(57)【要約】通信装置の中の情報を見る方法を開示する。本開示の教示を組み込む装置は、例えば、通信システムとのＶｏｉｃｅ  ｏｖｅｒ  ＩＰ（ＶｏＩＰ）通信をサポートする通信要素と、通信装置の動作を制御するための複数のグラフィカル・ユーザ・インタフェースＧＵＩ要素を提示するユーザ・インタフェースＵＩ要素と、１つまたは複数のナビゲーション状態を検出することに応じてＵＩ要素によって提示されるＧＵＩ要素間で非線形ナビゲーションを行うナビゲーション要素とを有する通信装置を含むことができる。さらなる実施形態を開示する。
2010505197.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
通信システムとのＶｏｉｃｅ  ｏｖｅｒ  ＩＰ（ＶｏＩＰ）通信をサポートする通信要素と、
前記通信装置の動作を制御するための複数のグラフィカル・ユーザ・インタフェースＧＵＩを提示するユーザ・インタフェースＵＩ要素と、
１つまたは複数のナビゲーション状態を検出することに応じて前記ＵＩ要素によって提示されたＧＵＩ要素間で非線形ナビゲーションを行うナビゲーション要素と
を含む、通信装置。
【請求項２】
前記１つまたは複数のナビゲーション状態が、前記通信装置のエンドユーザによる前記ナビゲーション要素の観測される使用状態に対応する、請求項１に記載の通信装置。
【請求項３】
前記通信装置がさらに、公衆交換電話網ＰＳＴＮ標準、移動体通信標準、およびＩＰビデオ標準の中の少なくとも１つによって動作する、請求項１に記載の通信装置。
【請求項４】
前記ナビゲーション要素が、ナビゲーション・ディスク、ローラ・ボール、フライホイール、ジョイスティック、タッチ・センサ式パッド、マウス、およびタッチ・スクリーン・ディスプレイのＧＵＩ要素の中の少なくとも１つを含む、請求項１に記載の通信装置。
【請求項５】
前記ローラ・ボールおよび前記フライホイールが、前記ローラ・ボールおよび前記フライホイールの中の少なくとも１つに加えられる力をデジタル化するキャッチ・アンド・リリース要素を含む、請求項４に記載の通信装置。
【請求項６】
非線形ナビゲーションが、前記通信装置のエンドユーザによって適用されるナビゲーションの速度を超える、ＧＵＩ要素間のナビゲーションの加速を含む、請求項１に記載の通信装置。
【請求項７】
ＧＵＩ要素間のナビゲーションの前記加速が、ナビゲーション中に１つまたは複数の連続したＧＵＩ要素が前記ＵＩ要素によって省かれて提示されない、ＧＵＩ要素間のホップ速度に対応する、請求項６に記載の通信装置。
【請求項８】
エンドユーザがナビゲートする前記ＧＵＩ要素が、ＧＵＩ要素のカテゴリに対応する、請求項１に記載の通信装置。
【請求項９】
ＧＵＩ要素の前記カテゴリが、連絡帳リスト、ディレクトリ・リスト、タスク・リスト、メモ・リスト、ボイスメール・リスト、通話記録リスト、マルチメディア・リスト、ニュース・リスト、天気リスト、設定リスト、およびカスタマイズされたコンテンツのリストの中の１つを含む、請求項８に記載の通信装置。
【請求項１０】
前記ナビゲーション要素が、ＧＵＩ要素間のほぼ連続的なナビゲーションの継続時間を測定し、ほぼ連続的なナビゲーションの前記継続時間が継続時間のしきい値を超えるとき、前記ＧＵＩ要素間で非線形ナビゲーションを行う、請求項１に記載の通信装置。
【請求項１１】
前記ナビゲーション要素が、ＧＵＩ要素間のナビゲーションの継続時間を測定し、前記ＧＵＩ要素間のナビゲーションの速度を測定し、ナビゲーションの前記継続時間および速度が継続時間のしきい値および速度のしきい値を超えるとき前記ＧＵＩ要素間で非線形ナビゲーションを行う、請求項１に記載の通信装置。
【請求項１２】
通信装置の中のコンピュータ可読記憶媒体であって、
グラフィカル・ユーザ・インタフェースＧＵＩ要素を提示するためのコンピュータ命令と、
前記通信装置のエンドユーザの観察されるナビゲーション行動により提示される前記ＧＵＩ要素間で非線形ナビゲーションを行うためのコンピュータ命令とを含み、前記通信装置がパケット交換音声サービスに限定してサポートする、記憶媒体。
【請求項１３】
前記パケット交換音声サービスが、Ｖｏｉｃｅ  ｏｖｅｒ  ＩＰ（ＶｏＩＰ）サービス、ＩＰビデオサービス、およびＩＰマルチメディア・サブシステムＩＭＳサービスの中の少なくとも１つを含む、請求項１２に記載の記憶媒体。
【請求項１４】
前記エンドユーザによって前記通信装置のナビゲーション要素に適用されるナビゲーションの速度を超える、ＧＵＩ要素間のナビゲーションの加速により非線形ナビゲーションを行うためのコンピュータ命令を含む、請求項１２に記載の記憶媒体。
【請求項１５】
ナビゲーション中に１つまたは複数のＧＵＩ要素が省かれて提示されない、ＧＵＩ要素間のホップ速度によりＧＵＩ要素間のナビゲーションの加速を行うためのコンピュータ命令と、
使用されている前記ホップ速度を示すダイナミックＧＵＩを提示するためコンピュータ命令と
を含む、請求項１４に記載の記憶媒体。
【請求項１６】
前記エンドユーザがナビゲートする前記ＧＵＩ要素が、ＧＵＩ要素のカテゴリに対応し、ＧＵＩ要素の前記カテゴリが、連絡帳リスト、ディレクトリ・リスト、タスク・リスト、メモ・リスト、ボイスメール・リスト、通話記録リスト、マルチメディア・リスト、ニュース・リスト、天気リスト、設定リスト、およびカスタマイズされたコンテンツのリストの中の１つを含む、請求項１２に記載の記憶媒体。
【請求項１７】
前記提示されるＧＵＩ要素が行と列のマトリックスで構成され、また前記記憶媒体が、
前記ＧＵＩ要素の列および行のうちの選択した１つにあるＧＵＩ要素間のナビゲーションの継続時間を測定するためのコンピュータ命令と、
ナビゲーションの前記継続時間が継続時間のしきい値を超えるとき、前記列または行の前記ＧＵＩ要素間で非線形ナビゲーションを行うためのコンピュータ命令と、
前記測定された継続時間が前記継続時間のしきい値を下回るとき、前記エンドユーザのナビゲーション速度により線形ナビゲーションを再開するためのコンピュータ命令と
を含む、請求項１２に記載の記憶媒体。
【請求項１８】
前記提示されるＧＵＩ要素が、行と列のマトリックスで構成され、前記記憶媒体が、
前記ＧＵＩ要素の列または行のうちの選択した１つにあるＧＵＩ要素間のナビゲーションの継続時間を測定するためのコンピュータ命令と、
前記列または行にある前記ＧＵＩ要素間のナビゲーションの速度を測定するためのコンピュータ命令と、
ナビゲーションの前記継続時間および速度が継続時間のしきい値および速度のしきい値を超えるとき、前記列または行の前記ＧＵＩ要素間で非線形ナビゲーションを行うためのコンピュータ命令と、
ナビゲーションの前記継続時間および速度の中の１つが前記継続時間のしきい値および速度しきい値のうちの対応する１つを下回るとき、前記エンドユーザのナビゲーションの第２の速度により線形ナビゲーションを再開するためのコンピュータ命令と
を含む、請求項１２に記載の記憶媒体。
【請求項１９】
エンドユーザの観察されるナビゲーション行動により、音声サービスをサポートする通信装置のＵＩ要素によって提示されるＧＵＩ要素間で非線形ナビゲーションを行うステップを含む、方法。
【請求項２０】
前記通信装置が、公衆交換電話網ＰＳＴＮの電話、携帯電話、Ｖｏｉｃｅ  ｏｖｅｒ  ＩＰ（ＶｏＩＰ）電話、およびＩＰビデオ電話の中の少なくとも１つに対応し、前記エンドユーザがナビゲートする前記ＧＵＩ要素が、ＧＵＩ要素のカテゴリに対応し、前記方法が、前記エンドユーザによって前記通信装置のナビゲーション要素に適用されるナビゲーションの速度を超えるナビゲーションの加速により、ＧＵＩ要素の前記カテゴリ間で非線形ナビゲーションを行うステップを含む、請求項１９に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、概してユーザ・インタフェース技術に関し、より詳細には通信装置の中の情報を見る方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
携帯電話および固定電話は、複雑さおよび記憶容量が増大し続けている。このような装置は、例えば数百の登録がある大きな連絡帳を保存することができる。また多くの電話にはカメラがついており、同じく数百のメディア・ファイルを保存することができる。インターネットにアクセスできれば、ユーザがイエローページ（商標）または会社の名簿などの大きな名簿も見るであろうと期待するのは珍しいことではない。一般に、連絡帳、メディア・ファイル、および名簿などの大容量の情報は逐次的に見られ、このことが消費者にはフラストレーションを引き起こすような体験となりうる。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
したがって、通信装置のユーザ・インタフェースで情報を見る方法の必要性が起こる。
【図面の簡単な説明】
【０００４】
【図１】通信装置の例示的実施形態を示す図である。
【図２】この通信装置で機能する例示的方法を示す図である。
【図３】この通信装置の例示的実施形態を示す図である。
【図４】この通信装置のユーザ・インタフェースＵＩ要素で提示することができる例示的ユーザ・インタフェースを示す図である。
【図５】この通信装置のナビゲーション要素と関連する例示的キャッチ・アンド・リリース要素を示す図である。
【図６】図５のキャッチ・アンド・リリース要素と関連する例示的タイミング図である。
【図７】内部で一組の命令が実行されると本明細書に開示する方法のいずれか１つまたは複数をマシンに実行させることができる、コンピュータ・システムの形態のマシンの例示的概略図である。
【発明を実施するための形態】
【０００５】
本開示による実施形態は、通信装置の中の情報を見る方法を提供する。
【０００６】
本開示の第１の実施形態では、通信装置は、通信システムとのＶｏｉｃｅ  ｏｖｅｒ  ＩＰ（ＶｏＩＰ）通信をサポートする通信要素と、通信装置の動作を制御するための複数のグラフィカル・ユーザ・インタフェースＧＵＩ要素を提示するユーザ・インタフェースＵＩ要素と、１つまたは複数のナビゲーション状態を検出することに応じてＵＩ要素によって提示されるＧＵＩ要素間で非線形ナビゲーションを行うナビゲーション要素とを有することができる。
【０００７】
本開示の第２の実施形態では、通信装置の中のコンピュータ可読記憶媒体が、グラフィカル・ユーザ・インタフェースＧＵＩ要素を提示するための、および通信装置のエンドユーザの観察されるナビゲーション行動によって、提示されるＧＵＩ要素間で非線形ナビゲーションを行うためのコンピュータ命令を有することができる。この実施形態では、通信装置は、Ｖｏｉｃｅ  ｏｖｅｒ  ＩＰ（ＶｏＩＰ）サービス、ＩＰビデオ（例えばＨ．３２３）サービス、またはＩＰマルチメディア・サブシステムＩＭＳサービスなど、パケット交換音声サービスに限定してサポートする。
【０００８】
本開示の第３の実施形態では、方法は、エンドユーザの観察されるナビゲーション行動によって音声サービスをサポートする通信装置のＵＩ要素により提示されるＧＵＩ要素間で非線形ナビゲーションを行うステップを有することができる。
【０００９】
図１は、通信装置１００の一例示的実施形態を示している。通信装置１００は、無線または有線トランシーバ１０２と、ユーザ・インタフェースＵＩ１０４と、電源１１６と、前述の構成要素の動作を管理するコントローラ１０３とを含むことができる。トランシーバ１０２は、一般的な通信技術を利用して、ケーブル、ｘＤＳＬ、公衆交換電話網ＰＳＴＮなど任意の数の有線アクセス技術を単独でまたは組み合わせてサポートすることができる。
【００１０】
単独でまたは有線技術と組み合わせて、トランシーバ１０２は、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（商標）、Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｆｉｄｅｌｉｔｙ（ＷｉＦｉ）、Ｗｏｒｌｄｗｉｄｅ  Ｉｎｔｅｒｏｐｅｒａｂｉｌｉｔｙ  ｆｏｒ  Ｍｉｃｒｏｗａｖｅ  Ａｃｃｅｓｓ（ＷｉＭＡＸ）、Ｕｌｔｒａ  Ｗｉｄｅ  Ｂａｎｄ（ＵＷＢ）、ソフトウェア無線ＳＤＲ、ならびにＣＤＭＡ−１Ｘ、ＷＣＤＭＡ／ＨＳＤＰＡ、ＧＳＭ／ＧＰＲＳ、ＴＤＭＡ／ＥＤＧＥ、およびＥＶＤＯなどの移動体アクセス技術を含むがこれらに限定されない、任意の数の無線アクセス技術を単独でまたは組み合わせてサポートすることができる。ＳＤＲは、無線によって通信装置１００に動的にダウンロードすることができる任意の数の通信プロトコルを有する公衆およびプライベートのコミュニケーション・スペクトラムにアクセスするために利用されることが可能である。また、次世代の有線および無線アクセス技術を本開示に適用することも可能であることに注意すべきである。
【００１１】
ＵＩ要素１０４は、通信装置１００の動作を操作するために、押しボタン式キーまたはタッチ・センサ式キーを備えたキーパッド１０６と、ナビゲーション・ディスク、ローラ・ボール、フライホイール、ジョイスティック、タッチ・センサ式パッド、マウス、またはディスプレイ１０８のタッチスクリーン式ＧＵＩ要素などのナビゲーション要素とを含むことができる。ディスプレイ１０８は、動作を操作するために、また通信装置１００のエンドユーザに画像を伝えるために、タッチ・センサ式とすることができる、モノクロまたはカラーのＬＣＤ（液晶ディスプレイ）などの技術を利用することができる。ＵＩ要素１０４はさらに、一般の音声技術を利用する音声システム１１０を含んで、エンドユーザに音声信号を伝える、および傍受することができる。
【００１２】
電源１１６は、交換可能な電池、供給調節技術、およびチャージング・システム技術など一般の電源管理技術を利用して、通信装置１００の構成要素にエネルギーを供給し、可搬の応用を容易にすることができる。使用される電源１１６のタイプに応じて、通信装置１００は、固定型または可搬の通信装置を表すことができる。コントローラ１０３は、Ｆｌａｓｈ、ＲＯＭ、ＲＡＭ、ＳＲＡＭ、ＤＲＡＭなどの関連する記憶装置を備えたマイクロプロセッサおよび／またはデジタル信号プロセッサＤＳＰなどのコンピューティング技術を利用して、通信装置１００の動作を制御することができる。
【００１３】
通信装置１００は、さらに単一の演算装置またはマスタスレーブ配列で構成された装置群を表すことができる。後者の実施形態では、マスターの通信装置とスレーブの通信装置とでは異なるフォーム・ファクタで、通信装置１００の構成要素を再利用することが可能である。さらに通信装置は、ＶｏＩＰなどパケット交換サービスに限定してサポートする単一モードの装置と、パケット交換サービスと回線交換サービスなど、複数のサービスをサポートするマルチモードの通信装置とを表すことができる。
【００１４】
図２は、通信装置１００で動作する方法２００の例示的実施形態を表している。方法２００は、通信装置１００のナビゲーション要素が、上記の装置のエンドユーザによるグラフィカル・ユーザ・インタフェースＧＵＩ要素間のスクローリングを、ＧＵＩ要素のマトリックスの選択行または列内で検出するステップ２０２から始まる。図３は、通信装置１００の２つの実施形態を表している。第１の実施形態では、通信装置１００は、ハンドセットのフォーム・ファクタによって表されることが可能である。代わりに、または（マスタスレーブの実施形態で）ハンドセットと組み合わせて、通信装置１００は、ベース・ユニットまたはフレームによって表されることが可能である。これらの実施形態のそれぞれにおいて通信装置１００は、ローラ・ボールの形態のナビゲーション要素を含む。
【００１５】
ローラ・ボールを使用して、図４に示すように数行または数列になったＧＵＩ要素間をナビゲートすることができる。ＧＵＩ要素は一般に、ディスプレイ１０８に表示されるユーザ・インタフェースの中の任意の選択可能なエンティティを表すことができる。図３〜４の実例では、ＧＵＩ要素は、数行および数列のマトリックスによるカテゴリで構成されている。各行はカテゴリを表し、各列は、選択したカテゴリと関連するサブＧＵＩ要素を表す。カテゴリは、通信装置１００のエンドユーザにとって関心のある任意の対象物を表すことができる。したがってカテゴリは、連絡帳リスト、（公共または会社の）ディレクトリ・リスト、タスク・リスト、メモ・リスト、ボイスメール・リスト、通話記録リスト（例えば不在着信呼、発信呼）、マルチメディア・リスト（例えばＪＰＥＧファイルなどの画像ファイル、ＭＰＥＧ  ４ファイルなどの映像ファイル、および／またはＭＰＥＧ  ３ファイルなどの音楽ファイル）、ニュース・リスト、天気リスト、設定リスト（例えば呼出音の選択、壁紙の選択など）、およびカスタマイズされたコンテンツのリスト（例えば画像、音楽、またはビデオファイルのカスタマイズされたアルバム）を含むことができるが、これらに限定されない。
【００１６】
ローラ・ボールを使用して、ユーザは、選択カテゴリの中のサブＧＵＩ要素の端から端までスクロールすることができる。例えば図４では、ＧＵＩカテゴリの「マイ番号」は、連絡先のいくつか（例えば「Ａｍａｎｄａ  Ｌｏｅｗ」、「Ｄａｖｉｄ  Ａｙｃａｎ」、「Ｊｅｒｒｙ  Ｏ’Ｌｅａｒｙ」など）を示した連絡帳を表している。この連絡帳の中のこれらの登録のそれぞれが、ＧＵＩ要素を表す。選択したＧＵＩカテゴリを表示するために、上記のカテゴリと関連するＧＵＩ要素の行は、その縁部を三次元透視の強調表示にされる。どのＧＵＩ要素が検討中であるかを判断するために、ＧＵＩ要素のうちの選択した１つは、カラー・スキームおよび形状をそれとわかるように変えることによって強調表示される。ローラ・ボールが横方向へ移動するにつれて、次のＧＵＩ要素が検討中であることを示すためにそれとわかるように色を変えて強調表示され、前に検討中であったＧＵＩ要素は、他の選択されていないＧＵＩ要素と一致するカラー・スキームに戻る。ＧＵＩ要素の各カテゴリに適用される色および三次元の強調表示を変えて、エンドユーザは、上記のカテゴリの端から端まで容易にスクロールすることができる。ポインタ付きマウス、ポインタ付きタッチパッドなど、他のナビゲーション技術を本開示に適用することもできる。
【００１７】
ローラ・ボールの説明を続けると、図５は、通信装置１００のスクローリング機能を操作するキャッチ・アンド・リリース要素の断面を示している。このキャッチ・アンド・リリース要素は、ローラ・ボールに加えられる力をデジタル化する一般的な技術を使用する。図に示した実施形態では、ローラ・ボールは、スプリングを装着されたカム・レバーおよびスイッチ・センサに結合されるカムを含む。ローラ・ボールが回転すると、カムがカム・レバーと係合し、次にカム・レバーが、上記のレバーの位置に応じてスイッチを開閉させる。カムの歯の間で移り変わるごとに、１つのＧＵＩ要素から別のＧＵＩ要素への移動することを表す。先に述べたように、ナビゲーションは、上下方向（カテゴリ間の選択を表す）、または横方向（選択したカテゴリのＧＵＩ要素間の移動を表す）とすることができる。
【００１８】
図６は、カム・レバーがカムの歯間で移動するときにスイッチ・センサに検出されるタイミングを示している。この図では、カムの歯間の移動（例えばＴ１〜Ｔ２、Ｔ３〜Ｔ４など）は、単に説明の目的のためにほぼ一定である。実際には、カムの歯間の移動は、ローラ・ボールを動かす間にエンドユーザによって加えられる力に応じて不均一になる。図６のシグナリング情報を利用して、通信装置１００は、ＧＵＩ要素の行間でナビゲートする（すなわちＧＵＩ要素のカテゴリ間でナビゲートする）とき、またはＧＵＩ要素の列間でナビゲートする（すなわち選択したカテゴリのＧＵＩ要素間でナビゲートする）ときのエンドユーザのナビゲーション行動を観察することができる。
【００１９】
図２に戻ると、ナビゲーション要素は、ステップ２０２においてエンドユーザが行または列の中のＧＵＩ要素間をナビゲートしているのを検出すると、通信装置１００はステップ２０４へと進み、上記の行または列のＧＵＩ要素間のナビゲーション継続時間を測定する。継続時間は、エンドユーザがＧＵＩ要素間でほぼ連続的な移動（すなわち最小の中断で移動）を行っている時間の長さの測定値とすることができる。ほぼ連続的な移動は、エンドユーザによる現在進行中のナビゲーション行動を反映する時間（例えばカムの歯の間のサイクル当たり５００ｍｓ以下の時間）を有する移動（Ｔ１〜Ｔ２、Ｔ３〜Ｔ４など）を表すことができる。ナビゲーションの継続時間は、カムの歯の間の最大時間を満たす連続的な時間の移り変わりからなる時間の長さとして、測定可能である。ステップ２０６において通信装置１００は、上記の行または列のＧＵＩ要素間のナビゲーションの速度をさらに測定することができる。この速度は、ＧＵＩ要素間の移動の平均速度を表すことができる。
【００２０】
ステップ２０４および２０６は併せて使用して、後に簡潔に説明するように非線形のスクロール機能を誤ってトリガすることを回避することができる。ナビゲーションの継続時間の測定を用いて、かなりの中断を有するスクローリングまたは短い継続時間の連続的なスクローリングを無視することができる。エンドユーザによるスクロール行動の継続時間を測定することによって、非線形のスクローリングを誤ってトリガすることを回避することができる。スクローリングが行われる速度はまた、エンドユーザがゆっくりスクロールしている（例えばＧＵＩ要素の移動の間に５００ｍｓの平均速度）か、または速くスクロールしている（例えばＧＵＩ要素の移動の間に６．７Ｈｚすなわち１５０ｍｓの平均速度）か、を識別するために役立つことができる。ゆっくりしたスクロール速度から、エンドユーザはより速くスクロールすることに関心がない可能性があると推論することができる。一方、かなりの継続時間の速いスクロール速度からは、エンドユーザは非線形の速いスクロールを利用することができると推論することができる。
【００２１】
こうした原理を念頭に置けば、非線形のナビゲーションがいつ適用されるべきかを評価するために、継続時間および速度のしきい値を定義することができる。例えば、ユーザの１つまたは複数のフォーカス・グループの量的および質的分析から、ＧＵＩ要素間の移動平均速度６．７Ｈｚのほぼ連続的なナビゲーションの平均継続時間が２秒で、非線形のナビゲーションをトリガすることが、すべてではないがほとんどのエンドユーザに満足を与えるものであると決定することができる。したがって、ステップ２０４〜２０６において継続時間および速度の測定が行われた後で、通信装置１００は、上記の測定値をステップ２０８〜２１０の継続時間および速度のしきい値と比較することができる。いずれのしきい値も超えない場合、通信装置１００はステップ２０４へ戻り、前述のプロセスを繰り返す。しかしながら、両方のしきい値を超える場合は、通信装置１００はステップ２１２へ進み、上記の行または列のＧＵＩ要素間で非線形のナビゲーションを行う。
【００２２】
非線形のナビゲーションは、本開示に好適な任意の形態の高速スクローリングを表すことができる。例えば、非線形のナビゲーションは、この実例の行または列のＧＵＩ要素間のナビゲーションの加速を含むことができる。加速は、非線形ナビゲーションが適用されるとき、エンドユーザによって適用されるナビゲーションの速度を超えることができる。一実施形態では、ナビゲーションの加速は、ＧＵＩ要素間の連続的なスクローリングを（例えばステップ２０６で測定したエンドユーザのナビゲーション平均速度の２倍に）スピードアップすることができる。
【００２３】
あるいは、加速は、１つまたは複数の連続するＧＵＩ要素が、ナビゲーション中にＵＩ要素１０４によって省かれて提示されないホップ速度によって表されることが可能である。例えば、ホップ速度は、スクロール中に連絡帳の中の他のすべての登録を飛ばして進むことを表すことができる。さらに別の実施形態では、ホップ速度は、連絡帳の登録をアルファベット順に、例えば「Ａ」から「Ｂ」、「Ｃ」から「Ｄ」などを飛ばすことを表すことができる。エンドユーザの助けとなるように、通信装置１００は、連絡帳がアルファベットの文字間でスクロールされていることを示すダイナミックＧＵＩ要素を提示するようにプログラムされることが可能である。エンドユーザが、関心のある文字にたどり着くと、ユーザは自身のナビゲーション速度を落とすと予想される。このとき、ステップ２１４において通信装置１００は、測定される継続時間および／または速度がしきい値を下回ったことを検出し、したがってステップ２１６へ進んで、線形ナビゲーションを再開する。
【００２４】
例えば、エンドユーザがナビゲーションをやめて、連絡帳の登録からの電話番号をダイアルするなどの電話機能を選択すると、通信装置１００は、ステップ２１８においてこの選択を検出し、ステップ２２０へ進んで、上記の機能（例えば選択した番号をダイアルすること）を実行する。他の状況では、通信装置１００はステップ２０２へ進んで、前述のステップを繰り返す。
【００２５】
前述の実施形態を再考すると、以下に記載する特許請求の範囲の範囲および趣旨を逸脱することなく上記実施形態を変更する、削減する、または拡大することができるということは当業者には明らかであろう。例えば、他の好適なナビゲーション技術を本開示に適用することができる。さらに、ナビゲーションの継続時間および／またはナビゲーションの速度を測定する他の技術を本開示に適用することができる。さらに、ステップ２０８のナビゲーションの継続時間、またはステップ２１０のナビゲーションの速度を満たすことによって、必ずしも両方の条件を満たすことなく、非線形ナビゲーションをトリガすることができる。
【００２６】
これらは、以下に記載する特許請求の範囲の範囲を逸脱することなく、いかにして本開示を変更可能であるかについてのほんの数例である。したがって、本開示の広さおよび範囲を十分に理解するために、特許請求の範囲に注目されたい。
【００２７】
図７は、内部で一組の命令が実行されると、上述の方法のいずれか１つまたは複数をマシンに実行させることができるコンピュータ・システム７００の形態のマシンを例示的に図式化したものである。一部の実施形態では、このマシンは、スタンドアロンの装置として動作する。一部の実施形態では、このマシンは、（例えばネットワークを使用して）他のマシンに接続することができる。ネットワーク化した配置においてこのマシンは、サーバ‐クライアントのユーザ・ネットワーク環境でサーバまたはクライアントのユーザ・マシンの資格で、あるいはピアツーピア（または分散型）のネットワーク環境でピア・マシンとして、動作することができる。
【００２８】
マシンは、サーバ・コンピュータ、クライアント・ユーザ・コンピュータ、パーソナル・コンピュータＰＣ、タブレットＰＣ、ラップトップ・コンピュータ、デスクトップ・コンピュータ、制御システム、ネットワーク・ルータ、スイッチもしくはブリッジ、またはマシンによって行われるアクションを指定する一組の命令を（順次または別の方法で）実行することができる任意のマシンを含むことができる。本開示の装置は、音声、映像、またはデータ通信を提供する任意の電子デバイスを広く含むことは、理解されるであろう。さらに、単一マシンについて説明しているが、「マシン」という用語は、本明細書で述べる方法のいずれか１つまたは複数を実行する一組（または複数の組）の命令を個々にまたは共同で実行するマシンの任意の集まりを含むとみなされるものとする。
【００２９】
コンピュータ・システム７００は、プロセッサ７０２（例えば中央演算処理装置ＣＰＵ、グラフィック処理装置ＧＰＵ、または両方）と、メインメモリ７０４と、スタティック・メモリ７０６とを含むことができ、これらはバス７０８を介して互いに通信する。コンピュータ・システム７００はさらに、ビデオ・ディスプレイ・ユニット７１０（例えば液晶ディスプレイＬＣＤ、フラット・パネル、固体ディスプレイ、またはブラウン管ＣＲＴ）を含むことができる。コンピュータ・システム７００は、入力装置７１２（例えばキーボード）と、カーソル制御装置７１４（例えばマウス）と、ディスク・ドライブ・ユニット７１６と、信号発生装置７１８（例えばスピーカまたはリモコン）と、ネットワーク・インタフェース装置７２０とを含むことができる。
【００３０】
ディスク・ドライブ・ユニット７１６は、上記例示した方法を含む、本明細書に記載する方法または機能のいずれか１つまたは複数を実施する１つまたは複数の組の命令（例えばソフトウェア７２４）が格納される機械可読媒体７２２を含むことができる。命令７２４はまた、コンピュータ・システム７００による実行中には、全部または少なくとも一部がメインメモリ７０４、スタティック・メモリ７０６の中に、および／またはプロセッサ７０２の中にある場合もある。メインメモリ７０４およびプロセッサ７０２もまた、機械可読媒体を構成することができる。
【００３１】
特定用途向け集積回路、プログラム可能論理アレイ、および他のハードウェア・デバイスを含むが、これらに限定しない専用ハードウェアの実行を同様に構成して、本明細書に記載した方法を実施することができる。様々な実施形態の装置およびシステムを含むことができるアプリケーションは、多様な電子システムおよびコンピュータ・システムを広く含む。一部の実施形態は、２つ以上の特定の相互接続したハードウェア・モジュールまたはデバイスにおいて関連する制御信号およびデータ信号をモジュール間でおよびモジュールを介して通信させて、あるいは特定用途向け集積回路の一部として、機能を実施する。したがって、実例のシステムは、ソフトウェア、ファームウェア、およびハードウェアの実行に適用できる。
【００３２】
本開示の様々な実施形態により、本明細書に記載した方法は、コンピュータのプロセッサで使えるソフトウェア・プログラムとして動作するように意図されている。さらに、ソフトウェア実行は、分散処理もしくはコンポーネント／オブジェクトの分散処理、並行処理を含むことができるが、これらに限定されず、あるいは仮想マシン処理もまた、本明細書に記載した方法を実施するように構成されることが可能である。
【００３３】
本開示は、命令７２４を含む機械可読媒体、または伝搬信号からの命令７２４を受信して実行し、ネットワーク環境７２６に接続されたデバイスが音声、映像、もしくはデータを送受信し、また命令７２４を使用してネットワーク７２６を通して通信することができるようにする媒体について考察する。さらに命令７２４は、ネットワーク・インタフェース装置７２０を介してネットワーク７２６を通じて送信または受信されることが可能である。
【００３４】
機械可読媒体７２２は、例示的実施形態では単一の媒体であることがわかるが、「機械可読媒体」という用語は、１つまたは複数の組の命令を格納する単一の媒体または複数の媒体（例えば集中型もしくは分散型データベース、および／または関連キャッシュおよびサーバ）を含むとみなされるべきである。また、「機械可読媒体」という用語は、機械（マシン）で実行するために一組の命令を格納する、符号化する、または担持することができ、また機械に本開示の方法の１つまたは複数を実行させる任意の媒体を含むとみなすものとする。
【００３５】
「機械可読媒体」という用語は、したがって、メモリカードまたは１つもしくは複数のリードオンリー（不揮発性）メモリ、ランダム・アクセス・メモリ、または他の書換可能（揮発性）メモリを収容する他のパッケージのような固体メモリ、ディスクまたはテープなどの光磁気媒体もしくは光媒体、および転送媒体の中にコンピュータの命令を包含する信号などの搬送波信号を含むが、これらに限定されず、ならびに／またはＥメールまたは他の内蔵型情報アーカイブもしくは一連のアーカイブにデジタル・ファイルを添付することは、有形の記憶媒体に相当する配布媒体とみなす。したがって、本開示は、本明細書に記載した機械可読媒体もしくは配布媒体の１つまたは複数を含み、また当技術分野において承認されている均等物および後継媒体を含むものとみなされ、これらに本明細書のソフトウェア実行が格納される。
【００３６】
本明細書は、特定の標準およびプロトコルを参照した実施形態で実行される構成要素および機能について記載しているが、本開示はこのような標準およびプロトコルに限定されない。インターネットおよび他のパケット交換ネットワークの転送の標準（例えばＴＣＰ／ＩＰ、ＵＤＰ／ＩＰ、ＨＴＭＬ、ＨＴＴＰ）のそれぞれは、最先端の例を表す。このような標準は、本質的に同じ機能を有するより速い均等物またはより効率のよい均等物によって周期的に取って代わられる。したがって、同じ機能を有する代替標準およびプロトコルは、均等物とみなされる。
【００３７】
本明細書に記載した実施形態の説明は、様々な実施形態の構造を概略的に理解できるようにするものであり、これらを本明細書に記載した構造を利用することができる装置およびシステムのすべての要素および特徴の完全な記述とするつもりはない。上記の説明を検討すると、他の多くの実施形態が、当業者には容易にわかるであろう。他の実施形態を利用して、これに基づき、本開示の範囲を逸脱することなく、構造的および論理的代替物および変更物を作成することができる。図もまた、単に代表的なものであり、一定の比率で描かれていない場合がある。そのある比率は誇張されている場合があり、一方で他の比率は軽視されている場合がある。したがって、本明細書および図面は、限定的な意味ではなく例示的な意味においてとらえられるべきである。
【００３８】
本発明の対象のこのような実施形態は、本明細書では個々におよび／または集合的に、単に便宜上、「発明」という用語によって指されることが可能であり、実際に２つ以上の発明が開示される場合、本出願の範囲をいかなる単一の発明または発明の概念に自発的に限定するつもりはない。したがって、本明細書では特定の実施形態を例示して説明したが、同じ目的を達成するように計算されたいかなる配置も、図示した特定の実施形態に代用されることが可能であるということを理解されたい。本開示は、様々な実施形態のありとあらゆる適応形態または変形形態を含むものとする。上記実施形態の組み合わせ、および本明細書に特に記載されていない他の実施形態は、上記の説明を検討すると当業者には明らかであろう。
【００３９】
技術の開示の性質を読者が直ちに確認できるようにする要約を要求している米国特許法施行細則第１．７２条（ｂ）項に従い、本開示の要約を提供する。この要約は、特許請求の範囲の範囲もしくは意味を解釈する、または限定するために使用されないという了解の下に、これを提示する。加えて、前述の詳細な説明では、本開示を合理化するために様々な特徴を単一の実施形態にまとめていることがわかる。この開示方法は、特許請求の範囲に記載されている実施形態が、各請求項に明記されているより多くの特徴を要求するという意図を示しているものと解釈されてはならない。正しくは、次の特許請求の範囲が示すように、発明の対象は、単一の開示した実施形態のすべての特徴のうちにある。したがって次の特許請求の範囲はこれによって、各請求項が個々に請求される対象として独立して、詳細な説明に組み込まれる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【国際調査報告】
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