 IEEE INTERNATIONAL SYMPOSIUM、2699〜2703ページ、2006年7月において開示されるようなゼロ強制プリコーディング技術が使用されることが可能である。前述した論文の両方が参照により本明細書に組み込まれている。
【０００８】
残念ながら、前述のアルゴリズムのステップ２の力ずくの実施は高いレベルの複雑さを有し、計算的に負担が大きい。例えば、２０ビットが基地局に送り返される場合、即ち、Ｂ＝２０である場合、Ｃは法外に多過ぎるノルム１の２２０個のＭタプルとなり、ステップ２は複雑になり過ぎる。ステップ２の高い複雑度の理由は部分空間Ｑが多次元であることである。チャネルベクトルｈ１，．．．，ｈＮはランダムベクトルであり、従って、Ｑの次元はランダムな数である。通常、Ｑの次元は移動デバイスの受信機の数を表すＮと等しい。コードブックＣのコードベクトルの中で、ベクトルと多次元空間Ｑの間で最小の角度を有するコードベクトルを探し出すように探索するための高速なアルゴリズムは存在しない。このため、現在の技術を使用すると、これらの測定は受信機において大量のハードウェア及び／又はソフトウェアを要求する可能性があり、かつ／又は受信機において大量の処理時間を要求する可能性がある。しかし、限られた量の時間及びリソースだけしか受信機からのいずれのフィードバック伝送にも利用可能でない。具体的には、移動デバイスは基地局に数ビットを送り返す時間しか有さない。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００９】
【非特許文献１】G. Caire及びS. Shamai、「On the Achievable Throughput of a Multiantenna Gaussian Broadcast Channel」、IEEE TRANS. INFORM. THEORY、vol. 49、1691〜1706ページ、2003年7月
【非特許文献２】Jindal, N、「A Feedback Reduction Technique for MIMO Broadcast Channels」、INFORMATION THEORY、2006 IEEE INTERNATIONAL SYMPOSIUM、2699〜2703ページ、2006年7月
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【００１０】
いくつかの態様が、後段で説明される開示の実施形態と範囲が相応している。これらの態様は本発明がとる可能性があるいくつかの態様の簡単な説明を読者に提供するために提示されているに過ぎないということ、及びこれらの態様は本発明の範囲を限定することを意図していないということを理解されたい。実際、本発明は後段で説明されない可能性がある様々な態様を包含することが可能である。
【００１１】
本発明の例示的な実施形態によれば、ＭＩＭＯシステムにおいてＮ個のアンテナを有する受信機を動作させる方法が提供される。この方法は送信機のＭ個のアンテナと受信機の対応するアンテナとの間のチャネル伝達係数をそれぞれが定義するＮ個のベクトルを測定することを含む。測定されたＮ個のベクトルによって生成された線形空間におけるベクトルが選択され、これらの選択されたベクトルのＭ個未満の成分の量子化された値が送信機にフィードバックされる。
【００１２】
代替の実施形態によれば、通信システムが提供される。この通信システムはＮ個のアンテナを有する受信機及びＭ個のアンテナを有するＭＩＭＯ（多入力多出力）送信機を含む。送信機はこれらＭ個のアンテナから受信機のＮ個のアンテナにデータを通信するように構成される。受信機は送信機がパイロット信号を送信したことに応答して、送信機のＭ個のアンテナと、受信機の対応するアンテナとの間のチャネル伝達係数をそれぞれが定義するＮ個のベクトルを測定するように構成される。更に、受信機はこれらの測定されたベクトルによって生成された線形空間におけるベクトルを選択し、これらの選択されたベクトルのＭ個未満の成分の量子化された値を送信機にフィードバックするように構成される。
【００１３】
本発明の利点は、以下の詳細な説明を読み、図面を参照することで明白となり得る。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の例示的な実施形態による例示的な無線通信システムを示す図である。
【図２】複数のアンテナを有する基地局及び複数のアンテナを有する複数の無線デバイスを示す図である。
【図３】ＭＩＭＯシステムにおいてフィードバックを供給するための技術を示す流れ図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
本発明の１以上の特定の実施態様が後段で説明される。これらの実施形態の簡明な説明を提供するため、実際の実施態様の全ての特徴は本明細書で説明されない。いずれのそのような実際の実施態様の開発においても、工学プロジェクト又は設計プロジェクトの場合と同様に、実施態様ごとに異なる可能性があるシステム関連の制約、及びビジネス関連の制約を順守することなどの、開発者の特定の目標を実現する多数の実施態様固有の決定が行われるべきであることを認識されたい。更に、そのような開発の取り組みは複雑であり、時間がかかる可能性があるが、それでも本開示を利用する当業者には、設計、製作、及び製造の定常的な業務であることを認識されたい。
【００１６】
本技術によれば、ＭＩＭＯ（多入力多出力）無線通信システムにおいて送信機にチャネルベクトル測定をフィードバックとして効率的に供給するためのシステム及び方法が提供される。具体的には、Ｎ個の受信アンテナを有する受信機を動作させ、この受信機の各アンテナに関するＭ次元チャネル伝達ベクトルを特定するための方法が提供され、但し、Ｍはこの受信機と通信することができる送信機のアンテナの数である。チャネル伝達ベクトルのセットは線形ベクトル空間を定義する。この線形ベクトル空間の中で或るベクトルが探し出され、このベクトルの（Ｍ−［Ｎ−１］）個の成分が量子化されて、送信機にフィードバックとして供給される。送信機は、送信機によって受信機の異なるアンテナに送信されるデータ間の干渉を低減するようにこれらのフィードバック成分を使用して、ＭＩＭＯ伝送をプリコードすることが可能である。代替の実施形態では、受信機は単純であり、かつ／又はチャネル伝達行列を測定する選択されたベクトルの成分を迅速にフィードバックすることができる。
【００１７】
次に図面に注目して、図１を最初に参照すると、例示的な無線通信システムが示され、全体的に符号１０によって参照される。通常の大都市圏などのいずれの所与のセルラー市場においても、無線通信システム１０のようなセルラーネットワークは１以上の基地局１２を含むことが可能である。基地局１２は無線通信チャネル２０ａ〜２０ｅを介して複数の無線ユニット１８ａ〜１８ｅと通信することができる。
【００１８】
基地局１２は任意の適切な形態をとることができる。例えば、基地局１２はＲＦ（無線周波数）システム１４、及びベースバンドシステム１６を含むことが可能である。ＲＦシステム１４は通常、無線通信チャネル２０ａ〜２０ｅを介して移動デバイス１８ａ〜１８ｅと通信するアンテナ及びトランシーバ（ときとして、基地局無線機と呼ばれる）を含む。移動デバイス１８ａ〜１８ｅはポータブルセルラー電話機１８ａ及び１８ｅ、無線モデムを有するコンピュータシステム１８ｂ、建造物内のセルラー電話機１８ｃ、ならびに／あるいは移動セルラー電話機及び／又はナビゲーションシステムを有する車両１８ｄなどの音声、ビデオ、及び／又はデータを通信することができる任意の適切な通信デバイスであることが可能である。
【００１９】
一方、ベースバンドシステム１６は通常、ＲＦシステム１４と無線ネットワークコントローラ１７の間の通信を扱うプロセッサを含む。基地局１２は通常、無線ネットワークコントローラ１７を介してＰＳＴＮ（公衆交換電話網）２２に結合される。通常の無線通信システム１０は、全ての無線電話呼の大部分がＰＳＴＮ２２を通過するためにＰＳＴＮ２２への接続を含む。ＰＳＴＮ２２は接続のルーティング、統制交換機能、呼処理、データインタフェース、追跡、ページング、呼ハンドオフ、料金請求、及びユーザデータの格納などのいくつかの機能を実行する更なるスイッチ及び機器を含むことが可能である。
【００２０】
基地局１２におけるＲＦシステム１４は分散システムであっても集中システムであってもよい。ＲＦシステム１４内で、各トランシーバはＲＦサブシステム（図示せず）を形成するようにアンテナに結合されることが可能である。集中ＲＦシステム１４において、ＲＦサブシステムはベースバンドシステム１６と同一の場所に配置されることが可能である。ＲＦシステム１４及びベースバンドシステム１６は、例えば、標準のより対線、光ファイバ、銅線、又は他の適切な手段を含むことが可能なネットワーク（図示せず）を介して一緒に結合されることが可能である。分散ＲＦシステム１４において、ＲＦサブシステムはベースバンドシステム１６とは離れた複数の場所に配置されることが可能である。ベースバンドシステム１６は、前述したＣＤＭＡなどの無線サービスを提供するようにネットワークを介してＲＦサブシステムに接続されることが可能である。
【００２１】
ＲＦシステム１４が集中型であるか分散型であるかにかかわらず、ベースバンドシステム１６はＲＦシステム１４によって供給される無線通信チャネル２０ａ〜２０ｅへの電力を管理することができる。ベースバンドシステム１６は基地局１２に関する呼処理を管理するため、ベースバンドシステム１６は基地局１２に供給される限られた量の電力の制御を維持するように伝送に電力を割り当てることができ、かつ／又は伝送に割り当てられた電力を管理することができる。ベースバンドシステム１６は、移動デバイス１８ａ〜１８ｅに関するサービスレベルを維持するように無線ユニット１８ａ〜１８ｅへの伝送に供給される電力を管理する。このため、ベースバンドシステム１６は規定されたサービスレベルを維持する電力割り当て、又は他の移動デバイス１８ａ〜１８ｅに至る更なる通信チャネル２０ａ〜２０ｅの追加を管理する。
【００２２】
また、ベースバンドシステム１６はＴＤＭＡ、ＦＤＭＡ、ＣＤＭＡ、及びＧＳＭなどの様々な異なる技術に関する通信リンクを管理する。具体的には、ＣＤＭＡの場合、基地局１２は同一の量の周波数スペクトル内でより大きい容量を提供する３Ｇ標準であるＣＤＭＡ２０００サービスを提供することができる。ＣＤＭＡ２０００はＣＤＭＡ２０００  １ｘという第１段階、及びＣＤＭＡ２０００  １ｘＥＶＤＶ（ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ  ｄａｔａ  ａｎｄ  ｖｏｉｃｅ）及びＣＤＭＡ２０００  １ｘＥＶＤＯ（１ｘ  ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ  ｄａｔａ  ｏｎｌｙ）という第２段階を含む異なる段階を含む。第２段階はＣＤＭＡ２０００  １ｘという第１段階と後方互換性がある。このため、１ｘレガシーチャネルを含むことが可能なＣＤＭＡ２０００  １ｘ、及び／又はＥＶＤＯ高速データチャネルを含むことが可能なＣＤＭＡ２０００  １ｘＥＶＤＶを介してサービスを提供するように、様々なハードウェアデバイス及びソフトウェアプログラムが基地局１２において利用されることが可能である。
【００２３】
基地局１２又はＲＦシステム１４には、ＣＤＭＡ２０００などの或る特定の無線サービスに割り当てられた無線周波数スペクトルの一部分から通信チャネル２０ａ〜２０ｅのセットが割り当てられることが可能である。通信チャネル２０ａ〜２０ｅは順方向チャネル及び逆方向チャネルを含むことが可能である。順方向チャネルは基地局１２から移動デバイス１８ａ〜１８ｅに至る信号パスである。例えば、ＲＦサブシステム１４がＣＤＭＡ２０００を利用する場合、順方向チャネルは移動デバイス１８ａ〜１８ｅにパイロットチャネル上で伝送される１以上のコードチャネルを含むことが可能である。順方向チャネルはユーザトラフィック及びシグナリングトラフィックを通信するように基地局１２によって生成されることが可能である。逆方向チャネルは移動デバイス１８ａ〜１８ｅから基地局１２に至る信号パスであることが可能である。例えば、システムがＣＤＭＡを利用する場合、逆方向チャネルは１以上のコードチャネルを含むことも可能である。逆方向チャネルは移動デバイス１８ａ〜１８ｅから基地局１２にデータトラフィック及びシグナリングトラフィックを通信するのに利用されることが可能である。これらの順方向チャネル及び逆方向チャネルの使用を介して基地局１２と移動デバイス１８ａ〜１８ｅは互いに通信する。
【００２４】
前述した通り、ＭＩＭＯ（多入力多出力）無線通信システムを動作させることは、受信機アンテナ間の干渉を効率的に低減すること、又は解消することによって無線システムの容量を増加させることが可能である。図２を参照すると、図１の基地局１２及び移動デバイス１８ａ〜１８ｅが複数のアンテナを有するものとして図示されるＭＩＭＯシステム６０が示されている。図２は基地局１２における３つの送信アンテナ６２、及び各移動デバイス１８ａ〜１８ｅにおける２つのアンテナ６４を示すものの、任意の数のアンテナが存在することが可能であり、各移動デバイス１８ａ〜１８ｅはＮ個の受信アンテナを備えるものと想定され、基地局１２はＭ個の送信アンテナを備えるものと想定される。基地局１２は送信アンテナ６２を使用して情報を移動デバイス１８ａ〜１８ｅに送信する。更に、異なる移動デバイスは、移動デバイス１８ａ〜１８ｅに関して不等式Ｍ＞Ｎが成立したままである限り、異なる数のアンテナを有することが可能である。
【００２５】
最初、基地局１２と移動デバイス１８ａ〜１８ｅの間の通信中、基地局１２は移動デバイス１８ａ〜１８ｅにパイロット信号を送る。これらのパイロット信号は移動デバイス１８ａ〜１８ｅに既に知られており、移動デバイス１８ａ〜１８ｅが移動デバイス１８ａ〜１８ｅのチャネルベクトルを知ることを可能にする。具体的には、１≦ｉ≦Ｍである、第ｉ番の送信アンテナ６２から、移動デバイスの、１≦ｊ≦Ｎである、第ｊ番の受信アンテナ６４に着信する信号にチャネル係数ｈｉ，ｊが掛けられる。チャネル係数ｈｉ，ｊ，．．．，ｈＭ，ｊは第ｊ番のチャネルベクトルｈｊ、即ち、ｈｊ＝（ｈｉ，ｊ，．．．，ｈＭ，ｊ）を形成する。チャネルベクトルについての完全な情報、又は部分的な情報が基地局１２において知られている場合、システム全体６０のスループットの劇的な増加が実現されることが可能である。
【００２６】
ＭＩＭＯシステム６０における各移動デバイス１８ａ〜１８ｅには、基地局１２へのフィードバックチャネル６６が与えられる。フィードバックチャネル６６は各移動デバイス１８ａ〜１８ｅのチャネルベクトルについての情報を基地局１２に伝えるのに使用されることが可能である。しかし、前述した通り、このフィードバックを供給するための時間及び計算パワーなどのリソースは限られている。
【００２７】
これを解決するのに、図３の流れ図８０に示される通り、チャネル伝達ベクトルによって定義された線形空間上で或るベクトルが探し出され、（Ｍ−［Ｎ−１］）個の成分が量子化されてフィードバックとして供給される。最初、ブロック８２で示される通り、基地局１２が移動デバイス１８ａ〜１８ｅにパイロット信号を送信する。具体的には、これらのパイロット信号は基地局１２における複数の送信アンテナから、移動デバイス１８ａ〜１８ｅにおける複数の受信アンテナに送信される。移動デバイス１８ａ〜１８ｅはブロック８４で示される通り、チャネルベクトルを計算し、チャネル伝達行列を形成する。チャネル伝達行列は以下の通り形成されることが可能である。即ち、
【００２８】
【数３】
2010538580.tif 000005
ブロック８６で示される通り、次にガウスの消去法を使用して、行列が以下の形態に縮小されることが可能である。即ち、
【００２９】
【数４】
2010538580.tif 000006
ブロック８８で示される通り、この縮小された行列Ｈ’の最後の行を使用して、ベクトルｈが形成されることが可能である。このことは、Ｎ−１個のヌル座標を有し、ベクトル部分空間Ｑに属するチャネルベクトルの線形結合をもたらす。具体的には、この線形結合は、
ベクトルｈ＝（０，０，．．．．．．，０，ｈ’Ｍ−Ｎ＋１，Ｎ，．．．，ｈ’Ｍ，Ｎ）                                                                              （６）
によって表される。
【００３０】
その後、ブロック９０に示される通り、ベクトルｈに対して最小の角度を有するコードベクトルｃｒを探し出すアルゴリズムを使用することが可能である。これはベクトルｈの０でないエントリの量子化である。この量子化を実行するのに、アルゴリズムはコードベクトルｃｒを探し出すようにコードブックＣを探索する。コードベクトルと所与のベクトルｈの間で最小の距離を有するコードベクトルを探し出すようにコードブックＣのコードベクトルの中で探索するための、周知の多くの高速で簡単なアルゴリズムが存在する。コードベクトルｃｒはｈに対して小さい角度を有するので、このことはコードベクトルｃｒがベクトル部分空間Ｑに対しても小さい角度を有することを意味する。更に、ベクトルｈはベクトル部分空間Ｑ内にあるので、ベクトル部分空間Ｑはこの計算においてもはや必要ない。
【００３１】
コードベクトルｃｒが探し出されると、ブロック９２で示される通り、コードベクトルｃｒの指標ｒがフィードバック信号として基地局１２に送信されることが可能である。基地局１２はコードブックＣのコピーを有することが可能であり、このため、コードベクトルｃｒを使用してチャネルベクトル測定を特定することができる。基地局１２はこのチャネルベクトル測定を使用して、無線通信システムの効率を高めるように伝送をプリコードする。具体的には、基地局１２は受信機における干渉を低減するように伝送をプリコードすることができる。
【００３２】
前述の方法は、代替の方法と比べて、より少ない時間、及びより少ない計算パワーしか必要としない。このことは、１つには、ベクトル部分空間Ｑが計算において使用されないという事実による。更に、ベクトルｈにおける０でないエントリだけしかコードベクトルｃｒを探し出すのに使用されない。ベクトルｈのエントリの数が少ないほど、ベクトルｈはコードブックＣからのコードベクトルｃｒによってより良く近似されることが可能である。例えば、ベクトルｈがｈ＝（ｈ１，ｈ２，．．．，ｈ１０００）の通り、１０００タプルである、つまり、１０００のエントリを有する場合、ベクトルｈは２２０個のコードベクトルを有するコードブックＣのいずれのベクトルによっても正確には近似され得ない。代替として、ｈが３タプル、（ｈ１，ｈ２，ｈ３）に過ぎない場合、ｈは無視できるほどの誤差だけでＣからのコードベクトルによって近似されることが可能である。ステップ３で、最初のＮ−１個のエントリが０であり、（Ｍ−［Ｎ−１］）タプルをもたらすベクトルｈが獲得される。従って、ｈのエントリの数のこの低減は小さい量子化誤差でｈの近似を可能にする。
【００３３】
移動デバイス１８ａ〜１８ｅのそれぞれは、一般にソフトウェアプログラミングの制御下にある、移動デバイス１８ａ〜１８ｅの機能を制御するプロセッサ６８ａ〜ｅを含む。メモリ７０ａ〜ｅがソフトウェアプログラムを格納し、ソフトウェアプログラムの実行を円滑にするようにプロセッサ６８ａ〜ｅに結合される。メモリ７０ａ〜ｅはＤＲＡＭ（ダイナミックランダムアクセスメモリ）、ＳＲＡＭ（スタティックランダムアクセスメモリ）、ＲＯＭ（読み取り専用メモリ）、ＣＤ−ＲＯＭ、又は他のストレージデバイスを含むことが可能である。このため、メモリ７０ａ〜ｅはプロセッサ６８ａ〜ｅによって移動デバイスとの通信チャネル、及び基地局１２におけるアンテナと関係することが可能なデータを格納するのに利用されることが可能である。このデータは信号エネルギー情報、及び通信チャネル２０ａ〜２０ｅと関係するアンテナ情報を含むことが可能である。このため、本明細書で説明される技術は、移動デバイス１８ａ〜１８ｅが基地局１２にフィードバックを供給することを可能にするようにソフトウェア及び／又はハードウェアで実施されることが可能である。
【００３４】
本発明は様々な変形形態、及び代替の形態が可能となるが、特定の実施形態が図面において例として示され、本明細書で詳細に説明されてきた。しかし、本発明は、開示されるそれらの特定の形態に限定されることは意図されていないことを理解されたい。むしろ、本発明は添付の特許請求の範囲によって規定される本発明の趣旨及び範囲に含まれる全ての変形形態、均等形態、及び代替形態に及ぶものとされる。
【図１】
2010538580.tif 000007
【図２】
2010538580.tif 000008
【図３】
2010538580.tif 000009
【国際調査報告】
2010538580.tif 000010
2010538580.tif 000011