(57)【要約】本発明は、内視鏡検査または内視鏡的超音波検査の誘導下での経管的診断用のデバイスに関し、体内の２つの管腔構造は、相互に向かって引き寄せられてもよく、その間に流体導管が形成されてもよい。該デバイスは、遠位保持部材が連結され、一実施形態では近位保持部材が連結される中空中央部材を有してもよい。保持部材はそれぞれ、管腔構造のうちの１つの内部に配置され、第一の状態から増大した半径を有する拡張した第二の状態に拡張されてもよい。中央部材の長さは、短縮されてもよく、その直径は、２つの保持部材に接近し、それにより、管腔構造に接近するように拡張されてもよい。
2010540180.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第一および第二の管腔構造の間に吻合を形成する装置であって、
遠位端および近位端を有する中空の中央部材と、
該中央部材の該遠位端に接続され、該第一の管腔構造の壁および該第二の管腔構造の壁を貫通し、該第二の管腔構造の中または周辺に配置されるように適合される、遠位アンカと、
該中央部材の該近位端に接続され、該第一の管腔構造の中または周辺に配置されるように適合される、近位アンカと
を備え、
該遠位アンカと該近位アンカとは、相互に向かって移動し、該２つの管腔構造に接近することが可能である、装置。
【請求項２】
前記遠位アンカは、第一の状態から増大した半径を有する拡張した第二の状態に拡張させられることが可能であり、前記中央部材は、組織を貫通するように適合される貫通部材の通過を許容するように適合され、該遠位アンカは、一端において該中央部材の遠位部に接続される第一および第二の端部を有する、第一の実質的に直線状の脚部材を含み、該第一の状態から拡張状態への拡張は、該脚部材の遠位半径の増大を引き起こすように、該実質的に直線状の脚部材を半径方向に屈曲させることを含む、請求項１に記載の装置。
【請求項３】
前記近位アンカは、第一の状態から増大した半径を有する第二の状態に拡張させられることが可能であり、該近位アンカは、一端において前記中央部材の近位部に接続される第一および第二の端部を有する、第一の実質的に直線状の脚部材を含み、
該第一の状態から第二の状態への拡張は、該脚部材の遠位半径の増大を引き起こすように、該実質的に直線状の脚部材を半径方向に屈曲させることを含む、請求項２に記載の装置。
【請求項４】
前記中空の中央部材は、前記第一と第二の管腔構造との間に流体連通路を提供するように適合され、該中央部材は、第二のより大きい直径に拡張することが可能である、第一の直径を有する、請求項３に記載の装置。
【請求項５】
前記装置は、前記第一および第二の管腔構造から取り外し可能である、請求項４に記載の装置。
【請求項６】
前記第一の管腔構造から前記第二の管腔構造への流体流動を制限するように構成される、前記中央部材の前記近位端に接続される弁部材をさらに備える、請求項４に記載の装置。
【請求項７】
遠位管腔構造と近位管腔構造との間に流体導管を形成するための方法であって、
該遠位管腔構造の中または周辺に、遠位保持部材を有する中央部材の一部を配置することと、
該近位管腔構造の中または周辺に、近位保持部材を有する該中央部材の一部を配置することと、
該管腔構造の一部が、相互に密接に接近して保持されるように、該遠位と近位の保持部材とを相互に向かって引き寄せることと
を含む、方法。
【請求項８】
第一の倒壊状態から増大した半径を有する第二の拡張状態まで、前記遠位保持部材を拡張することをさらに含み、前記中央部材は、組織を貫通するように適合される貫通部材の通過を許容するように適合され、該遠位保持部材は、一端において該中央部材の遠位部分に接続される第一および第二の端部を有する、第一の実質的に直線状の部材を含み、
該拡張することは、前記実質的に直線状の脚部材を半径方向に屈曲させることにより、該脚部材の遠位半径の増大を引き起こすことを含む、請求項７に記載の方法。
【請求項９】
第一の倒壊状態から増大した半径を有する拡張状態まで、前記近位管腔構造の少なくとも一部の中の前記近位保持部材を拡張することをさらに含み、
該近位保持部材は、一端において前記中央部材の近位部分に第一および第二の端部を有する、第一の実質的に直線状の部材を備え、
該拡張することは、前記実質的に直線状の脚部材を半径方向に屈曲させることにより、該脚部材の近位半径を増大させることを含む、請求項８に記載の方法。
【請求項１０】
前記近位保持部材は、一端において前記中央部材の近位部分に接続される第一および第二の端部を有する、少なくとも１つの第一の実質的に直線状の部材を含み、
前記拡張することは、前記実質的に直線状の脚部材を半径方向に広げることにより、該脚部材の近位半径の増加を引き起こすことを含む、請求項８に記載の方法。
【請求項１１】
前記遠位保持部材と近位保持部材とを相互に向かって引き寄せることは、前記中央部材の２つの端部を相互に向かって移動させ、それにより、該中央部材の長さを短縮することを含み、該中央部材は、２つの同心の中空管を備え、該短縮することは、一方の中空管を他方の中空間の内側で摺動させることを含む、請求項９に記載の方法。
【請求項１２】
前記遠位保持部材と近位保持部材とを相互に向かって引き寄せることは、前記中央部材の２つの端部を相互に向かって移動させ、それにより、該中央部材の長さを短縮することを含み、該短縮することは、該中央部材を変形させることと、軸方向の圧縮力に応じて該中央部材の直径を拡張することとを含む、請求項９に記載の方法。
【請求項１３】
前記遠位保持部材と近位保持部材とを相互に向かって引き寄せることは、前記中央部材の２つの端部を相互に向かって移動させ、それにより、該中央部材の長さを短縮することを含み、該短縮することは、該中央部材を変形させることと、拡張デバイスを該中央部材に挿入することにより該中央部材の直径を拡張することとを含み、該拡張デバイスは、オブチュレータ、ブジー、スタイレット、またはバルーンから成る群より選択される、請求項９に記載の方法。
【請求項１４】
前記遠位保持部材と近位保持部材とを相互に向かって引き寄せることは、前記中央部材の長さを短縮することを含み、該短縮することは、保持部材の除去によるか、または熱エネルギーを該中央部材に適用することによって、該中央部材の直径を拡張することを含み、該部材は形状記憶合金を含む、請求項９に記載の方法。
【請求項１５】
遠位および近位の管腔構造から前記流体導管を除去することをさらに含む、請求項７に記載の方法。
【請求項１６】
第一と第二の管腔構造との間に吻合を形成するための方法であって、
該管腔構造の間に被覆導管を配置することと、
該遠位の管腔構造に該導管の遠位端を少なくとも一時的に固着し、該近位の管腔構造に該導管の近位端を少なくとも一時的に固着することと、
該管腔構造を接近させ、それらの間に流体チャネルを形成するように該導管の長さを短縮することと
を含む、方法。
【請求項１７】
前記遠位管腔構造に前記導管の遠位端を固着することは、該導管の該遠位端部分の周辺に配置される遠位アンカ部材の半径を拡張させることを含み、該導管は、第一の崩壊状態から第二の拡張状態まで、一端において該導管の遠位部分に第一および第二の端部が接続される、少なくとも１つの実質的に直線状の部材を有し、該拡張させることは、該実質的に直線状の脚部材を半径方向に屈曲させることにより、該脚部材の遠位半径の増大を引き起こすことを含む、請求項１６に記載の方法。
【請求項１８】
前記近位管腔構造に前記導管の近位端を固着することは、該導管の該近位端部分の周辺に配置される近位アンカ部材の半径を拡張させることを含み、該導管は、第一の崩壊状態から第二の拡張状態まで、一端において該導管の近位部分に第一および第二の端部が接続される、少なくとも１つの実質的に直線状の部材を有し、該拡張させることは、該実質的に直線状の脚部材を半径方向に屈曲させることにより、該脚部材の遠位半径の増大を引き起こすことを含む、請求項１７に記載の方法。
【請求項１９】
前記導管が自己拡張できるように、収縮性シースを引き出すことにより該導管の直径を拡張させることをさらに含み、該導管は、被覆ステントまたは被覆編組管である、請求項１６に記載の方法。
【請求項２０】
前記直径を拡張させることは、膨張性バルーンを該導管に挿入し、該導管の内側で該バルーンを膨張させることを含む、請求項１６に記載の方法。
【請求項２１】
熱エネルギーを前記導管に適用することによって、該導管の直径を拡張させることをさらに含み、該導管は、該熱エネルギーに応じて直径が拡張する形状記憶合金を含む、請求項１６に記載の方法。
【請求項２２】
管腔を形成し、第一と第二の中空本体との間に流体経路を形成するためのシステムであって、該システムは、遠位および近位の端部分を有する中空の中央部材と、該遠位端部分に連結される遠位保持部材と、該近位端部分に連結される近位保持部材とを備えており、該遠位保持部材が該第二の中空本体の内側に固着するように適合され、該近位保持部材は、該第一の中空本体の内側に固着するように適合され、それにより、軸方向の圧縮力に応じて、該中央部材の長さが減少し、該管腔の直径が拡張するときに、該第一と第二の中空本体とが相互に向かって引き寄せられる、システム。
【請求項２３】
前記中央部材は、ステントである、請求項２２に記載の中央部材。
【請求項２４】
前記中央部材は、組織を貫通するように適合される貫通部材の通過を可能にするように適合され、前記遠位保持部材は、一端において該中央部材の遠位部分に連結される第一および第二の端部を有する、第一の実質的に直線状の脚部材を含み、前記第一の状態から拡張状態への拡張は、該脚部材の遠位半径の増大をもたらすように、該実質的に直線状の脚部材を半径方向に屈曲させることを含む、請求項２３に記載の装置。
【請求項２５】
前記近位保持部材は、第一の状態から増大した半径を有する第二の拡張状態に拡張させられることが可能であり、
該近位保持部材は、一端において前記中央部材の近位部分に連結される第一および第二の端部を有する、第一の実質的に直線状の脚部材を含み、該第一の状態から第二の拡張状態への拡張は、該脚部材の遠位半径の増大を引き起こすように、該実質的に直線状の脚部材を半径方向に屈曲させることを含む、請求項２４に記載の装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
１．(発明の分野)
本発明は、体内の２つの管腔構造の間に吻合を形成することができる、内視鏡検査または内視鏡的超音波検査の誘導下での経管的診断用デバイスに関する。さらに具体的には、固着し、流体導管を形成し、拡張可能な中空ステントを使用して管腔構造に接近するためのデバイスおよび方法を記載する。
【背景技術】
【０００２】
内視鏡検査および内視鏡的超音波の検査誘導下での診断は、代替的な外科手段および経皮誘導手段よりも利点を有する。内視鏡検査または内視鏡的超音波検査を使用する診断は、代替的手段のいくつかの悪影響を回避し得る。説明される技術の一つは、内視鏡検査および内視鏡的超音波検査の誘導下での生検の技術である。そのような技術および関連デバイスは、例えば、特許文献１に記載され、参照することにより本願に明示的に組み込まれる。しかしながら、他の診断および治療的診断の応用および内視鏡検査または内視鏡的超音波検査の誘導下での環境において実施し得る関連デバイスの必要性が存在する。
【０００３】
特に、腸管、膀胱、またはその他の臓器の壁、あるいは内視鏡的に評価することができる構造等の組織の第一の層を横断し、中空または固形臓器、中空本体、管腔構造、管、血管、または筋肉または靭帯等の軟組織構造等の組織の別の層の中またはそれを通って貫通することができる、そのようなデバイスおよび技術の必要性が存在する。例えば、特定の外科的手術では、例えば、腸管の２つのセグメント等の２つの隣接する管腔構造間に人工管腔（吻合）を接続し、形成することを可能にする必要性が存在する。時として、人工管腔または接続管の形成前、またはそれと同時に２つの管腔構造に接近させる必要性が存在する。
【０００４】
さらに、胃と横隔膜（ガストロプレキシ）または膀胱と腹壁（シストプレキシ）等の２つの隣接構造を付着または装着するための特定の外科的手段における必要性が存在する。さらに、胃の第一の部分を胃の第二の部分と接続すること（胃のステープリング）を可能にさせる必要性が存在する。診断および治療デバイスを臓器または組織に装着することを可能にさせる必要性も存在する。例えば、胃不全麻痺を治療するために、胃のペースメーカを移植することを可能にさせる必要性が存在する。さらに、自動化式に、上述の機能を実行する必要性が存在する。例えば、管腔構造内で動作が行われることが所望である状況では、外科医は、針、アンカ、または他の貫通デバイスを操作して、上述のもの等の手順を実行し、特に、組織を配置する、または人工管腔を形成する能力が制限され得る。したがって、適切な自動的組織標的デバイスの必要性が存在する。
【０００５】
さらに、２つの隣接する管腔構造間の人工管腔（吻合）を接続し、接近させ、形成する必要性が存在する。好適には、そのような人工管腔は、大きな直径を有する。大きな直径の人工管腔または管は、管腔構造間の液体交換、機器の挿入または一方の構造から他方の構造への胆石等の生体組織の除去を促進する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】米国特許第６，２２８，０３９号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は、上述の当該技術における必要性を解決し得、従来技術よりも特定の利点を提供し得る。本発明は、そのような技術に使用可能な装置を提供して、付加的な技術を実行する能力の必要性を解決する。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の一実施形態は、近位端および遠位端を有する、略中空の円筒状中央部材と、脚部材の少なくとも一部が装置内の拡張した遠位半径の産出を可能にするように適合される、中央部材の遠位端に付着される脚部材と、近位部分に付着されるテザーと、拡張部材と、中央部材を通って同軸的に配置される遠位部分と、近位部分の周辺に同軸的に配置され、中央部材の近位方向の移動を防止するように適合される、プッシャ部材を含む、装置であってもよい。
【０００９】
円筒状中央部材を使用する一実施形態では、多くの脚部材があってもよい。例えば、これらの脚部材は、円筒のセグメントであってもよい。例えば、図４に示す一実施形態では、脚部材は、後ろに湾曲して示すが、４つの脚はそれぞれ、円筒の円周の約４分の１であることは、図から明らかであろう。当然ながら、そのような方法で脚が移植される、またはそのような円筒の円周を含む必要性はない。例えば、円筒状部材を使用してもよい。そのような円筒状部材は、略円筒状形状から、略円錐またはピラミッド型形状に変形するように適合されてもよい。いくつかの例は、傘のキャノピーのように展開される「脚」、またはシャトルコックのような形状の弾性（弾性に対して言及が行われるときは、超弾性への言及を含む）部材からシースを除去して展開される「脚」を含む。さらに、２本、３本、４本、またはそれ以上の脚等の複数の脚を使用してもよい。そのような脚は、可鍛性または弾性であってもよい。弾性材料として使用する材料の例は、ニチノール等の形状記憶合金である。例えば、脚として使用されてもよい他の構造は、歯、フィンガ、またはフックを含む。脚の展開は、拡張プロセスとして、または展開プロセス等の他の用語によって記載されてもよい。
【００１０】
組織または臓器の管腔内に使用してもよい一実施形態では、遠位端は、最も外方向の半径の端部を指す。一般的に、遠位端は、通常使用前の組織の第一の層に最も近接する端部を指す。
【００１１】
本発明の別の実施形態は、上述の装置であってもよいが、装置の少なくとも一部を遠位方向に選択的に押し込むように適合される、事前偏向デバイス、および装置を囲繞する外側スリーブをさらに含み、外側スリーブは、内視鏡に一致するように適合される。外側スリーブは、記載する装置に直接または内側に付着されてもよい、または装置に対して摺動的に配置されてもよい。外側スリーブは、標的組織に装置の適用を誘導する上でオペレータに役立ち得る。
【００１２】
本発明の別の実施形態は、近位端および遠位端を有する、略中空円筒状中央部材と、脚部材の少なくとも一部が装置内の拡張した遠位半径の産出を可能にするように適合される、中央部材の遠位端に付着される脚部材と、拡張部材の遠位部分が中央部材を通って同軸的に配置される拡張部材と、拡張部材の近位部分の周辺に同軸的に配置され、中央部材の近位方向の移動を防止するように適合されるプッシャ部材と、拡張部材の近位部分に接続されるテザーを含む、装置であってもよい。本発明の別の実施形態は、近位端および遠位端を有する、略中空円筒状中央部材と、脚部材の少なくとも一部が装置内の拡張した遠位半径の産出を可能にするように適合される、中央部材の遠位端に付着される脚部材と、中央部材の近位端に付着される肩部材とを含む、装置であってもよく、肩部材は、中央部材の遠位方向への移動を制限するように適合される。肩部材は、展開を可能にするように折り畳み可能であってもよく、自動および／または手動展開に構成されてもよい。
【００１３】
本発明の別の実施形態は、近位端および遠位端を有する、略中空円筒状中央部材と、脚部材の少なくとも一部が装置内の拡張した遠位半径の産出を可能にするように適合される、中央部材の遠位端に付着される脚部材を含む、装置であってもよい。
【００１４】
本発明の別の実施形態は、近位端および遠位端を有する、略中空円筒状中央部材と、脚部材の少なくとも一部が装置内の拡張した遠位半径の産出を可能にするように適合される、中央部材の遠位端に付着される脚部材と、拡張部材の近位部分に接続されるテザーを含む、装置であってもよい。
【００１５】
本発明の別の実施形態は、第一の管腔構造に第二の組織を固着するステップを含む、使用方法であってもよく、第二の組織が第一の管腔構造を通って貫通するステップと、第二の組織の少なくとも一部を貫通するステップと、第一の管腔構造の少なくとも１つの領域に対して略一定位置に第二の組織を保持するステップを実行するように適合される、拡張可能なアンカの使用により固着される。第一の管腔構造の少なくとも１つの領域に対して略一定位置に第二の組織を保持するステップは、アンカが挿入される速度または正確な手段に関係なく、アンカを含む本発明の実施形態によって実行されてもよい。
【００１６】
そのような使用方法では、第二の組織は、管腔構造であってもよい。また、これらの管腔構造は、腸管のセグメント（例えば、食道、胃、小腸、および結腸）、膀胱、胆嚢、子宮、または気管および気管支系等の中空臓器であってもよい。また、これらの管腔構造は、胆管、膵管、尿道、または尿管等の管状構造であってもよい。また、これらの管腔構造は、動脈または静脈等の血管構造であってもよい。上述の円筒状中央部材は、２つの管腔構造間の導管または吻合を形成する働きをしてもよい。
【００１７】
本発明の一実施形態は、組織を貫通するように適合される、貫通部材の通過を可能にするように適合される、実質的に中空中央部材と、中央部材の遠位部分に接続される第一の脚部材を含む、装置であってもよく、第一の脚部材は、装置の遠位半径の増大をもたらすように適合されてもよく、増大は、装置の近位方向への動きを抑制するように適合されてもよい。例えば、一実施形態は、自己拡張または手動で拡張可能になる等によって、第一の脚部材が半径の増大をもたらす技術を使用するように適合されてもよい。特定の実施形態では、第一の脚部材は、貫通部材の近位動作に対して半径を拡張するように適合されてもよい。
【００１８】
例えば、一実施形態は、形状記憶合金を有する、第一の脚部材で構築されてもよい。実施形態の他の部分も、例えば、中空中央部材等の形状記憶合金を含んでもよい。
【００１９】
特定の実施形態では、第一の脚部材は、遠位部分に接続される第一の末端、および装置の半径を増大する前に、略近位的に延在する第二の末端を含んでもよい。例えば、第一の脚部材は、遠位部分に接続される第一の末端を含んでもよく、また装置の半径を増大する前に、略遠位的に延在する第二の末端を含んでもよい。
【００２０】
本発明の一実施形態では、第一の脚部材は、包囲シースの近位動作に対して半径を拡張するように適合されてもよい。そのようなシースは、デバイスの遠位、中央、または近位半径を増大するために、形状記憶または自己拡張機構が使用される一実施形態において特に有益である。
【００２１】
本発明のさらなる実施形態では、装置は、中央部材の近位部分に接続される第二の脚部材をも含んでもよく、第二の脚部材は、装置の近位半径の増大をもたらすように適合され、増大は、装置の遠位方向の動作を抑制するように適合される。そのような実施形態は、第二の脚部材が包含シースの近位動作に対して半径を拡張するように適合されるように設計されてもよい。特定の実施形態では、第二の脚部材は、１つ以上のゴムバンドを用いて半径を拡張するように適合されてもよい。
【００２２】
特定の実施形態では、中空中央部材は、ステントになるように適合されてもよく、ステントは、内部管腔を有する。このステントは、ステントの内部管腔を通る液体の通過を促進するように被覆されてもよい。さらに、中央部材は、液体交換が強化される、または種々の機器の導入が促進されるように、直径が拡張可能なように適合されてもよい。さらに、中央部材は、形状記憶合金メッシュを含んでもよい。そのようなメッシュは、拡張した直径に操作されるが、着脱可能な包囲シースによって狭い直径に抑制される、拡張可能なメッシュであってもよい。
【００２３】
本発明のさらなる実施形態は、中央部材に接続され、半径方向内側に向けられたタブも含んでもよい。タブは、軸近位方向の力を半径方向外側方向の力に置き換えるように適合されてもよい。
【００２４】
本発明のさらなる実施形態は、遠位管腔構造内またはその周囲の遠位保持部材を配置するステップ、および近位管腔構造の中またはその周囲の近位保持部材を配置するステップを含む、遠位および近位管腔構造の間の導管を形成する方法を含んでもよい。遠位および近位保持部材は、中空中央部材に結合される。方法は、管腔構造の一部が診断前よりも近く接近され、相互により近く接近して保持されるように、遠位および近位保持部材を相互に向かって引き寄せるステップをさらに含んでもよい。方法は、これらの保持部材が管腔構造を保持部材に固定するためのアンカとしての機能を果たすように、遠位保持部材を拡張するステップ、および／または近位保持部材を拡張するステップをさらに含んでもよい。
【００２５】
本発明のさらなる実施形態は、記載する接近方法の一部として中央部材を縮小させるステップを含んでもよい。これは、中央部材の長さが短縮され、中央部材の直径が拡張するように、軸方向の圧縮力を中央部材に適用することによって促進されてもよい。また、中央部材は、一方の中空セクションを他方のセクションの中に摺動させて短縮された２つの同心中空セクションから成るステントまたはメッシュであってもよい。
【００２６】
本発明の１つの特定の実施形態では、デバイスは、治療の必要性が満たされた時点で、体内から着脱可能であってもよい。さらに、デバイスは、体内に再吸収されてもよく、または、言い換えると、デバイスは、生体吸収性であってもよい。
【００２７】
前述の一般的な説明および以下の詳細な説明の両方は、例示的かつ説明的にすぎず、請求される本発明を制限するものではないことを理解されたい。本発明の一実施形態を図示する添付の図面は、説明とともに、本発明の原理を説明するのに役立つ。
【図面の簡単な説明】
【００２８】
【図１】図１は、本発明のアンカおよび他のハードウエアの搭載デバイスの図である。
【図２】図２は、図１の関連部分の詳細図である。
【図３】図３は、本発明の一実施形態の断面図である。
【図４】図４は、アンカであってもよく、示すとおり、脚部材が展開された拡張状態であってもよい、本発明の一実施形態の斜視図である。
【図５】図５は、アンカであってもよく、示すとおり、非拡張状態であってもよい、本発明の一実施形態の別の斜視図である。
【図６】図６は、使用中の本発明の一実施形態の４つのステップの側面図の部分的断面図である。
【図７】図７は、使用中の本発明の一実施形態の別の４つのステップの側面図の部分的断面図である。
【図８】図８は、拡張器およびテザーに付着されるセンサまたは治療送達デバイスを有するアンカを含む、本発明の一実施形態の図である。
【図９】図９は、２つのテザーによって接続される２つのアンカ（拡張器を有する）を含む、本発明の一実施形態の図である。
【図１０】図１０は、肩を有するアンカの図である。
【図１１】図１１は、ステントとしての機能を果たしてもよい肩を有するアンカの断面図である。
【図１２】図１２は、個別の肩を有するアンカの図である。
【図１３】図１３は、アンカ上に搭載された個別の肩を有するアンカの図である。
【図１４】図１４は、放出デバイスを含む、本発明の代替的実施形態の図である。
【図１５】図１５は、拡張器を有さないアンカを含み、さらに近位端のループ、センサまたは治療送達デバイスに任意に付着されるループでの縫合を含む、本発明の一実施形態の図である。
【図１６】図１６は、２つの縫合によって接続される２つのアンカ（拡張器なし）を有する、本発明の一実施形態の図である。
【図１７】図１７Ａおよび１７Ｂは、折り畳み式肩を有するアンカの一実施形態の図である。
【図１８】図１８は、使用中の折り畳み式肩アンカの一実施形態の２つのステップの断面図である。
【図１９】図１９は、拡張可能ステントとしての機能を果たしてもよいアンカを使用する本発明の一実施形態の４つのステップの断面図である。
【図２０】図２０は、個別の拡張可能な肩を有するアンカを使用する、本発明の一実施形態の斜視図である。
【図２１】図２１は、腸管の一部に位置し、別の管腔組織構造を腸管に固定するアンカ（拡張可能な肩を有する）の断面図である。
【図２２】図２２Ａ〜Ｈは、アンカと組み合わせた拡張可能ステントの詳細図の詳細な図示である。
【図２３】図２３は、管腔構造に接近し、拡張可能ステントとしての機能を果たすために使用されてもよいアンカを使用する、本発明の一実施形態の４つのステップの断面図である。
【図２４】図２４は、被覆を有する拡張可能な中央部材とともに、アンカを示す断面図である。
【図２５】図２５は、自己拡張ステントを覆う保持部材を使用する、本発明の一実施形態の４つのステップの断面図である。
【図２６】図２６は、ステントアンカを拡張するための膨張可能バルーンを示す、本発明の一実施形態の４つのステップの断面図である。
【図２７】図２７は、２つの部材を一緒に摺動させて、長さを短縮することができるアンカの斜視図である。
【図２８】図２８は、アンカを除去する方法を含む、本発明の一実施形態の４つのステップの斜視図である。
【図２９】図２９は、折り畳み式弁部材の斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００２９】
本発明は、本願に記載する、特定の方法論、化合物、材料、製造技術、使用、および用途は変化し得るので、それらに限定されるものではないことを理解するものとする。また、本願に使用する用語は、特定の実施形態を説明する目的のみで使用され、本発明の範囲を限定することを意図しないことを理解するものとする。本願および添付の請求項に使用されるように、特に内容が明示的に定めない限り、単数形の「ａ」、「ａｎ」、および「ｔｈｅ」は、複数の言及を含むことを留意されたい。したがって、例えば、「１つの縫合」は、１つ以上の縫合を言及し、当業者に周知のその同等物を含む。本発明と併せて使用されてもよい材料は、ステンレス鋼、他の外科的スチール合金、種々の生体適合性プラスチックおよびエラストマ等の従来の材料、および他の従来の材料を含んでもよい。一般的に、それは、そのような結果が所望でない限り、アレルギー反応または炎症を引き起こす可能性がある材料の使用を回避するのに有益であってもよい。
【００３０】
本願における「内視鏡」と言う用語の言及は、従来の内視鏡だけでなく、ヒト体内の可視検査に使用する、任意の剛性、半剛性、または柔軟性光学機器を指す。例えば、そのような検査は、血管等の身体の管または血管、あるいは胃、腸、結腸、心臓または膀胱等の中空臓器の検査を含んでもよい。また、「内視鏡」という用語は、血管内視鏡および、例えば、デバイスの先端に超音波変換器を含んでもよいエコー内視鏡を含む。
【００３１】
本発明は、圧縮ガスコンパートメント、スプリングコイル、またはねじりバネ等の部材を含む、事前偏向デバイスによって、組織貫通デバイスの自動化を可能にする一実施形態であってもよい。特定の実施形態では、圧縮スプリングコンポーネント等の統合スプリングコイルは、使用されてもよい。圧縮スプリングコイルは、デバイスの一部を順方向偏向するために使用されてもよい１つのコンポーネントであってもよいが、他のコンポーネントも使用されてもよい。また、例えば、弾性に変形された機械的スプリング要素、圧縮空気、化学燃焼、または磁力の反発（または引力）の他の種類は、事前偏向デバイスを使用してもよい。
【００３２】
圧縮スプリングまたは他の事前偏向デバイスを装着してもよい。コンポーネントの解放に応じて、組織貫通コンポーネントは、高速で前方に撃ち出されてもよい。望ましい速度は、その貫通が所望である組織によって異なってもよい。高速の操作は、締め付け効果を回避し、したがって、より反復可能かつ正確である。したがって、デバイスは、より予測可能かつ正確に計算可能な方法で貫通することが可能であってもよい。さらに、デバイスは、単一の前進運動または１つ以上の前進運動の１つ以上の組織を貫通してもよい。
【００３３】
したがって、デバイスは、管腔構造の壁、および隣接する管腔構造の壁を通って貫通するために使用されてもよい。その後、隣接する組織は、アンカまたは接続部材によって、係合されてもよい。したがって、デバイスは、２つの管腔構造間での吻合接続を形成することが可能であってもよい。
【００３４】
特定の実施形態では、本発明に従うデバイスは、内視鏡、エコー内視鏡等の計装チャネルを通って挿入される組織貫通デバイスであってもよい。デバイスのハンドルは、内視鏡またはエコー内視鏡の入口部に付着されてもよい。そのような内視鏡の例は、例えば、米国特許第６，６３８，２１３号、第６，６１４，５９５号、および第６，５２０，９０８号に確認することができる。組織貫通デバイスは、手動で進展または後退されてもよい。さらに、順方向偏向デバイス（例えば、圧縮スプリング）は、装着され、解放されてもよい。これは、組織貫通デバイスが放出する上で高速で前方に撃ち出されることを可能にし得、トリガの解放（または低下）を介して生じてもよい。
【００３５】
例えば、組織貫通デバイスは、バーブ針の形態をとってもよい。針は、保護的外側シースの中に収容されてもよい。外側シースは、針から内視鏡内の計装チャネルを保護し、針を保護するように機能し得る。外側シースは、組織貫通デバイスから分離するように適合されてもよい。したがって、外側シースは、組織貫通デバイスと独立して移動してもよい。外側シースは、組織貫通デバイスのガイドとして、さらに機能し得る。最終的に、外側シースは、組織貫通通路を拡張または拡大するようにも機能し得る。デバイスのハンドルは、ネジ止めされ、したがって、ルアーロック（Ｌｕｅｒ  Ｌｏｃｋ）機構を使用して、内視鏡の計装チャネルの入口部の中にしっかりと固着されてもよい。これは、順方向偏向デバイスが活性化された後のバックファイアリングからハンドルを防止するのに有用であり得る。
【００３６】
スプリングが装着された実施形態の例では、組織貫通デバイスの前進（または、本願において遠位と参照されるとおり）動作の距離は、ハンドルで制御されてもよい。例えば、一実施形態では、スプリングが圧縮される程度、またはスプリングが移動を許可される程度は、組織貫通デバイスの遠位動作を正確に制御し得る。アンカが挿入される一実施形態では、制御された迅速な挿入が記載する利点を生じ得るにもかかわらず、挿入方法は、アンカの操作に必須ではない。
【００３７】
図１は、本発明のアンカおよび他のハードウエアのデバイスを示し、本発明の一実施形態であってもよい。図２は、図１の一部２の詳細な図示である。例えば、この計装デバイスは、内視鏡またはエコー内視鏡に付着されてもよい。そのような付着の例は、米国特許第６，２２８，０３９号で確認され得、参照することにより本願に全体として組み込まれる。
【００３８】
図１および図２に示す実施形態は、以下の通りにアセンブルすることができる。活性ケーブルアセンブリ（外側シース４０、プッシャ５０、テザー６０および縫合２０を含む）は、スレッドされてもよい。ロックナット３３０は、スレッディング前に搭載されてもよい。ロックナット３３０を使用して、内視鏡とともに本実施形態をアセンブルしてもよい。
【００３９】
次に、縫合２０は、主要シリンダ２００および外側スリーブ２１０内に提供されてもよい開口部を通って押し出されてもよい。次に、外側スリーブ２１０は、ロックナット３３０を介し、または他の適切な付着デバイスを介して内視鏡に付着されてもよい。外側シース４０は、ネジ（図示せず）等の適切な接続を使用して、主要シリンダ２００の上に付着されてもよい。主要シリンダ２００は、ストップネジ２２０で外側スリーブ２１０に固定されてもよい。ストップネジ２２０は、主要シリンダ２００および外側スリーブ２１０の相対位置を設定することを可能にし得る。有用であり得る１つの位置は、患者内の適切な場所に結果的に隣接する位置である。摺動ピストン２３０は、米国特許第６，２２８，０３９号に記載する事前偏向ラッチ／解放（図示せず）を使用して、張力をかけられ、固着されてもよい。プッシャ５０が外側シース４０に沿った正確な軸位置にあるかどうかを特定するのに有用であり得る。そうでない場合、プッシャ５０の位置を適宜に調節するのに有用であり得る。調節された時点で、ストップネジ２６０を使用して、プッシャ５０を適切な位置に固着してもよい。キャリブレーションキャップ２５０は、主要シリンダ２００上の接合ネジ山をひねって、圧縮スプリング２４０の解放時点の移動量を調節してもよい。エンドキャップ２７０は、プッシャ５０の末端に搭載されてもよい。エンドキャップ２７０は、その軸移動の末端が到達するまで押し下げてもよい。次いで、エンドキャップ２７０は、固着ネジ２８０で定位置に固定されてもよい。この搭載ステップは、定位置のクランプナット２９０または拡張ナット３００なく実行されてもよい。
【００４０】
クランプナット２９０は、回転防止ピン３２０および拡張ナット３００とともに、テザー６０の上に搭載されてもよい。この実施形態では、拡張ナット３００は、クランプナット２９０を折って、サブアセンブリを形成してもよい。拡張ナット３００は、肩が接触するまで、エンドキャップ２７０のネジ山をネジで留めてもよい。テザー６０が適切に設置されているのを確認するのに有益であり得る。次いで、固着ネジ３１０は、きつく締めてもよい。
【００４１】
ここまで記載したデバイスを使用して、アンカ（図示せず）を展開してもよい。アンカを展開した後、拡張ナット３００は、アンカ（図示せず）の適切な拡張が得られるまで、後方に回転してもよい。拡張ナット３００は、テザー６０に接続されてもよい。テザー６０は、拡張器に接続されてもよい。ナット３００を回転することで、テザー６０およびプッシャ５０の間の相関動作が形成される。
【００４２】
図３は、断面図の本発明の一実施形態を示す。本発明のこの実施形態は、組織内に挿入されてもよい。この実施形態は、装置の遠位端の拡張器３０、３つのアンカ１０、プッシャ５０、外側シース４０、縫合２０、およびテザー６０を含む。この実施例では、拡張器３０は、表面を通って遠位方向に押し出されてもよい。また、外側シースを除く、示す他の要素は、少なくとも部分的に表面を貫通してもよい。したがって、例えば、アンカ１０の１つは、部分的に表面を貫通してもよい。機構（図示せず）を使用して、拡張器３０を近位方向に退避させてもよい。プッシャ５０は、近位方向の退避からアンカ１０を阻止してもよい。拡張器３０が退避すると、アンカ１０を拡張させてもよい。この拡張により、その遠位端でより大きな直径を有するアンカ１０がもたらされ得る。したがって、アンカ１０は、表面を通って、近位方向に逆戻りするのを阻止し得る。しかしながら、テザー６０は、貫通表面と接触するアンカを保持し得る近位方向に張力を提供してもよい。特定の状況では、付着される表面２０を有するアンカ１０を適用することが賢明であり得る。さらに、この方法は、拡張器の動作を使用してもよいが、拡張器に対するアンカの動作をも使用してもよい。
【００４３】
図４は、アンカであってもよい本発明の一実施形態を示す。この実施形態は、遠位端の拡張形態のアンカ１０および近位端の縫合２０を含む。ここに示すとおり、アンカ１０は、拡張し（既に拡張したものを示す）、さらに近位領域によって占有される孔よりも大きい効果的な直径を有する遠位領域を形成する。縫合２０は、拡張したアンカ１０に付着されてもよい。いくつかの実施形態では、縫合２０は、アンカ１０の拡張前に、さらに容易に付着されてもよい。特に、アンカで表面を貫通する前に、縫合を付着することが所望であってもよい。
【００４４】
図５は、アンカであってもよい、本発明の別の実施形態を示す。この実施形態は、遠位端のアンカ１０および近位端の縫合２０を含む。示すとおり、アンカ１０は、拡張前の形態であってもよい。例えば、そのような形態は、表面を通るアンカの挿入に役立つのに有用であり得る。ここに示すとおり、縫合２０は、拡張前に、アンカ１０に付着されてもよい。
【００４５】
図６は、４つのステップの本発明の一実施形態の使用を示す。第一のステップ（上段）では、全体の装置は、組織の第一の層８０（例えば、腸管壁であってもよい）を通って、組織の第二の層７０（例えば、腸管壁の外側の接続組織であってもよい）に部分的に挿入されて示す。次の３つのステップ（下に続く）では、拡張器３０は、緩やかに後退されてもよい。この緩やかな後退は、アンカ１０を未展開状態に付勢し、部分的に拡張させてもよい。最終的には、アンカ１０の脚は、完全に拡張されてもよい。この例では、アンカ１０は、組織８０の第一の層の外表面に係合されるまで、後退してもよい。縫合２０は、付着されたままであってもよく、組織８０の第一の層を通って延在してもよい。拡張器３０およびプッシャ５０は、最終的に完全に引き出されてもよい。この例では、テザー６０は、拡張器３０に付着されたままであってもよい。
【００４６】
アンカ１０を拡張する代替的手段は、以下のとおり達成されてもよい。アンカ１０は、ニッケルチタン合金等の形状記憶合金から形成される脚で構成されてもよい。脚は、拡張状態をとるために事前偏向されてもよい。しかしながら、アンカの脚は、拘束シースによって非拡張状態で維持されてもよい。シースの緩やかな後退によって、脚がそれらの事前偏向状態に拡張することを可能にし得る。したがって、この機構は、形状記憶合金の超弾性特性を活用する。さらに、合金の温度変化記憶効果も、（例えば）合金を拡張状態に慣らし、脚を非展開状態に屈曲させ、次いで、記憶された拡張状態に戻すために合金の温度を必要な閾値を上回って上昇させることによって、使用されてもよい。温度変化は、加熱要素等の使用等の種々の手段によって達成されてもよい。
【００４７】
図７は、４つのステップの本発明の一実施形態の使用を示す。第一のステップ（上段）では、全体の装置は、組織８０の第一の層（例えば、腸管壁であってもよい）を通って、組織の第二の層７０（例えば、横隔膜等の筋肉組織から成る構造であってもよく、ここに示すとおり、組織８０の第一の層に隣接されてもよい）に部分的に挿入されて示される。次の３つのステップ（下に続く）では、プッシャ５０は、拡張器３０に対してアンカ１１０を前進させてもよい。この前進は、アンカ１１０を未展開状態に付勢し、部分的に展開させてもよい。最終的に、アンカ１１０は、完全に拡張されてもよい。示すとおり、アンカ１１０は、組織７０の第二の層内に完全に残存されてもよい。この実施形態では、テザー６０および拡張器３０は、組織７０の第二の層内に部分的に残存してもよい。例えば、拡張器３は、完全に組織７０の第二の層と並んで横たわり、テザー６０は、付着されたままであり、組織８０の第一の層を通って、組織７０の第二の層から延在する。プッシャ５０は、近位方向に引き出されてもよい。前述のとおり、拡張は、拡張器およびアンカの任意の相対する反対動作によって行われてもよい。さらに、アンカは、脚を拡張した半径に事前偏向し、脚をより狭い半径に抑制または収縮し、次いで、拘束を除去することによって、展開されてもよい。そのような技術は、シースによって抑制された超弾性脚の使用を含んでもよい。例えば、近位方向にシースが除去されると、脚は、アンカの遠位半径を拡張してもよい。
【００４８】
図８は、センサまたは治療送達デバイス１２０を含む、本発明の一実施形態を示す。この実施形態では、アンカ１１０は、組織７０の第二の層内に横架してもよい。テザー１００は、組織８０の第一の層を通過し、アンカ１１０をセンサまたは治療送達デバイス１２０と接続してもよい。センサ１２０の例は、カメラ、電磁センサ、マノメトリセンサ、ｐＨプローブ、および管腔内容物サンプリング用のプローブを含む。治療装置デバイス１２０の例は、医薬送達デバイス、化学療法送達デバイス、治療活性化デバイス（例えば、光治療デバイス）、放射線同位体閉じ込め、または送達デバイス、熱または高周波送達デバイス、放射線同位体容器、熱、光化学、および高周波送達デバイス、ならびにペースメーカおよび神経刺激装置を含む、刺激電極デバイスを含む。センサまたは治療送達デバイス１２０のテザー１００への付着は、例えば、くぎ、ネジ、ボルト、クリップ、ノット、ループ、摩擦マウント、または接着機構によって達成されてもよい。テザーは、縫合であってもよいが、より剛体材料であってもよく、非柔軟性材料であってもよい。テザーとしての機能を果たす材料の例は、ワイヤを含む。
【００４９】
図９は、２つのテザー１００によって接続される２つのアンカ１１０を含む、本発明の一実施形態を示す。この実施例では、アンカおよびテザーは、前述のとおり挿入されてもよい。しかしながら、テザー１００は、ロックリング１４０によってさらに接続されてもよい。テザーを一緒に引き出すことによって、組織８０の第一の層および組織７０の第二の層の縁が接近し、組織の連続性１３０内の裂け目または間隙を埋めることを可能にする。
【００５０】
図１０は、肩１５０を有するアンカ１０を示す。本発明のこの実施例では、アンカ１０（拡張して図示）は、肩１５０とともに提供し得る。この肩１５０は、さらなる貫通に対する有意な耐性を提供することで、過度の貫通を防止するように適合されてもよい。図１１は、組織８０の第一の層および組織７０の第２の層を通過する、肩１５０を有するアンカ１０を示す。この実施例では、アンカ１０は、中空中心部とともに提供されてもよい。したがって、示すとおり、設置されているときは、アンカ１０は、ステントとしての機能を果たしてもよい。例えば、ステントは、自己拡張または機械的拡張可能であってもよい。バルーンを使用して、ステントを拡張してもよく、これは、図２６に示すとおり、ステントが増大した直径を得ることを可能にし得る。タブは、軸方向に移動する拡張器のいくつかの力をステント上の半径方向の拡張力に変換するために、半径内側に向けて提供されてもよい。
【００５１】
図１２は、個別の肩１７０を有するアンカ１６０を示す。この実施形態では、アンカ１６０および肩１７０は、２つの部品である。これらの部品は、相互に係合するように適合されてもよい。例えば、これは、対応するネジ山を有する部品を提供する、軽摩擦嵌合に配列する、またはロッド１９０を前進させながらテザー１８０を伸張することによって、達成されてもよい。この設計の１つの利点は、容易な除去であり得る。特に、肩１７０は、近位方向の移動を拘束し、張力は、近位方向にアンカ１６０に適用されてもよい。これは、アンカ１６０を強制的に近位方向の肩１７０を通らせ、プロセス中のアンカ１６０を倒壊させてもよい。
【００５２】
図１３は、搭載された個別の肩１７０を有するアンカ１６０を示す。その他の点では、このアンカ１６０は、図１０と同一である。本発明の目的は、予防的または治療的内視鏡検査または内視鏡的超音波検査誘導下の経管手順の正確な標的手段で組織を効率的かつ効果的に貫通するデバイスを提供することである。
【００５３】
本発明は、組織固着または係合部材を含む、またはそれらとともに提供される、穿刺または貫通部材であってもよい。穿刺部材は、組織固着部材に不可欠であってもよい。例えば、バーブ針は、組織貫通および組織固着部材の両方と統合されてもよい。別の実施形態では、部材は、分離されてもよい。例えば、組織貫通部材の周辺に適合されてもよいアンカは、提供されてもよい。また、組織貫通部材は、それがアンカ部材の遠位半径を拡張するような方法で引き出されるように適合されてもよい。固着部材は、クロスバー、フランジ、フック、バーブ、接着、またはクリップとして、そのようなデバイスに関与する。また、固着部材は、バルーン等のガスまたは液体可膨張要素であってもよい。穿刺部材は、ネジ山、ワイヤ、鎖、またはコード等の細長いリンクによって着脱可能であってもよい。
【００５４】
図１４を参照すると、本発明のそのような実施形態は、組織貫通デバイス、外側スリーブ２１０、およびハンドル１４１０を含んでもよい。ハンドル１４１０は、摺動ピストン２３０を収容する主要シリンダ２００および圧縮スプリング２４０を含んでもよい。外側ピストンの上部（近位）末端は、圧縮スプリング２４０が装着され得る場所の上側に肩を有してもよい。特定の実施形態では、外側ピストンが主要シリンダ２００内に最大に前進するとき、圧縮スプリング２４０の強い圧縮とは対照的に）弛緩されてもよく、ハンドグリップは、較正スリーブと接触してもよい。外側ピストンは、ハンドグリップを引くことによって後退されてもよく、したがって、それを圧縮することによって圧縮スプリング２４０を装着する。
【００５５】
主要シリンダは、スプリングを有するトリガとともに提供されてもよい。外側ピストンの後退は、溝内のこのスプリングに係合してもよく、したがって、外側ピストンを固定された位置に固定する。ボタンを押下することで、このロックを解除し得、圧縮スプリングが外側ピストンを高速で遠位に伸ばし（弛緩する）、前進させることが可能になる。
【００５６】
ハンドグリップは、組織貫通デバイスを有する内側ピストン２３０の位置を固定するネジとともに提供されてもよい。較正スリーブは、スプリングが解放された後に外側ピストンが前進する距離を短縮するように近位に調節されてもよい。したがって、組織貫通デバイスの距離は、正確に較正されてもよい。外側スリーブ２１０は、ネジで主要シリンダ２００に接続され、固定されてもよい。外側スリーブ２１０は、内視鏡またはエコー内視鏡の計装チャネルの入口部内にネジ付属器によってネジで留められてもよい。外側シース４０は、主要シリンダ２００内にネジで留められてもよい。ネジを緩めることで、外側スリーブ２１０の位置は、主要シリンダ２００に対して調節されてもよい。そのような調節は、外側シース４０の露出長を調節してもよい。
【００５７】
図１５は、図８に示すものと同様の本発明の一実施形態を示す。この実施形態では、拡張器は、アンカ１１０から除去されている。縫合１０５は、非同軸位置のアンカ１１０に付着されてもよい。縫合は、センサまたは治療送達デバイスを付着するために使用してもよい、近位端のループまたは他の部材であってもよい。拡張器は、他の位置のアンカを拡張するために使用されてもよいため、拡張器をアンカ１１０から除去するのに有利であり得る。例えば、付着可能なデバイスは、治療活性化デバイス（例えば、光力学治療デバイス）、放射性同位体閉じ込めデバイス、放射性同位体送達デバイス、熱送達デバイス、または高周波送達デバイスを含んでもよい。本発明は、拡張器に関して記載されるが、拡張器も、非拡張目的（組織の貫通に役立たせる等）で使用されてもよく、（いくつかの例では）任意の拡張目的に使用されなくてもよい。例えば、形状記憶合金の脚（または複数の脚）が使用される場合に、展開機構は、包囲シースの引き出しまたは破裂であってもよい。
【００５８】
図１６は、図９に示すものと同様の本発明の一実施形態を示す。この実施形態では、拡張器は、アンカ１１０から除去されている。縫合１０６は、非同軸位置のアンカ１１０に付着されてもよい。他の位置のアンカを拡張するのに拡張器が使用されてもよいため、拡張器をアンカ１１０から除去するのに有利であり得る。縫合１０６は、ロックリング１４０によって接続されてもよい。
【００５９】
図１７Ａおよび１７Ｂは、折り畳み式肩１０４０を有するアンカ１０３０を示す。アンカアセンブリ１０１０は、展開前位置のアンカの近位端において、折り畳み式肩機構によって展開したアンカの遠位脚を示す。肩タブ１０４０は、アンカ１０３０の上に枢着し、シリコンゴムバンド等の弾性張力部材１０５０でアンカ１０３０に接続されてもよい。包囲シース（図示せず）は、包囲シース１０６５が後退するまで、肩タブ１０４０の展開を阻止してもよい。シース１０６５が後退すると、アンカアセンブリ１０２０上の肩タブ１０４０は、弾性張力部材１０５０によって、アンカ１０３０の遠位動作を防止し得る肩を展開し、形成させてもよい。遠位脚（１つ以上の脚が使用される場合）は、超弾性合金によって実装されてもよい。そのような構造では、遠位脚は、増加した遠位半径を引き起こすように操作されてもよく、包囲シース１０６５によって、より狭い半径に拘束されてもよい。そのような配置は、より少ない個別部品を必要とし得る。
【００６０】
図１８は、２つのステップの折り畳み式肩機構の使用を示す。第一のステップ（上段）では、脚が既に展開しているアンカ１０３０は、組織１０７０の第一の層および組織１０８０の第二の層を貫通させて示す。包囲シース１０６５は、弾性張力部材１０５０から適用された力に対して肩タブ１０４０の開口部を拘束する位置で示す。次のステップは、拡張器１０５５およびその関連テザー１０６０、ならびに包囲シース１０６５の後退を示す。これらのコンポーネントは、同時または連続して後退されてもよい。包囲シース１０６５は、拡張器１０５５およびテザー１０６０が折り畳み式肩の展開前にアンカ１０３０を安定させるように、最初に除去されてもよい。包囲シース１０６５は、除去されてもよく、肩タブ１０４０は、弾性張力部材１０５０によって提供される力によって、組織１０８０の第二の層に対抗する場所に付勢されてもよい。他の箇所に記載されるとおり、包囲シース１０６５の拘束を解放することによって、脚も展開してもよい。また、包囲シース１０６５は、脚の遠位位置に解放可能に付着されてもよい。脚の遠位位置は、その遠位部分がわずかに半径方向外側に延在するように、わずかに内側にスプーン状にされてもよい。シースが後退すると、脚の端部は、近位方向に引かれてもよい。これは、略Ｕ型構造を脚に形成させて、デバイスの遠位半径を拡張させる効果を有し得る。適切な時間に、包囲シースは、そのような形態を形成した後に脚を解放してもよい。そのような展開では、拡張器による展開のように、可鍛性材料から成る脚を使用するのに有益であり得る。
【００６１】
図１９は、アンカと組み合わせる拡張可能ステントの使用を示す。図は、拡張可能ステントを有するアンカを搭載する一連の４つのステップを示す。第一のステップ（上段）では、拡張可能ステント１１１０を有する、組み合わせるアンカは、組織１１７０および１１８０の２つの層を通って挿入されてもよい。拡張器１１３０は、アンカ１１１０内に同軸的に配置されてもよい。拡張器１１３０は、例えば、テザー（図示せず）によって、近位的に後退されてもよい。プッシャ１１５０は、拡張器１１３０の上を滑り、拡張器１１３０と同軸的に配置されてもよい。プッシャ１１５０は、拡張器１１３０によって近位方向のアンカ１１１０に適用された軸荷重または力に対抗するために使用してもよい。第二のステップでは、拡張器１１３０によって、アンカの遠位脚の展開がもたらされる。同時に、プッシャ１１５０によって、アンカの近位脚の拡張がもたらされる。次いで、拡張器１１３０およびプッシャ１１５０は、アンカ内のタブと接触してもよい。この接触は、それらのさらなる軸動作を阻止してもよい。拡張器１１３０に接続されるテザー（図示せず）の上の増加した張力およびプッシャ１１５０上の増加した圧縮力の適用は、アンカ１１１０を圧縮状態に荷重してもよい。
【００６２】
アンカ１１１０の圧縮荷重は、材料を産出し、プラスチック変形をもたらし得る。アンカ本体は、産出に伴って、直径を拡張し、より短い軸構造に付勢される、開口メッシュのような構造で形成されてもよい。図の第３のステップは、直径の拡張の中間点を示す。最後に、第４のステップは、完全に拡張したアンカ、ならびにアンカ１１１０から後退した拡張器１１３０およびプッシャ１１５０を示す。膨張可能なバルーンでアンカのステント部分を拡張することも可能であり得る。図１９に示す拡張可能ステントは、図１７および１８に図示するとおり、折り畳み式肩機構で構成することもできる。そのようなステントは、可鍛性材料で形成されてもよい。同様に、ステントは、超弾性合金から形成されてもよい。そのようなステントは、包囲シース（図示せず）によって、第一の直径を拘束してもよく、シースが除去された後により大きな直径を回復してもよい。
【００６３】
図２２Ａ〜Ｈは、アンカと組み合わせる拡張可能なステント２２００の詳細図を示す。図２２Ａおよび２２Ｅ（図２２Ｅは、図２２Ａの断面図Ａ−Ａである）を参照すると、アンカは、脚１６０が直線状の部位に送達されてもよく、ステント２２００は、最初に未展開状態であってもよい。図２２Ｂおよび２２Ｆ（図２２Ｆは、図２２Ｂの断面図ＢＢである）を参照すると、脚１６０は、アンカを通って（遠位端から近位端に向かって）同軸的に移動する拡張器デバイス（図示せず）の行動によって展開されてもよい。図２２Ｃおよび２２Ｇ（図２２Ｇは、図２２Ｃの断面図Ｃ−Ｃである）を参照すると、ステント２２００の直径は、拡張されてもよい。脚を展開した拡張器も、ステントを拡張するためにも使用してもよい。タブ２２１０は、ステント２２００の上に形成されてもよい。そのようなタブ２２１０は、半径方向内側に湾曲してもよい。そのような湾曲は、拡張器をアンカの近位端に向かって引っ張るため、拡張器を捕らえてもよい。拡張器の連続した引っ張りによって、ステント２２００のプラスチック変形がもたらされる。ステント２２００のメッシュのような壁によって、ステントの長さが拡張器を通って適用された圧縮力によって減少するため、ステントの直径の増大がもたらされ得る。プッシャデバイス（図示せず）は、拡張器によって適用された力に対抗し得、それによって、アンカの固定を保持し得る。ステント２２００は、直径を約２倍にし得る（図２２Ａおよび２２Ｄを比較）。別の構造では、直径は、２倍以上に増大し得る。増大した直径の長さの減少も、図２２Ｄおよび２２Ｈ（図２２Ｈは、図２２Ｄの断面図Ｄ−Ｄである）に図示する。また、図２２Ｅおよび２２Ｈも比較する。同軸の拡張器は、拡張の一部（またはまったくなし）を実施するために使用してもよい（所望の場合）。ステント２２００の拡張を達成する他の方法は、拡張状態に事前偏向されてもよいニチノール等の形状記憶合金を使用するステップを含む。未展開のステント２２００は、ステントが適切な位置にある時点に後退し得るシース内に抑制されてもよい。ステント２２００を拡張する別の方法は、膨張可能なバルーンを使用して、ステント２２００をより大きな直径に変形させることである。
【００６４】
図２０は、個別の拡張可能な肩１２７０を有するアンカ１２６０を示す。この実施形態では、アンカ１２６０および肩１２７０は、２つの部品である。部品は、相互に係合するように適合されてもよい。これは、上述のとおり図１２に示す構造に達成されてもよい。テザー１２８０および１２９０は、アンカ１２６０に張力を適用し、拡張可能な肩１２７０に圧縮を適用するために提供されてもよい。拡張可能肩１２７０は、アンカの脚を展開するための前述と方法と同一の方法で展開した脚を有してもよい。拡張器（図示せず）は、遠位方向の拡張可能な肩１２７０の脚の間に付勢されてもよく、この付勢された動作は、脚を拡張してもよい。図２１は、吻合を形成するために胃１３８０および腸管のセクション１３７０の間に搭載された、図２０で示す本発明の実施形態を示す。
【００６５】
貫通デバイスおよび事前偏向の貫通デバイスの自動操作は、例えば、機械的スプリングの使用を介して生じてもよい。他の事前偏向デバイスは、例えば、圧縮空気または化学爆発を含んでもよい。スプリング偏向デバイスの実施例では、スプリングが解放されるとすぐに、貫通デバイスは、組織の層の中に向かって押し出される。大部分の内視鏡のより高い慢性（本発明とともに使用される場合）によって、貫通デバイスは、すべて（またはほとんどすべて）の相関動作を経験し得、硬化組織さえも通過し得る。貫通デバイスの高速は、貫通デバイスの湾曲を減少し得、締め付け効果を克服するのに役立ち得る。さらに具体的には、本発明のデバイスに従って、事前偏向された貫通デバイスは、事前偏向されたデバイスで提供されるデバイスの解放（または開始）が作動した後に、前方に飛び出してもよい。さらに、本発明の貫通デバイスの使用は、従来の技術およびデバイスによって必要とされ得る、潜在的に非所望（特定の状況において）の反復往復動作の回避をもたらし得る。この場合、内視鏡内に形成された経路内に設置されてもよい貫通デバイスは、保護スリーブによって囲繞されてもよい。スリーブは、貫通デバイスと関係なく移動してもよい不可入性材料から形成されてもよい。可動スリーブは、貫通デバイスが内視鏡内に提供された経路から移動した後でさえも、保護し得、貫通デバイスを強化し得、適切に貫通デバイスを配置し得る。
【００６６】
貫通デバイスを確実に前方に移動し、事前偏向デバイスの突出を阻止するために、事前偏向デバイスの収容は、内視鏡内に提供された経路の開口部とのネジの係合に設定してもよい。調節手段（例えば、ネジまたはスライド等）は、貫通デバイスの位置および事前偏向デバイスの前方動作を正確に調節し得る。
【００６７】
図１４を参照すると、貫通デバイスは、操作および事前偏向デバイスを含んでもよい。
【００６８】
デバイスは、摺動ピストン２３０が提供されてもよい主要シリンダ２００を有してもよい。摺動ピストン２３０は、その上部端の上に突起１４２０を有してもよい。突起１４２０に、事前偏向デバイスのスプリング２４０を付着させてもよい。スプリング１４４０を有するデバイス１４３０の解放は、主要シリンダ２００の上に提供されてもよい。スプリング１４４０は、摺動ピストン内に形成された溝１４５０内に設定されてもよく、貫通デバイスまたは摺動ピストン２３０は、偏向される。貫通デバイスから分離してもよい摺動ピストン２３０の端部で、グリップ３００は、ピストン２３０を移動するために提供されてもよく、それによって、自動貫通を実行する。ストップピン２８０は、グリップ３００上で提供されてもよく、それによって貫通デバイスが固定されてもよい。スプリング２４０が解放される限り、グリップ３００は、較正キャップ２５０と接触したままであってもよい。較正キャップ２５０の位置は、ピストン２３０の末端位置、したがって貫通デバイスの貫通深度を調節するために変化してもよい。
【００６９】
外側スリーブ２１０は、貫通デバイスの端部の周囲であってもよい、主要シリンダ２００の端部上に提供されてもよい。円筒２００のこの端部は、内視鏡内に提供される貫通デバイス経路の中の事前偏向および制御デバイスを保持してもよい。主要シリンダ２００は、ストップピンまたはネジ２２０によって、外側スリーブ２１０に固定されてもよい。外側スリーブ２１０は、ネジ付着１４６０によって、エコー内視鏡の貫通デバイス経路の開口端部（入口部）内に固定されてもよい。標準的内視鏡および「介入」エコー内視鏡を使用することができる。介入エコー内視鏡を使用して、貫通デバイスの離脱角度は、エコー内視鏡に調節されてもよい。エコー内視鏡の端部の変換器は、ラテックスバルーンで囲繞されてもよい。ラテックスバルーンは、エコー内視鏡の使用中に、水で充填することができる。水は、検出プローブと、例えば、腸壁との間の媒体としての機能を果たすことができる。
【００７０】
貫通デバイスは、例えば、柔軟な金属網または不可入性プラスチックから形成されてもよい外側シースを通って延在してもよい。貫通デバイスは、それがスリーブに沿って内視鏡の下部端部から突出するまで、操作および事前偏向デバイスによって、内視鏡内に挿入されてもよい。特定の場合では、貫通デバイスの先端を傾斜させ、貫通デバイスの遠位端をサンドブラスト仕上げする、へこませる、または別様に超音波画像の解像度を向上するように変更することが所望であり得る。
【００７１】
鈍化スタイレットは、中空の貫通デバイス（中空の貫通デバイスが所望である、いくつかの状況において）内に設置されてもよく、貫通デバイスの開口端部と重なる、またはそこから約２ｍｍだけ突出してもよい。操作および事前偏向デバイス内への挿入の準備が整っていてもよい貫通デバイスの近位端は、操作および事前偏向デバイスの近位端部分とのネジ係合に設定されてもよい。
【００７２】
本発明に従うデバイスでは、貫通デバイスは、グリップ上に提供されるストップピンを緩めることで、手動で前後に移動することができる。したがって、貫通デバイスの位置は、手動で調節することができる。図１４を参照すると、摺動ピストン２３０は、大きく引き戻されてもよい。その場合、溝１４５０は、コイルスプリング２４０を圧縮しながら、１４４０を前方に移動してもよい。スプリング１４４０が、溝１４５０と係合すると、貫通デバイスは、事前偏向されてもよく、解放デバイス１４３０によって、迅速に前方に移動することができる。較正スリーブ２５０は、貫通デバイスの貫通深度を調節してもよい。粗調整は、主要シリンダ２００の挿入深度に従って可能であり得る。デバイスを使用するこの段階では、主要シリンダ２００は、ストップピンまたはネジ２２０によって、一定位置に固定されてもよい。
【００７３】
貫通デバイスの迅速かつ正確な調整は、主要シリンダ２００の端部に提供される外側スリーブ２１０の操作によって実行されてもよい。ストップピンまたはネジ２２０が緩められると、ストップピン２８０は、グリップで締められたままである一方、主要シリンダ２００に付着される保護シースおよび摺動ピストンに固定される貫通デバイスは、それらが内視鏡で可視になるまで、外側スリーブ２１０内に一緒に挿入されてもよい。その後、ストップピンまたはネジ２２０は、締められてもよく、それによって、較正スリーブ２５０は、正確に貫通深度を調節してもよい。スタイレット（使用される場合は、スタイレットは、本発明に不必要である）は、中空の貫通デバイスの鋭い端部を解放して、中空貫通デバイスから少し引き出されてもよい。まず、鋭い端部は、腸壁等の組織の第一の層を貫通し、次いで、穿刺する組織の第二の層に接近する。
【００７４】
貫通デバイスが穿刺する組織に到達するとすぐに、スタイレットは、除去されてもよく、中空の貫通デバイスの他の末端に接触して設定されてもよい、任意のデバイスまたは物質によって置換されてもよい。グリップ３００上に提供されるストップピン２８０は、貫通デバイスを穿刺する組織内に挿入するために緩めてもよい。手動の穿刺を達成するために、ストップピン２８０は、緩めてもよく、貫通デバイスは、主要シリンダ２００に対して前後に移動してもよい。手動穿刺を達成することが困難である、または組織が解放デバイス１４３０を貫通するのが困難であるときは、弾性スプリング２４０を解放してもよい。したがって、貫通デバイスは、硬化組織内に前方に突出してもよい。
【００７５】
本発明の１つの目標である、アンカの搭載の自動化に関して、当業者は、アンカの搭載をさらに自動化することが可能であることを認識するべきである。例えば、図３に示すとおり、装置の遠位端の周辺に設置される複数のアンカを有することが可能である。したがって、搭載デバイスは、スプリングを圧縮し、次のアンカを通ってプッシャ部材を後退させ、次のアンカおよびプッシャ部材を拡張器に向かって前進させるコッキング動作を提供するように、容易に修正されてもよい。
【００７６】
図２３に示すとおり、本発明の代替的実施形態に従うデバイスは、２つの管腔構造を接近させ、その間に導管を形成するために使用されてもよい。デバイスは、中央部材の遠位端に連結される遠位アンカ４１１０（または、遠位保持部材と称される場合もある）を有する中央部材４１０８の使用を示す。中央部材４１０８は、中央部材の近位端に連結される近位アンカ４１１２（または、近位保持部材と称される場合もある）を有してもよい。図は、中央部材を有するこれらのアンカを搭載する一連の４つのステップを示す。中央部材４１０８は、直径が増大すると、長さを短縮することが可能である拡張可能部材であってもよい。そのような拡張可能部材の例は、変形可能ステント、自己拡張ステント、拡張可能メッシュ、または体温または適用された耐熱のいずれかの熱源に応じて拡張するニチノール形状記憶合金であってもよい。中央部材４１０８は、中央部材の一端から他端に液体を移動させるように適合される導管であってもよい。第一のステップ（上段）では、連結されるアンカ４１１０を有する、拡張可能な中央部材４１０８は、第一および第二の管腔構造の一部である組織４１７０および４１８０の２つの層を通って挿入されてもよい。これらの管腔構造は、空間Ｓによって分離されてもよい。これらの種類の管腔構造の一例は、２つに相互に隣接して配置されるか、または腹腔の内側の距離によって分離されてもよい胃および胆嚢であってもよい。拡張器４１３０は、中央部材４１０８、ならびにアンカ４１１０および４１１２の中に同軸的に設置されてもよい。拡張器４１３０は、例えば、テザー（図示せず）によって、近位方向に後退させられてもよい。プッシャ４１５０は、拡張器４１３０の上を滑り、拡張器４１３０と同軸的に配置されてもよい。プッシャ４１５０は、拡張器４１３０によって、近位方向のアンカ４１１０に適用された軸方向の荷重または力に対抗するために使用されてもよい。第二のステップでは、拡張器４１３０は、遠位アンカの脚の展開をもたらしてもよい。拡張器４１３０が近位方向に後退させられるとき、遠位アンカの実質的に直線状の脚は、半径方向外側に湾曲し、アンカの直径の増大を引き起こす。脚は、部分的に湾曲してもよい、または全体的に湾曲してもよい。脚が全体的に湾曲するとき、ステップ２および３で示すとおり、実質的に円形リングのような形状が形成される。この全体的な湾曲状態は、組織への外傷を減少する組織とのアンカ界面を示すのに有用であり得、部分的に湾曲する場合では、脚は、組織層４１７０および４１８０を実際に貫通するために使用されてもよい。この部分的に湾曲した位置は、アンカを組織層に固定するのに有用であり得る。同時に、プッシャ４１５０は、近位アンカの脚の拡張をもたらし得る。プッシャ４１５０が遠位方向に前進するとき、近位アンカの実質的に直線状の脚は、半径方向外側に湾曲し、アンカの直径の増大をもたらす。脚は、部分的に湾曲してもよい、または全体的に湾曲してもよい。次いで、拡張器４１３０およびプッシャ４１５０は、アンカの中のタブを介してさらなる軸方向の圧縮力を適用するために使用されてもよい。
【００７７】
本発明の一実施形態では、この軸方向に適用される圧縮力は、２つの管腔構造を相互に接近するように引き、それによって、中央部材の効果的な長手方向の長さを短縮することによって、管腔構造間の空間Ｓを減少させるために使用されてもよい。これは、第二および第３のステップで図示される。この管腔構造の接近は、構造間の距離を減少させて、２つの間の液体交換を促進するか、または他方から一方の中に治療機器を配置することによって、これらの構造の接近性を改善することに有用であり得る。ステップ４では、構造の壁は相互に並んで示されているが、このような接近の量は、必ずしも必要でなくてもよい。
【００７８】
拡張器４１３０に接続されるテザー（図示せず）への増大した張力、およびプッシャ４１５０への増大した圧縮力の連続適用は、中央部材のさらなる変形をももたらし、それによって中央部材の直径の拡大をもたらし得る圧縮状態の中央部材４１０８に荷重をかけてもよい。この直径の増大は、２つの管腔構造間の液体交換を増大するか、または顕微鏡等のより大きいサイズの装置を第二の管腔構造内に可能にするのに有用であり得る。管腔構造を接近させるように中央部材の長さを減少させ、流体流動および接近性を増大するように直径を増大させるプロセスは、個別に生じ得るにもかかわらず、これらのプロセスは、中央部材の設計によって連続または同時にも生じ得る
中央部材は、管腔構造の液体間の漏洩、および腹腔または他の解剖学的空間の液体を抑制する流体導管を提供するために中央部材を密閉するように設計され、それに配置される薄い被覆または膜４１６０を有してもよい。これは図２４に示される。これは、中央部材およびアンカが完全に展開され、有意な液体の喪失なく１つの管腔構造から別の管腔構造へ液体が通過し得るように、安定した流体導管が確立されるときに好適である。被覆４１６０は、中央部材が拡張し、縮小するときに、拡張または縮小することができる弾性被覆であってもよい。中央部材が拡張可能なステントの場合は、被覆は、ステントの編組間の隙間を密閉し、それによってステントの外側を密閉し、ステントの内側の直径を液体導通可能にさせるように設計されなければならない。
【００７９】
図２５に示すとおり、拡張可能な中央部材４１０８は、小さな直径構造に拘束され、保持部材が除去されると自己拡張する、自己拡張ステントまたはメッシュであってもよい。自己拡張部材は、包囲シース４１７０によって後退させられた状態で示されている。包囲シース４１７０が引かれると、拡張可能中央部材４１０８は、後退構造よりも大きい直径を有する拡張状態に拡大する。そのような拡張は、長手軸に沿った部材の長さの同時短縮を伴ってもよい。
【００８０】
図２６に示すとおり、拡張可能な中央部材４１０８は、拡張バルーン４１７２の使用によって拡張されなければならない、拡張ステントまたはメッシュであってもよい。拡張バルーン４１７２は、ステントの内部に、および収縮状態のバルーンで配置されてもよい。第３および第４のステップに示すとおり、ステントおよびメッシュの内部に入ると、バルーン４１７２は、部材の直径を増大するように拡張されてもよい。部材が十分に拡張されると、バルーンは、拡張された内側の直径を有する中央拡張部材を残して、収縮し、引き出されてもよい。
【００８１】
代替的に、拡張可能な中央部材４１０８は、体温への露出によって、またはプログラムされた形状が形成されてもよいように、金属合金の温度を上昇するメッシュまたはステントへ電流を適用することによって、第一の直径から拡張された直径に拡張するニチノール等の金属合金材料から成る拡張ステントまたはメッシュであってもよい。
【００８２】
本発明の代替的実施形態は、図２７に図示する。このデバイスは、前述の図２０と同様である。このデバイスはそれぞれ、中央部材１２７１および１２７２に連結される、２つの個別のアンカ１２６０および１２７０を図示する。中央部材１２７１および１２７２は、中央部材１２７１が中央部材１２７２の内部に摺動可能に配置されるように同軸的に配列される。このデバイスは、アンカ１２６０と１２７０との間の可変機能距離を可能にするように設計される。図２７に示すとおり、アンカ１２６０および１２７０はそれぞれ、第一および第二の管腔構造の中または周辺に配置され、アンカが拡張した後、２つの管腔構造は、２つのアンカ１２６０と１２７０とを相互に接近して引くことによって、接近してもよい。アンカおよび、したがって管腔構造が接近すると、中央部材１２７１は、中央部材１２７２の中に摺動し、アンカ１２６０および１２７０の間の距離は、減少する。中央部材は、選択的アンカを異なる距離に固着させることを可能にするラチェット機構（図示せず）で提供されてもよい。この実施形態では、管腔構造の接近は、オペレータによって制御されてもよい。これは、１組の管腔構造を有する１つの状態に可能な接近量が別の状態と異なり得るため、好適であり得る。この実施形態は、オペレータが原位置で離間する最適な管腔構造を決定し、必要なさらなる介入量を減少するのを可能にし得る。最適な離間が決定されると、２つの中央部材は、当業者に周知の種々の固定装置を使用することによって、ともに一定位置に固定されてもよい。そのような固定機構は、差し込みロック、他方に応じて一方の中央部材をねじること等の圧縮ロック、タブおよびスロット、または他の機構を含んでもよい。これらのデバイスが除去される場合は、２つの中央部材は、相互から固定されなくてもよく、より小さな中央部材１２７１は、第一の管腔構造から除去される。その後、第二の中央部材１２７２は、アンカ１２７０を倒壊し、第２および第一の管腔構造からデバイスを除去することによって除去されてもよい。
【００８３】
上述のとおり、２つの管腔構造にわたって配置されているデバイスを除去することが必要であり得る。一方法では、把持器は、中央部材の近位端またはそこに連結される近位アンカに導入されてもよい。把持器は、近位アンカを把持し、近位方向に引いてもよい。この軸力は、中央部材を近位方向に引き、それに連結される遠位アンカを引いてもよい。把持器の持続的軸方向変異は、中央部材が引き出されると、遠位アンカの未屈曲をもたらし得る。把持器は、デバイスを組織層から完全に除去されもよい。
【００８４】
本発明の別の実施形態は、一度展開したデバイスの除去を可能にするように設計される図２８に図示する。図２８の第一の図に示すとおり、デバイスは、壁４１８０および壁４１７０を横切って第一の管腔構造から第二の管腔構造に展開する。この展開は、上述の図２３に示すものと同様である。デバイスは、２つの壁４１７０および４１８０が隣接され、２つのアンカ４１１０および４１１１が拡張され、示すとおり、壁において、またはその中で展開され、中央部材４１０８が拡張状態にあるように展開される。拡張デバイスは、プローブの遠位端周辺のプローブの側壁の少なくとも１つの側面に配置される、折り畳み式バーブ４１１３を有する、遠位プローブ４１１５を有する、取り外し可能デバイスの導入によって、除去されてもよい。折り畳み式バーブは、導入用プローブの外壁に重ねて倒壊され、少なくとも３０°の角度で折り畳めるように作製することができる。近位プローブ４１１８は、遠位プローブ４１１５の周囲に同心円状に配置され、近位プローブ４１１８の遠位端に連結される、少なくとも２つのフック４１１６を有する。これらのフックは、近位アンカ４１１１の近くのデバイスの近位端に付着するように構成される。
【００８５】
図２８の第二のステップに示すとおり、取り外し可能デバイスは、拡張された中央部材の内側に配置され、近位プローブは、近位アンカ４１１１近くの中央部材の近位端に付着される。中央部材がステントである、この場合では、近位プローブのフック４１１６は、例えば、ステントの編組を巻き込んでもよい。遠位プローブは、拡張した中央部材の遠位開口部に接近され、折り畳み式バーブは、それらが中央部材の内壁に作用するように展開される。中央部材が拡張されたステントである場合は、バーブは、ステントの側壁に対して押し込まれるように設計される。この構造では、取り外し可能なデバイスは、拡張した中央部材４１０８の除去を開始する準備が整っている。遠位プローブ４１１５は、第二の図で矢印によって示すとおり、遠位方向に前進する。同時に、近位プローブ４１１８は、第二の図で示す矢印の方向に近位方向に引き出される、この動作は、拡張した中央部材に張力を適用し、中央部材の長さが増大し、その後直径が減少するように拡張した中央部材を変形し、引き伸ばす。これは、中央部材が伸張し、直径が減少すると、中央部材を管腔構造の壁から離れて移動し得る。中央部材の最小の伸張は、その除去を促進するために必要であり得、壁４１７０および４１８０は、それが伸張されると、中央部材周辺で倒壊し得ることを理解されたい。中央部材は、アンカ４１１０および４１１１が、それらそれぞれの壁４１７０および４１６０から解放されるように、十分に伸張されなければならない。直接内視鏡的可視化を使用することによって、または超音波または他の治療方法を使用することによって、可視となり得るが、アンカが壁から分離されると、近位アンカ４１１１は、中央部材の近位端４１０８から除去または取り外される。次いで、倒壊スリーブ４１２０は、遠位プローブ４１１５の上を摺動し、遠位アンカ４１１０が倒壊スリーブ４１２０に接触するまで、プローブ４１１５をわたって前進する。遠位プローブ４１１５の位置は、遠位プローブの近位端に付着されるテザー４１２２に張力を適用することによって、倒壊スリーブが遠位方向に前進するため、保持されてもよい。倒壊スリーブがさらに前進すると、遠位アンカ４１１０の脚は、直線状になり、倒壊スリーブ４１２０の中に含まれる。最終的に、倒壊スリーブ４１２０、遠位アンカ４１１０、および中央部材４１０８は、一緒に除去されてもよい。
【００８６】
代替として、一定期間後に、アンカおよび中央部材を含むデバイスは、体内に再吸収されてもよい、生体吸収性として周知の材料で構成されてもよい。この種類のデバイスは、一定期間後にそれを除去するためのその後の治療を必要としない。これは、患者において、侵襲性が少なく、潜在的により安全であり、より快適である。第二に、デバイスがゆっくりと分解し始めるため、プラグまたはパッチが不必要になるように、デバイスが分解すると、第一および第二の管腔構造がそれらの壁の開口部を自然に修復すると推定される。
【００８７】
倒壊スリーブ４１２０が中央部材によって形成された開口部を塞ぐように引き出されると、第一および第二の管腔構造の壁は、倒壊してもよい。しかしながら、別の実施形態では、プラグ４１２４は、人工的に開口部を塞ぐように、任意の残存する開口部内に置かれてもよい。これは、管腔構造から漏れる流体量を制限するのに重要であり得る。このプラグ４１２４も、パッチまたはストッパであってもよい。代替として、開口部も、ステープル、縫合、または接着剤等の他の周知の閉口デバイスの使用を介して閉口されてもよい。
【００８８】
図２９に示すとおり、デバイスは、中央部材の近位端４１０８に付着される弁部材４１１６を有してもよい。弁は、流体流動を一方向に制限するように設計される、ソックのような部材である。好適には、弁部材４１１６は、第一の管腔構造Ａから第二の管腔構造Ｂへの流体流動を防止する。弁の近位端である、ネック４１１４の直径は、弁が中央部材の小さな閉口ネックに付着する直径と比較して倒壊するため、弁部材は、弁機能内のウインドソックまたは一方向のフラップ弁に同様に作用してもよい。近位先端４１１８は、装置が弁を４１１６通って第二の管腔構造Ｂに通過できるように、開口部を有する。弁は、それを通って通過する装置に対応するために開口することが可能であるが、これらの講師が流体流動を単一方向に制限するために除去されると、迅速に閉口する。デバイスの機能に影響を及ぼさず、必要に応じて逆行することができるが、流体流動の好適な方向は、第二から第一の管腔構造である。
【００８９】
本発明を記載し、本発明の具体的な実施例を説明した。これらの具体的な使用は、いかようにも本発明を限定する目的はない。また、請求項にみられる本開示または本発明の同等物の精神内である本発明の変形例が存在する範囲において、本願は、これらの変形例も同様に網羅することを意図する。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７Ａ】
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【図１７Ｂ】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２Ａ】
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【図２２Ｂ】
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【図２２Ｃ】
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【図２２Ｄ】
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【図２２Ｅ】
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【図２２Ｆ】
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【図２２Ｇ】
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【図２２Ｈ】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【国際調査報告】
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