(57)【要約】  シールド（２１０）は、ケーブルシールド（２１８）を有するケーブル（２２０）が後側から接続可能であるコネクタ（１０）の後側で取り付け可能であり、コネクタシールド（２１４）、及びケーブルシールド（２１８）と接続可能であり、コネクタシールド（２１４）の少なくとも２つの異なる入口部分（２３４）に装着可能であり、及び／又はコネクタシールド（２１４）に沿ってコネクタシールド（２１４）の少なくとも２つの異なる入口部分（２３４）へ変位可能である、少なくとも１つのエクステンション（２１６）を有する。
2010541182.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ケーブルシールド（２１８）を有するケーブル（２２０、４３７）が後側から接続可能であるコネクタ（１０、４１０）の前記後側で取り付け可能であり、コネクタシールド（２１４、４１４）と、前記ケーブルシールド（２１８）と接続可能であり、前記コネクタシールド（２１４、４１４）の少なくとも２つの異なる入口部分（２３４、４１１）に装着可能であり、及び／又は前記コネクタシールド（２１４、４１４）に沿って前記コネクタシールド（２１４、４１４）の少なくとも２つの異なる入口部分（２３４、４１１）へ同様に変位可能である、少なくとも１つのエクステンション（２１６、４３１）とを有するシールド（２１０）であって、少なくとも１つの入口部分（２３４、４１１）が、少なくとも１つのブレイクアウト部分（２４４、４２４）を有する、シールド。
【請求項２】
少なくとも１つのエクステンション（２１６）が、前記コネクタシールド（２１４）の少なくとも１つの縁（２３６）の周りで曲げられる、請求項１に記載のシールド。
【請求項３】
非対称的に配置される２つの入口部分（２３４、４１１）を有する、請求項１又は２のいずれか一項に記載のシールド。
【請求項４】
少なくとも１つのエクステンション（２１６）が、環又は環状切片（２２２）を含む、請求項１〜３のいずれか一項に記載のシールド。
【請求項５】
少なくとも１つのエクステンション（２１６）及び／又は少なくとも１つの環若しくは環状切片（２２２）が、前記エクステンション（２１６）にわたってか、若しくは前記環又は前記環状切片（２２２）に沿ってそれぞれ形成される少なくとも１つのウェブ（２２６）を有する、請求項４に記載のシールド。
【請求項６】
少なくとも１つのエクステンション（２１６、４３１）が、前記コネクタシールド（２１４、４１４）に対して弾力性がある、請求項１〜５のいずれか一項に記載のシールド。
【請求項７】
請求項１〜６のいずれか一項に記載の、コネクタ（１０、４１０）及び少なくとも１つのシールド（２１０）の組み合わせ。
【請求項８】
前記コネクタが、ワイヤが前記コネクタ（１０、４１０）の内側で接続可能である接点（１２）と、少なくとも３つのワイヤ開口部（１６、１１６、４１１）とを有し、各開口部（１６、１１６）が、少なくとも２つのワイヤを収容するように適合され、及び前記接点から遠位の前記コネクタ（１０、４１０）の外側で露出されており、前記ワイヤ開口部（１６、１１６、４１１）が、少なくとも３つの異なる方向で露出される、請求項７に記載の組み合わせ。
【請求項９】
前記開口部（１１６）が、対又は４つずつの群で配置され、１つの対又は１つの群の前記開口部（１１６）が同じ方向で露出される、請求項８に記載のコネクタ。
【請求項１０】
少なくとも１つのガイド（１４、１１４）が、少なくとも１つのワイヤ開口部（１６、１１６）に隣接して形成される、請求項８又は９に記載のコネクタ。
【請求項１１】
前記コネクタ（１０、４１０）が、ハウジング（１８、４１２）と、少なくとも１つのワイヤ開口部（１６、１１６、４１１）が形成される少なくとも１つのガイドピース（２０、１２０）とを有する、請求項８〜１０のいずれか一項に記載のコネクタ。
【請求項１２】
前記ガイドピース（２０、１２０）が、少なくとも１つのワイヤを収容するための、前記接点（１２）に対面する少なくとも１つの凹部（２２、１２２）を有する、請求項１１に記載のコネクタ。
【請求項１３】
前記ガイドピース（２０、１２０、４１３）が前記接点（１２）に向かって駆動するように適合する少なくとも１つの駆動ピース（２４）を前記ハウジング（１８、４１２）が備える、請求項１１又は１２のいずれか一項に記載のコネクタ。
【請求項１４】
前記駆動ピースが、前記フラップ（２４、４１４）が旋回される際、前記ガイドピース（２０、１２０、４１３）を駆動するように適合する少なくとも１つの突起（２６、４２３）を有する旋回可能なフラップ（２４、４１４）である、請求項１３に記載のコネクタ。
【請求項１５】
少なくとも２つの突起（２６、４２３）を備え、少なくとも１つのワイヤ開口部（１６、１１６、４１１）が２つの突起（２６、４２３）の間に位置する、請求項１４に記載のコネクタ。
【請求項１６】
前記旋回可能なフラップ（４１４）が、前記コネクタシールド（４１４）である、請求項１３又は１４に記載のコネクタ。
【請求項１７】
コネクタ（１０、４１０）を遮蔽する方法であって、
−  請求項１〜８のいずれか一項に記載のシールド（２１０、４１４）を準備する工程と、
−  少なくとも１つのエクステンション（２１６、４３１）の近傍において前記シールド（２１０、４１４）を通ってケーブル（２２０、４３７）を挿入する工程と、
−  前記シールド（２１０、４１４）を前記コネクタ（１０、４１０）に取り付ける工程と、
−  前記エクステンション（２１６、４３１）を前記ケーブルシールド（２１８）に接続する工程と、を有する、方法。
【請求項１８】
前記少なくとも１つのエクステンション（２１６、４３１）を前記ケーブルシールド（２１８）に接続する前記工程が、前記エクステンション（２１６、４３１）を前記ケーブルシールド（２１８）へ移動させる工程を含む、請求項１７に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、コネクタを遮蔽しつつ、ワイヤをコネクタに接続することに関して、高い多用途性を提供する、電気通信分野におけるコネクタに取り付け可能なシールドに関する。本発明は、更に、コネクタ及び少なくとも１つのシールド等の組み合わせ、並びにコネクタを遮蔽する方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
電気通信分野、並びに、データ伝送及びデータ加工分野では、電気通信及び／又はデータ回線によって多くの接続が確立されている。これらの接続はワイヤ、例えば銅線で作り出すことができる。
【０００３】
複数のワイヤは、ケーブルと一体化することができ、プラグ又はソケット等のコネクタでまとめることができる。このタイプの２つのコネクタを相互に接続させることによって、それぞれのコネクタと接続するワイヤ間に複数の接続が確立される。このようなタイプの接続は、ネットワークの一部分であるデバイス間のいずれかの接続を確立させるために、ローカルエリアネットワークなどのネットワークで用いることもできる。そのようなネットワークは、作業領域における出口、及びデータ室におけるパッチパネルを有し得る。コネクタは、出口及び／又はパッチパネルに装着することができる。典型的なコネクタは、ＩＣＥ  ６０６０３−７に記載される。
【０００４】
電気通信分野及びデータ伝送分野では、ＡＤＳＬ技術の最近の進歩によって、単一の電気通信回線で少なくとも２種類の異なる信号を伝送することが可能になっている。このような伝送は、同じ回線に沿って異なる周波数で異なる信号を伝送することによって実現する。具体的に言うと、加入者側では、別個の音声信号とデータ信号を１つにまとめて、同じ伝送回線によって電話局に送り、電話局でこれらの信号を分けると思われる。次いで、音声信号は電話によって他の加入者に伝わり、データ信号は、データ交換に参加している他の加入者に伝わる。音声信号とデータ信号を加入者に伝送する際には、別個の音声信号とデータ信号を電話局で１つにまとめて加入者に送り、加入者側で分割される。
【０００５】
特に、ＡＤＳＬ技術との関連で、電気通信及びデータ信号が電気通信モジュールによって伝送される速度は顕著に速くなり、その結果、クロストークの影響も大きくなった。「クロストーク」という用語は、電気通信モジュールの接点が小型アンテナとして作用し、隣接する接点に妨害信号を伝送してしまう影響を指す。一般に妨害信号は、１対のワイヤによって、すなわち、隣接し合う１対の接点によって伝送される。したがって、１対の接点の間のクロストークは問題ではない。しかし、隣接する何対かの接点間のクロストークは可能な限り減らさなければならない。
【０００６】
従来のジャック型コネクタの接点は、互いに近い位置にある場合がある。これらのジャック型コネクタを高性能通信システムで使用する場合、隣接する複数の対の導電体の間でクロストークが起こる場合がある。ワイヤ対の間でのクロストークに関して、そのようなクロストークは、対を撚り合わせることによって減少する。また、ケーブル中で一体化することができる複数の撚り合わされた対は、互いから遮蔽され、及び／又は互いに撚り合わすことができる。個々のワイヤ対のシールドは、箔シールド、つまり、撚り合わされた対の周りに形成される金属箔又は金属化箔によって形成することができる。代替として、個々の対は、編組によって遮蔽することができる。最終的に、隣接するケーブルの間のクロストークは、ケーブルを遮蔽することによって減少させることができる。この状況において、個々のワイヤ対のシールドは、箔シールドとして形成することができ、ケーブルのシールドは、編組によって形成することができる。また、ケーブルは、ドレイン線を更に有することができる。また、ケーブルがコネクタに入る部分を含むコネクタは、外部電界による影響を実質的に回避するように遮蔽することができる。
【０００７】
ドイツ国特許第１００  ５７  ８６９  Ｃ１号は、コネクタを遮蔽する金属ハウジングを有するコネクタに関連する。ハウジングの少なくとも一部は、コネクタに接続されるケーブルの露出したシールドに接触するための溝状構造を含むことができる。
【０００８】
欧州特許第０  ９２１  ６０３  Ｂ１号は、金属チューブがケーブルの露出したシールドに接触するよう、ケーブルを挿入することができる、可撓性金属チューブ付の後部金属カバーを有するコネクタに関連する。
【０００９】
欧州特許第０  ９３５  ３１４  Ａ１号では、後部金属カバーを有するコネクタを開示する。カバーは、ケーブルを挿入することができる開口部を提供する。開口部は、挿入物を使用して閉じることができる。挿入物として、プラグ様挿入物、若しくはケーブルを金属カバーを通して導くための連結具、又は接続金具が開示される。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明は、ワイヤを遮蔽しつつ、ワイヤを接続することに関して、コネクタの多用途性の改善につながる、電気通信分野におけるコネクタに取り付け可能なシールドを提供する。また、本発明は、コネクタ及び少なくとも１つのシールド等の組み合わせ、並びにコネクタを遮蔽する方法を提供する。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
以下では、一部において、図面を参照しながら本発明の非限定例によって、本発明を説明する。
【図１】部分的に隠れた、本発明によるコネクタの斜視背面図。
【図２】図１のコネクタのガイドピースの斜視図。
【図３】図１のコネクタ及びそれに接続されるケーブル。
【図４】ガイドピースの更なる実施形態。
【図５】本発明によるシールドの斜視図。
【図６】図５のＡ−Ａのセクションを通る断面図。
【図７】図５のシールドの一部。
【図８】コネクタに取り付けられるシールド。
【図９】本発明による、シールドの更なる実施形態の概略図。
【図１０】図９の実施形態の詳細な切断図。
【図１１】図９及び１０の実施形態の概略的側面図。
【図１２】本発明による、コネクタの更なる実施形態の斜視図。
【図１３ａ】図１２のコネクタのシールドフラップの斜視図。
【図１３ｂ】図１２のコネクタのシールドフラップの斜視図。
【図１３ｃ】図１２のコネクタのシールドフラップの斜視図。
【図１３ｄ】図１２のコネクタのシールドフラップの斜視図。
【図１３ｅ】図１２のコネクタのシールドフラップの斜視図。
【図１４】図１２のコネクタのエクステンションの斜視図。
【図１５】図１４のエクステンションを有する、図１２のコネクタの斜視図。
【図１６】図１４のエクステンション及びケーブルタイを有する図１２のコネクタの斜視図。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
本明細書に記載されるシールドは、コネクタの後側で取り付け可能である。本明細書において使用される、「前側」という用語は、例えば、挿入されることによって、予備コネクタが接続可能である、コネクタの面を意味する。「後側」は、反対側を意味する。本明細書に記載されるシールドは、後側で取り付け可能である。しかしながら、それらは、上面、底面、及び片方又は両方の側面のうちの１つ以上に延在する。そのため、本明細書に記載されるシールドは、コネクタの言及された面の１つ以上に対してシールドを提供することができる。シールドをコネクタに取り付けることは、例えば、１つ以上の突起、ラッチフック、又はコネクタの同様な構造が係合する、コネクタにおける１つ以上の凹部及び／又は１つ以上の凹部又は穴に係合する１つ以上の突起による、任意の好適な方法で行うことができる。類似の方法では、シールドは、そのような構造を有することができる。シールドは、コネクタに「留められる」と言うこともできる。また、シールドの取り付けを可能にする任意の上記の手段は、以下のように、コネクタのガイドピース上に提供することもできる。また、シールドは、コネクタの部品、好ましくは、一体又は一体化された部品であり得る。
【００１３】
ケーブルシールドを有するケーブルは、後側からコネクタに接続可能であり得る。この状況において、この接続は、正確に後側から行われる必要はない。むしろ、ケーブルは、その後ろでコネクタに入るが、少なくともある程度、上面、底面、又は側面の１つから入ることが考えられる。そのため、コネクタの前側と反対の部分における、すなわち、予備コネクタを収容するように適合される部分と異なる部分におけるケーブルのいかなる接続も、ケーブルをコネクタに接続するために使用することができる。
【００１４】
本明細書に記載されるシールドは、シールドの主本体部分を構成することができ、後面、上面、底面、及び側面の片方又は両方のうちの１つ以上を遮蔽するように適合することができるコネクタシールドを有する。このように、このようなコネクタを遮断することができる。ケーブルに対する遮断を継続し、合わせて接地に接続するための互いによるケーブルの遮断を含む任意の遮断を接続するために、シールドは、ケーブルシールドと接続可能な１つ以上のエクステンションを有する。ケーブルシールドは、例えば、編組から成ることができる。ケーブルシールドに接続されるように適合されるエクステンションは、以下に詳述されるように、任意の好適な方法で形成することができる。
【００１５】
第１の代替手段では、少なくとも１つのエクステンションは、コネクタシールドの少なくとも２つの異なる入口部分に装着可能である。つまり、コネクタシールドは、ケーブルを収容するための２つ以上の入口部分を有する。シールドを維持しつつ、コネクタの多用途性は、少なくとも２つの異なる入口部分に装着可能な少なくとも１つのエクステンションによって高められる。そのため、ケーブルをシールドを通してコネクタに挿入する意図がある場合、エクステンションは、適切な位置で提供することができ、ケーブルシールドとコネクタシールドとの間で接触することができる。そのため、コネクタとケーブルとの間の接地連続性は、有利に維持することができる。少なくとも１つのエクステンションの実装性は、例えば、コネクタシールドで、１つ以上の突起又はラッチフック等の部分を相補的構造物と係合することによって実現することができる。また、エクステンションは、コネクタシールドの縁の周りで曲げられるように適合される１つ以上の曲げられる部分を有することができる。
【００１６】
第２の代替手段では、エクステンションは、エクステンションをコネクタシールドに沿ってコネクタシールドの少なくとも２つの異なる入口部分へ変位可能にする方法で、コネクタシールドに装着可能であるか、又は予め装着されることができる。そのため、エクステンションは、ケーブルの入口の所望の点までコネクタシールドに沿って変位することができる。そのため、容易かつ多用途の方法では、シールドを特定の必要性に対して調整することができ、シールドを実現することができる。この状況において、少なくとも１つのエクステンションは、コネクタシールドに沿って摺動自在であり得る。また、少なくとも１つのエクステンションは、１つ以上の可撓性かつ曲げられる、又は同様の部分を有することができ、それは、エクステンションの少なくともこれらの部分、可能であればエクステンション全体としても、言及された可撓性部分を曲げるか、又は変形することによって、２つの異なる入口部分へ変位可能となり得るようにするためである。この場合、エクステンションは、コネクタシールドのクランプで締める位置で装着することができ、上記の変形によって、少なくとも２つの異なる入口部分へ調整可能となり得る。
【００１７】
更なる代替手段として、不必要なエクステンションの除去によって特定の必要性に対してシールドを容易に調整することができるように、シールドは、使用において必要とされる以上のエクステンションを本来有することができる。ケーブルを挿入するための追加の開口部は、各エクステンションの付近に提供され、エクステンションを使用して開口部を「閉じ」、コネクタシールドを実質的に完了することができる。
【００１８】
少なくとも１つのそのような入口部分は、少なくとも１つのブレイクアウト部分、つまり、ケーブルを挿入させることを可能にするように除去することができる、コネクタシールドの一部分を有する。ブレイクアウト部分は、例えば、所定の破断点及び／又はコネクタシールドから部分的に分離される部分によって画定し、例えば、容易に破壊する小さいウェブ又は隆起部を介して接続することができる。この状況において、１つ以上のブレイクアウト部分は、１つ以上のエクステンションを形成するように適合することができる。つまり、エクステンションは、最初の状態で、コネクタシールドの一部を形成することができ、例えば、ケーブルシールドに接触するように適合されるエクステンションを構成するようにコネクタシールドから曲げることができる。この場合、本明細書に記載されるシールドは、コネクタシールド及び１つ以上のエクステンションの両方が、１つの部分となる、単一の構成要素として提供することができる。また、シールドがコネクタに装着されることを可能とするように作用する突起、クリップ、又は同様の構造物も、一体的に、すなわち、１つの部分で提供することができる。
【００１９】
エクステンションがコネクタシールドに装着可能な実施形態、及びエクステンションがコネクタシールドに沿って変位可能な実施形態の両方では、少なくとも１つのエクステンションは、コネクタシールドの少なくとも１つの縁の周りで曲げることができる。曲げられた部分は、コネクタシールドの少なくとも１つの縁を収容することによって、コネクタシールドに沿ってエクステンションを移動させるための一種のガイドを提供することができる。これらの開口部は、少なくとも１つのエクステンションが開口部を通って挿入されるケーブルのシールドに接触するように装着又は移動することができる場合、入口部分において形成することができる。
【００２０】
シールドは、非対称的に配置される２つの入口部分を有する。この場合、１つの入口部分は、シールドのほぼ中央に提供することができ、ケーブルを収容するためのほぼ中央にある開口部に対応し、開口部は、コネクタの中で形成され、以下でより詳述される。第２の入口部分は、偏心形成することができ、そのため、シールドは非対称的になると言える。シールドをコネクタに装着するための任意の構造物が、異なる配向に対して維持される場合、これは、シールドが第２の入口部分の位置から分かれて対称的であるという意味であり得るが、シールドは、第２の入口部分を反対の位置に移動させることにより、ケーブルを３つの異なる方向から挿入させることを可能にするように、中央の入口部分へし実質的に方向転換することができる。しかしながら、シールドは、３つ以上の入口部分を有することもできる。
【００２１】
本明細書に記載されるシールドでは、少なくとも１つのエクステンションは、環又は環状切片を含むことができる。環又は環状切片は、ケーブルのほぼ円形のシールドに接触するように、よく適合させることができる。完全環は、少なくとも１つのエクステンションの上に提供することができることに注意する。
【００２２】
環又は環状切片を有する１つ以上のエクステンションでは、予備の環状切片は、途切れのある環を形成することができる。このように、ケーブルシールドは、特に良い接触を得るように、ほぼ全周囲に沿って接触することができる。また、ほぼ完全な環は、エクステンション部分又は遮断自体とも一体になることができる１つ以上のエクステンションと一体である。つまり、ケーブルシールドと本明細書に記載されるシールドとの間の接触は、シールドにおいて誘導される任意の電流を接地に接続するという観点から有利である均一のインピーダンスを有する単一の構成要素で得ることができる。特に、２つ以上のエクステンションがある場合、それらは、有利に、同じインピーダンスを有することができる。
【００２３】
エクステンション全体に、又は環又は環状切片に沿って形成される少なくとも１つのウェブを有する少なくとも１つのエクステンション及び／又は少なくとも１つの環若しくは環状切片をそれぞれ提供することは、有利であり得る。隆起部又は環状突出部とも称され得るウェブは、１つ以上のエクステンション、環状切片、又は環をケーブルシールドの周りに結ぶために使用することができる、タイ、特にケーブルタイ、テープ、紐、又は任意の他の部品を位置付ける、及び／又は誘導ために有利に使用することができる。
【００２４】
少なくとも１つのエクステンションに、コネクタシールドに対して弾力性を持たせることも、有益であり得る。この場合、１つ以上のエクステンションは、第１の状態では、ケーブルがエクステンションの間に挿入されるために十分な間隔を置くことができる。ケーブルが挿入され、エクステンションがケーブルシールドの周りに結ばれると、それらの弾力性は、それらをケーブルシールドへ移動させるために使用することができる。
【００２５】
コネクタシールドが、少なくとも１つ、好ましくは、複数のかみ合い部分を有し、少なくとも１つのエクステンションが、少なくとも１つの方向でのエクステンションの変位を遮断するように適合される少なくとも１つのかみ合い部材を有することが、有利であり得る。このように、言及されたかみ合い部分及びかみ合い部材は、コネクタシールドの入口部分への少なくとも１つのエクステンションの変位を可能にするように適合されることができ、入口部分から離れないように遮断することができる。そのため、１つ以上のエクステンションの適切な位置付けを提供することができる。かみ合い部分は、１つ以上の凹部及び／又は突起を有する一種の鉄道として形成することができる。エクステンションの少なくとも１つのかみ合い部材は、上記の方法でかみ合い部分と相互作用するように適合することができる。この状況において、かみ合い部材は、例えば、エクステンションが、かみ合い部材によって遮断される方向で移動することを可能にするために、コネクタシールドのかみ合い部分から指でかみ合い部材を持ち上げることによって、解放式であり得る。本明細書に記載されるシールドは、特に、２つの変位可能なエクステンションを有することができ、２つのエクステンションが、入口部分を囲うように互いに変位することができるように、ほぼ半分の環状切片をそれぞれ有する。ケーブルが、入口部分を通って挿入される場合、そのシールドは、記載された環状切片の連携によって、ほぼ３６０度囲まれることができる。
【００２６】
本明細書では、ケーブルシールドとの電気接触を得ること、及び牽引を軽減するようにケーブルシールドをクランプで締めることの両方を行うために使用することができる、一体環又は複数の一体環状切片を有する一体のシールドを開示することに注意する。以上又は以下で記載される特色ではあるが、少なくとも２つの異なる入口部分に装着可能であるか、又は少なくとも２つの異なる入口部分へ変位可能な少なくとも１つのエクステンションの特色である必要はない特色のうちの１つ以上を有するそのようなシールドは、本開示の対象と見なされる。
【００２７】
前述の通り、本明細書に記載されるシールドは、改善された多用途性を、シールドが取り付け可能である、電気通信分野におけるコネクタに提供する。結果として、本発明は、コネクタ、及び以上又は以下で記載される特色のうちの１つ以上を有する少なくとも１つのシールドの組み合わせも提供する。
【００２８】
この状況において、１つ以上のエクステンション、環状切片又はほぼ完全な環を、コネクタに挿入されているケーブルのケーブルシールドに結ぶための少なくとも１つのケーブルタイを更に提供することは、有利であり得る。
【００２９】
本明細書に記載されるコネクタは、ワイヤが接続可能である接点を有する。ワイヤは、コネクタの「内側」で接点と接続可能であり得、すなわち、ワイヤとコネクタとの間の境界面は、コネクタの使用中では、コネクタのハウジングの部品によって完全に「隠れる」、及び／又は完全に囲まれることができる。接点のそれらの部分は、ワイヤが接続可能な場合、例えば、絶縁変位接点としてか、ワイヤラップとしてか、又は任意の他の好適な方法で形成することができる。接点は、コネクタの外側に露出される部分を有することができ、それは、コネクタの接点が電気接触するよう、接点を有する予備コネクタが、コネクタと接続可能になるようにするためである。例として、本明細書に記載されるコネクタは、ＲＪ４５型コネクタ、又はＩＣＥ  ６０６０３−７に従うコネクタであり得る。
【００３０】
コネクタの接点と接続可能であるワイヤは、ケーブルと一体化することができ、本明細書に記載されるコネクタは、各開口部を通って少なくとも２つのワイヤを挿入するための少なくとも３つのワイヤ開口部を有することができる。ワイヤ開口部は、例えば、２つのワイヤ、すなわち、撚り合わすことができる１対のワイヤ、４本のワイヤ、すなわち、２対又はそれ以上のワイヤを収容するように適合することができる。また、少なくとも１つのワイヤ開口部は、ワイヤが一体とされるケーブルを収容するように適合することができる。ケーブルは、例えば、それと一体化される４つの撚線対を有することができる。ワイヤ対は、互いに遮蔽することができ、シールド及び電気絶縁は、ワイヤ対の周りに提供することができる。本明細書に記載されるコネクタは、「完全」ケーブルが、ワイヤ開口部を通って挿入し、好適なケーブルガイドの中で誘導することができるという点において有利であり得る。「完全」ケーブルは、複数の撚線対、例えば、４つのワイヤ対、個々の対のためのシールド、及び／又はすべての対の周りのケーブルシールド、可能であれば、ドレイン線、並びに、例えば、最も外側の層として絶縁を有することができる。ワイヤ開口部が、「完全」ケーブルを収容するように適合される場合、ワイヤを個別に接点に接続するようにワイヤが互いから分離される位置まで、シールド及び電気絶縁をケーブルから外す必要性を実質的に排除することができる。この状況において、上述のケーブルは、撚線対を提供し、撚り合わされた対を互いに撚り合わせ、適切なシールドを提供することによって、「実質的にバランスがとれて」形成することができることに注意する。この実質的にバランスのとれた状態は、個々の対又はワイヤでさえもが、互いから分離される場合に妨げられる。つまり、所望の実質的にバランスのとれた状態は、ワイヤ開口部が、「完全」ケーブルを収容するように適合される場合、実質的に維持することができる。これらの効果は、コネクタの接点の適切な配置によって支持することができ、それは、撚線対の交差ができるだけ少ない個々の接点へワイヤを誘導することが可能である。
【００３１】
１つ以上のワイヤ開口部は、より少ないワイヤ、その後、ケーブルと一体のワイヤの挿入を可能にするように適合することができる。その後、例えば、ケーブルよりも断面が小さいワイヤ開口部は、ケーブルの絶縁及びシールド、並びに規定の位置でのワイヤ又はワイヤ対の互いからの分離を除去することを可能にすることができる。ある用途では、絶縁及びシールドを含むケーブルを、接点へ向けて、コネクタ内の遠くへ挿入しすぎることは不都合であることが判明している。ケーブルシールドがコネクタの接点との電気接触を生じる際、例えば、ある短絡のリスクが存在する。そのため、これらの場合、ケーブルの絶縁及びシールドは、ある距離にわたって、ケーブルの末端部で除去することができ、ワイヤ又はワイヤ対は、個別に、互いから分離し、１つ以上のワイヤ開口部を通ってコネクタへ挿入することができる。この状況では、箔シールド等のその個々のシールドを場合により合わせたワイヤ対は、１つ以上の開口部を通ってコネクタへ挿入することができる。撚線対は、撚られた状態を維持することができ、シールドの観点から有益であり得るこの状態で誘導することもできるため、これは有利であり得る。
【００３２】
ワイヤ開口部は、接点から遠位のコネクタの外側で露出することができる。ワイヤ開口部は、入ってくるケーブルが、コネクタと接続される側へ露出されると言うこともできる。この側は、予備コネクタが挿入されるほぼ反対側と言うこともできる。そのため、コネクタの外側で露出されるワイヤ開口部は、接点から遠隔又は遠位であると言うことができる。このように、個々のワイヤと接点との間のいかなる接続も、コネクタ内で形成することができる。
【００３３】
ワイヤ開口部は、開口部が、貫通孔又は口径を通って形成されるその場所で、ある方向でワイヤ又はケーブルの挿入を可能にするように作用する比較的単純な開口部、貫通孔、又は口径によって形成し得る。
【００３４】
高い多用途性の有利な効果は、ワイヤ開口部が、少なくとも３つの異なる方向に方向付けられるという態様によって支持される。まず、ワイヤ開口部は、コネクタの外側で露出される。そのため、ケーブル又はワイヤは、コネクタの外側から適切な開口部へ挿入することができる。この状況において、コネクタと安全かつ確実に接続されるように、少なくとも３つの異なる方向から入ってくるケーブルを可能にするように、少なくとも３つの方向に方向付けられる開口部を提供することが有利であり得る。少なくとも３つの開口部の配向のため、適切な１つ、すなわち、ワイヤ又はケーブルの方向と最も「一致する」ように方向付けられたものが、ワイヤ又はケーブルを挿入するために選択することがあり得る。特に、床下、天井下、電線管内、又はパネルの後ろから到達するケーブルは、有利に、コネクタの内側の位置まで実質的に維持されるそれらの配向でコネクタへ挿入することができる。これは、ケーブルの望ましくない屈折の発生を最小限にし得て、絶縁及び／又はシールドがケーブルから除去された場合に特に有利である。これは、この状態、すなわち、絶縁及び／又はシールドが除去された状態では、ワイヤの所望の配置を維持することは、困難であり得るからである。
【００３５】
少なくとも３つの開口部は、例えば、コネクタの中心領域、又はケーブルのワイヤを解体し、個々のワイヤを互いから分離することを目的とする位置からの異なる半径方向で露出し得る。
【００３６】
そのため、コネクタへ入る位置での不利な湾曲を、実質的に回避し得る。また、ワイヤ又は完全ケーブルは、接点の特に近くで誘導してもよく、ワイヤは、そこで互いから分離してもよく、接点との接続は、この位置に比較的近くで行ってもよい。特に、ワイヤを接点に対して適切な配向へ持ってくるためのいかなる不可避な屈折も、コネクタ内で、個々のワイヤ（以下でより詳述される）を誘導する凹部及び他のガイドの規定の配向を提供することによる等、制御された方法で行ってもよい。特に、完全ケーブルは、全く曲げなくともよい。むしろ、ワイヤの必要な屈折は、ワイヤが互いから分離されるその場所で行ってもよい。例えば、ワイヤの不可避な屈折は、コネクタの接点とできるだけ近くであり得る。
【００３７】
そのため、確実な接続は、接点とワイヤとの間で行うことができ、ワイヤ対の撚り合わせ、及びワイヤ対の間での分離は、接点に非常に近い位置まで維持することができ、ケーブルのシールドは、この場所まで保ってもよい。そのため、クロストークの発生を、最小限にし得る。また、個々のワイヤの明確な位置付け、並びにワイヤの混乱及びずれの十分な最小化は、ワイヤの伝送能力を固定する。
【００３８】
本明細書に記載されるコネクタは、プリント基板上に装着してもよい。また、そのような場合、ケーブルを上述のようにコネクタと接続してもよい。そのようなケーブルの代替としてか、又はそれに加えて、ケーブルは、プリント基板上に印刷される伝導体と接続することができ、コネクタの接点と接続することができる。プリント基板を、ルータ等の能動ネットワーク機器で提供してもよい。また、コネクタを、壁又はケーブル管で提供し得るパッチパネル及び出口上に装着してもよい。
【００３９】
ワイヤ開口部は、対又は４つずつの群で配置してもよく、１つの対又は１つの群の開口部は、同じ方向で露出される。開口部の群は、単一の群の開口部を通るケーブルのすべてのワイヤの挿入を可能にするように適合してもよい。そのため、特定の配向を有するコネクタに到達するケーブルのほぼすべてのワイヤは、開口部を通って、コネクタの内側の位置までこの配向を実質的に保つことができる。これは、１つ以上の開口部が、「完全」ケーブルを収容するように適合される場合にも適用する。また、この場合、ケーブルは、少なくとも３つの異なる方向のうちの任意の１つから到達し、有利に、コネクタへ入る場所で曲げられる必要がない。また、開口部は、対又は４つずつの群で配置され、各開口部は、例えば、ケーブルの中にあるワイヤの数の半分又は４分の１を収容するように適合される。例えば、８本のワイヤ、すなわち、４対、４本のワイヤ、すなわち、２対を有するケーブルは、１対の開口部の各開口部へ挿入することができる。４つの開口部の群が存在する場合、２本のワイヤ、すなわち、１対は、４つの開口部の群の各開口部に挿入することができる。そのような構造では、ワイヤは、有利に、コネクタへ入るそれらの場所で、既に互いから間隔を空けて保つことができる。このように、クロストークを最小限にすることができる。
【００４０】
ガイドは、少なくとも１つのワイヤ開口部に隣接して形成することができ、ガイドのエクステンションのほぼ全体にワイヤ又はケーブルの方向及び形状を規定するために、誘導されるワイヤ又はケーブルの方向で、あるエクステンションを有することができる。そのため、ガイドは、ほぼ直線的、曲線的、又は角度を持って延在することができる。曲線及び／又は角度がある場合、ガイドが完全ケーブルを誘導するように適合されると、ケーブルは、個々のワイヤのずれが起こらないように、完全ケーブルのように有利に曲げられ、伝送能力及びクロストーク特性の悪化を最小限にすることができる。ワイヤ又はケーブルガイドは、個々のワイヤ又はワイヤの群を互いから離れた状態に保つように適合されるウェブ及び／又はラグ等の構造によって形成することができる。また、閉断面を有することができるチャネルは、個々のワイヤ又はワイヤの群を、それらが接続されるそれらの接点に誘導するためのコネクタを形成することができる。ワイヤ又はケーブルガイドに加えてか、若しくは代替として、コネクタは、ワイヤをコネクタに接続する人が正確な接続を行う際に役立つように、色識別を有することができる。
【００４１】
少なくとも１つのガイドは、コネクタの接点と接続可能なワイヤが一体となるケーブルを収容するように適合することができる。そのため、「完全」ケーブルは、ガイドによって誘導することができ、個々のワイヤがずれる可能性は低い。しかしながら、前述の通り、単一のワイヤ対等のより少ないワイヤを収容するために、少なくとも１つのガイドを適合することも有利であり得る。
【００４２】
ハウジング及び少なくとも１つのガイドピースを有するコネクタを提供することは、有利であり得る。少なくとも１つのワイヤ開口部は、ガイドピースにおいて形成することができる。これらの別々の構成要素によって、ハウジング及びガイドピースの両方は、構成要素の機能性に特に集中して設計することができる。例えば、ハウジングは、接点、ガイドピース、及び、例えば、ラッチフック、ねじ開口部、又はコネクタが、パッチパネル、出口、又は上述の同様の周囲に装着されることを可能にする同様の構造物等の任意の構造物を収容するように設計することができる。また、ガイドピースは、上述の例示の構造を含む、任意の好適な構造を有する、上述のワイヤ又はケーブルガイドを有することができる。
【００４３】
ガイドピースは、ワイヤを接点と接続されるために、接点へ移動されるように適合することができる。この移動及びワイヤの得られた接続は、特定の道具を提供及び使用する必要がないように、手動で達成することができる。
【００４４】
ガイドピースは、開口部及び隣接するガイドを有するのみではなく、少なくとも１つの個々のワイヤを収容するための少なくとも１つの凹部も有する。凹部は、個々のワイヤが、接点とのその接続を支持する方法で収容されることができるように、接点に対面することができる。個々のワイヤをガイドするように適合される凹部は、リブ又はチャネル等、個々のワイヤを誘導するための任意の好適な構造で形成することができる。
【００４５】
接点は、ワイヤが、ワイヤの絶縁を切断するように押し込まれ、接点スリットを画定する脚がワイヤの金属部品に接触することを可能にする、接点スリットを有する絶縁変位接点として形成することができる。上記のように、ワイヤが凹部に収容される場合、ワイヤをこの収容位置で接点スリットに押し込めることは有利であることが判明している。この接続では、少なくとも１つの接点をガイドピースに収容するための少なくとも１つのスロットを提供することは有利であり得る。また、１つ以上のスロットは、ガイドピースが接点へ移動される場合、そこに収容される接点と合わせて、ガイドピースを誘導するために使用することができる。しかしながら、代替としてか、又は加えて、ガイドピースの移動を誘導するために、更なる誘導要素をコネクタ上に提供することができる。
【００４６】
また、凹部に収容しつつ、ワイヤを接点スリットへ押し込む上記の工程は、少なくとも１つのスロット及び少なくとも１つの凹部が互いに相互作用する場合、容易に行うことができる。
【００４７】
前述の通り、ガイドピースは、ワイヤを接点へ押し込むために、接点へ移動されるように適合することができる。そのため、ガイドピースを接点へ駆動するように適合される少なくとも１つの駆動ピースを有するハウジングを提供することは有利であり得る。そのような駆動ピースは、ワイヤを接点に接続するオペレータが接続を確立する際に役立ち得る。
【００４８】
フラップが旋回する際にガイドピースを駆動するように適合される少なくとも１つの突起を有する旋回可能なフラップとして少なくとも１つの駆動ピースを形成することは、特に有意であり得る。これは、ガイドピースを接点へ移動させる駆動ピースの特に簡単な作動を可能にすることができる。また、突起の作用により、てこの作用を使用することができる。
【００４９】
本明細書に記載されるコネクタによる試験において、２つの突起が提供される場合、ガイドピースは、比較的簡単に接点へ移動することができることが判明している。また、２つの突起は、２つの突起の間に少なくとも１つのワイヤ開口部を設置する方法で提供することができる。そのため、ガイドピースの簡単な作動は、ワイヤ開口部への即時のアクセスと組み合わせることができる。
【００５０】
駆動ピースが、シールドとして機能することも可能である。シールドの適用に対して、駆動ピースは、導電性材料、例えば、アルミニウム系材料又は任意の他の好適な導電性材料を含むことができる。更に、駆動ピースは、シールドとして機能する場合、コネクタのほぼ完全な後側を被覆することができる。駆動ピースが、ガイドピースを駆動し、コネクタを遮蔽するという２つの異なる機能を果たす、そのような実施形態は、より少ない部品が、コネクタの組み立てに必要であるという利点を有する。
【００５１】
本明細書に記載されるコネクタは、プラグ又は雄型コネクタとして提供することができるが、コネクタの好ましい実施形態は、ジャック又はソケット、すなわち、雌型コネクタとして形成することができる。
【００５２】
本明細書に記載されるコネクタを遮蔽する方法では、上述の特色のうちの１つ以上を有するシールドが準備される。この状況において、少なくとも１つのエクステンションは、コネクタシールドに装着され、及び／又はコネクタシールドに沿って所望の位置へ変位することができる。また、エクステンションの一部をコネクタシールドの縁の周りに曲げる、及び／又はブレイクアウト部分を除去する、及び／又は少なくとも１つのエクステンションをシールドから曲げる等の任意の上記の示された方法工程、並びに上記で示される任意の更なる方法工程を行うことができる。次の工程では、ケーブルは、少なくとも１つのエクステンションの近傍においてシールドを通って挿入される。その後、ケーブルのワイヤは、コネクタの接点と接続することができる。その後、シールドは、コネクタに取り付け可能であり得、少なくとも１つのエクステンションは、ケーブルシールドと接続することができる。
【００５３】
この状況において、少なくとも１つのエクステンションをケーブルシールドに接続する工程は、エクステンションをケーブルシールドへ移動するステップを含むことができる。これは、例えば、１つ以上の環状切片をケーブルシールドと密接に接触させるように作用することができる。
【００５４】
この接触を確実にし、及び／又はケーブルをクランプで締めるために、タイ、例えば、ケーブルタイ、テープ、紐、又は同様の部品は、少なくとも１つのエクステンション、１つ以上の環の部分、又は完全環の周りに結ぶことができる。また、１つ以上のエクステンションは、それらが互いに引っかかるか、又はそうでなければ接続することを可能にする構造を有することができる。例えば、１つ以上の出っ張りが存在し得る。
【００５５】
ここで、部分的に解体された、コネクタ１０の斜視背面図（すなわち、ケーブルがコネクタ１０へ入る側から）である、図１を参照する。ケーブル（図示せず）が、例えば、開口部１６を通ってコネクタ１０へ挿入される側は、図１を見る側に対面している。したがって、予備コネクタを挿入することができる、ほぼ反対側は、図１では見えない。しかしながら、当業者にとって容易に明らかであるように、コネクタ１０のハウジング１８は、ほぼ矩形開口部を画定することができ、その中で、接点は、予備コネクタ（図示せず）の接点が電気的に接触されることが可能になるように露出される。ハウジング１８は、コネクタ１０を適切な周囲に装着することを可能にするためのラッチフック２８又は同様の構造物を備えることができる。これは、例えば、図１で見えるラッチフックが、前側に突き出るように、コネクタ１０を後側からパネルに取り付けることによって行うことができる。パネルが、２つのほぼ平行な壁を有する場合、後壁を通して突き出るラッチフックは、前壁の後ろに隠されることができる。
【００５６】
コネクタ１０の内側には、ワイヤ（図示せず）が接続可能である、接点１２のそれらの部分が示される。それらの部分は、絶縁変位接点をして形成することができる。示される実施形態では、隣接するガイド１４（それらのうちの１つは、下面に形成され、図１では見えない）を有する３つの開口部１６を有するガイドピース２０は、接点１２へ移動可能であり得る。図２を参照して以下により詳述されるように、すべてのワイヤの周りにシールド及び絶縁が付いた複数のワイヤを有するケーブルは、図で見られるそれぞれの開口部１６を通ってケーブルガイド１４のいずれか１つに挿入することができる。示される実施形態では、ガイドピース２０は、平面上に形成される、個々のワイヤを収容するように適合される凹部２２（図２参照）、及び局面に沿った３つの異なる位置に形成されるワイヤ開口部１６を有する、一種の半円筒として形成される。
【００５７】
図１に示されるコネクタは、旋回可能なフラップ２４の形の２つの駆動ピースを有し、突起２６をそれぞれ有する。ケーブルがケーブルガイド１４を通って挿入され、個々のワイヤが凹部２２（図２参照）に収容されると、ガイドピース２０は、接点１２の付近に配置されることができ、旋回可能なフラップ２４は、ガイドピース２０へ旋回されることができ、突起２６は、旋回可能なフラップ２４が、図３に示されるそれらの最終位置に近づく際、接点１２へガイドピース２０を押し付けるようにガイドピース２０に係合することができる。概して、旋回可能なフラップ２４は、ガイドピース２０が移動される方向に垂直の軸線の周りを旋回可能であり得る。
【００５８】
図１において見られるように、ケーブルガイド１４は、図１で見られる半円筒形の表面から、図２で見られるガイドピース２０の内側へ向かうあるエクステンションを有することができる、つまり、ガイド１４は、ケーブルが誘導されることができる、ほぼ円筒形の内壁を有することができる。また、図１に示されるガイドピース２０は、片方又は両方の（半円形の）側面に形成される開口部を更に有することができ、すなわち、それらは、旋回可能なフラップ２４に向かって対面する。また、片方又は両方の旋回可能なフラップ２４は、図１に示されない上述の側面に開いたワイヤ開口部へのアクセスを可能にするための好適な開口部で形成することができる。この修正により、コネクタ１０に接続されるケーブルは、図１で見られるように、後側、上面、及び底面からコネクタ１０に到達するのみではなく、側面の片方又は両方からも到達することができる。
【００５９】
図２は、接点１２に対面する側から図１のガイドピース２０を示す（図１参照）。図２から見られるように、ケーブルガイド１４は、ガイドピース２０の内側のほぼ同じ位置でそれぞれ終了する。その位置で、ケーブルの絶縁及びシールドが、通常、終了する。つまり、ケーブルのワイヤが、コネクタ１０の接点１２と接続される場合、ケーブルは、適切なガイド１４を通って挿入され、絶縁及びシールドは、除去され、ケーブルの末端部は、個々のワイヤを露出する。その後、ケーブルは、個々のワイヤが、図２で見られる凹部２２に収容されることを可能にするように配置されることができる。そのため、ケーブルの絶縁及びシールドは、凹部２２が延在する、ほぼ中央会後部３０の位置で終了することができる。
【００６０】
図２から見られるように、示される実施形態では、凹部２２は、開口部３０からほぼ半径方向に延在し、開口部３０から延在する第１の部分をそれぞれ有する。つまり、第１の部分は、合わせて、若干星状の外見を有する。凹部２２の第２の部分は、互いにほぼ平行に延在する。示される実施形態では、開口部３０の異なる側上にあるが、高さ方向Ｈに沿ってほぼ同じ高さにある、それらの凹部の第２の部分は互いに並列されることができる。しかしながら、凹部２２は、開口部３０の単一の側上に配置することもできる。ケーブルのワイヤが、接点１２と接続される場合、個々のワイヤは、若干星状又は半径方向に延在する外見を収容するように互いから分離され、個々のワイヤは、凹部２２に収容される。この状況において、凹部２２は、それらの大きさから異なる大きさのワイヤに適応するように、１つ以上の可撓性部、部分及び／又はアダプタを有することができることに注意する。例えば、１つ以上の凹部２２は、玉葱型の構造を有し、特定のワイヤを収容するために十分大きい凹部を作製するために必要なできるだけ多くの「層」を除去するために好適な１つ以上の「ハーフパイプ」を有することができる。そのような可撓性及び／又は取り外し可能な部品は、ゴムで作ることができる。凹部２２を異なる大きさのワイヤに適応させるための上述の手段は、図４に示され、以下でより詳述される凹部１２２等の他の種類の凹部にも適用可能である。
【００６１】
図１を参照して上述されるように、凹部２２の必要な部品をできるだけ除去し、ワイヤをそこに収容した後、ガイドピース２０は、各ワイヤが接点１２の接点スリット３６に押し込まれるように、接点１２へ移動される。接点１２のスリットへの凹部２２に収容されるワイヤの押し込みを可能にするために、ガイドピース２０は、図２を見る側に対面する表面上に、接点１２を収容するための複数のスロット（図示せず）を有する。スロットは、凹部２２と交差することができる。代替の実施形態では、ガイドピース２０は、凹部２２に収容されるワイヤも、上述のように配置される接点１２に押し込まれるように、ガイドピース２０の側面３２に沿って並列される接点１２の間に嵌るように適合することができる。
【００６２】
図３は、コネクタ１０に接続されるケーブル３４を有するコネクタ１０を示す。図３に示される状態では、ケーブル３４は、底部側から挿入され、ガイドピース２０は、接点１２（図１参照）へ移動され、旋回可能なフラップ２４は、互いに向かって旋回し、それらの間にガイドピース２０を収容している。この動作の間、突起２６は、上記の方法でガイドピース２０を押すように作用している。本明細書に記載されるコネクタ１０の多用途性は、ケーブル３４が、上側からか、又は後側から真っ直ぐ挿入することもできるという点において有利であり得ることが、図３から取ることができる。その点において、後側で露出されるワイヤ開口部１６は、２つの突起２６の間で配置される。
【００６３】
図４は、図１及び３に示されるコネクタ１０又はコネクタの別の実施例において使用することができるガイドピース１２０の別の実施形態の斜視図を示す。ガイドピース１２０の一般外見は、図２に示されるガイドピース２０の半円筒形の最も厚い部分にほぼ対応する伸長１４０を有する直平行六面体の一般的形状を有するという点において、図２に示されるものと異なる。図のガイドピース２０と同様に、開口部１１６は、３つの異なる方向で露出される。そのため、前及び後側で図４に見られる開口部１１６は、図４の下側（見えない）でも形成される。
【００６４】
２つの開口部１１６．１及び１１６．２並びに１１６．３及び１１６．４は、間にウェブ１４２を有する対で形成されることが、図４から取ることができる。示される実施形態では、各開口部１１６は、例えば、４本のワイヤ、すなわち、２対のワイヤを収容するように適合することができる。そのため、８本のワイヤ、すなわち４つのワイヤ対が一体となるケーブル（図示せず）の絶縁及びシールドは、ウェブ１４２にあり得、ワイヤは、開口部１１６を通って挿入され、例えば、４本のワイヤが各開口部を通って挿入することができる。図面で１１４を示す、ガイドピース１２０の内部に延在するウェブ１４２のその部分は、ワイヤガイドとして作用することができる。特に、反対側に形成される、これらのワイヤガイド１１４．１及び１１４．２は、隔壁（図示せず）へ延在することができ、及び／又はガイドピース１２０の若干「内側」すなわち、ガイドピース１２０の中心へ若干変位した位置で開始することができる。そのため、左右側の（図４で配向される）ワイヤは、有利に、互いから分離され、誘導されることができる。そのような実施形態では、エクステンション１４０の開口部（図示せず）にわたって形成されるウェブ（図示せず）は、図４で見られるウェブ１４２と同一平面上にあり得る。
【００６５】
図４の実施形態は、以下でより詳述される、ワイヤを収容するための４つの凹部１２２が各側に形成される。また、示される実施形態は、第２の１２２．２と第３の凹部１２２．３との間、すなわち、各側のちほぼ中央に、ガイドピース１２０の内部に突出し、一方でラグ１４４の前側で凹部に挿入され、他方でラグ１４４の後側で凹部に挿入されるそれらのワイヤを互いから分離するように作用する、内ラグ１４４を有する。つまり、例えば、前左側の開口部１１６．１を通って挿入することができる４本のワイヤを考慮すると、上部のワイヤ対の２本のワイヤは、例えば、凹部１２２．１及び１２２．２に挿入することができる。「下部」のワイヤ対のワイヤは、左側のラグ１４４．１の下の位置から、部１２２．３及び１２２．４へ続くことができ、これらの挿入することができる。
【００６６】
図４に示すように、各凹部１２２は、凹部１２２の残りの部分より若干狭い入り口１４６を有する。入り口１４６は、そこに収容されるワイヤをクランプで締めるために使用することもできる。これは、凹部１２２の残りの部分にも適用する。また、凹部１２２は、絶縁と合わせて、ほぼ円形の断面を有するワイヤを収容するように適合されるほぼ円形の断面を有することができる。ワイヤが、凹部１２２に挿入されると、その絶縁は、ワイヤが狭い入り口１４６を通過し、その後、ワイヤが凹部１２２に収容されることを可能にするように、軽く圧縮されることができる。図４の右側にある凹部１２２から分かるように、凹部は、ガイドピース１２０の内側に向けて、ほぼ丸みを帯びたＶ形の凹部として形成することができる。示される実施形態では、狭い入り口１４６を有する、凹部１２２の外側の部分と、凹部１２０の内側のほぼＶ形の部分との間に、上述のように、ガイドピース１２０が、接点へ押される際、接点１２（図１参照）を収容し、ガイドピース１２０を誘導するように作用するスロット１４８が存在する。
【００６７】
図５は、本明細書に記載されるシールド２１０を示す。シールド２１０の一般的形状は、「Ｕ」が、図５で逆さに示される、ほぼＵ字形であると言うことができる。Ｕ字形は、２つのほぼ平行な側脚２３８と、Ｕの下部を画定する第１の入口部分２３４．１と、側脚２３８と第１の入口部分２３４．１との間の傾斜遷移を画定する第２の２３４．２及び第３の２３４．３入口部分とを有する。示される実施形態では、側脚２３８は、互いを向かい、シールド２１０をコネクタ（図示せず）に装着するために使用することができるラグ２４０を有する。
【００６８】
図５から取ることができるように、各入口部分２３４は、開口部によって構成される入口２３２を有する。開口部は、ブレイクアウト部分２４４（第１の入口部分２３４．１に対してのみ示される）を除去することによって形成することができる。示される実施形態では、ブレイクアウト部分２４４は、２つの狭い隆起部２４６を介して入口部分２３４．１と接続される。示される実施形態では、複数のエクステンション２１６は、第２の入口部分２３４．２に装着される。第３の入口部分２３４．３は、縦軸（図５の配向によると）の周り、つまり、第１の入口部分２３４．１の中央の周りで第２の入口部分２３４．２とほぼ対称的であることが、図５から取ることができる。そのため、第３の入口部分２３４．３は、省略することができ、全体としてのシールド２１０は、エクステンション２１６を、ケーブルが挿入される、上述のコネクタのその部分へ持っていくための好適な方法で配向することができる。
【００６９】
示される実施形態では、前側エクステンション２１６．１及び後側エクステンション２１６．２は、約１２０度の角度を被覆する一体環状切片を有する。図５における、残りのエクステンションである右２１６．３及び左エクステンション２１６．４は、環状切片２２２を構成するように、それらの遊離端で円筒形に形成される。環状切片２２２は、途切れ２２４を有するほぼ完全な環を画定するように協力する。ケーブルタイ（図示せず）又は同様の部品は、ケーブル（図示せず）のケーブルシールドの周りに環状切片２２２を結ぶために、環状切片２２２によって構成されるこの環の周りに配置することができる。途切れ２２４は、エクステンション２１６が、ケーブルシールドの周りに結ばれると、ケーブルシールドの周りにほぼ３６０度の接触を提供するために、実質的に閉じることができる。示される実施形態では、環状切片２２２は、それらの下部及び上部の両方に、ケーブルタイ又は同様の構成要素を配置するように作用する、外側に突出する環状ウェブ２２６を有する。また、１つ以上のエクステンション２１６は、「閉」環を提供し、ケーブルタイ又は同様の要素が結ばれる際に、低いインピーダンスに到達するために、隣接するエクステンションへ延在する側面突起を有することができる。
【００７０】
図６は、どのようにして、少なくとも１つのエクステンション２１６が、コネクタシールド２１４に装着されることができるかを、図５のＡ−Ａのセクションによって示す。エクステンション２１６の環状切片２２２とほぼ反対側の部分では、エクステンション２１６の区分２４２は、コネクタシールド２１４の縁２３６の周りで曲げることができる。これは、この位置に少なくとも１つのエクステンションを固定するために、図６に示されるように、コネクタシールド２１４の反対側で行うことができる。安定性は、図５に示されるのとは異なり、前側２１６．１及び後側エクステンション２１６．２等の２つのほぼ反対側のエクステンションが、ほとんど完全な比較的長い環状切片又は環を通って接続される場合、改善することができる。この場合、両方のエクステンションは、コネクタシールド２１４のそれぞれの縁の周りで曲げることができる。
【００７１】
図７は、すべてのエクステンション２１６が一体となる、エクステンションピース２３０と称することができる構成要素を有する、異なる実施形態を示す。間に途切れ２２４を有する環状切片２２２及び環状切片に沿って形成されるウェブ２２６を含む残りの構造は、図５で示されるものと実質的に同じである。図７のエクステンションピース２３０は、コネクタシールド２１４に装着可能であり得る。この目的のため、エクステンションピース２３０は、コネクタシールドの１つ以上の縁の周りで曲げることが可能な区分を有することができる。代替として、エクステンションピース２３０は、コネクタシールドに予め装着され、それを適切な位置に持ってくるために、コネクタシールドに沿って摺動自在であり得る。図７のエクステンションピース２３０及びシールドに取り付け可能な図９〜１１のエクステンション３１６は、本開示の独立した対象と見なされる。
【００７２】
図８は、シールド２１０がそれに装着された、図１及び３のコネクタであり得るコネクタ１０を示す。ケーブルシールド２１８を有するケーブル２２０は、複数のエクステンション２１６を通って、コネクタ１０へ挿入されている。ケーブル２２０のワイヤは、コネクタ１０の接点（図示せず）に接続され、ケーブルタイ２２８は、エクステンション２１６、特にその環挿入物をケーブルシールド２１８に結ぶために使用されている。このように、コネクタ１０のシールド２１０及びシールド２１０とケーブルシールド２１８との間の接触を実現することができる。
【００７３】
図９は、入口部分３３４を有するコネクタシールド３１４の更なる実施形態を示す。また、概略的に示される、コネクタシールド３１４に沿って変位可能なエクステンション３１６が提供される。図９に示される通り、エクステンション３１６は、ケーブルシールド（図示せず）の約１８０度を接触する半環状切片３２２を有することができる。示される実施形態では、コネクタシールド３１４は、一種の線路で形成される複数のかみ合い部分３４８を有する。かみ合い部分は、例えば、突起又は凹部であり得る。
【００７４】
図１０に示されるように、エクステンション３１６は、コネクタシールド３１４のかみ合い部分３４８に係合される１つ以上のかみ合い部材３５０を有することができる。エクステンション３１６は、方向Ａ、すなわち、互い、及びケーブル２２０に向かって移動することができる。しかしながら、かみ合い部材３５０は、反対方向の変位を遮断する形状であり得る。そのため、エクステンション３１６は、ケーブル２２０の近くで確実に保つことができ、ケーブルタイ（図示せず）によって、それに更に結ぶことができる。
【００７５】
図１１は、エクステンション３１６が、互いに、及び適切な入口部分３３４へ変位する可能性を更に示す。特に、図１１は、第１のエクステンション３１６．１が、コネクタシールド３１４の第１の末端部の近くに配置され、第２のエクステンション３１６．２が、コネクタシールド３１６のほぼ中央とその他の末端部との間に配置される、初期状態を示すことができる。ケーブルが、ほぼ中央の位置に挿入される場合、両方のエクステンション３１６は、中央入口部分３３４．１へ移動される。ケーブルが、一方の側を通って挿入される場合、両方のエクステンション３１６は、第１の末端部に近くに形成される第２の入口部分３３４．２へ移動される。その後、シールドは、ケーブルが、図１１の右側から挿入されることを可能にするために、中央入口部分３３４．１の周り、すなわち、図１１の縦軸の周りで約１８０度回転されることができる。
【００７６】
図１２は、背面図（すなわち、ケーブルがコネクタ４１０に入る側から）からの、本発明によるコネクタ４１０の更なる実施形態を示す。ケーブル（図示せず）が、例えば、開口部４１１を通ってコネクタ４１０に挿入される側は、図１２を見る側に対面している。したがって、予備コネクタ又はプラグが挿入されるほぼ反対側は、図１２では見えない。コネクタ４１０は、プラグの接点が電気的に接触することを可能にする接点を有するハウジング４１２を含む。図１２に示される実施形態のハウジング４１０は、図１に示される実施形態のハウジング１８に類似する。それも、コネクタ４１０を適切な周囲に装着することを可能にするラッチフック４１６又は同様の構造物を有する。ハウジング（図示せず）の内側の接点は、絶縁変位接点であり得る。更に、コネクタ４１０は、開口部４１１から部分的に見ることができ、図１の実施形態のガイドピース２０にも類似し得るガイドピース４１３を含む。
【００７７】
図１２に示されるコネクタ４１０は、旋回可能なフラップ４１４の形の２つの駆動ピースを有する。フラップ４１４を、図１３ａ〜１３ｅを参照して詳述する。ケーブルが、ガイドピース４１３に挿入されると、ガイドピース４１３は、接点１２の付近に配置されることができ、旋回可能なフラップ４１４は、ガイドピース４１３へ旋回されることができ、旋回可能なフラップ４１４が、図１２に示されるそれらの最終位置に近づく際、接点へガイドピース４１３を押し付けるようにガイドピース４１３に係合することができる。通常、旋回可能なフラップ４１４は、ガイドピース４１３が、移動される方向の垂直の軸線の周りで旋回可能であり得る。図１２に示される実施形態では、旋回可能なフラップ４１４の旋回軸は、側脚４１７、４１８の外縁に配置される。
【００７８】
図１２の実施形態の旋回可能なフラップ４１４及び４１４は、導電性材料で作製されるため、シールドの機能、及びガイドピース４１３をその最終位置に押すか、又は駆動する機能を果たすことができる。２つのフラップ４１４は、図１２に示される閉鎖位置でのコネクタ４１０の後側を完全に被覆する。図１２は、ケーブルは有さないが、接点（図示せず）へ移動されたガイドピース４１３と、閉鎖位置へ互いに向かって旋回され、それらの間にガイドピース４１３を収容した旋回可能なシールドフラップ４１４とを有するコネクタ４１０を示す。この動作の間、突起４２３（図１３参照）は、上記の方法でガイドピース４１３を押すように作用する。
【００７９】
シールドフラップ４１４は、コネクタ４１０の前側の方向へ示すＵの開口部を有するほぼＵ形であると言うことができる。Ｕ形は、２つのほぼ平行の側脚４１７及び４１８を有する。旋回軸は、コネクタ４１０の前側の方向へ示す脚４１７及び４１８の末端部に位置する。脚４１７及び４１８は、湾曲部分４１９を通って互いに接続され、この湾曲部分４１９の領域において、シールドフラップ４１４は、側壁４２１を更に含む。２つのシールドフラップ４１４は、コネクタ４１０を２つに分ける直立平面に対して大体対称的である。
【００８０】
シールドフラップ４１４は、開口部４１１によって構成される入口部分を有する。開口部４１１は、ブレイクアウト部分４２４を除去することによって形成することができる。図１２に示される実施形態では、後部入口のブレイクアウト部分４２４は、ガイドピース４１３が見え、上部入口のブレイクアウト部分４２４が、まだその最初の位置にあるように、除去される。底部側にある第３の入口部分は、図１２で見えないが、それは、上部入口部分にほぼ対称的であり得る。そのため、第３の入口部分は、省略することができ、シールドフラップ４１４又はコネクタ４１０全体は、ケーブルを挿入することができるように、好適な方法で配向付けることができる。
【００８１】
シールドフラップ４１４は、図１４を参照して詳述される、エクステンション４３１にある相補的構造物に対する凹部４２２を更に含む。凹部４２２は、コネクタ４１０の入口部分に隣接するシールドフラップ４１４の各側壁４２１に位置し、それは、後部入口部分に隣接する各シールドフラップ４１４の側壁４２１に凹部４２２、上部入口部分に隣接する凹部４２２、及び下部入口部分に隣接する凹部４２２が存在することを意味する。凹部４２２の隣に、道具、例えば、スクリュードライバが挿入されることを可能にし、エクステンション４３１にある相補的構造物を除去するための、例えば、傾斜面４２５の形の挿入領域が存在することができる。これは、ケーブルが間違って終了したか、又はケーブルを交換しなければならない場合に行うことができる。
【００８２】
シールドフラップ４１４は、アルミニウム系材料であるＺａｍａｃで成形することができる。ブレイクアウト部分４２４は、同時に成形される。それらは、ブレイクアウト部分４２４とフラップ４１４自体との間にある非常に細い境界のため、簡単に除去することができる。ブレイクアウト部分４２４は、他方のフラップ４１４が開口部を有する位置にある一方のフラップ４１４に配置されることができる。ブレイクアウト部分４２４は、２つのブレイクアウト部分が、ケーブルがコネクタ４１０に装着される際に除去されなければならないように、両方のフラップ４１４に配置されることもできる。ブレイクアウト部分４２４は、すべて一方のフラップ４１４に配置されることができるか、又はそれらは、両方のフラップ４１４と一体化されることができる。
【００８３】
図１３ａ〜図１３ｅは、シールドフラップ４１４の斜視図を示す。図１３ａ及び図１３ｂは、第１のシールドフラップ４１４の斜視図を示す。図１３ａは、側面図を示し、図１３ｂは、内部図を示す。図１３ｂは、コネクタ４１０の組み立て段階において、コネクタ４１０のハウジング４１２及びガイドピース４１３に対面する、シールドフラップ４１４のその側を示す。図に示すように、シールドフラップ４１４は、Ｕ形の内部に対面し、組み立て段階において、ハウジング４１２の穴又は切断部と協力するため、突出部４２６の周りでシールドフラップ４１４が旋回する可能性を提供する、各脚４１７、４１８の末端部にある突出部４２６を含む。フラップ４１４は、図１に示される実施形態に関連して上述されるように、ガイドピース４１３をその末端部分に押し込むか、又は誘導するための突起４２３を更に含む。突起４２３は、シールドフラップ４１４の湾曲部分４１９に位置する。突起４２３自体は、外側を向き、２つのフラップ４１４を互いとのスナップ嵌めによってそれらの閉鎖位置に固定するための、対応するフラップ４１４における深まりか、又はくぼみ（図示せず）と協力するノーズ４２７をそれらの末端部で提供する。
【００８４】
図１３ａ及び図１３ｂのシールドフラップ４１４は、第２のフラップ（組み立て段階において）の方向へ対面するシールドフラップ４１４の湾曲部分４１９にすべて位置する、２つのブレイクアウト部分４２４及び１つの丸みを帯びた通路４２８を有する。シールドフラップ４１４の側壁４２１には、ブレイクアウト部分４２４及び丸みを帯びた通路４２８に隣接する、凹部４２２及び傾斜面４２５を見ることができる。図１３ｃ及び図１３ｄのシールドフラップ４１４は、図１３ｃ及び図１３ｄのシールドフラップ４１４は、１つのブレイクアウト部分４２４のみ及び２つの丸みを帯びた通路４２８を有することを除いて、図１３ａ及び図１３ｂのシールドフラップ４１４と同じ特色を有する。組み立て段階においては、第１のシールドフラップ４１４（図１３ａ及び１３ｂ）の２つのブレイクアウト部分４２４は、第２のシールドフラップ４１４（図１３ｃ及び１３ｄ）の丸みを帯びた通路４２８の隣に位置し、第１のブレイクアウト部分４１４（図１３ａ及び１３ｂ）の１つのブレイクアウト部分４２４は、第２のシールドフラップ４１４（図１３ｃ及び１３ｄ）の丸みを帯びた通路４２８の隣に位置する。これによって、ケーブルがコネクタ４１０に装着される際、１つのブレイクアウト部分４２４のみが除去されなければならない。
【００８５】
図１３ｅは、組み立て及び閉鎖段階における、２つのシールドフラップ４１４の断面図を示す。２つのフラップ４１４が、互いに重なることにより、良い平等なシールドを提供するために、それらの間のギャップを回避することを見ることができる。２つのフラップ４１４の内側では、小さい縁４２９の形の固定又は係止要素を更に見ることができる。それらの縁４２９は、ハウジング（図示せず）における対応する係止手段に協力し、ハウジングに対するフラップ４１４を閉鎖位置に固定するために役立つ。図１３ｅは、最も後ろのフラップ４１４のブレイクアウト部分４２４が、前側フラップ４１４の湾曲部分４１９に隣接して配置されることを更に示す。
【００８６】
図１４は、図１２のコネクタの実施形態のエクステンション４３１を示す。エクステンション４３１は、円筒形の編組４３２及び装着プレート４３３を含む。編組４３２は、可撓性であるため、ケーブルが曲げられることを可能にすることができる。装着プレート４３３は、丸い開口部４３４を有する。円筒形の編組４３２は、コネクタ４１０に装着されるケーブルが、編組４３２及び装着プレート４３３の開口部４３４を通ることができる方法で、丸い開口部４３４の周りに固定される。装着プレート４３３は、長方形であり、シールドフラップ４１４の湾曲部分４１９とほぼ同じ半径で湾曲している。曲げ半径に対して長方形の装着プレート４３３の２つの反対側に、ラッチ４３６を有する２つの脚４３５が配置される。それらのラッチ４３６は、シールドフラップ４１４の側壁４２１にある凹部４２２に協力し、コネクタ４１０にあるエクステンション４３１に対する固定手段として機能する。脚４３５と合わせて、ラッチ４３６は、弾力性があり、シールドフラップ４１４にスナップで嵌めることができる。それらは、上述の道具を使用してシールドフラップ４１４から開放することができる。
【００８７】
図１５は、その後側でコネクタ４１０に装着されるエクステンション４３１を示す。ブレイクアウト部分４２４は、まだ除去されていない。脚４３５のラッチ４３６は、フラップ４１４の凹部４２２に係合することによって、エクステンション４３１をコネクタ４１０に固定することを見ることができる。図１５は、コネクタの後側に固定されるエクステンション４３１を示す。図１６は、図１６が、コネクタ４１０に装着されるケーブル４３７を更に示すという点において、図１５と異なる。ケーブル４３７は、エクステンション４３１の編組４３２を通り、コネクタ４１０へコネクタ４１０の後開口部を通る。ケーブル４３７のワイヤは、コネクタ４１０の接点（図示せず）に接続され、ケーブルタイ４３８は、エクステンション４３１をケーブルに結ぶために使用されている。その方法で、コネクタ４１０の遮蔽、及びシールド２１０とケーブルシールドとの間の接触を実現することができる。
【００８８】
エクステンション４３１は、コネクタ又はシールド、例えば、シールドを形成するフラップの内側に延在する固定手段によって、コネクタ及び／又はシールドに固定することもできる。旋回可能なエクステンションをコネクタ及び／又はシールドに固定することが更に可能であるため、１つの位置から他の位置へエクステンションを旋回する可能性を有する。本実施形態では、エクステンションをその所望の位置に固定されるための追加的手段を有することが必要である。別の可能性は、２つのシールドフラップの間にエクステンションをクランプで締めることである。
【００８９】
本発明を実施形態を参照して説明してきた。前述の詳細な説明及び実施形態は理解を明確化するためにのみ提示した。詳細な説明及び実施形態から無用の限定はないと理解すべきである。例えば、側面及び方向に対する全ての参照は単なる例であり、特許請求の範囲に記載の本発明を限定するものではない。本発明の範囲から逸脱することなく、記載された実施形態に多くの変更を加えられることは、当業者には明らかである。したがって本発明の範囲は、本明細書に記載された正確な詳細及び構造に限定されるべきではなく、特許請求の範囲の文言による記載、及びそれらの構造と等価な物によって限定される。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３ａ】
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【図１３ｂ】
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【図１３ｃ】
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【図１３ｄ】
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【図１３ｅ】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【国際調査報告】
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