(57)【要約】  組成物は、少なくとも１つの可視指標染料と界面活性剤とを含む。大量の水で組成物を希釈することにより、希釈された製品が形成され、ここで、ｉ）組成物の吸光係数は、約４００ｎｍ〜約７００ｎｍの波長で測定される時、希釈された製品の吸光係数未満であり、ｉｉ）約５５０〜６５０ｎｍの間で測定される吸光度と約３９５〜４４０ｎｍの間で測定される吸光度の比率は、組成物を希釈を増していくと、増加し、及び／又はｉｉｉ）組成物のｐＫaは、希釈された製品のｐＫaを超える。更に、組成物の視覚認識を変化させるための方法は、組成物を希釈することを含む。【特許請求の範囲】
【請求項１】
（ａ）少なくとも１つの可視指標染料と
（ｂ）界面活性剤と
を含む組成物であって、前記組成物が大量の水での希釈に適応して、希釈された製品を形成することに特徴付けられ、前記希釈された製品は吸光係数を有し、ここで、ｉ）前記組成物が、約４００ｎｍ〜約７００ｎｍの波長で測定される時、前記希釈された製品の吸光係数未満の吸光係数を有し、ｉｉ）約５５０ｎｍ〜６５０ｎｍの間で、好ましくは約５８０ｎｍ〜約６５０ｎｍの間で測定される吸光度と約３９５ｎｍ〜４５０ｎｍの間で測定される吸光度の比率が、前記組成物の希釈を増していくと、増加し、及び／又はｉｉｉ）前記組成物のｐＫaが、前記希釈された製品のｐＫaを超える、組成物。
【請求項２】
前記希釈された製品の前記吸光係数が、前記組成物の前記吸光係数よりも約１００％〜約４００％大きく、より好ましくは少なくとも４００％大きいことに特徴付けられる、請求項１に記載の組成物。
【請求項３】
前記比率が、少なくとも約２倍増加することに特徴付けられる、請求項１又は２に記載の組成物。
【請求項４】
前記組成物の前記ｐＫaが、前記希釈された製品の前記ｐＫaよりも少なくとも０．５ポイント大きいことに特徴付けられる、請求項１〜３のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項５】
前記可視指標染料が、第１の視覚表示を行うことができ、かつ第２の視覚表示を行うことができることに特徴付けられる、請求項１〜４のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項６】
前記第１の可視表示が、無色又は有色からなる群から選択され、前記第２の可視表示が、青、緑、又はこれらの組み合わせからなる群から選択されることに特徴付けられる、請求項１〜５のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項７】
前記可視指標染料が、前記組成物の希釈に先立って前記第１の可視表示を呈し、前記組成物の希釈後に前記第２の可視表示を呈するよう機能することに特徴付けられる、請求項１〜６のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項８】
前記第２の可視表示が、封入を含む機構から生じることに特徴付けられる、請求項１〜７のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項９】
前記組成物が、１ｃｍにて約４００ｎｍ〜約７００ｎｍの波長で測定される時、約３の希釈前最大吸光度を有することに特徴付けられる、請求項１〜８のいずれか一項に記載の組成物。
【請求項１０】
前記希釈された製品中の前記組成物の濃度が、約８００〜約２５０００ｐｐｍ、好ましくは約８００〜約５０００ｐｐｍであることに特徴付けられる、請求項１〜９のいずれか一項に記載の組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、少なくとも１つの可視指標染料と界面活性剤とを含む組成物、及び組成物の視覚認識を変化させる方法を目的とする。
【背景技術】
【０００２】
消費者は多くの場合、彼らが製品の使用時に受ける合図を、製品に対する彼らの意見の基礎としている。新鮮さを示す芳香剤のほのかな香り、容器上で蓋を閉じるパチッという音、及び洗剤における泡の存在は、消費者が頼るようになった、その製品が正常に機能しているという合図のほんのわずかな例である。反対に、製造者は多くの場合、消費者が製品から受ける効果を理解することを、最終結果（例えば、白さを増した布地、表面からの汚れの除去、輝きを増した表面）に頼っている。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
消費者調査は、消費者が彼らの食器を洗浄するのを止める鍵となる理由の１つが、汚れた食器洗浄溶液が現れることであると示している。典型的には、これは、グリース及び微粒子ベースの汚れの両方が除去されることにより生じる赤褐色の色相である。消費者は、水が汚れ、したがってこれ以上の食器を洗浄するのに非効果的である合図として、この赤褐色の色相を認識している。しかしながら、この認識は誤っている。それゆえに、水の視覚認識を変化させ、ひいては消費者に製品を最大限に使用し続けさせる必要がある。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本発明の１つの実施形態は、少なくとも１つの可視指標染料と界面活性剤とを含む組成物を目的とする。大量の水で組成物を希釈することにより、希釈された製品が形成され、ここで、ｉ）組成物の吸光係数は、約４００ｎｍ〜約７００ｎｍの波長で測定される時、希釈された製品の吸光係数未満であり、ｉｉ）約５５０〜６５０ｎｍの間で測定される吸光度と約３９５〜４４０ｎｍの間で測定される吸光度の比率は、組成物を希釈を増していくと、増加し、及び／又はｉｉｉ）組成物のｐＫaは、希釈された製品のｐＫaを超える。
【０００５】
別の実施形態では、本発明は、組成物の視覚認識を変化させる方法を目的とする。この方法は、組成物を供給することを含む。組成物は、少なくとも１つの可視指標染料と界面活性剤とを含む。可視指標染料は、組成物に第１の可視表示をもたらし、ここで第１の可視表示は無色又は有色から選択される。この方法はまた水で組成物を希釈して第２の可視表示と希釈された製品とを得ることを含み、ここで、ｉ）組成物の吸光係数は、約４００ｎｍ〜約７００ｎｍの波長で測定される時、希釈された製品の吸光係数未満であり、ｉｉ）約５５０〜６５０ｎｍの間で測定される吸光度と約３９５〜４４０ｎｍの間で測定される吸光度の比率は、組成物を希釈を増していくと、増加し、及び／又はｉｉｉ）組成物のｐＫaは、希釈された製品のｐＫaを超える。
【０００６】
本発明の更なる実施形態、目的及び利点は、以下の「発明を実施するための形態」においてより完全に明らかとなるであろう。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
以下の「発明を実施するための形態」は、図面を鑑みることにより更に完全に理解されよう。
【図１】洗剤を含有しない６ｐｐｍ  ＢＴＢ溶液に対する、１０％洗剤濃度のＡｂｓ１（ＢＴＢ＝６ｐｐｍ）の影響を示すグラフ。
【０００８】
図面に示した実施形態は、例示的な性質のものであり、「特許請求の範囲」によって定義される本発明を限定することを意図したものではない。更に、図面及び本発明の個々の特徴は、「発明を実施するための形態」を鑑みると、より完全に明らかとなり、理解される。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
現行の食器洗浄製品において青色染料を増量して使用することにより、消費者が所与の製品投与量でより多くの食器を洗浄することになると、研究は示している。これは、洗浄水の強化された青色成分が、除去された汚れを覆い隠すためであると考えられている。加えて、青色洗浄水は、洗浄の開始時に、より新鮮／清浄な水であるという合図を表す。
【００１０】
現行の液体洗浄製品は、従来の黄色、赤色及び青色染料を含有するが、高濃度は、棚で受容可能な製品外観を維持する必要性により制限される。所望の青色洗浄水を供給するのに必要とされる製品中の青色染料の濃度では、棚であまりにも暗色の製品になってしまう。美観についての懸念に加えて、暗色の製品には、遅い溶解に関する苦情がでている。したがって、１つの実施形態では、組成物は、１ｃｍにて約４００ｎｍ〜約７００ｎｍの波長で測定すると、最大吸光度３を有する。
【００１１】
「Ｘ〜Ｙ」又は「約Ｘ〜約Ｙ」の形式で記載される場合、全範囲の数が、本明細書に明示的に記載されているかのように本明細書に組み込まれ、含まれる。本明細書全体にわたって提示されるあらゆる限界には、場合によってより低い又はより高い全ての限界が本明細書に明示的に記載されているかのように、そのより低い又はより高い限界が含まれるということを理解すべきである。本明細書全体にわたって提示されるあらゆる範囲には、そのより広い範囲内のより狭い範囲が全て、そのより狭い範囲が全て本明細書に明示的に記載されているかのように含まれる。
【００１２】
特に指示がない限り、重量パーセントは、組成物の重量パーセントを基準とする。特に指示がない限り、温度は全て摂氏（℃）で表記される。
【００１３】
１つの実施形態では、組成物は、可視指標染料と界面活性剤とを含む。大量の水で組成物を希釈することにより、希釈された製品が形成され、ここで、ｉ）組成物の吸光係数は、約４００ｎｍ〜約７００ｎｍの波長で測定される時、希釈された製品の吸光係数未満であり、ｉｉ）約５５０〜６５０ｎｍの間で測定される吸光度と約３９５〜４４０ｎｍの間で測定される吸光度の比率は、組成物を希釈を増していくと、増加し、及び／又はｉｉｉ）組成物のｐＫaは、希釈された製品のｐＫaを超える。
【００１４】
本明細書で使用する時、「大量の水」は、バケツやシンクなどの容器中ですすぎ又は洗浄行為を行うために十分な量の水を意味し、その量は、容積が約１０００〜約２００００ｍＬ、より典型的には約５０００〜約１５０００ｍＬのバケツやシンクなどの容器内で約２０００〜約２００００ｍＬであり、より典型的には約５０００〜約１５０００ｍＬの水である。水は、いかなる水源、例えば、任意の公共水、市販水、家庭用又はその他利用可能な水源からのものでもよい。大量の水のｐＨは、好ましくは６．０〜９．０、より好ましくは６．５〜８．５である。
【００１５】
本明細書で使用する時、希釈前の組成物（すなわち、希釈に先立つ組成物、未希釈組成物）は約０％〜約９０％の水濃度を有する。いったん大量の水が組成物に加えられて、希釈された製品が形成されると、希釈された製品は約９７．５％〜約９９．９５％の水濃度を有し、希釈された製品中の組成物の濃度は約０．０５％〜約２．５％である。
【００１６】
組成物の濃度の低下、すなわち希釈は、任意の容積の組成物を大量の水に加えること、好ましくは約０．５ｍＬ〜約２０ｍＬの組成物を大量の水に加えることにより達成される。１つの実施形態では、希釈時の組成物の濃度は、約８００〜約２５０００ｐｐｍである。他の実施形態では、濃度は約１０００〜約１５０００ｐｐｍ、約２０００〜約１２０００ｐｐｍ、約５０００〜約１００００ｐｐｍ、及び８００〜５０００ｐｐｍである。別の実施形態では、希釈された製品中の組成物の濃度は、約０．０８％〜約２．５％である。他の実施形態では、希釈された製品中の組成物の濃度は、約０．１％〜約１．５％、約０．２％〜約１．２％、約０．５％〜約１％、及び約０．０８％〜約０．５％である。
【００１７】
ｐＨ−１つの実施形態では、液体組成物は、約３．０〜１３の希釈前のｐＨを有する。別の実施形態では、ｐＨは約３．０〜１０である。更なる実施形態では、ｐＨは、約５．０〜約１０、約８．５〜約１０、約６．５〜約９．５、及び約７．０〜約１０である。別の実施形態では、ｐＨは約５．５〜７．５である。別の実施形態では、組成物のｐＨは、希釈された製品と比較して実質的に変わらない。組成物のｐＨは、組成物から希釈された製品へのｐＨの変化が約±１．０未満である場合、「実質的に変わらない」と考えられる。ｐＨは、蒸留水中の組成物の１０％水溶液として、室温（２０℃）にて、標準ｐＨプローブを用いて測定される。
【００１８】
組成物は、固体、液体、若しくはゲルのような半液体の形態、又は、錠剤、カプセルのような単位用量形態、あるいはこれらの形態のいずれかの組み合わせなどの、任意の好適な形態であってよい。１つの実施形態において、組成物は液体の形態である。別の実施形態において、組成物は水性液体の形態である。別の実施形態では、組成物はゲル形態である。
【００１９】
１つの実施形態では、組成物は大量の水での希釈に適応しており、組成物の吸光係数は、約４００ｎｍ〜約７００ｎｍの波長で測定される時、希釈された製品の吸光係数未満である。組成物の吸光係数は、前述の波長範囲内の任意の波長で測定される時、希釈された製品の吸光係数未満であってもよい。したがって、組成物の吸光係数はこの範囲のある領域では希釈された製品を超えることもあるが、異なる波長で測定される時に希釈された製品未満であり、それゆえに、この組成物は依然として「特許請求の範囲」の範疇内に収まると考えられる。
【００２０】
当該技術分野において既知であるように、特定の物質の吸光係数は、その物質が電磁放射線をどれだけよく散乱及び吸収するかの尺度である。物質の吸光係数又はモル吸光係数（ε）は、単位濃度当たりに吸収された電磁放射線の量の尺度であり、その物質の試料溶液の光路長（ｌ）と、ランベルトベールの法則：ε＝Ａ／ｌにより測定された吸光度（Ａ）とに関連する。概して、組成物が希釈されると、組成物の吸光係数は本質的に一定のままである。驚くべきことに、本発明の組成物は、希釈された製品より低い吸光係数を有する。ある実施形態では、希釈された製品の吸光係数は、組成物の吸光係数よりも少なくとも約５０％、約１００％、約２００％、約３００％、約４００％、約５００％及び約６００％大きい。他の実施形態では、希釈された製品の吸光係数は、組成物の吸光係数よりも約３００％〜約５００％、及び約４００％〜約６００％大きい。
【００２１】
１つの実施形態では、約５８０ｎｍ〜約６５０ｎｍの波長で測定される時、希釈された製品の吸光係数は、組成物の吸光係数より大きい。しかしながら、吸光係数は、可視スペクトルの異なる波長に対して異なる挙動をとり得るため、希釈時の組成物の吸光係数の変化は同様の波長で比較されるべきである。例えば、約６００ｎｍの波長で組成物の吸光係数に変化が検出される場合には、６００ｎｍで測定される組成物の吸光係数が、６００ｎｍで測定される希釈された製品の吸光係数と比較されるべきである。
【００２２】
更なる実施形態では、組成物は大量の水での希釈に適応しており、約５５０〜６５０ｎｍの間の波長で測定される吸光度と約３９５〜４５０ｎｍの間の波長で測定される吸光度の比率は、希釈を増していくと、増加する。１つの実施形態では、この比率は、約６１５〜６３５ｎｍの間の波長で測定される吸光度と約３９５〜４３５ｎｍの間の波長で測定される吸光度の比率である。表１に見ることができるように、組成物が希釈されて、希釈された製品が４０％の濃度で形成され、それから更に希釈されて第２の希釈された製品が５％で形成される時、希釈された製品の吸光度の比率は約０．３７（４０％濃度で）から１．１６（５％濃度で）まで増加し、これは比率においておよそ３．１４倍の変化である。１つの実施形態では、この比率は、少なくとも約２倍増加する。更なる実施形態では、この比率は、少なくとも約３、３．５、４、４．５、及び５倍変化する。第１の可視表示が無色であり、第２の可視表示が青色であるこれらの実施形態では、約６１５〜６３５ｎｍの間で測定される吸光度と約３９５〜４３５ｎｍの間の波長で測定される吸光度の比率は無限大となり得る。
【００２３】
別の実施形態では、組成物のｐＫａは、希釈された製品のｐＫａを超える。Ｋａで表された酸解離定数は、弱酸の解離についての平衡定数である。Ｋａの値は、多次数の規模で変化し、そのため、その値の、１０を底とする対数ｐＫａ＝−ｌｏｇ１０Ｋａをとるのが一般的である。異なる酸の強度は、はるかに小さな範囲で変化するので、ｐＫａ値を比較することによって異なる酸の強度を比較するのが、より容易である。１つの実施形態では、組成物のｐＫaは、希釈された製品のｐＫaよりも少なくとも０．５ポイント高い。他の実施形態では、このｐＫaは約１．０ポイント高く、約１．５ポイント高く、及び約２．０ポイント以上高い。組成物のｐＫaの動きについて議論する時、組成物内での染料のｐＫaの動きを指していることに留意すべきである。
【００２４】
１つの実施形態では、可視指標染料は第１の視覚表示を行うことができ、且つ第２の視覚表示を行うことができる。本明細書で使用する時、「可視表示」は、可視的に知覚される合図又は可視色を意味する。第１の可視表示の吸光度を測定するための方法は、標準的な紫外／可視吸光度法による、１ｃｍの光路長を介するものである。１つの実施形態では、第１の可視表示は無色又は有色からなる群から選択され、第２の可視表示は青色、緑色、又はこれらの組み合わせからなる群から選択される。別の実施形態では、第１の可視表示は、無色と、１ｃｍにて測定される吸光度が、４２０〜４４０ｎｍの波長では約０の最小値から約２．４の最大値までを有すること、５２０〜５４０ｎｍの波長では約０．０４の最小値から約０．９０の最大値までを有すること、６２０〜６４０ｎｍの波長では約０．０４の最小値から約２．２の最大値までを有することにより特徴付けられる色から選択される。１つの実施形態では、第１の可視表示は、４２０〜４４０ｎｍ、５２０〜５４０ｎｍ、又は６２０〜６４０ｎｍで測定される時に、約３の最大吸光度により特徴付けられる。１つの実施形態では、第１の色は無色（色がない）、青、緑、紫、ピンク、赤、橙及び黄から選択される。吸光度スペクトルは、カラークエスト（ColorQuest）（登録商標）ＸＥ分光計（Spectrometer）（ハンターラボ（Hunter Lab））として知られる装置で測定される。
【００２５】
第２の可視表示は、希釈後に出現する。第２の可視表示の吸光度を測定するための方法は、液体組成物の濃度が０．１２重量％になるように、脱イオン水中に液体組成物を希釈することを含む。吸光度はまた、５ｃｍの光路長にて標準的な紫外／可視吸光度法を使用して測定することもできる。１つの実施形態では、第２の可視表示は、５ｃｍの光路長にて測定される吸光度が、４２０〜４４０ｎｍの波長では約０．０５８の最大値を有すること、５２０〜５４０ｎｍの波長では約０．０５０の最大値を有すること、６２０〜６４０ｎｍの波長では約０．０６０の最小値及び約２．２の最大値を有することにより特徴付けられる色から選択される。別の実施形態では、第２の可視表示は、５ｃｍにて、４２０〜４４０ｎｍ及び５２０〜５４０の波長で測定される時の、約０．０６の最大吸光度と、６２０〜６４０ｎｍの波長で測定される時の、約０．０６の最小値とにより特徴付けられる。１つの実施形態では、第２の可視表示は、青色である。わずかな５２０〜５４０ｎｍ（赤）を有する４２０〜４４０ｎｍと６２０〜６４０ｎｍの比率（緑〜青の色範囲を得るための黄と青）は、青色の可視知覚に相当する。理論に制限されるものではないが、溶液に関して青色の外観に対応する第２の可視表示波長は、大量の水が「清浄」であり、洗浄又はすすぐべき物品を洗浄又はすすぐのにまだ利用できることを組成物のユーザーに知らせると考えられる。水をより天然の青色に見えるようにする代わりに、例えば、汚れた水を覆い隠し、それによって水をよりきれいに見えるようにし、又は単に着色する、他の色も、第２の可視表示として使用してよい。
【００２６】
第１の可視表示から第２の可視表示への可視表示における変化は、例えば、可視指標染料、封入物、並びに染料、顔料、不透明剤、及びこれらの混合物を充填された水溶性ビーズなどの種々の手段により、達成され得る。驚くべきことに、ｐＨにおける変化は、可視表示の変化を開始又は遂行するために必要ではないことが判明している。これは、使用されている染料がｐＨ指標染料として広く分類されている場合でも、当てはまる。理論によって制限されるものではないが、少なくとも１つの実施形態では、染料と界面活性剤との間には相互作用が存在すると考えられており、ここでは、界面活性剤が染料を結合し、希釈すると、染料が解離して、第２の可視表示を有し、１つの実施形態ではこの第２の可視表示は青色である。更に、染料の疎水性が強いほど、染料の相互作用（１つの実施形態では、封入）も強いと考えられている。例えば、１つの実施形態では、アルキルエトキシスルホネート界面活性剤とブロモチモールブルー可視指標染料との間に相互作用が存在する。ｐＨ変化の必要性がないことについての、及び染料と界面活性剤との相互作用についての更なる証拠は、実施例に見ることができる。
【００２７】
可視指標染料−可視表示の変化、好ましくは希釈時に色変化を与える単一又は複数の染料であることができる。１つの実施形態では、組成物中の可視指標染料の量は、約１ｐｐｍ〜約２０００ｐｐｍであってよい。別の実施形態では、この量は、約５ｐｐｍ〜５００ｐｐｍであることができる。別の実施形態では、この量は、約１０ｐｐｍ〜２００ｐｐｍであることができる。更なる実施形態では、この量は、約３０ｐｐｍ〜約８０ｐｐｍであることができる。
【００２８】
１つの実施形態では、可視指標染料（１つ又は複数）は式Ａから選択されることができる。
【００２９】
【化１】
2010538101.tif 000002
（式中、Ａ及びＡ’は独立に、水素、直鎖又は分枝鎖Ｃ1〜Ｃ12アルキルから選択され、好ましくは水素及びメチル（Ｃ1アルキル）から選択される。）１つの実施形態では、Ａ及びＡ’は、どちらも水素として、又はどちらもメチル（Ｃ1アルキル）として、選択される。Ｄ及びＤ’は独立に、水素、直鎖又は分枝鎖Ｃ1〜Ｃ12アルキル、塩素（Ｃｌ）及び臭素（Ｂｒ）から選択される。１つの実施形態では、Ｄ及びＤ’は、水素、分枝鎖Ｃ3アルキル（イソプロピル）、塩素（Ｃｌ）及び臭素（Ｂｒ）から選択される。別の実施形態では、Ｄ及びＤ’は、どちらも、水素、分枝鎖Ｃ3アルキル（イソプロピル）、塩素（Ｃｌ）又は臭素（Ｂｒ）として選択される。Ｅ及びＥ’は独立に、水素、直鎖又は分枝鎖Ｃ1〜Ｃ12アルキル、塩素（Ｃｌ）及び臭素（Ｂｒ）から選択される。１つの実施形態では、Ｅ及びＥ’は、水素、メチル（Ｃ1アルキル）、分枝鎖Ｃ3アルキル（イソプロピル）、及び臭素（Ｂｒ）から選択される。別の実施形態では、Ｅ及びＥ’は、どちらも、水素、メチル（Ｃ1アルキル）、分枝鎖Ｃ3アルキル（イソプロピル）、及び臭素（Ｂｒ）として選択される。Ｇ及びＧ’は独立に、水素、塩素（Ｃｌ）又は臭素（Ｂｒ）から選択される。１つの実施形態では、Ｇ及びＧ’は、水素及び臭素（Ｂｒ）から選択される。別の実施形態では、Ｇ及びＧ’は、どちらも、水素又は臭素（Ｂｒ）として選択される。Ｊ−Ｌは、−Ｃ＝Ｏ（酸素に二重結合の炭素）又は−ＳＯ2部分である。上記で既に列挙されていない更なる直鎖又は分枝状Ｃ1〜Ｃ12アルキルは、メチル（−ＣＨ3）、エチル（−Ｃ2Ｈ5）、イソプロピル（−ＣＨ（ＣＨ3）2）、ブチル（−Ｃ4Ｈ9）、イソブチル（−ＣＨ（ＣＨ3）（Ｃ2Ｈ5））である。
【００３０】
別の実施形態では、可視指標染料（１つ又は複数）は、下記の式Ｂとして表される式Ａの塩から選択されてもよい。
【００３１】
【化２】
2010538101.tif 000003
【００３２】
式ＢのＡ及びＡ’、Ｄ及びＤ’、Ｅ及びＥ’、並びにＧ及びＧ’は、式Ａにて上述された通りである。式ＢのＭは、ＳＯ3-、ＣＯ2、及びこれらの混合物から選択される。
【００３３】
更なる実施形態では、可視指標染料は、ブロモクレゾールパープル（２５℃にてｐＫａ６．３と報告されている）、ブロモチモールブルー（２５℃にてｐＫａ  ７．１と報告されている）、ブロモクレゾールグリーン（２５℃にてｐＫａ４．７と報告されている）、ブロモフェノールブルー（２５℃にてｐＫａ４．０と報告されている）、ブロモキシレノールブルー（２５℃にてｐＫａ７．０と報告されている）、及びこれらの混合物から選択されてもよい。同様に、これらの可視指標染料の塩を使用してもよい。１つの実施形態では、液体組成物のｐＨに近い見掛けのｐＫａを含むｐＨ染料を選択することが、第１の可視表示から第２の可視表示への最も顕著な可視表示変化をもたらす。
【００３４】
界面活性剤
本発明の組成物の洗剤組成物は、アニオン性、両性、双性イオン性、非イオン性、カチオン性及びこれらの混合物からなる群から選択される界面活性剤を含んでもよい。
【００３５】
アニオン性界面活性剤
アニオン性界面活性剤は、存在する場合、組成物の少なくとも１０重量％、例えば１５重量％〜４０重量％、更に２５重量％〜５０重量％の濃度である。１つの実施形態では、アニオン性界面活性剤は、本出願の組成物の構成成分として利用する場合、Ｃ10〜Ｃ20のヒドロカルビル構成成分を有するアルキル、ヒドロキシアルキル、又はアルキルアリール、より好ましくは、Ｃ10〜Ｃ14のアルキル若しくはヒドロキシアルキル、サルフェート又はスルホネートなどのＣ6〜Ｃ20の直鎖又は分枝鎖ヒドロカルビルの水溶性塩又は酸から選択される好適なアニオン性界面活性剤であり得る。好適な対イオンとしては、水素、アルカリ金属カチオン又はアンモニウム若しくは置換アンモニウム、更にナトリウムが挙げられる。
【００３６】
サルフェート又はスルホネート界面活性剤−１つの実施形態では、スルホネート界面活性剤は、Ｃ10〜16アルキルベンゼンスルホン酸のアルカリ金属塩である。更なる実施形態では、スルホネート界面活性剤は、Ｃ11〜14アルキルベンゼンスルホン酸である。１つの実施形態では、アルキル基は、直鎖であり、このような直鎖アルキルベンゼンスルホネートは「ＬＡＳ」として知られる。アルキルベンゼンスルホネート、特にＬＡＳは、当該技術分野において周知である。かかる界面活性剤及びそれらの調製については、例えば、米国特許第２，２２０，０９９号及び米国特許第２，４７７，３８３号に記載されている。１つの実施形態では、スルホネート界面活性剤は、アルキル基中の炭素原子の平均数が約１１〜１４である、線状直鎖アルキルベンゼンスルホン酸ナトリウム又はカリウムであり、例えば、Ｃ11〜14の、例えば、Ｃ12の、ＬＡＳナトリウムである。
【００３７】
別の実施形態では、サルフェート界面活性剤は、エトキシル化アルキルサルフェート界面活性剤を含む。アルキルエーテルサルフェート又はアルキルポリエトキシレートサルフェートとしても既知のこうした物質は、式（Ｉ）に対応するものである。
Ｒ’−Ｏ−（Ｃ2Ｈ4Ｏ）n−ＳＯ3Ｍ（式（Ｉ））
式中、式（Ｉ）のＲ’はＣ8〜Ｃ20アルキル基であり、式（Ｉ）のｎは約１〜２０であり、式（Ｉ）のＭは塩生成カチオンである。１つの実施形態では、式（Ｉ）のＲ’はＣ10〜Ｃ18アルキルであり、式（Ｉ）のｎは約１〜１５であり、式（Ｉ）のＭはナトリウム、カリウム、アンモニウム、アルキルアンモニウム又はアルカノールアンモニウムである。別の実施形態では、式（Ｉ）のＲ’はＣ12〜Ｃ16であり、式（Ｉ）のｎは約１〜６であり、式（Ｉ）のＭはナトリウムである。
【００３８】
アルキルエーテルサルフェートは、一般に、種々のＲ’鎖長及び種々のエトキシル化度を含む混合物の形態で使用する。そのような混合物はまた、必然的にいくつかの非エトキシル化アルキルサルフェート物質、すなわち、上記エトキシル化アルキルサルフェートの式で、式中、ｎ＝０である界面活性剤も含有することになることが多い。非エトキシル化アルキルサルフェートもまた本発明の組成物に別途に加え、存在してよいいずれかのアニオン性界面活性剤構成成分として又はその構成成分中で使用してよい。
【００３９】
１つの実施形態では、非アルコキシル化、例えば非エトキシル化、アルキルエーテルサルフェート界面活性剤は、高級Ｃ8〜Ｃ20脂肪族アルコールの硫酸化により製造されるものである。従来の一級アルキルサルフェート界面活性剤は、一般式（ＩＩ）を有する。
ＲＯＳＯ3-Ｍ+  式（ＩＩ）
式中、式（ＩＩ）のＲは、通常直鎖Ｃ8〜Ｃ20ヒドロカルビル基であり、これは直鎖又は分枝鎖であってもよく、式（ＩＩ）のＭは水溶性化カチオンである。好ましくは、式（ＩＩ）のＲは、Ｃ10〜Ｃ15アルキルであり、式（ＩＩ）のＭはアルカリ金属である。最も好ましくは、式（ＩＩ）のＲは、Ｃ12〜Ｃ14であり、式（ＩＩ）のＭはナトリウムである。
【００４０】
液体組成物は、ポリアニオン性又はオリゴマーのアニオン性界面活性剤、例えば、アルキルグリセリルサルフェート及び／又はサルフェート界面活性剤を更に含んでもよい。一般に使用されるアルキルグリセリルスルホネート界面活性剤及び／又はアルキルグリセリルサルフェート界面活性剤は、高いモノマー含有量（６０重量％を超える）を有する。しかし、デンプン洗浄に関しては、モノマー含有量を最小にし、オリゴマー含有量を最大にする必要があることが見出されている。本明細書で使用する時、「オリゴマー」としては、アルキルグリセリルスルホネート界面活性剤及び／又はアルキルグリセリルサルフェート界面活性剤のダイマー、トリマー、クアドリマー（quadrimer）及びヘプタマーまでのオリゴマーが挙げられる。モノマー含有量の最小化は、存在するアルキルグリセリルスルホネート界面活性剤及び／又はアルキルグリセリルサルフェート界面活性剤の０重量％〜約６０重量％、０重量％〜約５５重量％、０重量％〜約５０重量％、０重量％〜約３０重量％であってよい。
【００４１】
本明細書で用いるアルキルグリセリルスルホネート界面活性剤及び／又はアルキルグリセリルサルフェート界面活性剤としては、Ｃ10〜40、Ｃ10〜22、Ｃ12〜18及びＣ16〜18のアルキル鎖長を有するかかる界面活性剤が挙げられる。アルキル鎖は、分枝状でも直鎖でもよく、存在する場合、分枝は、メチル（Ｃ1）又はエチル（Ｃ2）のようなＣ1〜4のアルキル部分を含む。一般に、本明細書で使用されてよい好適なアルキルグリセリルスルホネート界面活性剤オリゴマーの構造としては、（Ａ）ダイマー、（Ｂ）トリマー、並びに（Ｃ）テトラマー及び以下で具体的に例示されない、より高度なオリゴマーが挙げられる。
【００４２】
【化３】
2010538101.tif 000004
【００４３】
当業者は、対イオンが上記ナトリウム以外の他の好適な可溶性カチオンで置換されてもよいことを認識するであろう。上記構造（Ａ）〜（Ｃ）におけるＲは、Ｃ10〜40、Ｃ10〜22、Ｃ12〜18及びＣ16〜18である。アルキル鎖は、分枝状でも直鎖でもよく、存在する場合、分枝は、メチル（Ｃ1）又はエチル（Ｃ2）のようなＣ1〜4のアルキル部分を含む。また、当業者は、対応するアルキルグリセリルサルフェート界面活性剤オリゴマーが、ＯＳＯ3-部分であるＳＯ3-部分を備える類似構造を有してもよいことも認識するであろう。洗剤組成物中に存在する時、アルキルグリセリルスルホネート界面活性剤オリゴマー混合物は、洗剤組成物の０．１重量％〜１０重量％、０．５重量％〜５重量％、１．０重量％〜４重量％存在する。
【００４４】
好適な他のサルフェート又はスルホネート界面活性剤としては、米国特許第６，０２０，３０３号及び同第６，０６０，４４３号に記載されているような中鎖分枝状アルキルサルフェート；米国特許第６，００８，１８１号及び同第６，０２０，３０３号に記載されているような中鎖分枝状アルキルアルコキシサルフェート；国際公開第９９／０５２４３号公報、同第９９／０５２４２号公報、同第９９／０５２４４号公報、同第９９／０５０８２号公報、同第９９／０５０８４号公報、同第９９／０５２４１号公報、同第９９／０７６５６号公報、同第００／２３５４９号公報、及び同第００／２３５４８号公報に記載されているような修飾されたアルキルベンゼンスルホネート（ＭＬＡＳ）；メチルエステルスルホネート（ＭＥＳ）、並びにα−オレフィンスルホネート（ＡＯＳ）が挙げられる。
【００４５】
両性界面活性剤
本組成物に有用であろう両性界面活性剤は、アミンオキシド界面活性剤から選択される。アミンオキシドは半極性非イオン性界面活性剤であり、それらとしては、約１０〜約１８個の炭素原子の１つのアルキル部分並びに１〜３個の炭素原子を含有するアルキル基及びヒドロキシアルキル基からなる群から選択される２つの部分を含有する水溶性アミンオキシド、１０〜１８個の炭素原子の１つのアルキル部分並びに約１〜約３個の炭素原子を含有するアルキル基及びヒドロキシアルキル基からなる群から選択される２つの部分を含有する水溶性ホスフィンオキシド、約１０〜約１８個の炭素原子の１つのアルキル部分並びに１〜３個の炭素原子のアルキル部分及びヒドロキシアルキル部分からなる群から選択される１つの部分を含有する水溶性スルホキシドが挙げられる。好ましいアミンオキシド界面活性剤としては、とりわけＣ10〜Ｃ18アルキルジメチルアミンオキシド及びＣ8〜Ｃ12アルコキシエチルジヒドロキシエチルアミンオキシドが挙げられる。
【００４６】
本組成物において有用な両性洗剤界面活性剤のその他の好適な非限定例としては、アミドプロピルベタイン並びに脂肪族又は複素環式二級及び三級（ternary）アミンの誘導体が挙げられ、脂肪族部分は直鎖又は分枝状であることができ、脂肪族置換基の１つは、８〜２４個の炭素原子を含有し、少なくとも１つの脂肪族置換基は、アニオン水溶性基を含有する。
【００４７】
両性界面活性剤は、存在する場合、組成物の例えば約０．１重量％〜約４０重量％、更には例えば約０．１重量％〜約２０重量％、更には例えば約０．５重量％〜約１５重量％の有効量で、組成物中に存在する。
【００４８】
非イオン性界面活性剤
含まれてもよい非イオン性界面活性剤は、「界面活性剤及び洗剤（Surface Active Agents and Detergents）」（第Ｉ巻及び第ＩＩ巻、シュワルツ（Schwartz）、ペリー（Perry）、及びバーチ（Berch）による）、米国特許第３，９２９，６７８号（１９７５年１２月３０日発行、ラフリン（Laughlin）ら）の第２３段５８行〜第２９段２３行、及び米国特許第７，２１４，６５０号（２００７年５月８日発行）に見ることができる。
【００４９】
非イオン性界面活性剤は、組成物中に存在する場合、組成物の例えば約０．１重〜約４０重量％、更には約０．１重量％〜約２０重量％、更には約０．５重量％〜約１５重量％の有効量で存在する。
【００５０】
他のアニオン性界面活性剤
他のアニオン性界面活性剤には、好ましくは１〜５個のエトキシ単位を含むＣ10〜Ｃ18アルキルアルコキシカルボキシレート及びスルホン化脂肪酸エステル（ＭＥＳ）界面活性剤を挙げることができる。アニオン性界面活性剤は、存在する場合、組成物の少なくとも１５重量％、例えば２０重量％〜４０重量％、更に２５重量％〜４０重量％の濃度である。
【００５１】
カチオン性界面活性剤
カチオン性界面活性剤は、本出願の組成物の構成成分として利用される時、米国特許第６，１３６，７６９号に記載されているようなアルコキシレート４級アンモニウム（ＡＱＡ）界面活性剤、米国特許第６，００４，９２２号に記載されているようなジメチルヒドロキシエチル４級アンモニウム；国際公開第９８／３５００２号公報、同第９８／３５００３号公報、同第９８／３５００４号公報、同第９８／３５００５号公報、及び同第９８／３５００６号に記載されているようなポリアミンカチオン性界面活性剤；米国特許第４，２２８，０４２号、同第４，２３９，６６０号、同第４，２６０，５２９号、同第６，０２２，８４４号に記載されているようなカチオン性エステル界面活性剤；並びに米国特許第６，２２１，８２５号及び国際公開第００／４７７０８号公報に記載されているようなアミノ界面活性剤、特にアミドプロピルジメチルアミンが挙げられるがこれらに限定されない、２６個までの炭素原子を有することができる非４級アンモニウムから選択してもよい。
【００５２】
好適なカチオン性界面活性剤はまた、「界面活性剤及び洗剤（Surface Active Agents and Detergents）」（第Ｉ巻及び第ＩＩ巻、シュワルツ（Schwartz）、ペリー（Perry）、及びバーチ（Berch）による）、米国特許第３，９２９，６７８号（１９７５年１２月３０日発行、ラフリン（Laughlin）ら）の第２３段５８行〜第２９段２３行、及び米国特許第７，２１４，６５０号（２００７年５月８日発行）に見ることができる。
【００５３】
ポリ四級アンモニウム化合物もまた、本組成物のカチオン性界面活性剤として有用であることができ、欧州特許第８０３，４９８号、英国特許第８０８，２６５号、同第１，１６１，５５２号、ドイツ特許第４，２０３，４８９号、欧州特許第２２１，８５５号、同第５０３，１５５号、同第５０７，００３号、同第８０３，４９８号、仏国特許第２，５２３，６０６号、ＪＰ  ８４−２７３９１８号、ＪＰ  ２−０１１，５４５号、米国特許第３，０７９，４３６号、同第４，４１８，０５４号、同第４，７２１，５１２号、同第４，７２８，３３７号、同第４，９０６，４１３号、同第５，１９４，６６７号、同第５，２３５，０８２号、同第５，６７０，４７２号、ウェイロン・ミャオ（Weirong Miao）、ウェイ・フー（Wei Hou）、リー・チェン（Lie Chen）、及びゾンシー・リ（Zongshi Li）著、「多官能性仕上げ剤の研究（Studies on Multifunctional Finishing Agents）」、リヨン・ワクスー・ゴニエ（Riyong Huaxue Gonye）、Ｎｏ．２、ｐ．８〜１０、１９９２年、「応用化学（Yokagaku）」、４１巻、第４号（１９９２年）、及び「消毒、滅菌、及び保存（Disinfection, Sterilization, and Preservation）」、第４版、リー＆フェビガー（Lea & Febiger）により１９９１年出版、１３章、ｐ．２２６〜３０に更に詳細に記載されている。脂肪酸とＮ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’テトラアキス（ヒドロキシエチル）−１，６−ジアミノヘキサンとの反応生成物の四級化によって形成される生成物も、本発明に使用するのに適している。
【００５４】
セレスター（Cerestar）から商標名Ｃ*ＢＯＮＤ（C*BOND）（登録商標）で、及びナショナルスターチ（National Starch）から商標名ＣＡＴＯ（CATO）（登録商標）Ａ２で入手可能であるもののような、２５％〜９５％のアミロースを含有し、置換度が０．０２〜０．０９である、一般的なトウモロコシデンプン又はバレイショデンプンが基となるカチオンデンプンも、カチオン性界面活性剤／布地柔軟化添加剤として利用することができる。また、米国特許第４，８７６，３３６号（表ＩＩ、試料Ａ及びＦ）及び米国同時係属特許出願公開第２００５／００５４５５３号公報（２００４年６月２７日出願）に記載されているもののようなカチオン性リン酸化デンプンも利用することができる。
【００５５】
カチオン性界面活性剤は、組成物中に存在する場合、組成物の例えば約０．１重量〜約４０重量％、更には約１重量〜約２７重量％、また更には約５重量〜約２０重量％の有効量で存在する。
【００５６】
本組成物の組成物は、硬い表面、例えば台所や浴室などの家庭内又は車の内側若しくは外側に典型的に見られる任意の種類の表面、例えば、床、壁、タイル、窓、シンク、シャワー、シャワー用ビニール（plastified）カーテン、洗面台、トイレ、皿、備品及び建具など、セラミック、ビニール、ワックスなしビニール、リノリウム、メラミン樹脂、ガラス、任意のプラスチック、プラスチック処理した木材、金属又は任意の塗装、ニス塗装、若しくは密封された表面などの異なる物質を素材にしたものの洗浄に用いるのに好適である。硬質面には、更に冷蔵庫、冷凍庫、洗濯機、自動乾燥機、オーブン、電子レンジ、食器洗浄機などを含む家庭電化製品が挙げられるが、これらに限定されない。
【００５７】
１つの実施形態では、本組成物は、皿、コップ、カトラリー、ガラス製品、食品保存容器、カトラリーなどの食器、調理器具、シンク、及びその他の台所の表面の洗浄に好適である。別の実施形態では、本組成物は、衣類、タオル、シーツ、カーテン、敷物、及び他の布製物品を含む布地の洗浄に好適である。
【００５８】
更に、別の実施形態では、本願は、組成物の視覚認識を変化させる方法に関し、この方法は、ａ）少なくとも１つの可視指標染料と界面活性剤とを含む組成物を供給する工程であって、可視指標染料が組成物に第１の可視表示を供給し、第１の可視表示が無色又は１つの色から選択される、工程、及びｂ）水で組成物を希釈して、第２の可視表示と希釈された製品とを得る工程、を含み、ここで、組成物を希釈すると、組成物は、ｉ）約４００ｎｍ〜約７００ｎｍの波長で測定される組成物の吸光係数における増加、ｉｉ）約５５０〜６５０ｎｍの間で測定される吸光度と約３９５〜４４０ｎｍの間で測定される吸光度の比率における増加、及びｉｉｉ）組成物のｐＫａが、希釈された製品のｐＫａよりも少なくとも約１ポイント大きい、のうちの少なくとも１つを呈するために使用可能である。この組成物は前述した変異の任意の組み合わせを有することができる。
【実施例】
【００５９】
色変化の例−希釈時にｐＨは一定に保たれる−下記の表１及び表２に示されるように、ブロモチモールブルー（ＢＴＢ）は、代表的な手洗い用食器洗浄製品の代表的な無染料版：ａ）ドーン（Dawn）（登録商標）ブリーチ・オルターナティブ（Bleach Alternative）、ｂ）ドレフト（Dreft）（登録商標）、及びｃ）無染料フェアリー（Fairy）（登録商標）リキッド、において評価される。典型的な手順では、ＢＴＢはこれらの手洗い用食器洗浄製品に直接添加され（６０ｐｐｍ  ＢＴＢ）、脱イオン水での製品希釈の関数として可視スペクトルがモニターされる（λ＝４００〜７００ｎｍ）。各希釈後に、洗剤溶液は、０．１％ＮａＯＨによりｐＨ９．０に調整され、λ最大＝６１５〜６３５ｎｍ（Ａｂｓ１）及びλ最大＝３９５〜４３５ｎｍ（Ａｂｓ２）における吸光度の比率が測定される。比較のために、ＢＴＢの６０ｐｐｍ水溶液が調製され、続けて脱イオン水で希釈され、各希釈後にｐＨが再び９．０に調整される（表２）。
【００６０】
【表１】
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【００６１】
ＢＴＢを含有する食器洗浄洗剤に関し、比率Ａｂｓ１：Ａｂｓ２は、希釈すると増加し、最も有意な増加は、製品濃度≦２．５％で生じる。対照的に、６０ｐｐｍ  ＢＴＢの水溶液の希釈（表２を参照されたい）は全ての希釈における２つの吸光度最大値の比率において有意な変化を全く生じない。同様に、Ｆ＆ＤＣブルー＃１及びＦ＆ＤＣイエロー＃５の混合物を含有する市販のフェアリー（Fairy）（登録商標）リキッド洗剤（Liquid detergent）（英国）は、Ａｂｓ１／Ａｂｓ２の比率に最小の変化を生じる。表１及び表２の吸光度測定は、ＨＰ紫外／可視８４５３分光分析装置（HP UV/Visibile 8453 Spectrophotometer）（ヒューレット−パッカード（Hewlett-Packard））で行われる。
【００６２】
【表２】
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【００６３】
色変化の例−ｐＫａ測定−ブロード（Brode）（米国化学会誌（Journal of the American Chemical Society）、第４６巻、５８１〜５９６頁、１９２４年）及びプシェット（Puschett）ら（タランタ（Talanta）、第３８巻、第３号、３３５〜３３８頁、１９９１年）により記載されている方法に概説されているように、ブロモチモールブルー（ＢＴＢ）のｐＫａは水中で推計され、モデルの食器洗浄洗剤はおよそ３０％界面活性剤（アルキルエトキシスルホネートとアミンオキシドとの組み合わせ）を含有する。洗剤が存在しない場合には、ＢＴＢの原液（６〜２０ｐｐｍ）がまずｐＨ１１〜１２に調整され、ｐＨ４．０に低下するまで１％ＨＣｌで滴定される。各ｐＨ調整後、６１７ｎｍでの吸光度ピーク（Ａｂｓ１）が測定され、ｐＫａが変曲点の横座標から推計される。同様のやり方で、ＢＴＢは６０ｐｐｍ濃度で食器洗浄洗剤に加えられ、脱イオン水で１０〜１００倍に希釈され、１％ＨＣｌで滴定される。各ｐＨにて、表１で見られるように６１５〜６２５ｎｍ波長領域（Ａｂｓ１）において吸光度最大値が測定される。
【００６４】
洗剤が存在しない場合には、ＢＴＢのｐＫａは７．３であると推計され、これは文献値７．１のわずかに上である。洗剤の添加は、表３に見ることができるように製品濃度に依存して、ｐＫａを上昇させる。
【００６５】
【表３】
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【００６６】
本明細書で開示される寸法及び値は、列挙された厳密な数値に狭義に限定されるものとして解釈されるべきではない。それよりむしろ、特に規定がない限り、こうした各寸法は、列挙された値とその値周辺の機能的に同等の範囲との両方を意味するものとする。例えば、「４０ｍｍ」として開示された寸法は、「約４０ｍｍ」を意味するものとする。
【００６７】
「発明を実施するための形態」で引用した全ての文献は、その関連部分において本明細書に参照により組み込まれるが、いかなる文献の引用も、それが本発明に対する先行技術であることを認めるものと解釈すべきではない。本明細書中の用語の任意の意味又は定義が、参照により組み込まれた文献中の同一の用語の任意の意味又は定義と相反する限りにおいては、本明細書においてその用語に与えられた意味又は定義が適用されるものとする。
【００６８】
本発明の特定の諸実施形態を図示し、記載したが、本発明の趣旨及び範囲から逸脱することなく他の様々な変更及び修正を実施できることは当業者には自明であろう。したがって、本発明の範囲内にあるような全ての変更及び修正は、添付の特許請求の範囲に包含されるものとする。
【００６９】
本発明の様々な実施形態及び原理の上述の説明を、例証及び説明の目的で提示してきた。それは、包括的であることも、開示されたまさにその形態に本発明を限定することも意図していない。多くの代替形態、修正、及び変型が当業者には明白であろう。更に、多数の発明態様及び原理が提示されてきたが、これらは組み合わせて利用される必要はなく、上記に提供された種々の実施形態を考慮すれば発明態様及び原理の種々の組み合わせが可能である。したがって、上記の説明は、本明細書で議論又は提案されてきた全ての可能な代替形態、修正、態様、組み合わせ、原理、及び変型、並びに、「特許請求の範囲」により定義されるような本発明の原理、趣旨及び範囲の内に収まる全ての他のものを包含することが意図される。
【００７０】
本明細書で開示される寸法及び値は、列挙された厳密な数値に狭義に限定されるものとして解釈されるべきではない。それよりむしろ、特に規定がない限り、こうした各寸法は、列挙された値とその値周辺の機能的に同等の範囲との両方を意味するものとする。例えば、「４０ｍｍ」として開示された寸法は、「約４０ｍｍ」を意味するものとする。
【００７１】
「発明を実施するための形態」で引用した全ての文献は、その関連部分において本明細書に参照により組み込まれるが、いかなる文献の引用も、それが本発明に対する先行技術であることを認めるものと解釈すべきではない。本明細書中の用語の任意の意味又は定義が、参照により組み込まれた文献中の同一の用語の任意の意味又は定義と相反する限りにおいては、本明細書においてその用語に与えられた意味又は定義が適用されるものとする。
【００７２】
本発明の特定の諸実施形態を図示し記載したが、本発明の趣旨及び範囲から逸脱することなく、他の様々な変更及び修正を実施できることは当業者には自明であろう。したがって、本発明の範囲内にあるそのような全ての変更及び修正を、添付の「特許請求の範囲」で扱うものとする。
【図１】
2010538101.tif 000008
【国際調査報告】
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