(57)【要約】  干渉している送信が完全に又は部分的に直交化されることができ、同様に（複数の）直交化プロトコルがその期間に利用されることができる送信時間ピリオドを事前に定められた方式で割り当てることを容易にする、システム及び方法が、記載される。干渉条件に応じて、柔軟なリソース再使用は、リソースに過度に負担をかけることなく干渉を緩和させるように与えられることができる。本発明の主題は、例えば、アド・ホック又は計画されていない／部分的に計画された無線通信環境において利用されることができる。
2010520706.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
無線通信環境においてエラーに強い送信プロトコルを使用する方法、前記方法は：
少なくとも１つのアクセス・ポイントに関するエラーに強い送信時間ピリオド（ＲＴＴＰ）リソースを規定すること、前記ＲＴＴＰリソースは少なくとも１つのＲＴＴＰスロットの位置を同定する；及び
１又はそれより多くのＲＴＴＰスロットの期間に直交化プロトコルを実行すること、ここにおいて、前記ＲＴＴＰスロットは、直交化プロトコルがその期間に実行されることができる可能性のある候補として規定される、
を具備する方法。
【請求項２】
前記ＲＴＴＰリソースは、前記少なくとも１つのＲＴＴＰスロットの期間に前記直交化プロトコルを実行するための少なくとも１つのキャリアのセットを具備する、請求項１の方法。
【請求項３】
非ＲＴＴＰスロットの期間にユニバーサル周波数再使用プロトコルを実行すること、
をさらに具備する、請求項１の方法。
【請求項４】
前記直交化プロトコルは、複数の干渉している送信の間で完全な直交化を提供する、請求項１の方法。
【請求項５】
前記直交化プロトコルは、複数の干渉している送信の間で部分的な直交化を提供する、請求項１の方法。
【請求項６】
前記部分的な直交化は、少なくともキャリアのサブセットに関係する出力を削減することを含む、請求項５の方法。
【請求項７】
実行することは、
チャネル品質フィードバック信号を受信すること；及び
前記チャネル品質フィードバック信号を評価すること、
を具備する、請求項１の方法。
【請求項８】
前記チャネル品質フィードバック信号に基づいて前記少なくとも１つのＲＴＴＰスロットの期間にユニバーサル周波数再使用プロトコルを実行すること、
をさらに具備する、請求項７の方法。
【請求項９】
前記ＲＴＴＰリソースを規定することは、チャネル品質フィードバック信号に基づいて非ＲＴＴＰスロットに対するＲＴＴＰスロットの比率を修正すること、をさらに具備する、請求項１の方法。
【請求項１０】
規定されたインターバルで送信スケジュールに少なくとも１つのＲＴＴＰスロットを挿入すること、
をさらに具備する、請求項１の方法。
【請求項１１】
前記ＲＴＴＰリソースを前記規定することは、オフラインで実行される、請求項１の方法。
【請求項１２】
前記ＲＴＴＰリソースを規定することは、制御データが少なくとも１つのアクセス・ポイントによりどれだけ頻繁に送られるかを決定すること、を具備する、請求項１の方法。
【請求項１３】
前記ＲＴＴＰリソースを規定することは、干渉データに基づく、請求項１の方法。
【請求項１４】
エラーに強い送信プロトコルを使用するための装置、前記装置は：
エラーに強い送信時間ピリオド（ＲＴＴＰ）リソースを規定するための手段、前記ＲＴＴＰリソースは少なくとも１つのＲＴＴＰスロットの位置を同定する；及び
１又はそれより多くのＲＴＴＰスロットの期間に直交化プロトコルを実行するための手段、ここにおいて、前記ＲＴＴＰスロットは、直交化プロトコルがその期間に実行されることができる可能性のある候補として規定される、
を具備する装置。
【請求項１５】
前記ＲＴＴＰリソースは、前記少なくとも１つのＲＴＴＰスロットの期間に実行されるべき少なくとも１つのキャリアのセットを具備する、請求項１４の装置。
【請求項１６】
非ＲＴＴＰスロットの期間にユニバーサル周波数再使用プロトコルを実行するための手段、
をさらに具備する、請求項１４の装置。
【請求項１７】
前記直交化プロトコルは、複数の干渉している送信の間で完全な直交化を提供する、請求項１４の装置。
【請求項１８】
前記直交化プロトコルは、複数の干渉している送信の間で部分的な直交化を提供する、請求項１４の装置。
【請求項１９】
前記部分的な直交化は、少なくともキャリアのサブセットに関係する出力を削減することを含む、請求項１８の装置。
【請求項２０】
チャネル品質フィードバック信号を受信するための手段；及び
前記チャネル品質フィードバック信号を評価するための手段、
をさらに具備する、請求項１４の装置。
【請求項２１】
前記チャネル品質フィードバック信号に基づいて前記少なくとも１つのＲＴＴＰスロットの期間にユニバーサル周波数再使用プロトコルを実行するための手段、
をさらに具備する、請求項２０の装置。
【請求項２２】
前記ＲＴＴＰリソースを規定するための前記手段は、チャネル品質フィードバック信号に基づいて非ＲＴＴＰスロットに対するＲＴＴＰスロットの比率を修正するための手段、をさらに具備する、請求項１４の装置。
【請求項２３】
規定されたインターバルで送信スケジュールに少なくとも１つのＲＴＴＰスロットを挿入するための手段、
をさらに具備する、請求項１４の装置。
【請求項２４】
前記ＲＴＴＰリソースを前記規定するための前記手段は、オフラインで規定することを実行する、請求項１４の装置。
【請求項２５】
制御データが少なくとも１つのアクセス・ポイントによりどれだけ頻繁に送られるかを決定するための手段、
をさらに具備する、請求項１４の装置。
【請求項２６】
前記ＲＴＴＰリソースを規定するための前記手段は、干渉データに基づいて前記ＲＴＴＰリソースを規定する、請求項１４の装置。
【請求項２７】
エラーに強い送信プロトコルを使用するための装置、前記装置は：
少なくとも１つのアクセス・ポイントに関するエラーに強い送信時間ピリオド（ＲＴＴＰ）リソースを規定する信号評価器、前記ＲＴＴＰリソースは少なくとも１つのＲＴＴＰスロットの位置を同定する；及び
１又はそれより多くのＲＴＴＰスロットの期間に直交化プロトコルを実行する信号発生器、ここにおいて、前記ＲＴＴＰスロットは、直交化プロトコルがその期間に実行されることができる可能性のある候補として規定される、
を具備する装置。
【請求項２８】
前記ＲＴＴＰリソースは、前記少なくとも１つのＲＴＴＰスロットの期間に実行される少なくとも１つのキャリアのセットを具備する、請求項２７の装置。
【請求項２９】
前記信号評価器は、非ＲＴＴＰスロットの期間にユニバーサル周波数再使用プロトコルをさらに実行する、請求項２７の装置。
【請求項３０】
前記直交化プロトコルは、複数の干渉している送信の間で完全な直交化を提供する、請求項２７の装置。
【請求項３１】
前記直交化プロトコルは、複数の干渉している送信の間で部分的な直交化を提供する、請求項２７の装置。
【請求項３２】
前記部分的な直交化は、少なくともキャリアのサブセットに関係する出力を削減することを含む、請求項３１の装置。
【請求項３３】
前記信号評価器により評価されるチャネル品質フィードバック信号を受信する受信機、
をさらに具備する、請求項２７の装置。
【請求項３４】
前記信号評価器は、前記チャネル品質フィードバック信号に基づいて前記少なくとも１つのＲＴＴＰスロットの期間にユニバーサル周波数再使用プロトコルを実行する、請求項３３の装置。
【請求項３５】
前記信号発生器は、チャネル品質フィードバック信号に基づいて非ＲＴＴＰスロットに対するＲＴＴＰスロットの比率をさらに修正する、請求項２７の装置。
【請求項３６】
前記信号発生器は、規定されたインターバルで送信スケジュールに少なくとも１つのＲＴＴＰスロットをさらに挿入する、請求項２７の装置。
【請求項３７】
前記ＲＴＴＰリソースは、オフラインで規定される、請求項２７の装置。
【請求項３８】
前記ＲＴＴＰリソースを規定するために、前記信号評価器は、制御データが少なくとも１つのアクセス・ポイントによりどれだけ頻繁に送られるかを決定する請求項２７の装置。
【請求項３９】
前記信号評価器は、干渉データに基づいて前記ＲＴＴＰリソースを規定する、請求項２７の装置。
【請求項４０】
エラーに強い送信プロトコルを使用するためのプロセッサ、前記プロセッサは：
エラーに強い送信時間ピリオド（ＲＴＴＰ）リソースを規定するための手段、前記ＲＴＴＰリソースは少なくとも１つのＲＴＴＰスロットの位置を同定する；及び
１又はそれより多くのＲＴＴＰスロットの期間に直交化プロトコルを実行するための手段、ここにおいて、前記ＲＴＴＰスロットは、直交化プロトコルがその期間に実行されることができる可能性のある候補として規定される、
を具備するプロセッサ。
【請求項４１】
エラーに強い送信プロトコルを使用するためのコンピュータ・プログラム製品、前記コンピュータ・プログラム製品は：
少なくとも１つのコンピュータにより実行可能なコードを備えるコンピュータ読取り可能な媒体、を具備し、前記コードは、コンピュータに：
少なくとも１つのアクセス・ポイントに関するエラーに強い送信時間ピリオド（ＲＴＴＰ）リソースを規定させる、前記ＲＴＴＰリソースは少なくとも１つのＲＴＴＰスロットの位置を同定する；及び
１又はそれより多くのＲＴＴＰスロットの期間に直交化プロトコルを実行させる、ここにおいて、前記ＲＴＴＰスロットは、直交化プロトコルがその期間に実行されることができる可能性のある候補として規定される、
ようにさせるコードである、コンピュータ・プログラム製品。
【請求項４２】
無線通信環境においてエラーに強い送信プロトコルを使用するための方法、前記方法は：
エラーに強い送信プロトコルを受信すること；及び
直交化プロトコルがその期間に実行されることができる可能性のある候補として、前記エラーに強い送信プロトコルにより規定される１又はそれより多くのエラーに強い送信時間ピリオド（ＲＴＴＰ）スロットの期間に前記直交化プロトコルを実行すること、
を具備する方法。
【請求項４３】
逆方向リンク干渉指標を備えている信号を受信すること；及び
前記逆方向リンク干渉指標に基づいて逆方向リンク送信に関係する使用のために前記１又はそれより多くのＲＴＴＰスロットをアクティブにすること、
をさらに具備する、請求項４２の方法。
【請求項４４】
前記逆方向リンク干渉指標が受信される信号強度を評価すること；及び
前記１又はそれより多くのＲＴＴＰスロットの前記アクティベーションのために前記評価した信号強度を使用すること、
をさらに具備する、請求項４３の方法。
【請求項４５】
前記逆方向リンク干渉指標が与えられること及び前記受信した信号がデコード可能であることを検証するために前記受信した信号をモニタリングすること、
をさらに具備する、請求項４３の方法。
【請求項４６】
前記逆方向リンク干渉指標の前記信号強度の関数として逆方向リンク送信に関する直交化のレベルを調節すること、
をさらに具備する、請求項４２の方法。
【請求項４７】
少なくとも１つのＲＴＴＰスロットの期間に逆方向リンク送信のために利用可能なキャリアの指定されたサブセットを利用すること、
をさらに具備する、請求項４２の方法。
【請求項４８】
前記逆方向リンク干渉指標がこのＡＴを取り扱っていない少なくとも１つのＡＰにより設定される場合、前記逆方向リンク送信のために利用可能なキャリアの前記指定されたサブセットを利用し続けること、
をさらに具備する、請求項４６の方法。
【請求項４９】
無線通信環境においてエラーに強い送信プロトコルを使用するための装置、前記装置は：
エラーに強い送信プロトコルを受信するための手段；及び
直交化プロトコルがその期間に実行されることができる可能性のある候補として、前記エラーに強い送信プロトコルにより規定される１又はそれより多くのエラーに強い送信時間ピリオド（ＲＴＴＰ）スロットの期間に前記直交化プロトコルを実行するための手段、
を具備する装置。
【請求項５０】
信号を受信するための手段、前記信号は逆方向リンク干渉指標をそのなかに具備する；及び
前記逆方向リンク干渉指標に基づいて逆方向リンク送信に関係する使用のために前記１又はそれより多くのＲＴＴＰスロットをアクティブにするための手段、
をさらに具備する、請求項４９の装置。
【請求項５１】
前記逆方向リンク干渉指標が受信される信号強度を評価するための手段；及び
前記１又はそれより多くのＲＴＴＰスロットの前記アクティベーションのために前記評価した信号強度を使用するための手段、
をさらに具備する、請求項５０の装置。
【請求項５２】
前記逆方向リンク干渉指標が与えられること及び前記受信した信号がデコード可能であることを検証するために前記受信した信号をモニタリングするための手段、
をさらに具備する、請求項５０の装置。
【請求項５３】
前記逆方向リンク干渉指標の前記信号強度の関数として逆方向リンク送信に関する直交化のレベルを調節するための手段、
をさらに具備する、請求項４９の装置。
【請求項５４】
少なくとも１つのＲＴＴＰスロットの期間に逆方向リンク送信のために利用可能なキャリアの指定されたサブセットを利用するための手段、
をさらに具備する、請求項４９の装置。
【請求項５５】
前記逆方向リンク干渉指標がこのＡＴを取り扱っていない少なくとも１つのＡＰにより設定される場合、前記逆方向リンク送信のために利用可能なキャリアの前記指定されたサブセットを利用し続けるための手段、
をさらに具備する、請求項５３の装置。
【請求項５６】
無線通信環境においてエラーに強い送信プロトコルを使用するための装置、前記装置は：
エラーに強い送信プロトコルを受信する受信機；及び
直交化プロトコルがその期間に実行されることができる可能性のある候補として、前記エラーに強い送信プロトコルにより規定される１又はそれより多くのエラーに強い送信時間ピリオド（ＲＴＴＰ）スロットの期間に前記直交化プロトコルを実行する信号発生器、
を具備する装置。
【請求項５７】
前記受信機は、逆方向リンク干渉指標を備える信号をさらに受信する、そして前記信号発生器は、前記逆方向リンク干渉指標に基づいて逆方向リンク送信に関係する使用のために前記１又はそれより多くのＲＴＴＰスロットをアクティブにする、請求項５６の装置。
【請求項５８】
前記逆方向リンク干渉指標が受信される信号強度を評価する指標評価器、をさらに具備し、そして
前記信号発生器は、前記１又はそれより多くのＲＴＴＰスロットの前記アクティベーションのために前記評価した信号強度を使用する、
請求項５７の装置。
【請求項５９】
前記指標評価器は、前記逆方向リンク干渉指標が与えられること及び前記受信した信号がデコード可能であることを検証するために前記受信した信号をさらにモニタリングする、請求項５７の装置。
【請求項６０】
前記信号発生器は、前記逆方向リンク干渉指標の前記信号強度の関数として逆方向リンク送信に関する直交化のレベルを調節する、請求項５６の装置。
【請求項６１】
前記信号発生器は、少なくとも１つのＲＴＴＰスロットの期間に逆方向リンク送信のために利用可能なキャリアの指定されたサブセットを利用する、請求項５６の装置。
【請求項６２】
前記信号発生器は、前記逆方向リンク干渉指標がこのＡＴを取り扱っていない少なくとも１つのＡＰにより設定される場合、前記逆方向リンク送信のために利用可能なキャリアの前記指定されたサブセットを利用し続ける、請求項６０の装置。
【請求項６３】
無線通信環境においてエラーに強い送信プロトコルを使用するためのプロセッサ、前記プロセッサは：
エラーに強い送信プロトコルを受信するための手段；及び
直交化プロトコルがその期間に実行されることができる可能性のある候補として、前記エラーに強い送信プロトコルにより規定される１又はそれより多くのエラーに強い送信時間ピリオド（ＲＴＴＰ）スロットの期間に前記エラーに強い送信プロトコルを実行するための手段、
を具備するプロセッサ。
【請求項６４】
無線通信環境においてエラーに強い送信プロトコルを使用するためのコンピュータ・プログラム製品、前記コンピュータ・プログラム製品は：
少なくとも１つのコンピュータにより実行可能なコードを備えるコンピュータ読取り可能な媒体、を具備し、前記コードは、コンピュータに：
エラーに強い送信プロトコルを受信する；そして
直交化プロトコルがその期間に実行されることができる可能性のある候補として、前記エラーに強い送信プロトコルにより規定される１又はそれより多くのエラーに強い送信時間ピリオド（ＲＴＴＰ）スロットの期間に前記エラーに強い送信プロトコルを実行する、
ようにさせるコードである、コンピュータ・プログラム製品。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
下記の説明は、一般に無線通信に係わり、とりわけ無線通信環境において干渉を低減することに関する。
【背景技術】
【０００２】
無線通信システムは、世界中の人々の大多数がそれにより通信するようになる有力な手段になってきている。無線通信デバイスは、消費者のニーズを満足させ、そして携帯性及び利便性を向上させるためにより小さくそしてより高性能になってきている。セルラ電話機のような移動デバイスにおける処理能力の向上は、無線ネットワーク送信システムにおける需要の拡大へと導いてきている。
【０００３】
ＣＤＭＡに基づくシステムを含む大部分の３Ｇセルラ・システムは、ユニバーサル周波数再使用を許容する。これがそのようなシステムにおける高い処理能力を実現する一方で、設計及びデータ・レート選択は、最悪のケースの干渉がしきい値を超えることを確実にする、プラニング及び多少は「規則的な」地理的配置を仮定する。ほとんど又は全くプラニングが約束されないアド・ホック（ad hoc）無線ネットワークが、特に無線ＬＡＮの状況において人気を得ている。干渉状態がそのようなケースでは予測できないので、多くの場合、そのようなネットワークは、ＭＡＣ層における完全な干渉回避をあてにしており、そして不十分な再使用に起因して低い処理能力を有する傾向がある。したがって、無線通信環境における干渉を低減すること及びスループットを向上させることを容易にするシステム及び／又は方法に関するこの分野におけるニーズが存在する。
【発明の概要】
【０００４】
下記のものは、複数の態様の基本的な理解を提供するために、１又はそれより多くの態様の単純化したサマリを与える。このサマリは、全ての考え得る態様の広範囲にわたる概観ではなく、そして全ての態様の鍵となる要素又は重大な要素を識別するように意図されていないだけでなく、いずれかの態様又は全ての態様の範囲を線引きするようにも意図されていない。その唯１つの目的は、後で与えられるより詳細な説明への前置きとして単純化した形式で１又はそれより多くの態様の複数の概念を与えることである。
【０００５】
本明細書中に記述される様々な態様によれば、柔軟な干渉回避技術は、受信した信号の特徴を評価すること及び該信号に関係する干渉を緩和するように直交化の程度を与えることを具備することができる、ここにおいて、該直交化の程度は、干渉の程度に相応する。スケーリング可能な干渉制御は、順方向リンク及び逆方向リンクの両者において提供されることができる。可変の直交化の程度は、干渉の検出されるレベルに基づいて与えられることができ、該干渉のレベルは、順方向リンクに対してアクセス端末により与えられるダイナミック・レート制御（ＤＲＣ：dynamic rate control）情報の関数として、そして逆方向リンクにおいて、例えば、アクセス・ポイントにより与えられる逆方向アクティビティ情報の関数として、推論されることができる。
【０００６】
関連する態様によれば、無線通信環境においてエラーに強い（robust）送信プロトコルを使用する方法が提供される。前記方法は、少なくとも１つのアクセス・ポイントに関するエラーに強い送信時間ピリオド（ＲＴＴＰ：robust transmission time period）リソースを規定すること、を具備し、前記ＲＴＴＰリソースは少なくとも１つのＲＴＴＰスロットの位置を同定する。前記方法は、しかも、１又はそれより多くのＲＴＴＰスロットの期間に直交化プロトコルを実行すること、を具備する。前記ＲＴＴＰスロットは、前記直交化プロトコルがその期間に実行されることができる可能性のある候補として規定されることが可能である。
【０００７】
別の態様は、エラーに強い送信プロトコルを使用するための装置に関連する。前記装置は、エラーに強い送信時間ピリオド（ＲＴＴＰ）リソースを規定するための手段を具備する。前記ＲＴＴＰリソースは、少なくとも１つのＲＴＴＰスロットの位置を同定することが可能である。前記装置は、しかも、１又はそれより多くのＲＴＴＰスロットの期間に直交化プロトコルを実行するための手段を具備する。前記ＲＴＴＰスロットは、前記直交化プロトコルがその期間に実行されることができる可能性のある候補として規定されることが可能である。
【０００８】
別の態様によれば、エラーに強い送信プロトコルを使用するための装置である。前記装置は、信号評価器及び信号発生器を含むことが可能である。前記信号評価器は、少なくとも１つのアクセス・ポイントに関するエラーに強い送信時間ピリオド（ＲＴＴＰ）リソースを規定することが可能であり、前記ＲＴＴＰリソースは、少なくとも１つのＲＴＴＰスロットの位置を同定することが可能である。前記信号発生器は、１又はそれより多くのＲＴＴＰスロットの期間に直交化プロトコルを実行することが可能である。前記ＲＴＴＰスロットは、前記直交化プロトコルがその期間に実行されることができる可能性のある候補として規定されることが可能である。
【０００９】
別の態様は、エラーに強い送信プロトコルを使用するためのプロセッサに関連する。前記プロセッサは、エラーに強い送信時間ピリオド（ＲＴＴＰ）リソースを規定するための手段、及び直交化プロトコルを実行するための手段、を具備することができる。前記ＲＴＴＰリソースは、少なくとも１つのＲＴＴＰスロットの位置を同定することが可能である。前記直交化プロトコルは、１又はそれより多くのＲＴＴＰスロットの期間に実行されることが可能である。前記ＲＴＴＰスロットは、前記直交化プロトコルがその期間に実行されることができる可能性のある候補として規定されることが可能である。
【００１０】
別の態様は、少なくとも１つのコンピュータにより実行可能なコードを含むコンピュータ読取り可能な媒体を具備し、エラーに強い送信プロトコルを使用するためのコンピュータ・プログラム製品に関連する。前記コンピュータ・コードは、コンピュータに、少なくとも１つのアクセス・ポイントに関するエラーに強い送信時間ピリオド（ＲＴＴＰ）リソースを規定させ、そして、１又はそれより多くのＲＴＴＰスロットの期間に直交化プロトコルを実行させることが可能である。前記ＲＴＴＰリソースは、少なくとも１つのＲＴＴＰスロットの位置を同定することが可能である。前記ＲＴＴＰスロットは、前記直交化プロトコルがその期間に実行されることができる可能性のある候補として規定されることが可能である。
【００１１】
別の態様によれば、無線通信環境においてエラーに強い送信プロトコルを使用するための方法である。前記方法は、エラーに強い送信プロトコルを受信すること、及び１又はそれより多くのエラーに強い送信時間ピリオド（ＲＴＴＰ）スロットの期間に前記エラーに強い送信プロトコルを実行すること、を具備する。前記ＲＴＴＰスロットは、前記直交化プロトコルがその期間に実行されることができる可能性のある候補として、前記エラーに強い送信プロトコルにより規定されることが可能である。前記方法は、逆方向リンク干渉指標をそのなかに具備する信号を受信すること、及び前記逆方向リンク干渉指標に基づいて逆方向リンク送信に関係する使用のために前記１又はそれより多くのＲＴＴＰスロットをアクティブにすること、をさらに含むことが可能である。
【００１２】
別の態様は、無線通信環境においてエラーに強い送信プロトコルを使用するための装置に関連する。前記装置は、エラーに強い送信プロトコルを受信するための手段、及び１又はそれより多くのエラーに強い送信時間ピリオド（ＲＴＴＰ）スロットの期間に前記エラーに強い送信プロトコルを実行するための手段、を具備する。前記ＲＴＴＰスロットは、直交化プロトコルがその期間に実行されることができる可能性のある候補として、前記エラーに強い送信プロトコルにより規定されることが可能である。
【００１３】
さらなる態様は、無線通信環境においてエラーに強い送信プロトコルを使用するための装置に関連する。前記装置は、受信機及び信号発生器を具備する。前記受信機は、エラーに強い送信プロトコルを受信する。前記信号発生器は、直交化プロトコルがその期間に実行されることができる可能性のある候補として、前記エラーに強い送信プロトコルにより規定される１又はそれより多くのエラーに強い送信時間ピリオド（ＲＴＴＰ）スロットの期間に前記直交化プロトコルを実行することが可能である。
【００１４】
別の態様は、無線通信環境においてエラーに強い送信プロトコルを使用するためのプロセッサに関連する。前記プロセッサは、エラーに強い送信プロトコルを受信するための手段、及び１又はそれより多くのエラーに強い送信時間ピリオド（ＲＴＴＰ）スロットの期間に前記エラーに強い送信プロトコルを実行するための手段、を具備することが可能である。前記ＲＴＴＰスロットは、直交化プロトコルがその期間に実行されることができる可能性のある候補として、前記エラーに強い送信プロトコルにより規定されることが可能である。
【００１５】
さらなる態様は、少なくとも１つのコンピュータにより実行可能なコードを備えるコンピュータ読取り可能な媒体を具備し、無線通信環境においてエラーに強い送信プロトコルを使用するためのコンピュータ・プログラム製品に関連する。前記コードは、コンピュータに、エラーに強い送信プロトコルを受信するように、そして１又はそれより多くのエラーに強い送信時間ピリオド（ＲＴＴＰ）スロットの期間に前記エラーに強い送信プロトコルを実行するようにさせることが可能である。前記ＲＴＴＰスロットは、直交化プロトコルがその期間に実行されることができる可能性のある候補として、前記エラーに強い送信プロトコルにより規定されることが可能である。
【００１６】
上記の目的及び関連する目的を実現するために、１又はそれより多くの態様は、以降に十分に説明されそして特許請求の範囲において特に指摘される特徴を備える。下記の説明及び添付された図面は、１又はそれより多くの態様のある例示的な態様を詳細に説明する。しかしながら、これらの態様は、様々な態様の原理が採用されることができる様々な方法のいくつかだけを示し、そして説明された態様は、全てのそのような態様及びそれらと等価なものを含むように意図されている。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】１又はそれより多くの態様とともに利用されることができるような、複数の基地局と複数の端末を有する無線通信システムを図示する。
【図２】様々な態様にしたがった、アド・ホック又は計画されていない／部分的に計画された無線通信環境の説明図である。
【図３】１又はそれより多くの態様にしたがって、システム能力と干渉強さとの間でトレード・オフするために必要とされるスケーリング可能なリソース再使用を導入するための方法の説明図である。
【図４】１又はそれより多くの態様にしたがって、無線通信環境における干渉を緩和するための方法の説明図である。
【図５】１又はそれより多くの態様にしたがって、ＲＴＴＰスロットの期間の送信のためにスケーリング可能な直交化プロトコルを実行することを容易にする方法の説明図である。
【図６】開示された態様にしたがった別の直交化方式の模式的説明図である。
【図７】本明細書に示された１又はそれより多くの態様とともに利用されることができるＲＴＴＰ時間スロット・パターンを図示する。
【図８】１又はそれより多くの態様にしたがった、干渉する領域内の４つのアクセス・ポイント及びＲＴＴＰスロットの期間に使用するために各アクセス・ポイントに対するキャリア割り当ての説明図である。
【図９】１又はそれより多くの態様にしたがって、干渉する送信を完全に又は部分的に直交化するための事前に定められたプロトコルを提供することを容易にするアクセス端末の説明図である。
【図１０】１又はそれより多くの態様にしたがった、干渉が大きいときに送信の部分直交化を可能にすること、そして他の時間においてリソース再使用を可能にすることを容易にするシステムの説明図である。
【図１１】本明細書中に記述された様々なシステム及び方法とともに採用されることが可能な無線ネットワーク環境の説明図である。
【図１２】１又はそれより多くの態様にしたがって、エラーに強い送信プロトコルを使用することを容易にして、システム能力と干渉強さとの間でトレード・オフする装置の説明図である。
【図１３】１又はそれより多くの態様にしたがって、エラーに強い送信プロトコルを使用することを容易にして、システム能力と逆方向リンクにおける干渉強さとの間のトレード・オフする装置を例示する。
【詳細な説明】
【００１８】
様々な態様が、図面を参照してここに説明され、図面では類似の参照番号は、全体を通して類似の要素を参照するように使用される。下記の記述では、説明の目的のために、複数の具体的な詳細が、１又はそれより多くの態様の十分な理解を提供するために説明される。しかしながら、そのような（複数の）態様が、これらの具体的な詳細がなくとも実行され得ることは、明白である。別の例では、周知の構造及びデバイスは、１又はそれより多くの態様を説明することを容易にするためにブロック図形式で示される。
【００１９】
それに加えて、本発明の様々な態様が、下記に説明される。本明細書における教示が多種多様な形式で具体化され得ること、そして本明細書中に開示されたいずれかの特定の構造及び／又は機能が単に見本であることは、明らかであるはずである。本明細書中の教示に基づいて、本明細書中に開示された態様がいずれかの別の態様とは独立してインプリメントされ（implemented）得ること、そしてこれらの態様のうちの２又はそれより多くが様々な方法で統合され得ることを、当業者は、認識するはずである。例えば、本明細書中に説明された任意の数の態様を使用して、装置は実装されることができ、そして／又は方法は実行されることができる。それに加えて、本明細書中に説明された態様に加えて又はそれらのうちの１又はそれより多くとは異なる、別の構造及び／又は機能を使用して、装置は実装されることができ、そして／又は方法は実行されることができる。一例として、本明細書中に記載される複数の方法、デバイス、システム及び装置の多くは、スケーリング可能なリソース再使用を提供するアド・ホック（ad-hoc）配置又は計画されていない／部分的に計画され配置された無線通信環境の状況において説明される。類似の技術が、別の通信環境に適用し得ることを、当業者は認識するはずである。
【００２０】
この明細書において使用されるように、用語“コンポーネント”、“システム”及びその他は、コンピュータ関連エンティティ、ハードウェア、ソフトウェア、実行中のソフトウェア、ファームウェア、ミドルウェア、及び／又はこれらのいずれかの組み合わせ、のどれかを呼ぶように意図されている。例えば、コンポーネントは、プロセッサ上でランされているプロセス、プロセッサ、オブジェクト、実行可能なもの、実行のスレッド、プログラム、及び／又はコンピュータであり得るが、これらに限定されない。１又はそれより多くのコンポーネントは、プロセス及び／又は実行のスレッドの中に常駐することができ、そしてコンポーネントは、１つのコンピュータ上に局在化されることができる、及び／又は、２又はそれより多くのコンピュータの間に分散されることができる。しかも、これらのコンポーネントは、コンピュータ読取り可能な媒体上に記憶された様々なデータ構造を有する様々なコンピュータ読取り可能な媒体から実行されることが可能である。複数のコンポーネントは、ローカル・プロセス及び／又は遠隔プロセスにより通信することができ、そのプロセスは、例えば、１又はそれより多くのデータ・パケット（例えば、ローカル・システム、分散型システム中の別のコンポーネントと情報交換する及び／又は信号により別のシステムとインターネットのようなネットワークをわたり情報交換する、１つのコンポーネントからのデータ）を有する信号にしたがう。それに加えて、本明細書中に記述されるシステムのコンポーネントは、再配置されることができるそして／又は追加のコンポーネントにより補充されることができ、それらに関して記述される様々な態様、ゴール、利点、等、を実現することを容易にし、そして当業者により認識されるように、与えられた図面に説明される詳細な構成に限定されない。
【００２１】
その上、様々な態様が加入者局に関連して本明細書中に記述される。加入者局は、同様に、システム、加入者ユニット、移動局、モービル、遠隔局、遠隔端末、アクセス端末、ユーザ端末、ユーザ・エージェント、ユーザ・デバイス、又はユーザ装置とも呼ばれることができる。加入者局は、セルラ電話機、コードレス電話機、セッション・イニシエーション・プロトコル（ＳＩＰ：session initiation protocol）電話、無線ローカル・ループ（ＷＬＬ：wireless local loop）局、個人ディジタル補助装置（ＰＤＡ：personal digital assistant）、無線接続能力を有する手持ちデバイス、若しくは無線モデム又は処理デバイスとの無線通信を容易にする類似の機構に接続された他の処理デバイス、であり得る。
【００２２】
さらに、本明細書中に記述された様々な態様又は構成は、方法、装置、又は標準プログラミング技術及び／又はエンジニアリング技術を使用する製造の文書として与えられることができる。本明細書中で使用されるように、用語「製造の文書」は、コンピュータ読取り可能なデバイス、キャリア又は媒体からアクセス可能なコンピュータ・プログラムを含むように意図されている。例えば、コンピュータ読取り可能な媒体は、磁気記憶デバイス（例えば、ハード・ディスク、フロッピ（登録商標）ディスク、磁気テープ．．．）、光学ディスク（例えば、コンパクト・ディスク（ＣＤ：compact disk）、ディジタル・バーサタイル・ディスク（ＤＶＤ：digital versatile disk）．．．）、スマート・カード、及びフラッシュ・メモリ・デバイス（例えば、カード、スティック、キー・ドライブ．．．）を含むことができるが、限定されることはない。それに加えて、本明細書中で記述される様々な記憶媒体は、情報を記憶するための１又はそれより多くのデバイス及び／又は他の機械読取り可能な媒体を表すことができる。用語「機械読取り可能な媒体」は、無線チャネル及び（複数の）命令及び／又はデータを記憶すること、収容すること、及び／又は搬送することが可能な様々な別の媒体を含むことが可能であり、それらに限定されない。語「具体例の」が「例、事例、又は例示として働くこと」を意味するように本明細書中では使用されることが、認識されるであろう。「具体例の」として本明細書中に記載されたいずれかの態様又は設計が、別の態様又は設計に対して好ましい又は優位であるとして解釈される必要はない。
【００２３】
図１は、１又はそれより多くの態様とともに使用されることができるような、複数の基地局１１０及び複数の端末１２０を有する無線通信システム１００を例示する。基地局は、一般に複数の端末と通信する固定局であり、そして同様にアクセス・ポイント、ノードＢ、又はある別の用語で呼ばれることがある。各基地局１１０は、１０２ａ，１０２ｂ，及び１０２ｃと名付けられた３つの地理的領域として図示された、固有の地理的領域に関して通信可能範囲を提供する。用語「セル」は、その用語が使用される文脈に応じて基地局及び／又はその通信可能領域を呼ぶことができる。システム能力を向上させるために、基地局通信可能領域は、複数のより小さな領域、（例えば、図１のセル１０２ａによれば、３つの小さな領域）１０４ａ，１０４ｂ，及び１０４ｃへと区分されることができる。各小領域は、それぞれの基地トランシーバ・サブシステム（ＢＴＳ：base transceiver subsystem）により取り扱われることができる。用語「セクタ」は、その用語が使用される前後関係に応じてＢＴＳ及び／又はその通信可能領域を呼ぶことができる。セクタ化されたセルに関して、そのセルの全てのセクタに対する複数のＢＴＳは、一般的に、そのセルに関する基地局内で同じ場所に配置される。本明細書中に記述される送信技術は、セクタ化されたセルを有するシステムに対して、同様にセクタ化されていないセルを有するシステムに対して使用されることができる。簡単のために、下記の説明において、用語「基地局」は、セクタを取り扱う固定局、同様にセルを取り扱う固定局に対して、総括的に使用される。
【００２４】
端末１２０は、一般的にシステム全体にわたり分散され、そして各端末は、固定である又は移動可能であり得る。端末は、同様に、移動局、ユーザ装置、ユーザ・デバイス、又はある別の用語で呼ばれることがある。端末は、無線デバイス、セルラ電話機、個人ディジタル補助装置（ＰＤＡ）、無線モデム・カード、及びその他であり得る。各端末１２０は、任意の所与の瞬間においてダウンリンク又はアップリンクにおいてゼロの、１の、又は複数の基地局と通信することができる。ダウンリンク（すなわち、順方向リンク）は、基地局から端末への通信リンクを呼び、そしてアップリンク（すなわち、逆方向リンク）は、端末から基地局への通信リンクを呼ぶ。
【００２５】
中央集中型のアーキテクチャに関して、システム・コントローラ１３０は、複数の基地局１１０に接続され、そして基地局１１０のための調整及び制御を提供する。分散型のアーキテクチャに関して、複数の基地局１１０は、必要に応じて互いに通信することができる。順方向リンク上のデータ送信は、順方向リンク及び／又は通信システムによりサポートされることが可能である最大データ・レートで、又はその近くで１つのアクセス・ポイントから１つのアクセス端末へ生じる。順方向リンクの補助のチャネル（例えば、制御チャネル）は、複数のアクセス・ポイントから１つのアクセス端末へ送信されることができる。逆方向リンク・データ通信は、１つのアクセス端末から１又はそれより多くのアクセス・ポイントへと生じることができる。
【００２６】
図２は、様々な態様にしたがった、アド・ホック又は計画されていない／部分的に計画された無線通信環境２００の例示である。システム２００は、１又はそれより多くのセクタ中に１又はそれより多くの基地局２０２を具備することが可能であり、それは、互いにそして／又は１又はそれより多くの移動デバイス２０４への無線通信信号を受信する、送信する、繰り返す、等、を行うことができる。例示されたように、各基地局２０２は、２０６ａ，２０６ｂ，２０６ｃ及び２０６ｄと名付けられた３つの地理的領域として例示された固有の地理的領域に対する通信可能範囲を提供することができる。各基地局２０２は、送信機チェーン及び受信機チェーンを備えることができ、そのそれぞれは、当業者により認識されるように、信号送信及び受信に関係する複数の構成要素（例えば、プロセッサ、変調器、マルチプレクサ、復調器、デマルチプレクサ、アンテナ、及びその他）を順に備えることができる。移動デバイス２０４は、例えば、セルラ電話機、スマート・フォン、ラップトップ、手持サイズの通信デバイス、手持サイズの計算デバイス、衛星無線機、グローバル・ポジショニング・システム、ＰＤＡ、及び／又は無線ネットワーク２００を介して通信するための他の適したデバイス、であり得る。システム２００は、後続の図面に関して説明されるように、無線通信環境においてスケーリング可能なリソース再使用を提供することを容易にするために本明細書中に記述される様々な態様とともに利用されることが可能である。
【００２７】
図３−６を参照して、スケーリング可能なリソース再使用を提供することに関連する方法が例示される。例えば、方法は、ＦＤＭＡ環境、ＯＦＤＭＡ環境、ＣＤＭＡ環境、ＷＣＤＭＡ環境、ＴＤＭＡ環境、ＳＤＭＡ環境、又はいずれかの別の適した無線環境において、スケーリング可能なリソース再使用を提供することに関連することが可能である。説明の簡潔さの目的のために、方法は、一連の動作として示されそして説明されるが、１又はそれより多くの態様にしたがって、ある複数の動作が本明細書中に示されそして説明されるものとは異なる順番で及び／又は別の動作と同時に起きることがあるので、本方法は、動作の順番により限定されないことが、理解されそして認識されるはずである。例えば、方法は、状態図におけるように、一連の相互に関係する状態又はイベントとして代わりに表わされる得ることを、当業者は理解しそして認識するであろう。その上、全ての例示された動作が、１又はそれより多くの態様にしたがった方法を与えるために必ずしも必要でないことがある。
【００２８】
図３は、１又はそれより多くの態様にしたがって、システム能力と干渉強さとの間でトレード・オフするために必要とされるスケーリング可能なリソース再使用を導入するための方法３００の説明図である。方法３００は、干渉する送信を識別すること、及び干渉する送信が干渉を緩和させるために（例えば、完全に又は部分的に）直交化することができる方法と時間を予め定めること、を容易にすることが可能である。このように、リソース再使用は、干渉条件にスケーリングされることができ、そして再使用スロットは、他の時間スロットにおける送信効率に悪影響を及ぼすことなくエラー強さを必要とするサービス及び／又は送信に適用されることができる。干渉強さを向上させることにより、方法３００は、同じ周波数が各セルにおいて使用されることを許容するＣＤＭＡ及び他の無線技術を可能にすることができる。例えば、本方法は、アド・ホック又は計画されていない／部分的に計画された方式で配置されるＥＶＤＯのような技術を許容することができる。
【００２９】
方法３００によれば、３０２において、準直交化プロトコル（例えば、干渉する送信が、干渉を緩和するためにそれにより互いに部分的に又は完全に直交にされるプロトコル）は、直交化がその期間に生じ得るエラーに強い送信時間ピリオド（ＲＴＴＰ：robust transmission time period）スロットと同様に、規定されることができる。ＲＴＴＰスロットは、その期間に直交化プロトコルが実行されることができる可能性のある候補としてエラーに強い送信プロトコルにより規定されることが可能である。ある複数の態様によれば、ＲＴＴＰリソースを規定することは、オフラインで実行されることが可能である。３０４において、ＲＴＴＰリソース（例えば、周波数、サブキャリア、．．．）は、干渉する領域において送信機（例えば、アクセス・ポイント、アクセス端末、基地局、その他）に割り当てられることができる。ＲＴＴＰリソースは、別の時間スロットの期間に使用されるリソースのサブセットであり得る。３０６において、ＲＴＴＰ時間スロットの期間に干渉領域における主な干渉源（interferer）として同定される（例えば、基地局、ユーザ・デバイス、．．．中の）送信機からの送信に対して、直交性は、与えられることができる。ＲＴＴＰ時間スロットは、直交化プロトコルがその期間に実行されることができる可能性のある候補であり得る。それに加えて、非ＲＴＴＰ時間スロットの期間に、３０８において図示されたように、ユニバーサル周波数再使用技術は、利用されることが可能である。
【００３０】
複数のセクタに対して３つの周波数が利用可能である一例によれば、２つの基地局は、許容できないレベルで互いに干渉することがある。完全な直交化が望ましい場合には、ＲＴＴＰスロットにおいて、第１の基地局は、周波数１と３を利用することができ、一方で第２の基地局は、周波数２を利用することができる。部分直交化が望ましいイベント（event）では、第１の基地局は、周波数１と３を利用することができ、そして第２の基地局は、周波数２と３を利用することができ、それにより全ての３つの周波数においてオーバーラッピングするよりは１つの周波数でオーバーラッピングすることにより干渉を低減する。適正なインターリービングを用いる、例えば、ターボ・コーディング又はＬＤＰＣコーディングのようなチャネル・エンコーディング法は、オーバーラッピング周波数及び非オーバーラッピング周波数を介して送られる１つのエンコードされた物理層パケットの異なる周波数において等しくないＳＮＲを利用することが可能である。あるいは、チャネル状態情報が個々の周波数について送信機において利用可能である場合には、別のエンコードされたパケットは、同じユーザへオーバーラッピング周波数及び非オーバーラッピング周波数において送られることが可能である。
【００３１】
ＣＤＭＡのようなユニバーサル再使用技術の従来のアド・ホック又は計画されていない／部分的に計画された配置を用いると、計画された配置と比較したときに、性能における損失がある。方法３００は、最低の性能レベルを保証することを容易にする。そのような最低性能レベルは、制御チャネル及び音声サービスのような低レート、遅延に敏感なサービスのための通信可能範囲を保証するために必要であり得る。さらに、アド・ホック配置を用いると、干渉レベル及び最低キャリア対干渉比（Ｃ／Ｉ）が許容可能である状況があり、そしてそれが許容可能でない別の状況があり得る。下記のＣＤＭＡ順方向リンク（基地局から移動局へ）ジオメトリ（geometry）の表は、利用可能な順方向リンクＣ／Ｉ統計値とユニバーサル再使用を用いる計画された配置及び計画されていな配置とを対比する一例を提供する。  
【表１】
2010520706.tif 000003
【００３２】
上記が単位面積当たり同じ密度のアクセス・ポイント（ＡＰ）又は基地局を与えることにより得られるが、別の方式でそれらを配置することにより得られることができる結果の例であることを注記する。「計画された」は、図１に図示されたようにセルラ・ネットワークにおいて一般的に使用される標準六角形レイアウト・ネットワーク・トポロジーを表す。「計画されていないランダム」又は「アド・ホック」は、図２に示されたように、地理的な領域全体にわたりＡＰと移動端末をランダムに散らしているケースを表す。「クラスタ化されたランダムな」ケースは、純粋にランダムなケースとは異なり、複数のＡＰが互いに近接するグループに配置されて、混み合った地域（例えば、モール、フード・コート、スタジアム、空港、．．．）におけるアド・ホック配置をシミュレートする。例の結果は、アド・ホック配置を用いると、得ることが可能な性能の範囲が非常に広いことを例示する。あるケースでは、干渉しているセルにおいて同時の送信（例えば、ユニバーサル周波数再使用）を持続させることを可能にできるが、一方で別のケースでは、最低レートがユーザの大きな部分で持続できないことがあり、それゆえ、全ての送信機が常に全ての周波数を使用する場合にはサービスの停止を結果としてもたらす。干渉を取り扱うための１つの技術は、ＧＳＭのような狭帯域技術において一般に利用される、静的な周波数再使用である。したがって、方法３００は、柔軟な干渉回避及び再使用方策を提供して、アド・ホック配置の利点を利用することを容易にする。方法３００は、ＲＴＴＰスロットに関する周波数の部分オーバーラップ又は完全な直交選択を可能にする。さらに、ＲＴＴＰスロットの発生の周期性は、配置に依存し、そのため再使用の程度は、柔軟である。最後に、ＲＴＴＰスロットは、動的に使用されることが可能であり、そして／又は移動局フィードバックとは無関係であり得る。
【００３３】
別の１つの態様によれば、ＲＴＴＰ時間スロット・プロトコルは、必要なときに守られ（be followed）、それ以外は守られないことがある。ＲＴＴＰ時間スロットが守られるべきであるかどうかを判断するための１つの方法は、干渉を引き起こした受信機からのチャネル品質フィードバックを評価することである。そのフィードバックは、リンク品質を示すいずれかのフィードバックであり得る。順方向リンク品質を表す係るフィードバックの一例は、ＡＰへアクセス端末（ＡＴ）により定期的な報告される、ダイナミック・レート制御（ＤＲＣ：Dynamic Rate Control）又は等価なもの、チャネル品質情報（ＣＱＩ：Channel Quality Information）フィールド、である。ＥＶＤＯのようなある複数のシステムがＤＲＣを使用し、ところがＷＣＤＭＡ又はＨＳＤＰＡのような別のシステムがＣＱＩを使用することは、注意されるべきである。そのようなフィードバックの送信が、主な干渉源の集合内の全てのＡＰによりデコード可能であると仮定すると、ＲＴＴＰは、このＡＰにより取り扱われていない複数のＡＴから聴取されるデコードされたＤＲＣ又はＣＱＩの集合に基づいて、アクティブさせる又はアクティブさせないようにすることができる。干渉している集合内のＡＰが所定のしきい値の値よりも低いＤＲＣ値又はＣＱＩ値（又は他のフィードバック値）をデコードする場合には、それら（ＡＰ）は、ＲＴＴＰ時間スロットがアクティブであると全て仮定することができ、そしてＲＴＴＰプロトコルにしたがうことができる。全てのデコードされたＤＲＣ、ＣＱＩ、等が所定のしきい値を超える場合には、それ（ＲＴＴＰ時間スロット）が送信パターン（例えば、３スロット毎、５スロット毎、等）に表わされることがあるとはいえ、ＲＴＴＰ時間スロットは、それが必要になるまで必ずしも利用される必要はない。しかしながら、もし望まれるのであれば、ブロードキャスト制御情報の送信のために使用するＲＴＴＰ時間スロットは、それにも拘わらず常に守られることがあり、それにより、ある効率を犠牲にして制御情報に関するエラー強さを提供し、そしてデータに関するエラー強さと効率を動的にトレード・オフする。
【００３４】
さらに別の態様によれば、あるビットの設定を通して又はリンク品質情報を表したフィードバックのための特別なウォルシュ系列カバーの使用を通して、受信機フィードバックは、アクティブな集合中のＡＰを明確に要請するために利用されることができ、ＲＴＴＰ時間スロット・プロトコルを遵守する。「セーフティ・ネット」として、アクティベーション／停止の時間スケールがバックホール遅延と比較して遅い場合には、ＲＴＴＰのアクティベーションは、バックホールを介して確認されることができる。それに加えて、リンク品質（例えば、ＤＲＣ、ＣＱＩ）値は、ＲＴＴＰスロットの期間に使用されるべき直交化の程度を指定することができる。例えば、非常に悪いリンク品質に対して完全直交化を使用することができるが、リンク品質が良い場合には、ある程度のオーバーラップを許容することができる。下記の図８に図示されるように、リンク品質が完全直交化に対するしきい値を超えている限り、それぞれが、ある数のキャリア（例えば、２又はそれより多く、若しくは別の適切な数）をランダムに選ぶことが可能であり得る。オーバーラップがあるキャリアについては比較的悪いＣ／Ｉであることがあり、そして直交キャリアについては比較的良いＣ／Ｉであり得る。ＲＴＴＰ時間スロットを使用したとしても、完全な同期の欠如のために何がしかの干渉があり得る。しかしながら、パケット送信の期間の部分的に大きな干渉は、レート選択における適切なバック・オフにより、そしてハイブリッドＡＲＱを通して処理されることができる。具体的に、全ての干渉がＲＴＴＰスロットの期間に完全に同期されるときに、予測されるＳＮＲが１０ｄＢである場合には、レート選択は、３ｄＢのバック・オフを使用するはずであり、７ｄＢに対応するレートを選択するはずである。これは、不完全な同期に起因するパケット送信の部分を介して生じることがある干渉に対して３ｄＢのマージンを許容するはずである。ハイブリッドＡＲＱは、パケットの以前の誤りのある送信がデコーダに対して未だ有用な情報を提供することを保証するために使用される別の１つの周知技術である。
【００３５】
図４は、様々な態様にしたがった、無線通信環境における干渉を緩和するための方法４００の説明図である。本明細書中に記述されるエラーに強い送信のメカニズムは、追加の方式で逆方向リンクに適用されることができる。ＡＴからＡＰへの逆方向リンクは、「多数対１」のリンクである。すなわち、複数の端末は、１つのＡＰすなわち基地局へ同時に送信することができる。ある商業的に展開されるＣＤＭＡシステムにおいては、複数のＡＴは、明確にスケジュールされることなく、自身のＡＰへ同時に送信することがある。様々な態様によれば、逆方向リンクにおけるＲＴＴＰ時間スロットは、ある種のユーザ（例えば、セルの端にいるもの）がＲＴＴＰ時間ピリオドの期間にキャリアのサブセットを介して送信することを可能にして、該ユーザが隣接セルに引き起こす干渉を低減する。ＥＶＤＯのようなシステムにおいて、逆方向リンク干渉は、逆方向リンク干渉指標、例えば、逆方向アクティビティ・ビット（ＲＡＢ：reverse activity bit）、をブロードキャストする基地局により制御される。
【００３６】
本方法によれば、４０２において、逆方向リンク干渉指標（例えば、ＲＡＢビット）が受信した信号に設定されているかどうかに関して、判断が行われる。この指標は、少なくとも１つの非取扱いＡＰにより設定されることができる。干渉指標が設定されていない（「ＮＯ」）場合には、方法は、４０４のところに続き、そこではユニバーサル再使用が適用される。干渉指標が設定されている（「ＹＥＳ」）場合には、ＡＰは、干渉の低減を要請している。該ＡＰにより取り扱われるセル内の複数のＡＴ、同様に該ＡＰからの逆方向リンク干渉指標を聴取することが可能な隣接セル内の複数のＡＴ、は、干渉を低減させるために適切な行動を取ることができる。一般的に、設定された干渉指標を備える信号を受信するＡＴは、自身の総合送信出力を低減するはずである。逆方向リンク干渉指標メカニズムは、逆方向リンクにおけるＲＴＴＰ時間スロットの利用をトリガするためにさらに採用されることができる。逆方向リンク干渉指標を設定することがＲＴＴＰスロットをアクティブにするために使用されることが可能である、又は別のブロードキャスト・メッセージがアクティベーションをトリガするために使用されることができる、のいずれかである。隣接する基地局の逆方向リンク干渉指標を聴取するＡＴは、ＲＴＴＰスロットをアクティブにすることができ、ところが逆方向リンク干渉指標を聴取しないＡＴは、ＲＴＴＰスロットをアクティブにすることができない。
【００３７】
４０６において、干渉指標を含んでいる受信信号の強度が、評価されることができる。隣接セルの干渉指標が検出される強度に応じて、直交化の程度は、４０８において調節されることができる。ＡＴは、帯域内（in-band）シグナリングを通して使用しているキャリアを指示することができる。関連する態様によれば、ＡＰは、それ（ＡＰ）がブロードキャスト・メッセージそのものについて望む直交化の程度を指示することができる。４１０において、キャリアのサブセットが決定された直交性の程度ごとに利用される。
【００３８】
図５は、１又はそれより多くの態様にしたがって、ＲＴＴＰスロットの期間の送信のためにスケーリング可能な直交化プロトコルを実行することを容易にする方法５００の説明図である。５０２において、リンク品質（例えば、ＤＲＣ、ＣＱＩ）を記述するフィードバック信号は、ＲＴＴＰスロットの期間の１又はそれより多くの送信に関するデータ・レートを決定するために評価されることができる。５０４において、フィードバック信号は、第１の事前に決められたしきい値データ・レートと比較されることができる。所与の通信に関する最低フィードバック信号が第１の事前に決められたしきい値を超える場合には、５０６において、判断は、ＲＴＴＰ時間スロットの期間に信号を直交化しないようにすることができる。最低フィードバック信号が第１の事前に決められたしきい値を超えない場合には、５０８において比較が行われることができ、該最低フィードバック信号が第２の事前に決められたしきい値を超えるかどうかを判断する。第２の事前に決められたしきい値は、第１の事前に決められたしきい値よりも低いことがあり得る。フィードバック信号が第２の事前に決められたしきい値を超える（そして５０４において判断されたように、第１の事前に決められたしきい値未満である）場合には、５１０において、部分直交化プロトコルは、ＲＴＴＰスロットの期間に送信される信号に実行されることができる。最低フィードバック信号が第２の事前に決められたしきい値を超えないことを５０８における比較が示す場合には、完全直交化は、ＲＴＴＰスロット送信に実行されることができる。任意の数の分類（graduations）が部分直交化又は準直交化技術を実行することにしたがって与えられ得ることが、認識されるであろう。例えば、本方法は、第１及び第２の事前に決められたしきい値に限定される必要がなく、むしろ任意の数の事前に決められたしきい値が、与えられ得ること、そして完全直交化から直交化なしまでの範囲にわたる直交化のそれぞれのレベルに対応することができる。
【００３９】
図６は、開示された態様にしたがった別の直交化方式の模式的説明図である。この図面を参照して説明されそして記述されるものより多くの又は少ないキャリア及び／又は基地局があり得ることが、理解されるはずである。
【００４０】
完全直交化方式は、６００において図示され、３つのキャリア、キャリア１（６０２）、キャリア２（６０４）とキャリア３（６０６）及び２つのＡＰ、ＡＰ１（６０８）とＡＰ２（６１０）を有する。ＡＰ１（６０８）は、キャリア１（６０２）を使用することができ、点線６１２により図示され、ＡＰ２（６１０）は、キャリア２（６０４）とキャリア３（６０６）を使用することができ、点線６１４により図示される。この完全直交化方式では、完全に異なるキャリアが利用されるので、ＡＰ１（６０８）とＡＰ２（６１０）は、干渉しない。
【００４１】
６１６において、部分直交化方式が図示される。３つのキャリア、キャリアＡ（６１８）、キャリアＢ（６２０）とキャリアＣ（６２２）及び２つのＡＰ：ＡＰ１（６２４）とＡＰ２（６２６）がある。図示されたように、キャリアＡ（６１８）とキャリアＢ（６２０）は、ＡＰ１（６２４）に属し、そしてキャリアＢ（６２０）とキャリアＣ（６２２）は、ＡＰ２（６２６）に属する。このケースでは、ＡＰ６２４と６２６は、キャリアＡ（６１８）とキャリアＣ（６２２）においては干渉しないが、それらはキャリアＢ（６２０）において干渉する。
【００４２】
別の１つの方式（図示されない）は、ソフト分類方式と呼ばれることができる。例えば、キャリア１において、ＡＰ１は、全出力で送信することが可能である。キャリア２において、ＡＰ１は半分の出力で送信し、そしてＡＰ２は半分の出力で送信する。キャリア３において、ＡＰ１は非常に低い出力で送信し、そしてＡＰ２は高い出力で送信する。別の出力方式又は出力削減量が利用され得ることは、理解されるはずである。そのように、部分直交化は、少なくともキャリアのサブセットに関係する出力を削減することを含むことが可能である。
【００４３】
図７は、本明細書に示された１又はそれより多くの態様とともに利用されることができるＲＴＴＰ時間スロット・パターン７００を図示する。図面によれば、ＲＴＴＰ時間スロット７０２は、送信の期間に５つの時間スロット毎に、同様に、複数の非ＲＴＴＰ時間スロット７０４が与えられる。ＲＴＴＰ送信プロトコルは、干渉している送信が自身の送信を完全に又は部分的に直交化することができる事前に定められた方法で割り当てるように、そして干渉している送信が事前に定められた直交化プロトコルに忠実であるときは、ＲＴＴＰスロット７０２のような事前に定められた時間ピリオドを割り当てるように、利用されることが可能である。非ＲＴＴＰ時間スロットの期間に、送信は、いずれかの制限なしに実行されることができる。説明の目的のために、マルチ−キャリアＥＶＤＯシステムを考え、そこでは、全ての基地局が同期される。ＲＴＴＰ時間スロット７０２は、長い時間ピリオドの範囲内で定められることができ、そして干渉している領域内の基地局は、そのようなＲＴＴＰスロット７０２の位置と周期性を知ることができる。その上、各基地局は、自身がＲＴＴＰスロット７０２のために利用できるリソースのサブセットを割り当てられることができる。あるＲＴＴＰスロット７０２の長さが非ＲＴＴＰスロット７０４の長さと実質的に同じであり得るとはいえ、他のＲＴＴＰスロット７０２は、設計パラメータ、干渉要件、及びその他、に応じて非ＲＴＴＰスロット７０４よりも長いことも短いこともあり得ることが、認識されるであろう。別の１つの態様によれば、ＲＴＴＰスロットは、互いに一様な長さを有することができ、それは非ＲＴＴＰスロットよりも長いことも、短いことも、実質的に同じであることもあり得る。
【００４４】
図８は、１又はそれより多くの態様にしたがった、干渉している領域８００内の４つのＡＰ及びＲＴＴＰスロットの期間に使用するために各ＡＰに対するキャリア割り当て８０２の説明図である。非ＲＴＴＰスロットの期間に、各ＡＰは、全ての８個のキャリアを使用することを認められることがある。それゆえ、ＲＴＴＰスロットの期間に、主干渉源に対する完全な直交性が、得られることができ、一方で別のスロット（例えば、非ＲＴＴＰスロット）では、ユニバーサル周波数再使用が、最適化されることがある。当業者により理解されるように、どの基地局が干渉している集合内にあり、そしてＲＴＴＰをどのようにして知らされるか、を判断することに関係するプロセスは、例えば、ネットワーク・トポロジーが変化するときに実行されることが可能であり、そして無線通信環境の領域内の受信機からのフィードバックを利用することができる。そのように、ＲＴＴＰ時間スロットは、エラー強さの増加から利益を得ることができる任意の送信に対して使用されることができる。例えば、セルの端に届くことが必要である制御チャネル送信、受信者への低レートで遅延に敏感な送信、自身のＨＡＲＱ再送信限界の近くに達している送信、及びその他は、本明細書中に記述される様々な態様から利益を受けることができる送信の類型である。
【００４５】
図９は、１又はそれより多くの態様にしたがって、干渉している送信を完全に又は部分的に直交化するための事前に定められたプロトコルを提供することを容易にするアクセス端末９００の説明図である。アクセス端末９００は、例えば、受信アンテナ（図示されず）から信号を受信し、受信した信号に一般的な動作を実行し（例えば、フィルタリングし、増幅し、ダウンコンバートする、等）、そして調整された信号をディジタル化してサンプルを得る受信機９０２を具備する。受信した信号は、そこに逆方向リンク干渉指標を含むことが可能である。受信機９０２は、直交化プロトコル（例えば、完全、部分）を同様に受信することが可能である。受信機９０２は、受信したシンボルを復調し、そしてチャネル推定のためにプロセッサ９０６にそれらを与えることが可能である復調器９０４を具備することができる。プロセッサ９０６は、受信機９０２によって受信された情報を解析すること、及び／又は送信機９１６による送信のための情報を生成することに専用のプロセッサ、アクセス端末９００の１又はそれより多くの構成要素を制御するプロセッサ、及び／又は受信機９０２により受信された情報を解析し、送信機９１６による送信のための情報を生成することの両方を行い、そしてアクセス端末９００の１又はそれより多くの構成要素を制御するプロセッサ、であり得る。それに加えて、プロセッサ９０６は、非ＲＴＴＰスロットの期間にリソース再使用プロトコルを実行することを評価するための命令、ＲＴＴＰスロットの期間に部分又は完全直交化プロトコルを実行するための命令、直交化のレベル（例えば、完全、部分、なし、等）を判断するための命令、を実行することができる。
【００４６】
アクセス端末９００は、それに加えて、プロセッサ９０６に動作上で接続され、そして送信されようとしているデータ、受信したデータ、及びその他を記憶することができる、メモリ９０８を具備することが可能である。メモリ９０８は、リンク品質値（例えば、ＤＲＣ，ＣＱＩ）、逆方向リンク干渉指標（例えば、ＲＡＢ）値及び／又は信号強度、上記を評価するためのプロトコル、適切な動作（例えば、完全直交化又は部分直交化）を決定することを容易にするために評価した値を事前に決められたしきい値の値と比較するためのプロトコル、等、に関連する情報を記憶することができる。
【００４７】
本明細書中に記載されるデータ記憶装置（例えば、メモリ９０８）が、揮発性メモリ又は不揮発性メモリのいずれかであり得る、又は揮発性メモリ及び不揮発性メモリの両方を含むことができることが理解される。例示として、そして限定するのではなく、不揮発性メモリは、読み出し専用メモリ（ＲＯＭ：read only memory）、書き込み可能ＲＯＭ（ＰＲＯＭ：programmable ROM）、電気的書き込み可能ＲＯＭ（ＥＰＲＯＭ：electrically PROM）、電気的消去可能ＰＲＯＭ（ＥＥＰＲＯＭ：electrically erasable PROM）、又はフラッシュ・メモリ含むことができる。揮発性メモリは、ランダム・アクセス・メモリ（ＲＡＭ：random access memory）を含むことができ、それは外部キャッシュ・メモリとして動作する。例示としてそして限定するのではなく、ＲＡＭは、多くの形式で利用可能であり、例えば、シンクロナスＲＡＭ（ＳＲＡＭ：synchronous RAM）、ダイナミックＲＡＭ（ＤＲＡＭ：dynamic RAM）、シンクロナスＤＲＡＭ（ＳＤＲＡＭ：synchronous DRAM）、ダブル・データ・レートＳＤＲＡＭ（ＤＤＲ  ＳＤＲＡＭ：double data rate SDRAM）、エンハンストＳＤＲＡＭ（ＥＳＤＲＡＭ：enhanced SDRAM）、シンクリンクＤＲＡＭ（ＳＬＤＲＡＭ：Synchlink DRAM）、及びダイレクト・ランバスＲＡＭ（ＤＲＲＡＭ：direct Rambus RAM）である。主題のシステム及び方法のメモリ９０８は、これらのメモリ及び他の適したタイプのメモリを備えるように意図されているが、これらに限定されない。
【００４８】
受信機９０２は、信号発生器９１０にさらに動作上で接続され、上記のように、アクセス・ポイントへの送信のためのＤＲＣ，ＣＱＩ又は他の情報を生成することができ、次に（複数の）受信した値を複数の事前に決められたしきい値と比較して、直交化のレベルを判断し、引き続く順方向リンク送信に適用して、干渉を低減することができる。信号発生器９１０は、１又はそれより多くのＲＴＴＰスロットの期間にエラーに強い送信プロトコルを実行するように構成されることが可能である。これらのＲＴＴＰスロットは、直交化プロトコルがその期間に実行されることができる可能性のある候補としてエラーに強い送信プロトコルにより定められることが可能である。それに加えて、信号発生器９１０は、逆方向リンク干渉指標に基づいて逆方向リンク送信に関係する使用のために１又はそれより多くのＲＴＴＰスロットをアクティブにすることが可能である。
【００４９】
上記のように、指標評価器９１２は、引き続く送信のために利用可能なキャリアの指定されたサブセットを利用するかどうか、又はそれを介した制御を放棄するかどうか、を判断することを容易にするために、受信した信号を評価すること及び／又はモニタすることができ、逆方向リンク干渉指標（例えば、ＲＡＢ）が設定されているかどうか、信号がデコード可能であるかどうか、等、を判断することができる。指標評価器９１２は、逆方向リンク干渉指標が受信した信号に設定されているかどうかを判断することができ、そして該判断に基づいて、信号発生器９１０は、逆方向リンクにおける送信のために１又はそれより多くのＲＴＴＰスロットをアクティブにすることができる。指標評価器９１２は、逆方向リンク干渉指標が受信された信号強度をさらに評価することができ、そして信号発生器９１０は、評価した信号強度を使用して、ＲＴＴＰのアクティベーションを判断することができる。信号発生器９１０は、逆方向リンク干渉指標の信号強度の関数として逆方向リンク送信に関する直交性のレベルを調節することができる。それに加えて、逆方向リンク干渉指標がこのアクセス端末９００を取り扱っていない少なくとも１つのＡＰにより設定されている場合には、信号発生器９１０は、逆方向リンク送信のためにキャリアの指定されたサブセットを利用し続けることができる。逆方向リンク干渉指標が、例えば受信した信号をモニタすることを通して、最早設定されていないことを、指標評価器９１２が判断するときには、信号発生器９１０は、制限されない方式で全てのキャリアについてのＲＴＴＰリソースの使用を停止することができる。
【００５０】
アクセス端末９００は、変調器９１４と送信機９１６をまださらに備え、該送信機９１６は、例えば、基地局、アクセス・ポイント、別のアクセス端末、遠隔エージェント、等、へ信号を送信する。信号発生器９１０と指標評価器９１２は、プロセッサ９０６とは分離されているように図示されているが、プロセッサ９０６の一部又は複数のプロセッサ（図示されず）であり得ることが、認識されるはずである。
【００５１】
図１０は、１又はそれより多くの態様にしたがった、干渉が大きいときに送信の部分直交化を可能にすること、そして他の時間においてリソース再使用を可能にすることを容易にするシステム１０００の説明図である。システム１０００は、受信機１０１０及び送信機１０２４を有するアクセス・ポイント１００２を具備し、該受信機１０１０は、複数の受信アンテナ１００６を経由して１又はそれより多くのユーザ・デバイス１００４から（複数の）信号を受信し、該送信機１０２４は、送信アンテナ１００８を経由して該１又はそれより多くのユーザ・デバイス１００４へ送信する。受信機１０１０は、受信アンテナ１００６から情報を受信することが可能であり、そして受信した情報を復調する復調器１０１２と動作上で関係付けられる。復調されたシンボルは、図９に関して上に説明されたプロセッサと類似であり得、そしてメモリ１０１６に接続されているプロセッサ１０１４により解析され、該メモリ１０１６は、リソース再使用に関連する情報、リソース割り当てに関連する情報、ＲＴＴＰスロットに関連する情報、直交化プロトコルに関連する情報、及び／又は本明細書中に記載された様々な動作及び機能を実行することに関連するいずれかの他の適している情報、を記憶する。
【００５２】
プロセッサ１０１４は、信号評価器１０１８及び信号発生器１０２０にさらに接続され、それらはアクセス・ポイント１００２に対するそれぞれの信号を評価しそして生成することができる。信号評価器１０１８は、受信した信号（例えば、ＤＲＣ信号）を複数のしきい値と比較して、干渉を緩和させるために引き続く送信を完全に直交化させるか部分的に直交化させるかどうかを判断することができる。信号評価器１０１８は、例えば、制御データがどれだけ頻繁に送られるかを判断することにより及び／又は干渉データに基づいて、ＲＴＴＰリソースを規定する。ある複数の態様によれば、ＲＴＴＰリソースは、オフラインで規定される。ＲＴＴＰリソースは、少なくとも１つのＲＴＴＰスロットの位置を同定することが可能である。それに加えて、ＲＴＴＰリソースは、１又はそれより多くのＲＴＴＰスロットの期間に実行される１又はそれより多くのキャリアのセットを含むことが可能である。例えば、順方向リンク品質情報値が第１の事前に決められたしきい値よりも低く、そして第２の事前に決められたしきい値よりも高い場合には、部分直交化プロトコルは、１又はそれより多くのＲＴＴＰスロットの期間に実行されることができる。部分直交化は、少なくとも１つのキャリアに関係する出力を低減することを含むことができる。順方向リンク品質値が第２の事前に決められたしきい値よりも低いことを情報が示す時には、完全直交化プロトコルが、１又はそれより多くのＲＴＴＰスロットの期間に実行されることができる。信号評価器１０１８は、非ＲＴＴＰスロットの期間にユニバーサル周波数再使用を実行することができる。順方向リンク品質値に関する情報がデコードされない場合、又はデコードされるが第１の事前に決められたしきい値よりも低い値を有する場合には、ユニバーサル周波数再使用プロトコルが、１又はそれより多くのＲＴＴＰスロットの期間に実行されることができる。
【００５３】
信号発生器１０２０は、順方向リンク信号において、逆方向リンク干渉指標（例えば、逆方向アクティビティ・ビット）を生成する及び／又は設定することができて、ＲＴＴＰスロットの期間に逆方向リンクにおける送信に対してキャリアの指定されたセットを利用するかどうかを判断するために、アクセス端末が干渉指標を評価することを可能にする。信号発生器１０２０は、干渉している送信を同定することができ、そして次に干渉している領域内の基地局にＲＴＴＰリソースを割り当てることができ、そして、信号評価器１０１８は、１又はそれより多くのＲＴＴＰスロットの期間に直交化プロトコルを実行して、直交化を提供することができる。ＲＴＴＰスロットは、直交化プロトコルが実行されることができる期間の使用に関して指定されることが可能である。例えば、さらなるエラー強さが望まれる場合には、非ＲＴＴＰに対するＲＴＴＰスロットの割合又は比は、変更される又は修正されることができる。スロット・サイズは、適応的に変更されることが可能であり、そして一旦スロット・サイズが定められると、ＲＴＴＰスロットと非ＲＴＴＰスロットの両方に対するスロット・サイズは同じである。
【００５４】
信号評価器１０１８は、干渉を生じさせる受信機からのチャネル品質フィードバック信号を評価することができる。信号発生器１０２０は、認識される干渉が増加するにつれて、ＲＴＴＰスロット期間を増加する及び／又はＲＴＴＰスロットの割合を増加させることができる。複数のＲＴＴＰスロットは、規則的なインターバル又は不規則なインターバルであり得る、定められたインターバルで送信スケジュールに挿入されることが可能である。干渉が増加するにつれて、複数のＲＴＴＰスロット間のインターバルは、減少されることができる。
【００５５】
プロセッサ１０１４は、ユーザ・デバイス１００４にリソースを割り当てるための命令、ＲＴＴＰスロットを生成する及び／又は規定するための命令、ＲＴＴＰリソースを割り当てるための命令、直交化プロトコルを規定するための命令、等、を実行することができる。プロセッサ１０１４は、変調器１０２２にさらに接続されることができ、それは（複数の）ユーザ・デバイス１００４へアンテナ１００８を経由して送信機１０２４による送信のための割り当て情報を多重化することができる。プロセッサ１０１４とは分離されるように図示されているとはいえ、信号評価器１０１８、ＲＡＢ発生器１０２０、及び／又は変調器１０２２は、プロセッサ１０１４の一部であり得る又は複数のプロセッサ（図示されず）であり得ることが、認識されるはずである。
【００５６】
図１１は、具体例の無線通信システム１１００を示す。本無線通信システム１１００は、簡潔さの目的のために１つの基地局と１つの端末を図示する。しかしながら、本システムが１より多くの基地局及び／又は１より多くの端末を含むことが可能であることが、認識されるはずである、ここにおいて、追加の基地局及び／又は端末は、下記に記述される具体例の基地局及び／又は端末と実質的に同じである又は異なることがあり得る。それに加えて、該基地局及び／又は該端末が本明細書中に記述されるシステム及び／又は方法を採用することができ、それらの間の無線通信を容易にすることができることが、認識されるはずである。
【００５７】
ここで図１１を参照して、ダウンリンク上で、アクセス・ポイント１１０５において、送信（ＴＸ）データ・プロセッサ１１１０は、トラフィック・データを受信し、フォーマット化し、コード化し、インターリーブし、そして変調し（又はシンボル・マッピングし）、そして変調シンボル（「データ・シンボル」）を与える。シンボル変調器１１１５は、データ・シンボル及びパイロット・シンボルを受信しそして処理し、そしてシンボルのストリームを与える。シンボル変調器１１２０は、データ・シンボルとパイロット・シンボルを多重化し、そしてそれらを送信機ユニット（ＴＭＴＲ）１１２０に与える。各送信シンボルは、データ・シンボル、パイロット・シンボル、又はゼロの信号値であり得る。パイロット・シンボルは、各シンボル期間において連続的に送られることができる。パイロット・シンボルは、周波数分割多重化される（ＦＤＭ）、直交周波数分割多重化される（ＯＦＤＭ）、時分割多重化される（ＴＤＭ）、周波数分割多重化される（ＦＤＭ）、又は符号分割多重化される（ＣＤＭ）ことができる。
【００５８】
ＴＭＴＲ１１２０は、シンボルのストリームを受け取り、１又はそれより多くのアナログ信号へと変換し、そしてそのアナログ信号をさらに調整して（例えば、増幅し、フィルタリングし、そして周波数アップコンバートして）、無線チャネルを介した送信に適したダウンリンク信号を生成する。ダウンリンク信号は、その後、端末へアンテナ１１２５を経由して送信される。端末１１３０において、アンテナ１１３５は、ダウンリンク信号を受信し、そして受信機ユニット（ＲＣＶＲ）１１４０に受信した信号を与える。受信機ユニット１１４０は、その受信した信号を調整し（例えば、フィルタリングし、増幅し、そして周波数ダウンコンバートし）、そして調整した信号をディジタル化して、サンプルを取得する。シンボル復調器１１４５は、受信したパイロット・シンボルを復調し、そしてチャネル推定のためにプロセッサ１１５０に与える。シンボル復調器１１４５は、プロセッサ１１５０からダウンリンクに関する周波数応答推定値をさらに受け取り、受信したデータ・シンボルにデータ復調を実行して、（送信されたデータ・シンボルの推定値である）データ・シンボル推定値を取得し、そしてＲＸデータ・プロセッサ１１５５へそのデータ・シンボル推定値を与える、ＲＸデータ・プロセッサ１１５５は、データ・シンボル推定値を復調し（すなわち、シンボル逆マッピングし）、逆インターリーブし、そしてデコードして、送信されたトラフィック・データを再生する。シンボル復調器１１４５及びＲＸデータ・プロセッサ１１５５による処理は、アクセス・ポイント１１０５における、それぞれ、シンボル変調器１１１５とＴＸデータ・プロセッサ１１１０による処理に相補的である。
【００５９】
アップリンクにおいて、ＴＸデータ・プロセッサ１１６０は、トラフィック・データを処理し、そしてデータ・シンボルを与える。シンボル変調器１１６５は、データ・シンボルを受け取り、そしてパイロット・シンボルと多重化し、変調を実行し、そしてシンボルのストリームを与える。送信機ユニット１１７０は、次に、シンボルのストリームを受け取りそして処理して、アップリンク信号を生成する、それはアクセス・ポイント１１０５へアンテナ１１３５により送信される。
【００６０】
アクセス・ポイント１１０５において、端末１１３０からのアップリンク信号は、アンテナ１１２５により受信され、そして受信機ユニット１１７５により処理されて、サンプルを取得する。シンボル復調器１１８０は、その後、そのサンプルを処理し、そしてアップリンクに関するデータ・シンボル推定値及び受信したパイロット・シンボルを与える。ＲＸデータ・プロセッサ１１８５は、そのデータ・シンボル推定値を処理して、端末１１３０によって送信されたトラフィック・データを再生する。プロセッサ１１９０は、アップリンクにおいて送信している各アクティブな端末に関するチャネル推定を実行する。複数の端末は、それぞれ割り当てられたパイロット副帯域のセット上でアップリンクにおいて同時にパイロットを送信することができる、ここで、パイロット副帯域のセットは、インターレースされることができる。
【００６１】
プロセッサ１１９０と１１５０は、それぞれ、アクセス・ポイント１１０５及び端末１１３０における動作を監督する（例えば、制御する、調整する、管理する、等）。それぞれのプロセッサ１１９０と１１５０は、プログラム・コード及びデータを記憶するメモリ・ユニット（図示されず）と関係づけられることができる。プロセッサ１１９０と１１５０は、しかも、それぞれアップリンク及びダウンリンクに関する周波数推定値とインパルス応答推定値を導出するための計算を実行する。
【００６２】
多元接続システム（例えば、ＦＤＭＡ，ＯＦＤＭＡ，ＣＤＭＡ，ＴＤＭＡ，等）に関して、複数の端末は、アップリンクにおいて同時に送信することが可能である。そのようなシステムに関して、パイロット副帯域は、異なる端末の間で共有されることができる。チャネル推定技術は、各端末に対するパイロット副帯域が（おそらく帯域端を除いて）全動作帯域に広がるケースにおいて使用されることができる。そのようなパイロット副帯域構造は、各端末に対して周波数ダイバーシティを得るために望ましいはずである。本明細書中に記述された技術は、様々な手段により実装されることができる。例えば、これらの技術は、ハードウェア、ソフトウェア、又はそれらの組み合わせで実装されることができる。ディジタル、アナログ、又はディジタルとアナログの両者であり得るハードウェア実装に関して、チャネル推定のために使用される処理ユニットは、１又はそれより多くの用途特定集積回路（ＡＳＩＣｓ：application specific integrated circuits）、ディジタル信号プロセッサ（ＤＳＰｓ：digital signal processors）、ディジタル信号処理デバイス（ＤＳＰＤｓ：digital signal processing devices）、プログラマブル論理デバイス（ＰＬＤｓ：programmable logic devices）、フィールド・プログラマブル・ゲートアレイ（ＦＰＧＡｓ：field programmable gate arrays）、プロセッサ、コントローラ、マイクロ−コントローラ、マイクロプロセッサ、本明細書中に説明した機能を実行するために設計された他の電子ユニット、若しくはこれらの組み合わせの範囲内で実装されることができる。ソフトウェアを用いて、実装は、本明細書中に説明された機能を実行するモジュール（例えば、手順、機能、及びその他）を通してであり得る。ソフトウェア・コードは、メモリ・ユニット中に記憶されることができ、そしてプロセッサ１１９０と１１５０によって実行されることができる。
【００６３】
図１２は、１又はそれより多くの態様にしたがって、エラーに強い送信プロトコルを使用することを容易にして、順方向リンクにおける干渉強さとシステム能力との間でトレード・オフする装置１２００の説明図である。装置１２００は、一連の相互に関係する機能ブロックとして表わされ、その機能ブロックは、プロセッサ、ソフトウェア、又はそれらの組み合わせ（例えば、ファームウェア）により与えられる機能を表すことができる。例えば、装置１２００は、上記に説明されているような、様々な行為を実行するためのモジュールを提供することができる。装置１２００は、干渉している送信を識別すること、干渉している送信が干渉を緩和させるために（例えば、完全に又は部分的に）直交化されることができる方式及び時間を事前に定めることを容易にすることが可能である。このようにして、リソース再使用は、干渉条件にスケーリングされることができ、そして再使用スロットは、他の時間スロットにおける送信効率に影響を及ぼすことなくエラー強さを必要とするサービス及び／又は送信に適用されることができる。干渉強さを向上させることによって、装置１２００は、アド・ホック方式で又は計画されていない／部分的に計画された方式で配置されようとしているセルラ技術、例えば、「ＥＶＤＯ−状」の技術、を可能にすることができる。
【００６４】
装置１２００は、干渉している領域において基地局（例えば、アクセス・ポイント又は同様のもの）にＲＴＴＰリソースを割り当てることができるＲＴＴＰリソース（例えば、周波数、サブキャリア、．．．）を規定するためのモジュール１２０２を具備する。ＲＴＴＰリソースは、別の時間スロットの期間に使用されるリソースのサブセットであり得、そして少なくとも１つのＲＴＴＰスロットの位置を同定することが可能である。ＲＴＴＰリソースは、ＲＴＴＰスロットのうちの少なくとも１つの期間に実行される少なくとも１つのキャリアのセットを含むことが可能である。直交化プロトコルを実行するためのモジュール１２０４は、ＲＴＴＰ時間スロットの期間に干渉している領域において主な干渉源として同定された基地局からの送信を直交化するために利用されることができる。直交化プロトコルを実行するためのモジュール１２０４は、上に記述したように、複数の送信間の部分直交化又は完全直交化を提供することを容易にすることができる。このようにして、装置１２００は、前出の図面に関して上に記述したような、柔軟な干渉回避及び再使用方策を提供することを容易にして、アド・ホック配置又は計画されていない／部分的に計画された配置の利点を利用することを容易にする。
【００６５】
図１３は、１又はそれより多くの態様にしたがって、エラーに強い送信プロトコルを使用することを容易にして、逆方向リンクにおける干渉強さとシステム能力との間でトレード・オフする装置を例示する。装置１３００は、一連の相互に関係する機能ブロックとして表わされ、その機能ブロックは、プロセッサ、ソフトウェア、又はそれらの組み合わせ（例えば、ファームウェア）により与えられる機能を表すことができる。例えば、装置１３００は、上記に説明されているような、様々な行為を実行するためのモジュールを提供することができる。装置１３００は、直交化プロトコルを受信する、受信するためのモジュール１３０２を具備することができる。装置１３００は、しかも、１又はそれより多くのＲＴＴＰスロットの期間にエラーに強い送信プロトコルを実行するためのモジュール１３０４を含むことが可能である。ＲＴＴＰスロットは、直交化プロトコルがその期間に使用されるはずの可能性のある候補としてエラーに強い送信プロトコルにより定められることが可能である。
【００６６】
装置１３００は、例えば、アクセス・ポイントから信号を受信するためのモジュール（図示せず）をさらに含むことが可能であり、逆方向リンク干渉指標が受信された信号において設定されているかどうかを判断する。例えば、信号を受信するためのモジュールは、該指標を検出することができ、そしてそれが設定され、デコード可能であるかどうかを判断する。該指標がデコード可能であるかどうかの判断は、例えば、指標の受信信号強度を評価すること、及び該受信信号強度を事前に決められたしきい値の値と比較すること、を備えることができる。受信信号強度が事前に決められたしきい値の値よりも低い場合には、指標はデコード可能でないことがある。装置１３００は、アクティベーションのためのモジュール（図示されず）をさらに備えることができ、それは、指標が設定されているか又は設定されていないかどうかに基づいて逆方向リンクにおける送信のために１又はそれより多くのＲＴＴＰスロットをアクティブすることが可能である。このようにして、スケーリング可能なリソース再使用は、上に記述したように順方向リンクに加えて、逆方向リンクにおいて実行されることができる。
【００６７】
ソフトウェア実装に関して、本明細書中に記述された技術は、本明細書中に記述された機能を実行するモジュール（例えば、手順、機能、及びその他）を用いて実装されることができる。ソフトウェア・コードは、メモリ・ユニット中に記憶されることができ、そしてプロセッサによって実行されることができる。メモリ・ユニットは、プロセッサの内部に、又はプロセッサの外部に実装されることができる。外部の場合には、この分野で公知の種々の手段を介してプロセッサに通信で接続されることが可能である。
【００６８】
上記に説明されたものは、１又はそれより多くの態様の例を含む。前述の複数の態様を記述する目的のために、構成要素又は方法の全ての考え得る組み合わせを記載することは、当然ながら不可能であるが、様々な態様の多くのさらなる組み合わせ及び並べ替えが可能であることを、当業者は、理解することができる。したがって、記述された態様は、添付された特許請求の範囲のスコープの範囲内になる、全てのそのような代替物、修正、及び変形を含むように意図されている。その上、用語「含む（include）」が詳細な説明又は特許請求の範囲のいずれかにおいて使用される限りは、「具備する（comprising）」が特許請求の範囲においてつなぎの語として利用されるときに解釈されるように、そのような用語は、用語「具備する」と同様に、ある意味で包括的であるように意図されている。
【図１】
2010520706.tif 000004
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【手続補正書】
【提出日】平成21年12月8日(2009.12.8)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００２】
無線通信システムは、世界中の人々の大多数がそれにより通信するようになる有力な手段になってきている。無線通信デバイスは、消費者のニーズを満足させ、そして携帯性及び利便性を向上させるためにより小さくそしてより高性能になってきている。セルラ電話機のような移動デバイスにおける処理能力の向上は、無線ネットワーク送信システムにおける需要の拡大へと導いてきている。
ユーザ・スループットを向上させる１つの方法は、ジャセミ（Ghasemi）Ａ．らによる「ダウンリンクＣＤＭＡにおける時間再使用区分法を介した分散されたセル間調整（Distributed Intercell Coordination Through Time Reuse Partitioning in Downlink CDMA）」、ＩＥＥＥ、４巻、２００４年３月２１日、１９９２−１９９７ページに提示されており、それは時間再使用区分システムを開示し、そこでは、時間フレームが２つの部分へと区分され、１つの部分は同心的セルの内側ゾーンに割り当てられ、そして第２の部分は時間再使用クラスタ中の各セルの外側ゾーンにより共有される。各ゾーンに割り当てられる時間の相対的長さは、各ゾーンの領域により決められるトラフィック分布に依存する。その結果、セル境界上のユーザのスループットは、主干渉源（major interferers）による送信を、時間で、調整することにより向上されることができる。（ジャセミ  Ａ．らのセクション４、１９９５ページ参照）
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２６】
図２は、様々な態様にしたがった、アド・ホック又は計画されていない／部分的に計画された無線通信環境２００の例示である。システム２００は、１又はそれより多くのセクタ中に１又はそれより多くの基地局２０２を具備することが可能であり、それは、互いにそして／又は１又はそれより多くの移動デバイス２０４への無線通信信号を受信する、送信する、繰り返す、等、を行うことができる。例示されたように、各基地局２０２は、２０６ａ，２０６ｂ，２０６ｃ及び２０６ｄと名付けられた４つの地理的領域として例示された固有の地理的領域に対する通信可能範囲を提供することができる。各基地局２０２は、送信機チェーン及び受信機チェーンを備えることができ、そのそれぞれは、当業者により認識されるように、信号送信及び受信に関係する複数の構成要素（例えば、プロセッサ、変調器、マルチプレクサ、復調器、デマルチプレクサ、アンテナ、及びその他）を順に備えることができる。移動デバイス２０４は、例えば、セルラ電話機、スマート・フォン、ラップトップ、手持サイズの通信デバイス、手持サイズの計算デバイス、衛星無線機、グローバル・ポジショニング・システム、ＰＤＡ、及び／又は無線ネットワーク２００を介して通信するための他の適したデバイス、であり得る。システム２００は、後続の図面に関して説明されるように、無線通信環境においてスケーリング可能なリソース再使用を提供することを容易にするために本明細書中に記述される様々な態様とともに利用されることが可能である。
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００５７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００５７】
ここで図１１を参照して、ダウンリンク上で、アクセス・ポイント１１０５において、送信（ＴＸ）データ・プロセッサ１１１０は、トラフィック・データを受信し、フォーマット化し、コード化し、インターリーブし、そして変調し（又はシンボル・マッピングし）、そして変調シンボル（「データ・シンボル」）を与える。シンボル変調器１１１５は、データ・シンボル及びパイロット・シンボルを受信しそして処理し、そしてシンボルのストリームを与える。シンボル変調器１１１５は、データ・シンボルとパイロット・シンボルを多重化し、そしてそれらを送信機ユニット（ＴＭＴＲ）１１２０に与える。各送信シンボルは、データ・シンボル、パイロット・シンボル、又はゼロの信号値であり得る。パイロット・シンボルは、各シンボル期間において連続的に送られることができる。パイロット・シンボルは、周波数分割多重化される（ＦＤＭ）、直交周波数分割多重化される（ＯＦＤＭ）、時分割多重化される（ＴＤＭ）、周波数分割多重化される（ＦＤＭ）、又は符号分割多重化される（ＣＤＭ）ことができる。
【国際調査報告】
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