(57)【要約】  本発明の開示により、抗癌抗体療法により治療されている、癌の治療の必要性のある対象に、ＭＫＴ−０７７のような、モータリンと結合することができる非局在化親油性カチオン（ＤＬＣ）化合物の治療効果的な量を投与することによって癌を治療する方法が提供される。また、本発明の開示により、癌を治療するための医薬組成物および製造物が提供され、その医薬組成物および製造物は、ＤＬＣ化合物を抗癌抗体療法のためのアジュバントとして含む。【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
抗癌抗体療法により治療されている、癌の治療の必要性のある対象において癌を治療する方法であって、モータリンと結合することができる非局在化親油性カチオン（ＤＬＣ）化合物の治療効果的な量を対象に投与し、それにより、対象において癌を治療することを含む、方法。
【請求項２】
抗癌抗体療法のためのアジュバントとして特定される医薬品を製造するための、モータリンと結合することができる非局在化親油性カチオン（ＤＬＣ）化合物の使用。
【請求項３】
アジュバント抗癌抗体療法としての使用のためのラベルを含む包装材を含む製造物であって、前記包装材は、モータリンと結合することができる非局在化親油性カチオン（ＤＬＣ）化合物を包装する、製造物。
【請求項４】
前記包装材はさらに、抗癌抗体を包装する、請求項３に記載の製造物。
【請求項５】
モータリンと結合することができる非局在化親油性カチオン（ＤＬＣ）化合物と、抗癌抗体とを有効成分として含み、かつ、医薬的に許容され得るキャリアを含む医薬組成物。
【請求項６】
前記非局在化親油性カチオン（ＤＬＣ）化合物を前記投与することが、抗癌抗体療法を施す前に行われる、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記非局在化親油性カチオン（ＤＬＣ）化合物を前記投与することが、抗癌抗体療法を施すのと同時に行われる、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
前記非局在化親油性カチオン（ＤＬＣ）化合物および前記抗癌抗体が別個の容器において包装される、請求項４に記載の製造物。
【請求項９】
前記非局在化親油性カチオン（ＤＬＣ）化合物および前記抗癌抗体が１つの容器において包装される、請求項４に記載の製造物。
【請求項１０】
前記非局在化親油性カチオン（ＤＬＣ）化合物および前記抗癌抗体が共配合される、請求項９に記載の製造物。
【請求項１１】
前記非局在化親油性カチオン（ＤＬＣ）化合物は、カチオン性ローダシアニン化合物である、請求項１〜１０に記載の方法、使用、製造物、または医薬組成物。
【請求項１２】
前記カチオン性ローダシアニン化合物はＭＫＴ−０７７である、請求項１１に記載の方法、使用、製造物、または医薬組成物。
【請求項１３】
前記抗癌抗体が、リツキシマブ、トラスツズマブ、ゲムツズマブ、オゾガマイシン、アレムツズマブ、イブリツモマブチウキセタン、トシツモマブ、セツキシマブ、ベバシズマブ、ＣＰ−７５１８７１およびパニツムマブからなる群から選択される、請求項１〜１２に記載の方法、使用、製造物、または医薬組成物。
【請求項１４】
抗癌抗体療法が、ＣＤ２０、ＨＥＲ２、ＣＤ３３、ＣＤ５２、ＥＧＦＲおよびＩＧＦ１Ｒからなる群から選択される腫瘍関連抗原に対して向けられる、請求項１〜１２に記載の方法、使用、製造物、または医薬組成物。
【請求項１５】
前記ＭＫＴ−０７７が静脈内投与のために配合される、請求項１２に記載の方法、使用、製造物、または医薬組成物。
【請求項１６】
前記ＭＫＴ−０７７の投与が、０．１ｍｇ／ｍ２／日〜２５ｍｇ／ｍ２／日の投与量で行われる、請求項１５に記載の方法、使用、製造物、または医薬組成物。
【請求項１７】
前記ＭＫＴ−０７７の投与が、１ｍｇ／ｍ２／週〜１２６ｍｇ／ｍ２／週の投与量で行われる、請求項１５に記載の方法、使用、製造物、または医薬組成物。
【請求項１８】
抗癌抗体がＲＩＴＵＸＡＮであり、これに対して、前記抗癌抗体の投与が３７５ｍｇ／ｍ２の投与量で行われる、請求項１〜１２に記載の方法、使用、製造物、または医薬組成物。
【請求項１９】
抗癌抗体療法のための非局在化親油性カチオン（ＤＬＣ）アジュバントを特定する方法であって、
（ａ）モータリンを発現する細胞を複数の非局在化親油性カチオン（ＤＬＣ）化合物と接触させること、および、
（ｂ）モータリン機能をダウンレギュレーションすることができ、抗癌抗体療法のためのアジュバントである少なくとも１つの化合物を前記複数の化合物から特定すること
を含む、方法。
【請求項２０】
前記モータリン機能は、補体タンパク質への結合を含む、請求項１９に記載の方法。
【請求項２１】
前記補体タンパク質は、配列番号９によって示されるＣ９タンパク質である、請求項２０に記載の方法。
【請求項２２】
０．１７ミリグラム〜２２０ミリグラムのＭＫＴ−０７７を含む単位投与剤形。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、細胞を抗癌抗体療法に対して感作する非局在化親油性カチオン（ＤＬＣ）化合物を使用して癌を治療する医薬組成物および方法に関連し、より具体的には、抗癌抗体療法のためのアジュバントとしてのそのような化合物の使用に関連する。
【背景技術】
【０００２】
補体系は、細胞膜破壊、白血球走化性、オプソニン作用、食作用の強化および炎症の媒介因子の放出を介して、細菌感染およびウイルス感染に対する天然の抵抗性において大きな役割を果たす。最終的な細胞膜破壊産物は、Ｃ５ｂ、Ｃ６、Ｃ７、Ｃ８、および、１８コピーまでのＣ９から構成されるタンパク質複合体であり、これは細胞膜侵襲複合体（ＭＡＣ）または終末補体複合体と呼ばれる。ＭＡＣは、形質膜損傷、カルシウムイオン流入およびミトコンドリア損傷を（高用量で）標的細胞に対して誘導し、これにより、ＡＴＰの枯渇および壊死型の細胞死を引き起こすことが知られている。加えて、特定の条件のもとでは、ＭＡＣは、カスパーゼ活性化およびアポトーシスまたはプログラム化された壊死を誘導することができる。
【０００３】
近年、新しいモノクローナル抗体が、免疫細胞毒性を腫瘍細胞に対して標的化するために設計されている。例には、ＣＤ２２陽性の非ホジキンＢ細胞リンパ腫について設計されるＲｉｔｕｘａｎ（Ｒｉｔｕｘｉｍａｂ、ＭａｂＴｈｅｒａ）、ならびに、ヒト上皮増殖因子受容体２（ＨＥＲ−２）を過剰発現する乳腫瘍のためのＢ−ＣＬＬおよびＨｅｒｃｅｐｔｉｎ（トラスツズマブ）が含まれる。そのような抗癌抗体の臨床的および商業的な成功は、造血系悪性新生物および固形腫瘍のための、抗体に基づく治療剤における大きな関心をもたらしている。しかしながら、補体媒介の溶解に対する癌細胞の増大した抵抗性のために、これらの抗体の臨床的影響は、抗体依存性細胞性細胞傷害（ＡＤＣＣ）応答の活性化およびプログラム化された細胞死（アポトーシス）の活性化に限定されている。これらの抗体の補体媒介細胞毒性（ＣＤＣ）活性の増強は、腫瘍標的化抗体の治療的可能性を増幅すると考えられる。
【０００４】
原形質内および細胞表面の様々な膜補体調節タンパク質（ｍＣＲＰ）［例えば、崩壊促進因子（ＤＡＦ、ＣＤ５５）、膜補因子タンパク質（ＭＣＰ、ＣＤ４６）およびＣＤ５９］により、補体の活性化が抑制され、また、不必要な補体消費および無害細胞の攻撃が防止される（例えば、細胞溶解が防止される）。腫瘍細胞は、ｍＣＲＰの過剰発現のために補体から守られる。例えば、肺癌細胞はＣＤ５５およびＣＤ４６を過剰発現し、結果として、正常な初代肺組織と比較して補体抵抗性である。同様に、結腸直腸癌腫におけるＣＤ５９発現のレベルが疾患の分化および進行の程度と相関する。特異的なモノクローナル抗体による膜調節因子の中和は腫瘍細胞の補体媒介による溶解を増大させる（Ｆｉｓｈｅｌｓｏｎ  Ｚ．他、Ｍｏｌ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．、４０：１０９〜１２３、２００３；Ｄｏｎｉｎ  Ｎ．他、Ｃｌｉｎ．Ｅｘｐ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．、１３１：２５４〜２６３、２００３）。
【０００５】
補体攻撃に対する他の防護機構には、いくつかのプロテインキナーゼカスケードの活性化、新しいタンパク質の合成、ならびに、熱ショックタンパク質およびＢｃｌ−２の活性が含まれる。加えて、亜溶解用量の補体にさらされた細胞は、６０分以内に、溶解性の補体用量に対していっそう耐性を示す。これらの細胞活性化プロセスの結果の１つが、小胞形成（「出芽」）によるか、または、エンドサイトーシスおよびタンパク質分解的断片化による細胞表面からのＭＡＣの迅速な除去である。小胞形成によるＭＡＣの物理的な除去は、好中球、稀突起神経膠細胞、腎糸球体上皮細胞、Ｕ９３７細胞およびＫ５６２細胞を含めて、非常に多くの細胞タイプにおいて明らかにされる一般的な現象である。小胞形成プロセスの期間中、膜のタンパク質および脂質の並び替えが生じ、脱落した小胞は、コレステロール、ジアシルグリセロール、および、ＭＡＣ複合体のＣ９タンパク質が濃縮されている。細胞表面からのＭＡＣの除去による、補体媒介溶解に対する防護には、カルシウムイオンおよび活発なタンパク質リン酸化反応が要求される（Ｋｒａｕｓ  ＳおよびＦｉｓｈｅｌｓｏｎ  Ｚ、２０００、Ｅｕｒ．Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．、３０：１２７２〜１２８０）。
【０００６】
モータリン（ＧＲＰ７５、ＰＢＰ７４およびミトコンドリアｈｓｐ７０としても知られている）は、細胞質、ＥＲおよび細胞質小胞に見出されるが、その主要な存在場所はミトコンドリア内である。いくつかの機能がモータリンに起因すると考えられており、それらの機能には、ストレス応答、グルコース調節、細胞内輸送、ｐ５３不活性化、細胞増殖の制御、腫瘍形成、および、ミトコンドリア内へのタンパク質の輸入が含まれる。従って、モータリンが多くの場合、腫瘍においてアップレギュレーションされ、正常な細胞におけるその過剰発現はその寿命をかなり延ばし、一方で、不死化された細胞における低下したモータリンレベルは成長停止を引き起こす。
【０００７】
本発明者らは近年、モータリンを、Ｋ５６２ヒト赤白血病細胞から放出されるＭＡＣ誘導による小胞の一部として見出しており、また、モータリンが補体系の活性化の後で細胞から脱落することを明らかにしている（Ｐｉｌｚｅｒ  ＤおよびＦｉｓｈｅｌｓｏｎ  Ｚ、２００５、Ｉｎｔ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．、１７：１２３９〜１２４８）。加えて、本発明者らの米国特許出願第１１／４４０１３２号は、補体の小胞脱落を低下させること、および、疾患（例えば、癌および病原性感染など）における病理学的細胞の補体媒介による細胞溶解を増大させることのために（例えば、抗モータリン抗体またはｓｉＲＮＡを使用して）モータリンのレベルを低下させる方法を開示する。
【０００８】
ＭＫＴ−０７７はカチオン性ローダシアニン色素アナログであり、モータリンに結合し、ｐ５３とのその相互作用を妨げ、従って、その転写活性化機能を回復させる［Ｗａｄｈｗａ，Ｒ．他、Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．、２０００、６０：６８１８〜２１］。その正電荷のために、ＭＫＴ−０７７は膜の脂質二重層を通過し、大きな負電荷を有するミトコンドリアの内部に蓄積することができる。癌細胞は、正常な細胞よりも大きなミトコンドリア膜電位を有するので、より大きな感受性をＭＫＴ−０７７に対して示す。癌細胞についてのこの選択的毒性により、前臨床および臨床での癌治療試験におけるＭＫＴ−０７７の使用がもたらされている。しかしながら、ＭＫＴ−０７７は、化学療法抵抗性固形腫瘍の第Ｉ相臨床試験において、３週間毎に１回、５日間の注入（３０ｍｇ／ｍ２／日〜５０ｍｇ／ｍ２／日）として投与されたとき、毒性（腎毒性）であることが見出された（Ｐｒｏｐｐｅｒ  Ｄ．Ｊ．他、１９９９、Ａｎｎ．Ｏｎｃｏｌ．、１０：９２３〜９２７）。毒性（管理可能な低マグネシウム血症として）はまた、ＭＫＴ−０７７が単回ボーラスの毎週の注入（４２ｍｇ／ｍ２）として６週間毎に４週間投与されたときにも直面した（Ｂｒｉｔｔｅｎ  ＣＤ．他、２０００、Ｃｌｉｎ．Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．、６：４２〜４９）。ＭＫＴ−０７７の他の有害な影響には、ミトコンドリア機能の可逆的障害、アクチンフィラメントの架橋、および、テロメラーゼの不活性化が含まれる。すべてのこれらの理由で、抗癌薬物としてのＭＫＴ−０７７の使用は望ましくないと見なされ、ＭＫＴ−０７７の開発が中断された。
【発明の概要】
【０００９】
本発明の１つの態様によれば、抗癌抗体療法により治療されている、癌の治療の必要性のある対象において癌を治療する方法が提供され、この場合、この方法は、モータリンと結合することができる非局在化親油性カチオン（ＤＬＣ）化合物の治療効果的な量を対象に投与し、それにより、対象における癌を治療することを含む。
【００１０】
本発明の別の態様によれば、抗癌抗体療法のためのアジュバントとして特定される医薬品を製造するための、モータリンと結合することができる非局在化親油性カチオン（ＤＬＣ）化合物の使用が提供される。
【００１１】
本発明のさらに別の態様によれば、アジュバント抗癌抗体療法としての使用のためのラベルを含む包装材を含む製造物であって、包装材により、モータリンと結合することができる非局在化親油性カチオン（ＤＬＣ）化合物が包装される製造物が提供される。
【００１２】
本発明のさらに別の態様によれば、モータリンと結合することができる非局在化親油性カチオン（ＤＬＣ）化合物と、抗癌抗体とを有効成分として含み、かつ、医薬的に許容され得るキャリアを含む医薬組成物が提供される。
【００１３】
本発明のさらなる態様によれば、抗癌抗体療法のための非局在化親油性カチオン（ＤＬＣ）アジュバントを特定する方法が提供され、この場合、この方法は、（ａ）モータリンを発現する細胞を複数の非局在化親油性カチオン（ＤＬＣ）化合物と接触させること、および、（ｂ）モータリン機能をダウンレギュレーションすることができ、従って、抗癌抗体療法のためのアジュバントである少なくとも１つの化合物を前記複数の化合物から特定することを含む。
【００１４】
本発明のさらなる態様によれば、０．１７ミリグラム〜２２０ミリグラムのＭＫＴ−０７７を含む単位投与剤形が提供される。
【００１５】
下記に記載される本発明の実施形態におけるさらなる特徴によれば、包装材はさらに、抗癌抗体を包装する。
【００１６】
記載された実施形態におけるさらなる態様によれば、非局在化親油性カチオン（ＤＬＣ）化合物を投与することが、抗癌抗体療法を施す前に行われる。
【００１７】
記載された実施形態におけるさらなる態様によれば、非局在化親油性カチオン（ＤＬＣ）化合物を投与することが、抗癌抗体療法を施すのと同時に行われる。
【００１８】
記載された実施形態におけるさらなる態様によれば、非局在化親油性カチオン（ＤＬＣ）化合物および抗癌抗体が別個の容器において包装される。
【００１９】
記載された実施形態におけるさらなる態様によれば、非局在化親油性カチオン（ＤＬＣ）化合物および抗癌抗体が１つの容器において包装される。
【００２０】
記載された実施形態におけるさらなる態様によれば、非局在化親油性カチオン（ＤＬＣ）化合物および抗癌抗体が共配合される。
【００２１】
記載された実施形態におけるさらなる態様によれば、非局在化親油性カチオン（ＤＬＣ）化合物はカチオン性ローダシアニン化合物である。
【００２２】
記載された実施形態におけるさらなる態様によれば、カチオン性ローダシアニン化合物はＭＫＴ−０７７である。
【００２３】
記載された実施形態におけるさらなる態様によれば、抗癌抗体が、リツキシマブ（Ｒｉｔｕｘｉｍａｂ）、トラスツズマブ（Ｔｒａｓｔｕｚｕｍａｂ）、ゲムツズマブ（Ｇｅｍｔｕｚｕｍａｂ）、オゾガマイシン、アレムツズマブ（Ａｌｅｍｔｕｚｕｍａｂ）、イブリツモマブ（Ｉｂｒｉｔｕｍｏｍａｂ）チウキセタン、トシツモマブ（Ｔｏｓｉｔｕｍｏｍａｂ）、セツキシマブ（Ｃｅｔｕｘｉｍａｂ）、ベバシズマブ（Ｂｅｖａｓｉｚｕｍａｂ）、ＣＰ−７５１８７１およびパニツムマブ（Ｐａｎｉｔｕｍｕｍａｂ）からなる群から選択される。
【００２４】
記載された実施形態におけるさらなる態様によれば、抗癌抗体療法が、ＣＤ２０、ＨＥＲ２、ＣＤ３３、ＣＤ５２、ＥＧＦＲおよびＩＧＦ１Ｒからなる群から選択される腫瘍関連抗原に対して向けられる。
【００２５】
記載された実施形態におけるさらなる態様によれば、ＭＫＴ−０７７が静脈内投与のために配合される。
【００２６】
記載された実施形態におけるさらなる態様によれば、ＭＫＴ−０７７の投与が０．１ｍｇ／ｍ２／日〜２５ｍｇ／ｍ２／日の投与量で行われる。
【００２７】
記載された実施形態におけるさらなる態様によれば、ＭＫＴ−０７７の投与が１ｍｇ／ｍ２／週〜１２６ｍｇ／ｍ２／週の投与量で行われる。
【００２８】
記載された実施形態におけるさらなる態様によれば、抗癌抗体がＲＩＴＵＸＡＮであり、これに対して、抗癌抗体の投与が３７５ｍｇ／ｍ２の投与量で行われる。
【００２９】
記載された実施形態におけるさらなる態様によれば、モータリン機能は、補体タンパク質への結合を含む。
【００３０】
記載された実施形態におけるさらなる態様によれば、補体タンパク質は、配列番号９によって示されるようなＣ９タンパク質である。
【００３１】
本発明の実施形態は、癌を治療するための方法および医薬組成物を提供する。
【００３２】
別途定義されない限り、本明細書中で使用されるすべての技術的用語および科学的用語は、本発明が属する技術分野の当業者によって一般に理解されるのと同じ意味を有する。本明細書中に記載される方法および材料と類似または同等である方法および材料を本発明の実施または試験において使用することができるが、好適な方法および材料が下記に記載される。本願で挙げた刊行物、特許出願、特許、および他の参考文献はすべて、全体を参照として本明細書に援用するものである。矛盾する場合には、定義を含めて、本特許明細書が優先する。加えて、材料、方法および実施例は例示にすぎず、限定であることは意図されない。
【００３３】
本明細書において使用される用語「含む（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」および「含む（ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ）」またはその文法上の変化形は、記述されている特徴、数値、工程または成分を特定しているとみなすべきであるが、１つ以上の追加の特徴、数値、工程、成分またはそれらの群を追加することを妨げない。この用語は、用語「からなる（ｃｏｎｓｉｓｔｉｎｇ  ｏｆ）」および「から本質的になる（ｃｏｎｓｉｓｔｉｎｇ  ｅｓｓｅｎｔｉａｌｌｙ  ｏｆ）」を包含する。
【００３４】
語句「から本質的になる」またはその文法上の変化形は、本明細書中で使用する場合、記述された特徴、数値、工程または成分を特定しているとみなすべきであるが、１つ以上の追加の特徴、数値、工程、成分またはそれらの群を追加することを妨げない。しかし追加の特徴、数値、工程、成分またはそれらの群が、特許請求されている組成物、装置または方法の基本的な新規の特徴を著しく変えない場合だけである。
【００３５】
用語「方法」は、与えられたタスクを達成するための様式、手段、技術および手順を意味し、限定されないが、バイオテクノロジーの分野の当業者に知られているかまたはその当業者が既知の様式、手段、技術および手順から容易に開発する方式、手段、技術および手順を含んでいる。
【００３６】
本明細書では本発明を単に例示し図面を参照して説明する。特に詳細に図面を参照して、示されている詳細が例示として本発明の好ましい実施態様を例示考察することだけを目的としており、本発明の原理や概念の側面の最も有用でかつ容易に理解される説明であると考えられるものを提供するために提示していることを強調するものである。この点について、本発明を基本的に理解するのに必要である以上に詳細に本発明の構造の詳細は示さないが、図面について行う説明によって本発明のいくつもの形態を実施する方法は当業者には明らかになるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００３７】
【図１】補体媒介の溶解に対するＭＫＴ−０７７による細胞の感作を示すヒストグラムである。Ｋ５６２細胞を、３７℃で１時間、増大した濃度のＭＫＴ−０７７［または２回蒸留水（ＤＤＷ）；ＮＴ］により前処理し、その後、亜溶解用量の抗Ｋ５６２抗体（１：１４）および補体［正常ヒト血清（ＮＨＳ）］または熱不活化ＮＨＳ（ＨＩ−ＮＨＳ）により処理した。３７℃で１時間インキュベーションした後、パーセント細胞溶解を０．２％トリパンブルーにより測定した。結果は細胞溶解百分率を示し、４つの独立した実験を表す。Ｐ＜０．０１（ＮＴ群と、それ以外の群との間）。
【図２】ＭＫＴ−０７７が、補体の攻撃を受けた細胞からのモータリンおよびＣ９の放出を防止することを明らかにするウエスタンブロット分析である。５０μＭのＭＫＴ−０７７（または２回蒸留水）により前処理されたＫ５６２細胞を亜溶解用量の抗Ｋ５６２抗体およびＮＨＳまたはＨＩ−ＮＨＳにより３７℃で１０分間処理した。その後、細胞をハンクス平衡塩溶液（ＨＢＳＳ；Ｓｉｇｍａ、Ｒｅｈｏｖｏｔ、イスラエル）により４回洗浄し、３７℃で１０分間インキュベーションし、上清を集めた。放出されたタンパク質を最初に５０００ｇで１５分間沈降させ、その後、小胞単離のために１０００００ｇで３０分間遠心分離した。高速度での上清およびペレットを、ＳＤＳ−ＰＡＧＥ、および、抗モータリン抗体（図２ａ）または抗Ｃ９抗体（図２ｂ）によるウエスタンブロットによって分析した。結果は３回の独立した実験を表す。
【図３】補体媒介の溶解に対するＭＫＴ−０７７の影響がｐ５３非依存的であることを示すヒストグラムである。ＨＣＴ１１６結腸癌細胞株（ＨＣＴ）のｐ５３＋／＋細胞およびＨＣＴのｐ５３−／−細胞を、３７℃で１時間、５０μＭのＭＫＴ−０７７により前処理し、その後、亜溶解用量の抗Ｋ５６２抗体（１：９）およびＮＨＳまたはＨＩ−ＮＨＳにより処理した。３７℃で１時間インキュベーションした後、パーセント細胞溶解をトリパンブルー封入によって測定した。結果は細胞溶解百分率を示し、３つの独立した実験を表す。ＭＫＴ−０７７存在下と、ＭＫＴ−０７７非存在下との間、または、ｐ５３存在下と、ｐ５３非存在下との間における差は統計学的に有意であった。＊、Ｐ＜０．０１。
【図４ａ】ＭＫＴ−０７７がＳＬＯ媒介の溶解およびＡ２３１８７媒介の溶解に対する影響を有さないことを明らかにするヒストグラムである。図４ａは、Ｋ５６２細胞を、３７℃で１時間、５０μＭのＭＫＴ−０７７により前処理し、その後、９００ユニットｍｌ−１および１２００ユニットｍｌ−１のＳＬＯ、または、コントロールとしてのＤＴＴにより処理した。３７℃で１５分後、細胞溶解をトリパンブルー封入によって測定した。結果は３つの独立した実験を表す。
【図４ｂ】ＭＫＴ−０７７がＳＬＯ媒介の溶解およびＡ２３１８７媒介の溶解に対する影響を有さないことを明らかにするヒストグラムである。図４ｂは、Ｋ５６２細胞を、３７℃で１時間、増大した濃度のＡ２３１８７、および、５０μＭのＭＫＴ−０７７により処理した。その後、細胞溶解をトリパンブルー封入によって測定した。結果は細胞溶解百分率を示し、３つの独立した実験を表す。
【図５】ＭＫＴ−０７７がＣ９に対するモータリンの結合を妨害することを示すヒストグラムである。マイクロタイタープレートのウェルをＣ９またはＢＳＡ（０．５μｇ／ウェル）により一晩被覆し、その後、１：２５で希釈されたＫ５６２細胞溶解物（４０ｘ１０６細胞・ｍｌ−１溶解緩衝液）と５０μＭのＭＫＴ−０７７の存在下または非存在下でインキュベーションした。細胞を洗浄し、抗モータリン抗体およびペルオキシダーゼ標識の二次抗体により処理し、ｏ−フェニレンジアミン（ＯＰＤ）により発色させ、ＥＬＩＳＡリーダーで分析した。結果はそれぞれの実験群におけるモータリンの量を示し、３つの独立した実験を表す。＊、Ｐ＜０．００５（ＭＫＴ−０７７存在群と、ＭＫＴ−０７７非存在群との間）。
【図６】ローダミン１２３ではなく、ＭＫＴ−０７７が細胞を補体に対して感作することを明らかにする細胞溶解実験を示すヒストグラムである。Ｋ５６２細胞を、３７℃で６０分間、異なる濃度のＭＫＴ−０７７またはローダミン１２３（Ｒｈｏ１２３）により処理し、その後、抗Ｋ５６２抗体およびＮＨＳまたはＨＩ−ＮＨＳによりさらに６０分間処理し、細胞溶解をトリパンブルー封入によって測定した。結果は３つの独立した実験を表す。＊Ｐ＜０．０５（ＮＨＳおよびＭＫＴ−０７７により処理された細胞と、ＭＫＴ−０７７の非存在下でＮＨＳにより処理された細胞との間）。
【図７ａ−ｂ】本発明のＤＬＣ化合物（例えば、ローダシアニン化合物）の一般式Ｉ〜一般式ＩＩを概略的に示す。（図７ａ）  ローダシアニン化合物が一般式Ｉによって表され、この場合、そのカチオン成分は４．５〜１２のｌｏｇＰ値を有し、ただし、式において、Ｘ１およびＸ２は同じかまたは異なっていてもよく、それぞれが、Ｏ、Ｓ、Ｓｅ、−ＣＨ＝ＣＨ−、式ＶＩ、または式ＶＩＩを表す；Ｙ１は、Ｏ、Ｓ、Ｓｅまたは式ＶＩＩＩを表す；Ｒ１およびＲ３は同じかまたは異なっていてもよく、それぞれがアルキル基を表す；Ｒ２は、アルキル基、アリール基または複素環基を表す；Ｚ１およびＺ２は同じかまたは異なっていてもよく、それぞれが、５員環または６員環を形成するために必要な原子基を表す；Ｌ１、Ｌ２およびＬ３は同じかまたは異なっていてもよく、それぞれがメチン基または窒素原子を表し、Ｌ１およびＬ３は一緒になって、５員環または６員環を形成することができる；Ｒ４およびＲ５は同じかまたは異なっていてもよく、それぞれがアルキル基を表す；Ｒ６およびＲ７は同じかまたは異なっていてもよく、それぞれがアルキル基またはアリール基を表す；Ｑは医薬的に許容され得るアニオンを表す；ｊおよびｋは同じかまたは異なっていてもよく、それぞれが１または２を表す；ｍおよびｎは同じかまたは異なっていてもよく、それぞれが０または１を表す。（図７ｂ）  一般式（ＩＩ）のローダシアニン化合物を示し、ただし、式において、Ｚ２、Ｙ１、Ｘ１、Ｘ２、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３、Ｑ、ｊ、ｋおよびｎはすべてが、上記で定義されるのと同じ意味を有する；Ｒ８およびＲ９は同じかまたは異なっていてもよく、それぞれが、水素原子、アルキル基またはアリール基を表すか、あるいは、Ｒ８およびＲ９は一緒になって、縮合した５員環または６員環を形成することができる。
【図７ｃ−ｄ】本発明のＤＬＣ化合物（例えば、ローダシアニン化合物）の一般式ＩＩＩ〜一般式ＩＶを概略的に示す。（図７ｃ）  一般式（ＩＩＩ）のローダシアニン化合物を示し、ただし、式において、Ｘ１、Ｙ１、Ｘ２、Ｚ２、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｑ、ｊ、ｋ、Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３およびｎは、上記で定義されるのと同じ意味を有する；Ｒ１０、Ｒ１１、Ｒ１２およびＲ１３は同じかまたは異なっていてもよく、それぞれが、水素原子、アルキル基またはアリール基を表すか、あるいは、Ｒ１０〜Ｒ１３のいずれか２つは一緒になって、５員環または６員環を形成することができる。（図７ｄ）  一般式（ＩＶ）のローダシアニン化合物を示し、ただし、式において、Ｙ１、Ｘ２、Ｚ２、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｑ、ｊ、ｋ、Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３およびｎは、上記で定義されるのと同じ意味を有する；Ｒ１４、Ｒ１５、Ｒ１６およびＲ１７は同じかまたは異なっていてもよく、それぞれが、水素原子、アルキル基、アリール基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アシル基、アルコキシカルボニル基、ベンゾイル基、ウレイド基、アミノ基、アミド基、スルファミド基、カルボモイル基、スルファモイル基、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基、ヒドロキシ基またはカルボキシル基を表すか、あるいは、Ｒ１４〜Ｒ１７のいずれか隣接する２つは一緒になって、５員環または６員環を形成することができる（さらなる記載については、米国特許第５６７０５３０号を参照のこと）。
【図７ｅ】本発明のＤＬＣ化合物（例えば、ローダシアニン化合物）の一般式Ｖを概略的に示す。（図７ｅ）  一般式（Ｖ）のローダシアニン化合物を示し、ただし、式において、Ｙ１、Ｘ２、Ｚ２、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｑ、ｊ、ｋ、Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３およびｎは、上記で定義されるのと同じ意味を有する；Ｒ１４、Ｒ１５、Ｒ１６およびＲ１７は同じかまたは異なっていてもよく、それぞれが、水素原子、アルキル基、アリール基、アルコキシ基、アリールオキシ基、アシル基、アルコキシカルボニル基、ベンゾイル基、ウレイド基、アミノ基、アミド基、スルファミド基、カルボモイル基、スルファモイル基、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基、ヒドロキシ基またはカルボキシル基を表すか、あるいは、Ｒ１４〜Ｒ１７のいずれか隣接する２つは一緒になって、５員環または６員環を形成することができる（さらなる記載については、米国特許第５６７０５３０号を参照のこと）。
【図８ａ】本発明の例示的なＤＬＣ化合物１を示す。
【図８ｂ】本発明の例示的なＤＬＣ化合物２〜５を示す。
【図８ｂ（Ｃｏｎｔ．）】本発明の例示的なＤＬＣ化合物６〜８を示す。
【図８ｃ】本発明の例示的なＤＬＣ化合物９〜１３を示す。
【図８ｃ（Ｃｏｎｔ．）】本発明の例示的なＤＬＣ化合物１４〜１５を示す。
【図８ｄ】本発明の例示的なＤＬＣ化合物１６〜２０を示す。
【図８ｄ（Ｃｏｎｔ．）】本発明の例示的なＤＬＣ化合物２１〜２２を示す。
【図８ｅ】本発明の例示的なＤＬＣ化合物２３〜２６を示す。
【図８ｅ（Ｃｏｎｔ．）】本発明の例示的なＤＬＣ化合物２７〜２９を示す。
【図８ｆ】本発明の例示的なＤＬＣ化合物３０〜３４を示す。
【図８ｆ（Ｃｏｎｔ．）】本発明の例示的なＤＬＣ化合物３５〜３７を示す。
【図８ｇ】本発明の例示的なＤＬＣ化合物３８〜４１を示す。
【図８ｇ（Ｃｏｎｔ．）】本発明の例示的なＤＬＣ化合物４２〜４３を示す。
【図８ｈ】本発明の例示的なＤＬＣ化合物４４〜４７を示す。
【図８ｈ（Ｃｏｎｔ．）】本発明の例示的なＤＬＣ化合物４８〜５１を示す。
【図８ｉ】本発明の例示的なＤＬＣ化合物５２〜５５を示す。
【図８ｉ（Ｃｏｎｔ．）】本発明の例示的なＤＬＣ化合物５６〜５８を示す。
【図８ｊ】本発明の例示的なＤＬＣ化合物５９〜６２を示す。
【図８ｊ（Ｃｏｎｔ．）】本発明の例示的なＤＬＣ化合物６３〜６５を示す。
【図８ｋ】本発明の例示的なＤＬＣ化合物６６〜６９を示す。
【図８ｋ（Ｃｏｎｔ．）】本発明の例示的なＤＬＣ化合物７０〜７１を示す。
【図８ｌ】本発明の例示的なＤＬＣ化合物７２〜７５を示す。
【図８ｌ（Ｃｏｎｔ．）】本発明の例示的なＤＬＣ化合物７６〜７８を示す。
【図８ｍ】本発明の例示的なＤＬＣ化合物７９〜８２を示す。
【図８ｍ（Ｃｏｎｔ．）】本発明の例示的なＤＬＣ化合物８３〜８４を示す。
【図８ｎ】本発明の例示的なＤＬＣ化合物８５〜８７を示す。
【図８ｎ（Ｃｏｎｔ．）】本発明の例示的なＤＬＣ化合物８８〜９０を示す。
【図８ｏ】本発明の例示的なＤＬＣ化合物９１〜９３を示す。
【図８ｏ（Ｃｏｎｔ．）】本発明の例示的なＤＬＣ化合物９４〜９６を示す。
【発明を実施するための形態】
【００３８】
いくつかの実施形態において、本発明は、抗癌抗体療法のための方法、および非局在化親油性カチオン（ＤＬＣ）化合物をアジュバントとして含む抗癌抗体療法のための医薬組成物の発明である。特に、本発明のＤＬＣ化合物は、癌性細胞を補体媒介の細胞溶解に対して感作することができ、それによって、抗癌抗体療法の効率を高める。
【００３９】
本発明による癌を治療するための方法、製造物、および医薬組成物の原理および操作は、図面および添付された説明を参照してより良く理解することができる。
【００４０】
本発明の少なくとも１つの実施形態を詳細に説明する前に、本発明は、その適用において、下記の説明に示されるまたは実施例によって例示される構成要素の配置および構造の細部に限定されないことを理解しなければならない。本発明は、他の実施形態が可能であり、または様々な方法で実施または実行される。また、本明細書中で用いられる表現および用語は説明のためであり、従って限定として見なされるべきではないことを理解しなければならない。
【００４１】
本発明を実施に移しているとき、本発明者らは、モータリンと結合することができる非局在化親油性カチオン（ＤＬＣ）化合物（例えば、ＭＫＴ−０７７）が癌性細胞を補体媒介の細胞溶解に対して感作することができ、従って、抗癌抗体療法においてアジュバントとして使用できることを発見している。
【００４２】
図１〜図６に示され、かつ、下記の実施例の節の実施例１において記載されるように、抗Ｋ５６２抗体および補体（ＮＨＳ）による処理に先立つ、ＭＫＴ−０７７によるヒトＫ５６２赤白血病細胞の前処理は、補体媒介による細胞殺傷の著しい強化をもたらすが（図１）、別のポア形成因子であるストレプトリジンＯにより誘導される細胞溶解の著しい強化をもたらさなかった（図４ａ）。ＭＫＴ−０７７による感作には、モータリンおよびＣ９の小胞形成の阻害（図２ａ〜図２ｂ）、ならびに、ＭＡＣ複合体のＣ９に対するモータリンの結合の阻害（図５）が伴っていた。下記の実施例の節の実施例１においてさらに示されるように、補体媒介の細胞溶解に対するＭＫＴ−０７７の影響はｐ５３非依存的であり（図３）、また、モータリン媒介である（図４ａ〜図４ｂ）。加えて、図６に示されるように、補体媒介の細胞溶解に対するＤＬＣ化合物の感作作用は、モータリンを阻害することができる化合物（例えば、ＭＫＴ−０７７など）に対して特異的である。これらの結果は、ＭＫＴ−０７７がＭＡＣに対するモータリンの結合を妨害し、結果として、ＭＡＣをその表面から排除し、また、補体媒介の溶解に抵抗する細胞の能力を低下させることを明らかにする。従って、ＭＫＴ−０７７は細胞をモータリン依存的様式で補体媒介の細胞溶解に対して感作する。まとめると、これらの結果は、モータリンと結合することができ、また、場合によりモータリンを阻害することができる非局在化親油性カチオン（ＤＬＣ）化合物（例えば、ＭＫＴ−０７７など）の、抗癌抗体療法のためのアジュバントとしての使用を示唆している。
【００４３】
従って、本発明の１つの態様によれば、その必要性のある対象で、抗癌抗体療法により治療される対象において癌を治療する方法が提供される。この方法は、モータリンと結合することができる非局在化親油性カチオン（ＤＬＣ）化合物の治療効果的な量を対象に投与し、それにより、癌を治療することによって行われる。
【００４４】
本明細書中で使用される表現「アジュバント療法」または表現「医薬アジュバント」は、自身による薬理学的作用をほとんど有さないか、または、全く有さず、しかし、同時に与えられたときには他の薬物（すなわち、抗癌抗体療法）の効力または効能を増大させることができる薬物（すなわち、ＤＬＣ）または薬物プロトコルを示す。
【００４５】
用語「治療する」は、病状（例えば、腫瘍、癌または前癌性腫瘍）の発達を阻害するか、または防止する（すなわち、病状が、その病状についての危険性を有し得る対象において生じないようにする）か、または停止させること、および／または、病状の軽減、寛解または退行を引き起こすことを示す。当業者は、様々な方法論およびアッセイが、病状の発達を評価するために使用でき、また、同様に、様々な方法論およびアッセイが、病状の軽減、寛解または退行を評価するために使用され得ることを理解する。
【００４６】
本明細書中で使用される用語「対象」には、哺乳動物が含まれ、好ましくは、病状に苦しむ任意の年齢のヒトが含まれる。この用語は、癌と過去に診断され、必要な場合には癌治療（例えば、従来の化学療法または抗癌抗体療法）を受け、現在は疾患の寛解状態にある個体を包含する。後者の個体は、従来の抗癌抗体療法に対する抵抗性を膜補体調節タンパク質（ｍＣＲＰ）および／またはモータリンの過剰発現によって発達させているかもしれないことが理解される。本発明の対象は抗癌抗体療法により治療されるか、または、そのような治療のための候補者である。
【００４７】
本明細書中で使用される用語「モータリン」は哺乳動物モータリンの核酸および／またはアミノ酸を示す：例えば、ヒトモータリン［ＧｅｎＢａｎｋアクセション番号ＮＰ＿００４１２５．３（配列番号１、アミノ酸について）および同ＮＭ＿００４１３４．４（配列番号２、核酸について）］、マウスモータリン（ＧｅｎＢａｎｋアクセション番号ＮＭ＿０１０４８１．１および同ＮＰ＿０３４６１１．１）、ラットモータリン（ＧｅｎＢａｎｋアクセション番号ＸＲ＿００５５１９．１）およびイヌモータリン（Ｇｅｎｅ  ＩＤ：４７４６９７）など。
【００４８】
本明細書中で使用される表現「非局在化親油性カチオン（ＤＬＣ）化合物」は、モータリンと結合することができ、また、場合により、その活性を阻害することができ、かつ／または、Ｃ９タンパク質としてのＭＡＣ複合体のメンバー（例えば、配列番号９）に対するモータリンの結合を妨害（阻害）することができる任意のπ電子非局在化親油性カチオンを示す。
【００４９】
本発明のこの態様に従って使用することができる非局在化親油性カチオン（ＤＬＣ）化合物（例えば、ローダシアニン化合物）の様々な例が米国特許第５６７０５３０号（これはその全体が参考として組み込まれる）に列挙され、これらには、図７ａ〜図７ｅに示されるような一般式Ｉ〜一般式Ｖのローダシアニン化合物が含まれる。
【００５０】
より詳しくは、図７ａ〜図７ｅに示される式（Ｉ）〜式（Ｖ）において、Ｘ１およびＸ２は個々に、酸素原子、イオウ原子、セレン原子、下記の式ＶＩ：
2010505750.tif 000002
、−ＣＨ＝ＣＨ−または下記の式ＶＩＩ：
2010505750.tif 000003
を表し、上記式において、Ｒ４およびＲ５はそれぞれがアルキル基（すなわち、非置換または置換のアルキル基、例えば、直鎖アルキル基、分枝鎖アルキル基または環状アルキル基など）を表し、Ｒ６は、アルキル基（すなわち、非置換または置換のアルキル基、例えば、直鎖アルキル基、分枝鎖アルキル基または環状アルキル基など）、アリール基（すなわち、非置換または置換のアリール基、例えば、単環または二環のアリール基など）、または、複素環基（すなわち、非置換または置換の複素環基、例えば、飽和または不飽和が可能であり、１つ以上の窒素原子、酸素原子およびイオウ原子を含有することができる５員〜６員の複素環基など）である。
【００５１】
Ｙ１は、酸素原子、イオウ原子、セレン原子、または、下記の式ＶＩＩＩの基：
2010505750.tif 000004
を表し、ただし、上記式において、Ｒ７は、アルキル基（すなわち、非置換または置換のアルキル基、例えば、直鎖アルキル基、分枝鎖アルキル基または環状アルキル基など）、アリール基（すなわち、非置換または置換のアリール基、例えば、単環または二環のアリール基など）、または、複素環基（すなわち、非置換または置換の複素環基、例えば、飽和または不飽和が可能であり、１つ以上の窒素原子、酸素原子およびイオウ原子を含有することができる５員〜６員の複素環基など）である。
【００５２】
Ｒ１、Ｒ２およびＲ３はそれぞれが個々に、アルキル基（すなわち、非置換または置換のアルキル基、例えば、直鎖アルキル基、分枝鎖アルキル基または環状アルキル基など）を表し、Ｒ２はさらに、アリール基（すなわち、非置換または置換のアリール基、例えば、単環、二環または三環のアリール基など）、または、複素環基（すなわち、非置換または置換の複素環基、例えば、飽和または不飽和が可能であり、１つ以上の窒素原子、酸素原子およびイオウ原子をヘテロ原子として含有することができる５員〜６員の複素環基など）が可能である。
【００５３】
Ｚ１およびＺ２は同じかまたは異なっていてもよく、それぞれが、１つ以上の窒素原子、酸素原子、イオウ原子またはセレン原子をヘテロ原子として含有することができる飽和または不飽和の５員環または６員環を形成するために必要な原子基を表し、また、Ｚ１およびＺ２はそれぞれが、別の環（例えば、飽和または不飽和の環など）により置換され得るか、または、別の環（例えば、飽和または不飽和の環など）と縮合することができる。
【００５４】
Ｌ１、Ｌ２およびＬ３はそれぞれがメチン基（すなわち、非置換または置換のメチン基）または窒素原子を表し、また、Ｌ１が置換メチン基であるとき、Ｌ１およびＬ３は一緒になって、飽和または不飽和の５員環または６員環を形成することができる。
【００５５】
Ｒ８およびＲ９はそれぞれが、水素原子またはアルキル基（すなわち、非置換または置換のアルキル基、例えば、直鎖アルキル基、分枝鎖アルキル基または環状アルキル基など）を表し、また、そのうえ、Ｒ８およびＲ９はアリール基（すなわち、非置換または置換のアリール基、例えば、単環、二環または三環のアリール基など）を表すか、あるいは、Ｒ８およびＲ９は一緒になって、置換され得る飽和または不飽和の縮合した５員環または６員環を形成することができる。
【００５６】
Ｒ１０、Ｒ１１、Ｒ１２およびＲ１３はそれぞれが、水素原子またはアルキル基（すなわち、非置換または置換のアルキル基、例えば、直鎖アルキル基、分枝鎖アルキル基または環状アルキル基など）を表し、また、そのうえ、Ｒ１０、Ｒ１１、Ｒ１２およびＲ１３はアリール基（すなわち、非置換または置換のアリール基、例えば、単環、二環または三環のアリール基など）を表す。
【００５７】
さらには、Ｒ１０、Ｒ１１、Ｒ１２およびＲ１３のいずれか２つは一緒になって、非置換または置換の５員環または６員環を形成することができる。炭素環式の環が好ましい。
【００５８】
Ｒ１４、Ｒ１５、Ｒ１６およびＲ１７はそれぞれが、水素原子またはアルキル基（すなわち、非置換または置換のアルキル基、例えば、直鎖アルキル基、分枝鎖アルキル基または環状アルキル基など）を表し、また、そのうえ、Ｒ１４、Ｒ１５、Ｒ１６およびＲ１７はそれぞれが、アリール基（すなわち、非置換または置換のアリール基、例えば、単環または二環のアリール基など）を表す。
【００５９】
さらには、Ｒ１４、Ｒ１５、Ｒ１６およびＲ１７はそれぞれが、非置換または置換のアルコキシ基、例えば、そのアルキル成分が直鎖または分枝鎖のアルキル成分であるアルコキシ基；非置換または置換のアリールオキシ基、例えば、そのアリール成分が単環または二環であるアリールオキシ基；非置換または置換のアシル基、例えば、そのアルキル成分が直鎖または分枝鎖のアルキル成分であるアルキルアシル基、あるいは、そのアリール成分が単環または二環であるアリールアシル基；非置換または置換のアルコキシカルボニル基、例えば、そのアルキル成分が直鎖または分枝鎖のアルキル成分であるアルコキシカルボニル基；非置換または置換のベンゾイル基；非置換または置換のウレイド基、例えば、そのアルキル成分が直鎖または分枝鎖のアルキル成分であるアルキルウレイド基、あるいは、そのアリール成分が単環または二環であるアリールウレイド基；非置換または置換のアミノ基、例えば、そのアルキル成分が直鎖または分枝鎖のアルキル成分であるモノアルキルアミノ基またはジアルキルアミノ基、あるいは、そのアリール成分が単環または二環であるモノアリールアミノ基またはジアリールアミノ基；非置換または置換のアミド基、例えば、そのアルキル成分が直鎖または分枝鎖のアルキル成分であるモノアルキルアミド基またはジアルキルアミド基、あるいは、そのアリール成分が単環または二環であるモノアリールアミド基またはジアリールアミド基；非置換または置換のスルファミド基、例えば、そのアルキル成分が直鎖または分枝鎖のアルキル成分であるアルキルスルファミド基、あるいは、そのアリール成分が単環または二環であるアリールスルファミド基；非置換または置換のカルバミル基、例えば、そのアルキル成分が直鎖または分枝鎖のアルキル成分であるアルキルカルバミル基、あるいは、そのアリール成分が単環または二環であるアリールカルバミル基；非置換または置換のスルファモイル基、例えば、そのアルキル成分が直鎖または分枝鎖のアルキル成分であるアルキルスルファモイル基、あるいは、そのアリール成分が単環または二環であるアリールスルファモイル基；ハロゲン原子、例えば、臭素原子、塩素原子、ヨウ素原子またはフッ素原子など；ニトロ基；シアノ基；ヒドロキシ基；またはカルボキシ基を表し、あるいは、Ｒ１４〜Ｒ１７のいずれか隣接する２つは一緒になって、他の環が縮合することができる飽和または不飽和の５員環または６員環を形成することができる。
【００６０】
Ｑは、電気的な電荷バランスのために必要な医薬的に許容され得るアニオンを表し、ｊおよびｋはそれぞれが１または２であり、ｍおよびｎはそれぞれが０または１である。
【００６１】
より具体的には、上記で記載されるように、Ｒ１およびＲ３は個々に、非置換または置換であり得るアルキル基を表すことができる。アルキル基の好適な例には、１個〜１５個の炭素原子（より好ましくは１個〜１０個の炭素原子、一層より好ましくは１個〜８個の炭素原子）を有する直鎖アルキル基、分枝鎖アルキル基および環状アルキル基が含まれる。
【００６２】
Ｒ１およびＲ３についてのアルキル基の具体例には、メチル、エチル、ｎ−プロピル、ｉ−プロピル、ｎ−ブチル、ｉ−ブチル、ｓｅｃ−ブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ｎ−ペンチル、ヘキシル、ヘプチル、オクチル、シクロプロピル、シクロペンチル、シクロヘキシル、２−プロペニル、２−ブテニルおよび３−へキセニルなどが含まれる。Ｒ１およびＲ３が置換アルキル基を表すとき、アルキル基に存在することができる好適な置換基の具体例には、ハロゲン原子（例えば、塩素、臭素、フッ素およびヨウ素など）、アリール基、アルコキシ基およびヒドロキシ基などが含まれる。Ｒ１およびＲ３についての非置換アルキル基および置換アルキル基についての炭素原子の好ましい数は１〜１５の範囲であり、より好ましくは１〜１０の範囲であり、最も好ましくは１〜８の範囲である。ハロゲン原子によって置換されたアルキル基の具体例には、トリフルオロメチル基、トリフルオロエチル基、テトラフルオロプロピル基およびペンタフルオロプロピル基が含まれる。
【００６３】
上記で定義されるように、Ｒ２、Ｒ６およびＲ７は、直鎖アルキル基、分枝鎖アルキル基または環状アルキル基が可能である、置換され得るアルキル基を表す。アルキル基およびアルキル基における置換基の具体例は、Ｒ１およびＲ３について上記で記載される通りである。Ｒ２、Ｒ６およびＲ７によって表されるアルキル基についての炭素原子の好ましい数は１個〜１５個の炭素原子であり、より好ましくは１個〜１０個の炭素原子であり、最も好ましくは１個〜８個の炭素原子である。
【００６４】
上記のＲ２、Ｒ６およびＲ７によって表されるアリール基は、単環、二環または三環のアリール基、例えば、フェニル基、ビフェニル基、ナフチル基またはアントラセニル基などが可能であり、そのような基は非置換または置換であり得る。Ｒ２、Ｒ６およびＲ７によって表されるアリール基に存在することができる置換基の好適な例には、ハロゲン原子（例えば、塩素、臭素、フッ素またはヨウ素など）、アルキル基、アルコキシ基、ヒドロキシ基、ニトロ基、シアノ基、アミノ基、アルキル置換またはアリール置換のアミノ基、アシルアミノ基、スルホニルアミノ基、カルバモイル基、スルファモイル基、カルボキシル基およびアルコキシカルボニル基などの１つ以上が含まれる。Ｒ２、Ｒ６およびＲ７についてのアリール基についての炭素原子の好ましい数は６〜２０であり、好ましくは６〜１５であり、より好ましくは６〜８である。
【００６５】
Ｒ２、Ｒ６およびＲ７によって表される複素環式の環は、１つ以上の酸素原子、イオウ原子または窒素原子をヘテロ原子として含有する５員〜６員の複素環式の環が可能である。Ｒ２、Ｒ６およびＲ７によって表される複素環式の環の好適な例には、イミダゾール環、チアゾール環、ピロール環、ピラゾール環、フラン環、チオフェン環、ピペリジン環、モルホリン環、ピペラジン環、ピラジン環、ピリジン環およびピリミジン環などが含まれる。これらの複素環式の環は、例えば、Ｒ２、Ｒ６およびＲ７についてのアリール基について上記で記載されるような置換基によって置換されてもよく、または、別の環（例えば、飽和または不飽和の環など）と縮合してもよい。
【００６６】
Ｒ４およびＲ５によって表されるアルキル基の例には、１個〜１５個の炭素原子（より好ましくは１個〜１０個の炭素原子）を有する非置換または置換のアルキル基が含まれる。好適なアルキル基の好適な例には、Ｒ１およびＲ３について上記で記載されるアルキル基が含まれ、また、Ｒ４およびＲ５によって表されるアルキル基に存在することができる置換基には、アルキル基、アルコキシ基、ヒドロキシ基、シアノ基およびハロゲン原子などが含まれる。
【００６７】
上記のＲ６およびＲ７によって表されるアルキル基の例には、Ｒ４およびＲ５について上記で記載されるようなアルキル基が含まれる。Ｒ６およびＲ７についてのアルキル基についての炭素原子の好ましい数は１個〜１５個の炭素原子であり、より好ましくは１個〜１０個の炭素原子である。さらには、Ｒ６およびＲ７は、単環アリール基、二環アリール基および三環アリール基を含む非置換または置換のアリール基を表す。Ｒ６およびＲ７についてのアリール基についての炭素原子の好ましい数は６個〜２０個の炭素原子であり、より好ましくは６個〜１５個の炭素原子である。Ｒ６およびＲ７についての好適なアリール基、ならびに、それらについての置換基の具体例には、Ｒ２について上記で記載されるものが含まれる。
【００６８】
上記のＲ８、Ｒ９、Ｒ１０、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４、Ｒ１５、Ｒ１６およびＲ１７によって表されるアルキル基は、直鎖、分枝鎖または環状が可能であり、１個〜１５個の炭素原子（より好ましくは１個〜１０個の炭素原子、一層より好ましくは１個〜８個の炭素原子）を含むことができる。Ｒ８、Ｒ９、Ｒ１０、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４、Ｒ１５、Ｒ１６およびＲ１７によって表されるアルキル基はまた、非置換のアルキル基が可能である。Ｒ８、Ｒ９、Ｒ１０、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４、Ｒ１５、Ｒ１６およびＲ１７についてのアルキル基の具体例には、メチル、エチル、ｎ−プロピル、ｉ−プロピル、２−プロペニル、ｎ−ブチル、ｉ−ブチル、ｓｅｃ−ブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ｎ−ペンチル、ヘキシル、ヘプチル、オクチル、シクロプロピル、シクロペンチルおよびシクロヘキシルなどが含まれる。Ｒ８、Ｒ９、Ｒ１０、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４、Ｒ１５、Ｒ１６およびＲ１７が置換アルキル基を表すとき、アルキル基に存在することができる好適な置換基の具体例には、ハロゲン原子（例えば、塩素、臭素、フッ素およびヨウ素など）、アリール基、アルコキシ基およびヒドロキシ基などが含まれる。Ｒ８、Ｒ９、Ｒ１０、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４、Ｒ１５、Ｒ１６およびＲ１７についての非置換アルキル基および置換アルキル基についての炭素原子の好ましい数は１〜１５の範囲であり、より好ましくは１〜１０の範囲である。
【００６９】
Ｒ８、Ｒ９、Ｒ１０、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４、Ｒ１５、Ｒ１６およびＲ１７によって表されるアリール基は、単環、二環または三環のアリール基、例えば、フェニル基、ビフェニル基、ナフチル基またはアントラセニル基などが可能であり、そのような基は非置換または置換であってもよい。Ｒ８〜Ｒ１７によって表されるアリール基に存在することができる置換基の好適な例には、ハロゲン原子（例えば、塩素、臭素、フッ素またはヨウ素など）、アルキル基、アルコキシ基、ヒドロキシ基、ニトロ基、シアノ基、アミノ基、アルキル置換またはアリール置換のアミノ基、アシルアミノ基、スルホニルアミノ基、カルバモイル基、スルファモイル基、カルボキシル基およびアルコキシカルボニル基などの１つ以上が含まれる。Ｒ８〜Ｒ１７についてのアリール基についての炭素原子の好ましい数は６〜２０であり、好ましくは６〜１５である。
【００７０】
Ｒ８をＲ９と結合させることによって形成される環の例には、ベンゼン環、ナフタレン環、ジヒドロナフタレン環、アントラセン環およびフェナントレン環が含まれる。Ｒ８をＲ９と結合させることによって形成される環においてさらに存在することができる置換基の好適な例には、ハロゲン原子、ヒドロキシ基、好ましくは１個〜５個の炭素原子を有するアルキル基、好ましくは６個〜８個の炭素原子を有するアリール基、好ましくは１個〜５個の炭素原子を有するアルコキシ基、好ましくは６個〜８個の炭素原子を有するアリールオキシ基、好ましくは２個〜６個の炭素原子を有するアルコキシカルボニル基、および、好ましくは２個〜６個の炭素原子を有するアシルオキシ基が含まれる。より好ましい置換基が、１つ以上の塩素原子、１つ以上のフッ素原子、メトキシ基、エトキシ基、トリフルオロメチル基、メトキシカルボニル基、フェニル基およびメチレンジオキシ基である。
【００７１】
そのうえ、Ｒ１０、Ｒ１１、Ｒ１２およびＲ１３の２つは一緒になって、５員または６員の炭素環式の環を形成することができる。環における置換基を含むそのような炭素環式の環についての炭素原子、または、Ｒ１０、Ｒ１１、Ｒ１２およびＲ１３についての炭素原子の好適な数は、３個〜１５個の炭素原子であり、好ましくは３個〜１０個の炭素原子である。
【００７２】
５員および６員の炭素環式の環の典型的な例には、シクロペンタン環、シクロペンテン環、シクロヘキサン環およびシクロヘキセン環などが含まれる。
【００７３】
Ｚ１およびＺ２は同じかまたは異なっていてもよく、それぞれが、飽和または不飽和の５員環および６員環を形成するために必要な原子基を表す。そのうえ、Ｚ１およびＺ２によって形成される環は１つ以上の置換基により置換することができ、あるいは、別の環（例えば、飽和または不飽和の環など、例えば、シクロヘキセン環、ベンゼン環またはナフタレン環）と縮合することができる。Ｚ１およびＺ２によって形成される環に存在することができる置換基の好適な例には、アルキル基、アルコキシ基、アリールオキシ基、ハロゲン原子（例えば、塩素、臭素、フッ素およびヨウ素など）、アリール基、ヒドロキシ基、アミノ基、アルキル置換またはアリール置換のアミノ基、アシルアミノ基、スルホニルアミノ基、カルバモイル基、スルファモイル基、カルボキシル基、アルコキシカルボニル基、アシルオキシ基、複素環式の環（例えば、ピロール環、フラン環、ピペリジン環、モルホリン環、ピリジン環など）、シアノ基およびニトロ基などの１つ以上が含まれ、また、そのような環と縮合する飽和または不飽和の環の好適な例には、シクロペンテン環、シクロヘキセン環、ベンゼン環、ナフタレン環、アントラセン環、フェナントレン環、チオフェン環、ピリジン環などが含まれる。
【００７４】
Ｚ１およびＺ２によって形成される複素環式の環の具体例には、５員および６員の複素環式の環が含まれ、例えば、チアゾール系列の複素環式の環を含む核を含む複素環式の環（例えば、チアゾール、４−メチルチアゾール、４−フェニルチアゾール、４，５−ジフェニルチアゾール、４，５−ジメチルチアゾールなど）、ベンゾチアゾール系列の複素環式の環を含む核を含む複素環式の環（例えば、ベンゾチアゾール、５−クロロベンゾチアゾール、５−メチルベンゾチアゾール、５−フェニルベンゾチアゾール、５−メトキシベンゾチアゾール、４−フルオロベンゾチアゾール、５，６−ジオキシメチレンベンゾチアゾール、５−ニトロベンゾチアゾール、５−トリフルオロメチルベンゾチアゾール、５−メトキシカルボニルベンゾチアゾール、５−ヒドロキシベンゾチアゾール、６−ヒドロキシベンゾチアゾール、５−シアノベンゾチアゾール、５−ヨードベンゾチアゾールなど）、ナフトチアゾール系列の複素環式の環を含む核を含む複素環式の環（例えば、α−ナフトチアゾール、β−ナフトチアゾール、γ−ナフトチアゾール、５−メトキシ−β−ナフトチアゾール、８−メトキシ−α−ナフトチアゾール、６−メトキシ−８−アセチルオキシ−β−ナフトチアゾール、８，９−ジヒドロ−β−ナフトチアゾールなど）、オキサゾール系列の複素環式の環を含む核を含む複素環式の環（例えば、４−メチルオキサゾール、４，５−ジフェニルオキサゾール、４−フェノキシオキサゾールなど）、ベンゾオキサゾール系列の複素環式の環を含む核を含む複素環式の環（例えば、ベンゾオキサゾール、５−クロロベンゾオキサゾール、５，６−ジメチルベンゾオキサゾール、６−ヒドロキシベンゾオキサゾール、５−フェニルベンゾオキサゾールなど）、ナフトオキサゾール系列の複素環式の環を含む核を含む複素環式の環（例えば、α−ナフトオキサゾール、β−ナフトオキサゾールなど）、セレナゾール系列の複素環式の環を含む核を含む複素環式の環（例えば、４−メチルセレナゾール、４−フェニルセレナゾールなど）、ベンゾセレナゾール系列の複素環式の環を含む核を含む複素環式の環（例えば、ベンゾセレナゾール、５−クロロベンゾセレナゾール、５−メトキシベンゾセレナゾール、５−ヒドロキシベンゾセレナゾールなど）、チアゾリン系列の複素環式の環を含む核を含む複素環式の環（例えば、チアゾリン、４，４−ジメチルチアゾリンなど）、２−ピリジン系列の複素環式の環を含む核を含む複素環式の環（例えば、２−ピリジン、５−メチル−２−ピリジン、５−メトキシ−２−ピリジン、４−クロロ−２−ピリジン、５−カルバモイル−２−ピリジン、５−メトキシカルボニル−２−ピリジン、４−アセチルアミノ−２−ピリジン、６−メチルチオ−２−ピリジン、６−メチル−２−ピリジンなど）、４−ピリジン系列の複素環式の環を含む核を含む複素環式の環（例えば、４−ピリジン、３−メトキシ−４−ピリジン、３，５−ジメチル−４−ピリジン、３−クロロ−４−ピリジン、３−メチル−４−ピリジンなど）、２−キノリン系列の複素環式の環を含む核を含む複素環式の環（例えば、２−キノリン、６−メチル−２−キノリン、６−クロロ−２−キノリン、６−エトキシ−２−キノリン、６−ヒドロキシ−２−キノリン、６−ニトロ−２−キノリン、６−アセチルアミノ−２−キノリン、６−ジメチルアミノカルボニル−２−キノリン、８−フルオロ−２−キノリンなど）、４−キノリン系列の複素環式の環を含む核を含む複素環式の環（例えば、４−キノリン、６−メトキシ−４−キノリン、６−アセチルアミノ−４−キノリン、８−クロロ−４−キノリン、６−トリフルオロメチル−４−キノリンなど）、１−イソキノリン系列の複素環式の環を含む核を含む複素環式の環（例えば、１−イソキノリン、６−メトキシ−１−イソキノリン、６−クロロ−１−イソキノリンなど）、３，３−ジアルキルインドレニン系列の複素環式の環を含む核を含む複素環式の環（例えば、３，３−ジメチルインドレニン、３，３，７−トリメチルインドレニン、５−クロロ−３，３−ジメチルインドレニン、５−エトキシカルボニル−３，３−ジメチルインドレニン、５−ニトロ−３，３−ジメチルインドレニン、３，３−ジメチル−４，５−フェニレンインドレニン、３，３−ジメチル−６，７−フェニレンインドレニン、５−アセチルアミノ−３，３−ジメチルインドレニン、５−ジエチルアミノ−３，３−ジメチルインドレニン、５−メタンスルホニルアミノ−３，３−ジメチルインドレニン、５−ベンゾイルアミノ−３，３−ジメチルインドレニンなど）、イミダゾール系列の複素環式の環を含む核を含む複素環式の環（例えば、イミダゾール、１−アルキル−４−フェニルイミダゾール、１−アルキル−４，５−ジメチルイミダゾールなど）、ベンゾイミダゾール系列の複素環式の環を含む核を含む複素環式の環（例えば、ベンゾイミダゾール、１−アルキルベンゾイミダゾール、１−アルキル−５−トリフルオロベンゾイミダゾール、１−アルキル−５−クロロベンゾイミダゾール、１−アルキル−５−スルファモイルベンゾイミダゾール、１−アリール−５−メトキシカルボニルベンゾイミダゾール、１−アルキル−５−アセチルアミノベンゾイミダゾール、１−アルキル−５−ニトロベンゾイミダゾール、１−アルキル−５−ジエチルアミノベンゾイミダゾール、１−アルキル−５−ペンチルオキシベンゾイミダゾールなど）、ナフトイミダゾール系列の複素環式の環を含む核を含む複素環式の環（例えば、１−アルキル−α−ナフトイミダゾール、１−アルキル−５−メトキシ−β−ナフトイミダゾールなど）、および、同様な環などが含まれる。
【００７５】
Ｌ１、Ｌ２またはＬ３により置換されたメチン基に存在することができる置換基の好適な例には、アルキル基（例えば、メチル、エチル、ブチルなど）、アリール基（例えば、フェニル、トリルなど）、ハロゲン原子（例えば、塩素、臭素、フッ素およびヨウ素）またはアルコキシ基（例えば、メトキシ、エトキシなど）が含まれ、また、Ｌ１およびＬ３の組合せによって形成される好適な環には、５員の複素環式の環（例えば、ピロリン環など）および６員の複素環式の環（例えば、テトラヒドロピリジン環、オキサジン環など）が含まれる。
【００７６】
上記化合物において電気的な電荷バランスのために必要であるＱについての用語「医薬的に許容され得るアニオン」は、その必要性のある対象に投与されたとき、イオンが非毒性であり、上記の化合物を水系において可溶性にすることを意味することが意図される。
【００７７】
Ｑによって表される医薬的に許容され得るアニオンの好適な例には、ハリド（例えば、クロリド、ブロミドおよびヨージドなど）、スルホナート（例えば、脂肪族スルホナートおよび芳香族スルホナート、例えば、メタンスルホナート、トリフルオロメタンスルホナート、ｐ−トルエンスルホナート、ナフタレンスルホナート、２−ヒドロキシエタンスルホナートなど）、スルファマート（例えば、シクロヘキサンスルファマートなど）、スルファート（例えば、メチルスルファートおよびエチルスルファートなど）、ビスルファート、ボラート、アルキルホスファートおよびジアルキルホスファート（例えば、ジエチルホスファートおよびメチルハイドロジェンホスファートなど）、ピロホスファート（例えば、トリメチルピロホスファートおよびジエチルハイドロジェンピロホスファートなど）、カルボキシラート（好都合には、カルボキシ置換カルボキシラートおよびヒドロキシ置換カルボキシラート）およびカルボナートが含まれる。医薬的に許容され得るアニオンの好ましい例には、クロリド、ブロミド、ヨージド、アセタート、プロピオナート、バレラート、シトラート、マレアート、フマラート、ラクタート、スクシナート、タルタラートおよびベンゾアートが含まれる。
【００７８】
具体的には、Ｙ１がイオウ原子であり、Ｌ２およびＬ３が非置換のメチン基であり、Ｑによって表されるアニオンが、クロリド、ブロミド、ヨージド、ｐ−トルエンスルホナートまたはアセタートである式（Ｉ）〜式（Ｖ）のローダシアニン化合物が好ましい。
【００７９】
一般式（Ｉ）〜一般式（Ｖ）のＤＬＣ化合物で、そのカチオン成分が４．５〜１２のｌｏｇＰ値を有し、本発明において用いることができるＤＬＣ化合物の限定されない例には、図８ａ〜図８ｏに示される化合物１〜化合物９６が含まれる。
【００８０】
本発明の１つの実施形態によれば、本発明のこの態様の方法に従って使用されるＤＬＣ化合物はＭＫＴ−０７７である［これはまた、ＦＪ−７７６として、すなわち、１−エチル−２−｛［３−エチル−５−（３−メチルベンゾチアゾリン−２−イリデン］−４−オキソチアゾリジン−２−イリデンメチル｝ピリジニウム塩化物として知られている］。
【００８１】
本発明のこの態様に従って使用することができるさらなるＤＬＣ化合物には、Ｋａｗａｋａｍｉ  Ｍ．他、１９９８、「抗腫瘍剤としての新規なローダシアニン色素の構造−活性」、Ｊ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．、４１：１３０〜１４２；および、Ｋａｗａｋａｍｉ、Ｍ．他、１９９８、「ローダシアニン色素ＭＫＴ０７７の自己感作光反応」、Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ  Ｌｅｔｔｅｒｓ、３９：１７６３〜１７６６；Ｔａｋａｓｕ  Ｋ．他、２００４、Ｂｉｏｏｒｇａｎｉｃ  ａｎｄ  Ｍｅｄｉｃａｌ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  Ｌｅｔｔｅｒｓ、１４：１６８９〜１６９２；Ｍｕｔｈｙａｌａ  Ｒ．他、２００１、Ｐｈｏｔｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｐｈｏｔｏｂｉｏｌｏｇｙ、７４：８３７〜８４５に記載される化合物が含まれる（これらのすべてが参考として本明細書中に組み込まれる）。
【００８２】
本発明のＤＬＣ化合物は、英国特許第４８９３３５号および同第４８７０５１号、米国特許第２３８８９６３号、同第２４５４６２９号、同第２５０４４６８号、同第２５３６９８６号および同第２９６１３１８号に開示される方法に従って、知られている出発物質から容易に製造することができる（これらの開示は参考として本明細書中に組み込まれる）。
【００８３】
本発明のＤＬＣ化合物の溶解性を（例えば、静脈内投与による使用のために）増大させるために、ＤＬＣ化合物が、シクロデキストリン（例えば、デンプンまたはデキストリンをアミラーゼと反応することによって調製されるα−シクロデキストリン、β−シクロデキストリン、γ−シクロデキストリンなど）とともに調製され得ることが理解される。
【００８４】
本発明の教示に従って使用することができるＤＬＣ化合物は、下記の実施例の節の実施例３においてさらに記載される、この技術分野では広く知られている方法を使用して特定することができる。例えば、モータリンを発現する細胞を用いるインビトロアッセイを、モータリン機能［例えば、補体ＭＡＣ複合体のタンパク質メンバーに対するモータリンの結合、例えば、Ｃ９タンパク質（ＧｅｎＢａｎｋアクセション番号ＮＰ＿００１７２８．１、配列番号９）などに対するモータリンの結合、モータリン媒介の抗老化活性、モータリン媒介のｐ５３封鎖、および、モータリン媒介の抗原提示］をダウンレギュレーションすることができるＤＬＣ化合物を特定するために使用することができる。ＤＬＣ化合物がモータリンに結合し、また、場合により、モータリン、および／または、ＭＡＣ複合体のメンバーに対するモータリンの結合を阻害することができることを、広く知られているインビトロアッセイを使用して、例えば、下記の実施例の節の実施例３に記載されるインビトロアッセイを使用して明らかにすることができる。候補化合物はさらに、モータリン媒介で、補体媒介の細胞溶解に対するそれらの影響についてのインビトロアッセイによって適格確認することができる（下記の実施例の節の実施例３を参照のこと）。
【００８５】
本明細書中上記で述べられたように、また、下記の実施例の節において例示されるように、ＭＫＴ−０７７は、特異的な抗体（抗癌抗体）と一緒に使用されるとき、補体媒介の細胞溶解を著しく高める。従って、本発明のこの態様のいくつかの実施形態によれば、抗癌抗体療法が、ＤＬＣ化合物の投与の前に、または、ＤＬＣ化合物の投与と同時に、または、ＤＬＣ化合物の投与の後で対象に施される。当業者は、投与の好ましいプロトコルを、投与された化合物の代謝回転などに基づいて決定することができる。
【００８６】
本明細書中で使用される表現「抗癌抗体療法」は、癌／腫瘍の細胞で主として発現される構成的または一過性に発現された表面エピトープに対して向けられた抗体を使用して行われる癌の治療を示す。
【００８７】
本明細書中で使用される用語「抗体」は、無傷の抗体分子またはそのフラグメントを示す。
【００８８】
本明細書中で使用される表現「抗体フラグメント」は、抗原のエピトープに結合することができ、補体系を直接的または間接的に漸加する抗体の機能的フラグメントを示す。
【００８９】
抗体フラグメントには、免疫グロブリン軽鎖（これは本明細書中では「軽鎖」として示される）の相補性決定領域（ＣＤＲ）、免疫グロブリン重鎖（これは本明細書中では「重鎖」として示される）の相補性決定領域（ＣＤＲ）、軽鎖の可変領域、重鎖の可変領域、軽鎖、重鎖、Ｆｄフラグメント、ならびに、本質的には軽鎖および重鎖の両方の可変領域全体を含む抗体フラグメントが含まれ、例えば、Ｆｖ、単鎖Ｆｖ、Ｆａｂ、Ｆａｂ’、Ｆ（ａｂ’）２および単一ドメイン分子（例えば、ＶＨおよびＶＬなど）などが含まれる。
【００９０】
一般に、抗体フラグメントは、完全な抗体よりも一般には小さく、その一方で、抗体フラグメントの免疫グロブリン可変領域を含む抗体の実質的に同一の結合特異性を本質的には保持するという利点を有する。従って、抗体フラグメントは、抗体が抗原に結合することを阻害する立体的障害を引き起こし得る成分を含む可能性がより少なく、また、後者よりも優れた生体分布特性および拡散特性を（例えば、全身的インビボまたは隔離された組織において）有する。
【００９１】
免疫応答が、例えば、補体の活性化のために所望されるとき、本発明の抗体フラグメントは、機能的成分（例えば、毒性成分）に都合よく結合することができる機能的な定常領域またはその一部分（例えば、Ｆｃ領域など）を含む。
【００９２】
適用および目的に依存して、定常領域の様々なイソ型のいずれかまたはその一部分を用いることができる。例えば、ナチュラルキラー（ＮＫ）細胞による抗体依存性細胞性細胞傷害（ＡＤＣＣ）を誘導するためには、イソ型はＩｇＧが可能であり、マスト細胞／好塩基球によるＡＤＣＣを誘導するためには、イソ型はＩｇＥが可能であり、好酸球によるＡＤＣＣを誘導するためには、イソ型はＩｇＥまたはＩｇＡが可能である。補体カスケードを誘導するためには、抗体または抗体フラグメントは、そのカスケードを開始することができる定常領域またはその一部分を含むことができる。例えば、抗体または抗体フラグメントは好都合には、Ｃ１ｑ媒介の補体カスケードを誘発させるためにＩｇＧのＣｇａｍｍａ２ドメインまたはＩｇＭのＣｍｕ３ドメインを含むことができる。
【００９３】
モノクローナル抗体およびポリクローナル抗体を作製する様々な方法がこの技術分野では広く知られている。抗体をいくつかの知られている方法のいずれか１つによって作製することができ、この場合、これらの方法は、抗体分子のインビボ産生の誘導、免疫グロブリンライブラリーのスクリーニング（Ｏｒｌａｎｄｉ，Ｒ．他（１９８９）、発現のための免疫グロブリン可変ドメインのポリメラーゼ連鎖反応によるクローニング、Ｐｒｏｃ  Ｎａｔｌ  Ａｃａｄ  Ｓｃｉ  ＵＳＡ、８６、３８３３〜３８３７；および、Ｗｉｎｔｅｒ，Ｇ．およびＭｉｌｓｔｅｉｎ，Ｃ．（１９９１）、人工抗体、Ｎａｔｕｒｅ、３４９、２９３〜２９９）、または、培養での連続細胞株によるモノクローナル抗体分子の作製を用いることができる。これらには、ハイブリドーマ技術、ヒトＢ細胞ハイブリドーマ技術およびエプスタイン・バールウイルス（ＥＢＶ）ハイブリドーマ技術が含まれるが、これらに限定されない（Ｋｏｈｌｅｒ，Ｇ．およびＭｉｌｓｔｅｉｎ，Ｃ．（１９７５）、事前に規定された特異性を有する抗体を分泌する融合細胞の連続培養、Ｎａｔｕｒｅ、２５６、４９５〜４９７；Ｋｏｚｂｏｒ，Ｄ．他（１９８５）、ヒトハイブリドーマの腹水成長の後での特異的免疫グロブリンの産生および高まった腫瘍形成性、Ｊ  Ｉｍｍｕｎｏｌ  Ｍｅｔｈｏｄｓ、８１、３１〜４２；Ｃｏｔｅ  ＲＪ．他（１９８３）、細胞性抗原との反応性を有するヒトモノクローナル抗体の作製、Ｐｒｏｃ  Ｎａｔｌ  Ａｃａｄ  Ｓｃｉ  ＵＳＡ、８０、２０２６〜２０３０；および、Ｃｏｌｅ，Ｓ．Ｐ．他（１９８４）、ヒトモノクローナル抗体、Ｍｏｌ  Ｃｅｌｌ  Ｂｉｏｌ、６２、１０９〜１２０）。
【００９４】
抗体をインビボで作製する際、標的抗原が小さすぎて、十分な免疫原応答を惹起させることができない場合、そのような抗原（これは「ハプテン」と呼ばれる）は、抗原的に無関係なキャリアにカップリングすることができ、例えば、キーホールリンペットヘモシアニン（ＫＬＨ）または血清アルブミン（例えば、ウシ血清アルブミン（ＢＳＡ））のキャリアなどにカップリングすることができる（例えば、米国特許第５１８９１７８号および同第５２３９０７８号を参照のこと）。ハプテンをキャリアにカップリングすることを、この技術分野では広く知られている方法を使用して行うことができる。例えば、アミノ基への直接的なカップリングを行うことができ、その後、必要に応じて、形成されたイミノ連結の還元を行うことができる。代替として、キャリアを、縮合剤を使用して、例えば、ジシクロヘキシルカルボジイミドまたは他のカルボジイミド脱水剤などを使用してカップリングすることができる。リンカー化合物もまた、カップリングを行うために使用することができる；ホモ二官能性リンカーおよびヘテロ二官能性リンカーの両方が、Ｐｉｅｒｃｅ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ（Ｒｏｃｋｆｏｒｄ、Ｉｌｌｉｎｏｉｓ、米国）から入手可能である。得られる免疫原性複合体を、その後、好適な哺乳物被験体（例えば、マウスおよびウサギなど）に注射することができる。好適なプロトコルでは、アジュバントの存在下での免疫原の繰り返される注射を、血清における抗体の産生を増強するために設計されたスケジュールに従って行うことが伴う。免疫血清の力価を、この技術分野では広く知られている免疫アッセイ手順を使用して容易に測定することができる。
【００９５】
得られた抗血清はそのまま使用することができ、または、モノクローナル抗体を、本明細書中上記で記載されたように得ることができる。
【００９６】
ヒトの治療または診断のために、ヒト化抗体が使用され得ることが理解される。非ヒト抗体（例えば、マウス抗体）のヒト化形態は、例えば、非ヒト抗体に由来する最小限の部分を有する遺伝子操作されたキメラな抗体または抗体フラグメントである。ヒト化抗体には、ヒト抗体（レシピエント抗体）のＣＤＲが、所望される機能性を有する非ヒト種（ドナー抗体）（例えば、マウス、ラットまたはウサギなど）のＣＤＲからの残基によって置き換えられる抗体が含まれる。いくつかの場合には、ヒト抗体のＦｖフレームワーク残基が対応の非ヒト残基によって置き換えられる。ヒト化抗体はまた、レシピエント抗体において、または、移入されたＣＤＲ配列もしくはフレーム配列において、そのどちらにも見出されない残基を含むことができる。一般には、ヒト化抗体は、少なくとも１つ（典型的には２つ）の可変領域の実質的にすべてを含み、ただし、この場合、ＣＤＲのすべてまたは実質的にすべてが非ヒト抗体のＣＤＲに対応し、フレームワーク領域のすべてまたは実質的にすべてが、関連したヒトコンセンサス配列のフレームワーク領域に対応する。ヒト化抗体は最適にはまた、典型的にはヒト抗体に由来する抗体定常領域（例えば、Ｆｃ領域など）の少なくとも一部分を含むことができる（例えば、Ｊｏｎｅｓ、Ｐ．Ｔ．他（１９８６）、ヒト抗体における相補性決定領域の、マウス由来の相補性決定領域による置換、Ｎａｔｕｒｅ、３２１、５２２〜５２５；Ｒｉｅｃｈｍａｎｎ．Ｌ．他（１９８８）、治療のためのヒト抗体の再形成、Ｎａｔｕｒｅ、３３２、３２３〜３２７；Ｐｒｅｓｔａ、Ｌ．Ｇ．（１９９２ｂ）、Ｃｕｒｒ  Ｏｐｉｎ  Ｓｔｒｕｃｔ  Ｂｉｏｌ、２、５９３〜５９６；および、Ｐｒｅｓｔａ、Ｌ．Ｇ．（１９９２ａ）、抗体工学、Ｃｕｒｒ  Ｏｐｉｎ  Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌ、３（４）、３９４〜３９８を参照のこと）。
【００９７】
非ヒト抗体をヒト化するための方法が当該分野で周知である。一般に、ヒト化抗体は、非ヒトである供給源からヒト化抗体に導入された１つ以上のアミノ酸残基を有する。これらの非ヒトアミノ酸残基は、多くの場合、インポート残基と呼ばれ、そのようなインポート残基は、典型的には、インポート可変ドメインから選ばれる。ヒト化は本質的には、ヒト抗体のＣＤＲを対応する齧歯類のＣＤＲで置換することによって、記載されるように行われることができる（例えば、Ｊｏｎｅｓ他（１９８６）；Ｒｉｅｃｈｍａｎｎ他（１９８８）；Ｖｅｒｈｏｅｙｅｎ，Ｍ他（１９８８）。Ｒｅｓｈａｐｉｎｇ  ｈｕｍａｎ  ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ：ｇｒａｆｔｉｎｇ  ａｎ  ａｎｔｉｌｙｓｏｚｙｍｅ  ａｃｔｉｖｉｔｙ．Ｓｃｉｅｎｃｅ  ２３９，１５３４−１５３６；および米国特許番号第４８１６５６７号を参照のこと）。従って、ヒト化抗体は、無傷のヒト可変ドメインの実質的に一部が非ヒト種由来の対応する配列によって置換されているキメラ抗体である。実際には、ヒト化抗体は典型的には、一部のＣＤＲ残基と、可能であれば、一部のフレームワーク残基とが、齧歯類抗体における類似部位に由来する残基によって置換されるヒト抗体である。
【００９８】
ヒト抗体はまた、当該技術分野で既知の様々な技術を使用して製造することができ、そのような技術には、ファージ呈示ライブラリー（Ｈｏｏｇｅｎｂｏｏｍ，Ｈ．Ｒ．およびＷｉｎｔｅｒ，Ｇ．（１９９１）．Ｂｙ−ｐａｓｓｉｎｇ  ｉｍｍｕｎｉｚａｔｉｏｎ．Ｈｕｍａｎ  ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ  ｆｒｏｍ  ｓｙｎｔｈｅｔｉｃ  ｒｅｐｅｒｔｏｒｉｅｓ  ｏｆ  ｇｅｒｍｌｉｎｅ  ＶＨ  ｇｅｎｅ  ｓｅｇｍａｎｔｓ  ｒｅａｒｒａｎｇｅｄ  ｉｎ  ｖｉｔｒｏ．Ｊ  Ｍｏｌ  Ｂｉｏｌ  ２２７，３８１−３８８；Ｍａｒｋｓ，Ｊ．Ｄ．他（１９９１）．Ｂｙ−ｐａｓｓｉｎｇ  ｉｍｍｕｎｉｚａｔｉｏｎ．Ｈｕｍａｎ  ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ  ｆｒｏｍ  Ｖ−ｇｅｎｅ  ｌｉｂｒａｌｉｅｓ  ｄｉｓｐｌａｙ  ｏｎ  ｐｈａｇｅ．Ｊ  Ｍｏｌ  Ｂｉｏｌ  ２２２，５８１−５９７；Ｃｏｌｅ他（１９８５），Ｍｏｎｏｃｌｏｎａｌ  Ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ  ａｎｄ  Ｔｕｍｏｒａｌ  ｄｉｓｅａｓｅ  Ｔｈｅｒａｐｙ，Ａｌａｎ  Ｒ．Ｌｉｓｓ，Ｉｎｃ．，ｐｐ．７７−９６；およびＢｏｅｒｎｅｒ，Ｐ．他（１９９１）．Ｐｒｏｄｕｃｔｉｏｎ  ｏｆ  ａｎｔｉｇｅｎ−ｓｐｅｃｉｆｉｃ  ｈｕｍａｎ  ｍｏｎｏｃｌｏｎａｌ  ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ  ｆｒｏｍ  ｉｎ  ｖｉｖｏ−ｐｒｉｍｅｄ  ｈｕｍａｎ  ｓｐｌｅｍｏｃｙｔｅｓ．Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．，１４７：８６−９５）が含まれる。ヒト化抗体はまた、ヒト免疫グロブリンの遺伝子座をトランスジェニック動物（例えば、内因性の免疫グロブリン遺伝子が部分的または完全に不活性化されているマウス）に導入することによって作製することができる。抗原による攻撃を受けたとき、そのような動物においてヒト抗体の産生が認められ、これは、遺伝子再配置、組み立ておよび抗体レパートリーを含めて、すべての点でヒトにおいて見られ得る抗体産生と非常に類似する。そのような方法を実施するための十分な手引きが、当該分野の文献に与えられている（例えば、米国特許第５５４５８０７号、同第５５４５８０６号、同第５５６９８２５号、同第５６２５１２６号、同第５６３３４２５号および同第５６６１０１６号；Ｍａｒｋｓ，Ｊ．Ｄ．他（１９９２）．Ｂｙ−ｐａｓｓｉｎｇ  ｉｍｍｕｎｉｚａｔｉｏｎ：ｂｕｉｌｄｉｎｇ  ｈｉｇｈ  ａｆｆｉｎｉｔｙ  ｈｕｍａｎ  ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ  ｂｙ  ｃｈａｉｎ  ｓｈｕｆｆｌｉｎｇ．Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ（Ｎ．Ｙ．）１０（７），７７９−７８３；Ｌｏｎｂｅｒｇ他，１９９４．Ｎａｔｕｒｅ  ３６８：８５６−８５９；Ｍｏｒｒｉｓｏｎ，Ｓ．Ｌ．（１９９４）．Ｎｅｗｓ  ａｎｄ  Ｖｉｅｗ：Ｓｕｃｃｅｓｓ  ｉｎ  Ｓｐｅｃｉｆｉｃａｔｉｏｎ．Ｎａｔｕｒｅ  ３６８，８１２−８１３；Ｆｉｓｈｗｉｌｄ，Ｄ．Ｍ．他（１９９６）．Ｈｉｇｈ−ａｖｉｄｉｔｙ  ｈｕｍａｎ  ＩｇＧ  ｋａｐｐａ  ｍｏｎｏｃｌｏｎａｌ  ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ  ｆｒｏｍ  ａ  ｎｏｖｅｌ  ｓｔｒａｉｎ  ｏｆ  ｍｉｎｉｌｏｃｕｓ  ｔｒａｎｓｇｅｎｉｃ  ｍｉｃｅ．Ｎａｔ  Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌ  １４，８４５−８５１；Ｎｅｕｂｅｒｇｅｒ，Ｍ．（１９９６）．Ｇｅｎｅｒａｔｉｎｇ  ｈｉｇｈ−ａｖｉｄｉｔｙ  ｈｕｍａｎ  Ｍａｂｓ  ｉｎ  ｍｉｃｅ．Ｎａｔ  Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌ  １４，８２６；およびＬｏｎｂｅｒｇ，Ｎ．お���びＨｕｓｚａｒ，Ｄ．（１９９５）．Ｈｕｍａｎ  ａｎｔｉｂｏｄｉｅｓ  ｆｒｏｍ  ｔｒａｎｓｇｅｎｉｃ  ｍｉｃｅ．Ｉｎｔ  Ｒｅｖ  Ｉｍｍｕｎｏｌ  １３，６５−９３を参照のこと）。
【００９９】
抗体が得られた後、抗体は、例えば、酵素結合免疫吸着アッセイ（ＥＬＩＳＡ）によって活性について試験することができる。
【０１００】
述べられたように、本発明の抗癌抗体は、（例えば、膜結合の腫瘍特異的抗原を認識することによって）目的とする腫瘍細胞の抗原に特異的に結合する。
【０１０１】
そのような膜結合の腫瘍特異的抗原の様々な例がこの技術分野では広く知られており、これらには、様々なマーカー、例えば、非ホジキンリンパ腫においてＢ細胞で発現されるＣＤ２０、乳癌細胞で発現されるヒト上皮増殖因子２（ＨＥＲ２）、急性骨髄性白血病（ＡＭＬ）において造血系幹細胞で発現されるＣＤ３３、慢性リンパ性白血病（ＣＬＬ）においてＢ細胞で発現されるＣＤ５２、直腸結腸癌疾患および頭頸部癌疾患において癌性細胞で発現される上皮増殖因子受容体（ＥＧＦＲ）、ならびに、様々な癌性腫瘍（例えば、乳癌（例えば、これはＢＲＣＡ１の変異に関連する）、非小細胞肺癌、頭頸部癌、神経芽細胞腫および前立腺癌など）で発現されるインスリン様増殖因子−Ｉ受容体（ＩＧＦ−ＩＲ）が含まれるが、これらに限定されない。他の標的を、遺伝子発現分析（例えば、アレイ技術）を使用して特定することができ、その標的に向けられた抗体を上記の教示に従って作製することができる。
【０１０２】
そのような抗体または標的の限定されないリストが下記の表１に示される。
2010505750.tif 000005
【０１０３】
本発明の方法によって治療することができる癌または腫瘍疾患のタイプには、良性腫瘍、いぼ、ポリープ、前癌物および悪性腫瘍／癌が含まれる。
【０１０４】
本発明のこの態様の方法に従って治療することができる癌は、任意の固形癌もしくは非固形癌および／または癌転移が可能であり、これらには、胃腸管の腫瘍（結腸癌腫、直腸癌腫、結腸直腸癌腫、結腸直腸癌、結腸直腸腺腫、遺伝性非ポリポーシス１型、遺伝性非ポリポーシス２型、遺伝性非ポリポーシス３型、遺伝性非ポリポーシス６型；結腸直腸癌、遺伝性非ポリポーシス７型、小腸および／または大腸の癌腫、食道癌腫、食道癌を伴う肥厚化、胃癌腫、膵臓癌腫、膵内分泌腫瘍）、子宮内膜癌腫、隆起性皮膚線維肉腫、胆嚢癌腫、胆管腫瘍、前立腺癌、前立腺腺癌、腎臓癌（例えば、ウィルムス腫瘍２型またはウィルムス腫瘍１型）、肝臓癌（例えば、肝芽腫、肝細胞癌腫、肝細胞癌）、膀胱癌、胎児性横紋筋肉腫、胚細胞腫瘍、栄養膜腫瘍、精巣胚細胞性癌、卵巣、子宮、卵巣上皮の未熟型奇形腫、仙尾骨腫瘍、絨毛癌、胎盤側栄養膜腫瘍、上皮の成人腫瘍、卵巣癌腫、漿液性卵巣癌、卵巣性索腫瘍、子宮頸癌、子宮頸部癌、小細胞肺癌および非小細胞肺癌、鼻咽頭癌腫、乳癌腫（例えば、乳管癌、浸潤性乳管内乳癌、散在性；乳癌、乳癌に対する感受性、４型乳癌、乳癌１、乳癌３；乳房−卵巣癌）、扁平上皮癌（例えば、頭頸部における扁平上皮癌）、神経原性腫瘍、星状膠細胞腫、神経節芽細胞腫、神経芽細胞腫、リンパ腫（例えば、ホジキン病、非ホジキンリンパ腫、Ｂ細胞リンパ腫、バーキットリンパ腫、皮膚Ｔ細胞リンパ腫、組織球性リンパ腫、リンパ芽球性リンパ腫、Ｔ細胞リンパ腫、胸腺リンパ腫）、神経膠腫、腺癌、副腎腫瘍、遺伝性副腎皮質癌、脳悪性腫瘍（脳腫瘍）、様々な他の癌腫（例えば、気管支原性大細胞癌、線管癌、エールリッヒ腹水癌、類表皮癌、大細胞癌、ルイス肺癌、髄様癌、粘表皮癌、燕麦細胞癌、小細胞癌、紡錘体細胞癌、棘細胞癌、移行上皮細胞癌、未分化癌、癌肉腫、絨毛癌、嚢胞腺癌）、脳室上衣芽細胞腫、上皮腫、赤白血病（例えば、フレンド赤白血病、リンパ芽球赤白血病）、線維肉腫、巨細胞腫瘍、神経膠腫瘍、神経膠芽細胞腫（例えば、多形性神経膠芽細胞腫、星状膠細胞腫）、神経膠腫、ヘパトーム、ヘテロハイブリドーマ、ヘテロミエローマ、組織球腫、ハイブリドーマ（例えば、Ｂ細胞ハイブリドーマ）、副腎腫、インスリノーマ、小島腫瘍、角化腫、平滑筋芽腫、平滑筋肉腫、白血病（例えば、急性リンパ性白血病、急性リンパ芽球性白血病、急性リンパ芽球性前Ｂ細胞白血病、急性リンパ芽球性Ｔ細胞白血病、急性巨核芽球性白血病、単球性白血病、急性骨髄性（ｍｙｅｌｏｇｅｎｏｕｓ）白血病、急性骨髄性（ｍｙｅｌｏｉｄ）白血病、好酸球増加症を伴う急性骨髄性白血病、Ｂ細胞白血病、好塩基球性白血病、慢性骨髄性白血病、慢性白血病、Ｂ細胞白血病、好酸球性白血病、フレンド白血病、顆粒球性白血病または骨髄球性白血病、ヘアリーセル白血病、リンパ性白血病、巨核芽球性白血病、単球性白血病、単球−マクロファージ白血病、骨髄芽球性白血病、骨髄性白血病、骨髄単球性白血病、形質細胞性白血病、前Ｂ細胞白血病、前骨髄球性白血病、亜急性白血病、Ｔ細胞白血病、リンパ系新生物、骨髄性悪性腫瘍に対する素因、急性非リンパ球性白血病）、リンパ肉腫、メラノーマ、乳腫瘍、肥満細胞腫、髄芽細胞腫、中皮腫、転移性腫瘍、単球腫瘍、多発性骨髄腫、骨髄異形成症候群、骨髄腫、腎芽細胞腫、神経組織神経膠腫瘍、神経組織ニューロン腫瘍、神経鞘腫、神経芽細胞腫、乏突起神経膠腫、骨軟骨腫、骨骨髄腫、骨肉腫（例えば、ユーイング骨腫）、乳頭腫、移行上皮細胞癌、クロム親和性細胞腫、下垂体腫瘍（侵襲性）、プラズマ細胞腫、網膜芽細胞腫、横紋筋肉腫、肉腫（例えば、ユーイング肉腫、組織球性細胞肉腫、イエンセン肉腫、骨原性肉腫、細網細胞肉腫）、シュワン鞘腫、皮下腫瘍、奇形癌（例えば、多能性奇形癌）、奇形腫、精巣腫瘍、胸腺腫および毛包上皮腫、胃癌、線維肉腫、多形性神経膠芽細胞腫；多発性グロムス腫瘍、リー・フロイメニ症候群、脂肪肉腫、リンチ癌家族性症候群ＩＩ、男性生殖細胞腫瘍、肥満細胞性白血病、髄様甲状腺癌、多発性髄膜腫、内分泌新生物、粘液肉腫、傍神経節腫、家族性非クロム親和性、毛基質細胞腫、乳頭状、家族性および散発性、桿状素因症候群、家族性、桿状腫瘍、軟組織肉腫、ならびに、神経膠芽細胞腫を伴うターコット症候群が含まれるが、これらに限定されない。
【０１０５】
前癌物はこの技術分野では十分に特徴づけられ、また、広く知られている（例えば、Ｂｅｒｍａｎ  ＪＪ．およびＨｅｎｓｅｎ  ＤＥ．、２００３、前癌物の分類：メタデータ法、ＢＭＣ  Ｍｅｄ  Ｉｎｆｏｒｍ  Ｄｅｃｉｓ  Ｍａｋ、３：８を参照のこと）。本発明の方法による治療を受け入れやすい前癌物の種類には、後天性の小さい前癌物または顕微鏡的前癌物、核非定型性を伴う後天性の大きい病変、癌に進行する遺伝性過形成症候群とともに生じる前駆体病変、ならびに、後天性のびまん性過形成およびびまん性転移が含まれる。小さい前癌物または顕微鏡的前癌物の例には、ＨＧＳＩＬ（子宮頸部の上皮内高度扁平上皮異型）、ＡＩＮ（肛門上皮内新生物形成）、声帯の異形成、（結腸の）異常な腺窩、ＰＩＮ（前立腺上皮内新生物形成）が含まれる。核非定型性を伴う後天性の大きい病変の例には、管状腺腫、ＡＩＬＤ（異蛋白血症を伴う血管免疫芽球性リンパ節症）、異型髄膜腫、胃ポリープ、大プラークの類乾癬、上皮内乳頭状移行上皮細胞癌、過度な芽細胞を伴う不応性貧血、および、シュナイダー乳頭腫が含まれる。癌に進行する遺伝性過形成症候群とともに生じる前駆体病変の例には、非定型ほくろ症候群、Ｃ細胞腺腫症およびＭＥＡが含まれる。後天性のびまん性過形成およびびまん性転移の例には、ＡＩＤＳ、非定型リンパ様過形成、骨のパジェット病、移植後のリンパ増殖性疾患、および、潰瘍性大腸炎が含まれる。
【０１０６】
本発明のこの態様の方法に従って治療することができる癌は、モータリン（例えば、アミノ酸端列については配列番号１によって、また、核酸配列については配列番号２によって示されるようなモータリン）および／または補体調節タンパク質（ｍＣＲＰ）［例えば、崩壊促進因子（ＤＡＦ、ＣＤ５５、ＧｅｎＢａｎｋアクセション番号ＮＰ＿００５６５．１；配列番号３）、膜補因子タンパク質（ＭＣＰ、ＣＤ４６、例えば、ＧｅｎＢａｎｋアクセション番号ＮＰ＿００２３８０．３（配列番号４）または同ＮＭ＿００２３８９．３（配列番号５））およびＣＤ５９（例えば、ＧｅｎＢａｎｋアクセション番号ＮＰ＿０００６０２．１（配列番号６）、同ＮＭ＿０００６１１．４（配列番号７））］を発現する癌性細胞によって特徴づけることができる。
【０１０７】
本発明のＤＬＣ化合物および／または抗癌抗体は、生物に対して、それ自体で、あるいは、ＤＬＣ化合物および／または抗癌抗体が好適なキャリアまたは賦形剤と混合される医薬組成物において投与され得ることが理解される。
【０１０８】
本明細書中で使用される「医薬組成物」は、本明細書中に記載される有効成分（すなわち、本発明のＤＬＣ化合物）の１つまたは複数と、他の化学的成分（例えば、生理学的に好適なキャリアおよび賦形剤など）との調製物を示す。医薬組成物の目的は、対象に対する化合物の投与を容易にすることである。
【０１０９】
以降、交換可能に使用されることができる表現「生理学的に許容され得るキャリア」および表現「医薬的に許容され得るキャリア」は、対象に対する著しい刺激を生じさせず、しかも投与された化合物の生物学的な活性および性質を阻害しないキャリアまたは希釈剤を示す。アジュバントはこれらの表現に含まれる。
【０１１０】
本明細書中において、用語「賦形剤」は、有効成分の投与をさらに容易にするために医薬組成物に添加される不活性な物質を示す。賦形剤の非限定的な例としては、炭酸カルシウム、リン酸カルシウム、様々な糖およびデンプン、セルロース誘導体、ゼラチン、植物油およびポリエチレングリコールが挙げられる。医薬組成物は、有利には、泡またはゲルの形態をとることができる。
【０１１１】
薬物の配合および投与のための技術が「Ｒｅｍｉｎｇｔｏｎ’ｓ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ」（Ｍａｃｋ  Ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ  Ｃｏ．、Ｅａｓｔｏｎ、ＰＡ、最新版）に見出されることができ、これは参考として本明細書中に完全に組み込まれる。
【０１１２】
好適な投与経路としては、種々の好適な全身的投与経路および／または局所的投与経路のいかなるものも含まれる。
【０１１３】
好適な投与経路としては、例えば、吸入投与、経口投与、口内投与、直腸投与、経粘膜投与、局所投与、経皮投与、皮内投与、経鼻投与、腸管送達、および／または非経口投与；筋肉内注射、皮下注射および／または髄内注射経路；クモ膜下注射、直接的な脳室内注射、静脈内注射、腹腔内注射、鼻内注射、および／または眼内注射経路；および／または対象の組織領域内への直接的な注射が含まれる。
【０１１４】
本発明の医薬組成物は、この分野で十分に知られているプロセスによって、例えば、従来の混合、溶解、造粒、糖衣錠作製、研和、乳化、カプセル化、包括化または凍結乾燥のプロセスによって製造されることができる。
【０１１５】
本発明に従って使用される医薬組成物は、医薬品として使用されることができる調製物への有効成分の加工を容易にする賦形剤および補助剤を含む１つまたは複数の生理学的に許容され得るキャリアを使用して従来の様式で配合されることできる。適正な配合は、選ばれた投与経路に依存する。
【０１１６】
注射の場合、医薬組成物の有効成分は、水溶液において、好ましくは生理学的に適合し得る緩衝液（例えば、ハンクス溶液、リンゲル溶液、または生理学的な生理的食塩緩衝液など）において配合されることができる。
【０１１７】
経粘膜投与の場合、浸透されるバリヤーに対して適切な浸透剤が配合において使用される。そのような浸透剤はこの分野では一般に知られている。
【０１１８】
経口投与の場合、医薬組成物は、活性化合物をこの分野でよく知られている医薬的に許容され得るキャリアと組み合わせることによって容易に配合されることができる。そのようなキャリアは、医薬組成物が、患者によって経口摂取される錠剤、ピル、糖衣錠、カプセル、液剤、ゲル、シロップ、スラリー剤および懸濁物などとして配合されることを可能にする。経口使用される薬理学的調製物は、固体の賦形剤を使用し、得られた混合物を場合により粉砕し、錠剤または糖衣錠コアを得るために、望ましい好適な補助剤を添加した後、顆粒の混合物を加工して作製されることができる。好適な賦形剤は、特に、ラクトース、スクロース、マンニトールまたはソルビトールを含む糖などの充填剤；セルロース調製物、例えば、トウモロコシデンプン、コムギデンプン、コメデンプン、ジャガイモデンプン、ゼラチン、トラガカントゴム、メチルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、ナトリウムカルボメチルセルロースなど；および／またはポリビニルピロリドン（ＰＶＰ）などの生理学的に許容され得るポリマーである。もし望むなら、架橋されたポリビニルピロリドン、寒天、またはアルギン酸もしくはその塩（例えば、アルギン酸ナトリウムなど）などの崩壊剤が加えられることができる。
【０１１９】
糖衣錠コアには、好適なコーティングが施される。この目的のために、高濃度の糖溶液を使用することができ、この場合、糖溶液は、場合により、アラビアゴム、タルク、ポリビニルピロリドン、カルボポールゲル、ポリエチレングリコール、二酸化チタン、ラッカー溶液、および好適な有機溶媒または溶媒混合物を含有し得る。色素または顔料を、活性化合物の量を明らかにするために、または活性化合物の量の種々の組合せを特徴づけるために、錠剤または糖衣錠コーティングに加えることができる。
【０１２０】
経口使用され得る医薬組成物としては、ゼラチンから作製されたプッシュ・フィット型カプセル、ならびに、ゼラチンおよび可塑剤（例えば、グリセロールまたはソルビトールなど）から作製された軟いシールされたカプセルが挙げられる。プッシュ・フィット型カプセルは、充填剤（例えば、ラクトースなど）、結合剤（例えば、デンプンなど）、滑剤（例えば、タルクまたはステアリン酸マグネシウムなど）、および場合により安定化剤との混合で有効成分を含有することができる。軟カプセルでは、有効成分は、好適な液体（例えば、脂肪油、流動パラフィンまたは液状のポリエチレングリコールなど）に溶解または懸濁されることができる。さらに、安定化剤が加えられることができる。経口投与される配合物はすべて、選ばれた投与経路について好適な投薬形態でなければならない。
【０１２１】
口内投与の場合、組成物は、従来の様式で配合された錠剤またはトローチの形態を取ることができる。
【０１２２】
吸入による投与の場合、本発明による使用のための有効成分は、好適な噴射剤（例えば、ジクロロジフルオロメタン、トリクロロフルオロメタン、ジクロロテトラフルオロエタンまたは二酸化炭素）の使用により加圧パックまたはネブライザーからのエアロゾル／スプレー提示物の形態で都合よく送達される。加圧されたエアロゾルの場合、投与量は、計量された量を送達するためのバルブを備えることによって決定されることができる。ディスペンサーにおいて使用される、例えば、ゼラチン製のカプセルおよびカートリッジは、化合物および好適な粉末基剤（例えば、ラクトースまたはデンプンなど）の粉末混合物を含有して配合されることができる。
【０１２３】
本明細書中に記載される医薬組成物は、例えば、ボーラス注射または連続注入による非経口投与のために配合されることができる。注射用配合物は、場合により保存剤が添加された、例えば、アンプルまたは多回用量容器における単位投薬形態で提供されることができる。組成物は、油性ビヒクルまたは水性ビヒクルにおける懸濁物または溶液剤またはエマルションにすることができ、懸濁化剤、安定化剤および／または分散化剤などの配合剤を含有することができる。
【０１２４】
非経口投与される医薬組成物としては、水溶性形態の活性調製物の水溶液が挙げられる。さらに、有効成分の懸濁物は、適切な油性または水性の注射用懸濁物として調製されることができる。好適な親油性の溶媒またはビヒクルとしては、脂肪油（例えば、ゴマ油など）、または合成脂肪酸エステル（例えば、オレイン酸エチルなど）、トリグリセリドまたはリポソームが挙げられる。水性の注射用懸濁物は、懸濁物の粘度を増大させる物質、例えば、ナトリウムカルボキシメチルセルロース、ソルビトールまたはデキストランなどを含有することができる。場合により、懸濁物はまた、高濃度溶液の調製を可能にするために、有効成分の溶解性を増大させる好適な安定化剤または薬剤を含有することができる。
【０１２５】
あるいは、有効成分は、好適なビヒクル（例えば、無菌の、パイロジェン不含水溶液）を使用前に用いて構成される粉末形態であることができる。
【０１２６】
医薬組成物はまた、例えば、カカオ脂または他のグリセリドなどの従来の座薬基剤を使用して、座薬または停留浣腸剤などの直腸用組成物に配合されることができる。
【０１２７】
本発明の１つの実施形態によれば、本発明のＤＬＣ化合物（例えば、ＭＫＴ−０７７）を含む医薬組成物は静脈内投与のために配合される。
【０１２８】
医薬組成物は、有効成分を、疾患の治療を達成するために効果的な量で含有しなければならない。
【０１２９】
本明細書中上記で述べられたように、本発明のＤＬＣ化合物（例えば、カチオン性ローダシアニン化合物、例えば、ＭＫＴ−０７７など）は、抗体療法を施す前に、または、抗体療法を施すのと同時に、または、抗体療法を施した後で投与することができる。
【０１３０】
本発明の１つの実施形態によれば、ＤＬＣ化合物の投与は、抗体療法を施す前に行われる。従って、ＤＬＣ化合物（例えば、ＭＫＴ−０７７）を、抗癌抗体を投与する約１日前〜４日前に、または、抗癌抗体を投与する約２４時間前に、あるいは、代替として、抗癌抗体を投与する約１時間前〜２０時間前に、または、抗癌抗体を投与する約１時間前〜１０時間前に、または、抗癌抗体を投与する約１時間前〜５時間前に投与することができる。
【０１３１】
例えば、ＤＬＣ化合物を、抗体を注射する（１時間、２時間または４時間）前に、非毒性用量で静脈内注射することができる。抗体治療が後に続くＤＬＣ化合物（例えば、ローダシアニン化合物）の毎週のボーラス混合治療を、６週間の休止を伴って４週間にわたって適用することができ、また、この治療様式を、２回、３回またはそれ以上のサイクルについて繰り返してもよい。代替として、本発明のＤＬＣ化合物を、抗体治療前の７日〜１０日に至る間、マイクロポンプを使用することによって連続的に投与することができる。
【０１３２】
本発明の別の実施形態によれば、ＤＬＣ化合物（例えば、ＭＫＴ−０７７）が抗癌抗体の投与と同時に投与される。同時投与は、活性な薬剤（すなわち、本発明のＤＬＣ化合物および抗癌抗体）の一回の投与または数回の投与を使用して行われ得ることが理解される。
【０１３３】
ＤＬＣ化合物の投与が、毒性を避けるために十分に低く、それにもかかわらず、抗体療法のためのアジュバントとして役立つために十分な用量で行われることが理解される。動物モデルを、用量および治療様式を定めるために使用することができる。異種移植片腫瘍マウスモデルが十分に確立されている。免疫不全ヌードマウスまたはＳＣＩＤ／ベージュマウスへのヒト腫瘍細胞または異種移植片の同所性接種の後、マウスは原発性腫瘍を注入部位で発達させ、また、肝臓または肺において遠位の転移物もまた発達させる。従って、これらのモデルはヒトの癌発達を完全に模倣する。代替として、同系の免疫適格ナイーブマウスに注入されたマウス腫瘍細胞のモデルを利用することができる。例えば、Ｃ５７Ｂｌ／６マウスにおけるＥＬ４  Ｔリンパ腫細胞。抗癌抗体を、抗癌抗体療法のこのモデルの最適な治療能力を調べるために腫瘍保有マウスに静脈内注射することができる。そのような腫瘍モデルを使用することによって、抗体療法の非存在下および存在下での本発明のＤＬＣ化合物のＩＣ５０を研究することができる。
【０１３４】
治療効果的な量の決定は、特に、本明細書中に与えられる詳細な開示に照らして、十分に当業者の能力の範囲内である。
【０１３５】
本発明の方法において使用されるいかなる調製物についても、投与量または治療効果的な量は、生体外アッセイおよび細胞培養アッセイから最初に推定されることができる。例えば、投与量は、望ましい濃度または力価を達成するために動物モデルにおいて決定されることができる。そのような情報は、ヒトにおける有用な投与量をより正確に決定するために使用されることができる。
【０１３６】
本明細書中に記載される有効成分の毒性および治療効力は、細胞培養または実験動物における、生体外での標準的な薬学的手法によって決定されることができる。これらの生体外での細胞培養アッセイおよび動物研究から得られたデータは、ヒトにおける使用のための投与量範囲を定めるために使用されることができる。投与量は、用いられる投薬形態および利用される投与経路に依存して変化し得る。正確な配合、投与経路および投与量は、患者の状態を考慮して個々の医師によって選択されることができる（例えば、Ｆｉｎｇｌ，ら、（１９７５）「Ｔｈｅ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌｏｇｉｃａｌ  Ｂａｓｉｓ  ｏｆ  Ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃｓ」，Ｃｈ．１ｐ．１参照のこと）。
【０１３７】
薬物および栄養補助食品を製造するための１ｋｇあたりの質量での投与量の計算は、ＦＤＡによって公開されるような、体表面積に基づく動物投与量のヒト等価投与量（ＨＥＤ）への変換に基づいて行われることができる［Ｇｕｉｄａｎｃｅ  ｆｏｒ  ｉｎｄｕｓｔｒｙ  ａｎｄ  ｒｅｖｉｅｗｅｒｓ，ｅｓｔｉｍａｔｉｎｇ  ｔｈｅ  ｓａｆｅ  ｓｔａｒｔｉｎｇ  ｄｏｓｅ  ｉｎ  ｃｌｉｎｉｃａｌ  ｔｒｉａｌｓ  ｆｏｒ  ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃｓ  ｉｎ  ａｄｕｌｔ  ｈｅａｌｔｈｙ  ｖｏｌｕｎｔｅｅｒｓ；ウェブサイト：ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ｆｄａ．ｇｏｖ／ｃｂｅｒ／ｇｕｉｄｅｌｉｎｅｓ．ｈｔｍ］。下記の表２を参照のこと。
2010505750.tif 000006
ａ６０ｋｇのヒトと仮定する。列挙されていない種または標準範囲外の重量については、ヒト等価投与量（ＨＥＤ）は、式：
ＨＥＤ＝（動物投与量（ｍｇ／ｋｇ））×［動物重量（ｋｇ）／ヒト重量（ｋｇ）］０．３３
によって計算されることができる。
ｂ健康な子供が第１相試験のためのボランティアになることは滅多にないので、このｋｍは、参考のためだけに提供される。
ｃ例えば、カニクイザル、アカゲザル、ベニガオザル。
ｄｋｍ（質量定数）は、任意の種に対する真の定数ではないが、ある種内では体重の増加につれて増加する。
【０１３８】
以下に、哺乳動物についての本発明のＤＬＣ化合物の例示的な投与量および治療レジメンを記載する：
マウス：５〜１０ｍｇ／ｋｇ  ボーラス  静脈内（ｉ．ｖ．）毎日×５日間、２日間隔
ラット：１〜５または１〜３ｍｇ／ｋｇ  ボーラス  ｉ．ｖ．  毎日×５日間
イヌ：０．１〜０．４ｍｇ／ｋｇ  ボーラス  ｉ．ｖ．  毎日×５日間
【０１３９】
投薬量および投薬間隔は、所望の治療効果を達成するのに十分な有効成分の組織レベル（すなわち、最小有効濃度、ＭＥＣ）を提供するために個々に調節されることができる。ＭＥＣはそれぞれの調製物について変化するが、生体外でのデータから推定されることができる。ＭＥＣを達成するために必要な投与量は、個体の特性および投与経路に依存する。検出アッセイは、血漿濃度を測定するために使用されることができる。
【０１４０】
治療される状態の重篤度および応答性に依存して、投薬は、単回または複数回投与で行われることができ、この場合、治療期間は、数日から数週間まで、または治療が達成されるまで、または疾患状態の軽減が達成されるまで続く。
【０１４１】
投与される組成物の量は、当然のことではあるが、治療されている患者、苦痛の重篤度、投与様式、処方医の判断などに依存するだろう。
【０１４２】
述べられたように、１５０ｍｇ／ｍ２／５日（すなわち、３０ｍｇ／ｍ２、１日、５日間）の用量での連続ｉ．ｖ．注入によって癌患者において使用されたとき、ＭＫＴ−０７７の投与は、腎毒性が伴った（Ｐｒｏｐｐｅｒ  ＤＪ．他、Ａｎｎａｌｓ  Ｏｎｃ．、１０：９２３〜９２７、１９９９）。従って、例えば、ＭＫＴ−０７７を、累積腎毒性を回避するために十分に低い濃度で使用することが示唆される。
【０１４３】
従って、本発明の１つの実施形態によれば、連続静脈内注入として投与されるとき、ＭＫＴ−０７７を約０．１ｍｇ／ｍ２／日〜２５ｍｇ／ｍ２／日の範囲での投与量で１日間〜５日間投与することができる。例えば、ＭＫＴ−０７７を、約１日〜１０日、１日〜８日、１日〜６日、１日〜５日、４日、３日、２日または１日の連続ｉ．ｖ．注入については、約０．１ｍｇ／ｍ２／日〜２５ｍｇ／ｍ２／日、０．１ｍｇ／ｍ２／日〜２０ｍｇ／ｍ２／日、０．１ｍｇ／ｍ２／日〜１５ｍｇ／ｍ２／日、０．１ｍｇ／ｍ２／日〜１０ｍｇ／ｍ２／日、０．１ｍｇ／ｍ２／日〜５ｍｇ／ｍ２／日、０．１ｍｇ／ｍ２／日〜１ｍｇ／ｍ２／日、１ｍｇ／ｍ２／日〜２５ｍｇ／ｍ２／日、１ｍｇ／ｍ２／日〜２０ｍｇ／ｍ２／日、１ｍｇ／ｍ２／日〜１５ｍｇ／ｍ２／日、１ｍｇ／ｍ２／日〜１０ｍｇ／ｍ２／日、１ｍｇ／ｍ２／日〜５ｍｇ／ｍ２／日、または、１０ｍｇ／ｍ２／日〜２０ｍｇ／ｍ２／日の濃度で使用することが示唆される。
【０１４４】
Ｂｒｉｔｔｅｎ  ＣＤ．他（Ｃｌｉｎ．Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．、６：４２〜４９、２０００）によれば、６週間毎に４週間の１２６ｍｇ／ｍ２／週のボーラス服用（３０分のｉ．ｖ．注入）が許容されたが、低マグネシウム血症（腎臓毒性）が伴った。このことは、試験されたヒト腫瘍細胞についてインビトロで要求されたＩＣ５０濃度（０．１５〜０．５マイクログラム／ｍｌ）よりも高いＭＫＴ−０７７血漿濃度（１．２〜６．３マイクログラム／ｍｌ）をもたらすことが示された。
【０１４５】
従って、本発明では、１週間に１回（ボーラス、３０分のｉ．ｖ．）で４週間の、約１ｍｇ／ｍ２／週〜１２６ｍｇ／ｍ２／週の範囲でのボーラス服用、例えば、約０．１ｍｇ／ｍ２〜１００ｍｇ／ｍ２、１ｍｇ／ｍ２〜１００ｍｇ／ｍ２、１０ｍｇ／ｍ２〜１００ｍｇ／ｍ２、２０ｍｇ／ｍ２〜１００ｍｇ／ｍ２、４０ｍｇ／ｍ２〜１００ｍｇ／ｍ２、５０ｍｇ／ｍ２〜１００ｍｇ／ｍ２のＭＫＴ−０７７の範囲でのボーラス服用が意図される。
【０１４６】
例えば、リンパ腫（例えば、びまん性大細胞型Ｂ細胞ＮＨＬなど）の混合治療については、ＲＩＴＵＸＡＮが、８回までの注入についての化学療法の各サイクルの１日目に施される注入あたり３７５ｍｇ／ｍ２のＩＶの用量で与えられる場合、本発明のＤＬＣ化合物（例えば、ＭＫＴ−０７７）をＲＩＴＵＸＡＮ投与前の４日〜７日において約５０ｍｇ／ｍ２〜１００ｍｇ／ｍ２のボーラス用量（例えば、３０分のｉ．ｖ．）で与えることができ、または、代替として、ＲＩＴＵＸＡＮ投与前の４日間〜５日間、約１０ｍｇ／ｍ２／日〜２０ｍｇ／ｍ２／日の連続注入量で与えることができる。
【０１４７】
例えば、転移性乳癌患者の混合治療については、その腫瘍がＨＥＲ２タンパク質を過剰発現する場合、本発明のＤＬＣ化合物（例えば、ＭＫＴ−０７７）を、４ｍｇ／ｋｇのトラスツズマブを９０分間にわたる静脈内（ＩＶ）注入によって投与する前の４日〜７日において約５０ｍｇ／ｍ２〜１００ｍｇ／ｍ２のボーラス用量（３０分のｉ．ｖ．）で与えることができる。代替として、本発明のＤＬＣ化合物（例えば、ＭＫＴ−０７７）を、４ｍｇ／ｋｇのトラスツズマブを９０分間にわたる静脈内（ＩＶ）注入によって投与する前の４日間〜５日間、約１０ｍｇ／ｍ２／日〜２０ｍｇ／ｍ２／日の連続注入量で与えることができる。
【０１４８】
加えて、急性骨髄性白血病（ＡＭＬ）の混合治療については、ゲムツズマブオゾガマイシンが、０日目および１４日目に施される合計で２回の服用について９ｍｇ／ｍ２の用量でＩ．Ｖ．によって与えられる場合、本発明のＤＬＣ化合物（例えば、ＭＫＴ−０７７）をゲムツズマブオゾガマイシン投与前の４日〜７日において約５０ｍｇ／ｍ２〜１００ｍｇ／ｍ２のボーラス用量（３０分のｉ．ｖ．）で与えることができる。
【０１４９】
加えて、本発明ではさらに、ＭＫＴ−０７７を約０．１７ｍｇ〜２２０ｍｇの範囲で含む単位投与剤形が意図される。例えば、本発明の単位投与剤形は、約０．１７ｍｇのＭＫＴ−０７７、約１．７ｍｇのＭＫＴ−０７７、約１７ｍｇのＭＫＴ−０７７、約３４ｍｇのＭＫＴ−０７７、約０．１７ｍｇ〜４２ｍｇのＭＫＴ−０７７、約５ｍｇ〜１０ｍｇのＭＫＴ−０７７、約５ｍｇ〜１５ｍｇのＭＫＴ−０７７、約１０ｍｇ〜２０ｍｇのＭＫＴ−０７７、約１０ｍｇ〜４０ｍｇのＭＫＴ−０７７、約１０ｍｇ〜１００ｍｇのＭＫＴ−０７７、約５０ｍｇ〜１００ｍｇのＭＫＴ−０７７、約７５ｍｇ〜１２５ｍｇのＭＫＴ−０７７、約１００ｍｇ〜１５０ｍｇのＭＫＴ−０７７、約１００ｍｇ〜２００ｍｇのＭＫＴ−０７７、または、約１５０ｍｇ〜２１４ｍｇのＭＫＴ−０７７を含む。
【０１５０】
本発明の組成物は、もし望むなら、有効成分を含有する１つまたは複数の単位投薬形態を含有し得るパックまたはディスペンサーデバイス（例えば、ＦＤＡ承認キットなど）で提供されることができる。パックは、例えば、金属ホイルまたはプラスチックホイルを含むことができる（例えば、ブリスターパックなど）。パックまたはディスペンサーデバイスには、投与のための説明書が付随しうる。パックまたはディスペンサーデバイスはまた、医薬品の製造、使用または販売を規制する政府当局によって定められた形式で、容器に関連した通知によって適応させることがあり、この場合、そのような通知は、組成物の形態、あるいはヒトまたは動物への投与の当局による承認を反映する。そのような通知は、例えば、処方薬物について米国食品医薬品局によって承認されたラベル書きであり得るか、または、承認された製品添付文書であり得る。
【０１５１】
本発明のＤＬＣ化合物（例えば、カチオン性ローダシアニン化合物、例えば、ＭＫＴ−０７７など）を、製造物として好適に包装され得る医薬組成物として好適に配合することができる。そのような製造物は、アジュバント抗癌治療としての使用のためのラベルを含む包装材を含み、この場合、包装材により、本発明の非局在化親油性カチオン（ＤＬＣ）化合物が包装される。
【０１５２】
製造物はさらに、本明細書中上記で記載される抗癌抗体を含むことができる。
【０１５３】
本発明のＤＬＣ化合物および抗癌抗体は、別個の容器に、または、１つの容器に包装することができ、あるいは、共配合することができることが理解される。
【０１５４】
包装材は、癌（例えば、腫瘍疾患）の治療のために包装材の中または表面に印刷で特定することができる。
【０１５５】
本明細書中で使用される用語「約」は±１０％を示す。
【０１５６】
本発明のさらなる目的、利点および新規な特徴が、限定であることが意図されない下記の実施例を検討したとき、当業者には明らかになる。加えて、本明細書中上記に描かれるような、また、下記の請求項の節において特許請求されるような本発明の様々な実施形態および態様のそれぞれは、実験的裏付けが下記の実施例において見出される。
【実施例】
【０１５７】
次に下記の実施例が参照されるが、下記の実施例は、上記の説明と一緒に、本発明を非限定様式で例示する。
【０１５８】
本願で使用される用語と、本発明で利用される実験手順には、分子生化学、微生物学および組み換えＤＮＡの技法が広く含まれている。これらの技法は文献に詳細に説明されている。例えば以下の諸文献を参照されたい：「Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｃｌｏｎｉｎｇ：Ａ  ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  Ｍａｎｕａｌ」Ｓａｍｂｒｏｏｋら、（１９８９）；「Ｃｕｒｒｅｎｔ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌｓ  ｉｎ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｂｉｏｌｏｇｙ」Ｉ〜ＩＩＩ巻（１９９４）Ａｕｓｕｂｅｌ，Ｒ．Ｍ．編；Ａｕｓｕｂｅｌら、「Ｃｕｒｒｅｎｔ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌｓ  ｉｎ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｂｉｏｌｏｇｙ」、Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ａｎｄ  Ｓｏｎｓ、米国メリーランド州バルチモア（１９８９）；Ｐｅｒｂａｌ「Ａ  Ｐｒａｃｔｉｃａｌ  Ｇｕｉｄｅ  ｔｏ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｃｌｏｎｉｎｇ」、Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ＆  Ｓｏｎｓ、米国ニューヨーク（１９８８）；Ｗａｔｓｏｎら、「Ｒｅｃｏｍｂｉｎａｎｔ  ＤＮＡ」Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ  Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｂｏｏｋｓ、米国ニューヨーク；Ｂｉｒｒｅｎら編「Ｇｅｎｏｍｅ  Ａｎａｌｙｓｉｓ：Ａ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  Ｍａｎｕａｌ  Ｓｅｒｉｅｓ」１〜４巻、Ｃｏｌｄ  Ｓｐｒｉｎｇ  Ｈａｒｂｏｒ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  Ｐｒｅｓｓ、米国ニューヨーク（１９９８）；米国特許の第４６６６８２８号、同第４６８３２０２号、同第４８０１５３１号、同第５１９２６５９号および同第５２７２０５７号に記載される方法；「Ｃｅｌｌ  Ｂｉｏｌｏｇｙ：Ａ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  Ｈａｎｄｂｏｏｋ」Ｉ〜ＩＩＩ巻、Ｃｅｌｌｉｓ，Ｊ．Ｅ．編（１９９４）；「Ｃｕｒｒｅｎｔ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌｓ  ｉｎ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｙ」Ｉ〜ＩＩＩ巻、Ｃｏｌｉｇａｎ，Ｊ．Ｅ．編（１９９４）；Ｓｔｉｔｅｓら編「Ｂａｓｉｃ  ａｎｄ  Ｃｌｉｎｉｃａｌ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｙ」（第８版）、Ａｐｐｌｅｔｏｎ  ＆  Ｌａｎｇｅ、米国コネティカット州ノーウォーク（１９９４）；ＭｉｓｈｅｌｌとＳｈｉｉｇｉ編「Ｓｅｌｅｃｔｅｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｉｎ  Ｃｅｌｌｕｌａｒ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｙ」、Ｗ．Ｈ．  Ｆｒｅｅｍａｎ  ａｎｄ  Ｃｏ．、米国ニューヨーク（１９８０）；利用可能な免疫アッセイ法は、特許と科学文献に広範囲にわたって記載されており、例えば：米国特許の第３７９１９３２号、同第３８３９１５３号、同第３８５０７５２号、同第３８５０５７８号、同第３８５３９８７号、同第３８６７５１７号、同第３８７９２６２号、同第３９０１６５４号、同第３９３５０７４号、同第３９８４５３３号、同第３９９６３４５号、同第４０３４０７４号、同第４０９８８７６号、同第４８７９２１９号、同第５０１１７７１号および同第５２８１５２１号；「Ｏｌｉｇｏｎｕｃｌｅｏｔｉｄｅ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ」Ｇａｉｔ，Ｍ．Ｊ．編（１９８４）；「Ｎｕｃｌｅｉｃ  Ａｃｉｄ  Ｈｙｂｒｉｄｉｚａｔｉｏｎ」Ｈａｍｅｓ，Ｂ．Ｄ．およびＨｉｇｇｉｎｓ  Ｓ．Ｊ．編（１９８５）；「Ｔｒａｎｓｃｒｉｐｔｉｏｎ  ａｎｄ  Ｔｒａｎｓｌａｔｉｏｎ」Ｈａｍｅｓ，Ｂ．Ｄ．およびＨｉｇｇｉｎｓ  Ｓ．Ｊ．編（１９８４）；「Ａｎｉｍａｌ  Ｃｅｌｌ  Ｃｕｌｔｕｒｅ」Ｆｒｅｓｈｎｅｙ，Ｒ．Ｉ．編（１９８６）；「Ｉｍｍｏｂｉｌｉｚｅｄ  Ｃｅｌｌｓ  ａｎ��  Ｅｎｚｙｍｅｓ」ＩＲＬ  Ｐｒｅｓｓ（１９８６）；「Ａ  Ｐｒａｃｔｉｃａｌ  Ｇｕｉｄｅ  ｔｏ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｃｌｏｎｉｎｇ」Ｐｅｒｂａｌ，Ｂ．（１９８４）および「Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｉｎ  Ｅｎｚｙｍｏｌｏｇｙ」１〜３１７巻、Ａｃａｄｅｍｉｃ  Ｐｒｅｓｓ；「ＰＣＲ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌｓ：Ａ  Ｇｕｉｄｅ  Ｔｏ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  Ａｎｄ  Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ」、Ａｃａｄｅｍｉｃ  Ｐｒｅｓｓ、米国カリフォルニア州サンディエゴ（１９９０）；Ｍａｒｓｈａｋら、「Ｓｔｒａｔｅｇｉｅｓ  ｆｏｒ  Ｐｒｏｔｅｉｎ  Ｐｕｒｉｆｉｃａｔｉｏｎ  ａｎｄ  Ｃｈａｒａｃｔｅｒｉｚａｔｉｏｎ−Ａ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  Ｃｏｕｒｓｅ  Ｍａｎｕａｌ」ＣＳＨＬ  Ｐｒｅｓｓ（１９９６）；これらの文献の全ては、あたかも本願に完全に記載されているように援用するものである。その他の一般的な文献は、本明細書を通じて提供される。それらの文献に記載の方法は当業技術界で周知であると考えられ、読者の便宜のために提供される。それらの文献に含まれるすべての情報は本願に援用するものである。
【０１５９】
一般的材料および実験方法
細胞培養および細胞溶解物。Ｋ５６２（ヒト赤白血病細胞株）を、１０％（ｖ／ｖ）の熱不活化ウシ胎児血清（ＧＩＢＣＯ  ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ、Ｇｒａｎｄ  Ｉｓｌａｎｄ、ＮＹ、米国）、１％のグルタミン、２％のピルビン酸塩および抗生物質混合物（Ｂｉｏ−Ｌａｂ、Ｊｅｒｕｓａｌｅｍ、イスラエル）が補充されたＲＰＭＩ−１６４０において培養した。ＨＣＴ１１６結腸癌細胞株およびそのｐ５３ノックアウト誘導体はＭｏｓｈｅ  Ｏｒｅｎ教授（Ｄｅｐａｒｔｍｅｎｔ  ｏｆ  Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｃｅｌｌ  Ｂｉｏｌｏｇｙ  ａｎｄ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｙ、Ｔｈｅ  Ｗｅｉｚｍａｎｎ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ  ｏｆ  Ｓｃｉｅｎｃｅ、Ｒｅｈｏｖｏｔ、イスラエル）からの譲渡物であり、１０％ウシ胎児血清および抗生物質が補充されたマッコイ培地において維持された。すべての細胞株を５％ＣＯ２／空気の加湿雰囲気において３７℃で成長させた。細胞溶解物を調製するために、４０ｘ１０６個の細胞を、１００ｍＭのＴｒｉｓ（ｐＨ７．５）、１０ｍＭのＥＤＴＡ、プロテアーゼ阻害剤混合物（Ｓｉｇｍａ、Ｒｅｈｏｖｏｔ、イスラエル）および０．７％のＴｒｉｔｏｎ−Ｘ１００から構成される１ｍｌの溶解緩衝液と混合した。３サイクルの凍結および解凍の後、細胞溶解物を１４０００ｇでの１５分間の遠心分離に供し、上清を集め、１ｍｌのＨＢＳＳ（Ｓｉｇｍａ）により希釈した。
【０１６０】
血清、抗血清および試薬。正常ヒト血清（ＮＨＳ）を健康者から調製した。ＮＨＳの熱不活化を５６℃での３０分間のインキュベーションによって行った。ヒト血清を小分けにして−７０℃で凍結保存し、一度だけ解凍した。精製されたヒトＣ９タンパク質をＡｄｖａｎｃｅｄ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ（Ｓａｎ  Ｄｉｅｇｏ、ＣＡ、米国）から購入した。Ｋ５６２細胞に向けられたポリクローナル抗血清をウサギで調製した。マウス抗モータリン抗体をＳｔｒｅｓｓｇｅｎ（Ａｎｎ  Ａｒｂｏｒ、ＭＩ、米国）から購入した。ペルオキシダーゼコンジュゲート化ヤギ抗マウスＩｇＧおよびペルオキシダーゼコンジュゲート化ウサギ抗ヤギＩｇＧをＪａｃｋｓｏｎ  Ｉｍｍｕｎｏｒｅｓｅａｒｃｈ（Ｗｅｓｔ  Ｇｒｏｖｅ、ＰＡ、米国）から購入した。ストレプトリジンＯ（ＳＬＯ）、Ａ２３１８７、ローダミン１２３およびＢＳＡをＳｉｇｍａから購入した。ＭＫＴ−０７７はＫｅｉｚｏ  Ｋｏｙａ（Ｓｙｎｔａ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌｓ  Ｃｏｒｐ．、４５  Ｈａｒｔｗｅｌｌ  Ａｖｅｎｕｅ、Ｌｅｘｉｎｇｔｏｎ、ＭＡ  ０２４２１、米国）によって譲渡された。
【０１６１】
細胞溶解および分泌小胞の収集。細胞毒性アッセイを以前に記載されるように行った［Ｒｅｉｔｅｒ，Ｙ．およびＺ．Ｆｉｓｈｅｌｓｏｎ、補体膜侵襲複合体は大きなタンパク質（Ｌ−ＣＩＰ）の迅速な発現をヒト白血病細胞において誘導する、Ｍｏｌ  Ｉｍｍｕｎｏｌ、１９９２、２９（６）：ｐ．７７１〜８１］。簡単に記載すると、細胞溶解アッセイのために、細胞を希釈された抗Ｋ５６２抗血清と４℃で３０分間インキュベーションし、その後、補体［ＮＨＳまたは熱不活化正常ヒト血清（ＨＩ−ＭＨＳ）、５０％］と３７℃で６０分間インキュベーションした。細胞溶解をトリパンブルー封入によって求めた。統計学的有意性を、両側不対スチューデントｔ検定を使用することによって分析した。分泌小胞を集めるために、細胞を抗体により４℃で３０分間処理し、その後、ＮＨＳまたはＨＩ−ＮＨＳ（５０％）により３７℃で１０分間処理した。その後、細胞をＨＢＳＳにより何度も洗浄し、３７℃でインキュベーションした。さらに１０分後、細胞を２５０ｇでの遠心分離によって除き、上清を最初に５０００ｇで沈降させて、細胞片を除いた。その後、上清を１０００００ｇでの遠心分離（小さい膜小胞を沈降させることが知られている条件）に供した。
【０１６２】
タンパク質分析。タンパク質濃度をＢＣＡタンパク質アッセイキット（Ｐｉｅｒｃｅ、Ｒｏｃｋｆｏｒｄ、ＩＬ、米国）により分析した。タンパク質を１０％アクリアミドゲルでの還元条件［５０ｍＭジチオスレイトール（ＤＴＴ）］下のＳＤＳ−ＰＡＧＥに供し、その後、ニトロセルロース膜（Ｓｃｈｌｅｉｃｈｅｒ＆Ｓｃｈｕｅｌｌ、Ｄａｓｓｅｌ、ドイツ）に転写した。膜を、０．０５％のＴｗｅｅｎ２０を含有するＴｒｉｓ緩衝化生理的食塩水（ＴＢＳＴ）における５％スキムミルク（Ｔｎｕｖａ、Ｒｅｈｏｖｏｔ、イスラエル）により室温で１時間、ブロッキング処理した。膜をウサギ抗モータリン抗体またはヤギ抗Ｃ９抗体により処理し、その後、ペルオキシダーゼコンジュゲート化ヤギ抗ウサギＩｇＧまたはペルオキシダーゼコンジュゲート化ウサギ抗ヤギＩｇＧにより処理した。バンドを増強化学発光試薬（Ｐｉｅｒｃｅ）により発色させ、ＳｕｐｅｒＲＸフィルム（Ｆｕｊｉ、東京、日本）に感光させた。
【０１６３】
補体Ｃ９に対するモータリンの結合。補体Ｃ９タンパク質に対するモータリンの結合をＥＬＩＳＡ分析によって調べた。簡単に記載すると、精製されたヒトＣ９およびＢＳＡ（各レーンについて０．５μｇ）を９６ウェルの酵素免疫アッセイ（ＥＩＡ）プレート（Ｃｏｒｎｉｎｇ、ＮＹ、米国）に４℃で一晩結合させた。４０ｘ１０６個のＫ５６２細胞から上記のように調製される希釈された細胞溶解物をそれぞれのウェルに３７℃で６０分間加えた。洗浄後、モノクローナルなマウス抗モータリン抗体（１：５００希釈物）を３７℃で３０分間加え、その後、ペルオキシダーゼコンジュゲート化ヤギ抗マウスＩｇＧを室温で３０分間加えた。次いで、ｏ−フェニレンジアミン（Ｓｉｇｍａ）を加え、プレートをＳｐｅｃｔｒａｆｌｕｏｒ  Ｐｌｕｓプレートリーダー（Ｔｅｃａｎ、オーストリア）で４５０ｎｍにおいて調べた。
【０１６４】
実施例１
モータリン阻害剤のＭＫＴ−０７７は細胞を補体媒介の細胞溶解に対して感作することができる
モータリンは、補体媒介の溶解に対する細胞の防御に関与している（ＰｉｌｚｅｒおよびＦｉｓｈｅｌｓｏｎ、Ｉｎｔ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．、１７：１２３９〜１２４８、２００５）。ＭＫＴ−０７７はモータリンの知られている阻害剤であるので、本発明者らは、補体媒介の細胞溶解に対するＭＫＴ−０７７の影響を下記のように調べている。
【０１６５】
実験結果
ＭＫＴ−０７７は細胞を補体媒介の溶解に対して感作する。ヒトＫ５６２赤白血病細胞を、３７℃で６０分間、ＭＫＴ−０７７により異なる濃度で前処理し、その後、細胞を、３７℃でさらに６０分間、抗Ｋ５６２抗体により氷上で３０分間、また、コントロールとしての補体（ＮＨＳ）または熱不活化ＮＨＳ（ＨＩ−ＮＨＳ）により処理した。最後に、細胞を洗浄し、パーセント細胞溶解をトリパンブルー封入によって定量した。図１に示される結果は、ＭＫＴ−０７７により、補体によるＫ５６２細胞の殺傷が特異的な抗体の存在下において有意に高められることを示す。
【０１６６】
ＭＫＴ−０７７は補体攻撃後の小胞形成によるモータリンおよびＣ９の放出を防止する。モータリンは、補体によって攻撃された細胞からの小胞形成による、Ｃ９を含む補体膜侵襲複合体（ＭＡＣ）の除去において大きな役割を果たす（ＰｉｌｚｅｒおよびＦｉｓｈｅｌｓｏｎ、Ｉｎｔ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．、１７：１２３９〜１２４８、２００５）。本発明者らは、ＭＫＴ−０７７処理がモータリンおよびＣ９の小胞形成を防止するか否かを下記のように検証している。Ｋ５６２細胞を２００μＭまたは５０μＭのＭＫＴ−０７７により１時間にわたって前処理し、その後、亜溶解用量の抗Ｋ５６２抗体およびＮＨＳまたはＨＩ−ＮＨＳより１０分間処理した。細胞をハンクス平衡塩溶液（ＨＢＳＳ）により４回洗浄し、その後、３７℃で１０分間再びインキュベーションした。細胞を沈降させ、上清を集めた。上清を最初に５０００ｇでの遠心分離に供して、細胞片を除き、その後、１０００００ｇでの遠心分離に供して、小さい膜小胞を沈降させた。高速度でのペレットおよび上清をＳＤＳ−ＰＡＧＥおよびウエスタンブロッティングに供した。抗モータリン抗体による分析（図２ａ）、および、抗Ｃ９抗体による分析（図２ｂ）により、小胞形成によるモータリンおよびＣ９の両方の放出がＭＫＴ−０７７による処理によって阻害されたことが示された。
【０１６７】
補体媒介の溶解に対するＭＫＴ−０７７の影響はｐ５３依存的である。ＭＫＴ−０７７は、モータリンがｐ５３に結合することを妨げることが知られている（Ｗａｄｈｗａ他、Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．、１５：６８１８〜６８２１、２０００）。補体媒介の溶解に対するＭＫＴ−０７７の観測された影響がｐ５３依存的であるかを明らかにするために、本発明者らは、ＨＣＴ  ｐ５３＋／＋細胞およびＨＣＴ  ｐ５３−／−細胞を調べている。両方の細胞をＭＫＴ−０７７により前処理し、その後、抗Ｋ５６２抗体およびＮＨＳまたはＨＩ−ＮＨＳより処理した。３７℃で６０分後、パーセント溶解を測定した。結果は、ｐ５３の存在または非存在がＭＫＴ−０７７の補体感作作用に対する影響を何ら有しなかったことを示した（図３）。
【０１６８】
ＭＫＴ−０７７はＳＬＯ媒介の溶解およびＡ２３１８７媒介の溶解に対する影響を何ら有さない。本発明者らはさらに、細胞死に対するＭＫＴ−０７７の影響の特異性の疑問を検討している。ストレプトリジンＯ（ＳＬＯ）、すなわち、別の細胞溶解性ポア形成タンパク質によって誘導される細胞死に対するＭＫＴ−０７７の影響を調べた。細胞をＭＫＴ−０７７により前処理し、その後、いくつかの用量のＳＬＯにより、または、コントロールとしてのジチオスレイトール（ＤＴＴ）により処理した。溶解を３７℃での１５分のインキュベーションの後で測定した。図４ａに示される結果は、ＳＬＯ媒介の溶解に対するＭＫＴ−０７７の影響が何らないことを示す。本発明者らはさらに、Ｃａ＋２イオノホアのＡ２３１８７によって誘導される細胞死に対するＭＫＴ−０７７の影響を調べている。細胞をＭＫＴ−０７７により処理し、その後、いくつかの用量のＡ２３１８７、または、コントロールとしてのジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）により処理した。次いで、細胞を洗浄し、パーセント細胞死を測定した。図４ｂに示される結果は、Ａ２３１８７媒介の溶解に対するＭＫＴ−０７７の影響が何らないことを示した。
【０１６９】
ＭＫＴ−０７７はＣ９に対するモータリン結合を妨害する。モータリンはＣ９に結合し（ＰｉｌｚｅｒおよびＦｉｓｈｅｌｓｏｎ、Ｉｎｔ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．、１７：１２３９〜１２４８、２００５）、ＭＫＴ−０７７はモータリンに結合する。モータリンに対するＭＫＴ−０７７の結合がＣ９に対するモータリンの結合に影響を及ぼすかどうかを検証するために、Ｃ９およびウシ血清アルブミン（ＢＳＡ）をマイクロタイタープレートのウェルに結合させ、ＭＫＴ−０７７の存在下または非存在下でＫ５６２溶解物（モータリンついての供給源）とインキュベーションし、その後、抗モータリン抗体により処理し、続いて、ＨＲＰコンジュゲート化二次抗体とのインキュベーションおよびＯＰＤ（ｏ−フェニレンジアミン）比色測定（ＥＬＩＳＡリーダーで分析される）を行った。図５に示される結果は、Ｃ９と結合するモータリンの能力がＭＫＴ−０７７の存在下では著しく低下することを示している。
【０１７０】
補体によって誘導される細胞死に対するＭＫＴ−０７７の影響は特異的である。ローダミン１２３は、ＭＫＴ−０７７に類似するカチオン性のローダシアニン色素である。他のローダシアニン分子が、補体媒介の溶解に対する、ＭＫＴ−０７７と類似する影響を引き起こし得るかを検証するために、下記の実験を行った。抗体およびＮＨＳまたはＨＩ−ＮＨＳにより処理されたときのＫ５６２細胞の溶解をＭＫＴ−０７７またはローダミン１２３のいずれかによる前処理の後で調べた。図６に示されるように、ローダミン１２３は、Ｃ９に対するモータリンの結合を阻害することができるＭＫＴ−０７７とは異なり、補体媒介の溶解に対する影響を何ら有していなかった。従って、補体によって溶解される細胞に対する感作作用は、モータリンを阻害することができるか、または、ＭＡＣ複合体成分（例えば、Ｃ９など）に対するモータリンの結合を阻害することができるＤＬＣ化合物（例えば、ＭＫＴ−０７７など）に対して特異的である。加えて、補体媒介の溶解に対するＭＫＴ−０７７の影響は、モータリン依存的であることが見出された（データは示されず）。
【０１７１】
まとめると、これらの結果は、ＭＫＴ−０７７が、細胞をモータリン依存的様式で補体媒介の細胞溶解に対して感作するために使用できることを明らかにしており、また、抗癌抗体療法のためのアジュバントとしてのその使用を示唆している。
【０１７２】
実施例２
ＭＫＴ−０７７を抗癌抗体療法のためのアジュバントとして使用するインビボ実験
ＲａｊｉヒトＢリンパ腫細胞およびＫ５６２ヒト赤白血病細胞（３ｘ１０６個の細胞）がＣＤ１無胸腺ヌードマウスに皮下注入される。注入後１０日〜１４日で、５ｍｍ〜１０ｍｍの直径の腫瘍塊が注入マウスの皮膚の下で発達する。ＭＫＴ−０７７（５ｍｇ／ｋｇ〜１０ｍｇ／ｋｇ（ボーラスｉ．ｖ．、毎日、５回、２日間隔）の投与量で）を静脈内に注射し、１時間後〜２時間後、マウスは特異的な抗癌抗体の静脈内注射を下記のように受けた：Ｒａｊｉ保有マウスはリツキシマブ（ＭａｂＴｈｅｒａ（Ｒｏｃｈｅ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌｓ、イスラエル）、キメラなヒト化抗ＣＤ２０抗体）を３７５ｍｇ／ｍ２の投与量（ボーラスまたは連続ｉ．ｖ．）で受け、Ｋ５６２腫瘍保有マウスはウサギ抗Ｋ５６２抗体をマウスあたり１ｍｇの総ＩｇＧの投与量（ボーラスまたは連続ｉ．ｖ．）で受けた。
【０１７３】
実施例３
抗癌抗体療法のためのアジュバントとしてのＤＬＣ化合物の特定
抗癌抗体療法のためのアジュバントとして使用することができるさらなるＤＬＣ化合物を特定するために、本発明者らは、アジュバントとしての候補ＤＬＣ化合物の好適性を検証するいくつかのスクリーニングアッセイを下記のように開発している。
【０１７４】
ＭＡＣ複合体のタンパク質メンバー（例えば、Ｃ９）に対するモータリンの結合を阻害することができるＤＬＣ化合物の特定：本明細書中上記の実施例１に記載されるように、ＭＫＴ−０７７はモータリンに結合し、補体Ｃ９に対するその結合を妨害する（図５）。抗癌抗体療法のためのアジュバントとして使用することができるさらなるＤＬＣ化合物を特定するために、本発明者らは、精製されたＣ９（これはＣｏｍｐｌｅｍｅｎｔ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ（Ｔｙｌｅｒ、ＴＸ、米国）から得ることができる；配列番号９；ＮＭ＿００１７３７）がマイクロタイタープレートが結合させられ、モータリン（配列番号１）が単独で添加されるか、または、可能性のあるＤＬＣ化合物（例えば、ＭＫＴ−０７７など）と混合されて添加されるハイスループットＥＬＩＳＡ（酵素結合免疫吸着アッセイ）を開発している。Ｃ９と結合したモータリンの量が、その後、ウサギ抗モータリン抗体（これは本発明らによって調製された）またはマウス抗モータリン抗体（これはＳｔｒｅｓｓｇｅｎ（Ａｎｎ  Ａｒｂｏｒ、ＭＩ、米国）から購入された）および二次のペルオキシダーゼ標識抗体を用いて調べられる。
【０１７５】
モータリンと特異的に結合することができるＤＬＣ化合物の特定：精製モータリン（配列番号１）がＥＬＩＳＡプレートに結合させられ、標識された候補ＤＬＣ分子がプレートに添加されるＥＬＩＳＡアッセイ。検出が、プレートリーダー（例えば、Ｔｅｃａｎ、オーストリア）を使用して行われ、色強度または蛍光を測定することが、励起および放射のための好適な波長を使用して行われる。
【０１７６】
モータリン発現細胞と特異的に結合することができるＤＬＣ化合物の特定：モータリンを発現する細胞、および、モータリンを発現しない細胞（例えば、モータリン発現がダウンレギュレーションされる細胞）が、細胞−化合物複合体形成のために好適な条件のもとで多数のＤＬＣ化合物と接触させられる。細胞−化合物複合体の形成を、広く知られている免疫学的アッセイ（例えば、ＥＬＩＳＡ、ＦＡＣＳ分析、ウエスタンブロッティング、免疫組織化学および／または放射免疫アッセイなど）を使用してモニターすることができる。モータリン非発現細胞とではなく、モータリンを発現する細胞との細胞−化合物複合体を形成することができる化合物（例えば、ＭＫＴ−０７７）はさらに、抗癌抗体療法のためのアジュバントとして使用されることの好適性について（本明細書中下記に記載されるように）試験することができる。
【０１７７】
抗癌抗体療法のためのアジュバントとして使用することについての候補ＤＬＣ化合物の適格性確認：補体誘導のモータリン放出および補体誘導の溶解に対する候補ＤＬＣ化合物（例えば、ＭＫＴ−０７７様試薬）の阻害作用が、亜溶解用量のウサギ抗Ｋ５６２細胞抗体および補体（正常ヒト血清）により処理されたＫ５６２ヒト赤白血病細胞を用いて試験される。上清が集められ、放出されたモータリンおよび補体Ｃ９の量が（図２ａに示されるような）ウエスタンブロッティングによって評価され、細胞の生存性が（図１に示されるような）トリパンブルー封入（細胞の細胞毒性アッセイ）によって求められる。
【０１７８】
明確にするため別個の実施態様で説明されている本発明の特定の特徴は単一の実施態様に組み合わせて提供することもできることは分かるであろう。逆に、簡潔にするため単一の実施態様で説明されている本発明の各種の特徴は別個にまたは適切なサブコンビネーションで提供することもできる。
【０１７９】
本発明はその特定の実施態様によって説明してきたが、多くの別法、変更および変形があることは当業者には明らかであることは明白である。従って、本発明は、本願の請求項の精神と広い範囲の中に入るこのような別法、変更および変形すべてを包含するものである。本明細書中で言及した刊行物、特許および特許願ならびにＧｅｎＢａｎｋアクセッション番号はすべて、個々の刊行物、特許もしくは特許願またはＧｅｎＢａｎｋアクセッション番号が各々あたかも具体的にかつ個々に引用提示されているのと同程度に、全体を本明細書に援用するものである。さらに、本願で引用または確認したことは本発明の先行技術として利用できるという自白とみなすべきではない。
【０１８０】
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【図６】
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【図７ａ−ｂ】
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【図７ｃ−ｄ】
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【図７ｅ】
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【図８ａ】
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【図８ｂ】
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【図８ｂ（Ｃｏｎｔ．）】
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【図８ｃ】
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【図８ｃ（Ｃｏｎｔ．）】
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【図８ｄ】
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【図８ｄ（Ｃｏｎｔ．）】
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【図８ｅ】
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【図８ｅ（Ｃｏｎｔ．）】
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【図８ｆ】
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【図８ｆ（Ｃｏｎｔ．）】
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【図８ｇ】
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【図８ｇ（Ｃｏｎｔ．）】
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【図８ｈ】
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【図８ｈ（Ｃｏｎｔ．）】
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【図８ｉ】
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【図８ｉ（Ｃｏｎｔ．）】
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【図８ｊ】
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【図８ｊ（Ｃｏｎｔ．）】
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【図８ｋ】
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【図８ｋ（Ｃｏｎｔ．）】
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【図８ｌ】
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【図８ｌ（Ｃｏｎｔ．）】
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【図８ｍ】
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【図８ｍ（Ｃｏｎｔ．）】
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【図８ｎ】
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【図８ｎ（Ｃｏｎｔ．）】
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【図８ｏ】
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【図８ｏ（Ｃｏｎｔ．）】
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【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４ａ】
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【図４ｂ】
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【図５】
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【配列表】
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【国際調査報告】
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