(57)【要約】  本発明は、ＮＰ−１アンタゴニストとして適する、式Ｉまたは式II【化１】2010505807.tif 000048の化合物である。
2010505807.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
式Ｉまたは式II
【化１】
2010505807.tif 000047
〔式中、
ＸはＣＨ２、Ｃ(Ｏ)、ＮＨ、ＯまたはＳＯ２であり；
Ｙは直接結合またはフラニレンであり；
Ｚ１はアリーレンまたはヘテロ芳香族基であり；
Ｚ２は直接結合、ＳＯ２ＮＨ、ＣＯＮＨまたはＮＨＣＯＮＨ基であり；
Ｚ３はアリールまたはヘテロ芳香族基であり；
Ｚ４はＣＨ２またはＮＲ１であり；
Ｚ５はＨ、ＯＨ、Ｃ(Ｏ)ＯＲ１またはＰ(Ｏ)(ＯＲ１)２であり；
Ｚ６はＯＲ１またはＮＨＲ２であり；
各Ｒ１は、独立してＨまたはアルキル基であり；
各Ｒ２は、独立してＨまたはＣＮ、ＯＨまたはＳＯ２ＣＨ３基であり；そして
は０、１または２である。〕
の化合物、またはその薬学的に許容される塩、溶媒和物または多形。
【請求項２】
Ｚ２がＳＯ２ＮＨ基である、請求項１に記載の化合物。
【請求項３】
Ｚ１がフェニレン、ビフェニレン、チオフェニレン、−チオフェニレン(フェニル)、−チオフェニレン(アルキル)、フラニレン、チアゾリレンまたはピリジレンである、請求項１または２に記載の化合物。
【請求項４】
Ｚ３がアリール基である、請求項１から３のいずれかに記載の化合物。
【請求項５】
Ｚ３がアリール(ニトロ)またはアリール(アミノ)基である、請求項４に記載の化合物。
【請求項６】
Ｚ３が、Ｎ、ＯまたはＳから選択される１個以上のヘテロ原子を含むベンゾ縮合５員環である、請求項１〜３のいずれかに記載の化合物。
【請求項７】
Ｚ３がベンゾ[１,２,５]チアジアゾールである、請求項６に記載の化合物。
【請求項８】
治療に使用するための、請求項１〜７のいずれかに記載の化合物。
【請求項９】
神経修復刺激に使用するための、請求項１〜８のいずれかに記載の化合物。
【請求項１０】
神経変性の処置に使用するための、請求項１〜８のいずれかに記載の化合物。
【請求項１１】
癌の処置に使用するための、請求項１〜８のいずれかに記載の化合物。
【請求項１２】
免疫系調節に使用するための、請求項１〜８のいずれかに記載の化合物。
【請求項１３】
請求項１〜７のいずれかに記載の化合物を使用する、神経修復を刺激する方法。
【請求項１４】
請求項１〜７のいずれかに記載の化合物を使用する、神経変性を処置する方法。
【請求項１５】
請求項１〜７のいずれかに記載の化合物を使用する、癌を処置する方法。
【請求項１６】
請求項１〜７のいずれかに記載の化合物を使用する、免疫系調節の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
発明の分野
本発明は、ＮＰ−１アンタゴニスト活性およびを有し、治療に有益な可能性のある活性を有する、ペプチド模倣剤に関する。
【背景技術】
【０００２】
発明の背景
非チロシンキナーゼ膜貫通型タンパク質、ニューロピリン−１(ＮＰ−１)は、血管新生サイトカインのＶＥＧＦファミリーのメンバー、特にＶＥＧＦ−Ａ１６５の受容体、ならびに哺乳動物発育中に神経細胞軸索の誘導に重要な役割を有するセマフォリンまたはコラプシンと呼ばれる分子のファミリーの受容体である。特に、ＮＰ−１は、セマフォリン３Ａの成長円錐崩壊および化学反発性活性を仲介することが知られている。ＮＰ−１は、初期Ｔ細胞免疫応答に役割を有することが示されている。
【０００３】
ＮＰ−１が病状に顕著な役割を有している可能性のある多くの状態がある。このような状態は、卒中、虚血性眼疾患、癌およびリウマチ性関節炎を含む。
【発明の概要】
【０００４】
発明の要約
ＮＰ−１アンタゴニスト活性を有する、新規化合物が発見された。
【０００５】
第一の局面により、本発明は、式Ｉまたは式II
【化１】
2010505807.tif 000003
〔式中、
ＸはＣＨ２、Ｃ(Ｏ)、ＮＨ、ＯまたはＳＯ２であり；
Ｙは直接結合またはフラニレンであり；
Ｚ１はアリーレンまたはヘテロ芳香族基であり；
Ｚ２は直接結合、ＳＯ２ＮＨ、ＣＯＮＨまたはＮＨＣＯＮＨ基であり；
Ｚ３はアリールまたはヘテロ芳香族基であり；
Ｚ４はＣＨ２またはＮＲ１であり；
Ｚ５はＨ、ＯＨ、Ｃ(Ｏ)ＯＲ１またはＰ(Ｏ)(ＯＲ１)２であり；
Ｚ６はＯＲ１またはＮＨＲ２であり；
各Ｒ１は、独立してＨまたはアルキル基であり；
各Ｒ２は、独立してＨまたはＣＮ、ＯＨまたはＳＯ２ＣＨ３基であり；そして
ｎは０、１または２である。〕
の化合物、またはその薬学的に許容される塩、溶媒和物または多形に関する。
【０００６】
好ましい態様の記載
好ましくは、本化合物は、Ｘ、Ｙ、Ｚ１−６、およびＲ１−２が上記で定義の通りの式Ｉの化合物である。
【０００７】
本発明の化合物が、不斉に置換された炭素原子を含むことは認識されよう。式(Ｉ)の化合物におけるこの不斉中心の存在が、立体異性体を生じさせ得て、各場合において、本発明は、エナンチオマーおよびジアステレオマー、およびそのラセミおよび非ラセミ混合物を含む混合物を含む、全てのこのような立体異性体へ拡張されることは理解すべきである。
【０００８】
本発明の特定の化合物の互変異性体が存在し、これらは本発明の範囲内に含まれることもまた認識されよう。これらの互変異性体は、水素原子のホルマール移動、および単結合と隣接する二重結合の交換の後に形成され得る。互変異性化の方法は、当業者に既知である。
【０００９】
単独で、または、組み合わせて本明細書で使用する用語“アルキル”は、例えば、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ペンチル、ヘキシルなどを含む、直鎖または分枝鎖アルキル部分を意味する。
【００１０】
用語“アリール”は、芳香族性炭化水素部分を意味し、フェニル、ビフェニルまたはナフチル基を含む。アリール環は、例えばＮＯ２基で置換されていてよい。
【００１１】
用語“アリーレン”は、二価芳香族性炭化水素部分を意味し、フェニレン、ビフェニレンまたはナフチレンを含む。アリーレン環は、例えばＮＨ２基で置換されていてよい。
【００１２】
用語“ヘテロ芳香族性”は、少なくとも１個の環原子が、Ｏ、Ｎ、またはＳから選択され、例えばベンゾ縮合フラニル、チオフェニレン、チオフェニレン(フェニル)、ピリジル、インドリル、ピリダジニル、ピペラジニル、ピリミジニル、チアゾリレンなどを含む、一価または二価芳香環系を意味する。
【００１３】
本発明の化合物の活性は、それらがＮＰ−１が病状において顕著な役割を有し得る疾患の処置に有用であり得ることを意味する。本発明の化合物は、神経修復刺激、神経変性処置および抗癌治療における使用に有用であり得る。それらはまた免疫系の調節が必要である疾患、例えば、移植手術後の処置にも有用であり得る。本発明の化合物を使用して処置し得るさらに別の状態は、乾癬のような皮膚疾患、免疫調節が必要な疾患、眼の血管形成、糖尿病、黄斑変性症、緑内障および心不全を含む。
【００１４】
治療的使用のために、本発明の化合物は、当業者に既知の方法により、当業者に既知の成分を使用して、製剤および投与し得る。本化合物の適当な投与量は、処置すべき対象の状態、化合物の効力、投与経路などのような通常の因子を考慮して、当業者により選択され得る。適当な投与経路は、経口、静脈内、筋肉内、腹腔内、鼻腔内および皮下を含む。
【００１５】
ＮＰ−１アンタゴニストは、ＮＰ−１の結合についてセマフォリン−３Ａと競合し、それにより、セマフォリン−３Ａの神経細胞における軸索伸長および移動に対する阻害効果と拮抗する。この可能性のある適用は、神経突起伸長促進、神経修復刺激または神経変性処置である。さらに、ＮＰ−１アンタゴニストは、セマフォリン−３Ａ応答性ニューロンの生存を促進し得て、その効果は上記の適用におけるその有用性を確認または増強し、そして、その適用を、例えば卒中およびある眼疾患のような虚血の事象が原因のニューロン死にまで拡大し得る。
【００１６】
最近の証拠は、血管形成におけるＮＰ−１の役割を示唆する。証拠は、ＮＰ−１が癌、眼疾患、リウマチ性関節炎および他の疾患におけるＶＥＧＦ誘発血管形成に必須であり得ることを示す。それ故、ＮＰ−１アンタゴニストは、疾患におけるＶＥＧＦ依存性血管形成の阻害への適用を有し得る。
【００１７】
ＮＰ−１アンタゴニストはまた免疫系の調節にも役割を有し得る。それ故、本発明の化合物を、移植の前、途中または後に与えることが有用であり得る。
【００１８】
加えて、ＮＰ−１アンタゴニストは、腫瘍細胞においてＮＰ−１への結合についてＶＥＧＦと競合し、ＮＰ−１発現腫瘍細胞における細胞死を促進し得る。この可能性のある適用は抗癌治療にである。さらに、ＮＰ−１アンタゴニストは、それが細胞外マトリクスタンパク質への癌腫細胞付着および細胞移動を有効に阻害するため、抗転移能を有する。
【００１９】
以下の実施例は本発明を説明する。本発明のペプチド模倣剤を合成するための一般的スキームを提供する。固相および溶相両方についての実験の詳細もまた示す。
【００２０】
略語
Ａｒ；芳香族性、Ａｒｇ、アルギニン；Ｂｏｃ、ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル；Ｔｒｔ、トリチル；ｔＢｕ、ｔｅｒｔ−ブチル；Ａｃｍ、アセトアミドメチル；ＤＩＣ、ジイソプロピルカルボジイミド；ＤＩＰＥＡ、Ｎ,Ｎ−ジイソプロピルエチルアミン、Ｅｔ、エチル；Ｆｍｏｃ、９−フルオレニルメトキシ−カルボニル；ＨＡＴＵ、２−(７−アザ−１Ｈ−ベンゾトリアゾール−１−イル)−１,１,３,３−テトラメチルウロニウムヘキサフルオロホスフェート；ＨＢＴＵ、２−(１Ｈ−ベンゾトリアゾール−１−イル)−１,１,３,３−テトラメチルウロニウムヘキサフルオロホスフェート；ＨｅｔＡｒ；ヘテロ芳香族性、ＨＯＢｔ、１−ヒドロキシベンゾトリアゾール；ＨＰＬＣ、高速液体クロマトグラフィー；ＬＣ−ＭＳ、液体クロマトグラフィー質量分析；Ｍｅ、メチル；Ｐｂｆ、２,２,４,６,７−ペンタメチルジヒドロベンゾフラン−５−スルホニル；ＰＧ、保護基；ｐｙ、ピリジン；ＰｙＢｒＯＰ、ブロモ−ｔｒｉｓ−ピロリジノ−ホスホニウムヘキサフルオロホスフェート；ＴＨＦ、テトラヒドロフラン；ＴＬＣ、薄層クロマトグラフィー。
【実施例】
【００２１】
固相
定義および最終化合物特徴付け
スルホンアミドの合成の一般法
【化２】
2010505807.tif 000004
メチル−３−アミノチオフェン−２−カルボキシレート(１００−５００mg、１当量)を、対応する芳香族性スルホニルクロライド(１.１当量)と、ピリジン(５mL)中、窒素下、２０℃で１８時間撹拌した。
反応をＴＬＣを使用してモニターし、その後、水を反応混合物に添加し(約１mL)、溶媒を真空で除去した。得られた赤／ピンク色固体を１Ｍ  塩酸(水性溶液、２０mL)および酢酸エチル(２０mL)に分配した。相を分離し、水性相を酢酸エチルで抽出した(３×２０mL)。有機相を合わせ、水(２５mL)、塩水(飽和水性溶液、２５mL)で洗浄し、硫酸マグネシウムで乾燥させ、濾過し、溶媒を真空で除去して、典型的に赤／褐色油状固体を得た。固体を、次いで、シリカゲルフラッシュクロマトグラフィーを使用して精製した(溶離剤  酢酸エチル：イソヘキサン；２５：７５)。
ブロモ−ｔｒｉｓ−ピロリジノ−ホスホニウムヘキサフルオロホスフェート(１当量)を、撹拌しているアニリン(１.５mmol、１当量)、遊離酸(１.５mmol、１当量)およびＮ,Ｎ−ジイソプロピルエチルアミン(３当量)のアセトニトリル(５mL)溶液に添加した。次いで、反応混合物を２０時間、８５℃で撹拌した。この後、反応溶媒を真空で除去し、残渣を酢酸エチル(１５mL)に溶解する。
【００２２】
チオフェンアミノ酸とスルホニルクロライドの反応の一般法
【化３】
2010505807.tif 000005
アミン(１当量)を１,４−ジオキサン(７.５mL)に溶解し、炭酸ナトリウム(５当量)を水(７.５mL)に溶解し、この２種の溶液を合わせ、激しく撹拌した。スルホニルクロライド(１.５−２.５当量)を１時間にわたり少しずつ添加し、褐色反応混合物を室温で４８時間撹拌した。この後、反応溶媒を半量に減少させ、水で希釈した(１５ml)。この相をジエチルエーテル(１５mL)で洗浄し、次いで硫酸水素カリウム(１０％水性溶液)で酸性化した。得られた沈殿を酢酸エチルに抽出し、相を分離し、溶媒を真空で除去して、褐色半固体を得て、それをシリカゲルフラッシュカラムクロマトグラフィー(溶離剤：酢酸エチル：イソヘキサン；５０：５０からメタノール／酢酸エチル；１０：９０に増加)を使用して精製して、所望の化合物を得た。
【００２３】
エステル構成要素／中間体：液相ＰｙＢｒｏＰカップリングの一般法
【化４】
2010505807.tif 000006
カルボン酸(２０−２５０mg、１当量)およびブロモ−ｔｒｉｓ−ピロリジノ−ホスホニウムヘキサフルオロホスフェート(１.１当量)をジクロロメタン(５mL)に懸濁し、混合物を２０℃で１０分間撹拌した。Ｎ,Ｎ−ジイソプロピルエチルアミン(７当量)を混合物に添加し、さらに１０分間撹拌した。適当なアミン(１.１当量)を添加し、次いで反応混合物を２４−４８時間、２０℃で撹拌した。この後、反応溶媒を真空で除去し、残渣を塩酸(１Ｍ  水性溶液、２０mL)および酢酸エチル(２０mL)に分配した。相を分離し、水性相を酢酸エチルで抽出した(３×２０mL)。有機相を合わせ、塩水(飽和、水性溶液、２５mL)で洗浄し、硫酸マグネシウムで乾燥させ、濾過し、溶媒を真空で除去して、粗残渣を得た。
【００２４】
Ｆｍｏｃ−Ａｒｇ−Ｗａｎｇ樹脂からのＦｍｏｃ基の除去のための一般法
【化５】
2010505807.tif 000007
Ｆｍｏｃ−Ａｒｇ−Ｗａｎｇ樹脂(典型的に１００mg、１当量)をＮ,Ｎ−ジメチルホルムアミド(２mL)で３０分間膨張させた。Ｎ,Ｎ−ジメチルホルムアミドを除去し、ピペリジンのＮ,Ｎ−ジメチルホルムアミド溶液(２mL、１：５)を添加し、樹脂を５分間撹拌した。溶媒を除去し、さらにピペリジンのＮ,Ｎ−ジメチルホルムアミド溶液(２mL、１：５)を添加し、さらに１５分間撹拌した。溶媒を除去し、樹脂をジクロロメタン(５mL)、メタノール(５mL)、Ｎ,Ｎ−ジメチルホルムアミド(５mL)で洗浄し、真空で乾燥させた。Kaiser試験を行い、陽性であれば(すなわち、遊離アミン存在)、樹脂をさらなる変換に適切であると見なした。
【００２５】
カルボン酸スキャフォールドのＡｒｇ−Ｗａｎｇ樹脂へのカップリングのための一般法
【化６】
2010505807.tif 000008
方法Ａ(ＤＩＣ／ＨＯＢｔ)
スキャフォールド(３当量)、１−ヒドロキシベンゾトリアゾール水和物(３当量)およびＮ,Ｎ'−ジイソプロピルカルボジイミド(３当量)をＮ,Ｎ−ジメチルホルムアミド(２mL)に溶解し、樹脂に添加した。反応混合物を３時間、室温で撹拌し、しかしながら、あるスキャフォールドは１８時間撹拌した。試薬を樹脂から除去し、樹脂をジクロロメタン(５mL)、メタノール(５mL)、およびＮ,Ｎ−ジメチルホルムアミド(５mL)で洗浄した。Kaiser試験を行い、陰性であれば(すなわち、遊離アミン存在せず)、樹脂をさらなる変換に適切であると見なした。
【００２６】
方法Ｂ(ＨＢＴＵ／ＨＯＢｔ／ＤＩＰＥＡ)
スキャフォールド(３当量)、１−ヒドロキシベンゾトリアゾール水和物(３当量)、および２−(１Ｈ−ベンゾトリアゾール−１ｙｌ)−１,１,３,３−テトラメチルウロニウムヘキサフルオロホスフェート(３当量)をＮ,Ｎ−ジメチルホルムアミド(２mL)に溶解し、樹脂に添加した。Ｎ,Ｎ−ジイソプロピルエチルアミン(９当量)を添加し、反応混合物を３時間、室温で撹拌し、しかしながら、あるスキャフォールドは１８時間撹拌した。試薬を樹脂から除去し、樹脂をジクロロメタン(５mL)、メタノール(５mL)、およびＮ,Ｎ−ジメチルホルムアミド(５mL)で洗浄した。Kaiser試験を行い、陰性であれば(すなわち、遊離アミン存在せず)、樹脂をさらなる変換に適切であると見なした。
【００２７】
方法Ｃ(ＰｙＢｒＯＰ／ＤＩＰＥＡ)
スキャフォールド(３当量)、ブロモ−ｔｒｉｓ−ピロリジノ−ホスホニウムヘキサフルオロホスフェート(４当量)をＮ,Ｎ−ジメチルホルムアミド(２mL)またはジクロロメタン／Ｎ−メチル−２−ピロリドン(２mL、１９：１)に溶解し、樹脂に添加した。Ｎ,Ｎ−ジイソプロピルエチルアミン(９当量)を添加し、反応混合物を３時間、室温で撹拌し、しかしながら、あるスキャフォールドは１８時間撹拌した。試薬を樹脂から除去し、樹脂をジクロロメタン(５mL)、メタノール(５mL)、およびＮ,Ｎ−ジメチルホルムアミド(５mL)で洗浄した。Kaiser試験を行い、陰性であれば(すなわち、遊離アミン存在せず)、樹脂をさらなる変換に適切であると見なした。
得られた樹脂を真空で乾燥させ、その後脱保護／開裂を行った。
【００２８】
固相上でのスルホンアミドの合成の一般法
【化７】
2010505807.tif 000009
Ｎ末端アニリン樹脂(典型的に１００mg、１当量)をジクロロメタン(３×５mL)で洗浄し、４−ニトロベンゼンスルホニルクロライド(５当量)の無水ジクロロメタン(２mL)溶液、続いてトリエチルアミン(３当量)を添加した。次いで、反応混合物を１６時間、室温で撹拌した。試薬を除去し、樹脂を(２×５mL)、メタノール(２×５mL)およびＮ,Ｎ−ジメチルホルムアミド(２×５mL)で洗浄したジクロロメタン。クロルアニル試験を行い、陰性であれば(すなわち、遊離アニリン存在せず)、樹脂をさらなる変換に適切であると見なした。
【００２９】
固相上のでウレアの合成の一般法
【化８】
2010505807.tif 000010
Ｎ末端アニリン樹脂(典型的に１００mg、１当量)をジクロロメタン(３×５mL)で洗浄し、４−ニトロフェニルイソシアネート(５当量)のジクロロメタン(２mL)溶液を添加し、反応混合物を１６時間、室温で撹拌した。この後、試薬を除去し、樹脂をジクロロメタン(２×５mL)、メタノール(２×５mL)およびＮ,Ｎ−ジメチルホルムアミド(２×５mL)で洗浄した。クロルアニル試験を行い、陰性であれば(すなわち、遊離アニリン存在せず)、樹脂をさらなる変換に適切であると見なした。
【００３０】
酸の樹脂結合アニリン化合物へのカップリングの一般法
【化９】
2010505807.tif 000011
アニリン樹脂(典型的に１００mg、１当量)を、最小量のジクロロメタンで２０分間膨張させ、その間酸(４当量)、ブロモ−トリピロリジノ−ホスホニウム−ヘキサフルオロホスフェート(４.８当量)および２,６−ルチジン(１５当量)を室温で１５分間撹拌し、予め膨張させた樹脂に添加した。次いで、反応混合物を室温で２４時間撹拌して、カップリングを行わせ、次いでＮ,Ｎ−ジメチルホルムアミド(３×１０ml)、Ｎ,Ｎ−ジメチルホルムアミド：Ｎ,Ｎ−ジイソプロピルエチルアミン(１：１、３×１０ml)、さらにＮ,Ｎ−ジメチルホルムアミド(３×１０ml)、ジクロロメタン(３×１０ml)、メタノール(３×１０ml)およびジエチルエーテル(３×１０ml)で洗浄した。アニリンについてのクロルアニル試験を行い、陰性であれば(すなわち、遊離アミン存在せず)、樹脂は開裂に適切であると見なした。
【００３１】
樹脂結合芳香族性ニトロ化合物の還元の一般法
【化１０】
2010505807.tif 000012
ニトロ含有樹脂(典型的に１００mg、１当量)をＮ,Ｎ−ジメチルホルムアミド(２mL)で３０分間膨張させた。Ｎ,Ｎ−ジメチルホルムアミドを除去し、塩化錫二水和物(１０当量)のＮ,Ｎ−ジメチルホルムアミド(２mL)溶液を、樹脂に添加し、反応混合物を３時間、続いて１８時間(新鮮な試薬と)、室温で撹拌した。試薬を除去し、樹脂をＮ,Ｎ−ジメチルホルムアミド(５mL)、２０％ピリジンのＮ,Ｎ−ジメチルホルムアミド(５mL)溶液、ジクロロメタン(５mL)、メタノール(５mL)およびＮ,Ｎ−ジメチルホルムアミド(５mL)で洗浄した。アニリンについてのクロルアニル試験を行い、陽性であれば(すなわち、遊離アミン存在)、樹脂は開裂に適切であると見なした。得られた樹脂を真空で乾燥させ、その後脱保護／開裂を行った。
【００３２】
固相上での還元的アミノ化の一般法
【化１１】
2010505807.tif 000013
３および４−アミノフェニル含有樹脂(典型的に１００mg、１当量)をジクロロメタン(２×５mL)で洗浄した。アルデヒド(１０当量)を、洗浄した樹脂に、酢酸の１,２−ジクロロエタン(２mL、９８：２)溶液中で添加し、反応混合物を３時間、２０℃で撹拌した。ナトリウムトリアセトキシボロハイドライド(２０当量)を添加し、反応混合物を２日間、２０℃で撹拌した。試薬を除去し、樹脂をジクロロメタン(２×５mL)、メタノール(２×５mL)、Ｎ,Ｎ−ジメチルホルムアミド(２×５mL)、およびジクロロメタン(２×５mL)で洗浄した。得られた樹脂を真空で乾燥させ、その後脱保護／開裂を行った。
【００３３】
固相上での薗頭反応の一般法
【化１２】
2010505807.tif 000014
臭素含有樹脂(典型的に１００mg、１当量)、アルキン(５当量)およびヨウ化銅(０.２当量)を、脱気Ｎ,Ｎ−ジメチルホルムアミドおよびテトラヒドロフラン(５mL、１：１)に添加した。トリエチルアミン(５当量)を添加し、反応混合物をさらに脱気し、テトラキス(トリフェニルホスフィン)パラジウム(０)(０.１mg)を添加し、反応混合物を１８時間、９０℃で撹拌した。この後、樹脂を濾過し、Ｎ,Ｎ−ジメチルホルムアミド／テトラヒドロフラン(１：１、１５mL)、Ｎ,Ｎ−ジメチルホルムアミド／水(２×１５mL)、Ｎ,Ｎ−ジメチルホルムアミド(１５mL)、ジクロロメタン(１５mL)、メタノール(１５mL)およびジエチルエーテル(１４mL)で洗浄した。得られた樹脂を真空で乾燥させ、その後脱保護／開裂を行った。
【００３４】
固相上の鈴木反応の一般法
【化１３】
2010505807.tif 000015
臭素含有樹脂(典型的に１００mg、１当量)、ボロン酸(１−５当量)および炭酸ナトリウム(１０当量、２Ｍ、水性溶液)を脱気Ｎ,Ｎ−ジメチルホルムアミド：テトラヒドロフラン(１：１、４mL)に懸濁した。[１,１'−ビス(ジフェニルホスフィノ)フェロセン]ジクロロパラジウム(II)(ジクロロメタンとの複合体、約５mg)を添加し、溶液をさらに脱気した。反応混合物を１００℃で１８時間穏やかに撹拌した。この後、樹脂を濾過し、Ｎ,Ｎ−ジメチルホルムアミド(１５mL)、Ｎ,Ｎ−ジメチルホルムアミド／水(１５mL)、Ｎ,Ｎ−ジメチルホルムアミド(１５mL)、ジクロロメタン(１５mL)、メタノール(１５mL)およびジエチルエーテル(１４mL)で洗浄した。得られた樹脂を真空で乾燥させ、その後脱保護／開裂を行った。
【００３５】
Ａｒｇ−Ｗａｎｇからの開裂法
【化１４】
2010505807.tif 000016
ペプチド模倣性樹脂(約１００mg)をジクロロメタン(３×５mL)で徹底的に洗浄し、窒素で乾燥させ、次いでトリフルオロ酢酸(１.９mL)、トリイソプロピルシラン(５０μL)および水(５０μL)を添加し、開裂混合物を９０分間で撹拌した。開裂混合物を除去し、樹脂をさらにジクロロメタン(１mL)で洗浄した。開裂／ジクロロメタン混合物を合わせ、さらに９０分間で撹拌し、冷ジエチルエーテル(３０mL、−７８℃)に滴下した。白色固体が沈殿し、遠心によりペレット化し、ジエチルエーテルをデカントし、さらに冷ジエチルエーテル(２０mL)を添加し、徹底的に混合し、遠心し、デカントした。この工程をさらに１回繰り返した。粗最終化合物を真空下で乾燥させ、２ｇ  Ｃ−１８カラム(溶離剤：アセトニトリル／水)を通す溶出により、または分取Ｃ−１８カラム(Phenomenex Gemini、５０×２１.２mm、５□m)および流速２０mL／分で１５分間にわたり５−９５％のの直線ＡＢ勾配Ｂ(ここで、溶離剤Ａは０.１％ギ酸／水であり、溶離剤Ｂは０.１％ギ酸／アセトニトリルであった)を使用した(質量指示(mass-directed))分取ＬＣ−ＭＳのいずれかにより精製した。次いで、精製ペプチド模倣剤を凍結乾燥(−５４℃、０.０８mbar)し、逆相ＬＣ−ＭＳ(分析Ｃ−１８カラム、Thermo Betabasic、１００×４.６mm、５μm)により、１mL／分の流速で１１分間にわたり５−９５％のＢのＡＢ勾配(ここで、溶離剤Ａは０.１％ギ酸／水であり、溶離剤Ｂは０.１％ギ酸／アセトニトリルであった)を使用して分析した。
全ての最終化合物をトリフルオロ酢酸塩として単離した。
【００３６】
表１は、これらの方法を使用して構築された最終化合物を要約する。
【表１】
2010505807.tif 000017
【表２】
2010505807.tif 000018
【表３】
2010505807.tif 000019
【表４】
2010505807.tif 000020
【表５】
2010505807.tif 000021
【表６】
2010505807.tif 000022
【表７】
2010505807.tif 000023
【表８】
2010505807.tif 000024
【００３７】
アルファ−カルボニルグアニジン化合物の製造
液相ＰｙＢｒｏＰカップリングの一般法
【化１５】
2010505807.tif 000025
カルボン酸(２００−３００mg、１当量)およびブロモ−ｔｒｉｓ−ピロリジノ−ホスホニウムヘキサフルオロホスフェート(１.１当量)をジクロロメタン(５mL)に懸濁し、混合物を２０℃で１０分間撹拌した。Ｎ,Ｎ−ジイソプロピルエチルアミン(７当量)を混合物に添加し、さらに１０分間撹拌した。適当に保護したアミン(アスパラギン酸由来、１.１当量)を添加し、次いで、反応混合物を２日間、２０℃で撹拌した。この後、反応溶媒を真空で除去し、残渣を塩酸(１Ｍ  水性溶液、２０mL)および酢酸エチル(２０mL)に分配した。相を分離し、水性相を酢酸エチルで抽出した(３×２０mL)。有機相を合わせ、塩水(飽和、水性溶液、２５mL)で洗浄し、硫酸マグネシウムで乾燥させ、濾過し、溶媒を真空で除去して、粗残渣を得た。
【００３８】
表２は、この方法を使用して構築した化合物を要約する。
【表９】
2010505807.tif 000026
【００３９】
液相ＰｙＢｒｏＰカップリング(側鎖酸カップリング)の一般法
【化１６】
2010505807.tif 000027
適当な側鎖カルボン酸(５０−１５０mg、１当量)およびブロモ−ｔｒｉｓ−ピロリジノ−ホスホニウムヘキサフルオロホスフェート(１.５当量)をジクロロメタン(５mL)に懸濁し、混合物を２０℃で１０分間撹拌した。Ｎ,Ｎ−ジイソプロピルエチルアミン(９当量)を混合物に添加し、溶液をさらに１０分間撹拌した。Ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニルグアニジン(１.５当量、参考文献１に従い製造)を添加し、次いで、反応混合物を２０時間、２０℃で撹拌した。この後、反応溶媒を真空で除去し、残渣を塩酸(１Ｍ  水性溶液、２０mL)および酢酸エチル(２０mL)に分配した。相を分離し、水性相を酢酸エチルで抽出した(３×２０mL)。有機相を合わせ、塩水(飽和、水性溶液、２５mL)で洗浄し、硫酸マグネシウムで乾燥させ、濾過し、溶媒を真空で除去して、粗残渣を得た。
【００４０】
表３は、この方法を使用して構築した化合物を要約する。
【表１０】
2010505807.tif 000028
【００４１】
ＥＧ００２４７；(Ｓ)−５−グアニジノ−２−{[３−(４−ニトロ−ベンゼンスルホニルアミノ)−チオフェン−２−カルボニル]−アミノ}−５−オキソ−ペンタン酸
【化１７】
2010505807.tif 000029
(Ｓ)−５−(ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル)−グアニジノ−２−{[３−(４−ニトロ−ベンゼンスルホニルアミノ)−チオフェン−２−カルボニル]−アミノ}−５−オキソ−ペンタン酸メチルエステル(１０mg、０.０１６mmol)を塩酸(２Ｍ  水性溶液：テトラヒドロフラン；１：１)と共に８０℃で４時間撹拌した。この後、反応溶媒を真空で除去し、粗残渣を２ｇ  Ｃ−１８カラム(溶離剤：水、続いてアセトニトリル：水；２０：８０)を通す溶出により精製し、所望の化合物を得て、塩酸塩として単離した。
【００４２】
ＥＧ００３０２；(Ｓ)−２−{[３−(ベンゾ[１,２,５]チアジアゾール−４−スルホニルアミノ)−チオフェン−２−カルボニル]−アミノ}−５−グアニジノ−５−オキソ−ペンタン酸
【化１８】
2010505807.tif 000030
(Ｓ)−２−{[３−(ベンゾ[１,２,５]チアジアゾール−４−スルホニルアミノ)−チオフェン−２−カルボニル]−アミノ}−ペンタンジオイック酸１−ｔｅｒｔ−ブチルエステル５−メチルエステルを、ジクロロメタン／トリフルオロ酢酸(２.５mL、５：１)、１６時間、２０℃で撹拌した。この後、溶媒を真空で除去し、得られた黄色残渣を分取ＬＣ−ＭＳで精製した。
所望の化合物をトリフルオロ酢酸塩として単離した。
【００４３】
ＥＧ００２８５；(Ｓ)−５−グアニジノ−２−{[３−(２−ニトロ−ベンゼンスルホニルアミノ)−チオフェン−２−カルボニル]−アミノ}−５−オキソ−ペンタン酸
【化１９】
2010505807.tif 000031
(Ｓ)−５−ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル−グアニジノ−２−{[３−(２−ニトロ−ベンゼンスルホニルアミノ)−チオフェン−２−カルボニル]−アミノ}−５−オキソ−ペンタン酸メチルエステルを、塩酸(１：１、４Ｍ  水性溶液：テトラヒドロフラン)中、８０℃で３時間、続いて４８時間、室温、続いてさらに２時間、８０℃で撹拌した。溶媒を真空で除去し、残渣を、２ｇ  Ｃ−１８カラムでのクロマトグラフィー(溶離剤：水からアセトニトリル：水；２０：８０に漸増)で精製して、所望の化合物を得て、塩酸塩として単離した。
【００４４】
液相鈴木カップリング(カルボン酸メチルエステル)の一般法
【化２０】
2010505807.tif 000032
３−(２−ブロモ−Ｎ−ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル−ベンゼンスルホニルアミノ)−チオフェン−２−カルボン酸メチルエステル(１当量)、ボロン酸(２.５当量)およびリン酸カリウム(三塩基性、２Ｍ  水性溶液、４当量)を、脱気１,２−ジメトキシエタン(１０mL)に懸濁した。溶液をさらに脱気し、[１,１'−ビス(ジフェニルホスフィノ)フェロセン]ジクロロパラジウム(II)(ジクロロメタンと複合体化、０.１当量)を一度に添加した。反応混合物を９０℃で４時間加熱した。この後、溶媒を真空で除去し、褐色残渣を、３つの方法のうち一つで単離した：
Ａ：濾過、続いて塩酸(１Ｍ、水性溶液)での沈殿。
Ｂ：残渣を酢酸エチルおよび塩酸(１Ｍ  水性溶液)に分配した。相を分離し、水性相を酢酸エチルで抽出し(３×１５mL)、合わせた有機抽出物を水、塩水で洗浄し、硫酸マグネシウムで乾燥させ、溶媒を真空で除去して、所望の化合物を得た。
Ｃ：何等さらなる操作を行わずに使用。
全て、さらに精製することなく次反応に使用した。
【００４５】
水酸化リチウムを使用した、エステル加水分解の一般法(好ましい方法)
【化２１】
2010505807.tif 000033
メチルエステル(１当量)を、水酸化リチウム(２.５３mmol、３−５当量)と、テトラヒドロフラン／メタノール／水(１０mL、５：３：２)中、必要に応じて２０〜８０℃で３〜４８時間撹拌した。この後、有機溶媒を真空で除去し、残渣を水で５mLに希釈し、次いで塩酸(１Ｍ、水性溶液、１５mL)で酸性化し、それにより沈殿が起こり、生成物を濾過により回収して真空で乾燥させるか；または水性相を酢酸エチルで抽出し(３×１０mL)、合わせた有機相を硫酸マグネシウムで乾燥させ、溶媒を真空で除去するかのいずれかにより、所望の生成物を得た。
【００４６】
液相鈴木カップリング(カルボン酸)の一般法
【化２２】
2010505807.tif 000034
適当に置換した３−および４−ブロモフェニル含有カルボン酸(５０−２００mg、１当量)、ボロン酸(２.５当量)およびリン酸カリウム(三塩基性、２Ｍ  水性溶液、４当量)を、脱気１,２−ジメトキシエタン(１０mL)に懸濁した。溶液をさらに脱気し、[１,１'−ビス(ジフェニルホスフィノ)フェロセン]ジクロロパラジウム(II)(ジクロロメタンと複合体化、０.１当量)を一度に添加した。反応混合物を９０℃で４時間加熱した。この後、溶媒を真空で除去し、褐色残渣を、以下の方法のひとつにより単離した：
Ａ：濾過、続いて塩酸(１Ｍ、水性溶液)での沈殿。
Ｂ：残渣を酢酸エチルおよび塩酸(１Ｍ  水性溶液)に分配した。相を分離し、水性相を酢酸エチルで抽出した(３×１５mL)、合わせた有機抽出物を水、塩水で洗浄し、硫酸マグネシウムで乾燥させ、溶媒を真空で除去して、所望の化合物を得た。
全て、さらに精製することなく次反応に使用した。
【００４７】
溶液中でのＰｙＢｒｏＰカップリングの一般法(Ｈ−Ａｒｇ(Ｐｂｆ)−ＯｔＢｕを使用)
【化２３】
2010505807.tif 000035
カルボン酸(２０−１００mg、１当量)およびブロモ−ｔｒｉｓ−ピロリジノ−ホスホニウムヘキサフルオロホスフェート(１.１当量)を、ジクロロメタン(５mL)に懸濁し、混合物を２０℃で１０分間撹拌した。Ｎ,Ｎ−ジイソプロピルエチルアミン(７.０当量)を混合物に添加し、さらに１０分間撹拌した。保護アミン(１.１当量)を添加し、次いで、反応混合物を２０℃で１６時間撹拌した。この後、溶媒を真空で除去し、残渣を塩酸(１Ｍ  水性溶液、２０mL)および酢酸エチル(２０mL)に分配した。相を分離し、水性相を酢酸エチルで抽出した(３×２０mL)。有機相を合わせ、塩酸(１Ｍ  水性溶液、３×１０mL)、塩水(飽和、水性溶液、２５mL)で洗浄した、硫酸マグネシウムで乾燥させ、濾過し、溶媒を真空で除去して、所望の生成物を褐色残渣として得た。
【００４８】
表４は、この方法を使用して製造した生成物を要約する。
【表１１】
2010505807.tif 000036
【表１２】
2010505807.tif 000037
【表１３】
2010505807.tif 000038
【００４９】
ＥＧ００４００／(Ｓ)−２−{[３−(３−ホウ素オキシ−ベンゼンスルホニルアミノ)−チオフェン−２−カルボニル]−アミノ}−５−グアニジノ−ペンタン酸
【化２４】
2010505807.tif 000039
ピナコール、ｔｅｒｔ−ブトキシおよび２,２,４,６,７−ペンタメチルジヒドロベンゾフラン−５−スルホニル保護化合物をトリフルオロ酢酸／トリイソプロピルシラン／水(１０mL、９５：２.５：２.５)に溶解し、反応混合物を２０℃で２日間撹拌した。溶媒を真空で除去し、得られた黄色残渣を分取ＬＣ−ＭＳで精製した。
所望の化合物をトリフルオロ酢酸塩として単離した。
【００５０】
トリフルオロ酢酸を使用したｔｅｒｔ−ブチルおよび２,２,４,６,７−ペンタメチルジヒドロベンゾフラン−５−スルホニル基除去の一般法
【化２５】
2010505807.tif 000040
ｔｅｒｔ−ブトキシおよび２,２,４,６,７−ペンタメチルジヒドロベンゾフラン−５−スルホニル保護化合物をトリフルオロ酢酸／トリイソプロピルシラン／水(１０mL、９５：２.５：２.５)に溶解し、反応混合物を２０℃で２日間撹拌した。溶媒を真空で除去し、化合物を分取ＬＣ−ＭＳを使用して精製した。
全ての最終化合物をトリフルオロ酢酸塩として単離した。
【００５１】
表５は、これらの方法を使用して構築された最終化合物を要約する。
【表１４】
2010505807.tif 000041
【表１５】
2010505807.tif 000042
【表１６】
2010505807.tif 000043
【００５２】
ＥＧ００３２３；(Ｓ)−５−グアニジノ−２−({３−[３−(２−ピリジン−３−イル−エチル)−ベンゼンスルホンアミノ]−チオフェン−２−カルボニル}−アミノ)−ペンタン酸
【化２６】
2010505807.tif 000044
アセチレン(ＥＧ００２９８／５−グアニジノ−２−{[３−(３−ピリジン−３−イルエチニル−ベンゼンスルホニルアミノ)−チオフェン−２−カルボニル]−アミノ}−ペンタン酸；約１０mg)をテトラヒドロフラン：水(４：１、２mL)に溶解し、パラジウム／炭(約１０重量％)を添加し、水素雰囲気をバルーンにより導入した。反応混合物を２０℃で２４時間、水素バルーンを時々再充填しながら撹拌した。この後、反応混合物をCeliteＴＭで濾過し、溶媒を真空で除去した。黄色残渣分取ＬＣＭＳを使用して精製した。
【００５３】
ＥＧ００３６９；(Ｓ)−２−({３−[３−(３−アミノ−プロピル)−ベンゼンスルホニルアミノ]−チオフェン−２−カルボニル}−アミノ)−５−グアニジノ−ペンタン酸
【化２７】
2010505807.tif 000045
アセチレン(ＥＧ００２７４／(Ｓ)−２−({３−[３−(３−アミノ−プロプ−１−イニル)−ベンゼンスルホニルアミノ]−チオフェン−２−カルボニル}−アミノ)−５−グアニジノ−ペンタン酸；約１０mg)をテトラヒドロフラン：水(４：１、２mL)に溶解し、パラジウム／炭(約１０重量％)を添加し、水素雰囲気をバルーンにより導入した。反応混合物を２０℃で２４時間、水素バルーンを時々再充填しながら撹拌した。この後、反応混合物をCeliteＴＭで濾過し、溶媒を真空で除去した。黄色残渣分取ＬＣＭＳを使用して精製し、所望の化合物をトリフルオロ酢酸塩として単離した。
【００５４】
ＥＧ００４６６、３−(ベンゾ[１,２,５]チアジアゾール−４−スルホニルアミノ)−チオフェン−２−カルボン酸((Ｓ)−４−グアニジノ−１−ヒドロキシカルバモイル−ブチル)−アミド
【化２８】
2010505807.tif 000046
ＥＧ００２２９／(Ｓ)−２−{[３−(ベンゾ[１,２,５]チアジアゾール−４−スルホニルアミノ)−チオフェン−２−カルボニル]−アミノ}−５−グアニジノ−ペンタン酸(１.０当量)、Ｎ,Ｎ−ジイソプロピルエチルアミン(９.０当量)およびＨＡＴＵ(２−(７−アザ−１Ｈ−ベンゾトリアゾール−１−イル)−１,１,３,３−テトラメチルウロニウムヘキサフルオロホスフェート、１.５当量)を、Ｎ,Ｎ−ジメチルホルムアミド(２mL)中、４０℃で３０分間撹拌した。ヒドロキシルアミンヒドロクロライド(１.５当量)を添加し、反応混合物を４０℃で１６時間撹拌した。この後、溶媒を真空で除去し、黄色残渣分取ＬＣＭＳを使用して精製した。所望の化合物をトリフルオロ酢酸塩として単離した。
【００５５】
以下に、本発明の化合物のいくつかで実施した種々の結合および付着試験の実験法を記載する。これらの試験の結果を以下に示す。
【００５６】
一般的実験法
細胞培養
ニューロピリン−１を発現するブタ大動脈内皮細胞(ＰＡＥ／ＮＰ−１)を、１０％ウシ胎児血清(ＦＢＳ)および２５μg／ml  ハイグロマイシンＢ含有ＨａｍのＦ１２培地で培養した。ＫＤＲを発現するＰＡＥ細胞(ＰＡＥ／ＫＤＲ)を、１０％ＦＢＳおよび２５０μg／ml  ゲンタマイシンＧ４１８含有ＨａｍのＦ１２培地含有で培養した。ヒト癌腫細胞株(ＤＵ１４５、Ａ５４９およびＡＣＨＮ)を、１０％ＦＢＳおよびＬ−グルタミン含有ＲＰＭＩ  １６４０培地で培養した。
【００５７】
１２５Ｉ−ＶＥＧＦ−Ａ１６５結合
２４ウェルプレート中コンフルエント細胞を２回リン酸緩衝化食塩水(ＰＢＳ)で洗浄した。４℃で、結合培地(０.１％ＢＳＡ含有ダルベッコ改変イーグル培地、２５mM  ＨＥＰＥＳ  ｐＨ７.３)で希釈した種々の濃度のペプチドまたはペプチド模倣剤を添加し、続いて０.１nMの１２５Ｉ−ＶＥＧＦ−Ａ１６５(１２００−１８００Ci／mmol、GE Healthcare)を添加した。４℃で２時間のインキュベーション後、培地を吸引し、４回冷ＰＢＳで洗浄した。細胞を０.２５Ｍ  ＮａＯＨ、０.５％ＳＤＳ溶液で溶解し、溶解物の結合放射活性をγカウンターで測定した。非特異的結合を、１００倍過剰の非標識ＶＥＧＦ−Ａ１６５の存在下で測定した。
【００５８】
細胞マトリクス付着
細胞外マトリクスタンパク質(基底膜タンパク質複合体、ラミニンＩ、コラーゲンIV、フィブロネクチンまたはビトロネクチン)に対する細胞付着を、Innocyte ECM細胞付着アッセイ(Calbiochem)により測定した。細胞を、非酵素細胞解離溶液(Sigma)で脱離し、ＲＰＭＩ  １６４０培地で洗浄し、再懸濁する。ペプチド模倣剤で処置したまたはしていない細胞を、９６ウェルプレートのマトリクスコートしたウェルあたり３×１０４細胞で播種した。１.５時間インキュベーション後、細胞をＰＢＳで洗浄した。付着細胞を緑色蛍光色素カルセイン−ＡＭで標識し、蛍光プレートリーダーを使用して、励起波長４８５nmおよび放出波長５２０nmで測定した。
【００５９】
細胞移動
細胞移動を、コラーゲンＩコートしたインサートを含む走化性２４トランスウェルプレート中で測定した。ＲＰＭＩ  １６４０／０.１％ＢＳＡ中種々の濃度の血清を、プレートの底ウェルに入れ、一方、８ミクロン・ポアを有するＰＥＴ(ポリエチレンテレフタレート)トラック・エッチング(track-etched)膜(Becton Dickinson Biosciences)を包含する頂部インサートを底ウェルの上に入れた。細胞をトリプシン処理し、ＲＰＭＩ  １６４０／０.１％ＢＳＡで洗浄し、再懸濁した。示す通りペプチドまたはペプチド模倣剤処置したまたはしていない１.５×１０６細胞を、各頂部インサートに負荷し、走化性トランスウェルプレートを３７℃で４時間インキュベートした。インキュベーション後、トランスウェル膜の頂部の非移動細胞を除去し、トランスウェル膜の下部に移動した細胞をREASTAIN Quick-Diffキット(REAGENA)で染色した。各ウェルからの染色細胞を、１００倍の倍率で、接眼指示目盛付きレンズ(１００グリッド)を使用して４視野で計数した。
【００６０】
細胞生存能
細胞生存能を、テトラゾリウム塩ＸＴＴのホルマゾン色素形態への変換の測定により測定した。癌腫細胞を、９６ウェルプレートのウェルあたり４×１０３細胞の密度で、ＮＰ−１ペプチドまたはペプチド模倣性アンタゴニストの非存在下または存在下で播種した。４４時間インキュベーション後、ＸＴＴ標識試薬混合物(Roche)を培養物に添加し、それをさらにさらに４時間インキュベートした。次いで、ホルマゾン産生を、Ａ４９０nmで、５９５nmの参照波長と共に測定した。
【００６１】
結果
細胞−マトリクス付着試験において、ＥＧ００１４４が、１０−１００μM濃度で、ＤＵ１４５癌細胞の細胞外マトリクスタンパク質への付着の阻害に有効であることが判明した。
細胞移動試験において、ＥＧ００１４４は、１０−１００μM濃度で、Ａ５４９およびＡＣＨＮ細胞の移動を低下させることが判明した。
細胞生存能試験において、ＥＧ００２２９が、１００μM濃度で、Ａ５４９細胞の生存能を低下させることが判明した。
以下の化合物は、２０μM未満のＩＣ５０を有する：ＥＧ００１４４、ＥＧ００１７４、ＥＧ００２０３、ＥＧ００２２４、ＥＧ００２２５、ＥＧ００２２９、ＥＧ００２６４、ＥＧ００２６５、ＥＧ００２７４、ＥＧ００２８０、ＥＧ００２８３、ＥＧ００２８５、ＥＧ００２８７、ＥＧ００２８８、ＥＧ００２９１、ＥＧ００２９９、ＥＧ００３１６、ＥＧ００３１７、ＥＧ００３１８、ＥＧ００３１９、ＥＧ００３２３、ＥＧ００３３２、ＥＧ００３５０、ＥＧ００３６９、ＥＧ００４２８、ＥＧ００４７５。
【国際調査報告】
2010505807.tif 000049
2010505807.tif 000050
2010505807.tif 000051