(57)【要約】本発明は、オーロラタンパク質キナーゼの阻害薬として有用な化合物に関する。本発明は、また、それらの化合物を含む医薬として許容し得る組成物、並びに様々な疾患、状態及び障害の治療において該化合物及び組成物を使用する方法を提供する。本発明は、また、本発明の化合物を調製するための方法を提供する。り具体的には、本発明は、ヒト肝ミクロソームにおいて代謝安定であり、且つ／又は細胞増殖を強く阻害する化合物を提供する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
式Ｉの化合物：
【化１２８】
2010522194.tif 000145
又はその医薬として許容し得る塩［式中、
Ｈｔは、
【化１２９】
2010522194.tif 000146
であり；
Ｒ２は、Ｈ、Ｃ１〜３アルキル又はシクロプロピルであり；
Ｒ２’は、Ｈであり；
Ｑは、−Ｏ−、−Ｓ−又は−Ｃ（Ｒ’）２−であり；
ＲＸは、Ｈ又はＦであり；
ＲＹは、
【化１３０】
2010522194.tif 000147
であり；
Ｊ１は、Ｆ、ＮＲ４Ｒ５、ＣＮ、ＯＲ６、オキソ（＝Ｏ）、又は１個のＯＨ若しくはＯＣＨ３で場合により置換されたＣ２〜６アルキルであり；
各Ｊ２は、独立に、Ｃ１〜６アルキル、Ｆ、ＮＲ４Ｒ５、ＣＮ又はＯＲ６であり；或いは２個のＪ２基は、それらが結合した原子と一緒になって、Ｎ又はＯから選択される１〜２個のヘテロ原子を含む４〜７員ヘテロシクリル環を形成し、該環は、０〜３個のＪＲで場合により置換されており；
ｎは、１又は２であり；
Ｒ４は、Ｈ、Ｃ１〜５アルキル又はＣ３〜６シクロアルキルであり；
Ｒ５は、Ｃ１〜５アルキル又はＣ３〜６シクロアルキルであり；或いは
Ｒ４及びＲ５は、それらが結合した窒素原子と一緒になって、Ｏ、Ｎ又はＳから選択される１〜２個のヘテロ原子を含む３〜６員単環を形成し、該単環は、０〜３個のＪＲで場合により置換されており；
Ｒ６は、Ｈ、Ｃ１〜４アルキル又はＣ３〜６シクロアルキルであり；該Ｃ１〜４アルキル又はＣ３〜６シクロアルキルは、１〜３個のフッ素原子で場合により置換されており；
ＪＲは、Ｆ又はＲ７であり；
Ｒ１は、フェニル又は６員へテロアリール環であり；該へテロアリールは、Ｏ、Ｎ及びＳから選択される１〜４個の環ヘテロ原子を有し；Ｒ１は、０〜４個の−ＮＨＣ（Ｏ）Ｒ３又は０〜４個のフッ素原子で場合により置換されており；
Ｒ３は、Ｃ１〜６脂肪族又はフェニルであり、該Ｒ３は、０〜６個のＪ３で場合により置換されており；
各Ｊ３は、独立に、ハロ、Ｃ１〜６アルキル、−Ｏ−（Ｃ１〜６アルキル）、−Ｓ−（Ｃ１〜６アルキル）、ニトロ又はＣＮであり、該Ｃ１〜６アルキル基は、０〜３個のフッ素原子で場合により置換されており；或いは２個のＪ３基は、それらが結合した炭素原子と一緒になって、Ｏ、Ｎ及びＳから選択される０〜１個のヘテロ原子を含む３〜５員単環式基を形成し；
各Ｒ７は、独立に、Ｃ１〜６脂肪族；Ｏ、Ｎ又はＳから選択される１〜４個のヘテロ原子を含む５〜６員へテロアリールであり；各Ｒ７は、０〜３個のＪ７で場合により置換されており；
Ｊ７は、独立に、ＮＨ２、ＮＨ（Ｃ１〜４脂肪族）、Ｎ（Ｃ１〜４脂肪族）２、ハロゲン、Ｃ１〜４脂肪族、ＯＨ、Ｏ（Ｃ１〜４脂肪族）、ＮＯ２、ＣＮ、ＣＯ２Ｈ、ＣＯ２（Ｃ１〜４脂肪族）、Ｏ（ハロＣ１〜４脂肪族）又はハロＣ１〜４脂肪族である。］。
【請求項２】
ＱがＳである、請求項１に記載の化合物。
【請求項３】
ＲＸがＨである、請求項１又は請求項２に記載の化合物。
【請求項４】
Ｒ２がＣ１〜３アルキル又はシクロプロピルである、請求項１〜３のいずれか一項に記載の化合物。
【請求項５】
Ｒ２がＣ１〜３アルキルである、請求項４に記載の化合物。
【請求項６】
Ｒ２’がＨである、請求項１〜５のいずれか一項に記載の化合物。
【請求項７】
Ｒ１がフェニルである、請求項１〜６のいずれか一項に記載の化合物。
【請求項８】
Ｈｔが
【化１３１】
2010522194.tif 000148
である、請求項７に記載の化合物。
【請求項９】
Ｈｔが
【化１３２】
2010522194.tif 000149
である、請求項７に記載の化合物。
【請求項１０】
ｎが１である、請求項８又は請求項９に記載の化合物。
【請求項１１】
ｎが２である、請求項８又は請求項９に記載の化合物。
【請求項１２】
各Ｊ２が独立にＣ１〜６アルキル、Ｆ、ＮＲ４Ｒ５、ＣＮ又はＯＲ６である、請求項１０又は請求項１１に記載の化合物。
【請求項１３】
２個のＪ２基が、それらが結合した原子と一緒になって、Ｎ又はＯから選択される１〜２個のヘテロ原子を含む４〜７員ヘテロシクリル環を形成し、該環が０〜３個のＪＲで場合により置換されている、請求項１０又は請求項１１に記載の化合物。
【請求項１４】
Ｒ１がパラ位において置換されている、請求項１２又は請求項１３に記載の化合物。
【請求項１５】
Ｒ１が１個の−ＮＨＣ（Ｏ）Ｒ３で場合により置換されている、請求項１４に記載の化合物。
【請求項１６】
Ｒ３がＣ１〜６脂肪族であり、該Ｒ３が０〜６個のＪ３で場合により置換されている、請求項１５に記載の化合物。
【請求項１７】
Ｒ３が−ＣＨ２ＣＨ３、−ＣＨ２ＣＦ３、−ＣＨ２ＣＨ２ＣＦ３、シクロプロピル、又は
【化１３３】
2010522194.tif 000150
である、請求項１６に記載の化合物。
【請求項１８】
Ｒ３がフェニルである、請求項１５に記載の化合物。
【請求項１９】
Ｒ３がオルト位においてＪ３で置換されている、請求項１８に記載の化合物。
【請求項２０】
Ｊ３がハロゲン、−ＣＦ３、Ｃ１〜３アルキル、−Ｓ−（Ｃ１〜３アルキル）又はＯＣＦ３である、請求項１９に記載の化合物。
【請求項２１】
ＲＹが
【化１３４】
2010522194.tif 000151
であり；
ｎが２であり；
２個のＪ２基が、それらが結合した原子と一緒になって、Ｎ又はＯから選択される１〜２個のヘテロ原子を含む４〜７員ヘテロシクリル環を形成し、該環が０〜３個のＪＲで場合により置換されている、請求項１〜９、１４〜２０のいずれか一項に記載の化合物。
【請求項２２】
前記２個のＪ２基が、それらが結合した原子と一緒になって、Ｎ又はＯから選択される１〜２個のヘテロ原子を含む４〜７員スピロ環式ヘテロシクリル環を形成し、該環が０〜３個のＪＲで場合により置換されている、請求項２１に記載の化合物。
【請求項２３】
前記２個のＪ２基が、それらが結合した原子と一緒になって、Ｎ又はＯから選択される１個のヘテロ原子を含む５員スピロ環式ヘテロシクリル環を形成し、該環が０〜３個のＪＲで場合により置換されている、請求項２１に記載の化合物。
【請求項２４】
前記２個のＪ２基が、それらが結合した原子と一緒になって、１個のＮヘテロ原子を含む５員スピロ環式ヘテロシクリル環を形成し、該環が０〜３個のＪＲで場合により置換されている、請求項２３に記載の化合物。
【請求項２５】
前記２個のＪ２基が、それらが結合した原子と一緒になって、１個のＮヘテロ原子を含む５員スピロ環式ヘテロシクリル環を形成し、該環が１個のＪＲで場合により置換されている、請求項２４に記載の化合物。
【請求項２６】
前記ＪＲがＲ７であり、該Ｒ７がＣ１〜６アルキルである、請求項２５に記載の化合物。
【請求項２７】
Ｒ１がフェニルであり、Ｒ１が０〜４個の−ＮＨＣ（Ｏ）Ｒ３で置換されている、請求項２６に記載の化合物。
【請求項２８】
Ｒ３がＣ１〜６アルキルである、請求項２７に記載の化合物。
【請求項２９】
Ｒ３がシクロプロピルである、請求項２７に記載の化合物。
【請求項３０】
ＲＹが
【化１３５】
2010522194.tif 000152
である、請求項２５に記載の化合物。
【請求項３１】
ＲＹが
【化１３６】
2010522194.tif 000153
である、請求項３０に記載の化合物。
【請求項３２】
ＪＲがＣＨ３である、請求項３１に記載の化合物。
【請求項３３】
Ｒ１が
【化１３７】
2010522194.tif 000154
である、請求項３０〜３２のいずれか一項に記載の化合物。
【請求項３４】
Ｒ３がＣ１〜６脂肪族である、請求項３３に記載の化合物。
【請求項３５】
Ｒ３がエチル又はシクロプロピルである、請求項３４に記載の化合物。
【請求項３６】
ＲＹが
【化１３８】
2010522194.tif 000155
であり；
ｎが１であり；
Ｊ１がＦであり；
Ｒ１が１個の−ＮＨＣ（Ｏ）Ｒ３で置換されており；
Ｒ３がＣ１〜６脂肪族であり、該Ｒ３が０〜６個のＪ３で置換されており；
各Ｊ３がハロである、請求項１〜９のいずれか一項に記載の化合物。
【請求項３７】
ＲＹが
【化１３９】
2010522194.tif 000156
である、請求項３６に記載の化合物。
【請求項３８】
ＲＹが
【化１４０】
2010522194.tif 000157
である、請求項３７に記載の化合物。
【請求項３９】
Ｒ３がＣＨ２ＣＦ３又はＣＨ２ＣＨ２ＣＦ３である、請求項３６〜３８のいずれか一項に記載の化合物。
【請求項４０】
Ｒ３がエチル又はシクロプロピルである、請求項３６〜３８のいずれか一項に記載の化合物。
【請求項４１】
Ｒ３がＣＨ２ＣＦ３である、請求項３９に記載の化合物。
【請求項４２】
ＲＹが
【化１４１】
2010522194.tif 000158
であり；
ｎが１であり；
Ｊ１がＮＲ４Ｒ５であり；
Ｒ１が１個の−ＮＨＣ（Ｏ）Ｒ３で置換されており；
Ｒ３がＣ１〜６脂肪族であり、該Ｒ３が０〜６個のＪ３で置換されており；
各Ｊ３がハロである、請求項１〜９のいずれか一項に記載の化合物。
【請求項４３】
ＲＹが
【化１４２】
2010522194.tif 000159
である、請求項４１に記載の化合物。
【請求項４４】
ＲＹが
【化１４３】
2010522194.tif 000160
である、請求項４２に記載の化合物。
【請求項４５】
Ｒ３がＣＨ２ＣＦ３又はＣＨ２ＣＨ２ＣＦ３である、請求項４２〜４４のいずれか一項に記載の化合物。
【請求項４６】
Ｒ３がエチル又はシクロプロピルである、請求項４２〜４４のいずれか一項に記載の化合物。
【請求項４７】
Ｒ３がＣＨ２ＣＦ３である、請求項４５に記載の化合物。
【請求項４８】
以下の化合物：
【化１４４】
2010522194.tif 000161
【化１４５】
2010522194.tif 000162
【化１４６】
2010522194.tif 000163
【化１４７】
2010522194.tif 000164
【化１４８】
2010522194.tif 000165
【化１４９】
2010522194.tif 000166
【化１５０】
2010522194.tif 000167
【化１５１】
2010522194.tif 000168
から選択される、請求項１に記載の化合物。
【請求項４９】
式Ｉの化合物：
【化１５２】
2010522194.tif 000169
又はその医薬として許容し得る塩［式中、変数は、請求項１〜４８のいずれか一項に定義されている通りである］を含む組成物。
【請求項５０】
生体試料におけるオーロラタンパク質キナーゼ活性を阻害する方法であって、該生体試料と、式Ｉの化合物：
【化１５３】
2010522194.tif 000170
又はその医薬として許容し得る塩［式中、変数は、請求項１〜４８のいずれか一項に定義されている通りである］とを接触させることを含む方法。
【請求項５１】
患者における増殖性障害を治療する方法であって、該患者に対して、式Ｉの化合物：
【化１５４】
2010522194.tif 000171
又はその医薬として許容し得る塩［式中、変数は、請求項１〜４８のいずれか一項に定義されている通りである］を投与する工程を含む方法。
【請求項５２】
前記増殖性障害が癌である、請求項４９に記載の方法。
【請求項５３】
前記増殖性障害が、黒色腫、骨髄腫、白血病、リンパ腫、神経芽細胞腫、又は結腸癌、乳癌、胃癌、卵巣癌、子宮頸癌、肺癌、中枢神経系（ＣＮＳ）の癌、腎癌、前立腺癌、膀胱癌、膵臓癌、脳腫瘍（膠腫）、頭頸部癌、腎臓癌、肝臓癌、黒色腫、肉腫若しくは甲状腺癌から選択される癌から選択される、請求項４９に記載の方法。
【請求項５４】
治療薬の連続投与又は同時投与をさらに含む、請求項５１〜５３に記載の方法。
【請求項５５】
前記治療薬が、タキサン、ｂｃｒ−ａｂｌの阻害薬、ＥＧＦＲの阻害薬、ＤＮＡ損傷薬及び抗代謝薬から選択される、請求項５４に記載の方法。
【請求項５６】
前記治療薬が、パクリタキセル、Ｇｌｅｅｖｅｃ、ダサチニブ、ニロチニブ、タルセバ、Ｉｒｅｓｓａ、シスプラチン、オキサリプラチン、カルボプラチン、アントラサイクリン、ＡｒａＣ及び５−ＦＵから選択される、請求項５４に記載の方法。
【請求項５７】
前記治療薬が、カムプトテシン、ドキソルビシン、イダルビシン、シスプラチン、Ｔａｘｏｌ、タキソテール、ビンクリスチン、タルセバ、ＭＥＫ阻害薬、Ｕ０１２６、ＫＳＰ阻害薬、ボリノスタット、Ｇｌｅｅｖｅｃ、ダサチニブ及びニロチニブから選択される、請求項５４に記載の方法。
【請求項５８】
前記治療薬がダサチニブである、請求項５４に記載の方法。
【請求項５９】
前記治療薬がニロチニブである、請求項５４に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
（発明の技術分野）
本発明は、オーロラタンパク質キナーゼの阻害薬として有用な化合物に関する。本発明は、また、本発明の化合物を含む医薬として許容し得る組成物、様々な障害の治療において該化合物及び組成物を使用する方法、並びに該化合物を調製するための方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
（発明の背景）
オーロラタンパク質は、細胞周期の分裂期の進行に不可欠である３つの関連するセリン／トレオニンキナーゼ（オーロラ−Ａ、−Ｂ及び−Ｃと呼ばれる）のファミリーである。具体的には、オーロラ−Ａは、中心体成熟及び分離、有糸分裂紡錘体の形成、並びに染色体の正確な分離において重要な役割を果たす。オーロラ−Ｂは、中期板上の染色体の整列の調整、紡錘体集合チェックポイント、及び細胞質分裂の確実な完結において中心的な役割を果たす染色体パッセンジャータンパク質である。
【０００３】
結腸直腸癌、卵巣癌、胃癌及び侵襲性導管腺癌を含む一連のヒトの癌にオーロラ−Ａ、−Ｂ又は−Ｃの過発現が観察された。
【０００４】
ｓｉＲＮＡ、ドミナントネガティブ抗体又は中和抗体によるヒトの癌細胞系におけるオーロラ−Ａ又は−Ｂの欠乏又は阻害は、有糸分裂の進行を妨害し、４Ｎ  ＤＮＡを有する細胞が蓄積し、場合によっては、続いて核内倍加及び細胞死が起こることがいくつかの研究によって現在実証されている。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
オーロラキナーゼは、多くのヒトの癌に関連づけられ、これらの癌細胞の増殖に役割を果たすため、魅力的な標的である。ヒト肝ミクロソームにおける安定性などの好ましい薬物様特性を備えたオーロラキナーゼ阻害薬を有することが望ましい。したがって、オーロラキナーゼを阻害するとともに、好ましい薬物様特性を示す化合物が必要である。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
（発明の要旨）
本発明は、オーロラタンパク質キナーゼの阻害薬として有用である化合物及びその医薬として許容し得る組成物を提供する。より具体的には、本発明は、ヒト肝ミクロソームにおいて代謝安定であり、且つ／又は細胞増殖を強く阻害する化合物を提供する。
【０００７】
これらの化合物は、式Ｉ：
【０００８】
【化１】
2010522194.tif 000002
で表される化合物、又はそれらの医薬として許容し得る塩である［式中、変数は本明細書に定義されている通りである］。
【０００９】
これらの化合物及びそれらの医薬として許容し得る組成物は、キナーゼをインビトロ、インビボ及びエキソビボで阻害するのに有用である。当該有用性は、骨髄増殖性障害、黒色腫、骨髄腫、白血病、リンパ腫、神経芽細胞腫及び癌などの増殖性障害を治療又は予防することを含む。他の用途は、生物学的及び病理学的現象におけるキナーゼの研究；当該キナーゼによって媒介される細胞内情報伝達経路の研究；及び新しいキナーゼ阻害薬の比較評価を含む。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
（発明の詳細な説明）
本発明の一実施形態は、式Ｉの化合物：  
【００１１】
【化２】
2010522194.tif 000003
又はその医薬として許容し得る塩を提供する［式中、
Ｈｔは、
【００１２】
【化３】
2010522194.tif 000004
であり；
Ｒ２は、Ｈ、Ｃ１〜３アルキル又はシクロプロピルであり；
Ｒ２’は、Ｈであり；
Ｑは、−Ｏ−、−Ｓ−又は−Ｃ（Ｒ’）２−であり；
ＲＸは、Ｈ又はＦであり；
ＲＹは、
【００１３】
【化４】
2010522194.tif 000005
であり；
Ｊ１は、Ｆ、ＮＲ４Ｒ５、ＣＮ、ＯＲ６、オキソ（＝Ｏ）、又は１個のＯＨ若しくはＯＣＨ３で場合により置換されたＣ２〜６アルキルであり；
各Ｊ２は、独立に、Ｃ１〜６アルキル、Ｆ、ＮＲ４Ｒ５、ＣＮ又はＯＲ６であり；或いは２個のＪ２基は、それらが結合した原子と一緒になって、Ｎ又はＯから選択される１〜２個のヘテロ原子を含む４〜７員ヘテロシクリル環を形成し、前記環は、０〜３個のＪＲで場合により置換されており；
ｎは、１又は２であり；
Ｒ４は、Ｈ、Ｃ１〜５アルキル又はＣ３〜６シクロアルキルであり；
Ｒ５は、Ｃ１〜５アルキル又はＣ３〜６シクロアルキルであり；或いは
Ｒ４及びＲ５は、それらが結合した窒素原子と一緒になって、Ｏ、Ｎ又はＳから選択される１〜２個のヘテロ原子を含む３〜６員単環を形成し、前記単環は、０〜３個のＪＲで場合により置換されており；
Ｒ６は、Ｈ、Ｃ１〜４アルキル又はＣ３〜６シクロアルキルであり；前記Ｃ１〜４アルキル又はＣ３〜６シクロアルキルは、１〜３個のフッ素原子で場合により置換されており；
ＪＲは、Ｆ又はＲ７であり；
Ｒ１は、フェニル又は６員へテロアリール環であり；前記へテロアリールは、Ｏ、Ｎ及びＳから選択される１〜４個の環ヘテロ原子を有し；Ｒ１は、０〜４個の−ＮＨＣ（Ｏ）Ｒ３又は０〜４個のフッ素原子で場合により置換されており；
Ｒ３は、Ｃ１〜６脂肪族又はフェニルであり、前記Ｒ３は、０〜６個のＪ３で場合により置換されており；
各Ｊ３は、独立に、ハロ、Ｃ１〜６アルキル、−Ｏ−（Ｃ１〜６アルキル）、−Ｓ−（Ｃ１〜６アルキル）、ニトロ又はＣＮであり、前記Ｃ１〜６アルキル基は、０〜３個のフッ素原子で場合により置換されており；或いは２個のＪ３基は、それらが結合した炭素原子と一緒になって、Ｏ、Ｎ及びＳから選択される０〜１個のヘテロ原子を含む３〜５員単環式基を形成し；
各Ｒ７は、独立に、Ｃ１〜６脂肪族；Ｏ、Ｎ又はＳから選択される１〜４個のヘテロ原子を含む５〜６員へテロアリールであり；各Ｒ７は、０〜３個のＪ７で場合により置換されており；
Ｊ７は、独立に、ＮＨ２、ＮＨ（Ｃ１〜４脂肪族）、Ｎ（Ｃ１〜４脂肪族）２、ハロゲン、Ｃ１〜４脂肪族、ＯＨ、Ｏ（Ｃ１〜４脂肪族）、ＮＯ２、ＣＮ、ＣＯ２Ｈ、ＣＯ２（Ｃ１〜４脂肪族）、Ｏ（ハロＣ１〜４脂肪族）又はハロＣ１〜４脂肪族である。］。
【００１４】
疑問を避けるために、本発明の化合物において、ＲＸがＨであり、Ｈｔが
【００１５】
【化５】
2010522194.tif 000006
であり；Ｒ２がシクロプロピルであり、Ｒ２’がＨであり、ＱがＳであり、Ｒ１がフェニルであり、Ｒ３がエチルである場合は、ＲＹは、
【００１６】
【化６】
2010522194.tif 000007
（４−メチルピペリジン）でないことを理解すべきである。
【００１７】
疑問を避けるために、ＲＸがＨであり、Ｈｔが
【００１８】
【化７】
2010522194.tif 000008
であり；Ｒ２がメチルであり、Ｒ２’がＨであり、ＱがＳであり、Ｒ１がフェニルであり、Ｒ３がエチルである場合は、ＲＹは、
【００１９】
【化８】
2010522194.tif 000009
（４−メチルピペリジン）でないことも理解すべきである。
【００２０】
本発明の一実施形態は、式中、変数が、本明細書に定義される通りであり、
Ｊ１が、Ｆ、ＮＲ４Ｒ５、ＣＮ、ＯＲ６、又は１個のＯＨ若しくはＯＣＨ３で場合により置換されたオキソ（＝Ｏ）であり；
各Ｊ２が、独立に、Ｆ、ＮＲ４Ｒ５、ＣＮ又はＯＲ６であり、或いは２個のＪ２基は、それらが結合した原子と一緒になって、Ｎ又はＯから選択される１〜２個のヘテロ原子を含む４〜７員ヘテロシクリル環を形成し、前記環は、０〜３個のＪＲで場合により置換されており；
ｎが、１又は２であり；
残りの変数の値が、上記の式Ｉに記載されている通りである、式Ｉの化合物又はその医薬として許容し得る塩を提供する。
【００２１】
いくつかの実施形態において、ｎは１である。
【００２２】
別の実施形態は、式ＩＩ：
【００２３】
【化９】
2010522194.tif 000010
の化合物を提供する［式中、変数は、本明細書に定義されている通りである］。
【００２４】
いくつかの実施形態において、ＱはＳである。
【００２５】
他の実施形態において、ＲＸはＨである。
【００２６】
いくつかの実施形態において、Ｒ２は、Ｈ又は場合により置換されたＣ１〜６脂肪族である。他の実施形態において、Ｒ２は、Ｃ１〜３アルキル又はシクロプロピルである。いくつかの実施形態において、Ｒ２は、Ｃ１〜３アルキルである。
【００２７】
いくつかの実施形態において、Ｒ２’はＨである。他の実施形態において、Ｒ２’はＨであり、Ｒ２は、Ｃ１〜３アルキル又はシクロプロピルである。
【００２８】
別の実施形態において、Ｒ１はフェニルである。これらの実施形態のいくつかにおいて、Ｒ１は、パラ位において置換されている。いくつかの実施形態において、Ｒ１は、１個の−ＮＨＣ（Ｏ）Ｒ３で場合により置換されている。いくつかの実施形態において、Ｒ１は、
【００２９】
【化１０】
2010522194.tif 000011
である。
【００３０】
いくつかの実施形態において、Ｒ３は、Ｃ１〜６脂肪族であり、前記Ｒ３は、０〜６個のＪ３で場合により置換されている。いくつかの実施形態において、Ｒ３は、−ＣＨ２ＣＨ３、ＣＨ２ＣＦ３、ＣＨ２ＣＨ２ＣＦ３、シクロプロピル、又は
【００３１】
【化１１】
2010522194.tif 000012
である。
【００３２】
他の実施形態において、Ｒ３はフェニルである。これらの実施形態のいくつかにおいて、Ｒ３は、オルト位においてＪ３で置換されている。いくつかの実施形態において、Ｊ３は、ハロゲン、ＣＦ３、Ｃ１〜３アルキル、−Ｓ−（Ｃ１〜３アルキル）又はＯＣＦ３である。
【００３３】
いくつかの実施形態において、Ｈｔは、
【００３４】
【化１２】
2010522194.tif 000013
である。
【００３５】
他の実施形態において、Ｈｔは、
【００３６】
【化１３】
2010522194.tif 000014
である。
【００３７】
いくつかの実施形態において、ｎは１である。他の実施形態において、ｎは２である。
【００３８】
いくつかの実施形態において、Ｊ２は、独立に、Ｃ１〜６アルキル、Ｆ、ＮＲ４Ｒ５、ＣＮ、ＯＲ６又はＲ７である。
【００３９】
いくつかの実施形態において、Ｊ１はＦである。他の実施形態において、Ｊ１はＮＲ４Ｒ５である。
【００４０】
いくつかの実施形態において、Ｒ４及びＲ５は、それらが結合した窒素原子と一緒になって、Ｏ、Ｎ又はＳから選択される１〜２個のヘテロ原子を含む５〜６員単環を形成し；前記単環は、０〜３個のＪＲで場合により置換されている。
【００４１】
いくつかの実施形態において、前記単環は、ピペリジン、ピペラジン、モルホリン又はピロリジンから選択される環である。いくつかの実施形態において、前記ピペリジン、ピペラジン、モルホリン又はピロリジン環は、Ｆ又はＲ７で場合により置換されている。いくつかの実施形態において、Ｒ７はＣ１〜６脂肪族である。
【００４２】
別の実施形態は、ＲＹが
【００４３】
【化１４】
2010522194.tif 000015
である化合物を提供する。いくつかの実施形態において、ｎは２である。いくつかの実施形態において、ＲＹは、
【００４４】
【化１５】
2010522194.tif 000016
であり、ｎは２である。
【００４５】
いくつかの実施形態において、２個のＪ２基は、それらが結合した原子と一緒になって、Ｎ又はＯから選択される１〜２個のヘテロ原子を含む４〜７員ヘテロシクリル環を形成し；前記環は、０〜３個のＪＲで場合により置換されている。
【００４６】
いくつかの実施形態において、２個のＪ２基は、同じ原子に結合して、スピロ環式化合物を形成する。いくつかの実施形態において、前記ヘテロシクリル環は、１個のヘテロ原子を含む。いくつかの実施形態において、前記ヘテロ原子は窒素である。いくつかの実施形態において、前記ヘテロシクリル環は、ピペリジン又はピロリジンから選択される。いくつかの実施形態において、前記ヘテロシクリル環は、１個のＪＲで場合により置換されている。
【００４７】
いくつかの実施形態において、ＪＲはＲ７であり、Ｒ７はＣ１〜６脂肪族である。いくつかの実施形態において、Ｒ７はＣ１〜６アルキルである。いくつかの実施形態において、Ｒ７はメチルである。
【００４８】
いくつかの実施形態において、ＲＹは、
【００４９】
【化１６】
2010522194.tif 000017
である。他の実施形態において、ＲＹは、
【００５０】
【化１７】
2010522194.tif 000018
である。
【００５１】
別の実施形態は、ＲＹが
【００５２】
【化１８】
2010522194.tif 000019
である化合物を提供する。いくつかの実施形態において、ｎは１である。いくつかの実施形態において、ＲＹは、
【００５３】
【化１９】
2010522194.tif 000020
であり、ｎは１である。
【００５４】
いくつかの実施形態において、Ｊ１はＦであり、Ｒ１は１個の−ＮＨＣ（Ｏ）Ｒ３で置換されている。いくつかの実施形態において、Ｒ３はＣ１〜６脂肪族であり、前記Ｒ３は、０〜６個のＪ３で置換されており；
各Ｊ３はハロである。いくつかの実施形態において、Ｒ３はＣＨ２ＣＦ３である。他の実施形態において、Ｒ３はＣＨ２ＣＨ２ＣＦ３である。いくつかの実施形態において、Ｒ３は、エチル又はシクロプロピルである。
【００５５】
いくつかの実施形態において、ＲＹは、
【００５６】
【化２０】
2010522194.tif 000021
である。他の実施形態において、ＲＹは、
【００５７】
【化２１】
2010522194.tif 000022
である。
【００５８】
いくつかの実施形態において、ＲＹは、
【００５９】
【化２２】
2010522194.tif 000023
であり、ｎは１であり、Ｊ１はＮＲ４Ｒ５であり、Ｒ１は、１個の−ＮＨＣ（Ｏ）Ｒ３で置換されており、Ｒ３はＣ１〜６脂肪族であり、前記Ｒ３は、０〜６個のＪ３で置換されており；各Ｊ３はハロである。いくつかの実施形態において、ＲＹは、
【００６０】
【化２３】
2010522194.tif 000024
である。いくつかの実施形態において、ＲＹは、
【００６１】
【化２４】
2010522194.tif 000025
である。いくつかの実施形態において、Ｒ３は、ＣＨ２ＣＦ３又はＣＨ２ＣＨ２ＣＦ３である。他の実施形態において、Ｒ３はＣＨ２ＣＦ３である。いくつかの実施形態において、Ｒ３は、エチル又はシクロプロピルである。
【００６２】
いくつかの実施形態において、式Ｉ及び式ＩＩの変数は、以下の表１に示されるものを含む。
【００６３】
別の実施形態は、表１から選択される化合物を提供する。
【００６４】
【表１−１】
2010522194.tif 000026
【００６５】
【表１−２】
2010522194.tif 000027
【００６６】
【表１−３】
2010522194.tif 000028
【００６７】
【表１−４】
2010522194.tif 000029
【００６８】
【表１−５】
2010522194.tif 000030
【００６９】
【表１−６】
2010522194.tif 000031
【００７０】
【表１−７】
2010522194.tif 000032
【００７１】
【表１−８】
2010522194.tif 000033
本発明の目的では、化学元素は、Ｐｅｒｉｏｄｉｃ  Ｔａｂｌｅ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ｅｌｅｍｅｎｔｓ、ＣＡＳ  ｖｅｒｓｉｏｎ、Ｈａｎｄｂｏｏｋ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｐｈｙｓｉｃｓ、第７５版に従って識別される。また、有機化学の一般的な原理は、例えば、その全内容が参照により本明細書に組み込まれている「Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ」、Ｔｈｏｍａｓ  Ｓｏｒｒｅｌｌ、Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  Ｂｏｏｋｓ、Ｓａｕｓａｌｉｔｏ：１９９９年及び「Ｍａｒｃｈ’ｓ  Ａｄｖａｎｃｅｄ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ」、第５版、編集：Ｓｍｉｔｈ，  Ｍ．Ｂ．及びＭａｒｃｈ，  Ｊ．、Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ＆  Ｓｏｎｓ、Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ：２００１年などの当業者に知られている教科書に記載されている。
【００７２】
本明細書に記載されているように、指定された原子数の範囲は、その中のあらゆる整数を含む。例えば、１〜４個の原子を有する基は、１、２、３又は４個の原子を有し得る。「Ｉ−１からＩ−５」で表される化合物のリストは、Ｉ−１、Ｉ−２、Ｉ−３、Ｉ−４及びＩ−５を指す。
【００７３】
本明細書に記載されているように、本発明の化合物は、以上に全般的に示されている様な、又は本発明の特定の類、亜類及び種で例示されているような１つ又は複数の置換基で場合により置換されていてもよい。「場合により置換された」という語句は、「置換又は無置換の」という語句と区別なく使用されることが理解されるであろう。概して、「置換された」という用語は、「場合により」という用語に先行されていてもいなくても、所与の構造における水素ラジカルが特定の置換基のラジカルで置換されていることを指す。他に指定する場合を除いて、場合により置換された基は、該基の各置換可能位置に置換基を有することができ、任意の所与の構造における２つ以上の位置が、特定の群から選択される２つ以上の置換基で置換され得る場合は、該置換基は、全位置において同一であっても異なっていてもよい。本発明に考えられる置換基の組合せは、好ましくは、安定な、又は化学的に実現可能な化合物を形成させるものである。
【００７４】
「安定な」という用語は、本明細書に使用されているように、化合物の製造、検出、好ましくは化合物の回収、精製、及び本明細書に開示されている１つ又は複数の目的での使用を可能にする条件に曝されたときに実質的に変化しない化合物を指す。いくつかの実施形態において、安定な化合物又は化学的に実現可能な化合物は、少なくとも１週間にわたって、水分又は他の化学反応条件の不在下で、４０℃以下の温度に維持されたときに実質的に変化しない化合物である。
【００７５】
「脂肪族」又は「脂肪族基」等の用語は、本明細書に使用されているように、完全に飽和された、或いは分子の残りの部分に対する単一の結合点を有する１つ又は複数の不飽和単位を含む非分枝状又は分枝状、直鎖状又は環式の置換又は無置換の炭化水素を指す。好適な脂肪族基としては、直鎖状又は分枝状の置換又は無置換のアルキル基、アルケニル基又はアルキニル基が挙げられるが、それらに限定されない。具体例としては、メチル、エチル、イソプロピル、ｎ−プロピル、ｓｅｃ−ブチル、ビニル、ｎ−ブテニル、エチニル、ｔｅｒｔ−ブチル、シクロプロピルメチル、シクロプロピルエチル、シクロブチルメチル、シクロブチルエチル、シクロペンチルメチル又はシクロペンチルエチルが挙げられるが、それらに限定されない。
【００７６】
「脂環式」（又は「炭素環」若しくは「炭素環式」若しくは「シクロアルキル」等）という用語は、二環式環系における任意の個々の環が３〜７員を有する、完全に飽和された、或いは分子の残りの部分に対する単一の結合点を有する１つ又は複数の不飽和単位を含むが、芳香族でない単環式Ｃ３〜Ｃ８炭化水素又は二環式Ｃ８〜Ｃ１２炭化水素を指す。好適な脂環式基としては、シクロアルキル基及びシクロアルケニル基が挙げられるが、それらに限定されない。具体例としては、シクロヘキシル、シクロプロペニル及びシクロブチルが挙げられるが、それらに限定されない。
【００７７】
「アルキル」という用語は、本明細書に使用されているように、完全に飽和され、分子の残りの部分に対する単一の結合点を有する非分枝状又は分枝状の直鎖状又は環式炭化水素を指す。他に指定する場合を除いて、アルキル基は、１〜１２個の炭素原子を含む。アルキル基の具体例としては、メチル、エチル、イソプロピル、ｎ−プロピル、シクロプロピル、ｓｅｃ−ブチル及びシクロブチルが挙げられるが、それらに限定されない。
【００７８】
本発明の化合物において、環は、線形縮合環、架橋環又はスピロ環式環を含む。架橋脂環式基の例としては、ビシクロ［３．３．２］デカン、ビシクロ［３．１．１］ヘプタン及びビシクロ［３．２．２］ノナンが挙げられるが、それらに限定されない。
【００７９】
「複素環」、「ヘテロシクリル」又は「複素環式」等の用語は、本明細書に使用されているように、１個又は複数の環員が、独立に選択されたヘテロ原子である非芳香族の単環又は二環を指す。いくつかの実施形態において、「複素環」、「ヘテロシクリル」又は「複素環式」基は、１個又は複数の環員が、酸素、硫黄、窒素又はリンから独立に選択されたヘテロ原子である３から１０個の環員を有し、系における各環は、３から７個の環員を含む。架橋複素環の例としては、７−アザ−ビシクロ［２．２．１］ヘプタン及び３−アザ−ビシクロ［３．２．２］ノナンが挙げられるが、それらに限定されない。
【００８０】
好適な複素環としては、３−１Ｈ−ベンゾイミダゾール−２−オン、３−（１−アルキル）−ベンゾイミダゾール−２−オン、２−テトラヒドロフラニル、３−テトラヒドロフラニル、２−テトラヒドロチオフェニル、３−テトラヒドロチオフェニル、２−モルホリノ、３−モルホリノ、４−モルホリノ、２−チオモルホリノ、３−チオモルホリノ、４−チオモルホリノ、１−ピロリジニル、２−ピロリジニル、３−ピロリジニル、１−テトラヒドロピペラジニル、２−テトラヒドロピペラジニル、３−テトラヒドロピペラジニル、１−ピペリジニル、２−ピペリジニル、３−ピペリジニル、１−ピラゾリニル、３−ピラゾリニル、４−ピラゾリニル、５−ピラゾリニル、１−ピペリジニル、２−ピペリジニル、３−ピペリジニル、４−ピペリジニル、２−チアゾリジニル、３−チアゾリジニル、４−チアゾリジニル、１−イミダゾリジニル、２−イミダゾリジニル、４−イミダゾリジニル、５−イミダゾリジニル、インドリニル、テトラヒドロキノリニル、テトラヒドロイソキノリニル、ベンゾチオラン、ベンゾジチアン、及び１，３−ジヒドロ−イミダゾール−２−オンが挙げられるが、それらに限定されない。
【００８１】
本明細書に使用されているように、「Ｈｔ」という用語は、「Ｈｅｔ」及び
【００８２】
【化２５】
2010522194.tif 000034
と区別なく使用される。
【００８３】
「ヘテロ原子」という用語は、（窒素、硫黄、リン又はケイ素の任意の酸化形態；任意の塩基性窒素の四級化形態；或いは複素環式環の置換可能窒素、例えば、（３，４−ジヒドロ−２Ｈ−ピロリルなどにおける）Ｎ、（ピロリジニルなどにおける）ＮＨ又は（Ｎ−置換ピロリジニルなどにおける）ＮＲ＋を含む）酸素、硫黄、窒素、リン又はケイ素の１つ又は複数を指す。
【００８４】
「アリール」という用語は、系における少なくとも１つの環が芳香族であり、系における各環が３から７個の環員を含む、全部で５から１２個の環員を有する単環又は二環を指す。「アリール」という用語は、「アリール環」という用語と区別なく使用され得る。「アリール」という用語は、以下に定義されるヘテロアリール環系をも指す。
【００８５】
「ヘテロアリール」という用語は、系における少なくとも１つの環が芳香族であり、系における少なくとも１つの環が１つ又は複数のヘテロ原子を含み、系における各環が３から７個の環員を含む、全部で５から１２個の環員を有する単環又は二環を指す。「ヘテロアリール」という用語は、「ヘテロアリール環」という用語又は「ヘテロ芳香族」という用語と区別なく使用され得る。好適なヘテロアリール環としては、２−フラニル、３−フラニル、Ｎ−イミダゾリル、２−イミダゾリル、４−イミダゾリル、５−イミダゾリル、ベンゾイミダゾリル、３−イソオキサゾリル、４−イソオキサゾリル、５−イソオキサゾリル、２−オキサゾリル、４−オキサゾリル、５−オキサゾリル、Ｎ−ピロリル、２−ピロリル、３−ピロリル、２−ピリジル、３−ピリジル、４−ピリジル、２−ピリミジニル、４−ピリミジニル、５−ピリミジニル、ピリダジニル（ｅ．ｇ．、３−ピリダジニル）、２−チアゾリル、４−チアゾリル、５−チアゾリル、テトラゾリル（ｅ．ｇ．、５−テトラゾリル）、トリアゾリル（ｅ．ｇ．、２−トリアゾリル及び５−トリアゾリル）、２−チエニル、３−チエニル、ベンゾフリル、ベンゾチオフェニル、インドリル（ｅ．ｇ．、２−インドリル）、ピラゾリル（ｅ．ｇ．、２−ピラゾリル）、イソチアゾリル、１，２，３−オキサジアゾリル、１，２，５−オキサジアゾリル、１，２，４−オキサジアゾリル、１，２，３−トリアゾリル、１，２，３−チアジアゾリル、１，３，４−チアジアゾリル、１，２，５−チアジアゾリル、プリニル、ピラジニル、１，３，５−トリアジニル、キノリニル（ｅ．ｇ．、２−キノリニル、３−キノリニル、４−キノリニル）、及びイソキノリニル（ｅ．ｇ．、１−イソキノリニル、３−イソキノリニル、又は４−イソキノリニル）が挙げられるが、それらに限定されない。
【００８６】
「不飽和」という用語は、本明細書に使用されているように、成分が１つ又は複数の不飽和単位を有することを意味する。
【００８７】
「ハロゲン」という用語は、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ又はＩを指す。
【００８８】
「保護基」という用語は、本明細書に使用されているように、多官能化合物における１つ又は複数の所望の反応部位を一時的に遮断するのに使用される因子を指す。一部の実施形態において、保護基は、以下の特性の１つ又は複数、或いは好ましくはすべてを有する。ａ）良好な収率で選択的に反応して、他の反応部位の１つ又は複数で生じる反応に対して安定な保護基質を与えること；及びｂ）再生された官能基を攻撃しない試薬によって良好な収率で選択的に除去可能であること。例示的な保護基は、その全内容が参照により本明細書に組み込まれているＧｒｅｅｎｅ，  Ｔ．Ｗ．、Ｗｕｔｓ，  Ｐ．Ｇ、「Ｐｒｏｔｅｃｔｉｎｇ  Ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ」、第３版、Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ＆  Ｓｏｎｓ、Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ：１９９９年、及びこの書籍の他の版に詳述されている。「窒素保護基」という用語は、本明細書に使用されているように、多官能化合物における１つ又は複数の所望の窒素反応部位を一時的に遮断するのに使用される因子を指す。好適な窒素保護基も以上に例示した特性を有し、特定の例示的な窒素保護基も、その全内容が参照により本明細書に組み込まれているＧｒｅｅｎｅ，  Ｔ．Ｗ．、Ｗｕｔｓ，  Ｐ．Ｇ、「Ｐｒｏｔｅｃｔｉｎｇ  Ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ」、第３版、Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ＆  Ｓｏｎｓ、Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ：１９９９年の第７章に詳述されている。
【００８９】
他に指定する場合を除いて、本明細書に示されている構造は、構造のすべての異性体（例えば、鏡像異性体、ジアステレオ異性体及び幾何異性体（又は配座異性体）、例えば、各非対称中心に対するＲ及びＳ構成、（Ｚ）及び（Ｅ）二重結合異性体並びに（Ｚ）及び（Ｅ）配座異性体を含むことも意味する。したがって、本化合物の単一の立体化学異性体、並びに鏡像異性、ジアステレオ異性及び幾何異性（又は配座異性）混合物も本発明の範囲内に含まれる。
【００９０】
他に指定する場合を除いて、本発明の化合物のすべての互変異性体が本発明の範囲内に含まれる。当業者なら理解するであろうが、ピラゾール基を様々な形で表すことができる。例えば、
【００９１】
【化２６】
2010522194.tif 000035
で示される構造は、
【００９２】
【化２７】
2010522194.tif 000036
などの存在し得る他の互変異性体をも表す。同様に、
【００９３】
【化２８】
2010522194.tif 000037
で示される構造は、
【００９４】
【化２９】
2010522194.tif 000038
などの存在し得る他の互変異性体をも表す。
【００９５】
他に指定する場合を除いて、置換基は、任意の回転結合の回りを自由に回転することができる。例えば、
【００９６】
【化３０】
2010522194.tif 000039
で示される置換基は、
【００９７】
【化３１】
2010522194.tif 000040
をも表す。同様に、
【００９８】
【化３２】
2010522194.tif 000041
で示される置換基は、
【００９９】
【化３３】
2010522194.tif 000042
をも表す。
【０１００】
また、他に指定する場合を除いて、本明細書に示されている構造は、同位体的に濃縮された１個又は複数の原子の存在のみが異なる化合物を含むことも意味する。例えば、水素を重水素又は三重水素で置換したこと、或いは炭素を１３Ｃ−又は１４Ｃ−濃縮炭素で置換したことを除いて本構造を有する化合物も本発明の範囲内に含まれる。当該化合物は、例えば、分析手段、又は生物学的アッセイにおけるプローブとして有用である。
【０１０１】
本発明の化合物を、当業者に広く知られている工程を用いて、本明細書に照らし合わせて調製することができる。ＬＣＭＳ（液体クロマトグラフィー質量分析）及びＮＭＲ（核磁気共鳴）を含むが、それらに限定されない既知の方法によってそれらの化合物を分析することができる。以下に示す具体的な条件は、例にすぎず、本発明の化合物を製造するのに用いることができる条件の範囲を制限することを意味しないことを理解すべきである。その代わり、本発明は、本発明の化合物を製造するために、本明細書に照らし合わせると当業者に明らかになる条件をも含む。他に指定する場合を除いて、以下のスキームにおけるすべての変数は、本明細書に定義されている通りである。
【０１０２】
【化３４】
2010522194.tif 000043
以上のスキームＩは、本発明の化合物を製造するための一般的な方法を示す。本発明の化合物を、以上に示すように、様々な方法で製造することができる。実質的に、ジクロロピリミジン出発材料に付加される３つの主要な基が存在する。これらの基を付加する順番は異なり得る。関与する３つの主要な反応は、ピロリジン又はピペリジンの付加、アミノ−ヘテロアリールの付加、及び−Ｑ−Ｒ１の付加（−ＳＭｅを好適な脱離基、例えばＳＯ２Ｍｅに酸化することを含む）である。以上に示されているように、ピロリジン又はピペリジン、アミノ−ヘテロアリール及び−Ｑ−Ｒ１を様々な異なる順番で付加することができる。例えば、アミノ−ヘテロアリールを最初に付加し、続いてピロリジン又はピペリジンを付加し、酸化して、最後に−Ｑ−Ｒ１を付加することができる。或いは、その代わりに、最初に酸化させ、続いて−Ｑ−Ｒ１を付加し、アミノ−ヘテロアリールを付加して、最後にピロリジン又はピペリジンを付加することができる。当業者は、以上に示されている様々な反応を理解するであろう。
【０１０３】
以上のスキームにおける合成を用いて、ＲＹが１個のＪ１又は２〜３個のＪ２（１個のＪ１又は２〜３個のＪ２は、以上に１〜３個のＪ基として示されている）で置換された環である本発明の化合物を調製することができる。
【０１０４】
また、本発明の化合物を国際公開第２００４／０００８３３号パンフレットに示されている方法に従って調製することができる。
【０１０５】
したがって、本発明は、本発明の化合物を製造するための方法に関する。
【０１０６】
本発明の化合物の活性を評価するための方法（例えばキナーゼアッセイ）は、当技術分野で知られており、示される実施例にも記載されている。
【０１０７】
タンパク質キナーゼ阻害薬としての化合物の活性をインビトロ、インビボ又は細胞系においてアッセイすることができる。インビトロアッセイは、キナーゼ活性又は活性化キナーゼのＡＴＰアーゼ活性の阻害を判定するアッセイを含む。代替的なインビトロアッセイは、タンパク質キナーゼに結合する阻害薬の能力を定量するものであり、阻害薬を結合前に放射標識し、阻害薬／キナーゼ複合体を単離し、結合した放射標識の量を測定することによって、又は新しい阻害薬を既知の放射リガンドに結合したキナーゼとともにインキュベートする競合実験を実施することによって測定され得る。
【０１０８】
本発明の別の態様は、生体試料におけるキナーゼ活性を阻害することに関し、その方法は、前記生体試料と式Ｉの化合物、又は前記化合物を含む組成物とを接触させることを含む。「生体試料」という用語は、本明細書に使用されているように、限定することなく、細胞培養物又はその抽出物；哺乳動物から得られた生検材料又はその抽出物；及び血液、唾液、尿、糞、精液、涙若しくは他の体液又はそれらの抽出物を含むインビトロ又はエキソビボ試料を指す。
【０１０９】
生体試料におけるキナーゼ活性の阻害は、当業者に知られている様々な目的に有用である。当該目的の例としては、輸血、臓器移植、生体標本の保管及び生物学的アッセイが挙げられるが、それらに限定されない。
【０１１０】
生体試料におけるキナーゼ活性の阻害は、生物学的及び病理学的現象におけるキナーゼの研究；当該キナーゼによって媒介される細胞内情報伝達経路の研究；及び新しいキナーゼ阻害薬の比較評価にも有用である。
【０１１１】
オーロラタンパク質キナーゼ阻害薬又はその医薬塩を動物又はヒトに投与するための医薬組成物に調合することができる。オーロラ媒介状態を治療又は予防するのに有効な量のオーロラタンパク質及び医薬として許容し得る担体を含むこれらの医薬組成物は、本発明の別の実施形態である。
【０１１２】
「オーロラ媒介状態」又は「オーロラ媒介疾患」という用語は、本明細書に使用されているように、オーロラ（オーロラＡ、オーロラＢ及びオーロラＣ）がある役割を果たすことが知られる任意の疾患又は他の有害な状態を指す。当該状態としては、限定することなく、癌、増殖性障害及び骨髄増殖性障害が挙げられる。
【０１１３】
骨髄増殖性障害の例としては、真性多血症、血小板血症、骨髄線維症による骨髄化生、慢性骨髄性白血病（ＣＭＬ）、慢性骨髄単球性白血病、好酸球増加症候群、若年性骨髄単球性白血病及び全身性肥満細胞疾患が挙げられるが、それらに限定されない。
【０１１４】
「癌」という用語は、以下の癌を含むが、それらに限定されない。類表皮口腔：頬側口腔癌、唇癌、舌ガン、口腔癌、咽頭癌；心臓：肉腫（血管肉腫、線維肉腫、横紋筋肉腫、脂肪肉腫）、粘液腫、横紋筋腫、線維腫、脂肪腫及び奇形腫；肺：気管支原性癌（扁平上皮細胞又は類表皮、未分化小細胞、未分化大細胞、腺癌）、肺胞（細気管支）癌、気管支腺腫、肉腫、リンパ腫、軟骨性過誤腫、中皮腫；胃腸：食道（扁平上皮癌、喉頭癌、腺癌、平滑筋肉腫、リンパ腫）、胃（癌腫、リンパ腫、平滑筋肉腫）、膵臓（腺管癌、膵島細胞腺腫、グルカゴノーマ、ガストリノーマ、カルチノイド腫瘍、ビポーマ）、小腸（腺腫、リンパ腫、カルチノイド腫瘍、カポジ肉腫、平滑筋腫、血管腫、脂肪腫、神経線維腫、線維腫）、大腸（腺腫、管状腺腫、絨毛腺腫、過誤腫、平滑筋腫）、結腸、結腸−直腸、結腸直腸；直腸、尿生殖器官：腎臓（腺癌、ウィルムス腫瘍［腎芽細胞腫］、リンパ腫、白血病）、膀胱及び尿道（扁平上皮癌、移行上皮癌、腺癌）、前立腺（腺癌、肉腫）、睾丸（精上皮癌、奇形腫、胎児性癌、奇形癌、絨毛癌、肉腫、間質細胞癌、線維腫、線維腺腫、類腺腫瘍、脂肪腫）；肝臓：肝癌（肝細胞癌）、胆管癌、肝芽腫、血管肉腫、肝細胞腺腫、血管腫、胆道；骨：骨原性肉腫（骨肉腫）、線維肉腫、悪性線維性組織球腫、軟骨肉腫、ユーイング肉腫、悪性リンパ腫（細網肉腫）、多発性骨髄腫、悪性巨細胞腫、脊索腫、骨軟骨腫（骨軟骨外骨腫症）、良性軟骨腫、軟骨芽細胞腫、軟骨粘液線維腫、類骨骨腫及び巨細胞腫；神経系：頭蓋（骨腫、血管腫、肉芽腫、黄色腫、変形性骨炎）、髄膜（髄膜腫、髄膜肉腫、神経膠腫）、脳（星状細胞腫、髄芽腫、膠腫、上皮細胞腫、胚細胞腫［松果体腫］、多形膠芽腫、乏突起膠腫、神経鞘腫、網膜芽腫、先天性腫瘍）、脊髄神経線維腫、髄膜腫、膠腫、肉腫）；婦人科系：子宮（子宮体癌）、頸（頸癌、腫瘍前子宮頸部形成異常）、卵巣（卵巣癌［漿液性嚢胞腺癌、粘液性嚢胞腺癌、未分類癌］、顆粒膜−包膜細胞腫、セルトリ−ライディヒ細胞腫、未分化胚細胞腫、悪性奇形腫）、陰門（扁平上皮癌、上皮内癌、腺癌、線維肉腫、黒色腫）、膣（明細胞癌、扁平上皮癌、ブドウ状肉腫（胎児性横紋筋肉腫）、卵管（癌）、乳房；血液系：血液（骨髄性白血病［急性及び慢性］、急性リンパ芽球性白血病、慢性リンパ球性白血病、骨髄増殖性疾患、多発性骨髄腫、脊髄形成異常性症候群）、ホジキン病、非ホジキンリンパ腫［悪性リンパ腫］毛様細胞；リンパ系障害；皮膚：悪性黒色腫、基底細胞癌、扁平上皮癌、カポジ肉腫、角化棘細胞腫、色素性異形母斑、脂肪腫、血管腫、皮膚線維腫、ケロイド、乾癬、甲状腺：甲状腺乳頭癌、濾胞甲状腺癌、甲状腺髄様癌、未分化甲状腺癌、多発性内分泌腫瘍症２Ａ型、多発性内分泌腫瘍症２Ｂ型、家族性甲状腺髄様癌、褐色細胞腫、傍神経節腫；及び副腎：神経芽細胞腫。したがって、本明細書に示されている「癌細胞」という用語は、以上に特定した状態のいずれか１つにかかった細胞を含む。いくつかの実施形態において、癌は、結腸直腸癌、甲状腺癌又は乳癌から選択される。
【０１１５】
いくつかの実施形態において、本発明の化合物は、結腸直腸癌、甲状腺癌、乳癌及び肺癌などの癌；並びに真性多血症、血小板血症、骨髄線維症による骨髄化生、慢性骨髄性白血病、慢性骨髄単球性白血病、好酸球増加症候群、若年性骨髄単球性白血病及び全身性肥満細胞疾患などの骨髄増殖性障害を治療するのに有用である。
【０１１６】
いくつかの実施形態において、本発明の化合物は、造血系障害、特に、急性骨髄性白血病（ＡＭＬ）、慢性骨髄性白血病（ＣＭＬ）、急性前骨髄球性白血病（ＡＰＬ）及び急性リンパ球性白血病（ＡＬＬ）を治療するのに有用である。
【０１１７】
本発明の化合物に加えて、本発明の化合物の医薬として許容し得る誘導体又はプロドラッグも、以上に特定した障害を治療又は予防するための組成物に採用することができる。
【０１１８】
「医薬として許容し得る誘導体又はプロドラッグ」は、受給者に投与されると、本発明の化合物又は阻害活性代謝物質若しくはその残留物を直接又は間接的に供給することが可能である本発明の化合物の任意の医薬として許容し得るエステル、エステルの塩又は他の誘導体を指す。当該誘導体又はプロドラッグとしては、（例えば、経口投与化合物を血液により容易に吸収させることによって）当該化合物が患者に投与されたときに本発明の化合物の生物学的利用能を向上させるもの、又は生体部分（例えば、脳又はリンパ系）への親化合物の送達を、該親種と比較して向上させるものが挙げられる。
【０１１９】
本発明の化合物の医薬として許容し得るプロドラッグの例としては、限定することなく、エステル、アミノ酸エステル、リン酸エステル、金属塩及びスルホン酸エステルが挙げられる。
【０１２０】
本発明の化合物は、治療のための遊離形態で、又は適宜医薬として許容し得る塩として存在することができる。
【０１２１】
本明細書に使用されているように、「医薬として許容し得る塩」という用語は、適切な医学的判断の範囲内で、過度の毒性、刺激及びアレルギー反応等を伴わずにヒト及び下等動物の組織に接触させて使用することに好適であり、合理的な便益／リスク比に対応する化合物の塩を指す。
【０１２２】
本発明の化合物の医薬として許容し得る塩としては、好適な無機及び有機酸及び塩基から誘導されたものが挙げられる。これらの塩を化合物の最終的な単離及び精製時にインサイツで調製することができる。１）精製された化合物をその遊離塩基の形で好適な有機又は無機酸と反応させ、２）こうして得られた塩を単離することによって、酸付加塩を調製することができる。
【０１２３】
好適な酸塩の例としては、酢酸塩、アジピン酸塩、アルギン酸塩、アスパラギン酸塩、安息香酸塩、ベンゼンスルホン酸塩、重硫酸塩、酪酸塩、クエン酸塩、樟脳酸塩、樟脳スルホン酸塩、シクロペンタンプロピオン酸塩、二グルコン酸塩、ドデシル硫酸塩、エタンスルホン酸塩、ギ酸塩、フマル酸塩、グルコヘプタン酸塩、グリセロリン酸塩、グリコール酸塩、ヘミ硫酸塩、ヘプタン酸塩、ヘキサン酸塩、塩酸塩、臭化水素酸塩、ヨウ化水素酸塩、２−ヒドロキシエタンスルホン酸塩、乳酸塩、マレイン酸塩、マロン酸塩、メタンスルホン酸塩、２−ナフタレンスルホン酸塩、ニコチン酸塩、硝酸塩、シュウ酸塩、パルミチン酸塩、ペクチン酸塩、過硫酸塩、３−フェニルプロピオン酸塩、リン酸塩、ピクリン酸塩、ピバル酸塩、プロピオン酸塩、サリチル酸塩、コハク酸塩、硫酸塩、酒石酸塩、チオシアン酸塩、トシル酸塩及びウンデカン酸塩が挙げられる。シュウ酸などの他の酸を、それ自体は医薬として許容し得ないが、本発明の化合物及びそれらの医薬として許容し得る酸付加塩の化合物を得る上で中間体として有用な塩の調製に採用できる。
【０１２４】
１）精製された化合物をその酸の形で好適な有機又は無機塩基と反応させ、２）こうして得られた塩を単離することによって、塩基付加塩を調製することができる。
【０１２５】
適切な塩基から誘導される塩としては、アルカリ金属（例えばナトリウム及びカリウム）、アルカリ土類金属（例えばマグネシウム）、アンモニウム及びＮ＋（Ｃ１〜４アルキル）４の塩が挙げられる。本発明は、また、本明細書に開示されている化合物の任意の塩基性窒素含有基の四級化を想定する。水又は油に可溶又は分散可能な生成物を当該四級化によって得ることができる。
【０１２６】
塩基付加塩には、アルカリ金属塩又はアルカリ土類金属塩も含まれる。代表的なアルカリ又はアルカリ土類金属塩は、ナトリウム、リチウム、カリウム、カルシウム及びマグネシウム等を含む。さらなる医薬として許容し得る塩は、無毒性アンモニウム、四級アンモニウム、並びにハロゲン化物、水酸化物、カルボン酸塩、硫酸塩、リン酸塩、硝酸塩、低級アルキルスルホン酸塩及びアリールスルホン酸塩などの対イオンを使用して形成されるアミンカチオンを適宜含む。他の酸及び塩基も、それら自体は医薬として許容し得ないが、本発明の化合物及びそれらの医薬として許容し得る酸又は塩基付加塩を得る上で中間体として有用な塩の調製に採用することができる。
【０１２７】
これらの医薬組成物に使用できる医薬として許容し得る担体としては、イオン交換体、アルミナ、ステアリン酸アルミニウム、レシチン、ヒト血清アルブミンなどの血清タンパク質、リン酸塩などの緩衝物質、グリシン、ソルビン酸、ソルビン酸カリウム、飽和植物性脂肪酸の部分グリセリド混合物、水、硫酸プロタミン、リン酸水素二ナトリウム、リン酸水素カリウム、塩化ナトリウム、亜鉛塩、コロイドシリカ、三ケイ酸マグネシウム、ポリビニルピロリドン、セルロース系物質、ポリエチレングリコール、ナトリウムカルボキシメチルセルロース、ポリアクリレート、蝋、ポリエチレン−ポリオキシプロピレンブロックポリマー、ポリエチレングリコール及び羊毛脂などの塩又は電解質が挙げられるが、それらに限定されない。
【０１２８】
本発明の組成物を経口投与、吸入スプレーによる非経口投与、局部投与、直腸投与、経鼻投与、頬投与、膣投与、又は移植リザーバにより投与することができる。「非経口」という用語は、本明細書に使用されているように、皮下、静脈内、筋肉内、関節内、滑液包内、胸骨内、包膜内、腹腔内、肝臓内、病巣内及び頭蓋内注射又は注入技法を指す。
【０１２９】
本発明の組成物の無菌注射可能な形は、水性又は油性懸濁液であってよい。これらの懸濁液を、好適な分散剤又は湿潤剤及び懸濁剤を使用して、当技術分野で知られている技法に従って調合することができる。無菌注射可能製剤は、例えば１，３−ブタンジオール中溶液などの無毒性の非経口的に許容し得る希釈剤又は溶媒中無菌注射可能溶液又は懸濁液であってもよい。採用できる許容し得る媒体及び溶媒としては、水、リンゲル液及び等張塩化ナトリウム溶液がある。加えて、無菌の固定油が溶媒又は懸濁媒体として従来的に採用されている。この目的のために、合成モノ又はジグリセリドを含む無刺激固定油を採用することができる。オレイン酸及びそのグリセリド誘導体などの脂肪酸は、特にポリオキシエチル化型のオリーブ油又はヒマシ油などの天然の医薬として許容し得る油のように、注射液の調製に有用である。これらの油溶液又は懸濁液は、エマルジョン及び懸濁液を含む医薬として許容し得る剤形の調合に広く使用されるカルボキシメチルセルロース又は同様の分散剤などの長鎖アルコール希釈液又は分散剤を含むこともできる。ツイーン、スパン及び他の乳化剤などの他の広く使用される界面活性剤、又は医薬として許容し得る固体、液体又は他の剤形の製造に広く使用される生物学的利用能向上剤を調合の目的に使用することもできる。
【０１３０】
本発明の医薬組成物を、カプセル剤、錠剤、水性懸濁液又は溶液を含むが、それらに限定されない任意の経口的に許容し得る剤形で経口投与することができる。経口用の錠剤の場合は、広く使用される担体としては、ラクトース及びトウモロコシデンプンを挙げることができる。ステアリン酸マグネシウムなどの滑沢剤を添加することもできる。カプセル剤の形での経口投与では、有用な希釈剤としては、ラクトース及び乾燥トウモロコシデンプンを挙げることができる。経口用途に水性懸濁液を使用する場合は、活性成分を乳化剤及び懸濁剤と組み合わせることができる。望まれる場合は、特定の甘味料、香料又は着色料を添加することもできる。
【０１３１】
或いは、本発明の医薬組成物を直腸投与のための坐薬の形で投与することができる。薬剤と、室温で固体であるが、直腸の温度で液体であるため、直腸内で溶融して薬物を放出する好適な非刺激性賦形剤とを混合することによって、これらの坐薬を調製することができる。当該材料としては、ココアバター、蜜蝋及びポリエチレングリコールを挙げることができる。
【０１３２】
特に、治療の目標が、眼、皮膚又は下部腸管の疾患を含めて、局部的適用によって容易に到達可能な部分又は器官を含む場合は、本発明の医薬組成物を局部投与することもできる。好適な局部製剤をこれらの部分又は器官のそれぞれにあわせて調製することができる。
【０１３３】
下部腸管に対する局部的適用を直腸坐薬製剤（上記参照）又は好適な浣腸製剤で実施することができる。局部的経皮貼付剤を使用することもできる。
【０１３４】
局部的適用では、１つ又は複数の担体に懸濁又は溶解した有効成分を含む好適な軟膏剤で医薬組成物を調合することができる。本発明の化合物の局部投与のための担体としては、鉱油、流動パラフィン、白色ワセリン、プロピレングリコール、ポリオキシエチレン、ポリオキシプロピレン化合物、乳化蝋及び水を挙げることができるが、それらに限定されない。或いは、１つ又は複数の医薬として許容し得る担体に懸濁又は溶解した有効成分を含む好適なローション剤又はクリーム剤で医薬組成物を調合することができる。好適な担体としては、鉱油、モノステアリン酸ソルビタン、ポリソルベート６０、セチルエステル蝋、セテアリールアルコール、２−オクチルドデカノール、ベンジルアルコール及び水を挙げることができるが、それらに限定されない。
【０１３５】
眼の用途では、塩化ベンジルアルコニウムなどの防腐剤を含めて、又は含めずに、等張性のｐＨ調整無菌食塩水中微粉化懸濁液として、又は等張性のｐＨ調整無菌食塩水中溶液として医薬組成物を調合することができる。或いは、眼の用途では、医薬組成物をワセリンなどの軟膏剤で調合することができる。
【０１３６】
本発明の医薬組成物を経鼻エアロゾル剤又は吸入によって投与することもできる。ベンジルアルコール又は他の好適な防腐剤、生物学的利用能を向上させる吸収促進剤、フッ化炭素、及び／又は他の従来の可溶化剤若しくは分散剤を採用した食塩水溶液として当該組成物を調製することができる。
【０１３７】
単一の剤形を製造するために担体材料と組み合わせることができるキナーゼ阻害薬の量は、治療される宿主、具体的な投与方式及び適応症に応じて異なることになる。一実施形態において、体重１ｋｇ当たり０．０１〜１００ｍｇ／日の投与量の阻害薬を、これらの組成物が与えられる患者に対して投与できるように組成物を調合すべきである。別の実施形態において、体重１ｋｇ当たり０．１〜１００ｍｇ／日の投与量の阻害薬を、これらの組成物が与えられる患者に対して投与できるように組成物を調合すべきである。
【０１３８】
特定の患者に対する具体的な投与量及び治療レジメンは、採用される具体的な化合物の活性、年齢、体重、全体的な健康状態、性別、食事、投与時間、排泄量、薬物の組合せ、並びに治療担当医師の判断、及び治療されている具体的な疾患の重度を含む様々な要因に左右されることも理解すべきである。阻害薬の量は、組成物における具体的な化合物にも左右されることになる。
【０１３９】
別の実施形態によれば、本発明は、癌、増殖性障害、骨髄増殖性障害を治療又は予防するための方法であって、本明細書に記載の化合物又は医薬組成物の１つを患者に投与する工程を含む方法を提供する。
【０１４０】
「患者」という用語は、本明細書に使用されているように、ヒトを含む動物を指す。
【０１４１】
いくつかの実施形態において、前記方法は、急性骨髄性白血病（ＡＭＬ）、急性前骨髄球性白血病（ＡＰＬ）、慢性骨髄性白血病（ＣＭＬ）又は急性リンパ球性白血病（ＡＬＬ）などの造血系障害を治療又は予防するのに用いられる。
【０１４２】
他の実施形態において、前記方法は、真性多血症、血小板血症、骨髄線維症による骨髄化生、慢性骨髄性白血病（ＣＭＬ）、慢性骨髄単球性白血病、好酸球増加症候群、若年性骨髄単球性白血病及び全身性肥満細胞疾患などの骨髄増殖性障害を治療又は予防するのに用いられる。
【０１４３】
さらに他の実施形態において、前記方法は、乳癌、結腸癌、前立腺癌、皮膚癌、膵臓癌、脳腫瘍、尿生殖器官の癌、リンパ系の癌、胃癌、喉頭癌、並びに肺腺癌、小細胞肺癌及び非小細胞肺癌を含む肺癌などの癌を治療又は予防するのに用いられる。
【０１４４】
別の実施形態は、癌を治療又は予防する方法であって、式Ｉの化合物又は前記化合物を含む組成物を患者に投与する工程を含む方法を提供する。
【０１４５】
本発明の別の態様は、患者におけるキナーゼ活性を阻害することであって、その方法が、式Ｉの化合物又は前記化合物を含む組成物を患者に投与することを含むことに関する。いくつかの実施形態において、前記キナーゼは、オーロラキナーゼ（オーロラＡ、オーロラＢ、オーロラＣ）、Ａｂｌ、Ａｒｇ、ＦＧＦＲ１、ＭＥＬＫ、ＭＬＫ１、ＭｕＳＫ、Ｒｅｔ又はＴｒｋＡである。
【０１４６】
治療又は予防される具体的な状態に応じて、さらなる薬物を本発明の化合物と一緒に投与することができる。場合によっては、これらのさらなる薬物は、通常、同じ状態を治療又は予防するために投与される。例えば、化学療法薬又は他の抗増殖薬を本発明の化合物と組み合わせて、増殖性疾患を治療することができる。
【０１４７】
本発明の別の態様は、癌の治療を必要とする対象における癌を治療する方法であって、本発明の化合物又はその医薬として許容し得る塩と、治療薬とを連続投与又は同時投与することを含む方法に向けられる。いくつかの実施形態において、前記治療薬は、抗癌薬、抗増殖薬又は化学療法薬から選択される。
【０１４８】
いくつかの実施形態において、前記治療薬は、カムプトテシン、ＭＥＫ阻害薬：Ｕ０１２６、ＫＳＰ（キネシンスピンドルタンパク質）阻害薬、アドリアマイシン、インターフェロン、及びシスプラチンなどのプラチナ誘導体から選択される。
【０１４９】
他の実施形態において、前記治療薬は、タキサン；ｂｃｒ−ａｂｌの阻害薬（Ｇｌｅｅｖｅｃ、ダサチニブ及びニロチニブなど）；ＥＧＦＲの阻害薬（タルセバ及びＩｒｅｓｓａなど）；ＤＮＡ損傷薬（シスプラチン、オキサリプラチン、カルボプラチン、トポイソメラーゼ阻害薬及びアントラサイクリンなど）；及び抗代謝薬（ＡｒａＣ及び５−ＦＵなど）から選択される。
【０１５０】
さらに他の実施形態において、前記治療薬は、カンプトテシン、ドキソルビシン、イダルビシン、シスプラチン、Ｔａｘｏｌ、タキソテール、ビンクリスチン、タルセバ、ＭＥＫ阻害薬、Ｕ０１２６、ＫＳＰ阻害薬、ボリノスタット、Ｇｌｅｅｖｅｃ、ダサチニブ及びニロチニブから選択される。
【０１５１】
別の実施形態において、前記治療薬は、ダサチニブである。
【０１５２】
別の実施形態において、前記治療薬は、ニロチニブである。
【０１５３】
別の実施形態において、前記治療薬は、Ｈｅｒ−２阻害薬（ヘルセプチンなど）；ＨＤＡＣ阻害薬（ボリノスタットなど）、ＶＥＧＦＲ阻害薬（Ａｖａｓｔｉｎなど）、ｃ−ＫＩＴ及びＦＬＴ−３阻害薬（スニチニブなど）、ＢＲＡＦ阻害薬（Ｂａｙｅｒ社のＢＡＹ４３−９００６など）、ＭＥＫ阻害薬（Ｐｆｉｓｅｒ社のＰＤ０３２５９０１など）；及びスピンドル毒（エポチロンなど）及びパクリタキセルタンパク質結合粒子（Ａｂｒａｘａｎｅ（登録商標）など）から選択される。
【０１５４】
本発明の抗癌薬と併用できる他の療法又は抗癌薬としては、外科手術、放射線療法（ほんの数例において、ガンマ放射線療法、中性子ビーム放射線療法、電子ビーム放射線療法、プロトン療法、近接照射療法及び全身放射性同位体等）、内分泌療法、生物学的応答調節剤（インターフェロン、インターロイキン及び腫瘍壊死因子（ＴＮＦ）等）、発熱療法及び寒冷療法、あらゆる悪影響を軽減するための薬剤（例えば制吐剤）、並びにアルキル化薬（メクロレタミン、クロラムブシル、シクロホスファミド、メルファラン、イフォスファミド）、抗代謝薬（メトトレキセート）、プリンアンタゴニスト及びピリミジンアンタゴニスト（６−メルカプトプリン、５−フルオロウラシル、シタラビル、ゲムシタビン）、スピンドル毒（ビンブラスチン、ビンクリスチン、ビノレルビン、パクリタキセル）、ポドフィロトキシン（エトポシド、イリノテカン、トポテカン）、抗生物質（ドキソルビシン、ブレオマイシン、マイトマイシン）、ニトロソ尿素（カルムスチン、ロムスチン）、無機イオン（シスプラチン、カルボプラチン）、酵素（アスパラギナーゼ）及びホルモン（タモキシフェン、ロイプロリド、フルタミド及びメゲストロール）、Ｇｌｅｅｖｅｃ（商標）、デキサメタソン及びシクロホスファミドを含むが、それらに限定されない他の承認された化学療法薬が挙げられる。
【０１５５】
本発明の化合物は、以下の治療薬と組み合わせて癌を治療するのにも有用であり得る。アバレリクス（Ｐｌｅｎａｘｉｓ  ｄｅｐｏｔ（登録商標））；アルデスロイキン（Ｐｒｏｋｉｎｅ（登録商標））；アルデスロイキン（Ｐｒｏｌｅｕｋｉｎ（登録商標））；アルムツズマブ（Ｃａｍｐａｔｈ（登録商標））；アリトレチノイン（Ｐａｎｒｅｔｉｎ（登録商標））；アロプリノール（Ｚｙｌｏｐｒｉｍ（登録商標））；アルトレタミン（Ｈｅｘａｌｅｎ（登録商標））；アミホスチン（Ｅｔｈｙｏｌ（登録商標））；アナストロゾール（Ａｒｉｍｉｄｅｘ（登録商標））；三酸化ヒ素（Ｔｒｉｓｅｎｏｘ（登録商標））；アスパラギナーゼ（Ｅｌｓｐａｒ（登録商標））；アザシチジン（Ｖｉｄａｚａ（登録商標））；ベバクジマブ（Ａｖａｓｔｉｎ（登録商標））；ベキサロテンカプセル（Ｔａｒｇｒｅｔｉｎ（登録商標））；ベキサロテンゲル（Ｔａｒｇｒｅｔｉｎ（登録商標））；ブレオマイシン（Ｂｌｅｎｏｘａｎｅ（登録商標））；ボルテゾミブ（Ｖｅｌｃａｄｅ（登録商標））；静脈内投与用ブスルファン（Ｂｕｓｕｌｆｅｘ（登録商標））；経口投与用ブスルファン（Ｍｙｌｅｒａｎ（登録商標））；カルステロン（Ｍｅｔｈｏｓａｒｂ（登録商標））；カペシタビン（Ｘｅｌｏｄａ（登録商標））；カルボプラチン（Ｐａｒａｐｌａｔｉｎ（登録商標））；カルムスチン（ＢＣＮＵ（登録商標）、ＢｉＣＮＵ（登録商標））；カルムスチン（Ｇｌｉａｄｅｌ（登録商標））；ポリフェプロサン２０インプラントを含むカルムスチン（Ｇｌｉａｄｅｌ  Ｗａｆｅｒ（登録商標））；セレコキシブ（Ｃｅｌｅｂｒｅｘ（登録商標））；セツキシマブ（Ｅｒｂｉｔｕｘ（登録商標））；クロラムブシル（Ｌｅｕｋｅｒａｎ（登録商標））；シスプラチン（Ｐｌａｔｉｎｏｌ（登録商標））；クラドリビン（Ｌｅｕｓｔａｔｉｎ（登録商標）、２−ＣｄＡ（登録商標））；クロファラビン（Ｃｌｏｌａｒ（登録商標））；シクロホスファミド（Ｃｙｔｏｘａｎ（登録商標）、Ｎｅｏｓａｒ（登録商標））；シクロホスファミド（Ｃｙｔｏｘａｎ  Ｉｎｊｅｃｔｉｏｎ（登録商標））；シクロホスファミド（Ｃｙｔｏｘａｎ  Ｔａｂｌｅｔ（登録商標））；シタラビン（Ｃｙｔｏｓａｒ−Ｕ（登録商標））；シタラビンリポソーム（ＤｅｐｏＣｙｔ（登録商標））；デカルバジン（ＤＴＩＣ−Ｄｏｍｅ（登録商標））；ダクチノマイシン、アクチノマイシンＤ（Ｃｏｓｍｅｇｅｎ（登録商標））；ダルベポエチンアルファ（Ａｒａｎｅｓｐ（登録商標））；ダウノルビシンリポソーム（ＤａｎｕｏＸｏｍｅ（登録商標））；ダウノルビシン、ダウノマイシン（Ｄａｕｎｏｒｕｂｉｃｉｎ（登録商標））；ダウノルビシン、ダウノマイシン（Ｃｅｒｕｂｉｄｉｎｅ（登録商標））；デニロイキンジフチトクス（Ｏｎｔａｋ（登録商標））；デクスラゾキサン（Ｚｉｎｅｃａｒｄ（登録商標））；ドセタキセル（Ｔａｘｏｔｅｒｅ（登録商標））；ドキソルビシン（Ａｄｒｉａｍｙｃｉｎ  ＰＦＳ（登録商標））；ドキソルビシン（Ａｄｒｉａｍｙｃｉｎ（登録商標）、Ｒｕｂｅｘ（登録商標））；ドキソルビシン（Ａｄｒｉａｍｙｃｉｎ  ＰＦＳ  Ｉｎｊｅｃｔｉｏｎ（登録商標））；ドキソルビシンリポソーム（Ｄｏｘｉｌ（登���商標））；プロピオン酸ドロモスタノロン（ｄｒｏｍｏｓｔａｎｏｌｏｎｅ（登録商標））；プロピオン酸ドロモスタノロン（ｍａｓｔｅｒｏｎｅ  ｉｎｊｅｃｔｉｏｎ（登録商標））；エリオットＢ液（Ｅｌｌｉｏｔ’ｓ  Ｂ  Ｓｏｌｕｔｉｏｎ（登録商標））；エピルビシン（Ｅｌｌｅｎｃｅ（登録商標））；エポエチンアルファ（ｅｐｏｇｅｎ（登録商標））；エルロチニブ（Ｔａｒｃｅｖａ（登録商標））；エストラムスチン（Ｅｍｃｙｔ（登録商標））；リン酸エトポシド（Ｅｔｏｐｏｐｈｏｓ（登録商標））；エトポシド、ＶＰ−１６（Ｖｅｐｅｓｉｄ（登録商標））；エキセメスタン（Ａｒｏｍａｓｉｎ（登録商標））；フィルグラスチム（Ｎｅｕｐｏｇｅｎ（登録商標））；フロクスウリジン（動脈内）（ＦＵＤＲ（登録商標））；フルダラビン（Ｆｌｕｄａｒａ（登録商標））；フルオロウラシル、５−ＦＵ（Ａｄｒｕｃｉｌ（登録商標））；フルベストラント（Ｆａｓｌｏｄｅｘ（登録商標））；ゲフィチニブ（Ｉｒｅｓｓａ（登録商標））；ゲムシタビン（Ｇｅｍｚａｒ（登録商標））；ゲムツズマブオゾガミシン（Ｍｙｌｏｔａｒｇ（登録商標））；酢酸ゴセレリン（Ｚｏｌａｄｅｘ  Ｉｍｐｌａｎｔ（登録商標））；酢酸ゴセレリン（Ｚｏｌａｄｅｘ（登録商標））；酢酸ヒストレリン（Ｈｉｓｔｒｅｌｉｎ  ｉｍｐｌａｎｔ（登録商標））；ヒドロキシ尿素（Ｈｙｄｒｅａ（登録商標））；イブリツモマブチウキセタン（Ｚｅｖａｌｉｎ（登録商標））；イダルビシン（Ｉｄａｍｙｃｉｎ（登録商標））；イフォスファミド（ＩＦＥＸ（登録商標））；メシル酸イマチニブ（Ｇｌｅｅｖｅｃ（登録商標））；インターフェロンアルファ２ａ（Ｒｏｆｅｒｏｎ  Ａ（登録商標））；インターフェロンアルファ２ｂ（Ｉｎｔｒｏｎ  Ａ（登録商標））；イリノテカン（Ｃａｍｐｔｏｓａｒ（登録商標））；レナリドミド（Ｒｅｖｌｉｍｉｄ（登録商標））；レトロゾール（Ｆｅｍａｒａ（登録商標））；ロイコボリン（Ｗｅｌｌｃｏｖｏｒｉｎ（登録商標）、Ｌｅｕｃｏｖｏｒｉｎ（登録商標））；酢酸ロイプロリド（Ｅｌｉｇａｒｄ（登録商標））；レバミソール（Ｅｒｇａｍｉｓｏｌ（登録商標））；ロムスチン、ＣＣＮＵ（ＣｅｅＢＵ（登録商標））；メクロレタミン、窒素マスタード（Ｍｕｓｔａｒｇｅｎ（登録商標））；酢酸メゲストロール（Ｍｅｇａｃｅ（登録商標））；メルファラン、Ｌ−ＰＡＭ（Ａｌｋｅｒａｎ（登録商標））；メルカプトプリン、６−ＭＰ（Ｐｕｒｉｎｅｔｈｏｌ（登録商標））；メスナ（Ｍｅｓｎｅｘ（登録商標））；メスナ（Ｍｅｓｎｅｘ  ｔａｂｓ（登録商標））；メトトレキセート（Ｍｅｔｈｏｔｒｅｘａｔｅ（登録商標））；メトキシサレン（Ｕｖａｄｅｘ（登録商標））；マイトマイシンＣ（Ｍｕｔａｍｙｃｉｎ（登録商標））；ミトタン（Ｌｙｓｏｄｒｅｎ（登録商標））；ミトキサントロン（Ｎｏｖａｎｔｒｏｎｅ（登録商標））；フェンプロピオン酸ナンドロロン（Ｄｕｒａｂｏｌｉｎ−５０（登録商標））；ネララビン（Ａｒｒａｎｏｎ（登録商標））；ノフェツモマブ（Ｖｅｒｌｕｍａ（登録商標））；オプレルベキン（Ｎｅｕｍｅｇａ（登録商標））；オキサリプラチン（Ｅｌｏｘａｔｉｎ（登録商標））；パクリタキセル（Ｐａｘｅｎｅ（登録商標））；パクリタキセル（Ｔａｘｏｌ（登録商標））；パクリタキセルタンパク質結合粒子（Ａｂｒａｘａｎｅ（登録商標））；パリフェルミン（Ｋｅｐｉｖａｎｃｅ（登録商標））；パミドロネート（Ａｒｅｄｉａ（登録商標））；パガデマーゼ（Ａｄａｇｅｎ（Ｐｅｇａｄｅｍａｓｅ  Ｂｏｖｉｎｅ）（登録商標））；ペガスパルガーゼ（Ｏｎｃａｓｐａｒ（登録商標））；ペグフィルグラスチム（Ｎｅｕｌａｓｔａ（登録商標））；ペメトレキセドジナトリウム（Ａｌｉｍｔａ（登録商標））；ペントスタチン（Ｎｉｐｅｎｔ（登録商標））；ピポブロマン（Ｖｅｒｃｙｔｅ（登録商標））；プリカマイシン、ミトラマイシン（Ｍｉｔｈｒａｃｉｎ（登録商標））；ポルフィマーナトリウム（Ｐｈｏｔｏｆｒｉｎ（登録商標））；プロカルバジン（Ｍａｔｕｌａｎｅ（登録商標））；キナクリン（Ａｔａｂｒｉｎｅ（登録商標））；ラスブリカーゼ（Ｅｌｉｔｅｋ（登録商標））；リツキシマブ（Ｒｉｔｕｘａｎ（登録商標））；サルグラモスチム（Ｌｅｕｋｉｎｅ（登録商標））；サルグラモスチム（Ｐｒｏｋｉｎｅ（登録商標））；ソラフェニブ（Ｎｅｘａｖａｒ（登録商標））；ストレプトゾシン（Ｚａｎｏｓａｒ（登録商標））；マレイン酸スニチニブ（Ｓｕｔｅｎｔ（登録商標））；タルク（Ｓｃｌｅｒｏｓｏｌ（登録商標））；タモキシフェン（Ｎｏｌｖａｄｅｘ（登録商標））；テモゾロミド（Ｔｅｍｏｄａｒ（登録商標））；テニポシド、ＶＭ−２６（Ｖｕｍｏｎ（登録商標））；テストラクトン（Ｔｅｓｌａｃ（登録商標））；チオグアニン、６−ＴＧ（Ｔｈｉｏｇｕａｎｉｎｅ（登録商標））；チオテパ（Ｔｈｉｏｐｌｅｘ（登録商標）；トポテカン（Ｈｙｃａｍｔｉｎ（登録商標））；トレミフェン（Ｆａｒｅｓｔｏｎ（登録商標））；トシツモマブ（Ｂｅｘｘａｒ（登録商標））；トシツモマブ／Ｉ−１３１トシツモマブ（Ｂｅｘｘａｒ（登録商標））；トラスツズマブ（Ｈｅｒｃｅｐｔｉｎ（登録商標））；トレチノイン、ＡＴＲＡ（Ｖｅｓａｎｏｉｄ（登録商標））；ウラシルマスタード（Ｕｒａｃｉｌ  Ｍｕｓｔａｒｄ  Ｃａｐｓｕｌｅｓ（登録商標））；バルルビシン（Ｖａｌｓｔａｒ（登録商標））；ビンブラスチン（Ｖｅｌｂａｎ（登録商標））；ビンクリスチン（Ｏｎｃｏｖｉｎ（登録商標））；ビノレルビン（Ｎａｖａｌｂｉｎｅ（登録商標））；ゾレドロネート（Ｚｏｍｅｔａ（登録商標））及びボリノスタット（Ｚｏｌｉｎｚａ（登録商標））。
【０１５６】
最新の癌治療の包括的な説明については、その全内容が参照により本明細書に組み込まれているｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ｎｃｉ．ｎｉｈ．ｇｏｖ／、ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ｆｄａ．ｇｏｖ／ｃｄｅｒ／ｃａｎｃｅｒ／ｄｒｕｇｌｉｓｔｆｒａｍｅ．ｈｔｍ  のＦＤＡ承認腫瘍薬のリスト、及びＭｅｒｃｋ  Ｍａｎｕａｌ、第１７版、１９９９年を参照されたい。
【０１５７】
別の実施形態は、組み合わせた製剤の同時、分割又は順次使用を提供する。
【０１５８】
それらのさらなる薬剤を多回投与レジメンの一部としてキナーゼ阻害薬含有化合物又は組成物から切り離して投与することができる。或いは、それらの薬剤は、単一組成物においてキナーゼ阻害薬と混合した単一剤形の一部であってもよい。
【０１５９】
本発明がより十分に理解されるように、以下の調製及び試験実施例を示す。これらの実施例は、例示のみを目的としており、いかなる場合も本発明の範囲を限定するものと見なされるべきではない。本明細書に引用されているすべての文献は、参照により本明細書に組み込まれている。
【実施例】
【０１６０】
本明細書に使用されているように、「Ｒｔ（分）」は、化合物に関連する分単位のＨＰＬＣ滞留時間を指す。他に指定する場合を除いて、報告された滞留時間を得るために利用したＨＰＬＣ法は、以下の通りである。
【０１６１】
カラム：ＡＣＥ  Ｃ８カラム、４．６×１５０ｍｍ
勾配：０〜１００％アセトニトリル＋メタノール６０：４０（２０ｍＭリン酸トリス）
流量：１．５ｍＬ／分
検出：２２５ｎｍ
電気スプレー電離によりシングルＭＳモードで動作するＭｉｃｒｏＭａｓｓ  Ｑｕａｔｔｒｏ  Ｍｉｃｒｏ質量分析計で質量分析試料を分析した。クロマトグラフィーを用いて、試料を質量分析計に導入した。すべての質量分析に対する移動相は、１０ｍＭのｐＨ７の酢酸アンモニウム及び１：１のアセトニトリル−メタノール混合物からなり、カラム勾配条件を、ＡＣＥ  Ｃ８  ３．０×７５ｍｍカラム上での３．５分の勾配時間及び５分の実行時間に対する５％〜１００％のアセトニトリル−メタノールとした。流量を１．２ｍｌ／分とした。
【０１６２】
Ｂｒｕｋｅｒ  ＤＰＸ４００測定装置を使用して、４００ＭＨｚで１Ｈ−ＮＭＲスペクトルを記録した。
【０１６３】
以下の式Ｉの化合物を本明細書に記載のスキームに示される方法（スキームＩ、スキームＩＩ、方法Ａ、Ｂ、Ｃ及びＤ）及び化合物Ｉ−６９について本明細書に記載されている方法と同様の方法に従って調製した。また、本明細書に記載されている方法に従って、化合物を分析した。
【０１６４】
【化３５】
2010522194.tif 000044
（実施例１）
３，３，３−トリフルオロ−Ｎ−（４−（４−（３−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イルアミノ）−６−（１−メチルテトラヒドロ−１Ｈ−ピロロ［３，４−ｂ］ピリジン−６（２Ｈ，７Ｈ，７ａＨ）−イル）ピリミジン−２−イルチオ）フェニル）プロパンアミド（Ｉ−６９）
【０１６５】
【化３６】
2010522194.tif 000045
方法Ａ：４，６−ジクロロ−２−（メチルスルホニル）ピリミジン
【０１６６】
【化３７】
2010522194.tif 000046
４，６−ジクロロ−２−（メチルチオ）ピリミジン（２５ｇ、０．１３ｍｏｌ）をジクロロメタン（５００ｍｌ）に溶解させた溶液にｍ−クロロ過安息香酸（７４ｇ、０．３３ｍｏｌ）を０℃で４０分間にわたって添加した。該溶液を室温まで昇温させ、さらに４時間撹拌した。該混合物をジクロロメタン（７５０ｍｌ）で希釈し、次いで５０％のＮａ２Ｓ２Ｏ３／ＮａＨＣＯ３溶液、重炭酸ナトリウムの飽和溶液及び食塩水で処理した。有機層を硫酸マグネシウムで乾燥させ、真空中で濃縮して、白色固体として表題の化合物を得た（２６．７５ｇ、収率９１％）。
【０１６７】
【化３８】
2010522194.tif 000047
方法Ｂ：Ｎ−（４−（４，６−ジクロロピリミジン−２−イルチオ）フェニル）−３，３，３−トリフルオロプロパンアミド
【０１６８】
【化３９】
2010522194.tif 000048
４，６−ジクロロ−２−（メチルスルホニル）ピリミジン（８ｇ、３５ｍｍｏｌ）及び３，３，３−トリフルオロ−Ｎ−（４−メルカプトフェニル）プロパンアミド（８．７ｇ、３７ｍｍｏｌ）をアセトニトリル（２５０ｍｌ）に溶解させた溶液を−１０℃まで冷却した。温度を−１０℃に維持しながら、トリエチルアミン（４．９ｍｌ、３５ｍｍｏｌ）を２０分間にわたって一滴ずつ添加した。添加すると、該溶液をその温度でさらに２０分間撹拌し、次いで室温まで昇温させ、１５０ｍｌに濃縮した。水（２５０ｍｌ）を反応混合物に添加した。固体を濾過によって回収し、吸引によって乾燥させた。この橙色の固体を最小量の酢酸エチルでスラリー状にした。オフホワイトの固体を濾過によって回収し、真空中で乾燥させた。該プロセスを繰り返して、さらなる固体を得た。それらのバッチを一緒にして、所望の化合物を得た（７．９ｇ、収率５６％）。
【０１６９】
【化４０】
2010522194.tif 000049
方法Ｃ：Ｎ−（４−（４−クロロ−６−（３−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イルアミノ）ピリミジン−２−イルチオ）フェニル）−３，３，３−トリフルオロプロパンアミド
【０１７０】
【化４１】
2010522194.tif 000050
Ｎ−（４−（４，６−ジクロロピリミジン−２−イルチオ）フェニル）−３，３，３−トリフルオロプロパンアミド（１４．２ｇ、３７ｍｍｏｌ）、３−アミノ−５−メチルピラゾール（４ｇ、４１ｍｍｏｌ）、ヨウ化ナトリウム（６．１ｇ、４１ｍｍｏｌ）及びジイソプロピルエチルアミン（１９．３ｍｌ、０．１１ｍｏｌ）をジメチルホルムアミド（１３０ｍｌ）に溶解させた溶液を９０℃で１８時間加熱した。該反応混合物を濃縮して乾固させた。残渣を酢酸エチルに再溶解させ、重炭酸ナトリウムの飽和水溶液及び食塩水で洗浄した。有機層を硫酸マグネシウムで乾燥させ、真空中で濃縮して、橙色の泡を得た。残渣をジクロロメタンでスラリー状にし、２０分間超音波処理した。固体を濾過によって回収した。このプロセスを繰り返して、さらなる純粋の生成物を得た。純粋のバッチを一緒にして、淡黄色固体として所望の生成物を得た（１１．７７ｇ、収率７２％）。
【０１７１】
【化４２】
2010522194.tif 000051
方法Ｄ：３，３，３−トリフルオロ−Ｎ−（４−（４−（３−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イルアミノ）−６−（テトラヒドロ−１Ｈ−ピロロ［３，４−ｂ］ピリジン−６（２Ｈ，７Ｈ，７ａＨ）−イル）ピリミジン−２−イルチオ）フェニル）プロパンアミド
【０１７２】
【化４３】
2010522194.tif 000052
マイクロ波バイアル瓶にＮ−（４−（４−クロロ−６−（３−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イルアミノ）ピリミジン−２−イルチオ）フェニル）−３，３，３−トリフルオロプロパンアミド（２．５ｇ、５．９２ｍｍｏｌ）、シス−オクタヒドロピロロ［３，４−ｂ］ピリジン（２．２３ｇ、１７．８ｍｍｏｌ）、ジイソプロピルエチルアミン（１０．３ｍｌ、５９．２ｍｍｏｌ）及びジオキサン（３０ｍｌ）を充填した。バイアル瓶をＣＥＭマイクロ波にて１３０℃で９０分間加熱した。該反応混合物を酢酸エチルで希釈し、重炭酸ナトリウムの飽和溶液及び食塩水で洗浄した。有機層を硫酸マグネシウムで乾燥させ、真空中で濃縮した。残渣を逆相分取りＨＰＬＣ［Ｗａｔｅｒｓ  Ｓｕｎｆｉｒｅ  Ｃ１８、１０μＭ、１００Åカラム、勾配１０％〜９５％Ｂ（溶媒Ａ：水中０．０５％ＴＦＡ；溶媒Ｂ：ＣＨ３ＣＮ）２５ｍＬ／分で１６分間］によって精製して、トリフルオロ酢酸塩として所望の生成物を得た（６２０ｍｇ、収率１６％）。
【０１７３】
【化４４】
2010522194.tif 000053
方法Ｅ：３，３，３−トリフルオロ−Ｎ−（４−（４−（３−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イルアミノ）−６−（１−メチルテトラヒドロ−１Ｈ−ピロロ［３，４−ｂ］ピリジン−６（２Ｈ，７Ｈ，７ａＨ）−イル）ピリミジン−２−イルチオ）フェニル）プロパンアミド
【０１７４】
【化４５】
2010522194.tif 000054
トリアセトキシ水素化ホウ素ナトリウム（３８２ｍｇ、１．８ｍｍｏｌ）を、ジクロロエタン（３０ｍｌ）中３，３，３−トリフルオロ−Ｎ−（４−（４−（３−メチル−１Ｈ−ピラゾール−５−イルアミノ）−６−（テトラヒドロ−１Ｈ−ピロロ［３，４−ｂ］ピリジン−６（２Ｈ，７Ｈ，７ａＨ）−イル）ピリミジン−２−イルチオ）フェニル）プロパンアミド２，２，２−トリフルオロアセテート（５８４ｍｇ、０．９０ｍｍｏｌ）、ジイソプロピルエチルアミン（０．３１３ｍｌ、１．８０ｍｍｏｌ）及び３７％ホルムアルデヒド（０．０７３ｍｌ、０．９０ｍｍｏｌ）の懸濁液に添加した。該反応混合物を室温で２０分間撹拌した。重炭酸ナトリウムの飽和溶液を添加することによって該反応物を失活させた。水相をジクロロメタンで（３回）抽出した。一緒にした有機層を硫酸ナトリウムで乾燥させ、真空中で濃縮した。残渣をフラッシュカラムクロマトグラフィーによりシリカゲルで精製して、高温ＥｔＯＡｃ／シクロヘキサンから再結晶させて、白色固体として所望の生成物を得た（１４４．１ｍｇ、収率２９％）。
【０１７５】
【化４６】
2010522194.tif 000055
ＮＢ溶媒／水のピークがいくつかの信号を不明瞭にしている。
【０１７６】
式Ｉの化合物の調製に使用された様々なＲｙＨ部分は、文献（ｔｅｒｔ−ブチル−ピペリジン−４−イル−アミンの合成についてはＰａｌｍｅｒ，Ｊ．Ｔ．ら、Ｊ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．、２００５年、４８、７５２０；（Ｓ）−Ｎ−メチルピペリジン−３−アミンの合成についてはＯｓａｋａｄａ，Ｋ；Ｉｋａｒｉｙａ，Ｔ．；Ｓａｂｕｒｉ，Ｍ．；Ｙｏｓｈｉｋａｗａ，Ｓ．；Ｃｈｅｍ．Ｌｅｔｔ．、１９８１年、１６９１；２−（ピペリジン−４−イル）プロパン−２−オール）の合成については米国特許第５５２１１９９号明細書を参照されたい。）に記載されている商業的に入手可能な（４−（ピペリジン−４−イル）−モルホリン；（Ｓ）−（−）−３−ピロリジノール；（Ｒ）−（＋）−３−ピロリジノール；（Ｓ）−（−）−３−（メチルアミノ）ピロリジン；（Ｒ）−（＋）−３−（メチルアミノ）ピロリジン；１，４−ジオキサ−８−アザスピロ［４．５］デカン；４−シアノピペリジン；４−（トリフルオロメチル）ピペリジン；４−ピペリドン一水和物塩酸塩；（Ｒ）−（−）−３−フルオロピロリジン塩酸塩；（Ｓ）−（＋）−３−フルオロピロリジン塩酸塩；４−メチルピペリジン−４−オール塩酸塩；４−ｔｅｒｔ−ブチル−ピペリジン；（３Ｓ）−（−）−３−（ジメチルアミノ）ピロリジン；（３Ｒ）−（＋）−３−（ジメチルアミノ）ピロリジン；３，３−ジフルオロピペリジン塩酸塩；３，３−ジフルオロピロリジン塩酸塩；４−（１−ピロリジニル）ピペリジン；（３Ｓ）−（−）−３−（エチルアミノ）ピロリジン；［１，３’］ビピロリジニル；１−メチル−４−（ピペリジン−４−イル）ピペラジン；４−ヒドロキシピペリジン；４，４−ジフルオロピペリジン）であるか、又は以下に記載する手順と同様の手順に従って調製され得る。
【０１７７】
（実施例２）
（Ｒ）−Ｎ−イソプロピルピロリジン−３−アミンビス（２，２，２−トリフルオロアセテート）
【０１７８】
【化４７】
2010522194.tif 000056
方法Ｆ：（Ｒ）−ｔｅｒｔ−ブチル３−（プロパン−２−イリデンアミノ）ピロリジン−１−カルボキシレート
【０１７９】
【化４８】
2010522194.tif 000057
（３Ｒ）−３−アミノ−１−（ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル）ピロリジン（０．５ｇ、２．６９ｍｍｏｌ）をジクロロメタン（１０ｍｌ）とアセトン（２ｍｌ）の混合物に溶解させた。硫酸マグネシウム（０．５ｇ）を添加し、反応混合物を室温で１８時間撹拌した。該混合物を濾過し、減圧下で濃縮して、油として表題の化合物を得た（６０１ｍｇ、収率９９％）。
【０１８０】
【化４９】
2010522194.tif 000058
方法Ｇ：（Ｒ）−ｔｅｒｔ−ブチル３−（イソプロピルアミノ）ピロリジン−１−カルボキシレート
【０１８１】
【化５０】
2010522194.tif 000059
酸化白金（６０ｍｇ）を、（Ｒ）−ｔｅｒｔ−ブチル３−（プロパン−２−イリデンアミノ）ピロリジン−１−カルボキシレート（６００ｍｇ、２．６５ｍｍｏｌ）をメタノール（４ｍｌ）に溶解させた溶液に添加した。該反応物を水素雰囲気下で１８時間撹拌した。該反応混合物を、セライトの孔路を通じて濾過し、さらなるメタノールで洗浄した。濾液を真空中で濃縮して、油を得て、それを放置して固化させた（３２０ｍｇ、収率５３％）。
【０１８２】
【化５１】
2010522194.tif 000060
方法Ｈ：（Ｒ）−Ｎ−イソプロピルピロリジン−３−アミンビス（２，２，２−トリフルオロアセテート）
【０１８３】
【化５２】
2010522194.tif 000061
トリフルオロ酢酸（２ｍｌ）をジクロロメタン（３ｍｌ）中（Ｒ）−ｔｅｒｔ−ブチル３−（イソプロピルアミノ）ピロリジン−１−カルボキシレート（５２０ｍｇ、２．２８ｍｍｏｌ）に添加した。該反応物を室温で７時間撹拌した。該反応混合物を真空中で濃縮した、残渣を石油エーテルで粉砕して、固体として所望の化合物を得た（７２１ｍｇ、収率８９％）。
【０１８４】
【化５３】
2010522194.tif 000062
式Ｉの化合物の調製に使用される他のＲｙＨ部分を、１つの記載の実施例２（方法Ｆ、Ｇ及びＨ）：（Ｓ）−Ｎ−イソプロピルピロリジン−３−アミンビス（２，２，２−トリフルオロアセテート）と同様の手順によって調製することができる。
【０１８５】
（実施例３）
３−ネオペンチルピロリジン−３−オール２，２，２−トリフルオロアセテート
【０１８６】
【化５４】
2010522194.tif 000063
方法Ｉ：ｔｅｒｔ−ブチル３−ヒドロキシ−３−ネオペンチルピロリジン−１−カルボキシレート
【０１８７】
【化５５】
2010522194.tif 000064
塩化セリウム（ＩＩＩ）七水化物（３．４２ｇ、９．１７ｍｍｏｌ）を高真空下にて１４０℃で１８時間加熱した。アルゴンを高温フラスコに導入し、次いで０℃まで冷却してから、テトラヒドロフラン（３０ｍｌ）を迅速に撹拌しながら添加した。次いで、該懸濁液を室温まで昇温させ、１８時間撹拌した。該懸濁液を０℃まで冷却し、ジエチルエーテル（９．１７ｍｌ、９．１７ｍｍｏｌ）中塩化ネオペンチルマグネシウム１Ｍを添加し、０℃で９０分間撹拌した。テトラヒドロフラン（１０ｍｌ）中Ｎ−（ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル）−３−ピロリジノン（１．１３ｇ、６．１１ｍｍｏｌ）を０℃で一滴ずつ添加した。添加完了後に、反応混合物を０℃でさらに２時間撹拌した。反応混合物を塩化アンモニウムの飽和溶液で失活させ、酢酸エチルで抽出した。有機層を食塩水で洗浄し、硫酸マグネシウムで乾燥させ、真空中で濃縮した。粗生成物をシリカゲルフラッシュクロマトグラフィーで精製して、白色固体として表題の化合物を得た（２８１ｍｇ、収率１９％）。
【０１８８】
【化５６】
2010522194.tif 000065
方法Ｊ：３−ネオペンチルピロリジン−３−オール２，２，２−トリフルオロアセテート
【０１８９】
【化５７】
2010522194.tif 000066
トリフルオロ酢酸（１ｍｌ）を、ｔｅｒｔ−ブチル３−ヒドロキシ−３−ネオペンチルピロリジン−１−カルボキシレート（２８１ｍｇ、１．４１ｍｍｏｌ）をジクロロメタン（８ｍｌ）に溶解させた溶液に０℃で添加した。該反応物を０℃で２時間撹拌した。該反応混合物を真空中で濃縮して、褐色油として所望の化合物を得た（２８１ｍｇ、収率９１％）。
【０１９０】
【化５８】
2010522194.tif 000067
式Ｉの化合物の調製に使用される他のＲｙＨ部分を、１つの記載の実施例３（方法Ｉ及びＪ）：３−ｔｅｒｔ−ブチルピロリジン−３−オール２，２，２−トリフルオロアセテート；４−エチルピペリジン−４−オール２，２，２−トリフルオロアセテート；４−イソプロピルピペリジン−４−オール２，２，２−トリフルオロアセテート；４−ｔｅｒｔ−ブチルピペリジン−４−オール２，２，２−トリフルオロアセテートと同様の手順によって調製することができる。
【０１９１】
（実施例４）
４−（（２Ｒ，５Ｒ）−２，５−ジメチルピロリジン−１−イル）ピペリジン２，２，２−トリフルオロアセテート
【０１９２】
【化５９】
2010522194.tif 000068
方法Ｋ：ｔｅｒｔ−ブチル４−（（２Ｒ，５Ｒ）−２，５−ジメチルピロリジン−１−イル）ピペリジン−１−カルボキシレート
【０１９３】
【化６０】
2010522194.tif 000069
シアノ水素化ホウ素ナトリウム（３１５ｍｇ、５．０１ｍｍｏｌ）を、１−ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル−ピペリジン−４−オン（１ｇ、５．０１ｍｍｏｌ）及び（２Ｒ，５Ｒ）−（−）−トランス−２，５−ジメチルピロリジン（０．５ｇ、５．０１ｍｍｏｌ）をトリフルオロエタノール（１２ｍｌ）に溶解させた撹拌溶液に１回で添加した。該反応混合物を室温で３時間撹拌した。それを重炭酸ナトリウムの飽和水溶液で加水分解した。酢酸エチルで抽出した。有機層を水及び食塩水で洗浄し、硫酸マグネシウムで乾燥させ、真空中で濃縮した。残渣をカラムフラッシュクロマトグラフィー（石油中２０％酢酸エチル）によってシリカゲルで精製して、油として表題の化合物を得た（４００ｍｇ、収率２８％）。
【０１９４】
【化６１】
2010522194.tif 000070
４−（（２Ｒ，５Ｒ）−２，５−ジメチルピロリジン−１−イル）ピペリジン２，２，２−トリフルオロアセテート
【０１９５】
【化６２】
2010522194.tif 000071
方法Ｊを用いて、４−（（２Ｒ，５Ｒ）−２，５−ジメチルピロリジン−１−イル）ピペリジン２，２，２−トリフルオロアセテートを調製した。
【０１９６】
式Ｉの化合物の調製に使用される他のＲｙＨ部分を、１つの記載の実施例４（方法Ｋ及びＪ）：２，２−ジメチル−１，３’−ビピロリジン２，２，２−トリフルオロアセテート；４−（２，２−ジメチルピロリジン−１−イル）ピペリジン２，２，２−トリフルオロアセテート；（Ｒ）−４−（３−フルオロピロリジン−１−イル）ピペリジン２，２，２−トリフルオロアセテート；（Ｓ）−４−（３−フルオロピロリジン−１−イル）ピペリジン２，２，２−トリフルオロアセテート；４−（３，３−ジフルオロピロリジン−１−イル）ピペリジン２，２，２−トリフルオロアセテートと同様の手順によって調製することができる。
【０１９７】
（実施例５）
（Ｓ）−３−イソプロポキシピロリジン２，２，２−トリフルオロアセテート
【０１９８】
【化６３】
2010522194.tif 000072
方法Ｌ：（Ｓ）−ｔｅｒｔ−ブチル３−イソプロポキシピロリジン−１−カルボキシレート
【０１９９】
【化６４】
2010522194.tif 000073
（Ｓ）−（＋）−ｔｅｒｔ−ブチル−３−ヒドロキシピロリジン−１−カルボキシレート（１．０ｇ、５．３４ｍｍｏｌ）をヨウ化イソプロピル（１５ｍｌ）に溶解させた撹拌溶液に酸化銀（Ｉ）（１．４９ｇ、６．４１ｍｍｏｌ）を添加した。該反応混合物を室温で２４時間撹拌し、次いで４０℃でさらに２４時間加熱した。次いで、該反応混合物を室温まで冷却し、一束のセライトで濾過し、ジエチルエーテル（２×１０ｍｌ）で洗浄した。濾液を真空中で濃縮し、残渣を、石油エーテル中２０％酢酸エチルで溶離するフラッシュカラムクロマトグラフィーによりシリカゲルで精製して、無色油として表題の化合物を得た（０．５０ｇ、収率４１％）。
【０２００】
【化６５】
2010522194.tif 000074
（Ｓ）−３−イソプロポキシピロリジン２，２，２−トリフルオロアセテート
【０２０１】
【化６６】
2010522194.tif 000075
方法Ｊを用いることによって、（Ｓ）−３−イソプロポキシピロリジン２，２，２−トリフルオロアセテートを（Ｓ）−ｔｅｒｔ−ブチル３−イソプロポキシピロリジン−１−カルボキシレートから調製した。
【０２０２】
（実施例６）
（Ｒ）−Ｎ，Ｎ−ジメチルピペリジン−３−アミン塩酸塩
【０２０３】
【化６７】
2010522194.tif 000076
方法Ｍ：（Ｓ）−ｔｅｒｔ−ブチル３−（メチルスルホニルオキシ）ピペリジン−１−カルボキシレート
【０２０４】
【化６８】
2010522194.tif 000077
（Ｓ）−（＋）−ｔｅｒｔ−ブチル−３−ヒドロキシピロリジン−１−カルボキシレート（１０．０ｇ、４９．７ｍｍｏｌ）及びトリエチルアミン（１３．９ｍｌ、９９．４ｍｍｏｌ）をジクロロメタン（１５０ｍｌ）に溶解させた撹拌溶液に塩化メタンスルホニル（４．２５ｍｌ、５４．７ｍｍｏｌ）を０℃で添加した。該反応混合物を室温まで昇温させ、１８時間撹拌した。該反応混合物を重炭酸ナトリウムの飽和溶液、水及び食塩水で洗浄した。有機層を硫酸マグネシウムで乾燥させ、真空中で濃縮して、白色固体として表題の化合物を得た（１１．７８ｇ、収率８５％）。
【０２０５】
【化６９】
2010522194.tif 000078
方法Ｎ：（Ｒ）−ｔｅｒｔ−ブチル３−（ジメチルアミノ）ピペリジン−１−カルボキシレート
【０２０６】
【化７０】
2010522194.tif 000079
（Ｓ）−ｔｅｒｔ−ブチル３−（メチルスルホニルオキシ）ピペリジン−１−カルボキシレート（１．０ｇ、３．５８ｍｍｏｌ）及び２Ｍジメチルアミンをメタノール（６０ｍｌ）に溶解させた溶液を密封管に入れ、４８時間にわたって９０℃まで加熱した。該反応混合物を室温まで冷却し、真空中で濃縮した。酢酸エチルを残渣に添加した。残留するメシレートを粉砕し、濾過によって除去した。濾液を真空中で濃縮して、粘着性の橙色の油として所望の化合物を得た（０．８０８ｇ、収率９９％）。
【０２０７】
方法Ｏ：（Ｒ）−Ｎ，Ｎ−ジメチルピペリジン−３−アミン塩酸塩
【０２０８】
【化７１】
2010522194.tif 000080
メタノール（１３ｍｌ）中１．２５Ｍ塩酸を、（Ｒ）−ｔｅｒｔ−ブチル３−（ジメチルアミノ）ピペリジン−１−カルボキシレート（８０８ｍｇ、３．５４ｍｍｏｌ）をメタノール（５ｍｌ）に溶解させた溶液に添加した。該反応混合物を室温で３時間撹拌し、次いで真空中で濃縮して、橙色の油として所望の生成物を得た（０．７３７ｇ、定量的収率）。
【０２０９】
式Ｉの化合物の調製に使用される他のＲｙＨ部分を、実施例６（方法Ｍ、Ｎ及びＯ）：（Ｓ）−Ｎ，Ｎ−ジメチルピペリジン−３−アミン塩酸塩；（Ｒ）−１，３’−ビピロリジン塩酸塩、（Ｓ）−Ｎ−エチル−Ｎ−メチルピロリジン−３−アミン塩酸塩、（Ｓ）−１，３’−ビピロリジン塩酸塩に記載されている手順と同様の手順によって調製することができる。
【０２１０】
本発明の式Ｉの化合物に含まれる他のＲｙＨ部分を、方法Ｏ：オクタヒドロ−１Ｈ−ピロロ［３，４−ｂ］ピリジン二塩酸塩によって調製することができる。
【０２１１】
（実施例７）
３−メチルピロリジン−３−オール
【０２１２】
【化７２】
2010522194.tif 000081
方法Ｐ：１−ベンジル−３−メチルピロリジン−３−オール
【０２１３】
【化７３】
2010522194.tif 000082
１−ベンジル−３−ピロリジノン（２ｍＬ、１２．２ｍｍｏｌ）をジエチルエーテル（２０ｍｌ）に溶解させた溶液を、３Ｍの臭化メチルマグネシウム（５．２９ｍｌ、１５．８６ｍｍｏｌ）をジエチルエーテル（１０ｍｌ）及びテトラヒドロフラン（５ｍｌ）に溶解させた撹拌溶液に０℃で一滴ずつ添加した。該反応混合物を０℃でさらに４０分間撹拌した。該反応混合物を塩化アンモニウム水溶液で失活させ、化合物を酢酸エチルに抽出した。有機相を食塩水で洗浄し、硫酸マグネシウムで乾燥させ、真空中で濃縮した。残渣をフラッシュカラムクロマトグラフィーによってシリカゲルで精製して、黄色油として表題の化合物を得た（１．０４ｇ、収率４５％）。
【０２１４】
【化７４】
2010522194.tif 000083
方法Ｑ：３−メチルピロリジン−３−オール
【０２１５】
【化７５】
2010522194.tif 000084
メタノール中１−ベンジル−３−メチルピロリジン−３−オール（１．０４ｇ、５．４４ｍｍｏｌ）及び１０％の炭素上パラジウム（５０％湿性）（３００ｍｇ）の懸濁液をＰａｒｒボトル中水素雰囲気下にて６０ｐｓｉで４８時間振盪した。該反応混合物を、セライトの短孔路を通じて濾過し、メタノールで洗浄した。濾液を真空中で濃縮して、橙色の油を得た（４７２ｍｇ、収率８６％）。
【０２１６】
【化７６】
2010522194.tif 000085
（実施例８）
（Ｓ）−３−メトキシピロリジン塩酸塩
【０２１７】
【化７７】
2010522194.tif 000086
方法Ｒ：（Ｓ）−ｔｅｒｔ−ブチル３−メトキシピロリジン−１−カルボキシレート
【０２１８】
【化７８】
2010522194.tif 000087
水素化ナトリウム（６０％、２５６ｍｇ、６．４０ｍｍｏｌ）を、（Ｓ）−Ｎ−（ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル）−３−ヒドロキシピロリジン（１ｇ、５．３４ｍｍｏｌ）をテトラヒドロフラン（３０ｍｌ）に溶解させた溶液に０℃で少しずつ添加した。該反応混合物を室温まで昇温させ、３０分間撹拌した。該反応物を０℃まで冷却し、ヨウ化メチル（０．７ｍｌ、１０．６８ｍｍｏｌ）を添加した。該混合物を室温まで昇温させ、さらに１８時間撹拌した。水（２０ｍｌ）及びジエチルエーテル（２０ｍｌ）を添加した。水層をジエチルエーテルでさらに抽出した。一緒にした有機層を硫酸マグネシウムで乾燥させ、真空中で濃縮して、淡黄色油として表題の化合物を得た（０．７９４ｍｇ、収率７４％）。
【０２１９】
（Ｓ）−３−メトキシピロリジン塩酸塩
【０２２０】
【化７９】
2010522194.tif 000088
方法Ｏを用いることによって、（Ｓ）−３−メトキシピロリジン塩酸塩を（Ｓ）−ｔｅｒｔ−ブチル３−メトキシピロリジン−１−カルボキシレートから調製した。
【０２２１】
（実施例９）
２−イソプロピル−２，８−ジアザスピロ［４．５］デカンビス（２，２，２−トリフルオロアセテート）
【０２２２】
【化８０】
2010522194.tif 000089
方法Ｓ：ｔｅｒｔ−ブチル２−イソプロピル−２，８−ジアザスピロ［４．５］デカン−８−カルボキシレート
【０２２３】
【化８１】
2010522194.tif 000090
（文献：ＵＳ２００６００１９９８５に記載されている手順に従って調製された）ｔｅｒｔ−ブチル２，８−ジアスピロ［４．５］デカン−８−カルボキシレート（１．５ｇ、６．２５ｍｍｏｌ）、ナトリウムトリアセトキシボロヒドリド（２．１ｇ、１０ｍｍｏｌ）及び酢酸（２滴）をアセトン（２０ｍｌ）に溶解させた溶液を室温で１６時間撹拌した。該反応混合物を重炭酸ナトリウムの飽和水溶液（２０ｍｌ）で加水分解し、化合物を酢酸エチル（３×５０ｍｌ）で抽出した。有機層を食塩水で洗浄し、硫酸マグネシウムで乾燥させ、減圧下で濃縮した。残渣をフラッシュカラムクロマトグラフィーによってシリカゲルで精製して、所望の化合物を得た（１５０ｍｇ、収率８％）。
【０２２４】
【化８２】
2010522194.tif 000091
２−イソプロピル−２，８−ジアザスピロ［４．５］デカンビス（２，２，２−トリフルオロアセテート）
【０２２５】
【化８３】
2010522194.tif 000092
方法Ｊを用いることによって、２−イソプロピル−２，８−ジアザスピロ［４．５］デカンビス（２，２，２−トリフルオロアセテート）をｔｅｒｔ−ブチル２−イソプロピル−２，８−ジアザスピロ［４．５］デカン−８−カルボキシレートから調製した。
【０２２６】
式Ｉの化合物の調製に使用される他のＲｙＨ部分を、実施例９（方法Ｓ及びＪ）：２−イソプロピル−２，７−ジアザスピロ［４．４］ノナンビス（２，２，２−トリフルオロアセテート）、２−イソプロピルオクタヒドロピロロ［３，４−ｃ］ピロールビス（２，２，２−トリフルオロアセテート）に記載されている手順と同様の手順によって調製することができる。
【０２２７】
（実施例１０）
２−メチル−２，８−ジアザスピロ［４．５］デカン塩酸塩
【０２２８】
【化８４】
2010522194.tif 000093
方法Ｔ：ｔｅｒｔ−ブチル２−メチル−１−オキソ−２，８−ジアザスピロ［４．５］デカン−８−カルボキシレート
【０２２９】
【化８５】
2010522194.tif 000094
４−スピロ−［３−（Ｎ−メチル−２−ピロリジノン）］−ピペリジン塩酸塩（１．０ｇ、５ｍｍｏｌ）、ジ−ｔｅｒｔ−ブチルジカーボネート（１．４ｇ、６ｍｍｏｌ）及びトリエチルアミン（１．７ｍｌ、１２ｍｍｏｌ）をジクロロメタン（２０ｍｌ）に溶解させた溶液を室温で１８時間撹拌した。該反応混合物をジクロロメタンで希釈し、重炭酸ナトリウムの飽和水溶液及び食塩水で洗浄した。有機層を硫酸マグネシウムで乾燥させ、減圧下で濃縮した。残渣をフラッシュカラムクロマトグラフィーによってシリカゲルで精製して、所望の化合物を得た（１．３ｇ、収率９９％）。
【０２３０】
【化８６】
2010522194.tif 000095
方法Ｕ：ｔｅｒｔ−ブチル２−メチル−２，８−ジアザスピロ［４．５］デカン−８−カルボキシレート
【０２３１】
【化８７】
2010522194.tif 000096
ｔｅｒｔ−ブチル２−メチル−１−オキソ−２，８−ジアザスピロ［４．５］デカン−８−カルボキシレート（１．３ｇ、４．８４ｍｍｏｌ）をテトラヒドロフラン（２５ｍｌ）に吸収させ、０℃まで冷却した。テトラヒドロフラン（１５ｍｌ、１５ｍｍｏｌ）中ボラン１Ｍを一滴ずつ添加した。次いで、該反応混合物を１８時間にわたって加熱して還流させた。該反応物を０℃まで冷却し、メタノール（１５ｍｌ）で失活させ、真空中で濃縮して、所望の化合物を得た（１．２３ｇ、定量的収率）。
【０２３２】
【化８８】
2010522194.tif 000097
２−メチル−２，８−ジアザスピロ［４．５］デカン塩酸塩
【０２３３】
【化８９】
2010522194.tif 000098
方法Ｏを用いることによって、２−メチル−２，８−ジアゾスピロ［４．５］デカン塩酸塩をｔｅｒｔ−ブチル２−メチル−２，８−ジアザスピロ［４．５］デカン−８−カルボキシレートから調製した。
【０２３４】
（実施例１１）
４−メチル−４−（ピロリジン−１−イル）ピペリジンビス（２，２，２−トリフルオロアセテート）
【０２３５】
【化９０】
2010522194.tif 000099
方法Ｖ：１−ｔｅｒｔ−ブチル４−エチル４−メチルピペリジン−１，４−ジカルボキシレート
【０２３６】
【化９１】
2010522194.tif 000100
ヘキサン（１５ｍｌ、３７．５ｍｍｏｌ）中ブチルリチウム２．５Ｍを、ジイソプロピルアミン（５．３５ｍｌ、３７．５ｍｍｏｌ）をテトラヒドロフラン（２００ｍｌ）に溶解させた氷冷溶液に１５分間にわたって一滴ずつ添加した。該溶液を０℃で１５分間撹拌し、次いで−７０℃まで冷却した。１−ｔｅｒｔ−ブチル４−エチルピペリジン−１，４−ジカルボキシレート（９．０ｇ、３５ｍｍｏｌ）をテトラヒドロフラン（３０ｍｌ）に溶解させた溶液を１５分間にわたって一滴ずつ添加した。該反応混合物を−７０℃でさらに１時間撹拌した。ヨウ化メチル（３．２ｍｌ、５２ｍｍｏｌ）をテトラヒドロフラン（３０ｍｌ）に溶解させた溶液を１５分間にわたって一滴ずつ添加した。該反応混合物を−７０℃でさらに２時間撹拌し、次いで終夜室温まで昇温させた。該反応混合物をＥｔＯＡｃと塩化アンモニウムの飽和溶液との間で分離させた。有機層を食塩水で洗浄し、硫酸マグネシウムで乾燥させ、真空中で濃縮した。残渣をフラッシュカラムクロマトグラフィーによってシリカゲルで精製して、所望の化合物を得た（５．７ｇ、収率６０％）。
【０２３７】
【化９２】
2010522194.tif 000101
方法Ｗ：１−（ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル）−４−メチルピペリジン−４−カルボン酸
【０２３８】
【化９３】
2010522194.tif 000102
２．０Ｍの水酸化ナトリウム（２０ｍｌ）を、テトラヒドロフラン（４０ｍｌ）及びメタノール（５ｍｌ）中１−ｔｅｒｔ−ブチル４−エチル４−メチルピペリジン−１，４−ジカルボキシレート（４ｇ、１４．７６ｍｍｏｌ）に添加した。該溶液を室温で４８時間撹拌した。該反応混合物を酢酸エチルで抽出した。濃ＨＣｌ溶液を用いて水層を酸性化してｐＨ１〜２とした。該酸をＥｔＯＡｃで抽出した。有機層を食塩水で洗浄し、硫酸マグネシウムで乾燥させ、真空中で濃縮して、所望の化合物を得た（２．７ｇ、収率７５％）。
【０２３９】
【化９４】
2010522194.tif 000103
方法Ｘ：ｔｅｒｔ−ブチル４−イソシアナト−４−メチルピペリジン−１−カルボキシレート
【０２４０】
【化９５】
2010522194.tif 000104
クロロギ酸エチル（１．６４ｍｌ、１７ｍｍｏｌ）を、１−（ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル）−４−メチルピペリジン−４−カルボン酸（２．７ｇ、１１ｍｍｏｌ）及びトリエチルアミン（２．１ｍｌ、１５．５ｍｍｏｌ）をテトラヒドロフラン（４０ｍｌ）に溶解させた溶液に一滴ずつ添加し、−１５℃まで冷却した。該溶液を−１５℃で２０分間撹拌した。アジ化ナトリウム（１．４４ｇ、２２ｍｍｏｌ）を添加し、該反応混合物を−１５℃でさらに１時間撹拌してから、室温まで昇温させた。該反応混合物を水とトルエンの間で分離させた。有機相を食塩水で洗浄し、硫酸マグネシウムで乾燥させ、真空中で約５０ｍｌの容量まで濃縮した。該溶液を１時間にわたって加熱して還流させた後、窒素ガスの発生が停止した。該反応混合物を真空中で濃縮し、フラッシュカラムクロマトグラフィーによってシリカゲルで精製して、所望の化合物を得た（５６０ｍｇ、収率２２％）。
【０２４１】
【化９６】
2010522194.tif 000105
方法Ｙ：ｔｅｒｔ−ブチル４−アミノ−４−メチルピペリジン−１−カルボキシレート
【０２４２】
【化９７】
2010522194.tif 000106
テトラヒドロフラン（４ｍｌ）及び水（４ｍｌ）中水酸化カリウム（４００ｍｇ、７ｍｍｏｌ）とｔｅｒｔ−ブチル４−イソシアナト−４−メチルピペリジン−１−カルボキシレート（５６０ｍｇ、２．３ｍｍｏｌ）の混合物を室温で１８時間撹拌した。アミンを酢酸エチルで抽出した。有機相を食塩水で洗浄し、硫酸マグネシウムで乾燥させ、真空中で濃縮して、所望の化合物を得た（５００ｍｇ、定量的収率）。
【０２４３】
【化９８】
2010522194.tif 000107
方法Ｚ：ｔｅｒｔ−ブチル４−メチル−４−（ピロリジン−１−イル）ピペリジン−１−カルボキシレート
【０２４４】
【化９９】
2010522194.tif 000108
アセトニトリル（１０ｍｌ）中ｔｅｒｔ−ブチル４−アミノ−４−メチルピペリジン−１−カルボキシレート（３００ｍｇ、１．４ｍｍｏｌ）と炭酸カリウム（３９０ｍｇ、２．８ｍｍｏｌ）と１，４−ジブロモブタン（３６７ｍｇ、１．７ｍｍｏｌ）の混合物を密封管に入れ、１００℃で１８時間撹拌した。固体を濾過除去し、濾液を真空中で濃縮した。残渣をフラッシュカラムクロマトグラフィーによってシリカゲルで精製して、所望の化合物を得た（１０２ｍｇ、収率２７％）。
【０２４５】
【化１００】
2010522194.tif 000109
４−メチル−４−（ピロリジン−１−イル）ピペリジンビス（２，２，２−トリフルオロアセテート）
【０２４６】
【化１０１】
2010522194.tif 000110
方法Ｉを用いることによって、４−メチル−４−（ピロリジン−１−イル）ピペリジンビス（２，２，２−トリフルオロアセテート）をｔｅｒｔ−ブチル４−メチル−４−（ピロリジン−１−イル）ピペリジン−１−カルボキシレートから調製した。
【０２４７】
（実施例１２）
４−（２−メトキシプロパン−２−イル）ピペリジン
【０２４８】
【化１０２】
2010522194.tif 000111
方法ＡＡ：１−ベンジル４−エチルピペリジン−１，４−ジカルボキシレート
【０２４９】
【化１０３】
2010522194.tif 000112
クロロギ酸ベンジル（４．９９ｍｌ、３４．９８ｍｍｏｌ）を、イソニペコチン酸エチル（５．０ｇ、３１．８ｍｍｏｌ）及びトリエチルアミン（５．７６ｍｌ、４１．３４ｍｍｏｌ）をクロロホルム（７０ｍｌ）に溶解させた溶液に０℃で一滴ずつ添加した。添加後、該反応混合物を０℃で１時間撹拌し、次いで室温まで昇温させ、１８時間撹拌した、該反応混合物を１ＭのＨＣｌで２回洗浄し、食塩水で洗浄した。該溶液を硫酸マグネシウムで乾燥させ、真空中で濃縮した。残渣をフラッシュカラムクロマトグラフィーによってシリカゲルで精製して、無色油として所望の化合物を得た（６．１０ｇ、収率６６％）。      
【０２５０】
【化１０４】
2010522194.tif 000113
方法ＢＢ：ベンジル４−（２−ヒドロキシプロパン−２−イル）ピペリジン−１−カルボキシレート
【０２５１】
【化１０５】
2010522194.tif 000114
テトラヒドロフラン（１５ｍｌ）中１−ベンジル４−エチルピペリジン−１，４−ジカルボキシレート（３．０ｇ、１０．３ｍｍｏｌ）を、テトラヒドロフラン（８．５８ｍｌ、３１．８ｍｍｏｌ）中塩化メチルマグネシウム３Ｍをテトラヒドロフラン（１０ｍｌ）に溶解させた溶液に−７８℃で一滴ずつ添加した。添加後、該反応混合物を−７８℃で１時間撹拌し、次いで室温まで昇温させ、さらに１時間撹拌した。１ＭのＨＣｌ溶液を添加することによって該反応混合物を失活させ、次いで酢酸エチルで２回抽出した。一緒にした有機物を食塩水で洗浄し、硫酸マグネシウムで乾燥させ、真空中で濃縮させた。残渣をフラッシュカラムクロマトグラフィーによってシリカゲルで精製して、無色油として所望の化合物を得た（２．０４ｇ、収率７１％）。
【０２５２】
【化１０６】
2010522194.tif 000115
方法ＣＣ：ベンジル４−（２−メトキシプロパン−２−イル）ピペリジン−１−カルボキシレート
【０２５３】
【化１０７】
2010522194.tif 000116
鉱油（２４２ｍｇ、６．０６ｍｍｏｌ）中６０％水素化ナトリウム及びテトラヒドロフラン（１０ｍｌ）中ヨウ化メチル（０．７４ｍｌ、１２．１２ｍｍｏｌ）の懸濁液にテトラヒドロフラン（１０ｍｌ）中ベンジル４−（２−ヒドロキシプロパン−２−イル）ピペリジン−１−カルボキシレート（１．１２ｇ、４．０４ｍｍｏｌ）を室温で少しずつ慎重に添加した。該反応混合物を１８時間にわたって５０℃まで加熱した。該反応混合物を０℃まで冷却し、塩化アンモニウムの飽和溶液を添加することによって慎重に失活させ、次いで酢酸エチルで２回抽出した。一緒にした有機物を食塩水で洗浄し、硫酸マグネシウムで乾燥させ、真空中で濃縮した。残渣をフラッシュカラムクロマトグラフィーによってシリカゲルで精製して、無色油として所望の化合物を得た（６３４ｍｇ、収率５４％）。
【０２５４】
【化１０８】
2010522194.tif 000117
方法ＤＤ：４−（２−メトキシプロパン−２−イル）ピペリジン
【０２５５】
【化１０９】
2010522194.tif 000118
メタノール（２０ｍｌ）中５０％の水（０．１２０ｇ）を含むベンジル４−（２−メトキシプロパン−２−イル）ピペリジン−１−カルボキシレート（０．６３４ｇ、２．１８ｍｍｏｌ）及び１０％炭素上パラジウムの懸濁液を水素雰囲気下で３日間撹拌した。該反応混合物をセライトで濾過し、濾液を真空中で濃縮した。残渣をメタノール（約４ｍｌ）に再溶解させ、ＳＣＸ−２カートリッジ上に充填し、メタノールで洗浄し、メタノール中２ＮのＮＨ３で洗浄することによって放出させた。該混合物を真空中で濃縮して、黄色油として表題の化合物を得た（０．２７３ｇ、収率８０％）。
【０２５６】
【化１１０】
2010522194.tif 000119
（実施例１３）
Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチル−Ｎ−メチルピペリジン−４−アミン
【０２５７】
【化１１１】
2010522194.tif 000120
１−ベンジル−Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチルピペリジン−４−アミン
【０２５８】
【化１１２】
2010522194.tif 000121
方法Ｋを用いることによって、１−ベンジル−Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチルピペリジン−４−アミンをＮ−ベンジル−４−ピペリドン及びｔｅｒｔ−ブチルアミンから調製した。
【０２５９】
【化１１３】
2010522194.tif 000122
方法ＥＥ：１−ベンジル−Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチル−Ｎ−メチルピペリジン−４−アミン
【０２６０】
【化１１４】
2010522194.tif 000123
１−ベンジル−Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチルピペリジン−４−アミン（３００ｍｇ、１．２２ｍｍｏｌ）、８８％のギ酸（０．２ｍｌ、２．４４ｍｍｏｌ）及び３７％のホルムアルデヒド（０．３ｍｌ、１．８３ｍｍｏｌ）を５５℃まで１２時間加熱した。８Ｍの水酸化カリウム（０．４ｍｌ）を食塩水と混合して添加した。水相を酢酸エチルで抽出した。有機相を硫酸ナトリウムで乾燥させ、真空中で濃縮して、油として所望の化合物を得た（１１７ｍｇ、収率４０％）。
【０２６１】
【化１１５】
2010522194.tif 000124
Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチル−Ｎ−メチルピペリジン−４−アミン
【０２６２】
【化１１６】
2010522194.tif 000125
方法Ｑを用いることによって、Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチル−Ｎ−メチルピペリジン−４−アミンを１−ベンジル−Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチル−Ｎ−メチルピペリジン−４−アミンから調製した。
【０２６３】
【化１１７】
2010522194.tif 000126
Ｑが硫黄原子である式Ｉの化合物の調製に使用される異なるＲ１ＱＨ部分を、商業的に入手可能な４−アミノチオフェノール、ビス−（４−アミノフェニル）ジスルフィド又はヨード誘導体から出発する３つの異なる手法によって調製した。それらの３つの手法の概要を以下に記載する。
【０２６４】
（実施例１４）
方法ＦＦ：Ｎ−（４−メルカプトフェニル）シクロプロパンカルボキサミド
【０２６５】
【化１１８】
2010522194.tif 000127
トリエチルアミン（１６０．６ｍｌ、１．１４ｍｏｌ）を、４−アミノチオフェノール（６５．０２ｇ、５２０ｍｍｏｌ）をテトラヒドロフラン（１Ｌ）に溶解させた溶液に添加し、０℃まで冷却した。シクロプロパンカルボン酸塩化物（１０３．７ｍｌ、１．１４ｍｏｌ）を一滴ずつ添加して、温度を１０℃未満に維持した。反応混合物を０℃で２０分間撹拌し、次いで１時間にわたって室温まで昇温させた。固体を濾過除去し、濾液を真空中で濃縮した。
【０２６６】
残渣をエタノール（３７５ｍｌ）及び水（６２５ｍｌ）中水酸化ナトリウム（６５．０２ｇ、１．６３ｍｏｌ）で処理した。該反応混合物を１時間にわたって１００℃まで加熱し、濾過し、減圧下で濃縮した。残渣を水で希釈し、セライトの孔路を通じて濾過した。濾液を濃塩酸で酸性化し、得られた固体を濾過した。固体を酢酸エチル（３．７５Ｌ）に溶解させ、食塩水で洗浄した。有機相を硫酸マグネシウムで乾燥させ、真空中で濃縮して、表題の化合物を得た（８６．３ｇ、収率８６％）。
【０２６７】
【化１１９】
2010522194.tif 000128
Ｑが硫黄原子である本発明の式Ｉの化合物の調製に使用される他のＲ１ＱＨ部分を、実施例１４（方法ＦＦ）：３，３，３−トリフルオロ−Ｎ−（４−メルカプトフェニル）プロパンアミドに記載されている手順と同様の手順によって調製することができる。
【０２６８】
（実施例１５）
Ｎ−（４−メルカプトフェニル）プロピオンアミド
【０２６９】
【化１２０】
2010522194.tif 000129
方法ＧＧ：Ｎ，Ｎ’−（４，４’−ジスルファンジイルビス（４，１−フェニレン））ジプロピオンアミド
【０２７０】
【化１２１】
2010522194.tif 000130
塩化プロピオニル（１８．３ｍｌ、０．２１ｍｏｌ）を、ビス−（４−アミノフェニル）ジスルフィド（２６ｇ、０．１０ｍｍｏｌ）及びトリエチルアミン（４２ｍｌ、０．３０ｍｏｌ）をジクロロメタン（６００ｍｌ）に溶解させた溶液に添加し、０℃まで冷却した。該反応混合物を０℃で５分間撹拌し、次いで１時間にわたって室温まで昇温させた。この時間を通じて、白色の析出物が形成した。該反応混合物を半分の容量まで濃縮し、白色固体を濾過除去し、少量のジクロロメタンで洗浄した、濾液を再び部分的に濃縮し、残留する白色固体を濾過除去し、洗浄した。２つのバッチの固体を一緒にした（３２．４ｇ、収率９０％）。ＭＳ  （ＥＳ＋）３６１，（ＥＳ−）３５９。
【０２７１】
方法ＨＨ：Ｎ−（４−メルカプトフェニル）プロピオンアミド
【０２７２】
【化１２２】
2010522194.tif 000131
トリス−（２−カルボキシエチル）ホスフィン塩酸塩（ＴＣＥＰ．ＨＣｌ、３．６６ｇ、１２．７７ｍｍｏｌ）を、Ｎ，Ｎ’−（４，４’−ジスルファンジイルビス（４，１−フェニレン））ジプロピオンアミド（４ｇ、１１．１ｍｍｏｌ）及びトリエチルアミン（１．６７ｍｌ、１１．９９ｍｍｏｌ）を水（４ｍｌ）とジメチルホルムアミド（２５ｍｌ）の混合物に溶解させた溶液に添加し、０℃まで冷却した。該反応混合物を室温まで昇温させ、室温で９０分間撹拌した。該反応混合物を水（１００ｍｌ）で希釈し、所望の生成物を析出させた。白色固体を濾過によって単離し、水で洗浄した。固体を酢酸エチルに溶解させ、硫酸マグネシウムで乾燥させ、真空中で濃縮して、白色固体として表題の化合物を得た（３．１３ｇ、収率７８％）。
【０２７３】
【化１２３】
2010522194.tif 000132
Ｑが硫黄原子である式Ｉの化合物の調製に使用される他のＲ１ＱＨ部分を、実施例１５（方法ＧＧ及びＨＨ）：４，４，４−トリフルオロ−Ｎ−（４−メルカプトフェニル）ブタンアミド、Ｎ−（４−メルカプトフェニル）−１−（トリフルオロメチル）シクロプロパンカルボキサミド、２，２−ジフルオロ−Ｎ−（４−メルカプトフェニル）シクロプロパンカルボキサミド、２−シクロプロピル−Ｎ−（４−メルカプトフェニル）アセトアミド、２−シクロペンチル−Ｎ−（４−メルカプトフェニル）アセトアミド、２−クロロ−Ｎ−（４−メルカプトフェニル）ベンズアミド、Ｎ−（４−メルカプトフェニル）−２−（トリフルオロメチル）ベンズアミドに記載されている手順と同様の手順によって調製することができる。
【０２７４】
（実施例１６）
Ｎ−（２−フルオロ−４−メルカプトフェニル）シクロプロパンカルボキサミド
【０２７５】
【化１２４】
2010522194.tif 000133
方法ＩＩ：Ｎ−（２−フルオロ−４−ヨードフェニル）シクロプロパンカルボキサミド
【０２７６】
【化１２５】
2010522194.tif 000134
トリエチルアミン（８ｍｌ、５７．４０ｍｍｏｌ）を、２−フルオロ−４−ヨードアニリン（１１ｇ、４６．４１ｍｍｏｌ）をテトラヒドロフラン（６０ｍｌ）に溶解させた溶液に添加し、０℃まで冷却した。シクロプロパンカルボン酸塩化物（４．６ｍｌ、５０．６０ｍｍｏｌ）を一滴ずつ添加して、温度を１０℃未満に維持した。該反応混合物を０℃で１時間撹拌し、次いで３０分間にわたって室温まで昇温させた。該反応混合物を酢酸エチルで希釈し、１Ｍの塩酸、重炭酸ナトリウムの飽和溶液及び食塩水で洗浄した。有機相を硫酸マグネシウムで乾燥させ、真空中で濃縮した。残渣をフラッシュカラムクロマトグラフィーによってシリカゲルで精製して、橙色の固体として表題の化合物を得た（１４ｇ、収率９９％）。
【０２７７】
方法ＪＪ：Ｎ，Ｎ’−（４，４’−ジスルファンジイルビス（２−フルオロ−４，１−フェニレン））ジシクロプロパンカルボキサミド
【０２７８】
【化１２６】
2010522194.tif 000135
丸底フラスコに、Ｎ−（２−フルオロ−４−ヨードフェニル）シクロプロパンカルボキサミド（１５ｇ、４９．１７ｍｍｏｌ）、チオ尿素（７．５ｇ、９８．５３ｍｍｏｌ）、シリカ上ニッケル（２．５ｇ）及びＮＭＰ（１００ｍｌ）を充填した。該混合物を１４０℃で１８時間加熱した。該反応混合物を冷却させ、セライトで濾過し、酢酸エチルで希釈し、水及び食塩水で２回洗浄した。有機層を硫酸マグネシウムで乾燥させ、濾過し、真空中で濃縮した。残渣をフラッシュカラムクロマトグラフィーによって精製して、Ｎ，Ｎ’−（４，４’−ジスルファンジイルビス（２−フルオロ−４，１−フェニレン））ジシクロプロパンカルボキサミド（２．２ｇ、収率２３％）とＮ−（２−フルオロ−４−メルカプトフェニル）シクロプロパンカルボキサミド（２．４ｇ、収率１１％）の混合物を得た。
【０２７９】
方法ＫＫ：Ｎ−（２−フルオロ−４−メルカプトフェニル）シクロプロパンカルボキサミド
【０２８０】
【化１２７】
2010522194.tif 000136
トリス−（２−カルボキシエチル）ホスフィン塩酸塩（ＴＣＥＰ．ＨＣｌ、２．３ｇ、８．０４ｍｍｏｌ）を、Ｎ，Ｎ’−（４，４’−ジスルファンジイルビス（２−フルオロ−４，１−フェニレン））ジシクロプロパンカルボキサミド（３．３１ｇ、７．８７ｍｍｏｌ）及びトリエチルアミン（１．１ｍｌ、７．９１ｍｍｏｌ）を水（２ｍｌ）とジメチルホルムアミド（１０ｍｌ）の混合物に溶解させた溶液に添加した。該反応混合物を室温で１時間撹拌した。該反応混合物を水（２００ｍｌ）で希釈した。固体を濾過除去し、酢酸エチルに再溶解させ、次いで食塩水で洗浄した。有機層を硫酸マグネシウムで乾燥させ、真空中で濃縮して、化合物を得た。
【０２８１】
Ｑが硫黄原子である式Ｉの化合物の調製に使用される他のＲ１ＱＨ部分を、実施例１６（方法ＩＩ、ＪＪ及びＫＫ）：Ｎ−（３−フルオロ−４−メルカプトフェニル）シクロプロパンカルボキサミドに記載されている手順と同様の手順によって調製することができる。
【０２８２】
以下の表２は、表１の化合物のデータを示す。化合物番号は、表１に示される化合物に対応する。
【０２８３】
【表２−１】
2010522194.tif 000137
【０２８４】
【表２−２】
2010522194.tif 000138
【０２８５】
【表２−３】
2010522194.tif 000139
【０２８６】
【表２−４】
2010522194.tif 000140
【０２８７】
【表２−５】
2010522194.tif 000141
【０２８８】
【表２−６】
2010522194.tif 000142
【０２８９】
【表２−７】
2010522194.tif 000143
【０２９０】
【表２−８】
2010522194.tif 000144
（実施例１７）
オーロラ−２（オーロラＡ）阻害アッセイ
標準的な結合酵素アッセイ（Ｆｏｘら、Ｐｒｏｔｅｉｎ  Ｓｃｉ．、（１９９８年）７、２２４９）を用いて、化合物を、オーロラ−２を阻害するそれらの能力について選別した。アッセイを、１００ｍＭのＨｅｐｅｓ（ｐＨ７．５）と１０ｍＭのＭｇＣｌ２と１ｍＭのＤＴＴと２５ｍＭのＮａＣｌと２．５ｍＭのホスホエノールピルベートと３００μＭのＮＡＤＨと３０μｇ／ｍｌのピルベートキナーゼと１０μｇ／ｍｌのラクテートデヒドロゲナーゼとの混合物中で実施した。アッセイにおける最終基質濃度は、４００μＭのＡＴＰ（Ｓｉｇｍａ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ社）及び５７０μＭのペプチド（ケムプチド、Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｐｅｐｔｉｄｅ社、カリフォルニア州Ｓｕｎｎｙｖａｌｅ）であった。アッセイを３０℃にて、４０μＭのオーロラ−２の存在下で実施した。
【０２９１】
オーロラ−２及び対象となる試験化合物を除いては、以上に挙げた試薬のすべてを含むアッセイ緩衝原液を調製した。５５μｌの原液を９６ウェルプレートに仕入れ、続いて試験化合物の（典型的には７．５μＭの最終濃度から出発する）段階希釈物を含む２μｌのＤＭＳＯ原液を添加した。プレートを３０℃で１０分間プレインキュベートし、１０μｌのオーロラ−２を添加することによって反応を開始させた。１０分間にわたって、Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｄｅｖｉｃｅｓ  ＳｐｅｃｔｒａＭａｘ  Ｐｌｕｓプレートリーダを用いて初期反応速度を測定した。Ｐｒｉｓｍソフトウェアパッケージ（マッキントッシュ用ＧｒａｐｈＰａｄ  Ｐｒｉｓｍバージョン３．０ｃｘ、ＧｒａｐｈＰａｄ  Ｓｏｆｔｗａｒｅ社、米国カリフォルニア州Ｓａｎ  Ｄｉｅｇｏ）を使用して、非線形回帰分析からＩＣ５０及びＫｉデータを計算した。
【０２９２】
化合物Ｉ−２からＩ−７、Ｉ−９からＩ−１２、Ｉ−１４からＩ−２７、Ｉ−２９からＩ−８５は、１０ｎＭ  Ｋｉ以下のオーロラＡキナーゼ活性を有することが判明した。
【０２９３】
化合物Ｉ−１、Ｉ−８、Ｉ−１３及びＩ−２８は、１０ｎＭ  Ｋｉを超え、５０ｎＭ  Ｋｉ以下のオーロラＡキナーゼ活性を有することが判明した。
【０２９４】
（実施例１８）
オーロラ−１（オーロラＢ）阻害アッセイ（放射測定）
２５ｍＭのＨＥＰＥＳ（ｐＨ７．５）、１０ｍＭのＭｇＣｌ２、０．１％のＢＳＡ及び１０％のグリセロールからなるアッセイ緩衝液を調製した。１．７ｍＭのＤＴＴ及び１．５ｍＭのケムプチド（ＬＲＲＡＳＬＧ）をも含む２２ｎＭのオーロラ−Ｂ溶液をアッセイ緩衝液で調製した。９６ウェルプレートにおける２２μＬのオーロラ−Ｂ溶液に対して、ＤＭＳＯ中２μｌの化合物原液を添加し、該混合物を２５℃で１０分間平衡させた。アッセイ緩衝液で調製された１６μｌの［γ−３３Ｐ］−ＡＴＰ原液（約２０ｎＣｉ／μＬ）を８００μＭの最終アッセイ濃度まで添加することによって酵素反応を開始した。３時間後に、１６μＬの５００ｍＭリン酸を添加することによって反応を停止させ、ペプチド基質への３３Ｐ統合レベルを以下の方法によって測定した。
【０２９５】
酵素反応混合物（４０μＬ）を添加する前に、ホスホセルロース９６ウェルプレート（Ｍｉｌｌｉｐｏｒｅ社、カタログ番号ＭＡＰＨＮＯＢ５０）を１００μＬの１００ｍＭリン酸で前処理した。該溶液を３０分間にわたってホスホセルロース膜に染みこませ、続いてプレートを２００μＬの１００ｍＭリン酸で４回洗浄した。シンチレーション計数（１４５０Ｍｉｃｒｏｂｅｔａ  Ｌｉｑｕｉｄ  Ｓｃｉｎｔｉｌｌａｔｉｏｎ  Ｃｏｕｎｔｅｒ、Ｗａｌｌａｃ社）を行う前に、乾燥プレートの各ウェルに３０μＬのオプチファーゼ「ＳｕｐｅｒＭｉｘ」液体シンチレーションカクテル（Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ社）を添加した。［γ−３３Ｐ］−ＡＴＰ溶液を添加する前に、（酵素を変性させるように作用する）すべてのアッセイ成分を含む対照ウェルに１６μＬの５００ｍＭリン酸を添加することによって、非酵素触媒バックグラウンド放射活性のレベルを測定した。平均バックグラウンド計数値を各阻害薬濃度において測定されたものから減算することによって酵素触媒３３Ｐ統合レベルを計算した。各Ｋｉ測定について、典型的には０〜１０μＭの濃度範囲の化合物を包含する８つのデータ点を２回ずつ得た（ＤＭＳＯ原液を１０ｍＭの初期化合物原液から調製し、続いて１：２．５まで段階希釈した）。Ｐｒｉｓｍソフトウェアパッケージ（Ｐｒｉｓｍ  ３．０、Ｇｒａｐｈｐａｄ  Ｓｏｆｔｗａｒｅ社、カリフォルニア州Ｓａｎ  Ｄｉｅｇｏ）を使用して、非線形回帰によってＫｉ値を初期速度データから計算した。
【０２９６】
化合物Ｉ−２０、Ｉ−３２、Ｉ−３５、Ｉ−６３、Ｉ−６７、Ｉ−６９からＩ−７２、Ｉ−７４、Ｉ−７６及びＩ−７８からＩ−８０は、１０ｎＭ  Ｋｉ以下のオーロラＢキナーゼ活性を有することが判明した。
【０２９７】
化合物Ｉ−５からＩ−７、Ｉ−９、Ｉ−１１、Ｉ−１４からＩ−１８、Ｉ−２１、Ｉ−２２、Ｉ−２６、Ｉ−２７、Ｉ−２９、Ｉ−３１、Ｉ−３３、Ｉ−３８からＩ−４０、Ｉ−４２からＩ−４７、Ｉ−４９、Ｉ−５１、Ｉ−５４、Ｉ−５６からＩ−６２、Ｉ−６４からＩ−６６、Ｉ−６８、Ｉ−７３、Ｉ−７５、Ｉ−７７、Ｉ−８１、Ｉ−８２、Ｉ−８４及びＩ−８５は、１０ｎＭを超え、５０ｎＭ  Ｋｉ以下のオーロラＢキナーゼ活性を有することが判明した。
【０２９８】
化合物Ｉ−１からＩ−４、Ｉ−８、Ｉ−１０、Ｉ−１２、Ｉ−１３、Ｉ−１９、Ｉ−２３からＩ−２５、Ｉ−２８、Ｉ−３０、Ｉ−３４、Ｉ−３６、Ｉ−３７、Ｉ−４１、Ｉ−４８、Ｉ−５０、Ｉ−５２、Ｉ−５３、Ｉ−５５及びＩ−８３は、５０ｎＭ  Ｋｉを超え、１μＭ  Ｋｉ以下のオーロラＢキナーゼ活性を有することが判明した。
【０２９９】
（実施例１９）
ミクロソーム安定性アッセイ
一連の種（雄のＣＤ−１マウス、雄のスプラーグドーリーラット、雄のビーグルドッグ、雄のカニクイザル及びヒト両性集団）のミクロソームにおける消耗−時間プロファイルを生成することによってミクロソーム安定性を監視した。ＤＭＳＯ中化合物原液（典型的には１０ｍＭ）を希釈してアセトニトリル中溶液（０．５ｍＭ）を与えることによって、化合物スパイキング溶液を構成した。（５μＭの最終濃度を与える）化合物を、肝臓ミクロソームタンパク質（１ｍｇ／ｍＬ）、及び［２ｍＭのβ−ニコチンアミドアデニンジヌクレオチドホスフェート（ＮＡＤＰ）、２０．５ｍＭのイソクエン酸、０．５Ｕのイソシトレートデヒドロゲナーゼ／ｍＬ、３０ｍＭの塩化マグネシウム及び０．１Ｍのリン酸緩衝液（ＰＢ）ｐＨ７．４からなる］還元型（ＮＡＤＰＨ）−再生系（ＲＧＳ）であるβ−ニコチンアミドアデニンジヌクレオチドホスフェートからなる最終反応混合物（１０００μＬ）とともに、０．１ＭのＰＢ（ｐＨ７．４）の存在下でインキュベートした。
【０３００】
プレインキュベートしたＲＧＳをプレインキュベートしたミクロソーム／ＶＲＴ／ＰＢ混合物（いずれも３７℃で１０分間プレインキュベートした）に（２５０μＬ）添加することによって反応を開始させた。マルチプローブＩＩ  ＨＴ  Ｅｘ自動液体ハンドラに取りつけられたヒータシェーカ（路床に固定され、パッカードマニュアルヒータによって制御される２つのプレートヒータによって３７℃に加熱されるように改造されたＤＰＣ  Ｍｉｃｒｏｍｉｘ  ５（設定；２０型、振幅４））上のエッペンドルフバイアル瓶（１．５ｍｌ）内で試料をインキュベートした。液体ハンドラを、インキュベーションの０、２、１０、３０及び６０分後にミクロソームインキュベーション混合物をサンプリングし、１００μＬの冷却メタノールを含む停止ブロック（９６ウェルブロック）に一定分量（１００μＬ）を移すようにプログラム化した（ＷｉｎＰＲＥＰソフトウェア）。適切な容量の水／有機物（典型的には１００μＬの５０：５０メタノール：水）を添加することによって、停止混合物における有機物％を分析に対して最適化した。
【０３０１】
分析前に、タンパク質を析出させるために、停止ブロックをシェーカ（ＤＰＣ  Ｍｉｃｒｏｍｉｘ  ５；１０分、２０型、振幅５）上に配置した。次いで、ブロックを遠心した（Ｊｏｕａｎ  ＧＲ４１２；２０００  ｒｐｍ、１５分、４℃）。次いで、試料一定分量（２００μＬ）を分析ブロックに移し、ブロックを分析のために送る前に再び遠心した（Ｊｏｕａｎ  ＧＲ４１２；２０００ｒｐｍ、５分、４℃）。液体クロマトグラフィータンデム型質量分析（ＬＣ−ＭＳ／ＭＳ）によってＶＲＴの消失を監視することによって消耗プロファイルを測定した。試料を分析カラム上に射出した（２０μＬ；オートサンプラーが装備されたＡｇｉｌｅｎｔ  １１００液体クロマトグラフィーシステム）。移動相は、水＋０．０５％（ｖ／ｖ）ギ酸（Ａ）及びメタノール＋０．０５％（ｖ／ｖ）ギ酸（Ｂ）からなっていた。
【０３０２】
対象となる化合物に対して最適化された勾配法を実行して、分析カラムから化合物を溶離した。全実行時間は６分間であり、流量は０．３５ｍＬ／分であった。全カラム溶出液が、０．５分と５．９分の実行時間の間に、Ｍｉｃｒｏｍａｓｓ  Ｑｕａｔｔｒｏ  ＬＣタンデム型質量分析計の電気スプレー電離源（ポジティブモード）に入った。質量分析を対象となる化合物に対して最適化した。すべてのインキュベーションを２回ずつ実施し、０分試料と相対的に３０分又は６０分で残留する親化合物％として結果を表した。
【０３０３】
以下の化合物は、ヒト肝臓ミクロソームとともに３０分間インキュベートした後に残留する親化合物が５０％を超えることが判明した。Ｉ−２、Ｉ−１１、Ｉ−１６、Ｉ−１８からＩ−２０、Ｉ−３２、Ｉ−３４、Ｉ−３５、Ｉ−４０、Ｉ−４３、Ｉ−４７からＩ−５０、Ｉ−５３からＩ−５７、Ｉ−６０、Ｉ−６２からＩ−６５、Ｉ−６７、Ｉ−７０からＩ−７８、Ｉ−８０、Ｉ−８１及びＩ−８３。
【０３０４】
以下の化合物は、ヒト肝臓ミクロソームとともに６０分間インキュベートした後に残留する親化合物が５０％を超えることが判明した。Ｉ−７、Ｉ−１１、Ｉ−１８からＩ−２０、Ｉ−２６、Ｉ−３１からＩ−３５、Ｉ−４１、Ｉ−４７、Ｉ−４９、Ｉ−５１、Ｉ−５３、Ｉ−５４、Ｉ−５６、Ｉ−５７、Ｉ−５９、Ｉ−６５、Ｉ−６８、Ｉ−７１、Ｉ−７３、Ｉ−７４、Ｉ−７６からＩ−７８、Ｉ−８１及びＩ−８３。
【０３０５】
（実施例２０）
細胞増殖の分析
ＥＣＡＣＣから得られたＣｏｌｏ２０５細胞及び以下に示すアッセイを用いて、化合物を、細胞増殖を阻害するそれらの能力について選別した。
【０３０６】
Ｃｏｌｏ２０５細胞を９６ウェルプレートに接種し、段階希釈した化合物をウェルに２回ずつ添加した。対照グループには、未処理の細胞、化合物希釈剤（０．１％ＤＭＳＯのみ）及び細胞を含まない培地が含まれていた。次いで、細胞を５％ＣＯ２／９５％湿度の雰囲気中にて３７℃で７２又は９６時間インキュベートした。
【０３０７】
増殖を測定するために、実験終了３時間前に、０．５μＣｉの３Ｈチミジンを各ウェルに添加した。次いで、細胞を収穫し、Ｗａｌｌａｃマイクロプレートベータ計数器で統合放射能を計数した。Ｐｒｉｓｍ３．０（ＧｒａｐｈＰａｄ社）又はＳｏｆｔＭａｘ  Ｐｒｏ４．３．１  ＬＳ（Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｄｅｖｉｃｅｓ社）ソフトウェアを使用して、投与量応答曲線を算出した。
【０３０８】
以下の化合物は、７２時間後に２５ｎＭ以下のＩＣ５０値を有していた。Ｉ−５６、Ｉ−５９、及びＩ−６３からＩ−７４。
【０３０９】
以下の化合物は、７２時間後に、２５ｎＭを超え、１２５ｎＭ以下のＩＣ５０値を有していた。Ｉ−２６、Ｉ−２７、Ｉ−４１、Ｉ−５３、及びＩ−７５からＩ−８４。
【０３１０】
以下の化合物は、９６時間後に５０ｎＭ以下のＩＣ５０値を有していた。Ｉ−３６からＩ−６２。
【０３１１】
以下の化合物は、９６時間後に、５０ｎＭを超え、２００ｎＭ以下のＩＣ５０値を有していた。Ｉ−８からＩ−３５。
【０３１２】
以下の化合物は、９６時間後に、２００ｎＭを超え、１μＭ以下のＩＣ５０値を有していた。Ｉ−１からＩ−７、及びＩ−８５。
【０３１３】
（実施例２１）
Ａｂｌキナーゼ活性阻害アッセイ及び阻害定数Ｋｉの測定
標準的な結合酵素システム（Ｆｏｘら、Ｐｒｏｔｅｉｎ  Ｓｃｉ．、７、２２４９頁（１９９８年））を用いて、化合物を、Ｎ末端切断（Δ２７）Ａｂ１キナーゼ活性を阻害するそれらの能力について選別した。１００ｍＭのＨＥＰＥＳ（ｐＨ７．５）、１０ｍＭのＭｇＣｌ２、２５ｍＭのＮａＣｌ、３００μＭのＮＡＤＨ、１ｍＭのＤＴＴ及び３％のＤＭＳＯを含む溶液中で反応を実施した。アッセイにおける最終基質濃度は、１１０μＭのＡＴＰ（Ｓｉｇｍａ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ社、ミズーリ州Ｓｔ  Ｌｏｕｉｓ）及び７０μＭのペプチド（ＥＡＩＹＡＡＰＦＡＫＫＫ、Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｐｅｐｔｉｄｅ社、カリフォルニア州Ｓｕｎｎｙｖａｌｅ）であった。反応を３０℃及び２１ｎＭのＡｂｌキナーゼで実施した。結合酵素システムの成分の最終濃度は、２．５ｍＭのホスホエノールピルベート、２００μＭのＮＡＤＨ、６０μｇ／ｍｌのピルベートキナーゼ及び２０μｇ／ｍｌのラクテートデヒドロゲナーゼであった。
【０３１４】
ＡＴＰ及び対象となる試験化合物を除いては、以上に挙げた試薬のすべてを含むアッセイ緩衝原液を調製した。アッセイ緩衝原液（６０μｌ）を、最終濃度を典型的には０．００２μＭから３０μＭとして２μｌの対象となる試験化合物とともに３０℃で１０分間にわたって９６ウェルプレートにてインキュベートした。典型的には、娘プレート中の試験化合物のＤＭＳＯによる（１ｍＭ化合物原液からの）段階希釈物によって１２点滴定試料を調製した。５μｌのＡＴＰ（最終濃度１１０μＭ）を添加することによって反応を開始した。３０℃で１０分間にわたってＭｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｄｅｖｉｃｅｓ  Ｓｐｅｃｔｒａｍａｘプレートリーダ（カリフォルニア州Ｓｕｎｎｙｖａｌｅ）を使用して反応速度を求めた。非線形回帰（Ｐｒｉｓｍ  ３．０、Ｇｒａｐｈｐａｄ  Ｓｏｆｔｗａｒｅ社、カリフォルニア州Ｓａｎ  Ｄｉｅｇｏ）を用いて、Ｋｉ値を阻害薬濃度の関数として残りの速度データから測定した。
【０３１５】
化合物Ｉ−４、Ｉ−１８、Ｉ−２４、Ｉ−２９、Ｉ−３８、Ｉ−３９、Ｉ−４６、Ｉ−５２、Ｉ−５３、Ｉ−５７、Ｉ−６０、Ｉ−６８及びＩ−７８は、２５ｎＭ未満のＫｉ値でＡｂｌキナーゼを阻害することが判明した。
【０３１６】
化合物Ｉ−７、Ｉ−１２、Ｉ−２７、Ｉ−４１、Ｉ−４２、Ｉ−６３、Ｉ−６５、Ｉ−６９、Ｉ−７１、Ｉ−８０及びＩ−８１は、２５ｎＭ以上１００ｎＭ以下のＫｉ値でＡｂｌキナーゼを阻害することが判明した。
【０３１７】
（実施例２２）
突然変異Ａｂｌキナーゼ（Ｔ３１５Ｉ）活性阻害アッセイ及び阻害定数ＩＣ５０の測定
化合物を、Ｕｐｓｔａｔｅ  Ｃｅｌｌ  Ｓｉｇｎａｌｉｎｇ  Ｓｏｌｕｔｉｏｎｓ（Ｄｕｎｄｅｅ社、英国）のヒトＡｂｌのＴ３１５Ｉ突然変異型を阻害するそれらの能力について選別した。２５μｌの最終反応容量において、ヒトＡｂｌのＴ３１５Ｉ突然変異型（５〜１０ｍＵ）を８ｍＭのＭＯＰＳ（ｐＨ７．０）、０．２ｍＭのＥＤＴＡ、５０μＭのＥＡＩＹＡＡＰＦＡＫＫＫ、１０ｍＭの酢酸Ｍｇ、［γ−３３Ｐ−ＡＴＰ］（約５００ｃｐｍ／ｐｍｏｌの特異的活性、１０ｍＭの最終アッセイ濃度）及び対象となる試験化合物とともに、０〜４μｎＭの範囲の最終濃度でインキュベートした。ＭｇＡＴＰ混合物を添加することによって反応を開始した。室温で４０分間インキュベートした後、５μｌの３％リン酸溶液を添加することによって反応を停止させた。次いで、１０μｌの反応物をＰ３０フィルタマット上に点在させ、７５ｍＭのリン酸で５分間にわたって３回洗浄し、乾燥及びシンチレーション計数の前にメタノールで１回洗浄した。阻害ＩＣ５０値を、阻害薬濃度の関数として、残留酵素活性の非線形回帰分析から測定した（Ｐｒｉｓｍ  ３．０、Ｇｒａｐｈｐａｄ  Ｓｏｆｔｗａｒｅ社、カリフォルニア州Ｓａｎ  Ｄｉｅｇｏ）。
【０３１８】
化合物Ｉ−７、Ｉ−２７、Ｉ−２９、Ｉ−４１、Ｉ−５３、Ｉ−６３、Ｉ−６５、Ｉ−６８、Ｉ−６９、Ｉ−７１、Ｉ−７２、Ｉ−７８、Ｉ−８０及びＩ−８１は、２００ｎＭ未満のＫｉ値で突然変異Ａｂｌキナーゼ（Ｔ３１５Ｉ）キナーゼを阻害することが判明した。
【０３１９】
化合物Ｉ−１８、Ｉ−４２、Ｉ−５５、Ｉ−６１及びＩ−８２は、２００ｎＭ以上５００ｎＭ以下のＫｉ値で突然変異Ａｂｌキナーゼ（Ｔ３１５Ｉ）キナーゼを阻害することが判明した。
【０３２０】
本発明のいくつかの実施形態を説明したが、我々の基本的な実施例を変更して、本発明の化合物、方法及びプロセスを利用又は包含する他の実施形態を提供できることが明らかである。したがって、本発明の範囲は、添付の特許請求の範囲によって定義されることが理解されるであろう。
【国際調査報告】
2010522194.tif 000172
2010522194.tif 000173