(57)【要約】  ガイドワイヤ（１０）、カテーテルなどのような医療装置は、少なくともその先端区域（２２）に画定された複数の傾斜した溝孔（５２）を有する長尺状管状部材（２０）を備える。複数の傾斜した溝孔は、管状部材の長手方向軸線の周りに略らせん形パターンを形成することができ、例えば、装置の使用者が患者の脈管内において閉塞を通過させるのを支援するのに有用であり得る。いくつかの実施形態において、管状部材の先端区域は、管状部材の基端区域（２４）の外径より大きい外径を有し得る。いくつかの実施形態において、管状部材の基端区域は、該区域内に画定された複数の溝孔を備え、例えば、それらの溝孔は管状部材の側方方向の可撓性を高めるように構成され得る。
2010512857.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
長手方向軸線に沿って延在し、内部管腔を画定し、さらに外面を有する長尺状管状部材を備える医療用ガイドワイヤであって、前記管状部材は基端区域、先端区域、基端、および先端を備え、
前記先端区域は、該区域内に画定され、長手方向軸線のまわりに略らせん形パターンを形成する複数の傾斜した溝孔を備え、前記先端区域は外径を有し、
前記基端区域は前記先端区域の外径より小さい外径を有する、医療用ガイドワイヤ。
【請求項２】
前記管状部材は、相互に取り付けられて管状部材を形成する２つ以上の独立した管状構成要素を備える、請求項１に記載のガイドワイヤ。
【請求項３】
前記基端区域は第１個別管状構成要素であり、かつ前記先端区域は第２個別管状構成要素であり、第１個別管状構成要素および第２個別管状構成要素は相互に取り付けられて管状部材を形成する、請求項１または２に記載のガイドワイヤ。
【請求項４】
前記管状部材の基端区域および先端区域は、一体構造である、請求項１に記載のガイドワイヤ。
【請求項５】
前記基端区域は、該区域の少なくとも一部に画定された複数の溝孔を備える、請求項１乃至４のいずれか１項に記載のガイドワイヤ。
【請求項６】
前記基端区域に画定された複数の溝孔は、長手方向軸線に対して、前記先端区域に位置する溝孔の角度とは異なる角度で配置されている、請求項５に記載のガイドワイヤ。
【請求項７】
前記基端区域に画定された複数の溝孔は、長手方向軸線に対してほぼ直交する角度で配置されている、請求項６に記載のガイドワイヤ。
【請求項８】
前記傾斜した溝孔のうちの少なくともいくつかは、前記管状部材の先端に隣接して配置されている、請求項１乃至７のいずれか１項に記載のガイドワイヤ。
【請求項９】
前記溝孔の各々は、前記溝孔が長手方向軸線のまわりを完全な一周に満たないように周回するように、長手方向軸線に沿った側方方向、および長手方向軸線のまわりの半径方向の双方に延びる中心線を備える、請求項１乃至８のいずれか１項に記載のガイドワイヤ。
【請求項１０】
前記先端区域は第１材料を含み、前記基端区域は第１材料とは異なる第２材料を含む、請求項１乃至９のいずれか１項に記載のガイドワイヤ。
【請求項１１】
前記先端区域および基端区域は、同一の材料で製造されている、請求項１乃至９のいずれか１項に記載のガイドワイヤ。
【請求項１２】
前記管状部材は金属材料を含む、請求項１乃至１１のいずれか１項に記載のガイドワイヤ。
【請求項１３】
前記管状部材は超弾性材料を含む、請求項１乃至１２のいずれか１項に記載のガイドワイヤ。
【請求項１４】
前記管状部材はニッケル‐チタン合金を含む、請求項１乃至１３のいずれか１項に記載のガイドワイヤ。
【請求項１５】
前記管状部材は線形弾性ニッケル‐チタン合金を含む、請求項１乃至１４のいずれか１項に記載のガイドワイヤ。
【請求項１６】
前記管状部材は超弾性ニッケル‐チタン合金を含む、請求項１乃至１４のいずれか１項に記載のガイドワイヤ。
【請求項１７】
前記管状部材に取り付けられたコアワイヤをさらに備え、前記コアワイヤは先端区域および基端区域を備え、前記コアワイヤの先端区域の少なくとも一部は前記管状部材の管腔内に配置されている、請求項１乃至１６のいずれか１項に記載のガイドワイヤ。
【請求項１８】
長手方向軸線に沿って延在し、内部管腔を画定し、さらに外面を有する長尺状管状部材であって、前記管状部材は基端区域、先端区域、基端、および先端を備える、長尺状管状部材と、
前記管状部材の先端区域の少なくとも一部に画定された複数の第１溝孔であって、該溝孔が長手方向軸線のまわりに略らせん形パターンを形成するように長手方向軸線に対して角度をなして配置されている、第１溝孔と、
前記管状部材の基端区域の少なくとも一部に画定され、管状部材の側方方向の可撓性を高めるように構成された複数の第２溝孔であって、長手方向軸線に対して第１溝孔の角度とは異なる角度で配置されている第２溝孔と
を備える医療用ガイドワイヤ。
【請求項１９】
前記第１溝孔は、長手方向軸線に対して約３５〜８５度の範囲の角度で配置されている、請求項１８に記載のガイドワイヤ。
【請求項２０】
前記第２溝孔の角度は、長手方向軸線に対してほぼ直交する、請求項１８または１９に記載のガイドワイヤ。
【請求項２１】
前記管状部材は、相互に取り付けられて管状部材を形成する２つ以上の個別管状構成要素を備える、請求項１８乃至２０のいずれか１項に記載のガイドワイヤ。
【請求項２２】
前記管状部材の基端区域および先端区域は、一体構造である、請求項１８乃至２０のいずれか１項に記載のガイドワイヤ。
【請求項２３】
前記管状部材は金属材料を含む、請求項１８乃至２２のいずれか１項に記載のガイドワイヤ。
【請求項２４】
前記管状部材はニッケル‐チタン合金を含む、請求項１８乃至２３のいずれか１項に記載のガイドワイヤ。
【請求項２５】
前記管状部材は線形弾性ニッケル‐チタン合金を含む、請求項１８乃至２４のいずれか１項に記載のガイドワイヤ。
【請求項２６】
前記先端区域は外径を有し、前記基端区域は前記先端区域の外径より小さい外径を有する、請求項１８乃至２５のうちのいずれか１項に記載のガイドワイヤ。
【請求項２７】
前記管状部材に取り付けられたコアワイヤをさらに備え、前記コアワイヤは先端区域および基端区域を備え、前記コアワイヤの先端区域の少なくとも一部は前記管状部材の管腔内に配置されている、請求項１８乃至２６のいずれか１項に記載のガイドワイヤ。
【請求項２８】
前記第１溝孔のうちの少なくともいくつかは、前記管状部材の先端区域の外面のまわりに半径方向に延びる不連続ならせん溝を形成するように整列されている、請求項１８乃至２７のいずれか１項に記載のガイドワイヤ。
【請求項２９】
前記第１溝孔の各々は、長手方向軸線に沿った側方方向および長手方向軸線のまわりの半径方向の双方に延びる中心線を備える、請求項１８乃至２８のいずれか１項に記載のガイドワイヤ。
【請求項３０】
患者の脈管管腔内の閉塞を通過するためのガイドワイヤであって、該ガイドワイヤは、
長手方向軸線に沿って延在し、内部管腔を画定し、さらに外面を有する長尺状管状部材と、前記管状部材は基端区域、先端区域、基端、および先端を備え、該管状部材の少なくとも一部は、その部分に画定され、該管状部材の側方方向の可撓性を高めるように構成された複数の溝孔を備えることと、
前記ガイドワイヤに所定のねじり運動が加えられたときに、前記閉塞と係合し、前記閉塞を通してガイドワイヤの少なくとも一部を牽引するための手段とを備える、ガイドワイヤ。
【請求項３１】
ガイドワイヤを製造する方法であって、該方法は、
長手方向軸線に沿って延在し、内部管腔を画定し、外面を有し、基端区域、先端区域、基端および先端を備える長尺状管状部材を提供する工程であって、前記先端区域は外径を有し、前記基端区域は先端区域の外径より小さい外径を有する、工程と、
前記長手方向軸線のまわりに略らせん形パターンを形成するように、前記先端区域に複数の傾斜した溝孔を形成する工程とを有する、方法。
【請求項３２】
前記管状部材を提供する工程は、第１個別管状構成要素および第２個別管状構成要素を提供することと、第１個別管状構成要素および第２個別管状構成要素を相互に取り付けて管状部材を形成することとを含む、請求項３１に記載の方法。
【請求項３３】
前記基端区域の少なくとも一部に複数の溝孔を形成する工程をさらに含む、請求項３１または３２に記載の方法。
【請求項３４】
ガイドワイヤを製造する方法であって、該方法は、
長手方向軸線に沿って延在し、内部管腔を画定し、さらに外面を有する長尺状管状部材を提供する工程であって、前記管状部材は基端区域、先端区域、基端、および先端を備える、工程と、
前記管状部材の先端区域の少なくとも一部に複数の第１溝孔を形成する工程であって、前記第１溝孔は、それらの溝孔が長手方向軸線に対して角度をなして配置され、長手方向軸線のまわりに略らせん形パターンを形成するように、形成されている、工程と、
前記管状部材の基端区域の少なくとも一部に、前記管状部材の側方方向の可撓性を高めるように構成された複数の第２溝孔を形成する工程であって、第２溝孔は、該溝孔が長手方向軸線に対して前記第１溝孔の角度とは異なる角度で配置されるように形成されている、工程とを有する、方法。
【請求項３５】
前記第２溝孔は、長手方向軸線にほぼ直交する角度で形成されている、請求項３４に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、概して、医療装置に関する。より具体的には、本発明は、患者の血管内における閉塞部を通過するための構造を備えたガイドワイヤ、カテーテルなどのような体内医療装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
脈管内医療装置の使用は、多くの種類の脈管疾患を治療する有効な方法となってきた。一般に、１つ以上の適当な脈管内装置を患者の脈管系に挿入し、脈管構造を通って所望の標的部位に進める。この方法を用いると、冠状動脈、脳、および末梢脈管構造を含む患者の脈管系の実質的にいかなる標的部位にも接近することができる。脈管内装置の治療目的の例としては、経皮経管血管形成術（ＰＴＡ）および経皮経管冠動脈形成術（ＰＴＣＡ）が挙げられる。
【０００３】
使用時において、ガイドワイヤのような脈管内装置は、好都合な位置で患者の脈管構造内に進入し、次に解剖学的構造内の標的部位に推進され得る。患者の解剖学的構造内において採られる経路は非常に蛇行していることがあり、そのため、脈管内装置に多数の性能特徴を兼ね備えることが望ましい場合がある。例えば、時には、前記装置は、特にその基端付近において、比較的高レベルのプッシャビリティおよびトルカビリティを有することが望ましい場合がある。また、時には、前記装置は、特にその先端付近において、例えば操縦を支援するために比較的可撓性であることが望ましい場合もある。
【０００４】
さらに、ガイドワイヤ、カテーテルなどのような医療装置は、脈管構造内を目標位置へと通過するときに、時には病変および／または狭窄のような閉塞部に直面するであろう。時には、その閉塞部は、慢性完全閉塞の場合のように、脈管を完全に閉鎖していることがある。処置の成功は、多くの場合、その閉塞部を通して医療装置を挿入する能力に左右される。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
各々特定の効果と不都合とを有する多くの異なる長尺状医療装置構造、アセンブリおよび方法が知られている。しかしながら、別の長尺状医療装置構造、アセンブリおよび方法を提供することが継続的に必要とされている。具体的には、患者の脈管内における閉塞部の通過を支援するように構成された構造またはアセンブリを備えた代替医療装置、並びにそのような構造および／またはアセンブリを製造および使用する方法を提供することが継続的に必要とされている。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、代替の長尺状医療装置構造およびアセンブリのいくつかの別の設計、材料、並びに製造方法および使用方法を提供する。いくつかの実施形態例は、少なくともその先端区域に画定された複数の傾斜した溝孔（ａｎｇｌｅｄ  ｓｌｏｔｓ）を有する長尺状管状部材を備えた、ガイドワイヤ、カテーテルなどのような医療装置に関連する。前記複数の傾斜した溝孔は、管状部材の長手方向軸線の周りに略らせん形パターンを形成することができ、例えば、患者の脈管内における閉塞部を通過する際に装置の使用者を支援するのに有用であり得る。例えば、閉塞部が医療装置と係合されると、傾斜した溝孔および／または傾斜した溝孔によって画定された１つ以上のらせん形構造が閉塞部に係合して、前記閉塞部を通って医療装置の少なくとも一部を牽引し、かつ／または引き込むのを支援し得るように、回転力が印加され得る。いくつかの実施形態において、管状部材の先端区域は、管状部材の基端区域の外径より大きい外径を有し得る。いくつかの実施形態において、管状部材の基端区域は、該区域内に画定された複数の溝孔を備え、それらの溝孔は管状部材の側方方向の可撓性を高めるように構成されていてもよい。代替構造およびアセンブリを含む多くの他の実施形態、並びに製造方法および使用方法も開示される。
【０００７】
いくつかの実施形態の上記の要約は、本発明の各開示された実施形態またはすべての実施を記載するようには意図されない。続く図面および詳細な説明は、これらの実施形態をより詳細に例示する。
【０００８】
本発明は、添付の図面に関連する以下の本発明の様々な実施形態の詳細な説明を参酌して、より完全に理解され得る。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】ガイドワイヤの実施形態例の部分側面図。
【図１Ａ】図１に示したものに類似しているが、先端区域に形成された異なるパターンの溝孔を備えたガイドワイヤの別の実施形態例の部分側面図。
【図１Ｂ】図１に示したものに類似しているが、先端区域に形成された異なるパターンの溝孔を備えたガイドワイヤの別の実施形態例の部分側面図。
【図２】図１のガイドワイヤの部分断面図。
【図３】脈管内に配置され、閉塞に向かって進められている図１のガイドワイヤが内部に配置された閉塞を含む患者の脈管の部分断面図。
【図４】図３に示されたものに類似しているが、ガイドワイヤの先端区域が閉塞と係合し、閉塞内に前進するように回転されている図。
【図５】図３に示されたものに類似しているが、閉塞を通って延在するガイドワイヤを示す図。
【図６】ガイドワイヤの別の実施形態例の部分側面図。
【図７】図６のガイドワイヤの部分断面図。
【図８】ガイドワイヤの別の実施形態例の部分側面図。
【図９】ガイドワイヤの別の実施形態例の部分側面図。
【図１０】ガイドワイヤの別の実施形態例の部分断面図。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
本発明は様々な修正および代替形態を受け入れるが、それらのうちの特定のものを例として図面に示し、詳細に説明する。しかしながら、本発明を特定の実施形態に限定するものではないことを理解すべきである。むしろ、本発明は、本発明の趣旨および範囲内にあるすべての変更物、均等物、および代替物を対象とするものとする。
【００１１】
以下の定義された用語については、本願の特許請求の範囲または他の箇所において異なる定義がなされない限り、これらの定義が適用されるものとする。
本願において、すべての数値は、明示的に示されているか否かに関わらず、「約」という語によって修飾されるものと見なされる。「約」という語は、一般に、当業者が列挙された値と同等であると見なす（すなわち、同じ機能または結果を有する）一連の数を指す。多くの場合において、「約」という語は、最も近い有効数字に丸められる数を含み得る。
【００１２】
終点による数の範囲の列挙は、その範囲内のすべての数を含む（例えば、１〜５は、１、１．５、２、２．７５、３、３．８０、４および５を含む）。
本願および添付された特許請求の範囲においては、単数形「ａ」「ａｎ」および「ｔｈｅ」は、内容が明らかに他に規定していない限り、複数の指示対象を含む。本願および添付された特許請求の範囲においては、「または」という語は、内容が明らかに他に規定していない限り、その意味において「および／または」を含んで一般に使用される。
【００１３】
以下の詳細な説明は、図面を参照して読まれるべきであり、前記図面では、異なる図面における同様の要素は同じ番号を付されている。図面は必ずしも一定の縮尺ではなく、例証となる実施形態を表し、本発明の範囲を制限するようには意図されない。
【００１４】
認識されるように、少なくともいくつかの実施形態は、少なくともそれらの先端区域に画定された複数の傾斜した溝孔を有する管状部材を備えた医療装置に関連する。前記傾斜した溝孔は管状部材の一部の周りにらせん形パターンを形成している。そのような管状部材は、例えば医療装置に用いられて、下記でより詳細に検討するように、患者の脈管内における閉塞部の通過を支援し得る。
【００１５】
ここで、一実施形態例に従った医療装置１０を示す図１を参照する。示した実施形態において、医療装置１０は、ガイドワイヤ１０の形態をなす。ガイドワイヤ１０は、基端領域１２、先端領域１４、先端１６および基端１８を備え得る。本願においては、基端領域１２および先端領域１４は、一般的に、ガイドワイヤ１０の任意の部分に沿った任意の２つの隣接するガイドワイヤ区域を指し得る。ガイドワイヤ１０は、先端区域２２、基端区域２４、先端２６および基端２８を含む略管状部材２０を備える。管状部材２０は、長手方向軸線Ｘに沿って長手方向に延び得る。以下において、管状部材２０のいくつかの付加的な態様についてより詳細に検討する。
【００１６】
ガイドワイヤ１０はまた、管状部材２０に取り付けられ、管状部材２０内のある位置から、かつ／または管状部材２０の基端２８から、ガイドワイヤ１０の基端１８まで延在し得るコア部材３０を備え得る。しかしながら、他の実施形態では、コア部材３０は不在であってもよく、かつ／または管状部材２０はガイドワイヤ１０の基端１８まで延在してもよい。例えば、他の一部の実施形態では、管状部材２０は、例えば基端１８から先端１６まで、ガイドワイヤ１０のほぼ全長に沿って延在してもよく、所望により、コア部材３０が存在して管状部材２０の少なくとも一部の中に配置されていてもよいし、またはコア部材３０が不在であってもよい。先端チップ部材３２は、管状部材２０の先端２６および／またはガイドワイヤ１０の先端１６に配置され得る。先端チップ部材３２は、任意の、または多様な適当な構造体、例えば、はんだチップ、溶接チップ、事前製造または事前形成された金属構造体またはポリマー構造体などであり得る。前記構造体は、適当な取り付け技術を用いて、管状部材２０の先端に取り付けられているか、または接合されている。
【００１７】
ここで、図２を参照すると、管状部材２０は、外面３８と、内部管腔３４を画定する内面３６とを有する管状壁３３を備える。認識され得るように、コア部材３０の一部は管腔３４の少なくとも一部内に延在し得る。図示した実施形態では、コア部材３０は、管腔３４内に延びる先端部分４０と、管状部材２０から基端側に延びる基端部分４２とを備える。コア部材３０は、任意の適当な方法で、任意の適当な位置において管状部材２０に取り付けることができる。例えば、コア部材３０は、１つ以上の取り付け領域４４を介して管状部材２０に取り付けられていてもよい。取り付け領域４４は、この実施形態では、管状部材２０の基端２８に隣接して配置されている。他の実施形態では、付加的な取り付け領域、および／または取り付け領域の別の配置を用いてもよいことが理解されるはずである。コア部材３０はまた、先端チップ部材３２まで延びて同先端チップ部材に取り付けられてもよい。しかしながら、他の実施形態では、コア部材３０は、管状部材２０の先端チップ部材から基端側で、かつ／または管状部材２０の先端２６の基端側で終了していてもよい。さらに、シェイピングワイヤまたはリボン、１つ以上のコイル、マーカー部材など、またはその他のもののような他の構造または構成要素をガイドワイヤ構造に用いてもよいことが理解されるはずである。上記の構造または構成要素の一部について以下で検討する。
【００１８】
上記に示したように、管状部材２０は先端区域２２および基端区域２４の双方を備える。いくつかの実施形態では、管状部材２０は、基端区域および先端区域２２／２４の双方を画定する、単一で連続し、かつ／または中断のない、かつ／またはワンピースの、かつ／または一体的な管状部材であり得る。他の実施形態では、図１および図２に見られるように、管状部材２０は、互いに取り付けられて管状部材２０またはその一部を形成する複数の別個の管状構成要素または区域を備え得る。例えば、先端区域２２および基端区域２４はそれぞれ、相互に取り付けられ、かつ／または固定されて、管状部材２０を形成する別個の管状構成要素であってもよい。前記構成要素は、いかなる適当な接合または結合の手法および／または構造を用いて取り付けられていてもよい。例えば、先端区域および基端区域２２／２４は、接着結合、溶接、はんだ付け、ろう付け、機械的結合および／もしくは嵌合など、または任意の他の適当な技術を用いて接合され得る。さらに、ジョイント４６は、突き合せ接合、重複接合などのような、いかなる適当な接合部の形態をとってもよく、かつ／または、接合部を形成するために他の構造を備えるか、または組み込んでもよい。図２は、重複型ジョイント４６の例を示す。基端区域２４の先端４８の一部は、先端区域２２の基端５０の一部の中に配置され、該部分と重なり合っている。ジョイント４６を形成する際に、または別個の操作で、所望により、接着剤または他の充填材を用いて遷移構造５３を形成し、先端区域および基端区域２２／２４の間に、ほぼ平滑な、またはテーパー状の遷移部を提供してもよい。遷移構造５３の形成には、例えば、はんだ、ろう付け、溶接、接着剤、ポリマーまたは他の材料が用いられ得る。実施形態において、例えば、先端区域および基端区域２２／２４の外径が異なる場合には、遷移構造５３は斜面状の構造を形成し得る。類似した配置は、例えばコア部材３０が管状部材２０の基端区域２４より小さい外径を有する場合に、例えば管状部材２０の基端がコア部材３０に取り付けられる付着領域４４において用いられ得る。
【００１９】
認識され得るように、一部の実施形態では、先端区域２２またはその一部は基端区域２４の外径より大きい外径を有し得る。いくつかの実施形態において、これは特定の利点を与える。例えば、先端区域２２は、以下で検討するように、そのより大きな径により、患者の脈管内の閉塞と係合するのにより適合し得る。加えて、基端区域２４は、先端区域２２に比べて縮小されたその径により、閉塞および／または脈管の他の部分との抵抗および／または係合の程度が低減されて、大きな先端区域２２によって形成された閉塞内の通路を通って延び得る。加えて、基端区域は、その縮小した径により、先端区域２２に比べてより大きな可撓性を備え得る。しかしながら、これらは、管状部材２２の基端区域２４より大きな外径を備えた先端区域２２によって実現され得るいくつかの利点のうちのわずかな例である。しかしながら、他の実施形態では、以下でより詳細に検討するように、先端区域２２または先端区域２２の一部の外径は、基端区域の一部の外径と同一であってもよいし、同外径より小さくてもよい。先端区域および基端区域２２／２４が、取り付けられた２つの別個の、かつ／または独立した構成要素である実施形態では、外径の変化は、異なる外径を有する異なる別個の管状構成要素の使用によってもたらされ得る。管状部材２０がワンピース、すなわち一体部材である実施形態では、外径の変化は、所望の直径を提供するために、管状部材２０を研削するか、または別の方法で加工することによってもたらされ得る。
【００２０】
先端区域２２は、壁３３内に画定された複数の傾斜した切り込み、開口、および／または溝孔５２を備える。複数の傾斜した溝孔５２は、該溝孔が管状部材２０の先端区域２２において、長手方向軸線ｘの周りに１つ以上の略らせん形パターンを形成するように配置され得る。換言すると、溝孔５２は、該溝孔が長手方向軸線ｘに対してある角度をなすように、配置および／または形成され得る。そして複数の傾斜した溝孔５２は組み合わされて、長手方向軸線ｘの周りに略らせん形パターンを形成し得る。例えば、溝孔５２は、長手方向軸線ｘに沿った側方方向および長手方向軸線ｘの周りに沿った半径方向の双方に延びる中心線ｙを備えてもよい。中心線ｙは、長手方向軸線ｘと角度Θを画定し得る平面内に位置してもよく、角度Θは一般に９０°未満である。いくつかの実施形態では、角度Θは、約３５°〜８５°、または約４０°〜８０°、または約４５°〜７５°、または５０°〜７０°の範囲にあってもよい。ある場合には、角度Θは、約５０°、約６０°、約７０°、または約８０°であり得る。いくつかの実施形態では、溝孔５２のすべてではないが少なくとも一部は、同一または類似した角度で配置されている。しかしながら、他の実施形態では、１つ以上の溝孔５２は、他の溝孔５２に関して異なる角度で配置されていてもよい。溝孔５２は長手方向軸線ｘに対して角度をなしており、かつ管状部材２０の外面は湾曲しているので、溝孔５２は、管状部材２０の外面の一部に沿って湾曲した、かつ／またはらせん状形をとることができる。そのようなものとして、複数の溝孔５２を用いて、管状部材２０の外面に沿って１つ以上の略らせん形パターンを形成してもよい。
【００２１】
いくつかの実施形態において、各個々の溝孔５２は、長手方向軸線ｘの周りに半径方向に部分的にのみ延在している。換言すると、各溝孔５２は、長手方向軸線ｘのまわりを完全な一周には満たないように周回している。例えば、図１は、溝孔５２の一部を、それらが管状部材２０の反対側面へと半径方向に延在する想像線で示している。認識されるように、この実施形態において、溝孔５２は、管状部材２０の長手方向軸線ｘの周り全体には延在していない。そのような配列は、トルク伝達の増大のような特定の利点を可能にし得る。しかしながら、他の実施形態では、１つ以上の溝孔５２は、所望により、長手方向軸線ｘの周りを半径方向に完全な一周以上にわたって延在してもよい。いくつかの実施形態において、溝孔５２のすべてではないが、少なくとも一部は、管状部材２２の壁３３を貫通して延在し得、そのため、管腔３４とチューブ２０の外部とは流体が流れるように連通している。しかしながら、他の実施形態では、溝孔５２のうちのいくつかまたはすべては、壁３３内に部分的にのみ延在してもよく、そのため、溝孔５２は管状部材２０の外面において、より通路状構造になり得る。溝孔５２の形状および大きさは、例えば、所望の特性を達成するように変更することができる。例えば、溝孔５２の形状は、矩形、丸形（ｐｉｌｌ−ｓｈａｐｅｄ）、楕円形などのような本質的に任意の適切な形状を備えるように変更することができ、丸味を帯びた縁または角ばった縁を備えてもよく、長さおよび幅などにおいて可変であり得る。
【００２２】
いくつかの実施形態において、らせん形パターンは、溝孔５２のうちの少なくともいくつかを組み合わせて、それらの溝孔が先端区域２２の外面に沿って半径方向に延在する概して不連続ならせん溝として特徴付けられ得るものを形成するように、整列および／または配置することによって形成することができる。例えば、図１に関して、溝孔５２ａは互いに関して概して端と端とを突き合わせた方法で配列され得、その結果、２つ以上の溝孔５２ａは組み合わされて、管状部材２０の外面のまわりに、らせん形、コルクスクリュー状、および／またはねじ山状の不連続らせん溝６０ａを形成する。認識され得るように、溝孔５２ａは接続されていないので、形成されたらせん溝６０ａは概して不連続である。パターンを続けるために付加的な溝孔５２を追加することができる。示した実施形態はまた、溝孔５２ｂを含む第２の概して不連続ならせん溝６０ｂも備える。他の実施形態では、１つのみ、または２つを超えるこのような不連続のらせん溝が画定されて、略らせん形パターンを形成し得る。
【００２３】
図１に示される略らせん形パターンはまた、溝孔５２が先端区域２２に形成および／または生成された後に残る構造のうちの少なくとも一部という文言によって記述されてもよい。例えば、溝孔５２が生成されたならば、先端区域２２の残余の部分の少なくとも一部は、形状がらせん状であり得る１つ以上の構造を画定し、かつ／または備えることができる。ある場合には、先端区域２２の残余の部分は、側方ビームによって相互に接続された複数のリングおよび／またはターンを備えた１つ以上のらせん状構造の形状をとり得る。図１には、２つの概して不連続ならせん溝６０ａ，６０ｂによって少なくとも部分的に画定され、かつ／または２つの概して不連続ならせん溝６０ａ，６０ｂを画定する２つの略らせん状構造６２ａ，６２ｂが示されている。らせん状構造６２ａは複数のリングおよび／またはターン６４ａを備え、らせん状構造６２ｂは複数のリングおよび／またはターン６４ｂを備えている。リングおよび／またはターン６４ａ／６４ｂは、ビーム６６によって相互に接続され得る。他の実施形態では、例えば、１つの不連続らせん溝のみが画定される場合には、１つのそのようならせん状構造のみが画定されてもよく、そのような構造の各リングおよび／またはターンは１つ以上のビームによって相互に接続され得る。さらに他の実施形態では、例えば、２つを超える不連続ならせん溝が画定される場合には、２つを超えるそのようならせん状構造が画定されてもよい。また、前記構造のリングおよび／またはターンはビームによって相互に接続されていてもよい。そのような構造は、例えば、らせん状になった連結環構造として特徴付けられ得る。
【００２４】
しかしながら、図１に示す実施形態は、傾斜した溝孔によって生成され得る略らせん形パターンの一実施形態例に過ぎない。例えば、いくつかの実施形態において、傾斜した溝孔のうちの少なくともいくつかは、直接端と端とを突き合わせた配列で配置されるのではなく、互いから多少または完全に偏倚していてもよい。
【００２５】
例えば、図１に示されるそれに類似したガイドワイヤ１１０を示す図１Ａを参照する。前記図面中では、同一の参考番号は、類似した構造を示す。図１Ａの実施形態では、傾斜した溝孔１５２は、それらの溝孔が直接端と端とを突き合わせた配列から若干偏倚するようなパターンに配置されている。しかしながら、溝孔１５２および／または残余構造１６２ａ，１６２ｂのパターンは、依然として、略らせん形および／またはらせん状として特徴付けられ得る。他の実施形態では、溝孔はいずれかのタイプの端と端とを突き合わせた配置で配置されていなくてもよいし、またはより大きな距離だけ離間されてもよいが、依然として略らせん形パターンを形成し得る。例えば、図１に示されるそれに類似した別の代替ガイドワイヤ２１０を示す図１Ｂを参照する。前記図面中では、同一の参考番号は、類似した構造を示す。管状部材２２０の先端区域２２２上に用いられ得る溝孔２５２のパターンは、必ずしも端と端とを突き合わせた関係になくてもよいが、しかし溝孔２５２および／または残余構造２６２ａ，２６２ｂの少なくとも一部のパターンは、依然として略らせん形および／またはらせん状であると特徴付けられ得る。多様な他の略らせん形パターンが考えられ、管状部材２０の先端区域２２において傾斜した溝孔５２を用いて達成され得る。
【００２６】
少なくともいくつかの実施形態において、先端区域２２の溝孔５２のらせん形パターンおよび／またはらせん形残余構造は、使用者が患者の脈管内において閉塞を通過させるのを支援するように構成され得る。例えば、溝孔のそのようならせん形パターンおよび／またはらせん形残余構造を備える先端区域２２は、前記ガイドワイヤに所定の回転力が加えられると、閉塞に係合し、それ自体および／またはガイドワイヤ１０の一部を前記閉塞内に引き込み、かつ／または前記閉塞を介して引き出し得るスクリュー状部材、オーガー状（ａｕｇｅｒ−ｌｉｋｅ）部材、および／またはねじ山付き部材として機能するように構成され得る。そのような用途のいくつかの例は以下で検討される。さらに、溝孔５２は、所望の程度のねじり剛性を維持しながら、所望の程度の側方方向の可撓性を提供するパターンに配置され得る。
【００２７】
図１に戻って参照すると、基端区域２４またはその一部はまた、少なくとも該区域の一部に形成された複数の溝孔６０を備え得る。例えば、溝孔６０は、適当なトルク伝達特性を依然として可能にしながら、管状部材２０の可撓性を高めるために提供され得る。いくつかの実施形態において、溝孔６０のうちの少なくともいくつかは、長手方向軸線ｘに対して溝孔５２の角度とは異なる角度で配置され得るが、場合により、それらの角度は同一であってもよい。いくつかの実施形態において、溝孔６０は、長手方向軸線ｘにほぼ直交する角度で配置されてもよい。上記で示唆したのに類似して、開口６０は、管状部材２０に１つ以上のビーム６５によって相互に接続された１つ以上のリングおよび／またはターン６３が形成されるように、形成され得る。そのようなリング６３およびビーム６５は、管状部材２０の本体に溝孔６０が形成された後に残る管状部材２０の部分を含み得る。そのような相互に接続した環構造は、所望レベルの側方方向の可撓性を維持しながら、比較的高度のねじり剛性を維持するように作用し得る。一部の実施形態では、いくつかの隣接する溝孔６０は、それらの溝孔が管２０の周面に沿って互いに重複する部分を備えるように形成され得る。他の実施形態では、いくつかの隣接する溝孔６０は、それらが必ずしも互いに重複しないが、所望の程度の側方方向の可撓性を提供するパターンに配置されるように、配置することができる。加えて、溝孔６０は、所望の特性を達成するために、管状部材２０の長さに沿って、または管状部材２０の周面に沿って、配列することができる。例えば、溝孔６０は、例えば、管状部材２０の周面に沿って対向する側面上に本質的に均等に配置されるか、または管状部材２０の基端区域２４の長さに沿って均等に離間されるといったように、対称パターンに配列することもできるし、または密度が増加もしくは減少するパターンで配列することもできるし、または非対称もしくは不規則なパターンで配列することもできる。しかしながら、他の実施形態では、基端区域はそのような溝孔６０を備えていなくてもよいことが考えられる。
【００２８】
上述した溝孔のいずれも、例えば溝孔５２または６０は、本質的に任意の既知の方法で形成することができる。例えば、溝孔５２または６２は、マイクロマシニング、鋸切断、レーザー切断、研削、フライス加工、鋳造、成形、化学エッチングもしくは化学処理のような方法または他の既知の方法などによって形成することができる。一部のそのような実施形態において、管状部材２０の構造は、管の一部を切断および／または除去して溝孔５２／６０を形成することによって形成される。適切なマイクロマシンニング法および他の切断方法のいくつかの実施形態例、並びに管状部材および管状部材を含む医療装置のための構造は、２００２年８月５日出願の「Ｓｌｏｔｔｅｄ  Ｍｅｄｉｃａｌ  Ｄｅｖｉｃｅ」と題された米国特許公開公報第ＵＳ２００３／００６９５２２号；２００３年７月２５日出願の「Ｍｅｄｉｃａｌ  ｄｅｖｉｃｅ  ｆｏｒ  ｎａｖｉｇａｔｉｏｎ  ｔｈｒｏｕｇｈ  ａｎａｔｏｍｙ  ａｎｄ  ｍｅｔｈｏｄ  ｏｆ  ｍａｋｉｎｇ  ｓａｍｅ」と題された米国特許公開公報第２００４／０１８１１７４−Ａ２；米国特許第６，７６６，７２０号；および米国特許第６，５７９，２４６号に開示されている。上記特許文献の全開示は、参照により本願に援用される。エッチング工程のいくつかの実施形態例は、米国特許第５，１０６，４５５号に記載されている。前記特許文献の開示全体は、参照により本願に援用される。
【００２９】
管状部材２０または管状部材２０の各区域の形成は、多くの異なる技術のいずれか１つを含み得る。例えば、先端区域および基端区域２２／２４、並びに／または構成要素を含む管状部材２０は、鋳造法または成形法、プレス法（ｓｔａｍｐｉｎｇ  ｍｅｔｈｏｄｓ）などによって形成され、例えば、心なし研削法によって、所望の形状および／または形に成形されるか、または別の方法で加工され得る。心なし研削技術は、接続部の過度の研削を避けるために、センサー（例えば、光学式／反射式、磁気式）を使用したインデキシング方式（ｉｎｄｅｘｉｎｇ  ｓｙｓｔｅｍ）を用い得る。さらに、心なし研削技術は、研削加工の間に管状部材２０が引っかからないように、形が整えられ、良好に仕上げられたＣＢＮまたはダイヤモンド砥粒砥石車（ｄｉａｍｏｎｄ  ａｂｒａｓｉｖｅ  ｇｒｉｎｄｉｎｇ  ｗｈｅｅｌ）を用いてもよい。一部の実施形態では、管状部材２０は、ロイヤルマスターＨＩ−ＡＣ心なし研削盤を用いて、心なし研削される。
【００３０】
ここで、ガイドワイヤ１０の使用法の一例を検討するのに用いることができる図３、図４、および図５を参照する。上述したように、ガイドワイヤ１０は、使用者が患者の脈管内における閉塞を通過させるのを支援するように構成され得る。具体的には、ガイドワイヤ１０の先端区域２２における溝孔５２のらせん形パターンおよび／またはらせん形残余構造は、閉塞内への、かつ／または同閉塞を介した、ガイドワイヤ１０の引き込みおよび／または牽引を支援するように構成され得る。図４に示すように、ガイドワイヤ１０は、例えば、脈管７０において患者の脈管構造を通って、ガイドワイヤ１０が脈管７０内の閉塞８０に達するまで、進められ得る。図５に示すように、ガイドワイヤ１０の先端区域２２は閉塞８０と接触させられてもよく、例えば、先端区域２２はわずかに閉塞８０内に押し込まれてもよい。ガイドワイヤ１０は、先端区域２２における溝孔５２のらせん形パターンおよび／またはらせん形残余構造の少なくとも一部が閉塞８０の一部と係合するように回転され得る。ガイドワイヤ１０が所定方向に回転されるとき、先端区域２２の溝孔５２のらせん状パターンおよび／またはらせん形残余構造は、スクリュー状、オーガー状、および／またはねじ山状の方式で、閉塞と係合することができ、ガイドワイヤ１０を閉塞８０内に引き込み、かつ／または牽引することができる。回転力を連続的に印加することにより、場合により側方方向の力（ｌａｔｅｒａｌ  ｆｏｒｃｅ）と組み合わされて、図５に示すように、先端区域が閉塞に螺入し続け、かつ／またはらせん状に進入（ａｕｇｅｒ）し続けて、結局、閉塞を通過するのを可能し得る。一旦、ガイドワイヤ１０が閉塞を通過すると、カテーテル、アテローム切除術装置（ａｔｈｅｒｅｃｔｏｍｙ  ｄｅｖｉｃｅ）、末梢保護デバイス（ｄｉｓｔａｌ  ｐｏｒｔｉｃｔｉｏｎ  ｄｅｖｉｃｅ）などのような別の装置が、ガイドワイヤ上に通され、先端側に推進されて、閉塞８０を通過してもよいし、かつ／または閉塞８０を治療するために用いられてもよい。
【００３１】
ガイドワイヤ１０の様々な構成要素に用いることができる材料としては、一般的に医療装置に関連する材料が挙げられ得る。例えば、コア部材３０および／または管状部材２０は、金属、金属合金、金属−ポリマー複合材など、または他の適当な材料から製造され得る。適当な金属および合金の一部の例としては、３０４Ｖ、３０４Ｌおよび３１６ＬＶステンレス鋼等のステンレス鋼、軟鋼、線形弾性または超弾性ニチノール等のニッケル‐チタン合金、ニッケル‐クロム合金、ニッケル−クロム‐鉄合金、コバルト合金、タングステンまたはタングステン合金、ＭＰ３５−Ｎ（約３５％のＮｉ、３５％のＣｏ、２０％のＣｒ、９．７５％のＭｏ、最高１％のＦｅ、最高１％のＴｉ、最高０．２５％のＣ、最高０．１５％のＭｎ、および最高０．１５％のＳｉの組成を有する）、ハステロイ、モネル４００、インコネル６２５など、他のＣｏ−Ｃｒ合金、白金富化ステンレス鋼（ｐｌａｔｉｎｕｍ  ｅｎｒｉｃｈｅｄ  ｓｔａｉｎｌｅｓｓ  ｓｔｅｅｌ）、または他の適当な材料が挙げられる。
【００３２】
上記で示唆したように、市販のニッケル−チタン合金またはニチノール合金の一群の中には、「線形弾性」と称されるカテゴリーがあり、該カテゴリーは、化学的性質においては従来の形状記憶および超弾性の種類のものに類似しているが、独特で有用な機械的性質を示す。冷間加工、指向性応力および熱処理の適用によって、前記材料は、該材料がその応力−歪曲線において実質的な「超弾性平坦部（ｓｕｐｅｒｅｌａｓｔｉｃ  ｐｌａｔｅａｕ）」または「旗領域（ｆｌａｇ  ｒｅｇｉｏｎ）」を示さないように製造される。その代りに、回復可能な歪みが増大するにつれて、応力は、塑性変形が始まるまで、（超弾性平坦部を有する超弾性材料のそれと比較して）概して直線関係で増大し続ける。一部の実施形態において、線形弾性ニッケル‐チタン合金は、広い温度範囲にわたって、ＤＳＣおよびＤＭＴＡ分析によって検出可能であるいかなる実質的なマルテンサイト／オーステナイト相変化も示さない合金である。
【００３３】
例えば、一部の実施形態では、約−６０℃〜約１２０℃の範囲において、ＤＳＣおよびＤＭＴＡ分析によって検出可能である実質的なマルテンサイト／オーステナイト相変化は存在しない。従って、そのような材料の機械的屈曲特性は、この非常に広い温度範囲にわたって、温度の影響に対して概して鈍い。一部の特定の実施形態において、周囲温度または室温における合金の機械的性質は、体温における機械的性質とほぼ同一である。一部の実施形態において、線形弾性ニッケル‐チタン合金の使用は、ガイドワイヤが蛇行性の解剖学的構造のまわりで優れた「プッシャビリティ」を示すことを可能にする。従って、コア部材３０および／または管状部材２０のようなガイドワイヤ１０の構成要素は、線形弾性のニッケル‐チタン合金を含有し得る。
【００３４】
一部の実施形態において、線形弾性ニッケル‐チタン合金は、ニッケルが約５０〜約６０重量パーセントの範囲にあり、残量は本質的にチタンである。一部の特定の実施形態において、前記組成物は、約５４〜約５７重量パーセントのニッケルの範囲にある。適当なニッケル‐チタン合金の一例は、日本の神奈川県所在の古河テクノマテリアル社から市販されているＦＨＰ−ＮＴ合金である。ニッケル‐チタン合金のいくつかの例は、米国特許第５，２３８，００４号および同第６，５０８，８０３号に開示されている。前記特許文献は参照により本願に援用される。いくつかの他の実施形態では、所望の性質を達成するために、超弾性合金、例えば超弾性ニチノールを用いることができる。
【００３５】
少なくとも一部の実施形態において、コア部材３０および／または管状部材２０または前記装置の一部であるか、もしくは前記装置に用いられている他の構成要素の一部もしくは全体は、放射線不透過性物質でドープされているか、または別の方法で放射線不透過性物質を含み得る。放射線不透過性物質は、医学的処置の間に、蛍光透視法の画面上または別の撮像技術において比較的明るい画像を生成することができる材料であると理解される。この比較的明るい画像は、装置１０の使用者がその位置を判定するのを支援する。放射線不透過性物質のいくつかの例としては、金、白金、パラジウム、タンタル、タングステン、タングステン合金、放射線不透過性充填材が充填されたポリマー材料などを挙げることができるが、これらに限定されるものではない。さらに、同じ結果を得るために、放射線不透過性のマーカーバンドおよび／またはコイルをガイドワイヤ１０の設計に組み入れてもよい。
【００３６】
一部の実施形態では、ある程度のＭＲＩ適合性が装置１０に与えられている。例えば、核磁気共鳴画像（ＭＲＩ）装置との適合性を高めるために、コア部材３０および／もしくは管状部材２０、または医療装置１０の他の部分を、一定のＭＲＩ適合性を与える方法で、製造することが望ましいことがある。例えば、コア部材３０および／または管状部材２０、またはそれらの一部は、画像を実質的に歪めず、実質的なアーチファクトを形成しない材料で製造され得る（アーチファクトは画像における空所である）。例えば、特定の強磁性体は、それらがＭＲＩ画像中にアーチファクトを形成し得るので、適当ではない場合がある。コア部材３０および／もしくは管状部材２０、またはそれらの一部はまた、ＭＲＩ装置が画像化できる材料から製造され得る。これらの特性を示すいくつかの材料としては、例えば、タングステン、エルジロイ（Ｅｌｇｉｌｏｙ）、ＭＰ３５Ｎ、ニチノールなど、および他のものが挙げられる。
【００３７】
ここでコア部材３０を参照すると、コア部材３０の全体は、該部材の長さに沿って同一の材料から製造されていてもよいし、または一部の実施形態では、異なる材料から製造された部分または区域を備えてもよい。一部の実施形態では、コア部材３０を構成するために用いられる材料は、コア部材３０の異なる部分に対して、可変の可撓性および剛性を与えるように選択される。例えば、コアワイヤ３０の基端領域および先端領域は、異なる材料、例えば異なる弾性率を有する材料から形成されて、可撓性に差異を生じる。一部の実施形態では、基端領域を構成するために用いられる材料は、プッシャビリティおよびトルカビリティのために比較的剛性であり、先端領域を構成するために用いられる材料は、より良好な側方方向のトラッカビリティおよび操縦性のために比べると、比較的可撓性であり得る。例えば、基端領域は歪み取りされた（ｓｔｒａｉｇｈｔｅｎｅｄ）３０４ｖステンレス鋼線またはリボンから形成することができ、先端領域は歪み取りされた超弾性または線形弾性合金、例えばニッケル‐チタン合金ワイヤまたはリボンから形成することができる。
【００３８】
コア部材３０の異なる部分が異なる材料で製造されている実施形態では、異なる部分同士は、任意の適当な接続技術を用いて接続され得る。例えば、コア部材３０の異なる部分同士は、溶接（レーザー溶接を含む）、はんだ付け、ろう付け、接着剤など、またはそれらの組み合わせを用いて接続され得る。さらに、一部の実施形態は、異なる材料で製造されているコア部材３０の異なる部分を接続するために、１つ以上の機械的コネクタまたはコネクタアセンブリを備え得る。前記コネクタは、一般にガイドワイヤの部分を接続するのに適したいかなる構造を備えてもよい。適当な構造の一例としては、基端部分および先端部分の端部を受容して接続するような大きさに適切に形成された内径を有する、ハイポチューブまたはコイル線のような構造が挙げられる。異なるシャフト部分を相互に接続するために用いることができる適当な技術および構造体の他のいくつかの例は、米国特許第６，９１８，８８２号および同第７，０７４，１９７号、ならびに２００３年２月２６日出願の「Ｃｏｍｐｏｓｉｔｅ  Ｍｅｄｉｃａｌ  Ｄｅｖｉｃｅ」と題された米国特許公開公報第２００４／０１６７４４１号に開示されている。上記特許文献のすべては、参照により余すところなく本願に援用される。
【００３９】
コア部材３０は、例えばコアワイヤのような中実断面を有し得るが、一部の実施形態では、中空断面を有することができる。さらに他の実施形態では、コア部材３０は、中実断面を有する領域と中空断面を有する領域との組み合わせを備えることができる。さらに、コア部材３０またはその一部は、丸いワイヤ、扁平なリボンまたは様々な断面の幾何学的形状を有する他のそのような構造から製造され得る。コア部材３０の長さに沿った断面の幾何学的形状はまた、一定であってもよいし、または変化してもよい。例えば、図２は、コア部材３０を円形の断面形状を有するものとして表している。本発明の精神から逸脱することなく、他の断面形状または形状の組み合わせを用いてもよいことが認識され得る。例えば、コア部材３０の断面形状は、楕円形、矩形、四角形、多角形など、または任意の適当な形状であり得る。さらに、コア部材３０は、例えば、所望の可撓性の特性を与えるために、１つ以上のテーパー部を備えてもよい。そのようなテーパーは、所望の結果を得るために、直線状に、階段状に、曲線状に、または他の適当な方法で、形成されるか、または存在することができる。例えば、図２に示す実施形態において、コア部材３０は複数のテーパー区域と一定径区域とを備える。
【００４０】
例えば一部の実施形態では、シースおよび／またはコーティング、例えば、易滑性、親水性、保護用、または他の種類の材料が、コア部材３０および／もしくは管状部材２０または装置１０の他の部分の一部または全体の上に適用され得る。適当なポリマーシース材料のいくつかの例としては、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）、エチレンテトラフルオロエチレン（ＥＴＦＥ）、フッ素化エチレンプロピレン（ＦＥＰ）、ポリオキシメチレン（ＰＯＭ、例えばデュポン（ＤｕＰｏｎｔ）から入手可能なＤＥＬＲＩＮ（登録商標））、ポリエーテルブロックエステル、ポリウレタン、ポリプロピレン（ＰＰ）、ポリ塩化ビニル（ＰＶＣ）、ポリエーテル−エステル（例えばＤＳＭ  エンジニアリング  プラスチックス（ＤＳＭ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ  Ｐｌａｓｔｉｃｓ）から入手可能なＡＲＮＩＴＥＬ（登録商標））、エーテルまたはエステルに基づいたコポリマー（例えば、ブチレン／ポリ（アルキレンエーテル）フタレートおよび／または、デュポンから入手可能なＨＹＴＲＥＬ（登録商標）等の他のポリエステルエラストマー）、ポリアミド（例えばバイエル（Ｂａｙｅｒ）から入手可能なＤＵＲＥＴＨＡＮ（登録商標）またはエルフ  アトケム（Ｅｌｆ  Ａｔｏｃｈｅｍ）から入手可能なＣＲＩＳＴＡＭＩＤ（登録商標））、弾性ポリアミド、ブロックポリアミド／エーテル、ポリエーテルブロックアミド（ＰＥＢＡ、例えばＰＥＢＡＸ（登録商標）という商品名で入手可能）、エチレン酢酸ビニルコポリマー（ＥＶＡ）、シリコーン、ポリエチレン（ＰＥ）、マーレックス（Ｍａｒｌｅｘ）高密度ポリエチレン、マーレックス低密度ポリエチレン、線形低密度ポリエチレン（例えばＲＥＸＥＬＬ（登録商標））、ポリエステル、ポリブチレンテレフタレート（ＰＢＴ）、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリトリメチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート（ＰＥＮ）、ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）、ポリイミド（ＰＩ）、ポリエーテルイミド（ＰＥＩ）、ポリフェニレンスルフィド（ＰＰＳ）、ポリフェニレンオキシド（ＰＰＯ）、ポリパラフェニレンテレフタルアミド（例えばＫＥＶＬＡＲ（登録商標））、ポリスルホン、ナイロン、ナイロン‐１２（ＥＭＳ  アメリカン  グリロンから入手可能なＧＲＩＬＡＭＩＤ（登録商標）等）、パーフルオロ（プロピルビニルエーテル）（ＰＦＡ）、エチレンビニルアルコール、ポリオレフィン、ポリスチレン、エポキシ、ポリ塩化ビニリデン（ＰＶｄＣ）、ポリカーボネート、アイオノマー、生体適合性ポリマー、他の適当な材料もしくは混合物、それらの組み合わせ、それらのコポリマー、ポリマー／金属複合材などが挙げられ得る。一部の実施形態では、シース材料は液晶ポリマー（ＬＣＰ）と混合することができる。例えば、前記混合物は約６％以内のＬＣＰを含有し得る。これは、トルカビリティを高めることが分かっている。材料および加工技術の選択を行うことにより、所望の結果を達成するために、これらおよび他の材料の熱可塑性、溶媒可溶性、および熱硬化性の変化が用いられ得る。適当なコーティング材の一部の例としては、シリコーンおよび同種のもの、高密度ポリエチレン（ＨＤＰＥ）等の親水性ポリマー、ポ��テトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）、ポリアリーレンオキシド、ポリビニルピロリドン（ｐｏｌｙｖｉｎｙｌｐｙｒｏｌｉｄｏｎｅｓ）、ポリビニルアルコール、ヒドロキシアルキルセルロース化合物、アルギン、糖類、カプロラクトンなど、並びにそれらの混合物および組み合わせが挙げられる。
【００４１】
一部のコーティングポリマーは、適当な潤滑性、接着性および可溶性を備えたコーティングを生成するために、それらのポリマー同士の間でブレンドされてもよいし、または処方量の水不溶性化合物（いくつかのポリマーを含む）とブレンドされてもよい。そのようなコーティングおよびそのようなコーティングを形成するために使用する材料および方法のいくつかの他の例は、米国特許第６，１３９，５１０号および同第５，７７２，６０９号に見られる。前記特許文献は、参照によって本願に援用される。
【００４２】
コーティングおよび／またはシースは、例えば、コーティング、押し出し、共押し出し、割り込み層共押し出し（ｉｎｔｅｒｒｕｐｔｅｄ  ｌａｙｅｒ  ｃｏ−ｅｘｔｒｕｓｉｏｎ（ＩＬＣ））またはいくつかのセグメントの端と端を接した融着によって形成され得る。前記層は、それらの基端から先端にかけて、均一の剛性を有してもよいし、または剛性が緩やかに減少していてもよい。剛性の緩やかな減少は、ＩＬＣによるように、連続的であってもよいし、または別個の押し出し管状セグメントを相互に融着させることによるように、段階的であってもよい。外層は、Ｘ線造影を容易にするために、放射線不透過性充填材で含浸されていてもよい。当業者は、これらの材料は、本発明の範囲を逸脱することなく、広く変わり得ることを認識するであろう。
【００４３】
ガイドワイヤ１０の長さは、典型的には、最終医療装置において所望される長さおよび可撓性特性によって決定される。例えば、基端区域１２は、約２０〜約３００センチメートル以上の範囲にある長さを有し得、先端区域１４は、約３〜約５０センチメートル以上の範囲にある長さを有し得、医療装置１０は、約２５〜約３５０センチメートル以上の範囲にある全長を有し得る。本発明の精神から逸脱することなく、ガイドワイヤ１０の区域の長さおよび／またはガイドワイヤ１０の全体としての長さの変更を行うことができることを認識することができる。
【００４４】
ガイドワイヤ構造には、広く様々な他の構造および／または構成要素が用いられ得ることも理解されるに違いない。ガイドワイヤ１０に用いられ得る他の構造のいくつかの例としては、１つ以上のコイル部材、編組、シェイピングリボンまたはワイヤのようなシェイピング構造または安全構造、マーカーバンドまたはコイルのようなマーカー部材、センタリングリングのような管状部材内でコアワイヤを中心に配置するためのセンタリング構造、例えば他の装置との交換を支援するためにガイドワイヤを効率的に延長する延長システムなど、または他の構造が挙げられる。当業者は、ガイドワイヤの材料、構造および寸法は、主に最終ガイドワイヤの所望の特性および機能によって決定され得、広範囲の材料、構造および寸法のいずれも用いることができることを認識するであろう。
【００４５】
ここで、ガイドワイヤ１０とのいくつかの類似点を有し得るガイドワイヤ３１０の別の他の実施形態を示す図６および図７を参照する。前記図面では、共通の参考番号は類似した構造を示す。しかしながら、この実施形態では、略管状部材３２０は、基端区域および先端区域３２２／３２４の双方を画定する、単一で連続した、かつ／または中断のない、かつ／またはワンピースの、かつ／または一体的な管状部材であり、従って、図１および図２の実施形態におけるジョイント４６のような接合部を備えていない。さらに、認識され得るように、この実施形態では、基端区域および先端区域３２２／３２４は、ほぼ同一の外径を有し、かつ基端区域３２４はコア部材３０の基端区域４２とほぼ同一の外径を有する。また、管状部材３２０の先端区域３２２は、該区域内に配置され、例えば上記で検討したような方法で略らせん形パターンを形成し得る複数の傾斜した溝孔５２を備える。また、そのようなガイドワイヤ３１０は、上記で検討したようなガイドワイヤ１０と同様の方法で、例えば脈管内における閉塞の通過に用いられ得る。
【００４６】
ここで、上記で検討したガイドワイヤとのいくつかの類似点を有し得るガイドワイヤ４１０の別の他の実施形態を示す図８を参照する。前記図面では、共通の参考番号は類似した構造を示す。しかしながら、この実施形態では、管状部材４２０の先端区域４２２はテーパー状であり得る。例えば、先端区域は、先端区域４２２の外径が減少するように先端側に先細になり得る１つ以上のテーパー状領域４９０を備え得る。そのような先細りは、図示されるように、ほぼ直線的に生じてもよいし、または曲線的にテーパー状であってもよく、かつ／または複数の階段状のテーパーを備えてもよい。そのような先細りは、装置が閉塞に係合するのを可能にすることを支援するように構成され得る。また、先端区域４２２は、該区域内に配置され、例えば上記で検討したような方法で略らせん形パターンを形成し得る複数の傾斜した溝孔５２を備える。また、ガイドワイヤ４１０は、上記で検討したガイドワイヤ１０と類似した方法で、例えば、脈管内における閉塞の通過に、用いられ得る。
【００４７】
ここで、上記で検討したガイドワイヤとのいくつかの類似点を有し得るガイドワイヤ５１０の別の他の実施形態を示す図９を参照する。前記図面では、共通の参考番号は類似した構造を示す。図６および図７に示した実施形態に類似して、この実施形態では、略管状部材５２０は、基端区域および先端区域５２２／５２４の双方を画定する、単一で連続した、かつ／または中断のない、かつ／またはワンピースの、かつ／または一体的な管状部材であり、従って、図１および図２の実施形態におけるジョイント４６のような接合部を備えていない。さらに、認識することができるように、先端区域５２２の外径は、基端区域５２４の外径ほど大きくない。実際、先端区域５２２は、例えば図８に示した先端区域に類似して、テーパー状であってもよい。例えば、先端区域５２２は、その外径が減少するように先端側に先細になり得る１つ以上のテーパー状領域５９０を備え得る。また、先端区域５２２は、該区域内に配置され、例えば上記で検討したような方法で略らせん形パターンを形成し得る複数の傾斜した溝孔５２を備える。ガイドワイヤ５１０は、上記で検討したガイドワイヤ１０と類似した方法で、例えば、脈管内における閉塞の通過に用いられ得る。
【００４８】
ここで、ガイドワイヤ１０とのいくつかの類似点を有し得るガイドワイヤ６１０の別の他の実施形態を示す図１０を参照する。前記図面では、共通の参考番号は類似した構造を示す。しかしながら、この実施形態では、略管状部材６２０は、基端区域および先端区域６２２／６２４の双方を画定する、単一で連続した、かつ／または中断のない、かつ／またはワンピースの、かつ／または一体的な管状部材であり、従って、図１および図２の実施形態におけるジョイント４６のような接合部を備えていない。さらに、認識することができるように、この実施形態では、先端区域６２２は基端区域６２４より大きな外径を有する。また、管状部材３２０の先端区域６２２は、該区域内に配置され、上記で検討したような方法で略らせん形パターンを形成し得る複数の傾斜した溝孔５２を備える。また、そのようなガイドワイヤ６１０は、上記で検討したようにガイドワイヤ１０と類似した方法で、例えば脈管内における閉塞の通過に用いられ得る。
【００４９】
本発明は上述した特定の例に限定されるものと見なされるべきでなく、むしろ、付属の特許請求の範囲において正しく述べられているような本発明のすべての態様に及ぶものと理解されるべきである。本発明の対象とされる当業者には、本明細書の検討により、本発明に適用可能であり得る様々な変更、均等な方法、並びに多数の構造が容易に明らかとなるであろう。この開示は、多くの点において単なる実例であることが理解されるべきである。本発明の範囲を超えることなく、詳細について、特に形状、大きさ、および工程の配置に関して、変更がなされてもよい。例えば、図に示し、上記で検討した実施形態例のうちのいくつかにおけるガイドワイヤを特に参照して説明してきたが、本発明は、実質的には、長手方向軸線のまわりに略らせん形パターンを形成する複数の傾斜した溝孔が画定された先端区域を有する長尺状管状部材を備えた任意の医療装置に関し得る。そのような構造は、装置の使用者が血液中で閉塞を通過させるのを支援し得る。例えば、本発明は、バルーンカテーテル、アテローム切除術カテーテル、薬剤送達カテーテル、ステント搬送カテーテル、内視鏡、流体送達装置、他の注入装置または吸引装置、搬送（すなわち埋め込み）装置などのような医療装置に適用され得る。したがって上記の図および説明はガイドワイヤに関するが、他の用途では、直径、幅および長さに関する大きさは、特定の装置の所望の性質に応じて、広く変化し得る。本発明の範囲は、もちろん、添付する特許請求の範囲が示されている言語において定義される。
【図１】
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【図１Ａ】
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【図１Ｂ】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【国際調査報告】
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