(57)【要約】  加熱可能なトランスペアレンシは、基板と、基板の少なくとも一部分の上に形成された導電被膜とを備える。電源は導電被膜に接触している。電源は、導電被膜に交流（ＡＣ）を供給するように構成されている。
2010526758.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
基板と、
前記基板の少なくとも一部分の上に形成された導電被膜と、
前記導電被膜に接触している電源であって、前記導電被膜に交流を供給するように構成されている電源と、
を備える加熱可能なトランスペアレンシ。
【請求項２】
前記基板が、ガラスを含む、請求項１に記載のトランスペアレンシ。
【請求項３】
前記導電被膜が、少なくとも１つの誘電層と、少なくとも１つの金属層とを含む、請求項１に記載のトランスペアレンシ。
【請求項４】
前記導電被膜が、２つ以上の金属層を含む、請求項３に記載のトランスペアレンシ。
【請求項５】
前記導電被膜が、３つ以上の金属層を含む、請求項４に記載のトランスペアレンシ。
【請求項６】
前記少なくとも１つの金属層が、金属銀を含む、請求項３に記載のトランスペアレンシ。
【請求項７】
前記電源が、ＡＣ電力を生成する少なくとも１つのコイルを備える交流発電機を備え、前記導電被膜が、前記少なくとも１つのコイルと電気的に接触している、請求項１に記載のトランスペアレンシ。
【請求項８】
前記コイル及び前記導電被膜に接続された変圧器をさらに含む、請求項７に記載のトランスペアレンシ。
【請求項９】
前記変圧器が、可変変圧器である、請求項８に記載のトランスペアレンシ。
【請求項１０】
前記変圧器が、２ボルトから４２ボルトの範囲内の交流を供給するように構成される、請求項９に記載のトランスペアレンシ。
【請求項１１】
第１表面及び第２表面を有する第１のプライと、
前記第１のプライに固定され、第３表面及び第４表面を有する第２のプライであって、前記第２表面が前記第３表面に対向する第２のプライと、
前記第２又は第３表面の少なくとも一部分の上に形成された導電被膜と、
前記導電被膜に接触している電源であって、前記導電被膜に交流を供給するように構成された電源と、
を備える加熱可能な車両用トランスペアレンシ。
【請求項１２】
前記電源が、ＡＣ電力を生成する少なくとも１つのコイルを備える交流発電機を備え、前記導電被膜が、前記少なくとも１つのコイルと電気的に接触している、請求項１１に記載のトランスペアレンシ。
【請求項１３】
前記コイル及び前記導電被膜に接続された変圧器をさらに含む、請求項１２に記載のトランスペアレンシ。
【請求項１４】
前記変圧器が、可変変圧器である、請求項１３に記載のトランスペアレンシ。
【請求項１５】
前記変圧器が、２ボルトから４２ボルトの範囲内の交流を供給するように構成される、請求項１４に記載のトランスペアレンシ。
【請求項１６】
第１表面及び第２表面を有する第１のガラスプライと、
前記第１のガラスプライに固定され、第３表面及び第４表面を有する第２のガラスプライであって、前記第２表面が前記第３表面に対向する第２のガラスプライと、
前記第２又は第３表面の少なくとも一部分の上に形成され、少なくとも２つの金属銀の層を含む導電被膜と、
前記導電被膜に接触し、前記導電被膜にＡＣ電力を供給する電源であって、前記電源がＡＣ電力を生成する少なくとも１つのコイルを備える交流発電機を備え、前記導電被膜が前記少なくとも１つのコイルと電気的に接触している電源と、
前記少なくとも１つのコイル及び前記導電被膜に接続された変圧器と、
を備える加熱可能な車両用トランスペアレンシ。
【請求項１７】
導電被膜を有する車両用トランスペアレンシを加熱する方法であって、
基板の少なくとも一部分の上に形成された導電被膜を有する基板を提供するステップと、
前記導電被膜をＡＣ電源に接続するステップと、
を含む方法。
【請求項１８】
前記ＡＣ電源が、ＡＣ電力を生成する少なくとも１つのコイルを備える交流発電機を備え、前記導電被膜が、前記少なくとも１つのコイルと電気的に接触している、請求項１７に記載の方法。
【請求項１９】
変圧器を前記コイル及び前記導電被膜に接続するステップをさらに含む、請求項１８に記載の方法。
【請求項２０】
前記変圧器が、可変変圧器であって、２ボルトから４２ボルトの範囲内の交流を供給するように構成される、請求項１９に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、概して、車両フロントガラスなどの車両用トランスペアレンシに関し、特定の一実施形態においては、加熱可能な車両フロントガラスに関する。
【背景技術】
【０００２】
フロントガラスの温度を上昇させるために、車両合わせフロントガラス上に導体（例えば、ワイヤ又は導電被膜）を通して直流（ＤＣ）を通すことが知られている。これは、特に、寒冷な気候で曇り取りやフロントガラス上の氷と雪とを溶かす際に有用である。
【０００３】
ワイヤ加熱フロントガラスでは、フロントガラスプライの間に細い導電ワイヤが配置されている。ワイヤは、ワイヤに直流（ＤＣ）電気を供給する従来の車両の交流発電機の出力に接続されている。ワイヤは、フロントガラスに５〜７ワット／平方デシメートル（Ｗ／ｄｍ２）の電力密度を提供できるだけの十分低い抵抗を有する。
【０００４】
しかし、ワイヤ加熱フロントガラスの問題は、ワイヤが車両の乗員から見えることである。これらのワイヤの存在は審美的に望ましくなく、フロントガラスを通した視認性を妨げる場合がある。ワイヤ径を低減させてワイヤの視認性を抑えるようにすると、ワイヤの数を増やして所望の電力密度を維持しなければならない。ワイヤの数を増やすとフロントガラスの総透過太陽光エネルギー（ＴＳＥＴ）が悪いほうに低下する。
【０００５】
この問題に対処すべく、いくつかの加熱フロントガラスは、フロントガラスを加熱するワイヤの代わりに透明な導電被膜を使用する。これらの周知の透明な被膜はワイヤの使用に関連する審美上及び視認性の問題を克服するが、これらの被膜によって加熱されたフロントガラスには欠点もある。例えば、従来の加熱フロントガラス被膜は、通常２オーム／スクエア（Ω／□）以上のシート抵抗を有する。従来の車両の交流発電機（１４ボルト（ｖ）ＤＣ；８０アンペア；１，１２０ワット）は、着氷防止に十分な温度までフロントガラスを加熱するのに十分な電圧を提供しない。従って、導線ではなく導電被膜を使用する車両の場合、車両を改造して利用可能なＤＣ電圧を増加させなければならない。これを実行する１つの方法は、従来の交流発電機を４２ＶＤＣ（２，５００Ｗ〜５，０００Ｗ）の交流発電機などのより多くの直流出力を供給する交流発電機と交換する方法である。この問題に対処する別の方法は、従来の１４ＶＤＣ交流発電機を維持しつつ、フロントガラスを市場で許容されるレベルにまで加熱するのに十分なレベル、例えば、４２ＶＤＣまで交流発電機からの直流電圧を昇圧するＤＣ−ＤＣ変換器を追加する方法である。
【０００６】
しかし、従来の交流発電機を交換する、又はＤＣ−ＤＣ変換器を追加することで車両の電気システムのコストと複雑さとが増加する。
【０００７】
別の解決策は、被膜をいくつかの電気的に孤立した区画に分割し、各々の個別の区画にＤＣ電力を供給することである。
【０００８】
従って、従来の加熱可能なトランスペアレンシに関連付けられた問題の少なくとも一部を低減又は解消する車両用積層トランスペアレンシなどのトランスペアレンシを提供することが望ましい。
刷することができない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】米国特許第４，８２０，９０２号
【特許文献２】米国特許第５，０２８，７５９号
【特許文献３】米国特許第５，６５３，９０３号
【特許文献４】米国特許第４，４６６，５６２号
【特許文献５】米国特許第４，６７１，１５５号
【特許文献６】米国特許第４，７４６，３４７号
【特許文献７】米国特許第４，７９２，５３６号
【特許文献８】米国特許第５，０３０，５９３号
【特許文献９】米国特許第５，０３０，５９４号
【特許文献１０】米国特許第５，２４０，８８６号
【特許文献１１】米国特許第５，３８５，８７２号
【特許文献１２】米国特許第５，３９３，５９３号
【特許文献１４】米国特許第４，２８７，１０７号
【特許文献１５】米国特許第３，７６２，９８８号
【特許文献１６】米国特許第５，７９６，０５５号
【特許文献１７】米国特許第５，６５３，９０３号
【特許文献１８】米国特許第５，０２８，７５９号
【特許文献１９】米国特許第４，８９８，７８９号
【特許文献２０】米国特許第５，８２１，００１号
【特許文献２１】米国特許第４，７１６，０８６号
【特許文献２２】米国特許第４，６１０，７７１号
【特許文献２３】米国特許第４，９０２，５８０号
【特許文献２４】米国特許第４，７１６，０８６号
【特許文献２５】米国特許第４，８０６，２２０号
【特許文献２６】米国特許第４，８９８，７９０号
【特許文献２７】米国特許第４，８３４，８５７号
【特許文献２８】米国特許第４，９４８，６７７号
【特許文献２９】米国特許第５，０５９，２９５号
【特許文献３０】米国特許第５，０２８，７５９号
【特許文献３１】米国特許出願第０９／０５８，４４０号
【特許文献３２】米国特許第４，９５２，４２３号
【特許文献３３】米国特許第４，５０４，１０９号
【特許文献３４】英国参考文献ＧＢ２３０２１０２号
【特許文献３５】米国特許出願第１０／３６４，０８９号（公開番号第２００３／０１８０５４７Ａ１）
【特許文献３６】米国特許第４，３７９，０４０号
【特許文献３７】米国特許第４，８６１，６６９号
【特許文献３８】米国特許第４，８９８，７８９号
【特許文献３９】米国特許第４，８９８，７９０号
【特許文献４０】米国特許第４，９００，６３３号
【特許文献４１】米国特許第４，９２０，００６号
【特許文献４２】米国特許第４，９３８，８５７号
【特許文献４３】米国特許第５，３２８，７６８号
【特許文献４４】米国特許第５，４９２，７５０号
【特許文献４５】米国特許第５，８２１，００１号
【特許文献４６】米国特許第４，８９８，７８９号
【特許文献４７】米国特許第４，８９８，７９０号
【特許文献４８】米国特許出願第１０／００７，３８２号
【特許文献４９】米国特許出願第１０／１３３，８０５号
【特許文献５０】米国特許出願第１０／３９７，００１号
【特許文献５１】米国特許出願第１０／４２２，０９４号
【特許文献５２】米国特許出願第１０／４２２，０９５号
【特許文献５３】米国特許出願第１０／４２２，０９６号
【特許文献５４】米国特許第６，２６５，０７６号
【特許文献５５】米国特許第６，５７０，７０９号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
加熱可能なトランスペアレンシは、基板と、基板の少なくとも一部分の上に形成された導電被膜とを含む。電源は導電被膜に接触している。電源は、導電被膜に交流（ＡＣ）を供給するように構成されている。
【００１１】
本発明の加熱可能な車両用トランスペアレンシは、第１表面及び第２表面を有する第１のガラスプライと、第３表面及び第４表面を有する第２のガラスプライとを備え、第２表面が第３表面に対向している。第２又は第３表面の少なくとも一部分の上に導電被膜が形成されている。導電被膜に交流電流を供給するように構成されている電源が、導電被膜に接触している。
【００１２】
別の加熱可能な車両用トランスペアレンシは、第１表面及び第２表面を有する第１のガラスプライと、第３表面及び第４表面を有する第２のガラスプライとを備え、第２表面が第３表面に対向している。第２又は第３表面の少なくとも一部分の上に、少なくとも３つの金属銀の層を含む導電被膜が形成されている。電源が、導電被膜に接触して導電被膜にＡＣ電力を供給している。電源は、ＡＣ電力を生成する少なくとも１つのコイルを備える交流発電機を備える。導電被膜は、少なくとも１つのコイルと電気的に接触している。変圧器は、少なくとも１つのコイル及び導電被膜に接触している。
【００１３】
導電被膜を有する車両用トランスペアレンシを加熱する方法は、基板の少なくとも一部分の上に形成された導電被膜を有する基板を提供するステップと、導電被膜をＡＣ電源に接続するステップとを含む。一実施形態においては、ＡＣ電源は、ＡＣ電力を生成する少なくとも１つのコイルを備える交流発電機を備え、導電被膜は少なくとも１つのコイルと電気的に接触している。
【００１４】
以下、類似の参照符号が一貫して類似の部分を示す以下の図面を参照しながら、本発明について説明する。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の特徴を組み込んだ加熱可能なフロントガラスの概略図（正確な縮尺図ではない）である。
【図２】図１の線ＩＩ−ＩＩに沿ったフロントガラスの展開図（正確な縮尺図ではない）である。
【図３】本発明に適した非限定的な導電被膜の断面図（正確な縮尺図ではない）である。
【図４】本発明に適した非限定的な反射防止被膜の断面図（正確な縮尺図ではない）である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
本明細書で使用する「左の」、「右の」、「内側の」、「外側の」、「上の」、「下の」などの空間又は方向を示す用語は、図面に示す本発明に関する。しかし、本発明は様々な代替の向きを向くことができ、従って、そのような用語は限定的なものと解釈すべきではないことを理解されたい。さらに、本明細書における明細書及び特許請求の範囲で使用する寸法、物理的特性、処理パラメータ、コンポーネントの数量、反応条件などを表すすべての数は、「約」という用語によってすべての例で変更されているということを理解されたい。従って、そうでないことが明示されない限り、以下の明細書及び特許請求の範囲に記載する数値は本発明が得ようとする所望の特性に応じて変化することがある。少なくとも、また特許請求の範囲の等価物の理論の適用を限定することなく、各々の数値は少なくとも記載された有効けたの数に照らし、また通常の丸め技法を適用することによって解釈すべきである。さらに、本明細書に開示したすべての範囲は、開始及び終了範囲値及びその内部に包含される任意及びすべてのサブレンジを包含する。例えば、「１から１０」と記載された範囲は最小値１と最大値１０との間の（且つ両者を含む）サブレンジ、すなわち、最小値１以上で開始し最大値１０以下で終了する、例えば、１〜３．３、４．７〜７．５、５．５〜１０などのすべてのサブレンジを包含すると解釈すべきである。さらに、本明細書で使用する「の上に形成された」、「の上に付着した」又は「の上に提供された」という用語は、表面の上に形成され、付着し、又は提供されているが必ずしも表面と接触していないということを意味する。例えば、基板の「の上に形成された」被膜層は、形成された被膜層と基板との間に位置する同じ又は別の組成の１つ又は複数の他の被膜層又は膜の存在を除外しない。本明細書で使用する「ポリマー」又は「ポリマーの」という用語は、オリゴマー、ホモポリマー、コポリマー、及び２つ以上の種類のモノマー又はポリマーから形成されるポリマーなどのターポリマーを含む。「可視領域」又は「可視光」という用語は、３８０ｎｍから８００ｎｍの範囲内の波長を有する電磁放射を指す。「赤外領域」又は「赤外線」という用語は、８００ｎｍより大きく１００，０００ｎｍ以下の範囲内の波長を有する電磁放射を指す。「紫外領域」又は「紫外線」という用語は、３００ｎｍ以上３８０ｎｍ未満の範囲内の波長を有する電磁エネルギーを意味する。さらに、これに限定はされないが、本明細書で参照する発行済みの特許及び特許出願などのすべての文書はその全体が「参照によって組み込まれた」と考えるべきである。「可視光透過率」及び「主波長」の値は、従来の方法を用いて決定された値である。測定されたガラス試料の実際の厚さは標準の厚さとは異なるにせよ、可視光透過率及び主波長などの特性は同等の標準の厚さ、例えば、５．５ｍｍで計算できることは当業者には明らかであろう。
【００１７】
以下の説明のために、本発明を車両用「トランスペアレンシ」での使用に関して説明する。本明細書で使用する「車両用トランスペアレンシ」という用語は、これに限定はされないが、二、三挙げるならば、フロントガラス、サイドライト、バックライト、サンルーフ、及びムーンルーフなどの車内から外が見えるように設計された任意の車両の構造体を指す。しかし、本発明は車両用トランスペアレンシでの使用に限定されず、これに限定はされないが、積層又は非積層住居用及び／又は商業用の窓、断熱ガラスユニット、及び／又は陸上、空中、宇宙、水上及び水中車両用トランスペアレンシなどの任意の所望の分野のトランスペアレンシで実施することができる。従って、具体的に開示された例示的実施形態は本発明の一般概念を説明するためだけに提示されたものであり、また本発明はこれらの具体的な例示的実施形態に限定されないことを理解されたい。さらに、通常の車両用「トランスペアレンシ」はトランスペアレンシを通して物が見えるように十分な可視光透過率を有することができる一方、本発明の実施では、「トランスペアレンシ」は可視光を透過しなくてもよく、半透明又は不透明であってもよい（以下に説明する）。車両フロントガラス及び車両フロントガラスを作成する方法の非限定的な例は、米国特許第４，８２０，９０２号、第５，０２８，７５９号、及び第５，６５３，９０３号に記載されている。
【００１８】
本発明の特徴を組み込んだ非限定的な加熱可能なトランスペアレンシ１０（例えば、自動車のフロントガラス）を図１及び図２に示す。トランスペアレンシ１０は、任意の所望の可視光、赤外線、又は紫外線の透過率及び反射率を有することができる。例えば、トランスペアレンシ１０は、任意の所望の量、例えば、０％より大きく１００％以下、例えば、７０％を超える可視光透過率を有することができる。米国でのフロントガラス及び前方サイドライト領域について言えば、可視光透過率は通常７０％以上である。後部座席サイドライト及びリヤウインドウなどのプライバシー領域の場合、可視光透過率はフロントガラスと比べて小さく、例えば、７０％未満である。
【００１９】
図２で最も良く分かるように、トランスペアレンシ１０は、車両の外部に面した第１の主表面、すなわち、外側主表面１４（第１表面）とそれに対向する第２の又は内側主表面１６（第２表面）とを備えた第１のプライ１２を含む。また、トランスペアレンシ１０は、外側の（第１の）主表面２０（第３表面）と内側の（第２の）主表面２２（第４表面）とを有する第２のプライ１８を含む。プライの各表面のこの番号は、自動車の技術分野の慣例に従っている。第１及び第２のプライ１２、１８は、従来の中間層２４を用いるなど任意の好適な方法で接着することができる。必要ではないが、ラミネーション中及び／又はラミネーション後に任意の所望の方法で従来のエッジシーラント（図示せず）を積層トランスペアレンシ１０の外周に塗布することができる。セラミックバンドなどの不透明、半透明又は着色シェードバンド２６（図２に示す）などの飾りバンドを、例えば、第１のプライ１２の内側主表面１６の外周などの、プライ１２，１８のうちの少なくとも１つの表面に提供してもよい。第２表面１６又は第３表面２０の上などの、プライ１２、１８の１つの少なくとも一部分の上に導電被膜３０が形成されている。必要ではないが、非限定的な一実施形態においては、第４表面２２の上などの、表面の少なくとも１つの上に反射防止被膜３２が形成されている。バスバーアセンブリ３６（図１）は、導電被膜３０と電気的に接触している。バスバーアセンブリ３６は、電源３８（図１）にも接続されている。これについては以下に詳述する。本発明の実施にあたっては、電源３８は交流（ＡＣ）電源である。従って、本発明の実施にあたっては、直流でなく交流を用いてトランスペアレンシ１０に給電する。
【００２０】
本発明の一般的な実施においては、トランスペアレンシ１０のプライ１２、１８は、同じ材料でも違う材料でもよい。プライ１２、１８は、任意の所望の特性を有する任意の所望の材料を含んでいてもよい。例えば、プライ１２、１８の１つ又は複数は可視光に対して透明でも半透明でもよい。「透明」とは、０％より大きく１００％以下の可視光透過率を有するという意味である。別の方法としては、プライ１２、１８の１つ又は複数は半透明であってもよい。「半透明」とは、電磁エネルギー（例えば、可視光）が通過できるがこのエネルギーを拡散させて観察者の反対側のオブジェクトがはっきりと見えないという意味である。好適な材料の例は、これに限定はされないが、プラスチック製基板（ポリアクリレートなどのアクリルポリマー、ポリメチルメタクリレート、ポリエチルメタクリレート、ポリプロピルメタクリレートなどのポリアルキルメタクリレート、ポリウレタン、ポリカーボネート、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリプロピレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレートなどのポリアルキルテレフタレート、ポリシロキサン含有ポリマー、又はこれらを作成するための任意のモノマーからなるコポリマー、又はそれらのいずれかの混合物）、セラミック基板、ガラス基板、又は上記のいずれかの混合物又は組合せを含む。例えば、プライ１２、１８の１つ又は複数は、従来のソーダライムケイ酸塩ガラス、ホウケイ酸ガラス、又は鉛ガラスを含んでいてもよい。ガラスは、透明ガラスであってもよい。「透明ガラス」とは、無彩色ガラス又は無着色ガラスを意味する。別の方法としては、ガラスは、彩色又はそれ以外の着色ガラスであってもよい。ガラスは、焼きなまし又は熱処理ガラスであってもよい。本明細書で使用する「熱処理」という用語は、強化された、又は少なくとも部分的に強化されたという意味である。ガラスは従来のフロートガラスなどの任意のタイプでよく、任意の光学特性、例えば、任意の値の可視光透過率、紫外線透過率、赤外線透過率、及び／又は総太陽光エネルギー透過率を有する任意の組成であってもよい。「フロートガラス」とは、溶融ガラスが溶融金属浴に付着し、制御可能に冷却されてフロートガラスリボンを形成する従来のフロート工程で形成されるガラスを意味する。次いでリボンは適宜切断され、及び／又は整形され、及び／又は熱処理される。フロートガラス工程の例は、米国特許第４，４６６，５６２号及び第４，６７１，１５５号に記載されている。第１及び第２のプライ１２、１８は、各々、例えば、透明なフロートガラスであってもよく、又は彩色又はそれ以外の着色ガラスであってもよく、別の方法としては、一方のプライ１２、１８は透明ガラスで、他方のプライ１２、１８は着色ガラスであってもよい。本発明を限定はしないが、第１のプライ１２及び／又は第２のプライ１８に適したガラスの例は、米国特許第４，７４６，３４７号、第４，７９２，５３６号、第５，０３０，５９３号、第５，０３０，５９４号、第５，２４０，８８６号、第５，３８５，８７２号、及び第５，３９３，５９３号に記載されている。第１及び第２のプライ１２、１８は、任意の所望の寸法、例えば、長さ、幅、形状、又は厚さでよい。１つの例示的な自動車用トランスペアレンシでは、第１及び第２のプライは、各々厚さが１ｍｍ〜１０ｍｍ、例えば、１ｍｍ〜５ｍｍ、１．５ｍｍ〜２．５ｍｍ、又は１．８ｍｍ〜２．３ｍｍであってもよい。第１のプライ１２及び／又は第２のプライ１８のガラス組成は、０重量％を超え１．０重量％以下、例えば、０．１重量％〜０．６重量％の範囲内の総鉄含有量及び／又は０．２〜０．６の範囲内の酸化還元率を有していてもよい。
【００２１】
非限定的な一実施形態においては、プライ１２、１８の一方又は両方は、５５０ナノメートル（ｎｍ）の基準波長で高い可視光透過率を有していてもよい。「高い可視光透過率」とは、２ｍｍ〜２５ｍｍのシートの厚さを有するガラスについての等価厚さが５．５ｍｍにおいて、波長が５５０ｎｍで８５％以上、例えば、８７％以上、９０％以上、９１％以上、９２％以上、の可視光透過率を意味する。本発明の実施で特に有用なガラスは、米国特許第５，０３０，５９３号及び第５，０３０，５９４号に記載され、ＰＰＧ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ，Ｉｎｃ．社からＳｔａｒｐｈｉｒｅ（登録商標）の商標で市販されている。
【００２２】
中間層２４は任意の所望の材料から構成されていてもよく、１つ又は複数の層又はプライを含んでいてもよい。中間層２４は、例えば、ポリビニルブチラール、可塑化ポリ塩化ビニル又はポリエチレンテレフタレートなどを含む多層熱可塑材料などのポリマー又はプラスチック材料であってもよい。好適な中間層材料は、例えば、非限定的に、米国特許第４，２８７，１０７号及び第３，７６２，９８８号に記載されている。中間層２４は第１及び第２のプライ１２、１８を接着し、エネルギー吸収を提供し、雑音を低減し、積層構造体の強度を増加させる。中間層２４は、例えば、米国特許第５，７９６，０５５号に記載された吸音又は消音材料であってもよい。中間層２４はその上に提供された、又はその内部に組み込まれた太陽光制御被膜を有していてもよく、又は太陽光エネルギー透過率を低減する着色材料を含んでいてもよい。
【００２３】
被膜３０は、導電被膜で、ガラスプライ１２、１８の１つの主表面の少なくとも一部分の上、例えば、外側ガラスプライ１２（図２）の内面１６上又は内ガラスプライ１８の外面２０上に付着する。非限定的な一実施形態においては、導電被膜３０は、ガラスプライ１２、１８の１つの少なくとも一部分上に順次塗布された誘電層の対の間に配置された１つ又は複数の金属膜を含んでいてもよい。導電被膜３０は熱及び／又は放射反射被膜であってもよく、同じ又は異なる組成の１つ又は複数の被膜層又は被膜を有していてもよい。本明細書で使用する「膜」という用語は、所望の又は選択された被膜組成の被膜領域を指す。「層」は、１つ又は複数の「膜」を含んでいてもよく、「被膜」又は「被膜スタック」は１つ又は複数の「層」を含んでいてもよい。例えば、導電被膜３０は、単一層の被膜又は多層被膜でよく、１つ又は複数の金属、非金属、半金属、半導体及び／又はそれらの合金、複合物、組成物、組合せ、又は混合物を含んでいてもよい。導電被膜３０は、例えば、単一層金属酸化物被膜、多層金属酸化物被膜、非金属酸化物被膜、金属窒化物又は酸窒化物被膜、非金属窒化物又は酸窒化物被膜、又は上記材料のいずれかの１つ以上を含む多層被膜であってもよい。非限定的な一実施形態においては、被膜３０はドープ金属酸化物被膜であってもよい。
【００２４】
被膜３０は、機能性被膜であってもよい。本明細書で使用する「機能性被膜」という用語は、それが付着する基板の１つ又は複数の物理的特性、例えば、光学、熱、化学又は機械特性を変更する被膜を指し、その後の処理で基板から完全に除去されることを意図していない。導電被膜３０は、同じ又は異なる組成又は機能の１つ又は複数の機能性被膜層又は被膜を有していてもよい。
【００２５】
導電被膜３０は、例えば、米国特許第５，６５３，９０３号及び第５，０２８，７５９号に開示された加熱可能なウインドウを作成するための導電被膜、又はアンテナとして使用される単一膜又は多膜被膜であってもよい。同様に、導電被膜は、導電太陽光制御被膜であってもよい。本明細書で使用する「太陽光制御被膜」という用語は、これに限定はされないが、コーティングされた物品に反射し、吸収され、又は通過する太陽光放射、例えば、可視光、赤外線又は紫外線の量、遮蔽係数、放射率などのコーティングされた物品の太陽光特性に影響する１つ又は複数の層又は膜からなる被膜を指す。太陽光制御被膜は、太陽スペクトルの選択された部分、例えば、これに限定はされないが、ＩＲ、ＵＶ、及び／又は可視スペクトルを阻止、吸収、又は濾波することができる。本発明を実施する際に使用可能な太陽光制御被膜の例は、例えば、限定的と解釈してはならないが、米国特許第４，８９８，７８９号、第５，８２１，００１号、第４，７１６，０８６号、第４，６１０，７７１号、第４，９０２，５８０号、第４，７１６，０８６号、第４，８０６，２２０号、第４，８９８，７９０号、第４，８３４，８５７号、第４，９４８，６７７号、第５，０５９，２９５号、及び第５，０２８，７５９号、並びに米国特許出願第０９／０５８，４４０号に記載されている。
【００２６】
導電被膜３０は、また、可視光波長エネルギーが被膜を透過するがより長い波長の太陽光赤外線エネルギーを反射する導電低放射率被膜であってもよい。「低放射率」とは、０．４未満、例えば０．３未満、例えば０．２未満、例えば０．１未満、例として０．０５以下の放射率を意味する。低放射率被膜の例は、例えば、米国特許第４，９５２，４２３号及び第４，５０４，１０９号並びに英国参考文献ＧＢ２３０２１０２号に記載されている。
【００２７】
本発明で使用するのに好適な導電被膜３０の非限定的な例は、ペンシルバニア州ピッツバーグのＰＰＧ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ，Ｉｎｃ．からＳＵＮＧＡＴＥ（登録商標）及びＳＯＬＡＲＢＡＮ（登録商標）ファミリの被膜の商品名で市販されている。そのような被膜は、通常、可視光を透過させる金属酸化物又は金属合金酸化物などの誘電又は反射防止材料を含む１つ又は複数の反射防止被膜を含む。導電被膜３０は、また、反射金属、例えば、金、銅又は銀などの貴金属あるいはそれらの組合せ又は合金を含む１つ又は複数の赤外線反射膜を含んでいてもよく、さらに、金属反射層の上及び／又は下に位置する当技術分野で知られているチタンなどの下塗膜又は遮断膜を含んでいてもよい。導電被膜３０は、これに限定はされないが、例えば、１つから５つの赤外線反射膜などの任意の所望の数の赤外線反射膜を有することができる。非限定的な一実施形態においては、被膜３０は、１つ又は複数の銀の層、例えば、２つ以上の銀の層、例えば、３つ以上の銀の層、例えば、５つ以上の銀の層を有することができる。３つの銀の層を有する好適な被膜の非限定的な例が米国特許出願第１０／３６４，０８９号（公開番号第２００３／０１８０５４７Ａ１）に開示されている。
【００２８】
導電被膜３０は、これに限定はされないが、従来の化学蒸着（ＣＶＤ）及び／又は物理蒸着（ＰＶＤ）法などの任意の従来の方法によって付着させることができる。ＣＶＤ工程の例はスプレー熱分解を含む。ＰＶＤ工程の例は、電子ビーム蒸着及び真空スパッタリング（マグネトロンスパッタリング蒸着（ＭＳＶＤ）など）を含む。これに限定はされないが、ゾル−ゲル蒸着などの別のコーティング方法も使用することができる。非限定的な一実施形態においては、導電被膜３０は、ＭＳＶＤによって付着させることができる。ＭＳＶＤコーティングの装置及び方法の例は当業者には明らかであり、例えば、米国特許第４，３７９，０４０号、第４，８６１，６６９号、第４，８９８，７８９号、第４，８９８，７９０号、第４，９００，６３３号、第４，９２０，００６号、第４，９３８，８５７号、第５，３２８，７６８号、及び第５，４９２，７５０号に記載されている。
【００２９】
本発明に適した例示の非限定的な被膜３０を図３に示す。例示的な被膜３０は、基板の主表面の少なくとも一部分（例えば、第１のプライ１２の第２表面１６）上に付着した基層又は第１の誘電層４０を含む。第１の誘電層４０は、これに限定はされないが、金属酸化物、金属合金酸化物、窒化物、酸窒化物、又はそれらの混合物などの反射防止材料及び／又は誘電材料の１つ又は複数の膜を含んでいてもよい。第１の誘電層４０は可視光を透過してもよい。第１の誘電層４０の好適な金属酸化物の例は、酸化チタン、酸化ハフニウム、酸化ジルコニウム、酸化ニオビウム、酸化亜鉛、酸化ビスマス、酸化鉛、酸化インジウム、酸化すず及びそれらの混合物を含む。これらの金属酸化物は少量の他の物質、例えば、酸化ビスマス中のマンガン、酸化インジウム中のすずなどを有していてもよい。さらに、亜鉛とすずとを含む酸化物（例えばすず酸亜鉛）、酸化インジウム−すず合金、酸窒化シリコン、酸窒化シリコンアルミニウム、又は酸窒化アルミニウムなどの金属合金又は金属混合物の酸化物も使用することができる。さらに、アンチモン又はインジウムドープ酸化すずあるいはニッケル又はボロンドープ酸化シリコンなどのドープ金属酸化物も使用することができる。第１の誘電層４０は、金属合金酸化物膜、例えばすず酸亜鉛などのほぼ単相の膜であってもよく、又は亜鉛及びすず酸化物から構成された位相の混合物であってもよく、又は米国特許第５，８２１，００１号、第４，８９８，７８９号、及び第４，８９８，７９０号に開示されたような複数の金属酸化物膜から構成されていてもよい。
【００３０】
図３に示す例示的実施形態の図では、第１の誘電層４０は、第１の膜４２、例えば、第１のプライ１２の内側主表面１６の少なくとも一部分上に付着した金属合金酸化物膜と、第２の膜４４、例えば、第１の金属合金酸化物膜４２上に付着した金属酸化物又は酸化混合物膜とを有する多膜構造を含んでいてもよい。非限定的な一実施形態においては、第１の膜４２は酸化亜鉛／すず合金でよい。酸化亜鉛／すず合金は、マグネトロンスパッタリング真空蒸着で、１０重量％から９０重量％の亜鉛と９０重量％から１０重量％のすずの割合を含む亜鉛とすずの陰極から得た酸化亜鉛／すず合金である。第１の膜４２内に存在することができる１つの好適な金属合金酸化物はすず酸亜鉛である。「すず酸亜鉛」は、ＺｎｘＳｎ１−ｘＯ２−ｘ（式１）（ただし、「ｘ」は０より大きく１未満の範囲内で変化する）の組成を意味する。例えば、「ｘ」は０より大きく、０より大きく１未満の任意の分数又は小数であってもよい。例えば、ｘ＝２／３の場合、式１はＺｎ２／３Ｓｎ１／３Ｏ４／３であり、より一般的には、「Ｚｎ２ＳｎＯ４」と表記される。すず酸亜鉛含有膜は、膜内に圧倒的な量の式１の１つ又は複数の形態を有する。非限定的な一実施形態においては、第１の膜４２はすず酸亜鉛を含み、１００Å〜５００Åの範囲内、例えば、１５０Å〜４００Å、例えば、２００Å〜３００Å、例えば、２６０Åの厚さを有する。
【００３１】
第２の膜４４は、酸化亜鉛などの亜鉛含有膜であってもよい。酸化亜鉛膜は、陰極のスパッタリング特性を改善するために他の物質を含む亜鉛陰極から付着させることができる。例えば、亜鉛陰極は、スパッタリングを改善するために少量の（例えば、１０重量％未満の、例えば、０を超え５重量％以下の）すずを含んでいてもよい。その場合、結果として得られる酸化亜鉛膜は、わずかなパーセンテージの酸化すず、例えば、０以上１０重量％未満の酸化すず、例えば、０以上５重量％以下の酸化すずを含む。９５パーセントの亜鉛と５パーセントのすずを有する亜鉛／すず陰極からスパッタリングされた酸化物層は、本明細書ではＺｎ０．９５Ｓｎ０．０５Ｏ１．０５と表記され、酸化亜鉛膜と呼ばれる。陰極内の少量の（例えば、１０重量％未満の）すずは、圧倒的に酸化亜鉛を含有する第２の膜４４内に少量の酸化すずを形成すると考えられている。第２の膜４４は、５０Å〜２００Åの範囲内、例えば、７５Å〜１５０Å、例えば、１００Åの厚さを有していてもよい。第１の膜４２がすず酸亜鉛で第２の膜４４が酸化亜鉛（Ｚｎ０．９５Ｓｎ０．０５Ｏ１．０５）である非限定的な一実施形態においては、第１の誘電層４０は１，０００Å以下、例えば、５００Å以下、例えば３００Å〜４５０Å、例えば、３５０Å〜４２５Å、例えば、４００Åの総計厚さを有していてもよい。
【００３２】
第１の熱及び／又は放射反射膜又は層４６を第１の誘電層４０上に付着させることができる。第１の反射層４６は、これに限定はされないが、例えば、金属金、金属銅、金属銀、又は混合物、合金、又はこれらの組合せなどの反射性金属を含んでいてもよい。一実施形態においては、第１の反射層４６は、２５Å〜３００Åの範囲内、例えば、例えば、５０Å〜３００Å、例えば、５０Å〜２００Å、例えば、７０Å〜１５０Å、例えば、１００Å〜１５０Å、例えば、１３０Åの厚さを有する金属銀層を含んでいてもよい。
【００３３】
第１の下塗膜４８を第１の反射層４６上に付着させることができる。第１の下塗膜４８は、スパッタリング工程又はその後の加熱工程での第１の反射層４６の劣化又は酸化を防止するために蒸着工程で犠牲になるチタンなどの酸素捕捉材料であってもよい。第１の反射層４６の材料の前に酸化する酸素捕捉材料を選択してもよい。第１の下塗膜４８としてチタンを使用する場合、チタンは、下地の銀の層の酸化より前に二酸化チタンを優先的に酸化させる。一実施形態においては、第１の下塗膜４８は、５Å〜５０Åの範囲内、例えば、１０Å〜４０Å、例えば、１５Å〜２５Å、例えば、２０Åの厚さを有するチタンである。
【００３４】
オプションの第２の誘電層５０を第１の反射層４６の上に（例えば、第１の下塗膜４８の上に）付着させることができる。第２の誘電層５０は、第１の誘電層に関連して前述したような１つ又は複数の金属酸化物又は金属合金酸化物含有膜を含んでいてもよい。図示の非限定的な実施形態においては、第２の誘電層５０は第１の下塗膜４８の上に付着した第１の金属酸化物膜５２、例えば、酸化亜鉛（Ｚｎ０．９５Ｓｎ０．０５Ｏ１．０５）膜を含む。第２の金属合金酸化物膜５４、例えば、すず酸亜鉛（Ｚｎ２ＳｎＯ４）膜を第１の酸化亜鉛（Ｚｎ０．９５Ｓｎ０．０５Ｏ１．０５）膜５２の上に付着させることができる。第３の金属酸化物膜５６、例えば、別の酸化亜鉛／すず層（Ｚｎ０．９５Ｓｎ０．０５Ｏ１．０５）をすず酸亜鉛層の上に付着させて多膜の第２の誘電層５０を形成することができる。非限定的な一実施形態においては、第２の誘電層５０の酸化亜鉛（Ｚｎ０．９５Ｓｎ０．０５Ｏ１．０５）膜５２、５６は、各々、約５０Å〜２００Åの範囲内、例えば、７５Å〜１５０Å、例えば、１００Åの厚さを有していてもよい。金属合金酸化物層（すず酸亜鉛）５４は、１００Å〜８００Åの範囲内、例えば、２００Å〜７００Å、例えば、３００Å〜６００Å、例えば、５５０Å〜６００Åの厚さを有していてもよい。
【００３５】
オプションの第２の熱及び／又は放射反射層５８を第２の誘電層５０の上に付着させることができる。第２の反射層５８は、第１の反射層４６に関連して上述した任意の１つ又は複数の反射材料を含んでいてもよい。非限定的な一実施形態においては、第２の反射層５８は、２５Å〜２００Åの範囲内、例えば、５０Å〜１５０Å、例えば、８０Å〜１５０Å、例えば、１００Å〜１５０Å、例えば、１３０Åの厚さを有する銀を含む。別の非限定的な実施形態においては、この第２の反射層５８は、第１及び／又は第３の反射層（第３の反射層については後述する）よりも厚くてもよい。
【００３６】
オプションの第２の下塗膜６０を第２の反射層５８の上に付着させることができる。第２の下塗膜６０は、第１の下塗膜４８に関連して上述した任意の材料から構成されていてもよい。非限定的な一実施形態においては、第２の下塗膜は、約５Å〜５０Åの範囲内、例えば、１０Å〜２５Å、例えば、１５Å〜２５Å、例えば、２０Åの厚さを有するチタンを含む。
【００３７】
オプションの第３の誘電層６２を第２の反射層５８の上に（例えば、第２の下塗膜６０の上に）付着させることができる。第３の誘電層６２も、第１及び第２の誘電層４０、５０に関連して前述したような１つ又は複数の金属酸化物又は金属合金酸化物含有層を含んでいてもよい。非限定的な一実施形態においては、第３の誘電層６２は、第２の誘電層５０と同様の多膜層である。例えば、第３の誘電層６２は、第１の金属酸化物層６４、例えば、酸化亜鉛（Ｚｎ０．９５Ｓｎ０．０５Ｏ１．０５）層、酸化亜鉛層６４の上に付着した第２の金属合金酸化物含有層６６、例えば、すず酸亜鉛層（Ｚｎ２ＳｎＯ４）、及びすず酸亜鉛層６６の上に付着した第３の金属酸化物層６８、例えば、別の酸化亜鉛（Ｚｎ０．９５Ｓｎ０．０５Ｏ１．０５）層を含んでいてもよい。非限定的な一実施形態においては、酸化亜鉛層６４、６８は、５０Å〜２００Åの範囲内、例えば、７５Å〜１５０Å、例えば、１００Åの厚さを有していてもよい。金属合金酸化物層６６は、１００Å〜８００Åの範囲内、例えば、２００Å〜７００Å、例えば、３００Å〜６００Å、例えば、５５０Å〜６００Åの厚さを有していてもよい。
【００３８】
非限定的な一実施形態においては、第２の誘電層５０及び第３の誘電層６２は、互いの１０％以内、例えば、５％以内、例えば、互いの２％〜３％以内の厚さを有する。
【００３９】
被膜３０は、第３の誘電層６２の上に付着したオプションの第３の熱及び／又は放射反射層７０をさらに含んでいてもよい。第３の反射層７０は、第１及び第２の反射層に関連して上述した任意の材料から構成されていてもよい。非限定的な一実施形態においては、第３の反射層７０は銀を含み、２５Å〜３００Åの範囲内、例えば、５０Å〜３００Å、例えば、５０Å〜２００Å、例えば、７０Å〜１５０Å、例えば、１００Å〜１５０Å、例えば、１２０Åの厚さを有する。本発明の非限定的な一態様では、第１の反射層４６及び第３の反射層７０は、互いの１０％以内、例えば、５％以内、例えば、互いの２％〜３％以内の厚さを有する。
【００４０】
オプションの第３の下塗膜７２を第３の反射層７０の上に付着させることができる。第３の下塗膜７２は、第１又は第２の下塗膜に関連して上述した任意の材料から構成されていてもよい。非限定的な一実施形態においては、第３の下塗膜はチタンであり、５Å〜５０Åの範囲内、例えば、１０Å〜２５Å、例えば、２０Åの厚さを有する。
【００４１】
オプションの第４の誘電層７４を第３の反射層の上に（例えば、第３の下塗膜７２の上に）付着させることができる。第４の誘電層７４は、第１、第２又は第３の誘電層４０、５０、６２に関連して前述したような１つ又は複数の金属酸化物又は金属合金酸化物含有層からなっていてもよい。非限定的な一実施形態においては、第４の誘電層７４は、第３の下塗膜７２の上に付着した第１の金属酸化物層７６、例えば、酸化亜鉛（Ｚｎ０．９５Ｓｎ０．０５Ｏ１．０５）層、及び酸化亜鉛層７６の上に付着した第２の金属合金酸化物層７８、例えば、すず酸亜鉛層（Ｚｎ２ＳｎＯ４）を有する多膜層である。酸化亜鉛層７６は、２５Å〜２００Åの範囲内、例えば、５０Å〜１５０Å、例えば、１００Åの厚さを有していてもよい。すず酸亜鉛層７８は、２５Å〜５００Åの範囲内、例えば、５０Å〜５００Å、例えば、１００Å〜４００Å、例えば、２００Å〜３００Å、例えば、２６０Åの厚さを有していてもよい。
【００４２】
被膜３０は、適宜、誘電層／反射金属層／下塗層単位の追加のグループを含んでいてもよい。非限定的な一実施形態においては、被膜３０は、最大５つの反射防止金属層、例えば、最大５つの銀の層を含んでいてもよい。
【００４３】
本発明の非限定的な一実施形態においては、被膜３０は、被膜が従来の車両の交流発電機、例えば、８０アンペアと１４ボルトを生成する従来の交流発電機に電気的に接触している時に、２４インチ〜３０インチ（６０〜７５ｃｍ）の範囲内のバスバー間の距離Ｄ（図１を参照）で２〜１０ワット／平方デシメートル（Ｗ／ｄｍ２）、例えば、４〜８Ｗ／ｄｍ２、例えば、５〜６Ｗ／ｄｍ２の電力密度を提供できるように構成され又は寸法を有している。そのような電力密度は、基板１０の外面１４に接触した氷を溶融するのに十分である。米国の視覚パネル（フロントガラスなどの）の場合、トランスペアレンシは、また、７０％以上、例えば、７１％以上の可視光透過率を有していなければならない。当業者には明らかなように、十分な導電率と十分な透過率を有する被膜を提供するためにいくつかの異なる競合する要因の平衡をとらなければならない。例えば、バスバーの間の距離Ｄが増加するにつれて（すなわち、トランスペアレンシが上から下へ広がるにつれて）、バスバー間の距離が増加する。バスバー間の抵抗が増加するにつれて、電力密度が減少する。バスバー間の抵抗が増加する際に電力密度を維持するために、被膜の抵抗率を減少させなければならない。抵抗率を減少させる１つの方法は、銀の層の１つ又は複数の厚さを増加させること及び／又は銀の層の数を増加させることである。本発明の非限定的な一実施態様では、銀の層の厚さ及び／又は数は、０．６〜１．７Ω／□、例えば、０．８〜１．３Ω／□、例えば、０．９〜１．１Ω／□の被膜の総抵抗率を生むように構成されている。しかし、これも当業者には明らかなように、銀の層の数又は厚さが増加するにつれて、可視光透過率は減少する。フロントガラスなどの車の前方視覚領域では、銀の層の厚さ及び／又は数を、視覚領域の可視光透過率が約７０％を下回るポイントまで増加させてはならない。
【００４４】
例えば、図３に示す非限定的な一実施形態においては、被膜３０は、オプションの第４の誘電層７４（ある場合）の上に付着されて反射防止層などの下地層を処理の間の機械的及び化学的攻撃から保護する手助けをする保護被膜８０を含んでいてもよい。保護被膜８０は、例えば加熱又は曲げ処理中に周囲酸素が被膜３０の下地層を通過するのを防止又は低減するための酸素遮断被膜層であってもよい。保護被膜８０は、任意の所望の材料又は材料の混合物から構成されていてもよい。例示的実施形態では、保護被膜８０は、１つ又は複数の金属酸化物材料、例えば、これに限定はされないが、酸化アルミニウム、酸化シリコン、又はそれらの混合物を有する層を含んでいてもよい。例えば、保護被膜８０は、０重量％〜１００重量％のアルミナ及び／又は１００重量％〜０重量％の範囲のシリカ、例えば、５重量％〜９５重量％のアルミナ及び９５重量％〜５重量％のシリカ、例えば、１０重量％〜９０重量％のアルミナ及び９０重量％〜１０重量％のシリカ、例えば、１５重量％〜９０重量％のアルミナ及び８５重量％〜１０重量％のシリカ、例えば、５０重量％〜７５重量％のアルミナ及び５０重量％〜２５重量％のシリカ、例えば、５０重量％〜７０重量％のアルミナ及び５０重量％〜３０重量％のシリカ、例えば、３５重量％〜１００重量％のアルミナ及び６５重量％〜０重量％のシリカ、例えば、７０重量％〜９０重量％のアルミナ及び３０重量％〜１０重量％のシリカ、例えば、７５重量％〜８５重量％のアルミナ及び２５重量％〜１５重量％のシリカ、例えば、８８重量％のアルミナ及び１２重量％のシリカ、例えば、６５重量％〜７５重量％のアルミナ及び３５重量％〜２５重量％のシリカ、例えば、７０重量％のアルミナ及び３０重量％のシリカ、例えば、６０重量％以上７５重量％未満のアルミナ及び２５重量％を超え４０重量％以下のシリカを含む単一被膜層であってもよい。特定の非限定的な一実施形態においては、保護被膜８０は、４０重量％〜６０重量％のアルミナ及び６０重量％〜４０重量％のシリカを含む。アルミニウム、クロム、ハフニウム、イットリウム、ニッケル、ボロン、リン、チタン、ジルコニウム、及び／又はそれらの酸化物などのその他の材料を使用して例えば保護被膜８０の屈折率を調節してもよい。非限定的な一実施形態においては、保護被膜８０の屈折率は、１〜３の範囲内、例えば、１〜２、例えば、１．４〜２、例えば、１．４〜１．８であってもよい。
【００４５】
非限定的な一実施形態においては、保護被膜８０は、シリカとアルミナの被膜との組合せである。保護被膜８０は、２つの陰極（例えば、１つがシリコンで１つがアルミニウム）又はシリコンとアルミニウムの両方を含む単一の陰極からスパッタリングできる。酸化シリコン／アルミニウムのこの保護被膜８０はＳｉｘＡｌ１−ｘＯ１．５＋ｘ／２と表記することができ、ｘは０より大きく１未満の範囲で変動することができる。
【００４６】
別の方法としては、保護被膜８０は、別々に形成された金属酸化物層によって形成される多層被膜、例えば、これに限定はされないが、別の金属酸化物含有層（例えば、シリカ及び／又はアルミナ含有の第２の層）の上に形成された１つの金属酸化物含有層（例えば、シリカ及び／又はアルミナ含有の第１の層）によって形成される二分子層であってもよい。多層保護被膜の個別の層は任意の所望の厚さであってもよい。
【００４７】
保護被膜は、任意の所望の厚さであってもよい。非限定的な一実施形態においては、保護被膜８０は、５０Å〜５０，０００Åの範囲内、例えば、５０Å〜１０，０００Å、例えば、１００Å〜１，０００Å、例えば、１００Å〜５００Å、例えば、１００Å〜４００Å、例えば、２００Å〜３００Å、例えば、２５０Åの厚さを有する酸化シリコン／アルミニウム被膜（ＳｉｘＡｌ１−ｘＯ１．５＋ｘ／２）である。さらに、保護被膜８０は、不均一な厚さであってもよい。「不均一な厚さ」とは、保護被膜８０の厚さが所与の単位領域にわたって変動することがあるという意味で、例えば保護被膜８０は、高い及び低いスポット又は領域を有する。
【００４８】
別の非限定的な実施形態においては、保護被膜８０は、第１の層と第１の層の上に形成された第２の層とを有することができる。特定の非限定的な一実施形態においては、第１の層は、アルミナ又はアルミナ及びシリカを含む混合物又は合金を含んでいてもよい。例えば、第１の層は、５重量％を超えるアルミナ、例えば、１０重量％を超えるアルミナ、例えば、１５重量％を超えるアルミナ、例えば、３０重量％を超えるアルミナ、例えば、４０重量％を超えるアルミナ、例えば、５０重量％〜７０重量％のアルミナ、例えば、７０重量％〜１００重量％の範囲内のアルミナ及び３０重量％〜０重量％のシリカを有するシリカ／アルミナの混合物を含んでいてもよい。非限定的な一実施形態においては、第１の層は、０Åより大きく１ミクロン以下の範囲内、例えば、５０Å〜１００Å、例えば、１００Å〜２５０Å、例えば、１００Å〜１５０Åの厚さを有していてもよい。第２の層は、シリカ又はシリカ及びアルミナを含む混合物又は合金を含んでいてもよい。例えば、第２の層は、４０重量％を超えるシリカ、例えば、５０重量％を超えるシリカ、例えば、６０重量％を超えるシリカ、例えば、７０重量％を超えるシリカ、例えば、８０重量％を超えるシリカ、例えば、８０重量％〜９０重量％の範囲内のシリカ及び１０重量％〜２０重量％のアルミナ、例えば、８５重量％のシリカ及び１５重量％のアルミナを有するシリカ／アルミナの混合物を含んでいてもよい。非限定的な一実施形態においては、第２の層は、０Åより大きく２ミクロン以下の範囲内、例えば、５０Å〜５，０００Å、例えば、５０Å〜２，０００Å、例えば、１００Å〜１，０００Å、例えば、３００Å〜５００Å、例えば、３５０Å〜４００Åの厚さを有していてもよい。好適な保護被膜の非限定的な例は、例えば、米国特許出願第１０／００７，３８２号、第１０／１３３，８０５号、第１０／３９７，００１号、第１０／４２２，０９４号、第１０／４２２，０９５号、及び第１０／４２２，０９６号に記載されている。
【００４９】
トランスペアレンシ１０は、例えば、第２のプライ１８の第４表面２２上の反射防止被膜３２をさらに含む。非限定的な一実施形態においては、反射防止被膜３２は、交互になった屈折率が比較的高い材料の層と低い材料の層とを含む。屈折率が「高い」材料とは、屈折率が「低い」材料よりも高い屈折率を有する任意の材料である。非限定的な一実施形態においては、屈折率が低い材料は、屈折率が１．７５以下の材料である。そのような材料の非限定的な例は、シリカ、アルミナ、及びそれらの混合物又は組合せを含む。屈折率が高い材料は、屈折率が１．７５を超える材料である。そのような材料の非限定的な例は、ジルコニア及びすず酸亜鉛を含む。反射防止被膜３２は、例えば、本発明を限定することなく、第１の金属合金酸化物層８６（第１の層）、第２の金属酸化物層８８（第２の層）、第３の金属合金酸化物層９０（第３の層）、及び金属酸化物の最上層９２（第４の層）を有する図４に示す多層被膜であってもよい。非限定的な一実施形態においては、第４の層９２は、シリカ又はアルミナあるいはそれらの混合物又は組合せを含む低屈折率の上層である。第３の層９０は、すず酸亜鉛又はジルコニアあるいはそれらの混合物又は組合せを含む高屈折率の上層である。第２の層８８は、シリカ又はアルミナあるいはそれらの混合物又は組合せを含む低屈折率の下層である。第１の層８６は、すず酸亜鉛又はジルコニアあるいはそれらの混合物又は組合せを含む高屈折率の下層である。非限定的な一実施形態においては、最上層９２はシリカを含み、０．７〜１．５四分の一波長の範囲内、例えば、０．７１〜１．４５四分の一波長、例えば、０．８〜１．３四分の一波長、例えば、０．９〜１．１四分の一波長である。「四分の一波長」とは、物理層の厚さ・４・屈折率／（光の基準波長）を意味する。この説明で、光の基準波長は５５０ｎｍである。この非限定的な実施形態で、高屈折率の上層９０の厚さは、式：−０．３９８７・（上層の四分の一波長値）２−１．１５７６・（上層の四分の一波長値）＋２．７４６２で定義される。従って、上層９２が０．９６四分の一波長の場合、高屈折率の上層９０は、−０．３９８７（０．９６）２−１．１５７６（０．９６）＋２．７４６２＝１．２６７５四分の一波長になる。低屈折率の下層８８は、式：２．０５６７・（上層の四分の一波長値）２−３．５６６３・（上層の四分の一波長値）＋１．８４６７で定義される。高屈折率の下層８６は、式：−２．１６４３・（上層の四分の一波長値）２＋４．６６８４・（上層の四分の一波長値）−２．２１８７で定義される。特定の非限定的な一実施形態においては、反射防止被膜３２は、０．９６四分の一波長（８８．８３ｎｍ）のシリカの上層９２と、１．２６７５四分の一波長（８４．７２ｎｍ）のすず酸亜鉛の層９０と、０．３１８４四分の一波長（２９．４６ｎｍ）のシリカの層８８と、０．２６８３四分の一波長（１７．９４ｎｍ）のすず酸亜鉛の層８６とを含む。別の非限定的な一実施形態では、層８６、８８、及び９０の四分の一波長の値は、上記の式の値から±２５％、例えば、±１０％、例えば、±５％だけ変動することがある。
【００５０】
その他の好適な反射防止被膜は、米国特許第６，２６５，０７６号のカラム２、行５３からカラム３、行３８；及び例１〜３に開示されている。別の好適な反射防止被膜は、米国特許第６，５７０，７０９号のカラム２、行６４からカラム５、行２２；カラム８、行１２〜３０；カラム１０、行６５からカラム１１、行１１；カラム１３、行７からカラム１４、行４６；カラム１６、行３５〜４８；カラム１９、行６２からカラム２１、行４；例１〜１３；及び表１〜８に開示されている。
【００５１】
図１及び図２に示す非限定的な一実施形態においては、バスバーアセンブリ３６は、第１の又は下部バスバー９６と外側プライ１２の内面１６上に形成され、バスバー間の距離Ｄだけ離間した第２の又は上部バスバー９８とを含む。バスバー９６、９８は、導電被膜３０と電気的に接触している。バスバーアセンブリは、また、第１のバスバー９６に接続された第１の導電リード線１００と第２のバスバー９８に接続された第２の導電リード線１０２を含む。リード線１００、１０２の各々は、電源３８に電気的に接触している。バスバー９６、９８及び／又は導電リード線１００、１０２は、導電金属フォイル又はストリップ（例えば、これに限定はされないが、銅フォイル又はすずめっき銅フォイル）、又は導電被膜（セラミック被膜など）又は導電ワイヤによって、又はそれらの組合せから形成することができる。本発明の非限定的な一実施形態においては、バスバー９６及び９８をシェードバンド２６上に少なくとも部分的に又は完全に配置することができる（図２に示す）。
【００５２】
本発明を一般に実施する際に、電源３８は、トランスペアレンシ１０にＡＣ電力を供給するように構成された任意の電源であってもよい。しかし、非限定的な一実施形態においては、電源３８は、従来の車両の交流発電機２００のコイルを備える。自動車の技術分野の当業者には明らかなように、車両の交流発電機は、エンジンの回転時に車両のバッテリを充電し車両の電気システムに給電するために使用される。交流発電機２００は、回転式磁石（ロータ）が固定された巻腺コイルのセット（ステータ）の内部で回転する時に電気を発生する。大半の従来の交流発電機は、コイルセットを４つ有する。１つのコイルセットは磁界を生成し、他の３つのコイルセット（図１では参照番号２０２で識別される）は磁界を取り入れる。コイル２０２から生成されたＡＣ電流は、整流器のセット２０４（ダイオードブリッジなど）へ向けられ、コイル２０２からのＡＣ電力をＤＣ電力に変換する。大半の交流発電機は、需要にかかわらず交流発電機の動作を変調して一定の電圧のＤＣ出力２０８を生成する電圧調整器２０６を含む。ＤＣ電力の需要が高まると、電圧調整器２０６は、交流発電機に対して出力を上げるように指示し、ＤＣ電力の需要が低減すると、電圧調整器２０６は、交流発電機に対して出力を下げるように指示する。ＤＣ出力２０８は、かつては加熱可能なフロントガラスを含んでいた車両の電気システムに給電するために使用される。従来の車両の交流発電機の構造及び動作は当業者には明らかであるため、これ以上詳述しない。しかし、従来の交流発電機は、自動車のフロントガラスの氷結防止に十分な温度まで従来の導電被膜を加熱するだけのＤＣ電圧を生成することができない。
【００５３】
しかし、本発明の実施にあたっては、以前のシステムで行っていた整流器２０４のＤＣ出力２０８を使用する方法に代えて、ＡＣ電力を交流発電機のコイル２０２からとって被膜３０に電気を供給する。非限定的な一実施形態においては、１つ又は複数の導電ケーブル又は線２１２などによって、１つ又は複数のコイル２０２を変圧器２１０と電気的に接触させることができる。変圧器２１０は、リード線１００、１０２などによって、任意の従来の方法で導電被膜３０にＡＣ電力を供給する。変圧器２１０は、従来の固定出力変圧器であってもよい。別の方法としては、変圧器２１０は、コイル２０２から供給されるＡＣ電圧を増加又は減少させるように構成された可変変圧器であってもよい。非限定的な一実施形態においては、変圧器２１０は、コイル２０２からの（従って、導電被膜３０に供給される）ＡＣ電力が２ボルトから４２ボルトの範囲内、例えば、６ボルトから２８ボルトの範囲内、例えば、８ボルトから１４ボルトの範囲内になるように調整することができる。
【００５４】
本発明のアセンブリの動作について以下に説明する。曇り取り又は着氷防止などのためにトランスペアレンシ１０に電力を供給することが望まれる時に、変圧器２１０が作動される。コイル２０２からのＡＣ電力が変圧器２１０、さらに被膜３０に向けられる。これによって引き起こされることがある交流発電機２００からのＤＣ出力２０８の減少は、電圧調整器２０６によって検知され補償される。トランスペアレンシ１０で必要な電力は、所望の使用法に応じて変化することがある。例えば、曇り取りには着氷防止と比べて使用電力が少なくてすむ。従って、非限定的な一実施態様では、曇り取り動作の場合に、変圧器２１０は、コイル２０２から供給される１４ｖのＡＣ電力を減少させることができる。例えば、変圧器２１０は、曇り取りのためにＡＣ電力を６ｖ〜８ｖの範囲内に収めるようにＡＣ電圧を下げることができる。着氷防止動作の場合、変圧器２１０は、コイルから供給される１４ｖのＡＣ電力を例えば２８ｖ、例えば４２ｖまで増加させることができる。
【００５５】
それ故、本発明の実施にあたっては、車両用トランスペアレンシの導電被膜には、ＤＣ電力ではなくＡＣ電力が供給される。ＡＣ電力を使用することで、より大型で強力な交流発電機が不要になり、ＤＣ−ＤＣ変換器も不要になる。
【００５６】
上記説明で開示された概念から逸脱することなく本発明を様々に変更することができることは当業者には明らかであろう。従って、本明細書で詳述した具体的な実施形態は例示的なものであって、添付の特許請求の範囲の全体とそのあらゆる均等物に示す本発明の範囲を制限するものではない。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【国際調査報告】
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