(57)【要約】本発明は、摩擦調整剤、腐食防止剤、および潤滑粘度油を含む添加濃縮物に関するものである。本発明はさらに、添加濃縮物を使用して変速機を潤滑する方法を提供する。一実施形態において、本発明は：（ａ）４重量％〜６７重量％の静止摩擦低減摩擦調整剤と；（ｂ）０重量％〜１０重量％、または０．１重量％〜５重量％の腐食防止剤と；（ｃ）３重量％〜９６重量％の潤滑粘度油と；（ｄ）０重量％〜２０重量％の他の性能添加剤と；を含む添加濃縮物を提供する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
添加濃縮物によってさらに処理された潤滑組成物を変速機に供給することによって、変速機を潤滑する方法であって、添加濃縮物が：
（ａ）４重量％〜６７重量％の静止摩擦低減摩擦調整剤と；
（ｂ）０重量％〜１０重量％、または０．１重量％〜５重量％の腐食防止剤と；
（ｃ）３重量％〜９６重量％の潤滑粘度油と；
（ｄ）０重量％〜２０重量％の他の性能添加剤と；
を含む方法。
【請求項２】
静止摩擦低減摩擦調整剤が、式Ｒ１Ｒ２Ｎ−Ｃ（Ｏ）Ｒ３によって表されるアミドであり、式中、Ｒ１およびＲ２はそれぞれ独立して、炭素原子が少なくとも６個のヒドロカルビル基であり、Ｒ３は、炭素原子が１〜６個のヒドロキシアルキル基または前記ヒドロキシアルキルとそのヒドロキシ基を介したアシル化剤との縮合によって形成された基である、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
静止摩擦低減摩擦調整剤が、カルボン酸またはその反応性等価物とアミノアルコールとの反応生成物から誘導され、静止摩擦低減摩擦調整剤が、それぞれ炭素原子を少なくとも６個含有するヒドロカルビル基を少なくとも２個含有する、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
静止低減摩擦調整剤が、ヒドロキシアミド、ヒドロキシアミドモノまたはジエステル、ヒドロキシオキサゾリン、ヒドロキシオキサゾリンエステル、オキサゾリンジエステル、トリエステルアミド、またはその混合物の１つ以上を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
静止摩擦低減調整剤が３級アミンを含み、アミンが置換基ヒドロカルビル基３個を含み、そのうち２個はアルキル基であり、アミンが式：
Ｒ４Ｒ５ＮＲ６
によって表され、式中、Ｒ４およびＲ５はそれぞれ独立して、炭素原子が少なくとも６個のアルキル基であり、Ｒ６は、ポリヒドロキシル含有アルキル基またはポリヒドロキシル含有アルコキシアルキル基である、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
静止摩擦低減調整剤がアミンを含み、アミンが式：
Ｒ７Ｒ８ＮＲ９
によって表される２級または３級アミンであり、式中、Ｒ７およびＲ８はそれぞれ独立して、炭素原子が少なくとも６個のアルキル基であり、Ｒ９は、ヒドロキシル含有アルキル基、ヒドロキシル含有アルコキシアルキル基、アミン含有アルキル基、ヒドロカルビル基、または水素であり、Ｒ９がＨであるとき、Ｒ７およびＲ８の少なくとも一方が炭素原子８〜１６個のアルキル基であるという条件である、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
添加濃縮物が静止摩擦低減摩擦調整剤を１０重量％〜５０重量％、または２０重量％〜４０重量％含有する、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
添加濃縮物が腐食防止剤を０．１重量％〜５重量％、または０．２重量％〜３重量％含有する、請求項１に記載の方法。
【請求項９】
添加濃縮物が変速機にサービス充填トップトリートとして供給される、請求項１に記載の方法。
【請求項１０】
添加濃縮物が変速機にサービス充填トップトリートとして、０．１重量％〜３０重量％、または１重量％〜１５重量％で供給される、請求項１に記載の方法。
【請求項１１】
変速機内の潤滑剤に添加濃縮物を供給するステップを含む、潤滑剤を含有する変速機を潤滑する方法であって、添加濃縮物が：
（ａ）４重量％〜６７重量％の静止摩擦低減摩擦調整剤と；
（ｂ）０重量％〜１０重量％、または０．１重量％〜５重量％の腐食防止剤と；
（ｃ）３重量％〜９６重量％の潤滑粘度油と；
（ｄ）０重量％〜２０重量％の他の性能添加剤と；
を含む方法。
【請求項１２】
（ａ）４重量％〜６７重量％の静止摩擦低減摩擦調整剤と；
（ｂ）０重量％〜１０重量％、または０．１重量％〜５重量％の腐食防止剤と；
（ｃ）３重量％〜９６重量％の潤滑粘度油と；
（ｄ）０重量％〜２０重量％の他の性能添加剤と；
を含む添加濃縮物。
【請求項１３】
（ａ）４重量％〜６７重量％の静止摩擦低減摩擦調整剤と；
（ｂ）０重量％〜１０重量％、または０．１重量％〜５重量％の腐食防止剤と；
（ｃ）３重量％〜９６重量％の潤滑粘度油と；
（ｄ）０重量％〜２０重量％の他の性能添加剤と；
を含む添加濃縮物の、変速機におけるスクォークを減少させるトップトリート製品としての使用。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、摩擦調整剤、腐食防止剤、および潤滑粘度油を含む添加濃縮物に関するものである。本発明はさらに、添加濃縮物を使用して変速機を潤滑する方法を提供する。
【背景技術】
【０００２】
動力伝達経路の変速機、特に自動変速機油（ＡＴＦ）は、（多様な種類の連続可変変速機を含む）最新の自動変速機の複数の、相反することの多い潤滑および動力伝達要件を満足するための非常に困難な技術上の問題および解決策を示している。多くの添加成分は通例ＡＴＦに含まれて、潤滑、分散性、摩擦制御（クラッチの場合）、耐摩耗性能、シャダー防止性能、腐食防止および酸化防止性能などの性能特徴をもたらしている。しかし、添加成分は使用期間にわたって消費され、変速機に対して好ましくない損傷をもたらすおそれがある。たとえば変速機は、シャダー、チャタリング、またはスクォーキング（聞こえる可能性があるクラッチの振動発振）の増加をこうむることがある。シャダー、チャタリング、またはスクォーキングの衝撃の低減は、米国特許第３，１５６，６５３号、同第３，０７０，５４６号、同第３，２７５，５５９号、および同第５，７５０，４７６号；ならびに米国出願第６０／７２５３６０号（現在国際公開第２００７／０４４８２０号）、２００５／０２５０６５５号、および２００３／０２２０２０８号で定義されているような摩擦調整剤を利用することによって達成されている。
【０００３】
米国特許第３，１５６，６５３号；および同第３，０７０，５４６号はどちらも、カルボキシアミドを含有する潤滑組成物を開示する。潤滑組成物は、スクォーキングまたはチャタリングを低減するのに適している。
【０００４】
特許文献１は、Ｎ−アルキルアルキレンジアミンを含有する潤滑組成物を利用することによって、スクォーキングを抑制した自動変速機を開示する。
【０００５】
特許文献２は、（ａ）異性化アルキルスクシンイミド、および（ｂ）油溶性リン含有化合物のシャダー防止改善有効量を含有する潤滑組成物を利用することによる、パワー変速機のシャダー防止耐久性の改善を開示する。
【０００６】
特許文献３は、（ｉ）多価アルコールの油溶性脂肪酸エステルおよび（ｉｉ）油溶性脂肪酸アミドのさらなる組合せを含有する潤滑組成物を開示する。潤滑組成物は、ブレーキおよびクラッチ雑音の低減に有用である。
【０００７】
特許文献４は、カルボン酸またはその反応性等価物とアミノアルコールとの反応生成物を含有する潤滑組成物を開示しており、そこで摩擦調整剤は、それぞれ少なくとも６個の炭素原子を含有する少なくとも２個のヒドロカルビル基を含有する。
【０００８】
米国特許出願第６０／７２５３６０号（２００５年１０月１１日出願、発明者Ｂａｒｔｌｅｙ、Ｌａｈｉｒｉ、ＢａｋｅｒおよびＴｉｐｔｏｎ）、現在特許文献５は、ヒドロキシアルキル化合物とアシル化剤またはアミンの反応生成物を開示する。得られた生成物は、式Ｒ１Ｒ２Ｎ−Ｃ（Ｏ）Ｒ３によって表されるアミドでもよく、式中、Ｒ１およびＲ２はそれぞれ独立して、少なくとも６個の炭素原子のヒドロカルビル基であり、Ｒ３は、炭素原子１〜６個のヒドロキシアルキル基または前記ヒドロキシアルキルと、そのヒドロキシ基を介したアシル化剤との縮合によって形成された基である。
【０００９】
シャダー、チャタリング、またはスクォーキングの克服は、通例、変速機液（通例は工場充填液）を代わりの液で置換することによって達成される。しかし、このことは液の交換が困難なことによる過剰な修理コストと、廃潤滑剤とを生じさせる。それゆえ、摩擦バランスおよびクラッチ保持力に悪影響を及ぼすことなく、廃潤滑剤も増加させることなく、雑音、シャダー、チャタリング、またはスクォーキングを最小限にすることが可能な変速機潤滑剤を補給することが望ましいであろう。本発明は、シャダー、チャタリング、またはスクォーキングを克服しながら、同時に、従来の液交換に関するコスト、時間および廃棄物の少なくとも１つを最小限にする手段を提供する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１０】
【特許文献１】米国特許第３，２７５，５５９号明細書
【特許文献２】米国特許第５，７５０，４７６号明細書
【特許文献３】米国特許出願公開第２００３／０２２０２０８号明細書
【特許文献４】米国特許出願公開第２００５／０２５０６５５号明細書
【特許文献５】国際公開第２００７／０４４８２０号パンフレット
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【００１１】
一実施形態において、本発明は：
（ａ）４重量％〜６７重量％の静止摩擦低減摩擦調整剤と；
（ｂ）０重量％〜１０重量％、または０．１重量％〜５重量％の腐食防止剤と；
（ｃ）３重量％〜９６重量％の潤滑粘度油と；
（ｄ）０重量％〜２０重量％の他の性能添加剤と；
を含む添加濃縮物を提供する。
【００１２】
一実施形態において、本発明は、添加濃縮物によってさらに処理された潤滑組成物を変速機に供給することによって、変速機を潤滑する方法を提供し、添加濃縮物は：
（ａ）４重量％〜６７重量％の静止摩擦低減摩擦調整剤と；
（ｂ）０重量％〜１０重量％、または０．１重量％〜５重量％の腐食防止剤と；
（ｃ）３重量％〜９６重量％の潤滑粘度油と；
（ｄ）０重量％〜２０重量％の他の性能添加剤と；
を含む。
【００１３】
一実施形態において、本発明は、変速機内の潤滑剤に添加濃縮物を供給するステップを含む、潤滑剤を含有する変速機に潤滑する方法を提供し、添加濃縮物は：
（ａ）４重量％〜６７重量％の静止摩擦低減摩擦調整剤と；
（ｂ）０重量％〜１０重量％、または０．１重量％〜５重量％の腐食防止剤と；
（ｃ）３重量％〜９６重量％の潤滑粘度油と；
（ｄ）０重量％〜２０重量％の他の性能添加剤と；
を含む。
【００１４】
一実施形態において、本発明は：
（ａ）４重量％〜６７重量％の、摩擦係数が０．０９を超える摩擦調整剤と；
（ｂ）０重量％〜１０重量％、または０．１重量％〜５重量％の腐食防止剤と；
（ｃ）３重量％〜９６重量％の潤滑粘度油と；
（ｄ）０重量％〜２０重量％の他の性能添加剤と；
を含む添加濃縮物を提供する。
【００１５】
一実施形態において、本発明は、添加濃縮物によってさらに処理された潤滑組成物を変速機に供給することによって、変速機を潤滑する方法を提供し、添加濃縮物は：
（ａ）４重量％〜６７重量％の、摩擦係数が０．０９を超える摩擦調整剤と；
（ｂ）０重量％〜１０重量％、または０．１重量％〜５重量％の腐食防止剤と；
（ｃ）３重量％〜９６重量％の潤滑粘度油と；
（ｄ）０重量％〜２０重量％の他の性能添加剤と；
を含む。
【００１６】
一実施形態において、本発明は、変速機内の潤滑剤に添加濃縮物を供給するステップを含む、潤滑剤を含有する変速機に潤滑する方法を提供し、添加濃縮物は：
（ａ）４重量％〜６７重量％の、摩擦係数が０．０９を超える摩擦調整剤と；
（ｂ）０重量％〜１０重量％、または０．１重量％〜５重量％の腐食防止剤と；
（ｃ）３重量％〜９６重量％の潤滑粘度油と；
（ｄ）０重量％〜２０重量％の他の性能添加剤と；
を含む。
【００１７】
一実施形態において、本発明は、変速機におけるスクォーク（Ｓｑｕａｗｋ）を減少させるトップトリート（ｔｏｐ  ｔｒｅａｔ）製品としての、本明細書に記載する添加濃縮物の使用を提供する。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
（発明の詳細な説明）
本発明は、上で開示した添加濃縮物および変速機を潤滑する方法を提供する。
【００１９】
添加濃縮物は通例、トップトリートとして添加される。トップトリートは、変速機にサービス充填（ｓｅｒｖｉｃｅ−ｆｉｌｌ）または工場充填として添加されることがある。通例、トップトリートは、変速機にサービス充填として添加されることがある。
【００２０】
添加濃縮物は、静止摩擦低減摩擦調整剤を４重量％〜６７重量％、または１０重量％〜５０重量％、または２０重量％〜４０重量％含有することがある。
【００２１】
添加濃縮物は、腐食防止剤を０重量％〜１０重量％、または０．１重量％〜５重量％、または０．２重量％〜３重量％含有することがある。
【００２２】
添加濃縮物は、潤滑粘度油を３重量％〜９６重量％、または３３重量％〜８９重量％、または４７重量％〜７７．８重量％含有することがある。
【００２３】
添加濃縮物は、他の性能添加剤を合計で０重量％〜２０重量％、または１重量％〜１２重量％、または２重量％〜１０重量％含有することがある。
【００２４】
添加濃縮物は変速機に０．１重量％〜３０重量％、または１重量％〜１５重量％の処理率（ｔｒｅａｔ  ｒａｔｅ）で添加されることがある。
【００２５】
静止摩擦低減摩擦調整剤
静止摩擦低減摩擦調整剤は、摩擦係数が０．０９を超える摩擦調整剤として記述されることもある。静止摩擦は、μＴまたはＳＡＥ＃２試験手順による安定静止係数によって表される。試験手順は、Ｊａｐａｎｅｓｅ  Ａｕｔｏｍｏｂｉｌｅ  Ｓｔａｎｄａｒｄ、ＪＡＳＯ  Ｍ−３４８−９５、“Ｔｅｓｔ  ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  ｆｒｉｃｔｉｏｎ  ｐｒｏｐｅｒｔｙ  ｏｆ  ａｕｔｏｍａｔｉｃ  ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  ｆｌｕｉｄｓ”に記載されている。
【００２６】
静止摩擦低減摩擦調整剤は、ＰＣＴ公報ＷＯ  ２００４／００７６５２  Ａ１に記載された種類の摩擦調整剤としても記述されることがある。通例、静止摩擦低減摩擦調整剤は、高い静止摩擦係数を維持しながら、摩擦対速度曲線で正の傾きを与えるその能力を特徴とする。
【００２７】
一実施形態において、静止摩擦低減摩擦調整剤はヒドロキシアルキル化合物とアシル化剤またはアミンとの縮合によって形成されることがある。さらにヒドロキシアルキル化合物の詳細な説明は、米国特許出願第６０／７２５３６０（２００５年１０月１１日出願、発明者Ｂａｒｔｌｅｙ、Ｌａｈｉｒｉ、ＢａｋｅｒおよびＴｉｐｔｏｎ）、段落８、１９〜２１、現在ＷＯ  ２００７／０４４８２０に記載されている。米国特許出願第６０／７２５３６０で開示された摩擦調節剤は、式Ｒ１Ｒ２Ｎ−Ｃ（Ｏ）Ｒ３によって表されるアミドでもよく、式中、Ｒ１およびＲ２はそれぞれ独立して、炭素原子が少なくとも６個のヒドロカルビル基であり、Ｒ３は、炭素原子が１〜６個のヒドロキシアルキル基または前記ヒドロキシアルキルと、そのヒドロキシ基を介したアシル化剤との縮合によって形成された基である。調製実施例が実施例１および２に開示されている（米国特許出願第６０／７２５３６０の段落６８および６９）。一実施形態において、ヒドロキシアルキル化合物のアミドは、グリコール酸、すなわちヒドロキシ酢酸、ＨＯ−ＣＨ２−ＣＯＯＨにアミンを反応させることによって調製される。
【００２８】
一実施形態において、静止摩擦低減摩擦調整剤は、カルボン酸またはその反応性等価物とアミノアルコールとの反応生成物から誘導されることがあり、ここで摩擦調整剤は、それぞれ炭素原子を少なくとも６個含有するヒドロカルビル基を少なくとも２個含有する。炭素原子の数は、６〜３０個、または８〜２０個におよぶことがある。このような摩擦調整剤の例としては、イソステアリン酸またはコハク酸アルキル無水物とトリス−ヒドロキシメチルアミノメタンとの反応生成物が挙げられる。このような摩擦調整剤のさらに詳細な説明は、米国特許出願第２００３／２２０００（または国際公開第０４／００７６５２号）の段落８および９〜１４に開示されている。
【００２９】
一実施形態において、静止摩擦低減摩擦調整剤は、米国特許第５，７５０，４７６号の８欄、４０行〜９欄、２８行に開示されたようなポリオールエステルである可能性がある。
【００３０】
一実施形態において、静止摩擦低減摩擦調整剤は、米国特許第５，８４０，６６２号の２欄、２８行〜３欄、２６行に開示されたような低効力摩擦調整剤である可能性がある。米国特許第５，８４０，６６２号はさらに、３欄、４８行〜６欄、２５行で、低効力摩擦調整剤を調製するための詳細な物質および方法を開示する。
【００３１】
一実施形態において、摩擦調整剤は、米国特許第５，５３４，１７０号の３７欄、１９行〜３９欄、３８行で定義されているようなヒドロキシアミン化合物である可能性もある。場合により、ヒドロキシアミンは、このような生成物が米国特許第５，５３４，１７０号の３９欄、３９行〜４０欄８行に記載されているように、ホウ酸塩処理されることがある。
【００３２】
一実施形態において、静止摩擦低減摩擦調整剤は、ヒドロキシアミド、ヒドロキシアミドモノまたはジエステル、ヒドロキシオキサゾリン、ヒドロキシオキサゾリンエステル、オキサゾリンジエステル、トリエステルアミド、またはその混合物の１つ以上を含む。
【００３３】
一実施形態において、静止摩擦低減摩擦調整剤は、式Ｒ１Ｒ２Ｎ−Ｃ（Ｏ）Ｒ３によって表されるアミドであり、式中、Ｒ１およびＲ２はそれぞれ独立して、炭素原子が少なくとも６個のヒドロカルビル基であり、Ｒ３は、炭素原子が１〜６個のヒドロキシアルキル基または前記ヒドロキシアルキルと、そのヒドロキシ基を介したアシル化剤との縮合によって形成された基である。
【００３４】
一実施形態において、静止摩擦低減摩擦調整剤は、式Ｒ１Ｒ２Ｎ−Ｃ（Ｏ）Ｒ３によって表されるアミド以外であり、式中、Ｒ１およびＲ２はそれぞれ独立して、炭素原子が少なくとも６個のヒドロカルビル基であり、Ｒ３は、炭素原子が１〜６個のヒドロキシアルキル基または前記ヒドロキシアルキルと、そのヒドロキシ基を介したアシル化剤との縮合によって形成された基である。
【００３５】
一実施形態において、静止摩擦低減調整剤は３級アミンである。このアミンは置換基ヒドロカルビル基３個を含み、そのうち２個はアルキル基であろう。このアミンは、式
Ｒ４Ｒ５ＮＲ６
によって表され、式中、Ｒ４およびＲ５はそれぞれ独立して、炭素原子が少なくとも６個（たとえば８〜２０個の、または１０〜１８個または１２〜１６個）のアルキル基であり、Ｒ６は、ポリヒドロキシル含有アルキル基またはポリヒドロキシル含有アルコキシアルキル基である。
【００３６】
一実施形態において、アミンは、ジココアルキルアミンまたは同種のアミンの生成物を含む。ジココアルキルアミン（またはジココアミン）は、上の式のＲ基の２つが、ヤシ油に由来する主にＣ１２基であり、残りのＲ基がＨである２級アミンである。
【００３７】
一実施形態において、Ｒ６はポリオール含有アルキル基（すなわちヒドロキシ基を２個以上含有する基）またはヒドロキシ基１個以上およびアミン基１個以上を含有する基である。たとえば、Ｒ６は、−ＣＨ２−ＣＨＯＨ−ＣＨ２ＯＨあるいはたとえば炭素原子３〜８個または炭素原子３〜６個または炭素原子３〜４個、およびヒドロキシ基２、３、４個以上（通常、炭素原子１個当りヒドロキシ基１個を超えない）を含有する、その同族体である場合がある。得られる代表的な生成物はそれゆえ、
Ｒ４Ｒ５Ｎ−ＣＨ２−ＣＨＯＨ−ＣＨ２ＯＨ
またはその同族体によって表されることがあり、式中、Ｒ４およびＲ５は上述のように独立して、炭素原子８〜２０個のアルキル基である。このような生成物は、ジアルキルアミンとエポキシドまたはクロロヒドロキシ化合物の反応によって得られることがある。特に、２級アミンとグリシドール（２，３−エポキシ−１−プロパノール）または「クロログリセリン」（すなわち３−クロロプロパン−１，２−ジオール）の反応は、上述のような条件下で有効である。ジココアミンと１モル以上のグリシドールまたはクロログリセリンとの反応に基づくこのような物質は、摩擦調整性能を与えるのに特に有用である。反応が数モルのグリシドールまたはクロログリセリン、あるいは他のエポキシアルカノールまたはクロロジオールとである場合、ダイマーまたはオリゴマーエーテル含有基、すなわちヒドロキシ置換アルコキシアルキル基が生じることがある。
【００３８】
一実施形態において、静止摩擦低減調整剤は、炭素原子３〜８個（たとえば炭素原子３〜６個、または３個）を含むコア部を含む化合物として説明されることがあり、前記コア部は：
（ｉ）少なくとも２個のヒドロキシ基、または少なくとも１個のヒドロキシ基および炭素原子１〜４個の少なくとも１個のアルコキシ基であって、少なくとも１個のヒドロキシ基または別のこのようなアルコキシ基によってさらに置換された、アルコキシ基；ならびに
（ｉｉ）その窒素原子がヒドロカルビル基２個を有し、このようなヒドロカルビル基がそれぞれ独立して、炭素原子６〜３０個を有する、少なくとも１個のアミノ基
によって置換されている。
【００３９】
一実施形態において、静止摩擦低減調整剤は２級または３級アミンである。アミンは少なくとも置換基ヒドロカルビル基、たとえばアルキル基を少なくとも２個含有するであろう。アミンは式：
Ｒ７Ｒ８ＮＲ９
によって表され、式中、Ｒ７およびＲ８はそれぞれ独立して、炭素原子が少なくとも６個（たとえば炭素原子８〜２０個、または１０〜１８個または１２〜１６個）のアルキル基であり、Ｒ９は、ヒドロキシル含有アルキル基、ヒドロキシル含有アルコキシアルキル基、アミン含有アルキル基、ヒドロカルビル基、または水素であり、Ｒ９がＨであるとき、Ｒ７およびＲ８の少なくとも一方が炭素原子８〜１６個の、たとえば炭素原子１０〜１６個の、または炭素原子１２〜１４個のアルキル基であるという条件である。ある実施形態において、Ｒ７およびＲ８はどちらも、炭素原子が８〜１６個、または１０〜１６個、または１２〜１４個のアルキル基である。このようなアミンの市販例はＡｒｍｅｅｎ  ２Ｃ（商標）であり、ここではアルキル基２個が主にＣ１２〜Ｃ１４であると考えられている２級アミンである。
【００４０】
一実施形態において、アミンは、ジココアルキルアミンまたは同種のアミン物を含む。ジココアルキルアミン（またはジココアミン）は、上の式のＲ基の２個が、ヤシ油に由来する主にＣ１２基であり、残りのＲ基がＨである２級アミンである。別の実施形態において、アミンはＡｒｍｅｅｎ  ＨＴＬ８（商標）であり、これは２−エチルヘキシル基（Ｃ８）および水素添加獣脂基（主にＣ１６〜Ｃ１８）を含む混合アルキル基を有する２級アミンであると考えられる。
【００４１】
別の実施形態において、上の構造のＲ９は−ＣＨ２−ＣＨＯＨ−Ｒ１０であり、式中、Ｒ１０は、水素またはアルキル基、たとえばメチル基または炭素原子１〜２６個の、または炭素原子６〜２０個の、または炭素原子１２〜１８個の、または炭素原子１４〜１６個の、または炭素原子１４個のアルキル基である。このような物質は、ジココアルキルアミンなどの２級アミンと、プロピレンオキシド（Ｒ１０がメチルである場合）などのエポキシドとの反応によって調製することができる。得られる代表的な生成物はそれゆえ、さらに詳細には
Ｒ７Ｒ８Ｎ−ＣＨ２−ＣＨＯＨ−ＣＨ３
によって表すことが可能であり、式中、Ｒ７およびＲ８は上述のように独立して、炭素原子８〜２０個のアルキル基である。ジアルキルアミンとエポキシドとの反応は、塩基性触媒の存在下の圧力下での反応によって実施することができる。別の実施形態において、Ｒ９は−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ２−ＮＨ２などのアミノプロピル基であり、得られる生成物はジココアルキルアミンなどの２級アミンとアセトニトリルとの反応と、続いての還元によって調製できる。
【００４２】
別の実施形態において、Ｒ９はポリオール含有アルキル基（すなわちヒドロキシ基を２個以上含有する基）またはヒドロキシ基１個以上およびアミン基１個以上を含有する基であることが可能である。たとえば、Ｒ９は、−ＣＨ２−ＣＨＯＨ−ＣＨ２ＯＨあるいはたとえば炭素原子３〜８個または炭素原子３〜６個または炭素原子３〜４個、およびヒドロキシ基２、３、４個以上（通常、炭素原子１個当りヒドロキシ基１個を超えない）を含有する、その同族体である場合がある。得られる代表的な生成物はそれゆえ
Ｒ７Ｒ８Ｎ−ＣＨ２−ＣＨＯＨ−ＣＨ２ＯＨ
またはその同族体によって表されることがあり、式中、Ｒ７およびＲ８は上述のように独立して、炭素原子８〜２０個のアルキル基である。このような生成物は、ジアルキルアミンとエポキシドまたはクロロヒドロキシ化合物の反応によって得られることがある。特に、２級アミンとグリシドール（２，３−エポキシ−１−プロパノール）または「クロログリセリン」（すなわち３−クロロプロパン−１，２−ジオール）の反応は、上述のような条件下で有効である。ジココアミンと１モル以上のグリシドールまたはクロログリセリンとの反応に基づくこのような物質は、摩擦調整性能を与えるのに特に有用である。反応が数モルのグリシドールまたはクロログリセリン、あるいは他のエポキシアルカノールまたはクロロジオールとである場合、ダイマーまたはオリゴマーエーテル含有基、すなわちヒドロキシ置換アルコキシアルキル基が生じることがある。
【００４３】
ある実施形態において、それゆえ、アミンは３級アミンであることがあり、すなわちＲ９は水素以外である。３つの基Ｒ７、Ｒ８、およびＲ９すべてがアルキル基である場合、次にＲ９は炭素原子が少なくとも６個（たとえば炭素原子８〜２０個または１０〜１８個または１２〜１６個）のアルキル基であってもよい。
【００４４】
腐食防止剤
潤滑組成物は腐食防止剤またはその混合物をさらに含むことがある。一実施形態において、腐食防止剤は耐摩耗特性も示す。
【００４５】
本発明の腐食防止剤としては、ベンゾトリアゾール（通例はトリルトリアゾール）、２−アルキルジチオベンズイミダゾールまたは２−アルキルジチオベンゾチアゾール、１，２，４−トリアゾール、ベンズイミダゾール、オクチルアミンオクタノアート、ドデセニルコハク酸または無水物の縮合生成物、ジメルカプトチアジアゾールおよびその反応等価物、またはその混合物が挙げられる。
【００４６】
腐食防止剤は、ジメルカプトチアジアゾール、５−ジメルカプト−［１，３，４］−チアジアゾール、３，５−ジメルカプト−［１，２，４］−チアジアゾール、３，４−ジメルカプト−［１，２，５］−チアジアゾール、または４−５−ジメルカプト−［１，２，３］−チアジアゾールの少なくとも１つを含むことがある。通例、２，５−ジメルカプト−１，３−４−チアジアゾールまたはヒドロカルビル置換２，５−ジメルカプト−１，３−４−チアジアゾールなどの容易に入手できる物質が一般に使用され、２，５−ジメルカプト−［１，３，４］−チアジアゾールが入手しやすさから最も一般に使用される。いくつかの実施形態において、ヒドロカルビル置換基の炭素原子の数としては、１〜３０、２〜２５、４〜２０、６〜１６、または８〜１０が挙げられる。
【００４７】
一実施形態において、チアゾール化合物はフェノールとアルデヒドおよびジメルカプトチアジアゾールとの反応生成物である場合もある。フェノールは、アルキル基が炭素原子を少なくとも約６個、たとえば炭素原子を６〜２４個、または６個、または７個、〜１２個含有する、アルキルフェノールである場合もある。アルデヒドは、炭素原子を１〜７個含有するアルデヒドまたはアルデヒドシントン、たとえばホルムアルデヒドである場合がある。一実施形態において、アルデヒドはホルムアルデヒドまたはパラホルムアルデヒドである。アルデヒド、フェノールおよびジメルカプトチアジアゾールは通例、それらを５０℃〜１３０℃など約１５０℃までの温度にて、ジメルカプトチアジアゾール１モル当りフェノール０．５〜２モルおよびアルデヒド０．５〜２モルのモル比で混合することによって反応させる。一実施形態において、３種類の試薬を等モル量で反応させる。生成物は、アルキルヒドロキシフェニルメチルチオ置換［１，３，４］−チアジアゾールとして記載されることがある；アルキル部分は特に、ヘキシル、ヘプチル、オクチル、またはノニルである場合がある。
【００４８】
有用なチアジアゾール化合物としてはそれゆえ、２−アルキルジチオ−５−メルカプト−［１，３，４］−チアジアゾール、２，５−ビス（アルキルジチオ）−［１，３，４］−チアジアゾール、２−アルキル−ヒドロキシフェニルメチルチオ−５−メルカプト−［１，３，４］−チアジアゾール、およびその混合物が挙げられることがある。
【００４９】
適切なチアジアゾール化合物の例としては、２−オクチルジチオ−５−メルカプト−１，３，４−チアジアゾール、２−ノニルジチオ−５−メルカプト−１，３，４−チアジアゾール、２−ドデシルジチオ−５−メルカプト−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ジメルカプト−１，３−４−チアジアゾール（たとえば２，５−ビス（アルキル−ジチオ）−１，３，４−チアジアゾール）は、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−オクチルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール２，５−ビス（ｔｅｒｔ−ノニルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−デシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−ウンデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−ドデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−トリデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−テトラデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−ペンタデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−ヘキサデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−ヘプタデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−オクタデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−ノナデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾールまたは２，５−ビス（ｔｅｒｔ−エイコシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、またはそのオリゴマーを含む。一実施形態において、ヒドロカルビル置換２，５−ジメルカプト−１，３−４−チアジアゾールは、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−オクチルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−ノニルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、または２，５−ビス（ｔｅｒｔ−デシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾールが挙げられ得る。
【００５０】
潤滑粘度油
潤滑組成物は潤滑粘度油を含む。このような油としては、天然および合成油、水素化分解、水素添加、および水素化仕上げより得られた油、未精製、精製および再精製油ならびにその混合物が挙げられる。
【００５１】
未精製油は、一般にさらなる精製処理を用いずに（またはさらなる処理をわずかに用いて）、天然または合成源から直接得られた油である。
【００５２】
精製油は、それらが１つ以上の特性を改善するために１回以上の精製ステップでさらに処理されていることを除いて、未精製油と同様である。精製技法は当分野で公知であり、溶媒抽出、２次蒸留、酸または塩基抽出、濾過、およびパーコレーションを含む。
【００５３】
再精製油は再生油または再加工油としても公知であり、精製油を得るのに使用されたのと同様の工程によって得られ、使用済み添加物および油分解産物の除去を目的とする技法によってさらに加工されることが多い。
【００５４】
本発明の潤滑油を作製するのに有用な天然油としては、動物油（たとえばラード油）、植物油（たとえばヒマシ油）、パラフィン系、ナフテン系または混合パラフィン系−ナフテン系タイプの液体石油および溶媒処理または酸処理無機潤滑油石炭または頁岩より得た油などの無機潤滑油あるいはその混合物が挙げられる。
【００５５】
合成潤滑油は有用であり、重合およびインターポリマー化オレフィン（たとえばポリブチレン、ポリプロピレン、プロピレンイソブチレンコポリマー）などの炭化水素油；ポリ（１−ヘキサン）、ポリ（１−オクテン）、ポリ（１−デセン）、およびその混合物；アルキル−ベンゼン（たとえばドデシルベンゼン、テトラデシルベンゼン、ジノニルベンゼン、ジ−（２−エチルヘキシル）−ベンゼン）；ポリフェニル（たとえばビフェニル、ターフェニル、アルキル化ポリフェニル）；アルキル化ジフェニルエーテルおよびアルキル化ジフェニルスルフィドならびにその誘導体、類似体および同族体あるいはその混合物を含む。
【００５６】
他の合成潤滑油としては、ポリオールエステル（Ｐｒｏｌｕｂｅ（登録商標）３９７０など）、ジエステル、リン含有酸の液体エステル（たとえばリン酸トリクレジル、リン酸トリオクチル、およびデカンホスホン酸のジエチルエステル）、またはポリマーテトラヒドロフランが挙げられる。合成油は、Ｆｉｓｃｈｅｒ−Ｔｒｏｐｓｃｈ反応によって産生されることがあり、通例、水素異性化Ｆｉｓｃｈｅｒ−Ｔｒｏｐｓｃｈ炭化水素またはワックスであってもよい。一実施形態において、油は、他のガス・ツー・リキッド油と同様に、Ｆｉｓｃｈｅｒ−Ｔｒｏｐｓｃｈガス・ツー・リキッド合成手順によって調製されることがある。
【００５７】
潤滑粘度油は、Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ（ＡＰＩ）Ｂａｓｅ  Ｏｉｌ  Ｉｎｔｅｒｃｈａｎｇｅａｂｉｌｉｔｙ  Ｇｕｉｄｅｌｉｎｅｓで規定されているように定義されることもある。５種類の基油グループは次の通りである：グループＩ（硫黄含有率＞０．０３重量％、および／または＜９０重量％飽和物、粘度指数８０〜１２０）；グループＩＩ（硫黄含有率≦０．０３重量％、および≧９０重量％飽和物、粘度指数８０〜１２０）；グループＩＩＩ（硫黄含有率≦０．０３重量％、および≧９０重量％飽和物、粘度指数≧１２０）；グループＩＶ（すべてのポリアルファオレフィン（ＰＡＯ））；およびグループＶ（グループＩ、ＩＩ、ＩＩＩ、またはＩＶに含まれていない他のすべて）。潤滑粘度油は、ＡＰＩグループＩ、グループＩＩ、グループＩＩＩ、グループＩＶ、グループＶ油またはその混合物を含む。一実施形態において、潤滑粘度油は、ＡＰＩグループＩ、グループＩＩ、グループＩＩＩ、グループＩＶまたはその混合物であってもよい。潤滑粘度油は、ＡＰＩグループＩＩ、グループＩＩＩまたはグループＩＶ油あるいはその混合物であってもよい。一実施形態において、潤滑粘度油は、ＡＰＩグループＩＩまたはグループＩＩＩあるいはその混合物であってもよい。
【００５８】
一実施形態において、潤滑粘度油は、ホワイトオイル・ベースストック以外である。
【００５９】
存在する潤滑粘度油の量は通例、静止摩擦低減調整剤、腐食防止剤および他の性能添加剤（後述）の和を１００重量％から引いた後に残った残量である。
【００６０】
潤滑組成物は、濃縮物および／または完全調合潤滑剤の形であってもよい。組成物が（全部または一部として完成潤滑油を形成するために追加の油と組合されることがある）濃縮物の形である場合、成分（ａ）、（ｂ）および（ｄ）の、潤滑粘度油（ｃ）に対する、および／または希釈油に対する比は、重量で１：９９〜９９：１の、または重量で８０：２０〜１０：９０の範囲を含む。
【００６１】
他の性能添加剤
本発明の組成物は場合により、少なくとも１種の他の性能添加剤をさらに含む。他の性能添加剤としては、界面活性剤、粘度指数改良剤（粘度調整剤とも呼ばれる）、耐摩耗剤、本発明の静止低減摩擦調整剤以外の摩擦調整剤、摩擦安定剤、酸化防止剤、分散剤、発泡抑制剤、乳化破壊剤、流動点降下剤、シール膨潤剤およびその混合物が挙げられる。
【００６２】
耐摩耗剤
耐摩耗剤は、リン酸含有酸、塩、またはエステル、あるいはその混合物であってもよい。
【００６３】
耐摩耗剤は、金属含有を含有することもあれば、金属を含有しないこともある（他の成分と混合される前）。
【００６４】
耐摩耗剤はリン酸、ホスホン酸、チオリン酸、チオホスホン酸、またはその混合物より得られることがある。
【００６５】
耐摩耗剤としては（ｉ）非イオン性リン化合物；（ｉｉ）リン化合物のアミン塩；（ｉｉｉ）リン化合物のアンモニウム塩；（ｉｖ）ジアルキルジチオリン酸金属塩またはジアルキルリン酸金属塩などのリン化合物の１価金属塩，；あるいは（ｖ）（ｉ）、（ｉｉ）、（ｉｉｉ）または（ｉｖ）の混合物が挙げられる。
【００６６】
一実施形態において、耐摩耗剤はジアルキルジチオリン酸金属塩またはジアルキルリン酸金属塩を含む。ジアルキルジチオリン酸塩および／またはジアルキルリン酸のアルキル基は、炭素の総数がジアルキルジチオリン酸金属塩を生成する、すなわちリン酸塩を油溶性にするのに十分であるという条件で、炭素原子２〜２０個を含有する直鎖または分岐であってもよい。ジアルキルジチオリン酸金属塩および／またはジアルキルリン酸金属塩の金属は通例、１価金属または２価金属を含む。適切な金属の例としては、ナトリウム、カリウム、銅、カルシウム、マグネシウム、バリウムまたは亜鉛が挙げられる。一実施形態において、耐摩耗剤はジアルキルジチオリン酸亜鉛である。一実施形態において、耐摩耗剤はジアルキルリン酸亜鉛である。
【００６７】
適切なジアルキルジチオリン酸亜鉛（ＺＤＤＰ、ＺＤＰまたはＺＤＴＰと呼ばれることが多い）の例としては、ジ−（アミル）ジチオリン酸亜鉛、ジ−（１，３−ジメチルブチル）ジチオリン酸亜鉛、ジ−（ヘプチル）ジチオリン酸亜鉛、ジ−（オクチル）ジチオリン酸亜鉛、ジ−（２−エチルヘキシル）ジチオリン酸亜鉛、ジ−（ノニル）ジチオリン酸亜鉛、ジ−（デシル）ジチオリン酸亜鉛、ジ−（ドデシル）ジチオリン酸亜鉛、ジ−（ドデシルフェニル）ジチオリン酸亜鉛、ジ−（ヘプチルフェニル）ジチオリン酸亜鉛、またはその混合物が挙げられる。一実施形態において、ジアルキルジチオリン酸亜鉛は、アルキル基が２−メチルプロピルおよびアミルを含む混合アルキルＺＤＤＰ化合物を含む。一実施形態において、ジアルキルジチオリン酸亜鉛は、１個のアルキル基がイソプロピルならびに１，３−ジメチルブチル、２−エチルヘキシルおよびイソオクチルの少なくとも１つを含む、混合アルキルＺＤＤＰ化合物を含む。
【００６８】
一実施形態において、耐摩耗剤はジアルキルジチオリン酸亜鉛以外である。
【００６９】
一実施形態において、耐摩耗剤はリン含有酸またはエステルのアンモニウムまたはアミン塩を含む。
【００７０】
リン酸またはエステルのアミン塩としては、リン酸エステルおよびそのアミン塩；ジアルキルジチオリン酸エステルおよびそのアミン塩；ホスホン酸のアミン塩；ならびにリン含有カルボン酸エステル、エーテル、およびアミドのアミン塩；およびその混合物が挙げられる。
【００７１】
リン酸またはエステルのアミン塩は、単独でまたは組合せて使用されることがある。一実施形態において、リン化合物のアミン塩は、リン化合物のアミン塩、またはその化合物から得られる。
【００７２】
一実施形態において、リン酸またはエステルのアミン塩は、部分アミン塩、部分金属塩化合物またはその混合物を含む。一実施形態において、リン酸またはエステルのアミン塩は、分子内に硫黄原子をさらに含む。
【００７３】
アミン塩としての使用に適切であるアミンとしては、１級アミン、２級アミン、３級アミン、およびその混合物が挙げられる。アミンは、少なくとも１個のヒドロカルビル基を持つアミンを、またはある実施形態において、２または３個のヒドロカルビル基を含む。ヒドロカルビル基は、炭素原子を２〜３０個を、または他の実施形態において、炭素原子を８〜２６個、または１０〜２０個、または１３〜１９個含有することがある。
【００７４】
１級アミンとしては、エチルアミン、プロピルアミン、ブチルアミン、２−エチルヘキシルアミン、オクチルアミン、およびドデシルアミンはもちろんのこと、ｎ−オクチルアミン、ｎ−デシルアミン、ｎ−ドデシルアミン、ｎ−テトラデシルアミン、ｎ−ヘキサデシルアミン、ｎ−ヘキサデシルアミン、ｎ−オクタデシルアミンおよびオレイルアミンなどの脂肪アミンが挙げられる。他の有用な脂肪アミンとしては、“Ａｒｍｅｅｎ（登録商標）”アミン（Ａｋｚｏ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ、シカゴ、イリノイ州より入手可能な製品）、たとえばＡｒｍｅｅｎ  Ｃ、Ａｒｍｅｅｎ  Ｏ、Ａｒｍｅｅｎ  ＯＬ、Ａｒｍｅｅｎ  Ｔ、Ａｒｍｅｅｎ  ＨＴ、Ａｒｍｅｅｎ  ＳおよびＡｒｍｅｅｎ  ＳＤなどの市販の脂肪アミンが挙げられ、文字指定はココ基、オレイル基、獣脂基、またはステアリル基などの脂肪基に関連している。
【００７５】
適切な２級アミンの例としては、ジメチルアミン、ジエチルアミン、ジプロピルアミン、ジブチルアミン、ジアミルアミン、ジヘキシルアミン、ジヘプチルアミン、メチルエチルアミン、エチルブチルアミン、ジココアルキルアミン（またはジココアミン）およびエチルアミルアミンが挙げられる。２級アミンは、ピペリジン、ピペラジンおよびモルホリンなどの環式アミンであってもよい。
【００７６】
アミンは、３級脂肪族１級アミンであることもある。この場合の脂肪族基は、炭素原子を２〜３０個、または６〜２６個、８〜２４個含有するアルキル基であってもよい。３級アルキルアミンとしては、ｔｅｒｔ−ブチルアミン、ｔｅｒｔ−ヘキシルアミン、１−メチル−１−アミノ−シクロヘキサン、ｔｅｒｔ−オクチルアミン、ｔｅｒｔ−デシルアミン、ｔｅｒｔ−ドデシルアミン、ｔｅｒｔ−テトラデシルアミン、ｔｅｒｔ−ヘキサデシルアミン、ｔｅｒｔ−オクタデシルアミン、ｔｅｒｔ−テトラコサニルアミン、およびｔｅｒｔ−オクタコサニルアミンなどのモノアミンが挙げられる。
【００７７】
一実施形態において、リン酸またはエステルのアミン塩は、Ｃ１１〜Ｃ１４  ３級アルキル１級基またはその混合物を持つアミンを含む。一実施形態において、リン化合物のアミン塩は、Ｃ１４〜Ｃ１８  ３級アルキル１級アミンまたはその混合物を持つアミンを含む。一実施形態において、リン化合物のアミン塩は、Ｃ１８〜Ｃ２２  ３級アルキル１級アミンまたはその混合物を持つアミンを含む。
【００７８】
アミンの混合物も本発明で使用されることがある。一実施形態において、アミンの有用な混合物は「Ｐｒｉｍｅｎｅ（登録商標）８１Ｒ」および「Ｐｒｉｍｅｎｅ（登録商標）ＪＭＴ」である。Ｐｒｉｍｅｎｅ（登録商標）８１ＲおよびＰｒｉｍｅｎｅ（登録商標）ＪＭＴ（製造販売ともＲｏｈｍ  ＆  Ｈａａｓによる）はそれぞれ、Ｃ１１〜Ｃ１４  ３級アルキル１級アミンおよびＣ１８〜Ｃ２２  ３級アルキル１級アミンである。
【００７９】
一実施形態において、リン酸またはエステルのアミン塩は、Ｃ１４〜Ｃ１８アルキル化リン酸と、Ｃ１１〜Ｃ１４  ３級アルキル１級アミンの混合物であるＰｒｉｍｅｎｅ  ８１Ｒ（商標）（Ｒｏｈｍ  ＆  Ｈａａｓにより製造販売）との反応生成物である。
【００８０】
リン酸またはエステルのアミン塩の例としては、イソプロピル、メチル−アミル（１，３−ジメチルブチルまたはその混合物）、２−エチルヘキシル、ヘプチル、オクチルまたはノニルジチオリン酸とエチレンジアミン、モルホリン、またはＰｒｉｍｅｎｅ  ８１Ｒ（商標）との（複数の）反応生成物、およびその混合物が挙げられる。
【００８１】
一実施形態において、ジチオリン酸はエポキシドまたはグリコールと反応することがある。この反応生成物は、リン酸、無水物、または低級エステル（ここで「低級」は、エステルのアルコール由来部分内の炭素原子１〜８個、または１〜６個、または１〜４個、または１〜２個を示す）とさらに反応する。エポキシドは、脂肪族エポキシドまたはスチレンオキシドを含む。有用なエポキシドの例としては、エチレンオキシド、プロピレンオキシド、ブテンオキシド、オクテンオキシド、ドデセンオキシド、スチレンオキシドなどが挙げられる。一実施形態において、エポキシドはプロピレンオキシドである。グリコールは炭素原子を１〜１２個、または２〜６個、または２〜３個有する脂肪族グリコールであることもある。ジチオリン酸、グリコール、エポキシド、無機リン試薬およびそれを反応させる方法は、米国特許第３，１９７，４０５号および同第３，５４４，４６５号に記載されている。得られた酸は次に、アミンによって塩化されることがある。適切なジチオリン酸の例は、５８℃の五酸化リン（約６４グラム）を４５分の期間にわたって、ヒドロキシプロピルＯ，Ｏ−ジ（１，３−ジメチルブチル）ホスホロジチオ酸（ジ（１，３−ジメチルブチル）−ホスホロジチオ酸に２５℃にてプロピレンオキシド１．３モルを反応させることによって調製）５１４グラムに添加することによって調製する。混合物を７５℃で２．５時間加熱して、珪藻土と混合し、７０℃にて濾過した。濾液はリン１１．８重量％、硫黄１５．２重量％、および８７の酸価（ブロモフェノールブルー）を含有していた。
【００８２】
一実施形態において、耐摩耗剤は非イオン性リン化合物を含む。通例、非イオン性リン化合物は、＋３または＋５の酸化を有することがある。別の実施形態は、ホスホン酸エステル、リン酸エステル、またはその混合物を含む。
【００８３】
一実施形態において、耐摩耗剤は、ホスホン酸ヒドロカルビルである非イオン性リン化合物を含む。本発明のホスホン酸ヒドロカルビルは式：
【００８４】
【化１】
2010521556.tif 000002
によって表される式を含み、
式中、各Ｒ’’’は独立して、水素またはヒドロカルビル基であり、Ｒ’’’基の少なくとも１個がヒドロカルビルであるという条件である。
【００８５】
Ｒ’’’の各ヒドロカルビル基は、炭素原子を少なくとも２または４個含有することがある。通例、両方のＲ’’’基に存在する炭素原子の合せた総和は、４５個未満、３５個未満、または２５個未満であってもよい。両方のＲ’’’基に存在する炭素原子の数の適切な範囲の例としては、２〜４０個、３〜２４個または４〜２０個が挙げられる。適切なヒドロカルビル基の例としては、プロピル、ブチル、ペンチル、ヘキシル、ドデシル、ブタデシル、ヘキサデシル、またはオクタデシル基が挙げられる。一般に、ホスホン酸ヒドロカルビルは水溶性であるか、または油に少なくとも分散性である。一実施形態において、ホスホン酸ヒドロカルビルはジブチル水素ホスホン酸またはＣ１６−１８アルキル水素ホスホン酸であってもよい。非イオン性リン化合物のさらに詳細な説明は、米国特許第６，１０３，６７３号の９欄、４８行〜１１欄、８行に見出される。
【００８６】
他の摩擦調整剤
脂肪アミン、ホウ酸化グリセロールエステル、脂肪酸アミド、非ホウ酸化脂肪エポキシド、ホウ酸化脂肪エポキシド、アルコキシル化脂肪アミン、ホウ酸化アルコキシ化脂肪アミン、脂肪酸の金属塩、脂肪イミダゾリン、サリチル酸アルキルの金属塩、カルボン酸またはポリアルキレン−ポリアミンの縮合生成物、あるいはヒドロキシアルキル化合物のアミドを含む、別の摩擦調整剤（すなわち本発明の成分（ａ）以外）も存在することがある。
【００８７】
一実施形態において、他の摩擦調整剤はグリセロールの脂肪酸エステルを含むことがある。最終生成物は金属塩、アミド、イミダゾリン、またはその混合物の形であってもよい。脂肪酸は炭素原子を６〜２４個または８〜１８個含有することがある。脂肪酸は分枝または直鎖、飽和または不飽和であってもよい。適切な酸としては、２−エチルヘキサン酸、デカン酸、オレイン酸、ステアリン酸、イソステアリン酸、パルミチン酸、ミリスチン酸、パルミトイル酸、リノール酸、ラウリン酸、およびリノレン酸、ならびに天然産物の獣脂、パーム油、オリーブ油、ラッカセイ油、コーン油、および牛脚油による酸が挙げられる。一実施形態において、脂肪酸はオレイン酸である。
【００８８】
金属塩の形であるとき、通例、金属は亜鉛またはカルシウムであることがあり、生成物は過塩基性であってもよい。例は過塩基性カルシウム塩および塩基性オレイン酸−亜鉛塩複合体である。亜鉛塩は酸性、中性または塩基性（過塩基性）であってもよい。これらの塩は、亜鉛含有試薬とカルボン酸またはその塩との反応から調製されることがある。これらの塩の有用な調製方法は、酸化亜鉛をカルボン酸と反応させることである。有用なカルボン酸としては、式Ｒ１ＣＯＯＨのカルボン酸が挙げられ、Ｒ１は脂肪族または脂環式炭化水素ラジカルである。一実施形態において、Ｒ１は、ステアリル、オレイル、リノレイル、パルミチル、またはその混合物などの脂肪基である。一実施形態において、亜鉛塩は、中性塩を調製するのに必要な量より多い、亜鉛の化学量論的過剰量を含有する。この化学量論は、化学量論の１．１〜１．８倍で、または亜鉛の化学量論量の１．３〜１．６倍で存在する亜鉛を含む。カルボン酸亜鉛は当分野で公知であり、米国特許第３，３６７，８６９号に記載されている。金属塩は、カルシウム塩も含むことがある。例としては、過塩基性カルシウム塩が挙げられる。
【００８９】
アミドの形であるとき、縮合生成物はアンモニアを用いて、あるいは１級アミンまたはジエチルアミンおよびジエタノールアミンなどの２級アミンを用いて調製されることがある。
【００９０】
イミダゾリンの形であるとき、グリセロールとジアミンまたはポリエチレンポリアミンなどのポリアミンとの脂肪酸エステルの環式縮合生成物である。一実施形態において、他の摩擦調整剤は、Ｃ８〜Ｃ２４脂肪酸とポリアルキレンポリアミンとの縮合生成物、そして特にイソステアリン酸とテトラエチレンペンタミンとの生成物である。
【００９１】
一実施形態において、他の摩擦調整剤はアルコキシ化アルコールであってもよい。適切なアルコキシ化アルコールの詳細な説明は、米国特許出願第２００５／０１０１４９７号の段落１９および２０に記載されている。アルコキシ化アミンは、米国特許第５，６４１，７３２号の７欄、１５行〜９欄、２５行にも記載されている。
【００９２】
一実施形態において、他の摩擦調整剤は、アルコキシ化アミン、たとえば米国特許第５，７０３，０２３号の２８欄、３０行〜４６行の実施例Ｅに記載されているような、１．７９％  Ｅｔｈｏｍｅｅｎ  Ｔ−１２および０．９０％  Ｔｏｍａｈ  ＰＡ−１より得られたエトキシ化アミンであってもよい。他の適切なアルコキシ化アミン化合物としては、商標「ＥＴＨＯＭＥＥＮ」によって公知であり、Ａｋｚｏ  Ｎｏｂｅｌより入手可能な市販のアルコキシ化脂肪アミンが挙げられる。これらのＥＴＨＯＭＥＥＮ（商標）物質の代表的な例は、ＥＴＨＯＭＥＥＮ（商標）Ｃ／１２（ビス［２−ヒドロキシエチル］−ココ−アミン）；ＥＴＨＯＭＥＥＮ（商標）Ｃ／２０（ポリオキシエチレン-［１０］ココアミン）；ＥＴＨＯＭＥＥＮ（商標）Ｓ／１２（ビス［２−ヒドロキシエチル］-ソイアミン）；ＥＴＨＯＭＥＥＮ（商標）Ｔ／１２（ビス［２−ヒドロキシエチル］−タロー−アミン）；ＥＴＨＯＭＥＥＮ（商標）Ｔ／１５（ポリオキシエチレン−［５］タローアミン）；ＥＴＨＯＭＥＥＮ（商標）０／１２（ビス［２−ヒドロキシエチル］オレイル−アミン）；ＥＴＨＯＭＥＥＮ（商標）１８／１２（ビス［２-ヒドロキシエチル］-オクタデシルアミン）；およびＥＴＨＯＭＥＥＮ（商標）１８／２５（ポリオキシエチレン［１５］オクタデシルアミン）である。脂肪アミンおよびエトキシ化脂肪アミンは米国特許第４，７４１，８４８号にも記載されている。
【００９３】
一実施形態において、他の摩擦調整剤は、米国特許第５，８４０，６６３号の２欄、１８〜４３行に記載されているような異性化アルケニル置換コハク酸無水物およびポリアミンの反応生成物であってもよい。米国特許第５，８４０，６６３号に記載された摩擦調整剤の好ましい実施形態は、３欄、２３行〜４欄、３５行にさらに開示されている。調製実施例は、米国特許第５，８４０，６６３号の４欄、４５行〜５欄、３７行にさらに開示されている。
【００９４】
一実施形態において、他の摩擦調整剤は、Ｒｈｏｄｉａによって商標Ｄｕｒａｐｈｏｓ（登録商標）ＤＭＯＤＰで市販されているアルキルホスホン酸モノまたはジエステルであってもよい。
【００９５】
一実施形態において、他の摩擦調整剤は、カナダ国特許第１，１８８，７０４号より公知のホウ酸化脂肪エポキシドであってもよい。これらの油溶性ホウ素含有組成物は、８０℃〜２５０℃の温度にてホウ酸または三酸化ホウ素を少なくとも１種の脂肪エポキシドと反応させることによって調製される。脂肪エポキシドは通例、エポキシドの脂肪基内に炭素原子を少なくとも８個含有する。
【００９６】
ホウ酸化脂肪エポキシドは、２つの物質の反応を含むその調製方法によって特徴付けられる。試薬Ａは、三酸化ホウ素またはメタホウ酸（ＨＢＯ２）、オルトホウ酸（Ｈ３ＢＯ３）およびテトラホウ酸（Ｈ２Ｂ４Ｏ７）を含むホウ酸の各種の形のいずれでもよい。ホウ酸、および特にオルトホウ酸。試薬Ｂは、少なくとも１つの脂肪エポキシドであってもよい。試薬Ａの試薬Ｂに対するモル比は一般に、１：０．２５〜１：４、または１：１〜１：３、または約１：２である。ホウ酸化脂肪エポキシドは、単に２種の試薬をブレンドして、それらを８０〜２５０℃、または１００〜２００℃の温度で反応が起きるのに十分な期間にわたって加熱することによって調製できる。所望ならば、反応は実質的に不活性な、通常は液体の有機希釈剤の存在下で行ってもよい。反応の間、水が発生されるが、蒸留によって除去してもよい。
【００９７】
摩擦安定剤
一実施形態において、潤滑組成物は摩擦安定剤をさらに含む。摩擦安定剤としては、Ｈ３ＰＯ４、Ｈ３ＰＯ３またはその混合物が挙げられる。通例、Ｈ３ＰＯ４は８５％溶液で市販されている。
【００９８】
分散剤
一実施形態において、添加濃縮物は分散剤をさらに含む。分散剤は、スクシンイミド分散剤（たとえばＮ置換長鎖アルケニルスクシンイミド）、マンニッヒ分散剤、エステル含有分散剤、脂肪ヒドロカルビルモノカルボン酸アシル化剤とアミンまたはアンモニアとの縮合生成物、アルキルアミノフェノール分散剤、ヒドロカルビル−アミン分散剤、ポリエーテル分散剤またはポリエーテルアミン分散剤であってもよい。
【００９９】
異なる実施形態において、分散剤はスクシンイミド、コハク酸エステル、または分散剤であることもある。
【０１００】
いくつかの実施形態において、Ｎ置換長鎖アルケニルスクシンイミドは、平均で炭素原子を少なくとも８個、または３０個、または３５〜最大３５０個、または最大２００個、または最大１００個を含有する。一実施形態において、長鎖アルケニルアルケニル基は、少なくとも５００の
【０１０１】
【化２】
2010521556.tif 000003
（数平均分子量）を特徴とするポリアルキレンから得られる。一般に、ポリアルキレンは、５００の、または７００の、または８００の、またはなお９００〜最大５０００の、または最大２５００の、または最大２０００の、あるいはなお最大１５００または１２００の
【０１０２】
【化３】
2010521556.tif 000004
を特徴とする。一実施形態において、長鎖アルケニル基はポリオレフィンから得られる。ポリオレフィンは、エチレン、プロピレン、１−ブテン、イソブチレン、および１−デセンを含む、炭素原子を２〜１０個有するモノオレフィンを含むモノマーから得られることがある。特に有用なモノオレフィン源は、３５〜７５重量パーセントのブテン含有率および３０〜６０重量パーセントのイソブテン含有率を有するＣ４製油所流である。有用なポリオレフィンとしては、４００〜５０００の、別の例では４００〜２５００の、そしてさらなる例では４００または５００〜１５００の数平均分子量を有するポリイソブチレンが挙げられる。ポリイソブチレンは、５〜６９％の、第２の例では５０〜６９％の、第３の例では５０〜９５％のビニリデン二重結合含有率を有することがある。
【０１０３】
一実施形態において、スクシンイミド分散剤はポリイソブチレン置換スクシンイミドを含み、ポリイソブチレン置換基は４００〜５０００の数平均分子量を有する。
【０１０４】
スクシンイミド分散剤およびその調製方法は、米国特許第４，２３４，４３５号および同第３，１７２，８９２号でさらに十分に説明されている。スクシンイミド分散剤は、直接アルキル化または塩素経路のどちらかによって調製されることもある。
【０１０５】
適切なエステル含有分散剤は通例、高分子量エステルである。これらの物質は米国特許第３，３８１，０２２号にさらに詳細に記載されている。
【０１０６】
マンニッヒ分散剤は、ヒドロカルビル置換フェノール、アルデヒド、およびアミンまたはアンモニアの反応生成物である。ヒドロカルビル置換フェノールのヒドロカルビル置換基は、炭素原子１０〜４００個を、別の例では炭素原子３０〜１８０個を、さらなる例において炭素原子１０または４０〜１１０個を有することがある。このヒドロカルビル置換基は、オレフィンまたはポリオレフィンから得られることがある。有用なオレフィンとしては、市販されている１−デセンなどのアルファ−オレフィンが挙げられる。
【０１０７】
ヒドロカルビルアミン分散剤は、ヒドロカルビル置換アミンである。ヒドロカルビル置換アミンは、米国特許第５，４０７，４５３号に記載されているように、炭酸ナトリウムなどの塩基の存在下で塩素化オレフィンまたは塩素化ポリイソブチレンなどのポリオレフィンとエチレンジアミンなどのアミンとの混合物を加熱することによって形成されるであろう。
【０１０８】
ポリエーテル分散剤としては、ポリエーテルアミン、ポリエーテルアミド、カルバミン酸ポリエーテル、およびポリエーテルアルコールが挙げられる。ポリエーテルアミンおよびその調製方法は、米国特許第６，４５８，１７２号の４および５欄にさらに詳細に記載されている。
【０１０９】
一実施形態において、本発明はさらに、亜鉛とのポリイソブチレンスクシンイミド複合体を形成するための、ポリイソブチレン、アミンおよび酸化亜鉛から得た少なくとも１つの分散剤を含む。亜鉛とのポリイソブチレンスクシンイミド複合体は単独で、または組合せて使用されることがある。
【０１１０】
分散剤は、各種の薬剤のいずれかとの反応によって、従来の方法によって後処理されることもある。これらは特に、ホウ素、尿素、チオ尿素、ジメルカプトチアジアゾール、二硫化炭素、アルデヒド、ケトン、カルボン酸、炭化水素置換コハク酸無水物、マレイン酸無水物、ニトリル、エポキシド、リン化合物および／または金属化合物である。一実施形態において、分散剤はホウ酸化分散物である。通例、ホウ酸化分散物は、ポリイソブチレンスクシンイミドを次に構成するスクシンイミド分散剤を含み、ポリイソブチレンは４００〜５０００の数平均分子量を有する。
【０１１１】
一実施形態において、分散剤はホスホリル化分散剤またはホウ酸化ホスホリル化分散剤である。
【０１１２】
一実施形態において、分散剤は、（ｉ）上述の分散剤物質（たとえばＮ置換長鎖アルケニルスクシンイミド）、（ｉｉ）２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールまたはヒドロカルビル置換２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール、またはそのオリゴマー、（ｉｉｉ）ホウ酸化剤、および（ｉｖ）場合により、１，３二酸および１，４二酸から成る群より選択される芳香族化合物のジカルボン酸；あるいは（ｖ）場合によりリン酸化合物を加熱することによって調製されることが可能であり、前記加熱は、潤滑粘度油に溶解性である、（ｉ）、（ｉｉ）、（ｉｉｉ）および場合により（ｉｖ）または（ｖ）の生成物を提供するのに十分である。加熱によって調製された分散剤は、米国特許出願公開第０４／０２７０９４号および同第６０／６５４１６４号（現在、ＷＯ  ２００６／０９１３８７）でより詳細に記載されている。
【０１１３】
酸化防止剤
一実施形態において、潤滑組成物はさらに酸化防止剤を含む。酸化防止剤は、潤滑組成物の０重量％〜１０重量％、０．０１重量％〜５重量％、または０．０５重量％〜３重量％の範囲で存在することがある。
【０１１４】
適切な酸化防止剤としては、ジチオカルバミン酸モリブデンなどのモリブデン化合物、硫化オレフィン、硫化物（プロピレンオキシドと反応した１−（ｔｅｒｔ−ドデシルチオ）−２−プロパノールまたはｔｅｒｔ−ノニルメルカプタン（モル比１：１）などのヒドロキシアルキルスルフィドを含む）、エステル置換ヒンダードフェノールを含むヒンダードフェノール、フェニルアルファナフチルアミンまたはアルキル化ジフェニルアミンなどのアミン化合物（通例、ノニルジフェニルアミン、ジノニルジフェニルアミン、オクチルジフェニルアミン、ジオクチルジフェニルアミン）、またはその混合物が挙げられる。
【０１１５】
粘度調整剤
一実施形態において、潤滑組成物はさらに、粘度調整剤または分散粘度調整剤（ＤＶＭとも呼ばれる）を含む。粘度調整剤は、潤滑組成物の０重量％〜１２重量％、０．１重量％〜１０重量％または１重量％〜８重量％で存在することがある。
【０１１６】
粘度調整剤としては、スチレン−ブタジエンの水素添加コポリマー、エチレン−プロピレンコポリマー、ポリイソブテン、水素添加スチレン−イソプレンポリマー、水素添加イソプレンポリマー、ポリメタクリレート、ポリアクリレート、ポリアルキルスチレン、アルケニルアリール共役ジエンコポリマー、ポリオレフィン、およびマレイン酸無水物−スチレンコポリマーのエステルが挙げられる。
【０１１７】
分散剤粘度調整剤は、官能化ポリオレフィン、たとえばマレイン酸無水物とアミンとの反応生成物によって官能化されたエチレン−プロピレンコポリマー、アミンによって官能化されたポリメタクリレート、またはアミンと反応したスチレン−マレイン酸無水物コポリマーを含み；本発明の組成物でも使用されることがある。
【０１１８】
界面活性剤
一実施形態において、潤滑組成物はさらに界面活性剤を含む。界面活性剤としては、中性または過塩基性界面活性剤、アルカリ金属、アルカリ土類金属または遷移金属の、フェノール塩、硫化フェノール塩、スルホン酸塩、カルボン酸、リン酸、サリゲニン、アルキルサリチル酸、およびサリキサレートの１つ以上とのニュートニアンまたは非ニュートニアン塩基性塩が挙げられる。アルカリ金属としてはナトリウムが挙げられる。アルカリ土類金属はカルシウム、マグネシウムまたはバリウムでもよい。異なる実施形態において、界面活性剤はスルホン酸マグネシウムまたはスルホン酸カルシウムであってもよい。
【０１１９】
他の任意の成分としては、ポリジメチルシロキサン、フルオロシリコーン、アクリル酸エチルおよびアクリル酸２−エチルヘキシルならびに場合により酢酸ビニルのコポリマーを含む、発泡抑制剤；リン酸トリアルキル、ポリエチレングリコール、ポリエチレンオキシド、ポリプロピレンオキシドおよび（エチレンオキシド−プロピレンオキシド）ポリマーを含む、乳化破壊剤；マレイン酸無水物−スチレン、ポリメタクリレート、ポリアクリレートまたはポリアクリルアミドのエステルを含む、流動点降下剤が挙げられる。
【０１２０】
３−（デシルオキシ）テトラヒドロ−１，１−ジオキシドチオフェン、デシルオキシスルホラン、フタル酸エステル、Ｅｘｘｏｎ  Ｎｅｃｔｏｎ−３７（商標）（ＦＮ  １３８０）およびＥｘｘｏｎミネラルシール油（ＦＮ  ３２００）を含むシール膨潤剤も潤滑組成物中に存在することがある。
【０１２１】
工業的利用
本発明の方法は、自動変速機または手動変速機を含む各種の変速機を潤滑するのに有用である。一実施形態において、機械装置は自動変速機である。
【０１２２】
自動変速機としては、連続可変変速機（ＣＶＴ）、無段可変変速機（ＩＶＴ）、トロイダル変速機、連続スリップトルク変換クラッチ（ＣＳＴＣＣ）、多段自動変速機またはデュアルクラッチ変速機（ＤＣＴ）が挙げられる。
【０１２３】
以下の例は、本発明の例証を与える。これらの実施例は、網羅的ではなく、本発明の範囲を制限するものではない。
【実施例】
【０１２４】
下で定義する試験方法を使用して、従来の自動変速機油の摩擦およびスクォーク性能を評価する。従来の自動変速機油は、（ｉ）新規液、（ｉｉ）１５０℃にて１００時間エージングさせた新規液、および（ｉｉｉ）次に１５０℃にて１００時間エージングさせた（ｉｉ）のエージング液として評価される。したがって液（ｉｉｉ）は、１５０℃にて合計２００時間エージングされている。
【０１２５】
自動変速機油は、摩擦性能を評価する標準方法を最初に利用してＺＦ（登録商標）−ＧＫリグで評価して、次に、ＺＦ試験手順「ＰＶＬ４４＿Ｑｕｉｅｔｓｃｈｖｅｒｓｕｃｈｅ＿６ＨＰ２６Ｅ＿Ｖ２．０．ｐｖ」で述べられた手順を使用してスクォーク性能をさらに評価する。手順「ＰＶＬ４４＿Ｑｕｉｅｔｓｃｈｖｅｒｓｕｃｈｅ＿６ＨＰ２６Ｅ＿Ｖ２．０．ｐｖ」は、ＺＦ  Ｐａｓｓａｕ  ＧｍｂＨ．，Ｔｅｓｔ  Ｓｙｓｔｅｍｓ，Ｔｉｔｔｌｉｎｇｅｒ  Ｓｔｒａｓｓｅ  ２８，Ｄ−９４０３４  パッサウ、ドイツから入手できる。スクォーク性能データを得るために利用したＧＫリグは、スクォークを記録可能なデータ収集レコーダの追加を含む、ＺＦスクウォーク修正の追加により構成されている。得られた結果は：
【０１２６】
【表１】
2010521556.tif 000005
である。
【０１２７】
データは全体として、トップトリート製品としての添加濃縮物で処理した自動変速機油が、摩擦バランスおよびクラッチ保持力に悪影響を及ぼすことなく、廃潤滑剤も増加させることなく、雑音、シャダー、チャタリング、またはスクォーキングを最小限にすることが可能なことを示している。このことにより、変速機は適切な摩擦性能と最小限に抑制された雑音、シャダー、チャタリング、またはスクォーキングで動作することが可能である。
【０１２８】
本明細書で使用するように、「ヒドロカルビル置換基」または「ヒドロカルビル基」という用語は、当業者に周知である、その普通の意味で使用される。特に、それは分子の残りの部分に炭素原子が直接結合しており、主に炭化水素の特徴を有する基を指す。ヒドロカルビル基の例としては：
（ｉ）炭化水素置換基、すなわち環が分子の別の部分を通じて完成した環式置換基（たとえば２個の置換基が共に環を形成する）と同様に、脂肪族（たとえばアルキルまたはアルケニル）、脂環式（たとえばシクロアルキル、シクロアルケニル）置換基、ならびに芳香族−、脂肪族−、および脂環式−置換芳香族置換基；
（ｉｉ）置換炭化水素置換基、すなわち本発明の文脈において、置換基の主に炭化水素の性質を変化させない非炭化水素基（たとえばハロ（特にクロロおよびフルオロ）、ヒドロキシ、アルコキシ、メルカプト、アルキルメルカプト、ニトロ、ニトロソ、およびスルホキシ）を含有する置換基；
（ｉｉｉ）ヘテロ置換基、すなわち主に炭化水素の特徴を有しながら、本発明の文脈では、炭素原子で別途構成された環または鎖内に炭素以外を含有し、ピリジル、フリル、チエニルおよびイミダゾリルなどの置換基を含む置換基；が挙げられる。ヘテロ原子としては、硫黄、酸素、窒素が挙げられる。一般に、２個以下の、好ましくは１個以下の非炭化水素置換基が、ヒドロカルビル基内の炭素原子１０個ごとに存在するであろう；通例、ヒドロカルビル基内には非炭化水素置換基は存在しないであろう。
【０１２９】
上述の物質のいくつかが最終調合物中で相互作用することがあるので、最終調合物の成分が最初に添加されたものと異なる場合があることが公知である。これにより形成された生成物は、本発明の潤滑組成物をその所期の用途で利用するときに形成された生成物を含み、容易に説明できない可能性がある。それにもかかわらず、このようなすべての変更および反応生成物は本発明の範囲内に含まれる；本発明は、上述の成分を混合することによって調製された潤滑組成物を含む。
【０１３０】
上で引用された文書はそれぞれ、参照により本明細書に援用される。実施例、または別途明示的に指摘する場合を除いて、物質の量、反応条件、分子量、炭素原子の数などを規定する、本明細書におけるすべての数量は、「約」という語によって修飾されると理解されるはずである。別途指摘しない限り、本明細書で引用する各化学薬品または組成物は、異性体、副生成物、誘導体、および市販グレードに存在することが通常理解される他のこのような物質を含有する可能性がある市販グレードの物質であると解釈されるべきである。しかし、このような化学成分の量は、別途指摘しない限り、市販の物質中に通例存在する可能性のあるいずれの溶媒または希釈油も除いて表される。本明細書で示す量、範囲および比の上限および下限は独立して組合される場合があることが理解されるはずである。同様に、本発明の各要素の範囲および量は、残りの要素のいずれかの範囲または量と共に使用される場合がある。
【０１３１】
本発明は、その好ましい実施形態に関連して説明されてきたが、明細書を読めばその各種の変更が当業者に明らかになるであろうことが理解されるはずである。したがって、本明細書で開示された発明が添付請求項の範囲内に含まれるような変更を対象とするものであることが理解されるはずである。
【国際調査報告】
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