(57)【要約】本発明は、創薬法、とりわけ、オーロラキナーゼ阻害薬としての活性について化合物をアッセイする方法に関する。本発明は、さらに、タンパク質オーロラＢにおける立体配座の変化を促進でき、２段階過程についてのその結合定数がＫｉ＊として与えられる化合物を示すファーマコフォアにも関する。最後に、本発明は、さらに、そのファーマコフォアの特徴を有する化合物にも関する。本出願者らの方法は、オーロラキナーゼの構造分析およびオーロラキナーゼを阻害する化合物の結合動態に基づく。【特許請求の範囲】
【請求項１】
ステップａ）またはｂ）を含む、細胞活性を有するオーロラＢ阻害薬を選択する方法であって、
ａ）
１）オーロラＢキナーゼのヒンジ領域に水素結合し、
２）前記オーロラＢキナーゼの第１の疎水性ポケットと親油性相互作用し、このとき、前記第１の疎水性ポケットが、式Ｉ：
【化４４】
2010524962.tif 000060
（式中、
Ｒ１は、−ＮＨＣ（Ｏ）Ｒ２、ＯＲ３であるか、または２つのＲ１基が一緒になって縮合フェニル環を形成し、
Ｒ２は、ＣＨ２ＣＨ３、ＣＨ２ＣＦ３、ＣＨ２ＣＨ２ＣＦ３、
【化４５】
2010524962.tif 000061
、または、ハロ、ＣＦ３もしくはＣ１〜３アルキルで場合により置換されているフェニルであり、
Ｒ３は、Ｃ１〜４アルキル、Ｃ３〜６シクロアルキルである）
の化合物のＳ−フェニル部分により占められる空間であり、および
３）閉鎖型の立体配座をとっている前記オーロラＢキナーゼの第２の疎水性ポケットと親油性相互作用または水素結合相互作用し、このとき、前記第２の疎水性ポケットが、式Ｉの化合物の６位により占められる空間である
阻害薬を同定するステップ、または
ｂ）Ｋｉを定量し、
Ｋｉ＊を定量し
化合物のＫｉ／Ｋｉ＊が３を超えている場合に前記化合物を選択するステップ
を含む方法。
【請求項２】
ステップａ）のみを用いる、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
親油性相互作用または水素結合相互作用する前記阻害薬を同定するステップが、テスト化合物の三次元構造を、式Ｉの化合物の６位から伸びる親油性基および非共有電子対を含む式Ｉに基づくファーマコフォアであり、前記親油性基（疎水基）の中心が前記６位から４〜８Å伸びて面の０〜４Å上または下に位置し、前記非共有電子対の位置が前記６位から３〜８Å伸びて前記面の０〜４Å上または下に位置し、前記疎水基が占める体積が７０〜１２０Å３であるファーマコフォアの三次元構造と比較するステップと、前記テスト化合物が前記ファーマコフォアの特徴に適合すれば前記テスト化合物を選択するステップとにより行われる、請求項１または２に記載の方法。
【請求項４】
親油性相互作用または水素結合相互作用する前記阻害薬を同定するステップが、
ａ）式Ｉの化合物の６位、親油性基および非共有電子対の間の距離を反映するファーマコフォアを同定することにより、前記オーロラキナーゼの前記第２の疎水性ポケットの原子モデルを用意するステップ、
ｂ）小分子の原子モデルのライブラリーに照らして前記ファーマコフォアをスクリーニングするステップ
により行われる、請求項１または２に記載の方法。
【請求項５】
ステップｂ）のみを用いる、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
ステップａ）およびｂ）を両方用いる、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記化合物が、ステップａ）およびｂ）の両方の要件を満たす場合にのみ選択される、請求項６に記載の方法。
【請求項８】
テスト化合物およびオーロラキナーゼをプレインキュベートするステップと、
アッセイ混合物の速やかな希釈のステップと、
時間経過にわたりＫｉ＊を定量するステップと
を含む、Ｋｉ＊を定量する方法。
【請求項９】
前記時間経過が、０〜１５０分の間隔の多様な時点を含む、請求項８に記載の方法。
【請求項１０】
前記テスト化合物の最終アッセイ濃度が１５０ｎＭから０ｎＭの範囲である、請求項８または９に記載の方法。
【請求項１１】
初速度データが、ＡＴＰとの酵素反応の開始後最初の１０分から定量される、請求項８に記載の方法。
【請求項１２】
前記テスト化合物の最終アッセイ濃度が４００ｎＭから０ｎＭの範囲である、請求項１１に記載の方法。
【請求項１３】
Ｋｉ＊を請求項８から１２のいずれか一項により得る、請求項１、３から７のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１４】
請求項１から７のいずれか一項に記載の方法により選択される化合物であって、ただし、表１に記載の以下の化合物：化合物１〜２、７、１１〜２２、２４〜３２または３４〜３５の１つではない化合物。
【請求項１５】
以下の化合物：３〜６、８〜１０、２３または３６から選択される、請求項１４に記載の化合物。
【請求項１６】
以下の化合物：３〜６、８〜１０、２３、３３または３６から選択される、請求項１４に記載の化合物。
【請求項１７】
オーロラキナーゼを阻害するために有効な量の請求項１４から１６のいずれか一項に記載の化合物、または薬学上許容されるその塩、誘導体もしくはプロドラッグ、および許容される担体、佐剤またはビヒクルを含む組成物。
【請求項１８】
患者への投与のために製剤される、請求項１７に記載の組成物。
【請求項１９】
生体試料におけるオーロラタンパク質キナーゼの活性を阻害する方法であって、前記生体試料を請求項１４から１６のいずれか一項に記載の化合物と接触させるステップを含む方法。
【請求項２０】
患者における増殖性障害を治療する方法であって、請求項１４から１６のいずれか一項に記載の化合物、または薬学上許容されるその塩を前記患者に投与するステップを含む方法。
【請求項２１】
前記増殖性障害が癌である、請求項２０に記載の方法。
【請求項２２】
前記増殖性障害が、メラノーマ、骨髄腫、白血病、リンパ腫、神経芽細胞腫、または、結腸癌、乳癌、胃癌、卵巣癌、子宮頸癌、肺癌、中枢神経系（ＣＮＳ）癌、腎癌、前立腺癌、膀胱癌、膵臓癌、脳腫瘍（神経膠腫）、頭部および頸部癌、腎臓癌、肝臓癌、メラノーマ、肉腫または甲状腺癌から選択される癌から選択される、請求項２０に記載の方法。
【請求項２３】
別の治療剤の逐次投与または同時投与をさらに含む、請求項２２に記載の方法。
【請求項２４】
前記治療剤が、タキサン、ｂｃｒ−ａｂｌ阻害薬、ＥＧＦＲ阻害薬、ＤＮＡ損傷剤および代謝拮抗薬から選択される、請求項２３に記載の方法。
【請求項２５】
前記治療剤が、パクリタキセル、Ｇｌｅｅｖｅｃ、ダサチニブ、ニロチニブ、Ｔａｒｃｅｖａ、Ｉｒｅｓｓａ、シスプラチン、オキサリプラチン、カルボプラチン、アントラサイクリン、ＡｒａＣおよび５−ＦＵから選択される、請求項２３に記載の方法。
【請求項２６】
前記治療剤が、カンプトテシン、ドキソルビシン、イダルビシン、シスプラチン、Ｔａｘｏｌ、Ｔａｘｏｔｅｒｅ、ビンクリスチン、Ｔａｒｃｅｖａ、ＭＥＫ阻害薬、Ｕ０１２６、ＫＳＰ阻害薬、ボリノスタット、Ｇｌｅｅｖｅｃ、ダサチニブおよびニロチニブから選択される、請求項２３に記載の方法。
【請求項２７】
式Ｉ
【化４６】
2010524962.tif 000062
の化合物の６位から伸びる親油性基および非共有電子対を含むファーマコフォアであって、
前記親油性基（疎水基）の中心が前記６位から４〜８Å伸びて面の０〜４Å上または下に位置し、前記非共有電子対の位置が前記６位から３〜８Å伸びて前記面の０〜４Å上または下に位置し、前記疎水基が占める体積が７０〜１２０Å３であるファーマコフォア。
【請求項２８】
前記疎水基が前記６位から４〜６Å伸びて前記面の０〜２Å上または下に位置し、前記非共有電子対の位置が前記６位から３〜６Å伸びて前記面の０〜２Å上または下に位置し、前記疎水基が占める体積が８０〜１１０Å３である、請求項２７に記載のファーマコフォア。
【請求項２９】
前記疎水基が前記６位から４〜５Å伸びて前記面の０〜２Å上または下に位置し、前記非共有電子対の位置が前記６位から４〜５Å伸びて前記面の０〜２Å上または下に位置し、前記疎水基が占める体積が８０〜１００Å３である、請求項２８に記載のファーマコフォア。
【請求項３０】
疎水基が、ピペラジン、ピペリジン、アゼチジン、ピロリジン、オクタヒドロピロロ［３，４−ｃ］ピロール、ピロリジン、または、最大３つのＣＨ２基が−ＮＨ−、−ＮＨＣＯ−もしくは−ＣＯＮＨ−で置換されているＣ３〜Ｃ５アルキリデン鎖から選択されるリンカーＬによりピリミジンに連結される、請求項２７から２９のいずれか一項に記載のファーマコフォア。
【請求項３１】
前記疎水基が、シクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチルから選択されるＣ３〜Ｃ５炭素環；フェニル環；オキセタン、ピロリジンもしくはピペリジンから選択されるＣ４〜Ｃ６複素環；または、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、ｓｅｃ−ブチルおよびｔｅｒｔ−ブチルから選択される分枝または非分枝型のＣ１〜Ｃ５アルキル鎖から選択される環の一部であって、前記炭素環、フェニル環、複素環またはアルキル鎖が、Ｃ１〜Ｃ６アルキル、ヒドロキシ、Ｃ１〜Ｃ６アルコキシおよびハロで場合により置換されている、請求項３０に記載のファーマコフォア。
【請求項３２】
前記非共有電子対が、窒素、酸素またはハロに由来する、請求項２７から３１のいずれか一項に記載のファーマコフォア。
【請求項３３】
請求項２７から３２のいずれか一項に記載のファーマコフォアの特徴を有するが、ただし、表１に記載の以下の化合物：化合物１〜２、７、１１〜２２、２４〜３２、または３４〜３５の１つではない化合物。
【請求項３４】
Ｒ１が、−ＮＨＣ（Ｏ）Ｒ２、ＯＲ３であるか、または２つのＲ１基が一緒になって縮合フェニル環を形成し、
Ｒ２が、ＣＨ２ＣＨ３、ＣＨ２ＣＦ３、ＣＨ２ＣＨ２ＣＦ３、
【化４７】
2010524962.tif 000063
、または、ハロ、ＣＦ３もしくはＣ１〜３アルキルで場合により置換されているフェニルであり、
Ｒ３が、Ｃ１〜４アルキル、Ｃ３〜６シクロアルキルである、請求項３３に記載の化合物。
【請求項３５】
Ｒ１が−ＮＨＣ（Ｏ）Ｒ２であり、Ｒ２が、ＣＨ２ＣＨ３、ＣＨ２ＣＦ３、ＣＨ２ＣＨ２ＣＦ３、
【化４８】
2010524962.tif 000064
であり、Ｒ３が、Ｃ１〜４アルキル、Ｃ３〜６シクロアルキルである、請求項３４に記載の化合物。
【請求項３６】
請求項２７から３２のいずれか一項に記載のファーマコフォアを用いることによりオーロラＢキナーゼ阻害薬を設計する方法。
【請求項３７】
前記ファーマコフォアへの化合物の適合を評価するためのモデル化のステップを含む、請求項３６に記載の方法。
【請求項３８】
Ｋｉ／Ｋｉ＊比が＞３である化合物を選択するステップを含む、さらなる評価のためにオーロラＢキナーゼ阻害薬を優先順位付けする創薬法。
【請求項３９】
請求項２７から３２のいずれか一項に記載のファーマコフォアへの化合物の適合を評価するためのモデル化のステップをさらに含む、請求項３８に記載の方法。
【請求項４０】
前記化合物が、以下の基準：
１）前記化合物のＫｉ／Ｋｉ＊比が＞３である、
２）前記化合物が前記ファーマコフォアに適合する
の一方または両方を満たす場合に前記化合物を選択するステップをさらに含む、請求項３９に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、オーロラキナーゼ阻害薬である化合物を同定する方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
改良されたオーロラキナーゼ阻害薬の必要性は周知である。癌は、関心を引かずにはいられないヒトにおける医学的問題である。したがって、より有効なオーロラキナーゼ阻害薬が必要である。そのような阻害薬は、抗癌剤として治療上の可能性を有すると考えられる。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００３】
本発明は、新規の創薬法、およびその方法により同定された化合物を提供することにより、上述の問題に取り組むものである。本出願者らの方法は、オーロラキナーゼの構造分析およびオーロラキナーゼを阻害する化合物の結合動態に基づく。本発明は、オーロラキナーゼ阻害薬としての活性について化合物をアッセイする方法を提供する。本発明は、さらに、タンパク質オーロラＢにおける立体配座の変化を促進でき、２段階過程についての結合定数がＫｉ＊として与えられる化合物を示すファーマコフォアも提供する。本発明は、さらに、そのファーマコフォアの特徴を有する化合物も提供する。
【０００４】
本発明の他の特徴および利点は、以下の詳細な説明から自明となろう。しかしながら、詳細な説明および具体例は、本発明の好ましい実施形態を示すものではあるが、例示の目的でのみ記載されるものであることは理解されるべきであり、その理由は、本発明の精神および範囲内における多様な改変および変形は、この詳細な説明から当業者には自明となるためである。
【図面の簡単な説明】
【０００５】
以下の図面は本明細書の一部を形成し、本発明の態様をさらに例示するために含めてある。本明細書に示す具体的な実施形態の詳細な説明と合わせてこの図面を参照することにより、本発明をさらによく理解できる。
【図１−１】本発明による実施形態を示す図である。
【図１−２】本発明による実施形態を示す図である。
【図１−３】本発明による実施形態を示す図である。
【図１−４】本発明による実施形態を示す図である。
【図１−５】本発明による実施形態を示す図である。
【図１−６】本発明による実施形態を示す図である。
【図１−７】本発明による実施形態を示す図である。
【図１−８】本発明による実施形態を示す図である。
【図１−９】本発明による実施形態を示す図である。
【図１−１０】本発明による実施形態を示す図である。
【図１−１１】本発明による実施形態を示す図である。
【図１−１２】本発明による実施形態を示す図である。
【図１−１３】本発明による実施形態を示す図である。
【図１−１４】本発明による実施形態を示す図である。
【図１−１５】本発明による実施形態を示す図である。
【図１−１６】本発明による実施形態を示す図である。
【図１−１７】本発明による実施形態を示す図である。
【図１−１８】本発明による実施形態を示す図である。
【図１−１９】本発明による実施形態を示す図である。
【図１−２０】本発明による実施形態を示す図である。
【図１−２１】本発明による実施形態を示す図である。
【図２−１】本発明の化合物を調製するためのスキームを示す図である。
【図２−２】本発明の化合物を調製するためのスキームを示す図である。
【図２−３】本発明の化合物を調製するためのスキームを示す図である。
【図２−４】本発明の化合物を調製するためのスキームを示す図である。
【図２−５】本発明の化合物を調製するためのスキームを示す図である。
【発明を実施するための形態】
【０００６】
一実施形態では、本発明は、オーロラキナーゼ阻害薬としての活性について化合物をアッセイする方法を提供する。
【０００７】
別の実施形態では、本発明は、タンパク質オーロラＢにおける立体配座の変化を促進でき、２段階過程についての結合定数がＫｉ＊として与えられる化合物を示すファーマコフォアを提供する。
【０００８】
別の実施形態では、本発明は、そのファーマコフォアの特徴を有する化合物を提供する。
【０００９】
オーロラキナーゼの２つの異なる立体配座は公知である。閉鎖型／不活性型の立体配座では、小さな疎水性活性部位があり、触媒機構は乱れており、キナーゼはＡＴＰを結合させることができない。開放型／活性型の形態では、それより大きな親水性活性部位があり、触媒機構は整っており、キナーゼはＡＴＰを結合させる。
【００１０】
閉鎖型／不活性型のオーロラ立体配座には、ある種の化合物が結合する。本出願者らは、これまでに、ヒンジ領域と共に形成された広範囲に及ぶ水素結合網があり、これは開放型および閉鎖型両方の立体配座中に存在することを確認した。さらに、閉鎖型の立体配座中にのみ存在する疎水性ポケットとの決定的に重要な親油性相互作用および水素結合供与体／受容体相互作用もある。
【００１１】
したがって、本発明の一実施形態は、閉鎖型の立体配座中の疎水性ポケットとのこれらの決定的に重要な親油性相互作用または水素結合受容体相互作用を有する化合物を同定する方法を提供する。
【００１２】
別の実施形態は、閉鎖型の立体配座中の疎水性ポケットとの親油性相互作用または水素結合受容体相互作用を有する化合物を同定する方法を提供する。
【００１３】
このような化合物は、当業者に公知の方法により同定できる（例えば、Ｋｈｅｄｋａｒ  ＳＡ、Ｍａｌｄｅ  ＡＫ、Ｃｏｕｔｉｎｈｏ  ＥＣ、Ｓｒｉｖａｓｔａｖａ  Ｓ．、Ｐｈａｒｍａｃｏｐｈｏｒｅ  ｍｏｄｅｌｉｎｇ  ｉｎ  ｄｒｕｇ  ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  ａｎｄ  ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ：ａｎ  ｏｖｅｒｖｉｅｗ、Ｍｅｄ  Ｃｈｅｍ、２００７年３月、３巻２号、１８７〜９７頁、ＰＭＩＤ：１７３４８８５６を参照、さらに、Ｇｕｅｎｅｒ  ＯＦ．、Ｈｉｓｔｏｒｙ  ａｎｄ  ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ  ｏｆ  ｔｈｅ  ｐｈａｒｍａｃｏｐｈｏｒｅ  ｃｏｎｃｅｐｔ  ｉｎ  ｃｏｍｐｕｔｅｒ−ａｉｄｅｄ  ｄｒｕｇ  ｄｅｓｉｇｎ、Ｃｕｒｒ  Ｔｏｐ  Ｍｅｄ  Ｃｈｅｍ．、２００２年１２月、２巻１２号、１３２１〜３２頁、ＰＭＩＤ：１２４７０２８３も参照のこと）。使用できるコンピュータープログラムの例としては、Ｃａｔａｌｙｓｔ（Ａｃｃｅｌｒｙｓ  Ｓｏｆｔｗａｒｅ  Ｃｏｍｐａｎｙ、ＵＳＡ）、ＭＯＥ（Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐｕｔｉｎｇ  Ｇｒｏｕｐ、カナダ）およびＰｈａｓｅ（Ｓｃｈｒｏｄｉｎｇｅｒ  Ｉｎｃ．、ＵＳＡ）が挙げられるが、これらに限定されない。
【００１４】
阻害動態は、独特の阻害機序を示す。とりわけ、ある種の化合物は、時間依存型の強い結合阻害を呈する。この機序は、酵素の存在下で、および基質（ＡＴＰ）の不在下で化合物をプレインキュベーションした際に観測される。ＡＴＰを加え、反応進行曲線の変化速度観測値（ｋｏｂｓ）を定量することにより、活性の回復を評価する。阻害薬濃度の関数として、以下のように図示される２段階の結合モデルにｋｏｂｓをプロットする。
【００１５】
【化１】
2010524962.tif 000002
本出願者らは、緩徐な強結合動態を有する２段階の結合機序を示す化合物については、Ｋｉ＊値は、Ｋｉよりはるかに良好な細胞効力予測手段であることを見出している。いくつかの実施形態では、そのような化合物は強力な薬力学的プロファイルを有し、その結果、ｉｎ  ｖｉｖｏでの投与計画を短くすることが可能と考えられる長期の細胞活性がもたらされる。動物モデルにおけるオーロラ阻害薬の典型的な投与計画は、例えば、少なくとも１日１回投与である。一実施形態では、本出願者らの発明により、１日１回未満の投与でもよい化合物の選択が可能になる。例えば、本出願者らは、動物モデルにおいて、化合物２（好ましいＫｉ／Ｋｉ＊比を有する化合物）を１週間に１回投与した結果、非常に良好な腫瘍成長阻害がもたらされることを実証している。
【００１６】
【化２】
2010524962.tif 000003
理論に拘束されているものではないが、普通の結合動態を示す化合物の場合は、１日２回投与が典型的であると考えられる。したがって、本出願者らの発明は、化合物を１回投与するとｉｎ  ｖｉｖｏにおいて長期間持続する効果がもたらされる化合物を提供する。
【００１７】
あらゆる創薬の試みにおいて決定的に重要な問題は、さらなるテスト用および／またはさらなる開発用の化合物を選択するためにどのアッセイを用いるか、ということである。一旦アッセイを選択して結果が得られると、さらなる決定的に重要な問題は、そうした結果をどのように用いて関心のある化合物（例えば、さらに調査するもの、優れた薬物になると考えられるもの）を選択するか、ということである。このような不確実性が、創薬を有効および効率的に行ううえでの課題に繋がっている。
【００１８】
本出願者らの発明は、アッセイと、このアッセイを用いて創薬を行う方法とを提供することにより、こうした問題に取り組むものである。
【００１９】
本出願者らは、創薬過程におけるある種の測定値（または比較）の重要性を認識している。Ｋｉおよび／またはＩＣ５０などの伝統的な測定値は、有用ではあるものの、阻害薬を完全に評価するには十分でないことがある。しかし、そのような測定値は、本発明と合わせて使用できる。
【００２０】
本発明の重要な一態様は、阻害薬が結合する各時点の後で阻害薬が標的と結合したままの時間（標的−阻害薬複合体のｋｏｆｆまたはｔ１／２により表現される）である。とりわけ、本出願者らの発明は、化合物が標的に結合する各時点の後で化合物が標的と結合したままの時間は、化合物が標的を阻害する有効性と相関することを示すものである。
【００２１】
Ｋｉ＊は、本明細書で使用する場合、阻害機序が２段階の結合過程として生じる、オーロラキナーゼに対する化合物の全体的な結合親和性に関連する。この機序では、結合過程の第２段階により、本明細書で「閉鎖型の立体配座」と呼ぶ、異性化した、または立体配座が変化した酵素形態との阻害薬の高親和性複合体が形成される。本発明によれば、効力を促進するのは、Ｋｉ＊により測定されるような、閉鎖型の形態に対する高い親和性である。滞留時間が長ければ、薬力学的利点を有することができる。
【００２２】
オーロラの構造中で６位の基（例えばアルキルピペラジン、式Ｉを参照）が結合するポケットは乱れている。そのため、緩徐な強結合を促進するために重要と思われるこの関心領域における構造情報を得ることは、これまで困難であった。したがって、この関心領域を評価する方法が必要である。本出願者らの発明は、そのような方法を提供することによりこうした問題に取り組むものである。
【００２３】
一実施形態では、本発明は、創薬のための選択基準を提供する。本発明の方法に含まれるステップは、場合により以下を含んでもよい：
本発明により評価すべき阻害薬または阻害薬のサブセットを同定すること、すなわち
・Ｋｉを定量すること、
・Ｋｉ＊を定量すること、
・Ｋｉ／Ｋｉ＊が１を超える化合物を選択すること。
【００２４】
好ましい一実施形態では、化合物のＫｉ／Ｋｉ＊は３を超える。
【００２５】
いくつかの実施形態では、閉鎖型の立体配座をとっているオーロラキナーゼ（好ましくはオーロラＢ）の疎水性ポケットと親油性相互作用または水素結合受容体相互作用する阻害薬が同定される。いくつかの実施形態では、閉鎖型の立体配座をとっているオーロラキナーゼ（好ましくはオーロラＢ）の疎水性ポケットとの決定的に重要な親油性相互作用または水素結合受容体相互作用を有する阻害薬が同定される。
【００２６】
いくつかの実施形態は、閉鎖型の立体配座をとっているオーロラキナーゼの疎水性ポケットとの決定的に重要な親油性相互作用を有する阻害薬または阻害薬のサブセットを同定するステップを含む、オーロラ阻害薬としての活性を有する化合物を選択する方法を提供する。
【００２７】
いくつかの実施形態では、前記阻害薬は、オーロラキナーゼ阻害薬、好ましくはオーロラＢキナーゼ阻害薬である。
【００２８】
したがって、別の実施形態は、ステップａ）またはｂ）を含む、ある種の薬物様特性（例えば、細胞活性、薬力学的特性、ｉｎ  ｖｉｖｏでの有効性）を有するオーロラＢ阻害薬を選択する方法であって、
ａ）
１）オーロラＢキナーゼのヒンジ領域に水素結合し、
２）このオーロラＢキナーゼの第１の疎水性ポケットと親油性相互作用し、このとき、前記第１の疎水性ポケットが、式Ｉ：
【００２９】
【化３】
2010524962.tif 000004
（式中、
Ｒ１は、−ＮＨＣ（Ｏ）Ｒ２、ＯＲ３であるか、または２つのＲ１基が一緒になって縮合フェニル環を形成し、
Ｒ２は、ＣＨ２ＣＨ３、ＣＨ２ＣＦ３、ＣＨ２ＣＨ２ＣＦ３、
【００３０】
【化４】
2010524962.tif 000005
、または、ハロ、ＣＦ３もしくはＣ１〜３アルキルで場合により置換されているフェニルであり、
Ｒ３は、Ｃ１〜４アルキル、Ｃ３〜６シクロアルキルである）
の化合物のＳ−フェニル部分により占められる空間であり、および
３）閉鎖型の立体配座をとっているこのオーロラＢキナーゼの第２の疎水性ポケットと親油性相互作用または水素結合相互作用し、このとき、前記第２の疎水性ポケットが、式Ｉの化合物の６位により占められる空間である
阻害薬を同定するステップ、または
ｂ）Ｋｉを定量し、
Ｋｉ＊を定量し、
化合物のＫｉ／Ｋｉ＊が３を超えている場合にその化合物を選択するステップ
を含む方法を提供する。
【００３１】
いくつかの実施形態では、ステップａ）を用いる。他の実施形態では、ステップｂ）を用いる。さらに他の実施形態では、ステップａ）およびｂ）を両方用いる。いくつかの実施形態では、化合物がステップａ）およびｂ）のうち１つまたは複数の要件を満たす場合にその化合物を選択する。
【００３２】
当業者には公知であると思われるが、式Ｉのピラゾールは、ＷＯ２００２／０５７２５９、ＷＯ２００４／０００８３３、ＷＯ２００７／０５６２２１、ＷＯ２００７／０５６１６３またはＷＯ２００７／０５６１６４に記載のものなど、他のオーロラヒンジバインダーにより置換できる。
【００３３】
いくつかの実施形態では、式Ｉのピラゾールは、
【００３４】
【化５】
2010524962.tif 000006
（式中、Ｘは、イオウ、酸素またはＮＲ２’であり、Ｙは、窒素またはＣＲ２であり、このとき
Ｒ２は、ＷＯ２００２／０５７２５９、ＷＯ２００４／０００８３３、ＷＯ２００７／０５６２２１、ＷＯ２００７／０５６１６３またはＷＯ２００７／０５６１６４中でのＲ２の定義により規定されるとおりである）
により置換できる。
【００３５】
いくつかの実施形態では、Ｒ２は、Ｃ１〜６アルキル、Ｃ３〜８シクロプロピル、Ｏ（Ｃ１〜６アルキル）、ＣＯ２（Ｃ１〜６アルキル）、オキソ、ハロ、ＣＮまたはフェニルである。いくつかの実施形態では、Ｒ２は、Ｃ１〜６アルキルまたはＣ３〜８シクロプロピルである。Ｒ２’は、ＨまたはＣ１〜６アルキルである。
【００３６】
さらに他の実施形態では、Ｒ２およびＲ２’は、場合により一緒になって、窒素、酸素またはイオウから独立に選択される０から２個の環ヘテロ原子を有する、場合により置換されている５〜７員環の部分的に不飽和または完全に不飽和の環を形成する。
【００３７】
いくつかの実施形態では、式Ｉのピラゾールは、
【００３８】
【化６】
2010524962.tif 000007
により置換できる。
【００３９】
さらに他の実施形態では、式Ｉのピラゾールは、
【００４０】
【化７】
2010524962.tif 000008
により置換できる。
【００４１】
いくつかの実施形態では、式Ｉの化合物のＳ−フェニル部分は、Ｓ−ヘテロアリールにより置換されていてもよく、このときヘテロアリールは、Ｏ、ＮおよびＳから選択される１〜５個のヘテロ原子を含有する８〜１２員の二環性ヘテロアリールから選択される。例としては、ベンズイミダゾール環、インダゾール環またはイミダゾピリジン環が挙げられるが、これらに限定されない。
【００４２】
いくつかの実施形態では、コアのピリミジン環は、式Ｉ中のピリミジン環における位置と同じ位置にピラゾール部分、６位部分およびＳ−フェニル部分を存在させる別のコア骨格により置換されていてもよい。置換の例としては、トリアジン、ピリジンおよび代替的なピリミジンのコアが挙げられるが、これらに限定されない。
【００４３】
いくつかの実施形態では、前記第２の疎水性ポケットは、式Ｉ：
【００４４】
【化８】
2010524962.tif 000009
（式中、
Ｒ１は、−ＮＨＣ（Ｏ）Ｒ２、ＯＲ３であるか、または２つのＲ１基は一緒になって縮合フェニル環を形成し、
Ｒ２は、ＣＨ２ＣＨ３、ＣＨ２ＣＦ３、ＣＨ２ＣＨ２ＣＦ３、
【００４５】
【化９】
2010524962.tif 000010
、または、ハロ、ＣＦ３もしくはＣ１〜３アルキルで場合により置換されているフェニルであり、
Ｒ３は、Ｃ１〜４アルキル、Ｃ３〜６シクロアルキルである）
の化合物の６位により占められる空間である。
【００４６】
別の実施形態は、ある種の好ましい特性（例えば、細胞活性、薬力学的特性、ｉｎ  ｖｉｖｏでの有効性）を有するオーロラＢ阻害薬を選択する方法であって、
前記阻害薬のＫｉを定量し、
前記阻害薬のＫｉ＊を定量し、
阻害薬のＫｉ／Ｋｉ＊が１を超えれば（好ましくは３を超えれば）その阻害薬を選択するステップ
を含む方法を提供する。
【００４７】
別の実施形態は、細胞活性、薬力学的特性、およびｉｎ  ｖｉｖｏでの有効性などの好ましい薬物様特性を有する化合物を選択する方法を提供する。いくつかの実施形態では、本出願者らの方法は、化合物Ａ（本明細書に記載）よりも、高い細胞透過、改良された薬力学的特性、または良好なｉｎ  ｖｉｖｏでの有効性を有する化合物を選択する。いくつかの実施形態では、本出願者らの方法は、化合物Ａのものより投与計画が短い化合物を選択する。
【００４８】
いくつかの実施形態では、本出願者らは、タンパク質オーロラＢ中での立体配座の変化を促進する化合物を選択する方法を提供する。
【００４９】
他の実施形態では、阻害薬のＫｉ／Ｋｉ＊が１を超える、好ましくは３を超えればその阻害薬を選択する。他の実施形態では、阻害薬が、閉鎖型の立体配座をとっているオーロラキナーゼの疎水性ポケットと親油性相互作用または水素結合受容体相互作用すればその阻害薬を選択する。さらに他の実施形態では、阻害薬が、１）閉鎖型の立体配座をとっているオーロラキナーゼの疎水性ポケットと親油性相互作用または水素結合受容体相互作用し、および２）当該阻害薬のＫｉ／Ｋｉ＊が１を超える、好ましくは３を超える場合にはその阻害薬を選択する、すなわち、化合物が、１）親油性相互作用または水素受容体相互作用し、および２）そのＫｉ／Ｋｉ＊値が＞１、好ましくは３を超えるという要件を満たす場合にのみ、その阻害薬を選択する。
【００５０】
いくつかの実施形態では、親油性相互作用または水素結合相互作用する阻害薬を同定することは、テスト化合物の三次元構造を、式Ｉの化合物の６位から伸びる親油性基および非共有電子対を含む式Ｉに基づくファーマコフォアであり、親油性基（疎水基）の中心が６位から４〜８Å伸びて面の０〜４Å上または下に位置し、非共有電子対の位置が６位から３〜８Å伸びて面の０〜４Å上または下に位置し、疎水基が占める体積が７０〜１２０Å３であるファーマコフォアの三次元構造と比較することと、テスト化合物がこのファーマコフォアの特徴に適合すればそのテスト化合物を選択することとにより行われる。
【００５１】
さらに他の実施形態では、親油性相互作用または水素結合相互作用する阻害薬を同定することは、
ｉ．式Ｉの化合物の６位、親油性基および非共有電子対の間の距離を反映するファーマコフォアを同定することにより、オーロラキナーゼの第２の疎水性ポケットの原子モデルを用意すること、
ｉｉ．小分子の原子モデルのライブラリーに照らして前記ファーマコフォアをスクリーニングすること
により行われる。
【００５２】
いくつかの実施形態では、前記テスト化合物は、式Ｉの化合物である。
【００５３】
いくつかの実施形態では、この方法は、テスト化合物を、オーロラキナーゼ（いくつかの実施形態ではオーロラＢキナーゼ）などの酵素と接触させるステップを含む。
【００５４】
他の実施形態では、この方法は、テスト化合物を、オーロラキナーゼ（いくつかの実施形態ではオーロラＢキナーゼ）などの酵素と接触させて、該化合物が該酵素の活性を阻害する能力を測定することを含む。さらに他の実施形態では、この方法は、テスト化合物をオーロラキナーゼ（いくつかの実施形態ではオーロラＢキナーゼ）などの酵素と接触させて、該化合物が該酵素の活性を阻害する能力を評価することを含む。
【００５５】
いくつかの実施形態では、前記小分子はオーロラキナーゼ阻害薬である。
【００５６】
別の実施形態は、Ｋｉ＊を測定するためのオーロラ酵素アッセイを実施する方法を提供する。
【００５７】
この創薬法は、良好な薬力学的特性を保持したまま、多様な薬物特性（例えば、より良好な溶解性、改善されたｐＫ、特定のリガンドに対する親和性、ｉｎ  ｖｉｖｏでのより良好な吸収）について最適化させた薬物の開発および設計を容易にする。
【００５８】
いくつかの実施形態では、オーロラキナーゼはオーロラＢキナーゼを指す。
【００５９】
古典的な可逆的阻害薬は、速やかな結合動態を示すことが期待され、基質の生成物への転換は、線形曲線として表されると考えられる（グラフ１を参照）。
【００６０】
【化１０】
2010524962.tif 000011
緩徐な結合動態を示す阻害薬の場合は、基質の生成物への転換は、時間と共に酵素活性が回復することを示す非線形曲線により表されると考えられる（グラフ２を参照）。
【００６１】
【化１１】
2010524962.tif 000012
異なるＫｉ値およびＫｉ＊値は、２段階の結合機序を示唆する。同様に、２段階の結合機序は、酵素上での化合物の滞留時間が長いことを示唆する（とりわけＫｉ＊が低い場合）。本出願者らは、Ｋｉ＊を測定する２つの方法を提供してきた（実施例１および実施例２を参照）。Ｋｉ／Ｋｉ＊を測定することは、滞留時間またはｋｏｆｆを測定することの代わりである。一方の方法では、一連の測定を行う（実施例１）。他方の方法では、２つの時点で読取りを行い、その測定値を外挿することにより、一連の測定は回避される（実施例２）。
【００６２】
本出願者らの方法は、テスト化合物およびオーロラキナーゼ（一実施形態ではオーロラＢ）のプレインキュベーションを行い、次いでアッセイ混合物の速やかな希釈を行う。次に、時間経過にわたり動態を定量する。
【００６３】
理論に拘束されているものではないが、本出願者らのプレインキュベーションステップは、酵素と阻害薬との間で結合平衡を確立させることができる。基質を含有する緩衝液中で酵素−阻害薬複合体を希釈させると、基質の生成物への転換の、さらには酵素活性の回復のモニターが可能になる。これにより、このキナーゼに対しオフ速度が遅く滞留時間が長い化合物を同定することが可能になる。
【００６４】
本出願者らのアッセイは、薬物様分子を同定または評価するために用いてもよい。好ましくは、本出願者らのアッセイは、好ましい薬力学的プロファイルを有する分子を同定または評価するために用いる。したがって、本発明は、さらに、以下に記載のファーマコフォアなどのファーマコフォアを用いることにより、オーロラＢキナーゼ阻害薬を設計する方法も提供する。
【００６５】
本発明は、式Ｉの化合物に基づく例を用いて示される化合物を用いて開発されたファーマコフォアを提供する（式中、変数は本明細書中で定義するとおりである）。
【００６６】
【化１２】
2010524962.tif 000013
このファーマコフォアは、式Ｉの化合物中のピリミジン環の６位から伸びる親油性基および非共有電子対の位置決めを特徴付ける。
【００６７】
親油性基（疎水基）の中心は、６位から４〜８Å、好ましくは４〜６Å、より好ましくは４〜５Å伸びて、面の０〜４Å、好ましくは０〜２Å上または下に位置すべきである。疎水基が占めるべき体積は、７０〜１２０Å３、好ましくは８０〜１１０Å３、より好ましくは８０〜１００Å３である。
【００６８】
非共有電子対の位置は、６位から３〜８Å、好ましくは３〜６Å、より好ましくは４〜５Å伸びて、面の０〜４Å、好ましくは０〜２Å上または下に位置すべきである。
【００６９】
いくつかの実施形態では、親油性基（疎水基）の中心は６位から４〜８Å伸びて面の０〜４Å上または下に位置し、非共有電子対の位置は６位から３〜８Å伸びて面の０〜４Å上または下に位置し、疎水基が占める体積は７０〜１２０Å３である。
【００７０】
他の実施形態では、疎水基は６位から４〜６Å伸びて面の０〜２Å上または下に位置し、非共有電子対の位置は６位から３〜６Å伸びて面の０〜２Å上または下に位置し、疎水基が占める体積は８０〜１１０Å３である。
【００７１】
さらに他の実施形態では、疎水基は６位から４〜５Å伸びて面の０〜２Å上または下に位置し、非共有電子対の位置は６位から４〜５Å伸びて面の０〜２Å上または下に位置し、疎水基が占める体積は８０〜１００Å３である。
【００７２】
疎水基は、ピペラジン、ピペリジン、アゼチジン、ピロリジン、オクタヒドロピロロ［３，４−ｃ］ピロール、ピロリジン、または、最大３つのＣＨ２基が−ＮＨ−、−ＮＨＣＯ−もしくは−ＣＯＮＨ−で置換されているＣ３〜Ｃ５アルキリデン鎖から選択されるリンカーＬによりピリミジンに連結できる。
【００７３】
疎水基は、シクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチルもしくはフェニル環から選択されるＣ３〜Ｃ５炭素環、または、オキセタン、ピロリジンもしくはピペリジンから選択されるＣ４〜Ｃ６複素環、または、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、ｓｅｃ−ブチルおよびｔｅｒｔ−ブチルから選択される、分枝または非分枝型のＣ１〜Ｃ５アルキル鎖などの環の一部であってもよい。
【００７４】
炭素環、フェニル環、複素環またはアルキル鎖は、アルキル基、ヒドロキシ基、アルコキシ基、およびハロゲン原子、好ましくはフッ素で場合により置換されていてもよい。非共有電子対は、二級もしくは三級アミンまたはニトリル基などの窒素、またはアルコール、エーテルもしくはカルボニル基などの酸素、またはフッ素などのハロゲン由来のものであってもよい。
【００７５】
一実施形態は、表１の化合物の６位から伸びる親油性基および非共有電子対を含むファーマコフォアを提供する。
【００７６】
本発明は、さらに、このファーマコフォアに適合する化合物も提供する。いくつかの実施形態では、前記化合物は、式Ｉ：
【００７７】
【化１３】
2010524962.tif 000014
の化合物
または薬学上許容されるその塩（式中、
Ｒ１は、−ＮＨＣ（Ｏ）Ｒ２、ＯＲ３であるか、または２つのＲ１基が一緒になって縮合フェニル環を形成し、
Ｒ２は、ＣＨ２ＣＨ３、ＣＨ２ＣＦ３、ＣＨ２ＣＨ２ＣＦ３、
【００７８】
【化１４】
2010524962.tif 000015
、または、ハロ、ＣＦ３もしくはＣ１〜３アルキルで場合により置換されているフェニルであり、
Ｒ３は、Ｃ１〜４アルキル、Ｃ３〜６シクロアルキルである）
である。
【００７９】
いくつかの実施形態では、Ｒ１は−ＮＨＣ（Ｏ）Ｒ２であり、Ｒ２は、ＣＨ２ＣＨ３、ＣＨ２ＣＦ３、ＣＨ２ＣＨ２ＣＦ３、
【００８０】
【化１５】
2010524962.tif 000016
であり、Ｒ３は、Ｃ１〜４アルキル、Ｃ３〜６シクロアルキルである。
【００８１】
このファーマコフォアを満たし、オーロラＢのＫｉ／オーロラＢのＫｉ＊比が＞３である代表的な化合物を、以下の表１に示す（化合物１〜３６）：
【００８２】
【表１−１】
2010524962.tif 000017
【００８３】
【表１−２】
2010524962.tif 000018
【００８４】
【表１−３】
2010524962.tif 000019
【００８５】
【表１−４】
2010524962.tif 000020
一実施形態は、表１に示す化合物（化合物１〜３６）を提供する。別の実施形態は、以下の化合物を提供する：３〜６、８〜１０、２３、３３および３６。さらに別の実施形態は、以下の化合物を提供する：３〜６、８〜１０、２３および３６。
【００８６】
本発明は、さらに、オーロラ阻害薬（いくつかの実施形態ではオーロラＢ阻害薬）について同定、評価、選択、優先順位付け、設計およびスクリーニングする方法も提供する。一実施形態は、１）本発明の方法によりアッセイすること、および／または、２）モデル化してファーマコフォアへの適合を評価することによりオーロラＢキナーゼ阻害薬を選択する方法を提供する。別の実施形態は、１）本発明の方法により化合物をアッセイすること、および／または、２）その化合物をモデル化してファーマコフォアへの適合を評価すること、３）その化合物が一方または両方（好ましくは両方の基準）を満たす場合にその化合物を選択することを含む、オーロラＢキナーゼ阻害薬を同定する創薬法を提供する。別の実施形態は、Ｋｉ／Ｋｉ＊比が＞３の化合物を選択するステップを含む、さらなる評価のためにオーロラＢキナーゼ阻害薬を優先順位付けする創薬法を提供する。いくつかの実施形態は、Ｋｉ／Ｋｉ＊比が＞１の化合物を選択するステップを含む。
【００８７】
当業者には認識されると考えられるが、本発明に必要なＫｉ値を得るには多様な様式がある。本発明を実践するうえで、そのような値は公知の方法により定量してもよく（実施例４および５を参照）、または他の方法で得てもよい。Ｋｉ＊値は、本発明の方法により得る。
【００８８】
別の実施形態は、本明細書に記載の方法により同定または選択される化合物を提供する。いくつかの実施形態では、前記化合物は、本明細書に記載の方法により化合物をアッセイすることにより選択される。いくつかの実施形態では、この化合物のＫｉ／Ｋｉ＊は１を超える。他の実施形態では、この化合物のＫｉ／Ｋｉ＊は３を超える。さらに他の実施形態では、前記化合物は、化合物をモデル化して、本明細書に記載のファーマコフォア（式Ｉに基づく：段落［００３４］および［００３５］を参照）へのその適合を評価することにより選択される。他の実施形態では、前記化合物は、１）本発明の方法により化合物をアッセイすること、および／または２）その化合物をモデル化してファーマコフォアへの適合を評価すること、および３）その化合物が一方または両方（好ましくは両方の基準）を満たす場合にその化合物を選択することにより選択される。
【００８９】
本発明は、さらに、このファーマコフォアの特徴を有する化合物も提供する。いくつかの実施形態では、前記化合物は、表１に記載の以下の化合物のうちの１つではない：化合物１〜２、７、１１〜２２、２４〜３２または３４〜３５。他の実施形態では、前記化合物は、化合物３〜６、８〜１０、２３または３６である。
【００９０】
本出願者らの方法は、さらに、他のキナーゼとのオーロラ阻害薬の交差反応性に関する。閉鎖型の立体配座は、タンパク質キナーゼにおいては一般的ではない。この構造および動態モデリングを用いる本出願者らの方法は、ある種の交差反応性を有する化合物を同定することに関する方法において用いてもよい。
【００９１】
最後に、別の実施形態は、オーロラ阻害薬として有用な化合物を提供する。一実施形態は、以下の化合物を提供する：
【００９２】
【化１６】
2010524962.tif 000021
本発明の目的で、化学元素は、ｔｈｅ  Ｐｅｒｉｏｄｉｃ  Ｔａｂｌｅ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ｅｌｅｍｅｎｔｓ，  ＣＡＳ  ｖｅｒｓｉｏｎ，  Ｈａｎｄｂｏｏｋ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｐｈｙｓｉｃｓ、第７５版に従って同定する。加えて、有機化学の一般原則は、例えば、その全体の内容が参照により本明細書に組み込まれる「Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ」、Ｔｈｏｍａｓ  Ｓｏｒｒｅｌｌ、Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  Ｂｏｏｋｓ、Ｓａｕｓａｌｉｔｏ、１９９９年、および「Ｍａｒｃｈ’ｓ  Ａｄｖａｎｃｅｄ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ」、第５版、Ｓｍｉｔｈ，  Ｍ．Ｂ．  ａｎｄ  Ｍａｒｃｈ，  Ｊ．編、Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ＆  Ｓｏｎｓ、Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ、２００１年など、当業者に公知のテキスト中に記載がある。
【００９３】
本明細書に記載の場合、原子について指定した数字範囲は、その中の一切の整数を包含する。例えば、１〜４個の原子を有する基は、１、２、３または４個の原子を有してもよい。
【００９４】
本明細書に記載の場合、本発明の化合物は、上に一般的に例示されるような、または本発明の特定のクラス、サブクラスおよび種により例証されるようなものなど１つまたは複数の置換基で場合により置換されていてもよい。語句「場合により置換されている」は、語句「置換されているか、または置換されていない」と互換的に使用されることは理解されよう。一般的に、用語「置換されている」は、用語「場合により」が前に付いていてもいなくても、所与の構造中の水素ラジカルが特定の置換基のラジカルで置換されていることを指す。別に指示しない限り、場合により置換されている基は、その基の各置換可能な位置に置換基を有していてもよく、また、任意の所与の構造中の２つ以上の位置が特定の基から選択される２つ以上の置換基で置換されるとき、その置換基は全ての位置で同じでも異なっていてもいずれでもよい。本発明により想定される置換基の組合せは、好ましくは、安定な、または化学的に実施可能な化合物の形成をもたらす組合せである。
【００９５】
用語「安定な」は、本明細書で使用する場合、本明細書中に開示された目的の１つまたは複数のためのその生成、検出、および好ましくはその回復、精製および使用を可能にする条件に供されたとき実質的に変質しない化合物を指す。いくつかの実施形態では、安定な化合物または化学的に実施可能な化合物は、４０℃以下の温度で維持したとき、水分または他の化学的に反応性の条件の不在下では少なくとも１週間は実質的に変質しない化合物である。
【００９６】
用語「環状脂肪族の」（または「炭素環」または「カルボシクリル（ｃａｒｂｏｃｙｃｌｙｌ）」または「シクロアルキル」など）は、完全に飽和しているか、または、１つもしくは複数の不飽和単位を含有するが、芳香族ではなく、分子の残部への単一の結合点を有し、このとき前記二環性の環系中の任意の個々の環が３〜７員を有する単環性のＣ３〜Ｃ８炭化水素または二環性のＣ８〜Ｃ１２炭化水素を指す。適当な環状脂肪族基としては、シクロアルキル基およびシクロアルケニル基が挙げられるが、これらに限定されない。具体例としては、シクロヘキシル、シクロプロペニルおよびシクロブチルが挙げられるが、これらに限定されない。
【００９７】
用語「アルキル」は、本明細書で使用する場合、完全に飽和しており、分子の残部への単一の結合点を有する非分枝または分枝型の、直鎖または環状の炭化水素を意味する。別に指示しない限り、アルキル基は、１〜１２個の炭素原子を含有する。アルキル基の具体例としては、メチル、エチル、イソプロピル、ｎ−プロピルおよびｓｅｃ−ブチルが挙げられるが、これらに限定されない。
【００９８】
本発明の化合物では、環は、直線的に縮合した環、架橋した環またはスピロ環を包含する。架橋した環状脂肪族基の例としては、ビシクロ［３．３．２］デカン、ビシクロ［３．１．１］ヘプタンおよびビシクロ［３．２．２］ノナンが挙げられるが、これらに限定されない。
【００９９】
用語「複素環」、「ヘテロシクリル（ｈｅｔｅｒｏｃｙｃｌｙｌ）」または「複素環の」などは、本明細書で使用する場合、１つまたは複数の環員が、独立に選択されたヘテロ原子である、非芳香族の単環性または二環性の環を意味する。いくつかの実施形態では、「複素環」、「ヘテロシクリル」または「複素環の」基は、３から１０環員を有しており、その中の１つまたは複数の環員は、酸素、イオウ、窒素またはリンから独立に選択されたヘテロ原子であり、系中の各環は、３から７環員を含有する。架橋複素環の例としては、７−アザ−ビシクロ［２．２．１］ヘプタンおよび３−アザ−ビシクロ［３．２．２］ノナンが挙げられるが、これらに限定されない。
【０１００】
適当な複素環としては、３−１Ｈ−ベンゾイミダゾール−２−オン、３−（１−アルキル）−ベンゾイミダゾール−２−オン、２−テトラヒドロフラニル、３−テトラヒドロフラニル、２−テトラヒドロチオフェニル、３−テトラヒドロチオフェニル、２−モルホリノ、３−モルホリノ、４−モルホリノ、２−チオモルホリノ、３−チオモルホリノ、４−チオモルホリノ、１−ピロリジニル、２−ピロリジニル、３−ピロリジニル、１−テトラヒドロピペラジニル、２−テトラヒドロピペラジニル、３−テトラヒドロピペラジニル、１−ピペリジニル、２−ピペリジニル、３−ピペリジニル、１−ピラゾリニル、３−ピラゾリニル、４−ピラゾリニル、５−ピラゾリニル、１−ピペリジニル、２−ピペリジニル、３−ピペリジニル、４−ピペリジニル、２−チアゾリジニル、３−チアゾリジニル、４−チアゾリジニル、１−イミダゾリジニル、２−イミダゾリジニル、４−イミダゾリジニル、５−イミダゾリジニル、インドリニル、テトラヒドロキノリニル、テトラヒドロイソキノリニル、ベンゾチオラン、ベンゾジチアン、および１，３−ジヒドロ−イミダゾール−２−オンが挙げられるが、これらに限定されない。
【０１０１】
用語「ヘテロ原子」は、酸素、イオウ、窒素、リンまたはケイ素（窒素、イオウ、リンまたはケイ素の任意の酸化形、任意の塩基性窒素の四級化形態、または複素環の環の置換可能な窒素、例えばＮ（３，４−ジヒドロ−２Ｈ−ピロリル中のものとして）、ＮＨ（ピロリジニル中のものとして）またはＮＲ＋（Ｎ置換ピロリジニル中のものとして）を含む）のうち１つまたは複数を意味する。
【０１０２】
用語「アリール」は、合計５から１２環員を有する単環性または二環性の環を指し、このとき、系中の少なくとも１つの環は芳香環であり、系中の各環は３から７環員を含有する。用語「アリール」は、用語「アリール環」と互換的に使用されることがある。用語「アリール」は、さらに、以下に定義するように、ヘテロアリール環系も指す。
【０１０３】
用語「ヘテロアリール」は、合計５から１２環員を有する単環性または二環性の環を指し、このとき、系中の少なくとも１つの環は芳香環であり、系中の少なくとも１つの環は１つまたは複数のヘテロ原子を含有し、系中の各環は３から７環員を含有する。用語「ヘテロアリール」は、用語「ヘテロアリール環」または用語「ヘテロ芳香族の」と互換的に使用されることがある。適当なヘテロアリール環としては、２−フラニル、３−フラニル、Ｎ−イミダゾリル、２−イミダゾリル、４−イミダゾリル、５−イミダゾリル、ベンゾイミダゾリル、３−イソオキサゾリル、４−イソオキサゾリル、５−イソオキサゾリル、２−オキサゾリル、４−オキサゾリル、５−オキサゾリル、Ｎ−ピロリル、２−ピロリル、３−ピロリル、２−ピリジル、３−ピリジル、４−ピリジル、２−ピリミジニル、４−ピリミジニル、５−ピリミジニル、ピリダジニル（例えば、３−ピリダジニル）、２−チアゾリル、４−チアゾリル、５−チアゾリル、テトラゾリル（例えば、５−テトラゾリル）、トリアゾリル（例えば、２−トリアゾリルおよび５−トリアゾリル）、２−チエニル、３−チエニル、ベンゾフリル、ベンゾチオフェニル、インドリル（例えば、２−インドリル）、ピラゾリル（例えば、２−ピラゾリル）、イソチアゾリル、１，２，３−オキサジアゾリル、１，２，５−オキサジアゾリル、１，２，４−オキサジアゾリル、１，２，３−トリアゾリル、１，２，３−チアジアゾリル、１，３，４−チアジアゾリル、１，２，５−チアジアゾリル、プリニル、ピラジニル、１，３，５−トリアジニル、キノリニル（例えば、２−キノリニル、３−キノリニル、４−キノリニル）、およびイソキノリニル（例えば、１−イソキノリニル、３−イソキノリニル、または４−イソキノリニル）が挙げられるが、これらに限定されない。
【０１０４】
用語「不飽和の」は、本明細書で使用する場合、ある部分が１つまたは複数の不飽和単位を有することを意味する。
【０１０５】
用語「ハロゲン」は、Ｆ、Ｃｌ、ＢｒまたはＩを意味する。
【０１０６】
別に指示しない限り、本明細書中で図示する構造は、その構造の全ての異性体（例えば、エナンチオマー異性体、ジアステレオマー異性体および幾何異性体（または立体配座異性体））の形、例えば、各不斉中心についてのＲ配置およびＳ配置、（Ｚ）および（Ｅ）二重結合異性体、ならびに、（Ｚ）および（Ｅ）立体配座異性体を包含することも意図している。したがって、本化合物の単一の立体化学異性体ならびにエナンチオマー混合物、ジアステレオマー混合物および幾何異性体（または立体配座）混合物は、本発明の範囲内である。
【０１０７】
別に指示しない限り、本発明の化合物の全ての互変異性形は、本発明の範囲内である。当業者には理解されると思われるが、ピラゾール基は、さまざまな様式で表すことができる。例えば、
【０１０８】
【化１７】
2010524962.tif 000022
として描かれた構造は、
【０１０９】
【化１８】
2010524962.tif 000023
など、他の可能性のある互変異性体を表す。同様に、
【０１１０】
【化１９】
2010524962.tif 000024
として描かれた構造は、
【０１１１】
【化２０】
2010524962.tif 000025
など、他の可能性のある互変異性体も表す。
【０１１２】
別に指示しない限り、置換基は、任意の回転可能結合の周囲を自由に回転できる。例えば、
【０１１３】
【化２１】
2010524962.tif 000026
として描かれた置換基は、
【０１１４】
【化２２】
2010524962.tif 000027
も表す。同様に、
【０１１５】
【化２３】
2010524962.tif 000028
として描かれた置換基は、
【０１１６】
【化２４】
2010524962.tif 000029
も表す。
【０１１７】
加えて、別に指示しない限り、本明細書に図示する構造は、同位体的に重い１つまたは複数の原子の存在という点でのみ異なる化合物も包含することを意図している。例えば、水素が重水素または三重水素で置換され、または炭素が１３Ｃもしくは１４Ｃの重い炭素で置換されている以外は本構造を有する化合物は、本発明の範囲内である。そのような化合物は、例えば、生物学的アッセイにおける分析手段またはプローブとして有用である。
【０１１８】
合成
本発明の化合物は、以下に示す一般的スキームにより調製してもよい：
一般的スキームＩ
【０１１９】
【化２５】
2010524962.tif 000030
上のスキームＩは、本発明の化合物を作製する一般的な方法を示すものである。本発明の化合物は、上に示したように、さまざまな様式で作製できる。本質的には、ジクロロピリミジン出発物質に加えられる３つの主要な基が存在する。これらの基を加える順序は変えてもよい。関与する３つの主要な反応は、アミン（ＮＨＲ１Ｒ２）の付加、アミノピラゾールの付加およびＰｈ−ＳＨの付加（ＳＭｅを酸化させて適当な脱離基、例えばＳＯ２Ｍｅにすることを包含する）である。上に示したように、これら３つの基は、多様な異なる順序で加えることができる。例えば、アミノピラゾールを最初に加え、その後でＮＨＲ１Ｒ２の付加、酸化、最後にＰｈ−ＳＨの付加を行うことができる。またはその代わりに、酸化を最初に生じさせ、その後でＰｈ−ＳＨの付加、アミノピラゾールの付加、最後にＮＨＲ１Ｒ２の付加を行うこともできる。当業者には、上に示した多様な反応は理解されると思われる。追加的なスキームおよび実験に関することがらは、本明細書および図２にも記載する。
【０１２０】
いくつかの実施形態では、ベンゼンチオール（Ｐｈ−ＳＨ）は、適当な溶媒（例えばｔ−ＢｕＯＨ）が存在する加熱条件下で１６時間ＳＯ２Ｍｅ脱離基を置換する。他の実施形態では、ＳＯ２Ｍｅ脱離基の置換は、アセトニトリルおよびトリエチルアミンの存在下で０℃にて１時間行う。いくつかの実施形態では、アミノピラゾールの付加は、適当な溶媒（例えばＤＭＦ）および適当な塩基（例えばＤＩＰＥＡ／ＮａＩ）の存在下で、アミノピラゾールおよびクロロピリミジン中間体を加熱することにより行う。いくつかの実施形態では、アミン（ＮＲ１Ｒ２）の付加は、適当な溶媒（例えばｎ−ＢｕＯＨ）の存在下でアミン（ＮＲ１Ｒ２）およびクロロピリミジン中間体を加熱することにより生じる。
【０１２１】
この化合物は、当業者に一般に知られるステップ（例えば、参照によりその全体の内容が本明細書に組み込まれる、ＷＯ２００２／０５７２５９、ＷＯ２００４／０００８３３、ＷＯ２００７／０５６２２１、ＷＯ２００７／０５６１６３およびＷＯ２００７／０５６１６４を参照）を用いて、および／または、本明細書に記載のスキームおよび実施例により調製してもよい。
【０１２２】
そのような化合物は、限定されるものではないが、ＬＣＭＳ（液体クロマトグラフィー質量分析）およびＮＭＲ（核磁気共鳴）などの公知の方法により分析してもよい。以下に示す具体的な条件は単なる例であり、本発明の化合物を作製するために用いることができる条件の範囲を限定することを意図したものでないことは理解されるべきである。むしろ、本発明は、本発明の化合物を作製するために本明細書に照らせば当業者には自明と思われる条件も包含する。
【０１２３】
本発明の化合物の活性を評価する方法（例えばキナーゼアッセイ）は、当技術分野で公知であり、記載する実施例でも説明する。
【０１２４】
タンパク質キナーゼ阻害薬としての化合物の活性は、ｉｎ  ｖｉｔｒｏで、ｉｎ  ｖｉｖｏで、または細胞株中でアッセイしてもよい。ｉｎ  ｖｉｔｒｏでのアッセイとしては、活性化されたキナーゼのキナーゼ活性またはＡＴＰアーゼ活性のいずれかの阻害を定量するアッセイが挙げられる。代替的なｉｎ  ｖｉｔｒｏアッセイは、タンパク質キナーゼに結合する阻害薬の能力を定量化するものであり、阻害薬／キナーゼ複合体を結合、単離するのに先立ち阻害薬を放射性標識すること、および放射性標識の結合量を定量すること、または、新しい阻害薬を公知の放射性リガンドに結合させたキナーゼと共にインキュベートする競合実験を行うことのいずれかにより測定してもよい。
【０１２５】
本発明の別の態様は、生体試料中のキナーゼ活性を阻害することに関し、その方法は、前記生体試料を、式Ｉの化合物または前記化合物を含む組成物と接触させることを含む。用語「生体試料」は、本明細書で使用する場合、ｉｎ  ｖｉｔｒｏまたはｅｘ  ｖｉｖｏの試料を意味し、そのような生体試料としては、限定されるものではないが、細胞培養液またはその抽出物、哺乳動物から得られる生検材料またはその抽出物、および血液、唾液、尿、大便、精液、涙もしくは他の体液またはその抽出物が挙げられる。
【０１２６】
生体試料中のキナーゼ活性の阻害は、当業者に公知のさまざまな目的のために有用である。そのような目的の例としては、輸血、臓器移植、生物標本の保存および生物学的アッセイが挙げられるが、これらに限定されない。
【０１２７】
生体試料中のキナーゼ活性の阻害は、生物学的および病理学的な現象におけるキナーゼの試験、そのようなキナーゼが介在する細胞内シグナル伝達経路の試験、および新しいキナーゼ阻害薬の比較評価のためにも有用である。
【０１２８】
このオーロラタンパク質キナーゼ阻害薬、または医薬としてのその塩は、動物またはヒトに投与するための医薬組成物に製剤してもよい。オーロラが介在する病態を治療または防止するために有効な量のオーロラタンパク質阻害薬および薬学上許容される担体を含むこのような医薬組成物は、本発明の別の実施形態である。
【０１２９】
用語「オーロラが介在する病態」または「オーロラが介在する疾患」は、本明細書で使用する場合、オーロラ（オーロラＡ、オーロラＢおよびオーロラＣ）が関与することが知られている一切の疾患または他の有害な病態を意味する。そのような病態としては、限定されるものではないが、癌、増殖性障害および骨髄増殖性障害が挙げられる。
【０１３０】
骨髄増殖性障害の例としては、真性赤血球増加症、血小板血症、骨髄線維症を伴う骨髄様化生、慢性骨髄性白血病（ＣＭＬ）、慢性骨髄単球性白血病、好酸球増加症候群、若年性骨髄単球性白血病および全身性肥満細胞症が挙げられるが、これらに限定されない。
【０１３１】
用語「癌」は、以下の癌も包含するが、これらに限定されない：類表皮  口腔の癌：頬側口腔、唇、舌、口、咽頭；心臓の癌：肉腫（血管肉腫、線維肉腫、横紋筋肉腫、脂肪肉腫）、粘液腫、横紋筋腫、線維腫、脂肪腫および奇形腫；肺癌：気管支原性癌（扁平細胞または類表皮、未分化小細胞、未分化大細胞、腺癌）、肺胞（細気管支の）上皮癌、気管支腺腫、肉腫、リンパ腫、軟骨性過誤腫、中皮腫；消化器系の癌：食道（扁平上皮癌、喉頭、腺癌、平滑筋肉腫、リンパ腫）、胃（癌腫、リンパ腫、平滑筋肉腫）、膵臓（導管腺癌、インスリノーマ、グルカゴノーマ、ガストリノーマ、カルチノイド腫瘍、ＶＩＰ産生腫瘍）、小腸（腺癌、リンパ腫、カルチノイド腫瘍、カポジ肉腫、平滑筋腫、血管腫、脂肪腫、神経線維腫、線維腫）、大腸（腺癌、管状腺腫、絨毛腺腫、過誤腫、平滑筋腫）、大腸、大腸〜直腸、結腸直腸の癌；直腸、泌尿生殖路：腎臓（腺癌、ウィルムス腫瘍［腎芽腫］、リンパ腫、白血病）、膀胱および尿道（扁平上皮癌、移行上皮癌、腺癌）、前立腺（腺癌、肉腫）、精巣（精上皮腫、奇形腫、胎児性癌、奇形癌、絨毛癌、肉腫、間質細胞癌、線維腫、線維腺腫、類腺腫瘍、脂肪腫）；肝臓：肝臓癌（肝細胞癌）、胆管細胞癌、肝芽腫、血管肉腫、肝細胞腺腫、血管腫、胆汁路；骨：骨原性肉腫（骨肉腫）、線維肉腫、悪性線維性組織球腫、軟骨肉腫、ユーイング肉腫、悪性リンパ腫（細網細胞肉腫）、多発性骨髄腫、悪性巨細胞腫脊索腫、骨軟骨腫（骨軟骨性外骨症）、良性軟骨腫、軟骨芽細胞腫、軟骨粘液線維腫、類骨骨腫および巨細胞腫；神経系：頭蓋（骨腫、血管腫、肉芽腫、黄色腫、変形性骨炎）、髄膜（髄膜腫、髄膜肉腫、神経膠腫症）、脳（星状細胞腫、髄芽腫、神経膠腫、上衣腫、胚細胞腫［松果体腫］、多形神経膠芽腫、乏突起細胞膠腫、シュワン細胞腫、網膜芽細胞腫、先天性腫瘍）、脊髄神経線維腫、髄膜腫、神経膠腫、肉腫）；婦人科の癌：子宮（子宮内膜癌）、子宮頸部（子宮頸癌、前腫瘍性の子宮頸部異形成）、卵巣（卵巣癌［漿液性嚢胞腺癌、粘液性嚢胞腺癌、分類不能癌］、顆粒膜−卵胞膜細胞腫、セルトリ−ライディッヒ細胞腫、未分化胚細胞腫、悪性奇形腫）、外陰部（扁平上皮癌、上皮内癌、腺癌、線維肉腫、メラノーマ）、膣（明細胞癌、扁平上皮癌、ぶどう状肉腫（胎児性横紋筋肉腫）、卵管（癌腫）、胸部；血液の癌：血液（骨髄性白血病［急性および慢性］、急性リンパ芽球性白血病、慢性リンパ球性白血病、骨髄増殖性の疾患、多発性骨髄腫、骨髄異形成症候群）、ホジキン病、非ホジキンリンパ腫［悪性リンパ腫］、有毛細胞；リンパ系の障害；皮膚：悪性メラノーマ、基底細胞癌、扁平上皮癌、カポジ肉腫、角化棘細胞腫、異形成母斑、脂肪腫、血管腫、皮膚線維腫、ケロイド、乾癬、甲状腺：甲状腺乳頭癌、甲状腺濾胞癌；甲状腺髄様癌、未分化甲状腺癌、多発性内分泌腺腫症２Ａ型、多発性内分泌腺腫症２Ｂ型、家族性甲状腺髄様癌、褐色細胞腫、傍神経節腫；および副腎：神経芽細胞腫。したがって、本明細書で用いる場合の用語「癌細胞」は、上に特定した病態のいずれか１つに罹患した細胞を包含する。いくつかの実施形態では、癌は、直腸結腸癌、甲状腺癌または乳癌から選択される。
【０１３２】
いくつかの実施形態では、本発明の化合物は、直腸結腸癌、甲状腺癌、乳癌および肺癌などの癌、ならびに、真性赤血球増加症、血小板血症、骨髄線維症を伴う骨髄様化生、慢性骨髄性白血病、慢性骨髄単球性白血病、好酸球増加症候群、若年性骨髄単球性白血病および全身性肥満細胞症などの骨髄増殖性障害の治療に有用である。
【０１３３】
いくつかの実施形態では、本発明の化合物は、造血系障害、とりわけ、急性骨髄性白血病（ＡＭＬ）、慢性骨髄性白血病（ＣＭＬ）、急性前骨髄球性白血病（ＡＰＬ）および急性リンパ性白血病（ＡＬＬ）の治療に有用である。
【０１３４】
本発明の化合物に加え、本発明の化合物の薬学上許容される誘導体またはプロドラッグを、上に特定した障害を治療または防止するための組成物中で用いてもよい。
【０１３５】
「薬学上許容される誘導体またはプロドラッグ」は、レシピエントへの投与の際、直接または間接的いずれかの形で、本発明の化合物、または阻害薬としてのその活性代謝産物または残留物をもたらす能力のある、本発明の化合物の薬学上許容されるエステル、エステルの塩または他の誘導体一切を意味する。そのような誘導体またはプロドラッグとしては、本発明の化合物を患者に投与したとき（例えば、経口投与された化合物をより容易に血中に吸収させることにより）に、該化合物の生体利用率を増加させるもの、または親種と比較して、生体区画（例えば、脳またはリンパ系）への親化合物の送達を高めるものが挙げられる。
【０１３６】
本発明の化合物の薬学上許容されるプロドラッグの例としては、限定されるものではないが、エステル、アミノ酸エステル、リン酸エステル、金属塩およびスルホン酸エステルが挙げられる。
【０１３７】
本発明の化合物は、治療用に遊離型で、または適切な場合には、薬学上許容される塩として存在できる。
【０１３８】
本明細書で使用する場合、用語「薬学上許容される塩」は、健全な医学的判断の範囲内で、過度の毒性、刺激作用、アレルギー応答などがなく、ヒトおよび下等動物の組織と接触させた使用に適しており、妥当なベネフィット／リスク比と釣合いのとれた化合物の塩を指す。
【０１３９】
本発明の化合物の薬学上許容される塩としては、適当な無機および有機の酸および塩基から誘導されるものが挙げられる。このような塩は、化合物の最終的な単離および精製の間に、ｉｎ  ｓｉｔｕで調製できる。酸付加塩は、１）遊離塩基形態の精製化合物を適当な有機酸または無機酸と反応させること、および２）そのようにして形成された塩を単離することにより調製できる。
【０１４０】
適当な酸性塩の例としては、酢酸塩、アジピン酸塩、アルギン酸塩、アスパラギン酸塩、安息香酸塩、ベンゼンスルホン酸塩、重硫酸塩、酪酸塩、クエン酸塩、カンホレート、カンファースルホン酸塩、シクロペンタンプロピオン酸塩、ジグルコン酸塩、ドデシル硫酸塩、エタンスルホン酸塩、ギ酸塩、フマル酸塩、グルコヘプタン酸塩、グリセロリン酸塩、グリコール酸塩、ヘミ硫酸塩、ヘプタン酸塩、ヘキサン酸塩、塩酸塩、臭化水素酸塩、ヨウ化水素酸塩、２−ヒドロキシエタンスルホン酸塩、乳酸塩、マレイン酸塩、マロン酸塩、メタンスルホン酸塩、２−ナフタレンスルホン酸塩、ニコチン酸塩、硝酸塩、シュウ酸塩、パルモエート、ペクチン酸塩、過硫酸塩、３−フェニルプロピオン酸塩、リン酸塩、ピクリン酸塩、ピバル酸塩、プロピオン酸塩、サリチル酸塩、コハク酸塩、硫酸塩、酒石酸塩、チオシアン酸塩、トシル酸塩およびウンデカン酸塩が挙げられる。シュウ酸などの他の酸は、それ自体は薬学上許容されないが、本発明の化合物およびその薬学上許容される酸付加塩を得るうえで中間体として有用な塩の調製において用いることはできる。
【０１４１】
塩基付加塩は、１）酸形態の精製化合物を適当な有機塩基または無機塩基と反応させること、および２）そのようにして形成された塩を単離することにより調製できる。
【０１４２】
適切な塩基から誘導される塩としては、アルカリ金属（例えば、ナトリウムおよびカリウム）、アルカリ土類金属（例えばマグネシウム）、アンモニウムおよびＮ＋（Ｃ１〜４アルキル）４の塩が挙げられる。本発明は、さらに、本明細書で開示される化合物の任意の塩基性の窒素含有基の四級化も想定している。そのような四級化により、水溶性または油溶性または分散性の製品を得てもよい。
【０１４３】
塩基付加塩としては、さらに、アルカリ金属またはアルカリ土類金属の塩が挙げられる。代表的なアルカリ金属またはアルカリ土類金属の塩としては、ナトリウム、リチウム、カリウム、カルシウム、マグネシウムなどが挙げられる。さらなる薬学上許容される塩としては、適切な場合には、無毒性のアンモニウム、四級アンモニウム、ならびに、ハロゲン化物塩、水酸化物塩、カルボン酸塩、硫酸塩、リン酸塩、硝酸塩、低級アルキルスルホン酸塩およびアリールスルホン酸塩などの対イオンを用いて形成されるアミンカチオンが挙げられる。他の酸および塩基は、それ自体は薬学上許容されないが、本発明の化合物およびその薬学上許容される酸付加塩または塩基付加塩を得るうえで中間体として有用な塩の調製において用いることはできる。
【０１４４】
このような医薬組成物中で使用できる薬学上許容される担体としては、イオン交換体、アルミナ、ステアリン酸アルミニウム、レシチン、ヒト血清アルブミンなどの血清タンパク質、リン酸などの緩衝液物質、グリシン、ソルビン酸、ソルビン酸カリウム、飽和した植物性脂肪酸の部分グリセリド混合物、水、塩、または、硫酸プロタミンなどの電解質、リン酸水素二ナトリウム、リン酸水素カリウム、塩化ナトリウム、亜鉛塩、コロイド状シリカ、マグネシウムトリシリケート、ポリビニルピロリドン、セルロースベース物質、ポリエチレングリコール、ナトリウムカルボキシメチルセルロース、ポリアクリレート、蝋、ポリエチレン−ポリオキシプロピレンブロックポリマー、ポリエチレングリコールおよび羊毛脂が挙げられるが、これらに限定されない。
【０１４５】
本発明の組成物は、経口で、非経口で、吸入スプレーにより、局所的に、経直腸的に、経鼻的に、口腔内に、経膣で、または、埋め込んであるリザーバーを介して投与してもよい。用語「非経口の」は、本明細書で使用する場合、皮下、静脈内、筋肉内、関節内、滑膜内、胸骨内、くも膜下腔内、腹腔内、肝臓内、病巣内および頭蓋内への注射または注入の手法を包含する。
【０１４６】
本発明の組成物の滅菌済みの注射可能な形態は、水性または油性の懸濁液であってもよい。このような懸濁液は、適当な分散化剤または湿潤剤および懸濁化剤を用いて、当技術分野で公知の手法により製剤してもよい。滅菌済みの注射可能な調製品は、さらに、無毒性の非経口的に摂取できる希釈剤または溶媒中の滅菌済みの注射可能な溶液または懸濁液（例えば１，３−ブタンジオール中の溶液として）であってもよい。許容されるビヒクルおよび溶媒の中でも採用できるのは、水、リンゲル液および等張性の塩化ナトリウム溶液である。加えて、滅菌済みの不揮発性油は、溶媒または懸濁媒として従来どおり用いる。この目的のために、合成のモノグリセリドまたはジグリセリドなど刺激のない不揮発性油を用いてもよい。オレイン酸などの脂肪酸およびそのグリセリド誘導体は、オリーブ油またはヒマシ油など薬学上許容される天然の油、特にそのポリオキシエチル化型のものがそうであるように、注射剤の調製において有用である。このような油の溶液または懸濁液は、乳濁液および懸濁液など薬学上許容される剤形の製剤において一般に使用される、長鎖アルコール希釈剤、またはカルボキシメチルセルロースなどの分散剤または類似の分散化剤を含有してもよい。Ｔｗｅｅｎｓ、Ｓｐａｎｓなど一般に使用される他の界面活性剤、および、薬学上許容される固体、液体または他の剤形の製造において一般に使用される他の乳化剤または生体利用率向上剤も、製剤の目的で使用してもよい。
【０１４７】
本発明の医薬組成物は、限定されるものではないが、カプセル、錠剤、水性の懸濁液または溶液などの任意の経口摂取できる剤形で経口投与してもよい。経口使用のための錠剤の場合は、一般に使用される担体としては、乳糖およびトウモロコシデンプンを挙げることができる。ステアリン酸マグネシウムなどの滑沢剤を加えてもよい。カプセル形態での経口投与の場合は、有用な希釈剤としては、乳糖および乾燥トウモロコシデンプンを挙げることができる。経口使用のために水性懸濁液が必要な場合は、活性成分を乳化剤および懸濁化剤と組み合わせてもよい。必要に応じ、ある種の甘味剤、香味剤または着色剤を加えてもよい。
【０１４８】
あるいは、本発明の医薬組成物は、直腸投与用に坐薬の形態で投与してもよい。これらは、薬剤を、室温では固体だが直腸の温度では液体であることから直腸中で融解して薬物を放出するような適当な非刺激性の賦形剤と混合することにより調製できる。そのような材料としては、ココアバター、蜜蝋およびポリエチレングリコールを挙げることができる。
【０１４９】
本発明の医薬組成物は、局所施用により容易に摂取可能な部位または器官が治療標的に含まれる場合（眼、皮膚または下部腸管の疾患など）には特に、局所投与してもよい。このような部位または器官のそれぞれにとって適当な局所用製剤を調製してもよい。
【０１５０】
下部腸管への局所施用は、直腸坐薬製剤の形態（上を参照）または適当な浣腸製剤の形態で達成できる。経皮的な局所用パッチを使用してもよい。
【０１５１】
局所施用のためには、この医薬組成物は、１つまたは複数の担体中に懸濁または溶解された活性成分を含有する適当な軟膏の形態で製剤してもよい。本発明の化合物の局所投与用の担体としては、鉱油、液体ワセリン、白色ワセリン、プロピレングリコール、ポリオキシエチレン、ポリオキシプロピレン化合物、乳化蝋および水を挙げることができるが、これらに限定されない。あるいは、この医薬組成物は、１つまたは複数の薬学上許容される担体中に懸濁または溶解された活性成分を含有する適当なローションまたはクリームの形態で製剤してもよい。適当な担体としては、鉱油、モノステアリン酸ソルビタン、ポリソルベート６０、セチルエステル蝋、セテアリルアルコール、２−オクチルドデカノール、ベンジルアルコールおよび水を挙げることができるが、これらに限定されない。
【０１５２】
眼科的使用のためには、この医薬組成物は、ｐＨを調整した滅菌済みの等張性生理食塩水中の微粒化懸濁液として、またはｐＨを調整した滅菌済みの等張性生理食塩水中の溶液として製剤してもよく、塩化ベンジルアルコニウムなどの保存剤は含んでも含まなくてもいずれでもよい。あるいは、眼科的使用のためには、この医薬組成物は、ワセリンなどの軟膏の形態で製剤してもよい。
【０１５３】
本発明の医薬組成物は、点鼻剤または吸入により投与してもよい。そのような組成物は、生理食塩水中の溶液として、ベンジルアルコールまたは適当な他の保存剤、生体利用率を高めるための吸収促進剤、フルオロカーボン、および／または他の従来の可溶化剤または分散化剤を用いて調製してもよい。
【０１５４】
単一の剤形を作製するために担体材料と組み合わせることができるキナーゼ阻害薬の量は、治療対象の宿主、特定の投与様式および適応次第で変わることになろう。一実施形態では、これらの組成物は、１日当たり体重１ｋｇ当たり０．０１〜１００ｍｇの間の用量の阻害薬を、これらの組成物を摂取する患者に投与できるように製剤すべきである。別の実施形態では、これらの組成物は、１日当たり体重１ｋｇ当たり０．１〜１００ｍｇの間の用量の阻害薬を、これらの組成物を摂取する患者に投与できるように製剤すべきである。
【０１５５】
さらに、特定の任意の患者のための具体的な用量および治療計画は、採用される具体的な化合物の活性、年齢、体重、全身の健康状態、性別、食餌、投与時間、排泄速度、薬物の組合せおよび治療する医師の判断、ならびに治療対象となっている特定の疾患の重篤度などさまざまな因子に依存することになることも理解されるべきである。阻害薬の量も、組成物中の特定の化合物に依存することになる。
【０１５６】
別の実施形態によれば、本発明は、本明細書に記載の化合物または医薬組成物の１つを患者に投与するステップを含む、癌、増殖性障害または骨髄増殖性障害を治療または防止する方法を提供する。
【０１５７】
用語「患者」は、本明細書で使用する場合、ヒトを含めた動物を意味する。
【０１５８】
いくつかの実施形態では、前記方法は、急性骨髄性白血病（ＡＭＬ）、急性前骨髄球性白血病（ＡＰＬ）、慢性骨髄性白血病（ＣＭＬ）または急性リンパ性白血病（ＡＬＬ）などの造血系障害を治療または防止するために使用される。
【０１５９】
他の実施形態では、前記方法は、真性赤血球増加症、血小板血症、骨髄線維症を伴う骨髄様化生、慢性骨髄性白血病（ＣＭＬ）、慢性骨髄単球性白血病、好酸球増加症候群、若年性骨髄単球性白血病および全身性肥満細胞症などの骨髄増殖性障害を治療または防止するために使用される。
【０１６０】
さらに他の実施形態では、前記方法は、乳癌、大腸癌、前立腺癌、皮膚癌、膵臓癌、脳腫瘍、泌尿生殖路癌、リンパ系癌、胃癌、喉頭癌および肺癌（肺腺癌、小細胞肺癌および非小細胞肺癌を含む）などの癌を治療または防止するために使用される。
【０１６１】
別の実施形態は、式Ｉの化合物または前記化合物を含む組成物を患者に投与するステップを含む、癌を治療または防止する方法を提供する。
【０１６２】
本発明の別の態様は、患者においてキナーゼ活性を阻害することに関し、その方法は、式Ｉの化合物または前記化合物を含む組成物を患者に投与することを含む。いくつかの実施形態では、前記キナーゼは、オーロラキナーゼ（オーロラＡ、オーロラＢ、オーロラＣ）、Ａｂｌ、Ａｂｌ（Ｔ３１５Ｉ）、Ａｒｇ、ＦＬＴ−３、ＪＡＫ−２、ＭＬＫ１、ＰＬＫ４、Ｔｉｅ２またはＴｒｋＡである。
【０１６３】
治療または防止対象の特定の病態によっては、本発明の化合物と一緒に追加的な薬物を投与してもよい。場合により、このような追加的な薬物は、同じ病態を治療または防止するために普通に投与される。例えば、増殖性の疾患を治療するために、化学療法剤または他の抗増殖剤を本発明の化合物と組み合わせてもよい。
【０１６４】
本発明の別の態様は、本発明の化合物または薬学上許容されるその塩、および別の治療剤の逐次投与または同時投与を含む、それを必要とする対象において癌を治療する方法を目的とする。いくつかの実施形態では、前記追加的な治療剤は、抗癌剤、抗増殖剤または化学療法剤から選択される。
【０１６５】
いくつかの実施形態では、前記追加的な治療剤は、カンプトテシン、ＭＥＫ阻害薬：Ｕ０１２６、ＫＳＰ（キネシンスピンドルタンパク質）阻害薬、アドリアマイシン、インターフェロン、およびシスプラチンなどの白金誘導体から選択される。
【０１６６】
他の実施形態では、前記追加的な治療剤は、タキサン、ｂｃｒ−ａｂｌ阻害薬（Ｇｌｅｅｖｅｃ、ダサチニブおよびニロチニブなど）、ＥＧＦＲ阻害薬（ＴａｒｃｅｖａおよびＩｒｅｓｓａなど）、ＤＮＡ損傷剤（シスプラチン、オキサリプラチン、カルボプラチン、トポイソメラーゼ阻害薬およびアントラサイクリンなど）および代謝拮抗薬（ＡｒａＣおよび５−ＦＵなど）から選択される。
【０１６７】
さらに他の実施形態では、前記追加的な治療剤は、カンプトテシン、ドキソルビシン、イダルビシン、シスプラチン、Ｔａｘｏｌ、Ｔａｘｏｔｅｒｅ、ビンクリスチン、Ｔａｒｃｅｖａ、ＭＥＫ阻害薬、Ｕ０１２６、ＫＳＰ阻害薬、ボリノスタット、Ｇｌｅｅｖｅｃ、ダサチニブおよびニロチニブから選択される。
【０１６８】
別の実施形態では、前記追加的な治療剤は、Ｈｅｒ−２阻害薬（Ｈｅｒｃｅｐｔｉｎなど）、ＨＤＡＣ阻害薬（ボリノスタットなど）、ＶＥＧＦＲ阻害薬（Ａｖａｓｔｉｎなど）、ｃ−ＫＩＴおよびＦＬＴ−３阻害薬（スニチニブなど）、ＢＲＡＦ阻害薬（Ｂａｙｅｒ製のＢＡＹ４３−９００６など）、ＭＥＫ阻害薬（Ｐｆｉｚｅｒ製のＰＤ０３２５９０１など）および紡錘体毒（エポチロンおよびパクリタキセルタンパク質結合粒子（Ａｂｒａｘａｎｅ（登録商標）など）から選択される。
【０１６９】
本発明の創意に富む抗癌剤と組み合わせて用いることができる他の療法または抗癌剤としては、手術、放射線療法（ほんの数例ではあるがいくつか例を挙げると、γ線照射、中性子線放射線療法、電子線放射線療法、陽子線療法、小線源療法および全身放射性アイソトープ）、内分泌療法、生物学的応答修飾薬（いくつか例を挙げると、インターフェロン、インターロイキンおよび腫瘍壊死因子（ＴＮＦ））、温熱療法および寒冷療法、任意の有害作用を弱めるための薬剤（例えば制吐薬）、および他の認可された化学療法薬が挙げられ、このような化学療法薬としては、アルキル化薬（メクロレタミン、クロラムブシル、シクロホスファミド、メルファラン、イホスファミド）、代謝拮抗薬（メトトレキセート）、プリン拮抗薬およびピリミジン拮抗薬（６−メルカプトプリン、５−フルオロウラシル、Ｃｙｔａｒａｂｉｌｅ、ゲムシタビン）、紡錘体毒（ビンブラスチン、ビンクリスチン、ビノレルビン、パクリタキセル）、ポドフィロトキシン（エトポシド、イリノテカン、トポテカン）、抗生物質（ドキソルビシン、ブレオマイシン、マイトマイシン）、ニトロソウレア（カルムスチン、ロムスチン）、無機イオン（シスプラチン、カルボプラチン）、酵素（アスパラギナーゼ）、およびホルモン（タモキシフェン、ロイプロリド、フルタミドおよびメゲストロール）、Ｇｌｅｅｖｅｃ（商標）、デキサメタゾンおよびシクロホスファミドなどが挙げられるが、これらに限定されない。
【０１７０】
本発明の化合物は、以下の治療剤と組み合わせた癌の治療にも有用な場合がある：アバレリックス（Ｐｌｅｎａｘｉｓ  ｄｅｐｏｔ（登録商標）、アルデスロイキン（Ｐｒｏｋｉｎｅ（登録商標））、アルデスロイキン（Ｐｒｏｌｅｕｋｉｎ（登録商標））、アレムツズマブ（Ｃａｍｐａｔｈ（登録商標））、アリトレチノイン（Ｐａｎｒｅｔｉｎ（登録商標））、アロプリノール（Ｚｙｌｏｐｒｉｍ（登録商標））、アルトレタミン（Ｈｅｘａｌｅｎ（登録商標））、アミホスチン（Ｅｔｈｙｏｌ（登録商標））、アナストロゾール（Ａｒｉｍｉｄｅｘ（登録商標））、三酸化砒素（Ｔｒｉｓｅｎｏｘ（登録商標））、アスパラギナーゼ（Ｅｌｓｐａｒ（登録商標））、アザシチジン（Ｖｉｄａｚａ（登録商標））、ベバキュジマブ（ｂｅｖａｃｕｚｉｍａｂ）（Ａｖａｓｔｉｎ（登録商標））、ベキサロテンカプセル（Ｔａｒｇｒｅｔｉｎ（登録商標））、ベキサロテンゲル（Ｔａｒｇｒｅｔｉｎ（登録商標））、ブレオマイシン（Ｂｌｅｎｏｘａｎｅ（登録商標））、ボルテゾミブ（Ｖｅｌｃａｄｅ（登録商標））、ブスルファン静脈内用（Ｂｕｓｕｌｆｅｘ（登録商標））、ブスルファン経口用（Ｍｙｌｅｒａｎ（登録商標））、カルステロン（Ｍｅｔｈｏｓａｒｂ（登録商標））、カペシタビン（Ｘｅｌｏｄａ（登録商標））、カルボプラチン（Ｐａｒａｐｌａｔｉｎ（登録商標））、カルムスチン（ＢＣＮＵ（登録商標）、ＢｉＣＮＵ（登録商標））、カルムスチン（Ｇｌｉａｄｅｌ（登録商標））、Ｐｏｌｉｆｅｐｒｏｓａｎ２０  Ｉｍｐｌａｎｔを用いてのカルムスチン（Ｇｌｉａｄｅｌ  Ｗａｆｅｒ（登録商標））、セレコキシブ（Ｃｅｌｅｂｒｅｘ（登録商標））、セツキシマブ（Ｅｒｂｉｔｕｘ（登録商標））、クロラムブシル（Ｌｅｕｋｅｒａｎ（登録商標））、シスプラチン（Ｐｌａｔｉｎｏｌ（登録商標））、クラドリビン（Ｌｅｕｓｔａｔｉｎ（登録商標）、２−ＣｄＡ（登録商標））、クロファラビン（Ｃｌｏｌａｒ（登録商標））、シクロホスファミド（Ｃｙｔｏｘａｎ（登録商標）、Ｎｅｏｓａｒ（登録商標））、シクロホスファミド（Ｃｙｔｏｘａｎ  Ｉｎｊｅｃｔｉｏｎ（登録商標））、シクロホスファミド（Ｃｙｔｏｘａｎ  Ｔａｂｌｅｔ（登録商標））、シタラビン（Ｃｙｔｏｓａｒ−Ｕ（登録商標））、リポソーム化シタラビン（ＤｅｐｏＣｙｔ（登録商標））、ダカルバジン（ＤＴＩＣ−Ｄｏｍｅ（登録商標））、ダクチノマイシン、アクチノマイシンＤ（Ｃｏｓｍｅｇｅｎ（登録商標））、ダルベポエチンα（Ａｒａｎｅｓｐ（登録商標））、リポソーム化ダウノルビシン（ＤａｎｕｏＸｏｍｅ（登録商標））、ダウノルビシン、ダウノマイシン（Ｄａｕｎｏｒｕｂｉｃｉｎ（登録商標））、ダウノルビシン、ダウノマイシン（Ｃｅｒｕｂｉｄｉｎｅ（登録商標））、デニロイキンジフチトックス（Ｏｎｔａｋ（登録商標））、デクスラゾキサン（Ｚｉｎｅｃａｒｄ（登録商標））、ドセタキセル（Ｔａｘｏｔｅｒｅ（登録商標））、ドキソルビシン（Ａｄｒｉａｍｙｃｉｎ  ＰＦＳ（登録商標））、ドキソルビシン（Ａｄｒｉａｍｙｃｉｎ（登録商標）、Ｒｕｂｅｘ（登録商標））、ドキソルビシン（Ａｄｒｉａｍｙｃｉｎ  ＰＦＳ  Ｉｎｊｅｃｔｉｏｎ（登録商標））、リポソーム化ドキソルビシン（Ｄｏｘｉｌ（登録商標））、プロピオン酸ドロモスタノロン（ｄｒｏｍｏｓｔａｎｏｌｏｎｅ（登録商標））、プロピオン酸ドロモスタノロン（ｍａｓｔｅｒｏｎｅ  ｉｎｊｅｃｔｉｏｎ（登録商標））、エリオットＢ溶液（Ｅｌｌｉｏｔｔ’ｓ  Ｂ  ｓｏｌｕｔｉｏｎ（登録商標））、エピルビシン（Ｅｌｌｅｎｃｅ（登録商標））、エポエチンα（ｅｐｏｇｅｎ（登録商標））、エルロチニブ（Ｔａｒｃｅｖａ（登録商標））、エストラムスチン（Ｅｍｃｙｔ（登録商標））、リン酸エトポシド（Ｅｔｏｐｏｐｈｏｓ（登録商標））、エトポシド、ＶＰ−１６（Ｖｅｐｅｓｉｄ（登録商標））、エキセメスタン（Ａｒｏｍａｓｉｎ（登録商標））、フィルグラスチム（Ｎｅｕｐｏｇｅｎ（登録商標））、フロクスウリジン（動脈内用）（ＦＵＤＲ（登録商標））、フルダラビン（Ｆｌｕｄａｒａ（登録商標））、フルオロウラシル、５−ＦＵ（Ａｄｒｕｃｉｌ（登録商標））、フルベストラント（Ｆａｓｌｏｄｅｘ（登録商標））、ゲフィチニブ（Ｉｒｅｓｓａ（登録商標））、ゲムシタビン（Ｇｅｍｚａｒ（登録商標））、ゲムツズマブオゾガマイシン（Ｍｙｌｏｔａｒｇ（登録商標））、酢酸ゴセレリン（Ｚｏｌａｄｅｘ  Ｉｍｐｌａｎｔ（登録商標））、酢酸ゴセレリン（Ｚｏｌａｄｅｘ（登録商標））、酢酸ヒストレリン（Ｈｉｓｔｒｅｌｉｎ  ｉｍｐｌａｎｔ（登録商標））、ヒドロキシウレア（Ｈｙｄｒｅａ（登録商標））、イブリツモマブチウキセタン（Ｚｅｖａｌｉｎ（登録商標））、イダルビシン（Ｉｄａｍｙｃｉｎ（登録商標））、イホスファミド（ＩＦＥＸ（登録商標））、メシル酸イマチニブ（Ｇｌｅｅｖｅｃ（登録商標））、インターフェロンα  ２ａ（Ｒｏｆｅｒｏｎ  Ａ（登録商標））、インターフェロンα−２ｂ（Ｉｎｔｒｏｎ  Ａ（登録商標））、イリノテカン（Ｃａｍｐｔｏｓａｒ（登録商標））、レナリドミド（Ｒｅｖｌｉｍｉｄ（登録商標））、レトロゾール（Ｆｅｍａｒａ（登録商標））、ロイコボリン（Ｗｅｌｌｃｏｖｏｒｉｎ（登録商標）、Ｌｅｕｃｏｖｏｒｉｎ（登録商標））、酢酸ロイプロリド（Ｅｌｉｇａｒｄ（登録商標））、レバミゾール（Ｅｒｇａｍｉｓｏｌ（登録商標））、ロムスチン、ＣＣＮＵ（ＣｅｅＢＵ（登録商標））、メクロレタミン、窒素マスタード（Ｍｕｓｔａｒｇｅｎ（登録商標））、酢酸メゲストロール（Ｍｅｇａｃｅ（登録商標））、メルファラン、Ｌ−ＰＡＭ（Ａｌｋｅｒａｎ（登録商標））、メルカプトプリン、６−ＭＰ（Ｐｕｒｉｎｅｔｈｏｌ（登録商標））、メスナ（Ｍｅｓｎｅｘ（登録商標））、メスナ（Ｍｅｓｎｅｘ  ｔａｂｓ（登録商標））、メトトレキセート（Ｍｅｔｈｏｔｒｅｘａｔｅ（登録商標））、メトキサレン（Ｕｖａｄｅｘ（登録商標））、マイトマイシンＣ（Ｍｕｔａｍｙｃｉｎ（登録商標））、ミトタン（Ｌｙｓｏｄｒｅｎ（登録商標））、ミトキサントロン（Ｎｏｖａｎｔｒｏｎｅ（登録商標））、フェンプロピオン酸ナンドロロン（Ｄｕｒａｂｏｌｉｎ−５０（登録商標））、ネララビン（Ａｒｒａｎｏｎ（登録商標））、ノフェツモマブ（Ｖｅｒｌｕｍａ（登録商標））、オプレルベキン（Ｎｅｕｍｅｇａ（登録商標））、オキサリプラチン（Ｅｌｏｘａｔｉｎ（登録商標））、パクリタキセル（Ｐａｘｅｎｅ（登録商標））、パクリタキセル（Ｔａｘｏｌ（登録商標））、パクリタキセルタンパク質結合粒子（Ａｂｒａｘａｎｅ（登録商標））、パリフェルミン（Ｋｅｐｉｖａｎｃｅ（登録商標））、パミドロネート（Ａｒｅｄｉａ（登録商標））、ペガデマーゼ（Ａｄａｇｅｎ（Ｐｅｇａｄｅｍａｓｅ  Ｂｏｖｉｎｅ）（登録商標））、ペガスパルガーゼ（Ｏｎｃａｓｐａｒ（登録商標））、ペグフィルグラスチム（Ｎｅｕｌａｓｔａ（登録商標））、ペメトレキセド二ナトリウム（Ａｌｉｍｔａ（登録商標））、ペントスタチン（Ｎｉｐｅｎｔ（登録商標））、ピポブロマン（Ｖｅｒｃｙｔｅ（登録商標））、プリカマイシン、ミトラマイシン（Ｍｉｔｈｒａｃｉｎ（登録商標））、ポルフィマーナトリウム（Ｐｈｏｔｏｆｒｉｎ（登録商標））、プロカルバジン（Ｍａｔｕｌａｎｅ（登録商標））、キナクリン（Ａｔａｂｒｉｎｅ（登録商標））、ラスブリカーゼ（Ｅｌｉｔｅｋ（登録商標））、リツキシマブ（Ｒｉｔｕｘａｎ（登録商標））、サルグラモスチム（Ｌｅｕｋｉｎｅ（登録商標））、サルグラモスチム（Ｐｒｏｋｉｎｅ（登録商標））、ソラフェニブ（Ｎｅｘａｖａｒ（登録商標））、ストレプトゾシン（Ｚａｎｏｓａｒ（登録商標））、マレイン酸スニチニブ（Ｓｕｔｅｎｔ（登録商標））、タルク（Ｓｃｌｅｒｏｓｏｌ（登録商標））、タモキシフェン（Ｎｏｌｖａｄｅｘ（登録商標））、テモゾロミド（Ｔｅｍｏｄａｒ（登録商標））、テニポシド、ＶＭ−２６（Ｖｕｍｏｎ（登録商標））、テストラクトン（Ｔｅｓｌａｃ（登録商標））、チオグアニン、６−ＴＧ（Ｔｈｉｏｇｕａｎｉｎｅ（登録商標））、チオテパ（Ｔｈｉｏｐｌｅｘ（登録商標））、トポテカン（Ｈｙｃａｍｔｉｎ（登録商標））、トレミフェン（Ｆａｒｅｓｔｏｎ（登録商標））、トシツモマブ（Ｂｅｘｘａｒ（登録商標））、トシツモマブ／Ｉ−１３１トシツモマブ（Ｂｅｘｘａｒ（登録商標））、トラスツズマブ（Ｈｅｒｃｅｐｔｉｎ（登録商標））、トレチノイン、ＡＴＲＡ（Ｖｅｓａｎｏｉｄ（登録商標））、ウラシルマスタード（Ｕｒａｃｉｌ  Ｍｕｓｔａｒｄ  Ｃａｐｓｕｌｅｓ（登録商標））、バルルビシン（Ｖａｌｓｔａｒ（登録商標））、ビンブラスチン（Ｖｅｌｂａｎ（登録商標））、ビンクリスチン（Ｏｎｃｏｖｉｎ（登録商標））、ビノレルビン（Ｎａｖｅｌｂｉｎｅ（登録商標））、ゾレドロネート（Ｚｏｍｅｔａ（登録商標））およびボリノスタット（Ｚｏｌｉｎｚａ（登録商標））。
【０１７１】
最新の癌療法の広範にわたる論考については、ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ｎｃｉ．ｎｉｈ．ｇｏｖ／、ＦＤＡに認可された抗腫瘍薬のリストは、ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ｆｄａ．ｇｏｖ／ｃｄｅｒ／ｃａｎｃｅｒ／ｄｒｕｇｌｉｓｔｆｒａｍｅ．ｈｔｍおよびＴｈｅ  Ｍｅｒｃｋ  Ｍａｎｕａｌ、第１７版、１９９９年を参照、その全ての内容は参照により本明細書に組み込まれる。
【０１７２】
別の実施形態は、調製品の組合せの同時使用、分離使用または逐次使用を提供する。
【０１７３】
そのような追加的な薬剤は、多剤投与計画の一部として、本キナーゼ阻害薬を含有する化合物または組成物とは別々に投与してもよい。あるいは、そのような薬剤は、単一の組成物中で本キナーゼ阻害薬と一緒に混合された、単一剤形の一部であってもよい。
【実施例】
【０１７４】
以下の実施例は、本発明の好ましい実施形態を実証するために含めてある。当業者には、以下に記載の実施例中で開示される手法は、本発明の実践においてよく機能するように本発明者により見出された手法を代表するものであり、したがってその実践にとっての好ましい様式を構成するとみなすことができることは理解されるはずである。しかしながら、当業者は、本開示に照らせば、開示される具体的な実施形態において多くの改変を行うことができ、そうした改変もやはり本発明の精神および範囲から逸脱せずに同様または類似の結果を得ることは理解するはずである。
【０１７５】
本明細書で使用する場合、用語「Ｒｔ（分）」は、化合物に関するＨＰＬＣまたはＬＣＭＳの保持時間（単位は分）を指す。
【０１７６】
別に指示しない限り、報告される保持時間を得るために利用されるＨＰＬＣ法は、以下のとおりである：
カラム：ＡＣＥ  Ｃ８カラム、４．６×１５０ｍｍ
勾配：０〜１００％アセトニトリル＋メタノール６０：４０（２０ｍＭトリスリン酸）
流速：１．５ｍＬ／分
検出：２２５ｎｍ。
【０１７７】
エレクトロスプレーイオン化を用いた単一ＭＳモードにおいて操作されるＭｉｃｒｏＭａｓｓ  Ｑｕａｔｔｒｏ  Ｍｉｃｒｏ質量分析計により、質量分析試料を分析した。クロマトグラフィーを用いて、質量分析計中に試料を導入した。質量分析による全ての分析のための移動相は、１０ｍＭ、ｐＨ７の酢酸アンモニウムと１：１アセトニトリル−メタノール混合物とから成り、カラム勾配条件は、５％〜１００％アセトニトリル−メタノールを用い、ＡＣＥ  Ｃ８  ３．０×７５ｍｍカラム上で３．５分の勾配時間および５分の通液時間をかけるものであった。流速は、１．２ｍｌ／分であった。Ｂｒｕｋｅｒ  ＤＰＸ４００装置を用い、４００ＭＨｚで１Ｈ−ＮＭＲスペクトルを記録した。
【０１７８】
（実施例Ａ１）
ステップ１：４，６−ジクロロ−２−（メチルスルホニル）ピリミジン
【０１７９】
【化２６】
2010524962.tif 000031
０℃のジクロロメタン（５００ｍｌ）中の４，６−ジクロロ−２−（メチルチオ）ピリミジン（２５ｇ、０．１３ｍｏｌ）の溶液にｍ−クロロ過安息香酸（７４ｇ、０．３３ｍｏｌ）を４０分間かけて加えた。この溶液を室温に温め、さらに４時間撹拌した。この混合物をジクロロメタン（７５０ｍｌ）で希釈してから、５０％  Ｎａ２Ｓ２Ｏ３／ＮａＨＣＯ３溶液、炭酸水素ナトリウム飽和溶液および鹹水で処理した。有機層を硫酸マグネシウム上で乾燥させてから真空中で濃縮させて、白色の固体としての標題の化合物を得た（２６．７５ｇ、収率９１％）。
１Ｈ  ＮＭＲ  （ＤＭＳＯ  Ｄ６，  ４００  ＭＨｚ）  δ  ３．４４（３Ｈ，ｓ），８．４３（１Ｈ，ｓ）；  ＭＳ  （ＥＳ＋）  ２２９。
【０１８０】
ステップ２：Ｎ−（４−（４，６−ジクロロピリミジン−２−イルチオ）フェニル）−３，３，３−トリフルオロプロパンアミド
【０１８１】
【化２７】
2010524962.tif 000032
アセトニトリル（２５０ｍｌ）中の４，６−ジクロロ−２−（メチルスルホニル）ピリミジン（８ｇ、３５ｍｍｏｌ）および３，３，３−トリフルオロ−Ｎ−（４−メルカプトフェニル）プロパンアミド（８．７ｇ、３７ｍｍｏｌ）の溶液を−１０℃に冷却した。温度を−１０℃に維持しながら、トリエチルアミン（４．９ｍｌ、３５ｍｍｏｌ）を２０分かけて滴加した。一旦加えたら、この溶液を、その温度でさらに２０分間撹拌してから室温に温め、１５０ｍｌに濃縮した。この反応混合物に水（２５０ｍｌ）を加えた。濾過により固体を回収し、吸引により乾燥させた。このオレンジ色の固体を必要最少量の酢酸エチル中でスラリー化させた。濾過によりオフホワイトの固体を回収し、真空中で乾燥させた。このプロセスを繰り返して、より多くの固体を得た。このバッチを合わせて、所望の化合物を得た（７．９ｇ、収率５６％）。１Ｈ  ＮＭＲ  （ＤＭＳＯ  Ｄ６，  ４００  ＭＨｚ）  δ  ３．５９（２Ｈ，ｑ），７．５９（２Ｈ，ｄ），７．７０（２Ｈ，ｄ），７．７４（１Ｈ，ｓ），１０．５８（１Ｈ，ｓ）；  ＭＳ  （ＥＳ＋）  ３８３。
【０１８２】
この反応においては、３，３，３−トリフルオロ−Ｎ−（４−メルカプトフェニル）プロパンアミドの代わりに他のベンゼンチオールを使用してもよい。ベンゼンチオールを作製する方法は、当業者には公知である。本出願者らは、ベンゼンチオール中間体の数例を本明細書中に示してある（実施例Ｓ１からＳ３を参照）。
【０１８３】
ステップ３：Ｎ−（４−（４−クロロ−６−（３−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イルアミノ）ピリミジン−２−イルチオ）フェニル）−３，３，３−トリフルオロプロパンアミド
【０１８４】
【化２８】
2010524962.tif 000033
ジメチルホルムアミド（１３０ｍｌ）中のＮ−（４−（４，６−ジクロロピリミジン−２−イルチオ）フェニル）−３，３，３−トリフルオロプロパンアミド（１４．２ｇ、３７ｍｍｏｌ）、３−アミノ−５−メチルピラゾール（４ｇ、４１ｍｍｏｌ）、ヨウ化ナトリウム（６．１ｇ、４１ｍｍｏｌ）およびジイソプロピルエチルアミン（１９．３ｍｌ、０．１１ｍｏｌ）の溶液を、９０℃で１８時間加熱した。この反応混合物を乾燥するまで濃縮させた。残留物を酢酸エチル中で再度溶解させ、炭酸水素ナトリウム飽和水溶液および鹹水で洗浄した。有機層を硫酸マグネシウム上で乾燥させてから真空中で濃縮させると、オレンジ色の泡を得た。残留物をジクロロメタン中でスラリー化させ、２０分間超音波処理した。濾過により固体を回収した。このプロセスを繰り返し、より多くの純粋な生成物を得た。この純粋なバッチを合わせて、淡黄色の固体としての所望の生成物を得た（１１．７７ｇ、収率７２％）。
１Ｈ  ＮＭＲ  （ＤＭＳＯ  Ｄ６，  ４００  ＭＨｚ）  δ  １．９６（３Ｈ，ｓ），３．５６（２Ｈ，ｑ），５．２６（１Ｈ，ｂｒ  ｓ），６．４９（１Ｈ，ｂｒ  ｓ），７．５９（２Ｈ，ｄ），７．７４（２Ｈ，ｄ），１０．２１（１Ｈ，ｂｒ  ｓ），１０．５７（１Ｈ，ｂｒ  ｓ），１１．９０（１Ｈ，ｂｒ  ｓ）；  ＭＳ  （ＥＳ＋）  ４４３。
【０１８５】
ステップ４：
式３の化合物を当業者に公知の方法によりＮＨＲ１Ｒ２と合わせると、式Ｉの化合物がもたらされる。例えば、式３の化合物は、電子レンジまたは伝統的な熱浴のいずれかに入れ、式Ｉの化合物の入手が完了するまで、適当な溶媒（ジオキサンなど）中の過剰なＮＨＲ１Ｒ２と共に加熱できる。
【０１８６】
式Ｉの化合物の調製において使用されるこのようなＮＨＲ１Ｒ２アミンは、文献に記載された市販のもの（ｔｅｒｔ−ブチルピペリジン−４−イルアミンの合成については、Ｐａｌｍｅｒ，  Ｊ．Ｔ．ら、Ｊ．  Ｍｅｄ．  Ｃｈｅｍ．、２００５年、４８巻、７５２０頁を参照）であるか、または本明細書に記載のものと類似した手順により調製することもでき、そのいずれでもよい。
【０１８７】
アミン中間体：
スキームＡ
【０１８８】
【化２９】
2010524962.tif 000034
上のスキームＡは、少なくとも１つのＪ基が窒素原子を介してアゼチジンに結合しているＮ置換アゼチジンの調製のための一般的ルートを示すものである。保護されたアゼチジンＡ１を適当な条件下で適当な脱離基で活性化させてアゼチジンＡ２を形成し、アゼチジンＡ２を塩基性条件下でＮＨＲＡＲＢ（Ａ３）で処理して、アミン置換アゼチジンＡ４を形成する。次に、アゼチジンＡ４を適当な窒素脱保護条件下で脱保護して、化合物Ａ５を形成する。
【０１８９】
スキームＢ
【０１９０】
【化３０】
2010524962.tif 000035
上のスキームＢは、少なくとも１つのＪ基がＯＲである（式中、Ｒは、ＨまたはＣ１〜６アルキルである）Ｏ置換アゼチジンの調製のための一般的ルートを示すものである。
【０１９１】
スキームＣ
【０１９２】
【化３１】
2010524962.tif 000036
スキームＣは、４員のスピロ環アゼチジンの調製のための一般的ルートを示すものである。保護されたアゼチジノンＣ１をエチル−２−ブロモイソブチレートと合わせて化合物Ｃ２を形成する。次に、化合物Ｃ２をＤｉＢＡＬで脱保護して、化合物Ｃ３を形成する。次に、化合物Ｃ３を適当な条件下で環化して、スピロ環アゼチジンＣ４を形成する。次に、化合物Ｃ４を標準条件下で脱保護して、化合物Ｃ５を形成する。
【０１９３】
（実施例Ａ２）
２−メチル−２，８−ジアザスピロ［４．５］デカンヒドロクロリド
【０１９４】
【化３２】
2010524962.tif 000037
ステップ１：ｔｅｒｔ−ブチル２−メチル−１−オキソ−２，８−ジアザスピロ［４．５］デカン−８−カルボキシレート
【０１９５】
【化３３】
2010524962.tif 000038
ジクロロメタン（２０ｍｌ）中の４−スピロ−［３−（Ｎ−メチル−２−ピロリジノン）］−ピペリジンヒドロクロリド（１．０ｇ、５ｍｍｏｌ）、ジ−ｔｅｒｔ−ブチルジカルボネート（１．４ｇ、６ｍｍｏｌ）およびトリエチルアミン（１．７ｍｌ、１２ｍｍｏｌ）の溶液を室温で１８時間撹拌した。この反応混合物をジクロロメタンで希釈してから、炭酸水素ナトリウム飽和水溶液および鹹水で洗浄した。有機層を硫酸マグネシウム上で乾燥させてから減圧下で濃縮させた。残留物をフラッシュカラムクロマトグラフィーによりシリカゲル上で精製して、所望の化合物を得た（１．３ｇ、収率９９％）。
１Ｈ  ＮＭＲ  （ＤＭＳＯ  Ｄ６，  ４００  ＭＨｚ）  δ  １．２６−１．３５（２Ｈ，ｍ），１．４０（９Ｈ，ｓ），１．５２（２Ｈ，ｄｔ），１．９１（２Ｈ，ｔ），２．７２（３Ｈ，ｓ），２．８３−２．９８（２Ｈ，ｍ），３．２７（２Ｈ，ｔ），３．７７−３．８７（２Ｈ，ｍ）。
【０１９６】
ステップ２：ｔｅｒｔ−ブチル２−メチル−２，８−ジアザスピロ［４．５］デカン−８−カルボキシレート
【０１９７】
【化３４】
2010524962.tif 000039
ｔｅｒｔ−ブチル２−メチル−１−オキソ−２，８−ジアザスピロ［４．５］デカン−８−カルボキシレート（１．３ｇ、４．８４ｍｍｏｌ）をテトラヒドロフラン（２５ｍｌ）中に取り、０℃に冷却した。テトラヒドロフラン（１５ｍｌ、１５ｍｍｏｌ）中のボラン１Ｍを滴加した。次に、この反応混合物を１８時間加熱して還流させた。この反応を０℃に冷却し、メタノール（１５ｍｌ）でクエンチしてから真空中で濃縮させて、所望の化合物を得た（１．２３ｇ、定量的な収率）。１Ｈ  ＮＭＲ  （ＣＤ３ＯＤ，  ４００  ＭＨｚ）  δ  １．４７（９Ｈ，ｓ），１．５０−１．６０（４Ｈ，ｍ），１．７４（２Ｈ，ｔ），２．３７（３Ｈ，ｓ），２．４９（２Ｈ，ｓ），２．６６（２Ｈ，ｔ），３．３０−３．５０（４Ｈ，ｍ）。
【０１９８】
ステップ３：２−メチル−２，８−ジアザスピロ［４．５］デカンヒドロクロリド
【０１９９】
【化３５】
2010524962.tif 000040
当業者に公知の酸性の脱保護条件（例えば、ＭｅＯＨ中の１．２５Ｍ  ＨＣｌ中で室温にて３時間撹拌してから真空中で濃縮させて所望の生成物を得る）により、ｔｅｒｔ−ブチル２−メチル−２，８−ジアザスピロ［４．５］デカン−８−カルボキシレートから２−メチル−２，８−ジアザスピロ［４．５］デカンヒドロクロリドを調製した。
【０２００】
ベンゼンチオール：
（実施例Ｓ１）
【０２０１】
【化３６】
2010524962.tif 000041
Ｎ−（４−メルカプトフェニル）シクロプロパンカルボキサミド
０℃に冷却したテトラヒドロフラン（１Ｌ）中の４−アミノチオフェノール（６５．０２ｇ、５２０ｍｍｏｌ）の溶液に、トリエチルアミン（１６０．６ｍｌ、１．１４ｍｏｌ）を加えた。シクロプロパンカルボン酸クロリド（１０３．７ｍｌ、１．１４ｍｏｌ）を滴加し、温度を１０℃未満に維持した。この反応混合物を０℃で２０分間撹拌してから、室温まで１時間温めた。固体を濾過して取り除き、濾液を真空中で濃縮させた。
【０２０２】
残留物を、エタノール（３７５ｍｌ）中の水酸化ナトリウム（６５．０２ｇ、１．６３ｍｏｌ）および水（６２５ｍｌ）で処理した。この反応混合物を、１００℃まで１時間加熱し、減圧下で濾過および濃縮させた。残留物を水で希釈し、セライトの通路を通して濾過した。この濾液を高濃度の塩素酸で酸性化し、その結果得られる固体を濾過した。この固体を、酢酸エチル（３．７５Ｌ）中で溶解させ、鹹水で洗浄した。有機相を硫酸マグネシウム上で乾燥させてから真空中で濃縮させて、標題の化合物を得た（８６．３ｇ、収率８６％）。１Ｈ  ＮＭＲ  （ＤＭＳＯ  Ｄ６，  ３００  ＭＨｚ）  ０．７６−０．８５（４Ｈ，ｍ），１．７６（１Ｈ，ｍ），５．１９（１Ｈ，ｓ），７．２３（２Ｈ，ｄ），７．５（２Ｈ，ｄ），１０．１８（１Ｈ，ｓ）；  ＭＳ  （ＥＳ＋）  １９４。
【０２０３】
（実施例Ｓ２）
【０２０４】
【化３７】
2010524962.tif 000042
Ｎ−（４−メルカプトフェニル）プロピオンアミド
ステップ１：Ｎ，Ｎ’−（４，４’−ジスルファンジイルビス（４，１−フェニレン））ジプロピオンアミド
【０２０５】
【化３８】
2010524962.tif 000043
０℃に冷却したジクロロメタン（６００ｍｌ）中のビス−（４−アミノフェニル）ジスルフィド（２６ｇ、０．１０ｍｍｏｌ）およびトリエチルアミン（４２ｍｌ、０．３０ｍｏｌ）の溶液に、塩化プロピオニル（１８．３ｍｌ、０．２１ｍｏｌ）を加えた。この反応混合物を０℃で５分間撹拌してから、室温まで１時間温めた。この時間中に、白色の沈殿物が形成された。この反応混合物を、体積が半分になるまで濃縮させ、白色の固体を濾過して取り除き、これを少量のジクロロメタンで洗浄した。この濾液を再度部分濃縮させ、残っている白色の固体を濾過して取り除き、これを洗浄した。固体の２バッチを合わせた（３２．４ｇ、収率９０％）。ＭＳ  （ＥＳ＋）  ３６１，  （ＥＳ−）  ３５９．
ステップ２：Ｎ−（４−メルカプトフェニル）プロピオンアミド
【０２０６】
【化３９】
2010524962.tif 000044
０℃に冷却した水（４ｍｌ）とジメチルホルムアミド（２５ｍｌ）との混合物中のＮ，Ｎ’−（４，４’−ジスルファンジイルビス（４，１−フェニレン））ジプロピオンアミド（４ｇ、１１．１ｍｍｏｌ）およびトリエチルアミン（１．６７ｍｌ、１１．９９ｍｍｏｌ）の溶液に、トリス（２−カルボキシエチル）ホスフィンヒドロクロリド（ＴＣＥＰ．ＨＣｌ、３．６６ｇ、１２．７７ｍｍｏｌ）を加えた。この反応混合物を室温に温めてから室温で９０分間撹拌した。この反応混合物を水（１００ｍｌ）で希釈すると、所望の生成物の沈殿が生じた。濾過により白色の固体を単離し、これを水で洗浄した。この固体を酢酸エチル中で溶解させ、硫酸マグネシウム上で乾燥させてから真空中で濃縮させて、白色の固体としての標題の化合物を得た（３．１３ｇ、収率７８％）。１Ｈ  ＮＭＲ  （ＤＭＳＯ  Ｄ６，  ４００  ＭＨｚ）  １．０７（３Ｈ，ｔ），２．２９（２Ｈ，ｑ），５．２４（１Ｈ，ｓ），７．２１（２Ｈ，ｄ），７．４８（２Ｈ，ｄ）；  ＭＳ  （ＥＳ＋）  １８２，  （ＥＳ−）  １８０。
【０２０７】
（実施例Ｓ３）
３，３，３−トリフルオロ−Ｎ−（４−メルカプトフェニル）プロパンアミド
【０２０８】
【化４０】
2010524962.tif 000045
ステップ１：Ｓ−４−（３，３，３−トリフルオロプロパンアミド）フェニル３，３，３−トリフルオロプロパンチオエート
【０２０９】
【化４１】
2010524962.tif 000046
４−アミノチオフェノールを融解させ、フラスコに入れる。脱気したＥｔＯＡｃ（１９５０ｍＬ）を加えた。次に、脱気したＨ２Ｏ（１３００ｖｏｌ）中のＫ２ＣＯ３（９２ｇ、６７０ｍｍｏｌ）の溶液を加えた。この溶液を０℃に冷却し、３，３，３−トリフルオロプロパノイルクロリド（５５．２ｇ、６００ｍｍｏｌ）をゆっくり加えて、温度を１０℃未満に維持した）。次に、この反応を室温に温めた。有機層を分離し、鹹水（１３００ｍＬ）で洗浄した。次に、この有機層を回転式蒸発装置により濃縮させた。この固体をヘプタン／ＥｔＯＡｃ（３９０ｍＬ／３９０ｍＬ）中で３０分間スラリー化させた。次に、ヘプタン（７８０ｍＬ）を加え、スラリーを０℃まで３０分間冷却した。スラリーを濾過し、濾過ケーキを真空下で乾燥させて、所望の化合物を得た（５１．３ｇ、８７．２％）。
【０２１０】
ステップ２：３，３，３−トリフルオロ−Ｎ−（４−メルカプトフェニル）プロパンアミド
【０２１１】
【化４２】
2010524962.tif 000047
Ｓ−４−（３，３，３−トリフルオロプロパンアミド）フェニル３，３，３−トリフルオロプロパンチオエート（４４．８ｇ、１８９ｍｍｏｌ）およびＥｔＯＨ（７０ｍＬ）をフラスコに入れる。高濃度のＨＣｌ（２２．５ｍＬ）をゆっくり加えて、温度を３０℃未満に維持する。次に、この反応を５０℃まで１７．５時間加熱する。５０℃での真空蒸留により、この反応混合物を４１ｍＬに減らす。この反応を室温に冷却し、Ｈ２Ｏ（５１ｍＬ）を加える。スラリーを濾過し、濾過ケーキをＨ２Ｏ（３×３５ｍＬ）で洗浄する。この固体を真空下で乾燥させて、所望の化合物を生じさせる（１９．９ｇ、５８％）。
【０２１２】
スキームＳ
【０２１３】
【化４３】
2010524962.tif 000048
上のスキームＳは、式Ｉの化合物（式中、Ｒ１はＮＨＣ（Ｏ）Ｒ２である）の調製のための一般的ルートを示すものである。Ｓ１の化合物をピリジンの存在下で適当な酸塩化物（式中、Ｘ”はＣｌである）と合わせて中間体化合物を形成し、この中間体化合物をナトリウムメトキシドおよびメタノールの存在下で混合して、式Ｓ２の化合物を形成する。いくつかの実施形態では、Ｘ”はＯＨであってもよく、この場合、適当な酸カップリング試薬を用いて、酸をアミンにカップリングする。適当な酸カップリング試薬の例としては、ＥＤＣ、ＤＣＩおよびＨＯＢＴが挙げられるが、これらに限定されない。このようなカップリング反応に適した溶媒としては、ＴＨＦ、ＣＨ２Ｃｌ２およびジオキサンが挙げられるが、これらに限定されない。
【０２１４】
下の表２は、参考文献、スキームおよび本明細書中に示す実施例に記載の方法により作製されるある種の例証的な化合物のデータを示すものである。化合物の番号は、表１に示すその数字の化合物に対応する。
【０２１５】
【表２−１】
2010524962.tif 000049
【０２１６】
【表２−２】
2010524962.tif 000050
【０２１７】
【表２−３】
2010524962.tif 000051
【０２１８】
【表２−４】
2010524962.tif 000052
【０２１９】
【表２−５】
2010524962.tif 000053
（実施例１）
オーロラＢのオフ速度およびＫｉ＊の定量
放射性リン酸取込アッセイ（Ｐｉｔｔ  ａｎｄ  Ｌｅｅ、Ｊ．  Ｂｉｏｍｏｌ．  Ｓｃｒｅｅｎ．、（１９９６年）、１巻、４７頁）を用いて、オーロラＢペプチド基質のリン酸化を測定した。アッセイ緩衝液は、２５ｍＭ  ＨＥＰＥＳ（ｐＨ７．５）、１０ｍＭ  ＭｇＣｌ２、０．１％ＢＳＡ、１０％グリセロールおよび１ｍＭ  ＤＴＴの混合物から成るものであった。このアッセイにおける最終基質濃度は、１．２ｍＭ  ＡＴＰ（８×Ｋｍ）（Ｓｉｇｍａ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ）および０．８ｍＭペプチド（Ｋｅｍｐｔｉｄｅ［ＬＲＲＡＳＬＧ］、Ｂａｃｈｅｍ（ＵＫ）Ｌｔｄ．、Ｓｔ．Ｈｅｌｅｎｓ、ＵＫ）であった。アッセイは、５０ｎＣｉ／μＬの［γ−３３Ｐ］ＡＴＰ（Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ、Ｂｅｃｏｎｓｆｉｅｌｄ、ＵＫ）の存在下、２５℃、２５ｎＭオーロラＢで実施した。
【０２２０】
ＡＴＰおよびペプチドの構成物を含有する緩衝液をアッセイするための速やかな希釈および混合に先立ち、オーロラＢと、テスト化合物を含有するＤＭＳＯストックとを、最終アッセイ濃度の２０倍のアッセイ緩衝液中で２５℃にて３０分間インキュベートした。典型的に、テスト化合物の最終アッセイ濃度は、１５０ｎＭから０ｎＭの範囲であった。
【０２２１】
反応は、１５０ｍＭリン酸５０μＬの添加により、多様な時点で（典型的には０から１５０分の範囲の間隔で）停止させた。全てのアッセイを３回実施した。反応混合物（４５μＬ）の添加に先立ち、ホスホセルロース９６ウェルプレート（Ｍｉｌｌｉｐｏｒｅ、Ｃａｔ番号ＭＡＰＨＮＯＢ）を１００ｍＭリン酸２００μＬで洗浄した。洗浄ステップ（１００ｍＭリン酸２００μＬ×４回）に先立ち、少なくとも３０分間、そのスポットを浸したままにした。乾燥後、Ｏｐｔｉｐｈａｓｅ「ＳｕｐｅｒＭｉｘ」液体シンチレーションカクテル（Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ、Ｂｅｃｏｎｓｆｉｅｌｄ、ＵＫ）１００μＬを、シンチレーションカウント（１４５０Ｍｉｃｒｏｂｅｔａ  Ｌｉｑｕｉｄ  Ｓｃｉｎｔｉｌｌａｔｉｏｎ  Ｃｏｕｎｔｅｒ、Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ、Ｂｅｃｏｎｓｆｉｅｌｄ、ＵＫ）に先立ち、ウェルに加えた。
【０２２２】
全てのデータ分析は、Ｐｒｉｓｍ４．０（Ｇｒａｐｈｐａｄ  Ｓｏｆｔｗａｒｅ  Ｉｎｃ．）を用いて実施した。
【０２２３】
阻害薬濃度の増加に伴う関数としてプロットした初速度データの非線形回帰分析から、Ｋｉ＊を定量した。典型的に、初速度データはＡＴＰとの酵素反応の開始後の最初の１０分から定量した。強結合阻害薬のためのＭｏｒｒｉｓｏｎ等式（Ｍｏｒｒｉｓｏｎ、Ｂｉｏｃｈｉｍ．  Ｂｉｏｐｈｙｓ．  Ａｃｔａ、（１９６９年）、１８５巻、２６９頁）を用いて、データを分析した。
【０２２４】
ｋｏｂｓ（基質添加に伴う酵素反応の開始に続く、酵素活性の回復の見かけ上の一次速度定数）を、等式：
【０２２５】
【数１】
2010524962.tif 000054
［式中、ｖｉおよびｖｓは、反応の初速度および定常状態速度であり、γは、
【０２２６】
【数２】
2010524962.tif 000055
（式中、ｖ０は阻害薬の不在下での初速度であり、Ｋｉ＊は２段階の結合過程全体についての平衡定数であり、［Ｅｔ］および［Ｉｔ］は、それぞれ酵素および阻害薬の総濃度を指す）、および
【０２２７】
【数３】
2010524962.tif 000056
により与えられる］
を用いて時間（ｔ）の増加に伴う関数としてプロットした酵素活性（生成物濃度［Ｐ］により測定したもの）の非線形回帰分析により測定した（Ｃｏｐｅｌａｎｄ、Ｅｎｚｙｍｅｓ：Ａ  Ｐｒａｃｔｉｃａｌ  Ｉｎｔｒｏｄｕｃｔｉｏｎ  ｔｏ  Ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ，  Ｍｅｃｈａｎｉｓｍ，  ａｎｄ  Ｄａｔａ  Ａｎａｌｙｓｉｓ、第２版、（２０００年）、Ｗｉｌｅｙ−ＶＣＨ、等式１０．５から１０．７）。
【０２２８】
阻害薬濃度の増加に伴う関数としてｋｏｂｓをプロットすることにより、阻害の機序（１段階対２段階）をグラフにより定量した。２段階の機序（ｋｏｂｓと［Ｉｔ］との間の非線形的な関係）を示した化合物については、等式：
【０２２９】
【数４】
2010524962.tif 000057
（式中、Ｋｉ（＝ｋ４／ｋ３）は、最初の衝突複合体の形成についての平衡定数であり、［Ｓ］は、化合物が競合する基質（ＡＴＰ）濃度であり、Ｋｍは、その基質についてのＨｅｎｒｉ−Ｍｉｃｈａｅｌｉｓ−Ｍｅｎｔｅｎ定数である）を用いたｋｏｂｓ対［Ｉｔ］の非線形回帰分析により、正および逆の速度定数（それぞれ、ｋ５およびｋ６）を定量した。
【０２３０】
全体の阻害定数Ｋｉ＊は、
【０２３１】
【数５】
2010524962.tif 000058
として定義される（Ｋａｐｏｏｒら、Ｂｉｏｃｈｅｍ．  Ｊ．、（２００４年）、３８１巻、７１９頁、等式３および４）。
【０２３２】
（実施例２）
オーロラＢのＫｉ＊定量
放射性リン酸取込アッセイ（Ｐｉｔｔ  ａｎｄ  Ｌｅｅ、Ｊ．  Ｂｉｏｍｏｌ．  Ｓｃｒｅｅｎ．、（１９９６年）、１巻、４７頁）を用いて、オーロラＢペプチド基質のリン酸化を測定した。アッセイ緩衝液は、２５ｍＭ  ＨＥＰＥＳ（ｐＨ７．５）、１０ｍＭ  ＭｇＣｌ２、０．１％ＢＳＡ、１０％グリセロールおよび１ｍＭ  ＤＴＴの混合物から成るものであった。このアッセイにおける最終基質濃度は、１．２ｍＭ  ＡＴＰ（８×Ｋｍ）（Ｓｉｇｍａ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ）および０．８ｍＭペプチド（Ｋｅｍｐｔｉｄｅ［ＬＲＲＡＳＬＧ］、Ｂａｃｈｅｍ（ＵＫ）Ｌｔｄ．、Ｓｔ．Ｈｅｌｅｎｓ、ＵＫ）であった。アッセイは、５０ｎＣｉ／μＬの［γ−３３Ｐ］ＡＴＰ（Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ、Ｂｅｃｏｎｓｆｉｅｌｄ、ＵＫ）の存在下、２５℃、２５ｎＭオーロラＢで実施した。
【０２３３】
ＡＴＰおよびペプチドの構成物を含有する緩衝液をアッセイするための速やかな希釈および混合に先立ち、オーロラＢと、テスト化合物を含有するＤＭＳＯストックとを、最終アッセイ濃度の２０倍のアッセイ緩衝液中で２５℃にて４０分間インキュベートした。典型的に、テスト化合物の最終アッセイ濃度は、４００ｎＭから０ｎＭの範囲であった。
【０２３４】
反応は、１５０ｍＭリン酸５０μＬの添加により、０分および１０分の時点で停止させた。全てのアッセイを３回実施した。反応混合物（４５μＬ）の添加に先立ち、ホスホセルロース９６ウェルプレート（Ｍｉｌｌｉｐｏｒｅ、Ｃａｔ番号ＭＡＰＨＮＯＢ）を１００ｍＭリン酸２００μＬで洗浄した。洗浄ステップ（１００ｍＭリン酸２００μＬ×４回）に先立ち、少なくとも３０分間、そのスポットを浸したままにした。乾燥後、Ｏｐｔｉｐｈａｓｅ「ＳｕｐｅｒＭｉｘ」液体シンチレーションカクテル（Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ、Ｂｅｃｏｎｓｆｉｅｌｄ、ＵＫ）１００μＬを、シンチレーションカウント（１４５０Ｍｉｃｒｏｂｅｔａ  Ｌｉｑｕｉｄ  Ｓｃｉｎｔｉｌｌａｔｉｏｎ  Ｃｏｕｎｔｅｒ、Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ、Ｂｅｃｏｎｓｆｉｅｌｄ、ＵＫ）に先立ち、ウェルに加えた。データ分析は、Ｐｒｉｓｍ４．０（Ｇｒａｐｈｐａｄ  Ｓｏｆｔｗａｒｅ  Ｉｎｃ．）を用いて実施した。
【０２３５】
阻害薬濃度の増加に伴う関数としてプロットした初速度データの非線形回帰分析から、Ｋｉ＊を定量した。初速度データは、ＡＴＰとの酵素反応の開始後の最初の１０分から定量した。強結合阻害薬のためのＭｏｒｒｉｓｏｎ等式（Ｍｏｒｒｉｓｏｎ、Ｂｉｏｃｈｉｍ．  Ｂｉｏｐｈｙｓ．  Ａｃｔａ、（１９６９年）、１８５巻、２６９頁）を用いて、データを分析した。
化合物１〜３６は、Ｋｉ／Ｋｉ＊値が＞３であることが見出された。
【０２３６】
（実施例３）
オーロラＢのＫｉ定量
放射性リン酸取込アッセイ（Ｐｉｔｔ  ａｎｄ  Ｌｅｅ、Ｊ．  Ｂｉｏｍｏｌ．  Ｓｃｒｅｅｎ．、（１９９６年）、１巻、４７頁）を用いて、オーロラＢペプチド基質のリン酸化を測定した。アッセイ緩衝液は、２５ｍＭ  ＨＥＰＥＳ（ｐＨ７．５）、１０ｍＭ  ＭｇＣｌ２、０．１％ＢＳＡ、１０％グリセロールおよび１ｍＭ  ＤＴＴの混合物から成るものであった。このアッセイにおける最終基質濃度は、０．８ｍＭ  ＡＴＰ（約５×Ｋｍ）（Ｓｉｇｍａ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ）および０．８ｍＭペプチド（Ｋｅｍｐｔｉｄｅ［ＬＲＲＡＳＬＧ］、Ｂａｃｈｅｍ（ＵＫ）Ｌｔｄ．、Ｓｔ．Ｈｅｌｅｎｓ、ＵＫ）であった。アッセイは、７ｎＣｉ／μＬの［γ−３３Ｐ］ＡＴＰ（Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ、Ｂｅｃｏｎｓｆｉｅｌｄ、ＵＫ）の存在下、２５℃、２５ｎＭオーロラＢで実施した。
【０２３７】
ＡＴＰを含有するアッセイ緩衝液を用いての開始に先立ち、オーロラＢと、ペプチドと、テスト化合物を含有するＤＭＳＯストックとを、最終アッセイ濃度の約２倍のアッセイ緩衝液中で２５℃にて最大１０分間インキュベートした。典型的に、テスト化合物の最終アッセイ濃度は、１０μＭから０μＭの範囲であった。
【０２３８】
反応は、１５０ｍＭリン酸５０μＬの添加により、０分および１８０分の時点で停止させた。全てのアッセイを２回実施した。反応混合物（４５μＬ）の添加に先立ち、ホスホセルロース９６ウェルプレート（Ｍｉｌｌｉｐｏｒｅ、Ｃａｔ番号ＭＡＰＨＮＯＢ）を１００ｍＭリン酸２００μＬで洗浄した。洗浄ステップ（１００ｍＭリン酸２００μＬ×４回）に先立ち、少なくとも３０分間、そのスポットを浸したままにした。乾燥後、Ｏｐｔｉｐｈａｓｅ「ＳｕｐｅｒＭｉｘ」液体シンチレーションカクテル（Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ、Ｂｅｃｏｎｓｆｉｅｌｄ、ＵＫ）１００μＬを、シンチレーションカウント（１４５０Ｍｉｃｒｏｂｅｔａ  Ｌｉｑｕｉｄ  Ｓｃｉｎｔｉｌｌａｔｉｏｎ  Ｃｏｕｎｔｅｒ、Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ、Ｂｅｃｏｎｓｆｉｅｌｄ、ＵＫ）に先立ち、ウェルに加えた。
【０２３９】
データ分析は、Ｐｒｉｓｍ４．０（Ｇｒａｐｈｐａｄ  Ｓｏｆｔｗａｒｅ  Ｉｎｃ．）を用いて実施した。
【０２４０】
阻害薬濃度の増加に伴う関数としてプロットした速度データの非線形回帰分析から、Ｋｉを定量した。初速度データはＡＴＰとの酵素反応の開始を分析した後の最初の１８０分から定量した。強結合阻害薬のためのＭｏｒｒｉｓｏｎ等式（Ｍｏｒｒｉｓｏｎ、Ｂｉｏｃｈｉｍ．  Ｂｉｏｐｈｙｓ．  Ａｃｔａ、（１９６９年）、１８５巻、２６９頁）を用いて、データを分析した。
【０２４１】
（実施例４）
オーロラ２（オーロラＡ）阻害アッセイ
標準的な共役酵素アッセイ（Ｆｏｘら、Ｐｒｏｔｅｉｎ  Ｓｃｉ．、（１９９８年）、７巻、２２４９頁）を用いて、オーロラ２を阻害する能力について化合物をスクリーニングした。アッセイは、１００ｍＭ  Ｈｅｐｅｓ（ｐＨ７．５）、１０ｍＭ  ＭｇＣｌ２、１ｍＭ  ＤＴＴ、２５ｍＭ  ＮａＣｌ、２．５ｍＭピルビン酸ホスホエノール、３００μＭ  ＮＡＤＨ、ピルビン酸キナーゼ３０μｇ／ｍｌおよび乳酸デヒドロゲナーゼ１０μｇ／ｍｌの混合物中で実施した。このアッセイにおける最終基質濃度は、４００μＭ  ＡＴＰ（Ｓｉｇｍａ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ）および５７０μＭペプチド（Ｋｅｍｐｔｉｄｅ、Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｐｅｐｔｉｄｅ、Ｓｕｎｎｙｖａｌｅ、ＣＡ）である。アッセイは、４０ｎＭオーロラ２の存在下で３０℃にて実施した。
【０２４２】
上に掲載した試薬（オーロラ２および関心のあるテスト化合物を除く）を全て含有するアッセイストック緩衝溶液を調製した。このストック溶液５５μｌを９６ウェルプレート中に入れ、次いで、テスト化合物の段階希釈（典型的に最終濃度７．５μＭから開始する）を含有するＤＭＳＯストック２μｌを添加した。プレートは、３０℃で１０分間プレインキュベートし、オーロラ２  １０μｌの添加により反応が開始した。Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｄｅｖｉｃｅｓ  ＳｐｅｃｔｒａＭａｘ  Ｐｌｕｓプレートリーダーを用いて、１０分の時間経過に従う反応の初速度を定量した。Ｐｒｉｓｍソフトウェアパッケージ（ＧｒａｐｈＰａｄ  Ｐｒｉｓｍ  ｖｅｒｓｉｏｎ３．０ｃｘ  ｆｏｒ  Ｍａｃｉｎｔｏｓｈ、ＧｒａｐｈＰａｄ  Ｓｏｆｔｗａｒｅ、Ｓａｎ  Ｄｉｅｇｏ、Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ、ＵＳＡ）を用いた非線形回帰分析から、ＩＣ５０およびＫｉのデータを計算した。
【０２４３】
（実施例５）
オーロラ１（オーロラＢ）阻害アッセイ（放射測定による）
２５ｍＭ  ＨＥＰＥＳ（ｐＨ７．５）、１０ｍＭ  ＭｇＣｌ２、０．１％ＢＳＡおよび１０％グリセロールから成るアッセイ緩衝溶液を調製した。１．７ｍＭ  ＤＴＴおよび１．５ｍＭ  Ｋｅｍｐｔｉｄｅ（ＬＲＲＡＳＬＧ）も含有する２２ｎＭオーロラＢ溶液をアッセイ緩衝液中で調製した。９６ウェルプレート中に入ったこのオーロラＢ溶液２２μＬにＤＭＳＯ中の化合物ストック溶液２μｌを加え、この混合物を２５℃で１０分間平衡化させた。アッセイ緩衝液中で調製したストック［γ−３３Ｐ］−ＡＴＰ溶液（約２０ｎＣｉ／μＬ）１６μｌの添加により酵素反応が開始され、最終アッセイ濃度は８００μＭとなった。５００ｍＭリン酸１６μＬの添加により反応を３時間後に停止させ、以下の方法によりペプチド基質中への３３Ｐ取込レベルを定量した。
【０２４４】
酵素反応混合物（４０μＬ）の添加に先立ち、ホスホセルロース９６ウェルプレート（Ｍｉｌｌｉｐｏｒｅ、Ｃａｔ番号ＭＡＰＨＮＯＢ５０）を１００ｍＭリン酸１００μＬで前処理した。ホスホセルロース膜上にこの溶液を３０分間浸したままとし、次いでプレートを１００ｍＭリン酸２００μＬで４回洗浄した。乾燥したプレートの各ウェルに、Ｏｐｔｉｐｈａｓｅ「ＳｕｐｅｒＭｉｘ」液体シンチレーションカクテル（Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ）３０μＬを、シンチレーションカウント（１４５０Ｍｉｃｒｏｂｅｔａ  Ｌｉｑｕｉｄ  Ｓｃｉｎｔｉｌｌａｔｉｏｎ  Ｃｏｕｎｔｅｒ、Ｗａｌｌａｃ）に先立ち加えた。［γ−３３Ｐ］−ＡＴＰ溶液の添加に先立ち、５００ｍＭリン酸１６μＬを、全てのアッセイ成分（酵素を変性させるように作用する）を含有する対照ウェルに加えることにより、酵素で触媒されていないバックグラウンド放射能のレベルを定量した。各阻害薬濃度で測定されたものから平均のバックグラウンド計数を引くことにより、酵素触媒された３３Ｐ取込レベルを計算した。各Ｋｉ定量について、８つのデータ点（典型的に濃度範囲０〜１０μＭの化合物をカバーする）を２組得た（１０ｍＭの最初の化合物ストックからＤＭＳＯストックを調製し、次いで１：２．５の段階希釈を行った）。Ｐｒｉｓｍソフトウェアパッケージ（Ｐｒｉｓｍ３．０、ＧｒａｐｈＰａｄ  Ｓｏｆｔｗａｒｅ、Ｓａｎ  Ｄｉｅｇｏ、ＣＡ）を用いた非線形回帰により、初速度データからＫｉ値を計算した。
【０２４５】
【表３】
2010524962.tif 000059
参考文献
ＷＯ２００２／０５７２５９
ＷＯ２００４／０００８３３
ＷＯ２００７／０５６２２１
ＷＯ２００７／０５６１６３
ＷＯ２００７／０５６１６４
本明細書中で開示および特許請求される組成物および／または方法は全て、本開示に照らせば過度の実験作業を行わなくても作製および実行できる。本発明の組成物および方法は、好ましい実施形態に関して記載してあるが、本発明のコンセプト、精神および範囲から逸脱せずに、この組成物および／または方法に、ならびに、本明細書に記載の方法のステップまたはステップの順序において、変化を加えることができることは当業者には自明であろう。より具体的には、化学的および生理学的両方に関連するある種の薬剤を本明細書に記載の薬剤に置き換えても同様または類似の結果に達すると考えられることは自明であろう。当業者に自明のそのような類似の代替物および変形は全て、添付の特許請求の範囲により定義する本発明の精神、範囲およびコンセプト内にあるものとみなされる。
【０２４６】
本明細書を通じて言及してある参考文献は、それらが本明細書中に記載のものへの補足となる例証的な手順上の詳細または他の詳細を提供する範囲で、参照により本明細書中に全て具体的に組み込まれる。
【０２４７】
本発明者らは本発明のいくつかの実施形態を記載してきたが、本発明者らの基本的な実施例を変化させて、本発明の化合物、方法およびプロセスを利用する他の実施形態を提供できることは自明である。したがって、本発明の範囲は、本明細書中の実施例により表してきた具体的な実施形態ではなく、添付の特許請求の範囲により定義されるべきであることは理解されよう。
【図１−２】
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【図１−３】
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【図１−４】
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【図１−５】
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【図１−６】
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【図１−７】
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【図１−８】
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【図１−９】
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【図１−１０】
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【図１−１１】
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【図１−１２】
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【図１−１３】
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【図１−１４】
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【図１−１５】
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【図１−１６】
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【図１−１７】
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【図１−１８】
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【図１−１９】
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【図１−２０】
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【図２−１】
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【図２−２】
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【図２−３】
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【図２−４】
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【図２−５】
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【図１−１】
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【図１−２１】
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【国際調査報告】
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