(57)【要約】  ＯＦＤＭテレコミュニケーション・システムは送信機と受信機を含んでいる。受信機は、周波数領域のＯＦＤＭシンボルにおいて搬送波間干渉（ＩＣＩ）を低減するように構成されたキャンセラを含んでいる。
2010515403.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
周波数領域のＯＦＤＭシンボルにおける搬送波間干渉（ＩＣＩ）を低減するように構成されたキャンセラ、
を具備する受信機。
【請求項２】
請求項１の受信機であって、ここにおいて、前記ＯＦＤＭシンボルは複数個の副搬送波を含み、ここにおいて、前記キャンセラは、さらに、１またはそれより多くの前記副搬送波について反復工程を行なうことにより、ＩＣＩを低減するように構成されている。
【請求項３】
請求項２の受信機であって、ここにおいて、前記副搬送波は、中間帯域および２つの端の帯域をもつスペクトル上に分配され、ここにおいて、１つまたはそれより多くの前記副搬送波は、前記端の帯域における前記副搬送波に限定される。
【請求項４】
請求項３の受信機であって、ここにおいて、１つまたはそれより多くの前記副帯域は、前記端の帯域におけるゼロでないシンボルを運ぶ全ての前記副搬送波を含んでいる。
【請求項５】
請求項４の受信機であって、ここにおいて、前記キャンセラは、さらに、前記端の帯域の各々における前記副搬送波の数を決定するように構成されている。
【請求項６】
請求項２の受信機であって、ここにおいて、前記キャンセラはさらに、１つまたはそれより多くの以上の前記副搬送波の各々上での反復の数を決定するように構成されている。
【請求項７】
請求項２の受信機であって、ここにおいて、前記キャンセラは、さらに、Ｒ’を１つまたはそれより多くの各々の前記副搬送波により運ばれたシンボルに初期化し、Ｒ’の関数として値を計算し、そして、Ｒ’を前記値に設定することにより、反復工程を行うように構成されている。
【請求項８】
請求項７の受信機であって、ここにおいて、前記キャンセラはさらに、次の式を用いて値を計算するように構成されている：  Ｙ−ηΨΩＲ’。
【請求項９】
請求項１の受信機であって、前記ＯＦＤＭシンボルを前記時間領域から周波数領域に変換するように構成されたＦＦＴをさらに具備する。
【請求項１０】
請求項９の受信機であって、ここにおいて、前記ＯＦＤＭシンボルは、無線通信路上で受信され、そして前記受信機は、前記キャンセラからの前記ＯＦＤＭシンボル出力および前記無線通信路のインパルス応答の評価からデータを回復するように構成されたプロセッサをさらに具備する。
【請求項１１】
請求項１の受信機であって、ここにおいて、前記ＩＣＩが、ＯＦＤＭシンボルのサンプリング・クロック誤差により引き起こされる。
【請求項１２】
周波数領域のＯＦＤＭシンボルを受信する手段と、
前記周波数領域の前記ＯＦＤＭシンボルにおけるＩＣＩを低減する手段、
を具備する搬送波間干渉（ＩＣＩ）キャンセラ。
【請求項１３】
請求項１２記載のＩＣＩキャンセラであって、ここにおいて、前記ＯＦＤＭシンボルは、複数の副搬送波を含み、ここにおいて、前記ＩＣＩを低減するための手段は、１つまたはそれより多くの前記副搬送波における反復工程を行なうように構成される。
【請求項１４】
請求項１３記載のＩＣＩキャンセラであって、ここにおいて、前記副搬送波は中間帯域および２つの端の帯域を有するスペクトル上に分配され、ここにおいて、１つまたはそれより多くの前記副搬送波は、前記端の帯域の前記副搬送波に限定される。
【請求項１５】
請求項１４記載のＩＣＩキャンセラであって、ここにおいて、１つまたはそれより多くの前記副帯域は、前記端の帯域のゼロではないシンボルを運ぶ副搬送波の全てを含む。
【請求項１６】
請求項１５記載のＩＣＩキャンセラであって、前記端の帯域の各々の前記副搬送波の数を決定する手段をさらに具備する。
【請求項１７】
請求項１３記載のＩＣＩキャンセラであって、１つまたはそれより多くの前記副搬送波の各々について行われる反復の回数を決定する手段をさらに具備する。
【請求項１８】
請求項１３記載のＩＣＩキャンセラであって、ここにおいて、前記ＩＣＩを低減するための手段は、さらに、Ｒ’を１つまたはそれより多くの各々の副搬送波により運ばれた前記シンボルに初期化し、Ｒ’の関数として値を計算し、そして、Ｒ’をこの値を設定することにより、反復工程を行うように構成されている。
【請求項１９】
請求項１８記載のＩＣＩキャンセラであって、ここにおいて、前記ＩＣＩを低減するための手段は、さらに、次の式を用いて前記値を計算するように構成されている：  Ｙ−ηΨΩＲ’。
【請求項２０】
請求項１２記載のＩＣＩキャンセラであって、ここにおいて、前記ＩＣＩは、前記ＯＦＤＭシンボルのサンプリング・クロック誤差により引き起こされる。
【請求項２１】
周波数領域のＯＦＤＭシンボルを受信することと、
前記周波数領域の前記ＯＦＤＭシンボルにおいて搬送波間干渉（ＩＣＩ）を低減すること、
を含む、通信を受信する方法。
【請求項２２】
請求項２１の方法であって、ここにおいて、前記ＯＦＤＭシンボルは、複数の副搬送波を含み、ここにおいて、前記ＩＣＩの低減は、１つまたはそれより多くの前記副搬送波について反復工程を行うことを含んでいる。
【請求項２３】
請求項２２の方法であって、ここにおいて、前記副搬送波は、中間帯域および２つの端の帯域を有するスペクトル上に分配され、ここにおいて、１つまたはそれより多くの前記副搬送波は、前記端の帯域の前記副搬送波に限定される。
【請求項２４】
請求項２３の方法であって、ここにおいて、１つまたはそれより多くの前記副帯域は、前記端の帯域のゼロではないシンボルを運ぶ前記副搬送波の全てを含む。
【請求項２５】
請求項２４の方法であって、前記端の帯域の各々の前記副搬送波の数を決定することをさらに含む。
【請求項２６】
請求項２２の方法であって、１つまたはそれより多くの前記副搬送波の各々について行われる反復の回数を決定することをさらに含む。
【請求項２７】
請求項２２の方法、ここにおいて、前記ＩＣＩを低減する反復工程は、さらに、Ｒ’を、１つまたはそれより多くの各々の前記副搬送波により運ばれた前記シンボルに初期化し、Ｒ’の関数として値を計算し、そして、Ｒ’を前記値に設定することを含む。
【請求項２８】
請求項２７の方法であって、ここにおいて、前記ＩＣＩを低減するための反復工程は、さらに、次の式を用いて値を計算することを含む：  Ｙ−ηΨΩＲ’。
【請求項２９】
請求項２１の方法であって、ここにおいて、前記ＩＣＩは、ＯＦＤＭシンボルのサンプリング・クロック誤差により引き起こされる。
【請求項３０】
プロセッサが搬送波間干渉（ＩＣＩ）をキャンセルするための１セットの命令を含んでいるコンピュータ可読媒体であって、前記命令は、
周波数領域のＯＦＤＭシンボルを受信するためのコードと、
前記周波数領域の前記ＯＦＤＭシンボルにおけるＩＣＩを低減するためのコード、
を含んでいる、コンピュータ可読媒体。
【請求項３１】
請求項３０のコンピュータ可読媒体であって、ここにおいて、前記ＯＦＤＭシンボルは、複数の副搬送波を含み、ここにおいて、前記ＩＣＩを低減するためのコードは、１つまたはそれより多くの前記副搬送波において反復工程を行う。
【請求項３２】
請求項３１のコンピュータ可読媒体であって、ここにおいて、前記ＩＣＩを低減するためのコードは、Ｒ’を１つまたはそれより多くの各々の前記副搬送波により運ばれたシンボルに初期化し、次の式を使用して値を計算し：Ｙ−ηΨΩＲ’、そして、Ｒ’を前記値に設定する。
【請求項３３】
周波数領域のＯＦＤＭシンボルを受信するためのコードと、
前記周波数領域の前記ＯＦＤＭシンボルにおいてＩＣＩを低減するためのコード、
を含むコンピュータ可読媒体、
を含む、コンピュータ・プログラムプロダクト。
【請求項３４】
請求項３３のコンピュータ・プログラムプロダクトであって、ここにおいて、前記ＯＦＤＭシンボルは、複数の副搬送波を含み、ここにおいて、ＩＣＩを低減させるためのコードは、１またはそれより多くの前記副搬送波において反復工程を行う。
【請求項３５】
請求項３４のコンピュータ・プログラムプロダクトであって、ここにおいて、前記ＩＣＩを低減するためのコードは、Ｒ’を１つまたはそれより多くの各々の前記副搬送波により運ばれたシンボルに初期化し、次の式を使用して値を計算し：Ｙ−ηΨΩＲ’、そして、Ｒ’を前記値に設定する。
【発明の詳細な説明】
【背景】
【０００１】
分野
この開示は、一般に、テレコミュニケーションに関係するもので、特に、ＯＦＤＭシステムの搬送波間干渉（inter-carrier interference：ＩＣＩ）を低減するための様々な概念に関するものである。
【０００２】
背景
最近、マルチキャリア通信システムに注目が集まってきている。その一例は、直交周波数分割多重（ＯＦＤＭ）技術を使用した通信システムである。ＯＦＤＭは、複数の副搬送波へ有効にシステム全体の帯域幅を分割する、マルチキャリア変調方式である。データは、副搬送波の位相、振幅または両方の調節により、各副搬送波上に変調される。一般的には、４位相偏移変調（ＱＰＳＫ）あるいは直交振幅変調（ＱＡＭ）が使用されるが、他の変調方式を使用することができる。これらの副搬送波は、直交性を提供するために正確な周波数で別々に間隔を置かれ、それによって、副搬送波間の漏話（crosstalk）を除去する。これにより、周波数分割多重（ＦＤＭ）システムで一般的に要求される、各サブチャンネルの個別のフィルタが必要なくなり、送信機と受信機の両方の複雑さが低減される。それよりも、広帯域の低価格コミュニケーションの理想を実現する高速フーリエ変換（ＦＦＴ）アルゴリズムを使用する、効率的な変調および復調技術を利用することができる。今日、ＯＦＤＭは、クァルコムのＭｅｄｉａＦＬＯ、ＩＥＥＥ８０２．１１ａ，８０２．１１ｇ、８０２．１６（Ｗｉ−Ｍａｘ）、ＩＥＥＥ８０２．２０（モバイル広帯域無線アクセス）等の無線ローカルエリア・ネットワーク（ＷＬＡＮ）、超広帯域（Ultra wideband：ＵＷＢ）システムやその他を含む多くの通信システムにおいて使用されている。
【０００３】
ＯＦＤＭは、受信機における復調副搬送波と対応する、送信副搬送波に強く依存する。受信機のマスタクロック周波数における誤差は、復調副搬送波の間隔を送信副搬送波の間隔と異ならせ、この結果、直交性の損失を招き、搬送波間干渉（inter-carrier interference：ＩＣＩ）を生じさせることになる。マルチキャリア通信システムのＩＣＩを低減するために様々な解決策が過去に提案された。これらの解決策は、一般に自動周波数制御（ＡＦＣ）ループを駆動するか又はいくつかの種類のデジタル再サンプリング・プロセスを行い、受信信号から誤差信号を引き出すための複雑な技術を含んでいる。従って、マルチキャリア通信システムでＩＣＩを低減するためのより効率的な手段のための技術について、ニーズが存在している。
【発明の概要】
【０００４】
受信機の一実施態様が示される。受信機は、周波数領域のＯＦＤＭシンボルにおける搬送波間干渉（ＩＣＩ）を低減するように構成されたキャンセラを含んでいる。
【０００５】
搬送波間干渉（ＩＣＩ）キャンセラの一実施態様が示される。ＩＣＩのキャンセラは、周波数領域のＯＦＤＭシンボルを受信する手段と、周波数領域のＯＦＤＭシンボルにおけるＩＣＩを低減する手段を含む。
【０００６】
受信方法の一実施形態が示される。方法は周波数領域のＯＦＤＭシンボルを受信し、周波数領域のＯＦＤＭシンボルにおける搬送波間干渉（ＩＣＩ）を低減することを含んでいる。
【０００７】
コンピュータ読取り可能な媒体の一実施形態が示される。コンピュータ読取り可能な媒体は、プロセッサが搬送波間干渉（ＩＣＩ）をキャンセルするための１セットの命令を含んでいる。その命令は、周波数領域のＯＦＤＭシンボルを受信するためのコードと、周波数領域のＯＦＤＭシンボルにおいてＩＣＩを低減するためのコードを含んでいる。
【０００８】
コンピュータ・プログラムプロダクトの一実施形態が示される。コンピュータ・プログラムプロダクトは、コンピュータ読取可能な媒体を含んでいる。コンピュータ読取可能な媒体は、周波数領域のＯＦＤＭシンボルを受信するためのコードと、周波数領域のＯＦＤＭシンボルにおけるＩＣＩを低減するためのコードを含でいる。
【０００９】
無線通信システムの種々の実施形態は、添付の図面において、限定ではなく、例として示されている。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】マルチキャリア・テレコミュニケーション・システムにおける送信機のハイレベル・ブロック図である。
【図２】マルチキャリア・テレコミュニケーション・システムにおける受信機のハイレベル・ブロック図である。
【図３】搬送波間干渉（ＩＣＩ）をキャンセルするために反復工程を用いたアルゴリズムの例を説明するフローダイアグラムである。
【図４】ＩＣＩキャンセラの機能ブロック図である。
【詳細な説明】
【００１１】
添付図面に関連して下に述べられた詳細な説明は、発明の様々な構成の説明として意図されるもので、発明が実施されてもよいただ一つの構成を表わすようには意図されていない。詳細な説明は、発明の完全な理解を提供する目的のために、特定の詳細を含んでいる。しかしながら、発明がこれらの特定の詳細がなくとも、発明を実施できることは、当業者にとって明白であるだろう。いくつかの例においては、周知の構造およびコンポーネントは発明の概念を不明瞭にしないようにするためにブロック図の形で示される。
【００１２】
図１および図２は、マルチキャリア・テレコミュニケーション・システムの送信機１０２及び受信機１０４のハイレベル・ブロック図である。送信機１０２は基地局の一部であってもよく、受信機１０４はアクセス・ターミナルの一部であってもよい。反対に、送信機１０２はアクセス・ターミナルの一部であってもよい。また、受信機１０４は基地局の一部であってもよい。アクセス・ターミナルは、携帯電話、携帯情報端末（ＰＤＡ）、パソコンまたはラップトップコンピュータ、テレビジョン受信機、ゲーム機、カメラ、ＭＰ３プレーヤー、あるいは、任意の無線通信が可能なビデオ、オーディオ、またはデータ機器のような、任意の固定または移動可能な無線機器である。基地局は、その地理的な領域において１つ以上のアクセス・ターミナルを取り扱う固定または移動可能なトランシーバであり得る。基地局は、マルチメディア放送を提供し、アクセス・ターミナルが互いに通信することができるようにし、または、有線パケット方式または回線交換方式のネットワークへのゲートウェイとして仕えるように、使用され得る。
【００１３】
図１に関して、送信（ＴＸ）データプロセッサ１０６は、データをデータシンボルのストリームへと処理（例えば、エンコード、インターリーブ、シンボルのマッピング）を行う。ここに使用されるように、「データシンボル」はデータの変調シンボルであり、また、「変調シンボル」は、（例えばＰＳＫまたはＱＡＭのための）信号のコンステレーション（constellation）の点に関する複素数値である。
【００１４】
送信（ＴＸ）データは、直並列変換器１０８にデータシンボル・ストリームを供給する。直並列変換器１０８は、Ｎ個の副搬送波の各々にデータシンボルをマッピングする。スペクトルの端の副搬送波は、規定のスペクトルのマスクに対応するために必要とする送信フィルタに対して厳しい制約を課すことがあり得るので、熟練した技術者は、それらの副搬送波上にはどのようなデータも送信しないことを選択するかもしれない。むしろ、「ガードバンド」と呼ばれるスペクトルの端は、ゼロのシンボルを運ぶことができ、その結果、エネルギーを運ばないようにすることができる。
【００１５】
直並列変換器１０８は、インバースＦＦＴ１１０に１セットのＮ個のシンボルを供給する。インバースＦＦＴ１１０は、時間領域のＮ個の独立した変調された副搬送波を含むＯＦＤＭシンボルを生成するために使用される。並直列変換器１１１は、時間領域の副搬送波をフレーミングのために直列のフォーマットに変換するために使用される。ＴＸパイロット・プロセッサ１１２は、多くのパイロット・シンボルを含むパイロット信号を生成するために使用される。マルチプレクサー１１４は、インバースＦＦＴ１１０からの１つ以上のＯＦＤＭシンボルとＴＸパイロット・プロセッサ１１０からのパイロット信号を組み立てるために使用できる。あるいは、ＴＸパイロット・プロセッサ１１２は、Ｎ個の副搬送波の一部にマッピングするために、直並列変換器１０８にパイロット・シンボルを供給することにより、周波数領域のパイロット信号を生成することができる。
【００１６】
デジタル／アナログ変換（Ｄ／Ａ）コンバータ１１６は、ＯＦＤＭシンボル・ストリームをアナログ領域に変換するために使用される。ここに使用されるように、「ＯＦＤＭシンボル・ストリーム」は、時間領域パイロット信号を伴った、またはこのパイロット信号を伴わないＯＦＤＭシンボル・ストリームを意味する。各ＯＦＤＭシンボルのＮ個の直交副搬送波の合計は、送信信号を生成するアナログ・フロントエンド（ＡＦＥ）１１８において搬送周波数を変調するために使用される。送信信号は、アンテナ１２０を通して無線通信路上へＡＦＥ１１８によって送信される。
【００１７】
図２に示すように、アンテナ２０２は送信された信号を受信し、それをＡＦＥ２０４に供給する。ＡＦＥ２０４は、搬送周波数からＯＦＤＭシンボル・ストリームを回復し、アナログ・デジタル（Ａ／Ｄ）コンバータ２０６にそれを供給する。Ａ／Ｄコンバータ２０６は、ＯＦＤＭシンボル・ストリームをデジタル・ドメインに変換するために使用される。
【００１８】
ＯＦＤＭシンボルはそれぞれ、ＦＦＴ２１０に提供される前に直並列変換器２０８を使用して、並列のフォーマットに変換される。ＦＦＴ２１０は、ＯＦＤＭシンボル・ストリームを元の周波数領域に変換するために使用される。具体的には、ＦＦＴ２１０は、各ＯＦＤＭシンボルのための独立した変調されたＮ個の副搬送波を生成する。独立して変調されたＮ個の副搬送波は、シンボル評価（symbol estimate）のストリームを生成するために、並直列変換器２１２に供給される。
【００１９】
並直列変換器２１２から出力されるシンボル評価は、無線通信路の雑音および他の妨害により、オリジナルの信号のコンステレーションにおける点の正確な位置に一致していないかもしれない。受信（ＲＸ）データプロセッサ２１６は、個々の０でないシンボル評価に対して送信された最も適切と思われる信号コンステレーションにおけるデータシンボルを決定するために使用することができる。この決定は、チャンネル推定部２１８によって提供される、データシンボル評価および無線通信路のインパルス応答に基づく。チャンネル推定部２１８は、無線通信路のＯＦＤＭシンボル・ストリームの時間領域パイロット信号によりインパルス応答を推定する。ＲＸデータプロセッサ２１６は、さらにオリジナル・データを回復するために、デインターリーブする、および復号するような他の信号処理機能を提供する。
【００２０】
受信機１０４は、さらにＩＣＩキャンセラ２１４を含むことができる。図２に示される例において、ＩＣＩのキャンセラ２１４は、並直列変換器２１２とＲＸデータプロセッサ２１４の間で置かれるが、受信機１０４のどこか他のところに使用されてもよい。ＩＣＩキャンセラ２１４は、受信機におけるサンプリング・クロック誤差に起因するＩＣＩを低減するための手段を提供する。ＩＣＩキャンセラ２１４がこの機能を行なう手法は、次の数理解析を参照することで最も良く理解される。
【００２１】
送信された信号ｓ（ｔ）のベースバンド・モデルは、次のように表現することができる。
【数１】
2010515403.tif 000003
【００２２】
ここにおいて、
Ｎは、送信機のＩＦＦＴのサイズ（受信機のＦＦＴと同じであると仮定される）である。
【００２３】
Ｔｕは、有効なＯＦＤＭシンボル時間である；
Ｔｇは、ガードバンド時間である；
ｂｋは、副搬送波ｋの上の送信データ／パイロット／ゼロシンボルである；
Ｎ／２は、ＤＣのまわりのキャリアーを中心に置くことを示すために使用され、それは、ベースバンドにおけるダウンコンバートされた信号の物理的位置および搬送波インデックスに相当する。
【００２４】
局部発振器（ＬＯ）雑音のない理想的な受信機を仮定し、ＯＦＤＭシンボルのガードバンドが十分に長いと仮定すると、受信信号ｙ（ｔ）は、無線通信路のインパルス応答Ｈｋによってのみ影響される。受信信号は、次のように表現することができる。
【数２】
2010515403.tif 000004
【００２５】
ここにおいて、Ｈｋは、ｋ番目の搬送波の周波数における無線通信路の複素数インパルス応答である。ｂｋＨｋをＲｋに置き換えると、受信信号は次のようになる。
【数３】
2010515403.tif 000005
【００２６】
受信機では、Ｒｋ（つまり副搬送波ｋの上の受信された変調シンボル）を回復するために、受信信号ｙ（ｔ）は、推定される副搬送波波形の各々と相関される。しかしながら、副搬送波波形（復調する副搬送波）は、送信されたものとは異なる、復調する副搬送波の間隔を生じさせるサンプリング周波数誤差をこうむる場合がある。サンプリング周波数誤差ｆｓ／ｆｓ’は、（１＋ε）と表現され得る。ここで、ｆｓ（送信機のマスタクロック周波数）は、Ｎ／Ｔｕに等しい。さらに、ｆ’ｓは、ここでは、受信機のマスタクロック周波数を指すことに注意する。周波数サンプリング誤差を考慮に入れると、受信信号は以下のように表現することができる。
【数４】
2010515403.tif 000006
【００２７】
ＦＦＴを使用することで、サンプルｙｎは、ｌ番目の副搬送波について次の結果を得るために、復調する副搬送波と相関される。
【数５】
2010515403.tif 000007
【００２８】
（−１）ｎの乗算が行われたＦＦＴシフトを考慮に入れると、式（５）は、ＩＣＩのコンポーネントから希望の（信号）コンポーネントを分離するために、次のように操作される。
【数６】
2010515403.tif 000008
【００２９】
式（６）は、次のように有限の等比級数を使用して単純化することができる。
【数７】
2010515403.tif 000009
【００３０】
ディリクレ（Ｄｉｒｉｃｈｌｅｔ）関数は、以下のように定義することができる。
【数８】
2010515403.tif 000010
【００３１】
もし、ｘ＜＜１であれば、ディリクレは、以下のように表される。
【数９】
2010515403.tif 000011
【００３２】
εＮ＜＜１であると仮定して、位相が増す項を無視すると、次の式はディリクレ関数を使用して得ることができる。
【数１０】
2010515403.tif 000012
【００３３】
合計における項は、次のように定義することができる：
【数１１】
2010515403.tif 000013
【００３４】
式（１０）から知ることができるように、ほとんどのＩＣＩのエネルギーは近傍の副搬送波に集中させられる。このように、ＩＣＩｋ、ｌは、｜ｋ−ｌ｜＜＜Ｎの条件の下に、以下のように近似することができる：
【数１２】
2010515403.tif 000014
【００３５】
次に、ＩＣＩｋ、ｌの周期性が検査される。
【００３６】
以下の関係は、そのＦＦＴの性質により定義することができる：
Ｒｋ＝Ｒｋ＋Ｎ                                    （１２）
この定義を適用すると、下記式を導出することができる：
【数１３】
2010515403.tif 000015
【００３７】
ここで、ディレクリット関数の次の特性が使用される：
ｄｉｒｉｃＮ（ｘ＋１）＝−ｄｉｒｉｃＮ（ｘ）              （１４）
容易にわかるように、ＩＣＩｋ、ｌの項は、厳密に周期的ではない。しかしながら、ｋとｌがモジュロ−Ｎセンス（modulo-N sense）における近傍の副搬送波（例えば、２つの副搬送波は、最低の周波数および最高の周波数のまわりにそれぞれ位置する）である場合、次のような近似が適用される：
【数１４】
2010515403.tif 000016
【００３８】
したがって、周期性は、ラップアラウンド・センス（wrap-around sense）で、近似的に維持される。
【００３９】
離れた近傍副搬送波（distant neighbor sub-carriers）からの貢献が無視され、Δ接近している近傍副搬送波（close neighbor sub-carriers）だけが考慮される場合、ただし、Δ＜＜Ｎ、ＩＣＩに汚染された信号は、
【数１５】
2010515403.tif 000017
【００４０】
に減少する。
【００４１】
式（１６）は、行列演算として同等に表現することができる。
【数１６】
2010515403.tif 000018
【００４２】
ここにおいて、Ψは、定義によるテプリッツ（Ｔｏｅｐｌｉｔｚ）である。
【００４３】
上記の行列から、外側の対角線上のタップ（ｔａｐ）に、スケーリング行列Ωのエネルギーが集中するので、サンプリング周波数誤差が帯域の端の副搬送波に最も影響を与えることは、容易に理解することができる。端の帯域は、上記の行列を、Ｅ個の最も低い周波数の副搬送波のＩＣＩと、Ｅ個の最も高い周波数の副搬送波のＩＣＩだけが低減されるように締めることによって、選択的に処理することができる。ただしＥ＜Ｎ。スケーリング行列Ωは、第２項におけるＲのトップ部分の符号を反転する一方、スカラーＮに縮小することができる。つまり：
【数１７】
2010515403.tif 000019
【００４４】
この単純化されたモデルでは、項εＮ／２は、最も低い周波数と高い周波数の副搬送波のまわりのＩＣＩを決定する。なぜなら、ＩＣＩの影響がこの領域の中で最も著しいので、ηは、εＮ／２に設定することができる。あるいは、端の帯域の間におけるＩＣＩ低減アルゴリズムの正確さを改善するために、ηは、ε（Ｎ−Ｅ）／２に設定することができる。
【００４５】
無視されていた位相が増す項は、次に扱われるだろう。この項により、ＩＣＩに汚染された信号は、次のように表現される：
【数１８】
2010515403.tif 000020
【００４６】
【数１９】
2010515403.tif 000021
【００４７】
と定義した場合、次の関係がなお維持される。
【００４８】
Ｙ＝Ｒ’＋ηΨΩＲ’                        （１８）
式（１８）を用いた反復工程（iterative process）は、周波数領域のＯＦＤＭシンボルＹの端の帯域におけるＩＣＩを低減させるために使用される。この工程の一例は、図３を参照して示されるだろう。ステップ３０２で、反復工程はＲ’にＹを設定することで初期化される。次に、Ｒ’の１つの反復が、式（１８）を使用して行なわれる。具体的には、Ｙ−ηΨΩＲ’の値はステップ３０４で計算され、次に、ステップ３０６でＲ’がその値に再設定される。その後、アルゴリズムは、十分な回数の反復が行われたかどうかを、ステップ３０８で判断する。一般的には、１回の反復で十分に違いないが、ＩＣＩの一層の低減は、追加の反復で得ることができる。当業者は、任意の特定のアプリケーションのための性能要求を満たすために、複数の反復が必要かどうか容易に評価することができるだろう。もう1回、Ｒ’の反復が必要される場合、次に、アルゴリズムは、ステップ３０４へ戻る。Ｒ’の反復の十分な数が行なわれるまで、その工程は継続する。そのポイントではアルゴリズムはループを抜け出し、ステップ３１０でＲ’が出力される。一旦、これが生じれば、Ｒｌは、下記式から計算することができる：
【数２０】
2010515403.tif 000022
【００４９】
アルゴリズムは、ＯＦＤＭシンボルの各副搬送波上で、あるいはその代わりに、端の帯域における副搬送波（例えば、Ｅ個の最低周波数の副搬送波およびＥ個の最高周波数の副搬送波）上で行われる。端の帯域における副搬送波の数は、システムに課された全体の設計制約および特定のアプリケーションに基づいて、当業者によって容易に決定することができる。実施例として、端の帯域中の副搬送波の数は、副搬送波の信号対雑音比（ＳＮＲ）を計算し、システムのＳＮＲ必要条件を満たす副搬送波を十分に含めるように端の帯域を調節することにより決定することができる。
【００５０】
図２に戻り、ＩＣＩのキャンセラ２１４からの出力Ｒｌは、ＲＸデータプロセッサ２１６に提供される。式（２）および（３）を参照し、ＲＸデータプロセッサ２１６は、チャンネル推定部２１８によって提供されるチャンネル・インパルス応答Ｈｋを使用して、Ｒｋから送信データ／パイロット／零点シンボルｂｋを回復することができる。
【００５１】
図４は、（ＩＣＩ）キャンセラの機能ブロック図である。ICIのキャンセラ１３２は、周波数領域のOFDMシンボル受信モジュール４０２、および周波数領域のOFDMシンボル中のICIを低減するためのモジュール３０４を含んでいる。
【００５２】
様々な実例となる論理ブロック、モジュール、回路、要素および（または）ここに示された実施形態に関して説明されたコンポーネントは、メインプロセッサ、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）、特定用途向けＩＣ（ＡＳＩＣ）、フィールドプログラマブルゲート・アレイ（ＦＰＧＡ）あるいは他のプログラマブルロジック・コンポーネント、個別のゲートかトランジスター・ロジック、個別のハードウェア構成機器あるいはそれのここに説明された機能を行なうことを目指した任意の組合せで実施することができる。汎用プロセッサは、マイクロプロセッサか、さもなければ、前記プロセッサは任意の従来のプロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、または状態機械（ｓｔａｔｅ  ｍａｃｈｉｎｅ）であってもよい。プロセッサは、演算要素の組合せ（例えばＤＳＰとマイクロプロセッサの組合せ、複数個のマイクロプロセッサ、ＤＳＰコアと結合した１個以上のマイクロプロセッサあるいは他のそのような構成）として実施することができる。
【００５３】
この実施形態に関して説明された方法またはアルゴリズムは、ハードウェア、または、プロセッサによって実行されるソフトウェアにより直接具体化されてもよく、あるいは２つの組合せで具体化されてもよい。ソフトウェアはコンピュータ可読に存在し得る。コンピュータ可読媒体は、コンピュータ記憶装置媒体と、ある場所から別の場所へコンピュータプログラムの転送を促進する任意の媒体を含んだ通信媒体の両方を含んでいる。記憶媒体は、コンピュータによってアクセスすることができるあらゆる利用可能な媒体でもよい。限定ではなく実施例として、そのようなコンピュータ読取可能な媒体は、ＲＡＭ、ＲＯＭ、ＥＥＰＲＯＭ、ＣＤ−ＲＯＭまたは他の光学ディスク記憶装置、磁気ディスク記憶装置、他の磁気記憶装置、あるいは、命令あるいはデータ構造の形態でソフトウェアを転送し格納するために使用することができ、プロセッサによりアクセスすることができる他の媒体を含んでいる。さらに、任意の結合も、コンピュータ可読媒体であると適切に名付けられる。例えば、同軸ケーブル、光ファイバーケーブル、ツイストペア、デジタル加入者線（ＤＳＬ）あるいは赤外線、ラジオおよびマイクロ波のような無線技術を使用して、ソフトウェアがウェブサイト、サーバーあるいは他の遠隔の出所から送信される場合、同軸ケーブル、光ファイバーケーブル、ツイストペア、ＤＳＬあるいは赤外線、ラジオおよびマイクロ波のような無線技術は、媒体の定義に含まれている。「ディスク（ｄｉｓｃ）」がレーザでデータを光学的に再生する一方、「ディスク（ｄｉｓｋ）」が通常磁気的にデータを再生する場合において、ディスク（ｄｉｓｋ）およびディスク（ｄｉｓｃ）は、コンパクトディスク（ＣＤ）、レーザーディスク(登録商標)、光ディスク、デジタル・バーサタイル・ディスク（ＤＶＤ）、フロッピー(登録商標)ディスクおよびブルーレイ・ディスクを含んでいる。上記のものの組合せも、コンピュータ可読媒体の範囲内で含まれているべきである。
【００５４】
上述された説明は、任意の当業者がここに説明された様々な実施形態を実行することを可能にするために提供される。これらの実施形態への様々な修正は、当業者にとって容易に明白であり、また、ここに定義された総括的な法則は、他の実施形態に適用することができる。したがって、請求項は、ここに示された実施形態に制限されることは意図されておらず、言語請求項と一致する完全な範囲を与えられることになっている、ここで、単数の要素への言及は、「１つおよび１つだけ」を意味するようには意図されたものではなく、特に、むしろ、「１またはより多く」を意味することを意図したものである。当業者に知られているか、後に知られることとなる、この開示の全体にわたって説明された様々な実施形態の要素への構造・機能的な等価物は、すべて、参照によって明らかに明細書の記載に組込まれ、請求項によって包含されるように意図される。さらに、ここに示されたどのようなことも、その開示が請求項で明示的に詳述されるかどうかにかかわらず、公に捧げられるようには意図されてはいない。請求項の要素は、その要素が「のための手段（ｍｅａｎｓ  ｆｏｒ）」の句を使用して表現されているか、方法請求項の場合には、要素が「のためのステップ（ｓｔｅｐ  ｆｏｒ）」の句を使用して表現されていない限り、３５Ｕ．Ｓ．Ｃ．§１１２、６番目のパラグラフ、の条項の下で解釈することができない。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【国際調査報告】
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