(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
相手コンタクト（２２）と嵌合するための電気コンタクト（１０）であって、
中心の長手軸（１６）に沿って所定長さで延びる基部（１２）と、
前記基部の前記中心の長手軸に沿って前記基部から外方へ所定長さで延びるアーム（１４）と
を含み、
前記アーム（１４）は、実質的に同じ向きに延びる第１のアーム（１４ａ）及び第２のアーム（１４ｂ）からなり、
前記第１のアーム（１４ａ）は、第１の嵌合突起（３０ａ）と、第２の嵌合突起（３０ｂ）とを含み、
前記第１の嵌合突起及び第２の嵌合突起が、夫々の第１の嵌合面（３２ａ）及び第２の嵌合面（３２ｂ）を有し、
前記第２のアーム（１４ｂ）は、第３の嵌合突起（３０ｃ）と、第４の嵌合突起（３０ｄ）とを含み、
前記第３の嵌合突起（３０ｃ）及び第４の嵌合突起（３０ｄ）が、夫々の第３の嵌合面（３２ｃ）及び第４の嵌合面（３２ｄ）を有し、
前記アームは、前記第１の嵌合面（３２ａ）、前記第２の嵌合面（３２ｂ）、前記第３の嵌合面（３２ｃ）及び前記第４の嵌合面（３２ｄ）の各々において前記相手コンタクトと同時に係合し、前記相手コンタクトとの間で電気的接続を確立するように構成され、
前記第１の嵌合面（３２ａ）が、前記第２の嵌合面（３２ｂ）から前記アームの前記長さに沿って離間しており、
前記第２のアーム（１４ｂ）の前記第３の嵌合突起（３０ｃ）及び第４の嵌合突起（３０ｄ）は、前記第１のアーム（１４ａ）の前記第１の嵌合突起（３０ａ）及び第２の嵌合突起（３０ｂ）とは前記基部（１２）の前記中心の長手軸（１６）に沿って異なる軸方向位置にある電気コンタクト（１０）。
【請求項２】
前記アーム（１４）は、前記基部（１２）の前記中心の長手軸（１６）に略垂直な所定幅で延び、前記アームは、前記アームの前記幅が減少される狭幅区域（４０）を含む請求項１の電気コンタクト（１０）。
【請求項３】
前記第１の嵌合面及び第２の嵌合面（３２ａ，３２ｂ）は、前記基部（１２）の前記中心の長手軸（１６）から異なる量だけずれている請求項１の電気コンタクト（１０）。
【請求項４】
前記アーム（１４）は、前記アームが前記相手コンタクト（２２）と嵌合される時、静止位置から弾性的に撓曲されるように構成されたばねであり、
前記第１の嵌合面及び第２の嵌合面（３２ａ，３２ｂ）は、前記アームが前記静止位置にある時、前記基部（１２）の前記中心の長手軸（１６）から異なる量だけずれており、
前記第１の嵌合面及び第２の嵌合面は、前記アームが前記相手コンタクトと嵌合されている時、前記中心の長手軸から略同じ量だけずれている請求項１の電気コンタクト（１０）。
【請求項５】
前記第１及び第２のアームは、異なる固有振動数を有する請求項１の電気コンタクト（１０）。
【請求項６】
前記アーム（１４）は、前記アームが前記相手コンタクト（２２）と嵌合される時、静止位置から弾性的に撓曲されるように構成されたばねである請求項１の電気コンタクト（１０）。
【請求項７】
前記第１の嵌合突起（３０ａ）又は前記第２の嵌合突起（３０ｂ）の少なくとも一方は、前記アーム（１４）における屈曲部によって画定される請求項１の電気コンタクト（１０）。
【請求項８】
前記相手コンタクト（２２）は、回路基板（４４）のコンタクトパッドであり、
前記第１の嵌合面及び第２の嵌合面（３２ａ，３２ｂ）は、前記コンタクトパッドと嵌合するように構成される請求項１の電気コンタクト（１０）。
【請求項９】
前記基部（１２）は、取り付け端（２０）を含み、
前記電気コンタクトは、前記基部の前記取り付け端から延在する取り付け区域（２６）を更に含み、
前記取り付け区域は、回路基板に取り付けられるように構成される請求項１の電気コンタクト（１０）。
【請求項１０】
前記アーム（１４）は、前記基部（１２）から前記基部の前記中心の長手軸（１６）に対して非平行な角度で外方に延出する請求項１の電気コンタクト（１０）。
【請求項１１】
前記アーム（１４）は、前記長さで前記基部（１２）から自由端（２８）まで外方に延びる請求項１の電気コンタクト（１０）。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本書において記述や例示される主題は、一般に電気コネクタに関する。
【背景技術】
【０００２】
一部の既知の電気コネクタアセンブリは、使用中に振動にさらされる。例えば、比較的厳しい環境内で使用される電気コネクタアセンブリは、使用中に振動力を受ける。かかる振動により、互いに嵌合するアセンブリの相補的な電気コネクタの一方又は両方の電気コンタクトに対する摩耗を生じる。かかる摩耗は、相補的な電気コネクタ間の電気的接続の品質を低下させ、相補的な電気コネクタの１つ以上の嵌合した電気コンタクト対の間の電気的接続を完全に遮断させ、電気コネクタアセンブリのメンテナンスコストや交換コスト等を増大させる。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
振動によって生じる摩耗の一例として、相補的な電気コネクタの回路基板の電気コンタクトパッドと係合するアームを含む電気コンタクトを有する電気コネクタが挙げられる。アームがコンタクトパッドに係合されるように電気コネクタ同士が嵌合されている場合、振動力により、アームはコンタクトパッドに対して振動する。アームとコンタクトパッド間の相対的振動は、コンタクトパッドやアームに対する摩耗を引き起こす。かかる摩耗としては、表面ピッティング（pitting）、表面材料の損失、導電性表面コーティング（例えば、めっき）を少なくとも部分的に摩耗させること等が挙げられる。電気コンタクトの表面コーティングに生じた摩耗は、一般的に「コンタクトフレッティング」と呼ばれる。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
この問題の解決法は、相手コンタクトと嵌合するための電気コンタクトによって提供される。この電気コンタクトは、中心の長手軸に沿って所定長さで延びる基部と、前記基部から前記基部の前記中心の長手軸に沿って外方に所定長さで延びるアームとを含む。前記アームは、第１の嵌合突起（mating bump）と第２の嵌合突起とを含む。前記第１の嵌合突起及び第２の嵌合突起は夫々、第１の嵌合面及び第２の嵌合面を有する。前記アームは、前記第１の嵌合面及び第２の嵌合面の各々において前記相手コンタクトと同時に係合し、前記相手コンタクトと電気的接続を確立するように構成される。前記第１の嵌合突起の前記第１の嵌合面は、前記第２の嵌合突起の前記第２の嵌合面から、前記アームの前記長さに沿って離間している。
【図面の簡単な説明】
【０００５】
本発明は、添付の図面を参照して一例として以下に記述される。
【０００６】
【図１】電気コンタクトの例示的実施形態の斜視図である。
【０００７】
【図２】図１に示す電気コンタクトの側面図である。
【０００８】
【図３】図１及び図２に示す電気コンタクトの断面図であり、この電気コンタクトのアームの例示的実施形態を示す。
【０００９】
【図４】図１乃至図３に示す電気コンタクトの平面図である。
【００１０】
【図５】図１乃至図４に示す電気コンタクトの断面図であり、この電気コンタクトの別のアームの例示的実施形態を示す。
【００１１】
【図６】例示的な相手コンタクトと嵌合した図１乃至図５に示す電気コンタクトを示す平面図である。
【００１２】
【図７】前記例示的な相手コンタクトと嵌合した図３に示すアームを示す側面図である。
【００１３】
【図８】前記例示的な相手コンタクトと嵌合した図５に示すアームを示す側面図である。
【００１４】
【図９】図１乃至８に示す電気コンタクトが用いられることができる電気コネクタアセンブリの例示的実施形態を部分的に分解した斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
一実施形態において、電気コンタクトは、相手コンタクトと嵌合するために提供される。この電気コンタクトは、中心の長手軸に沿って所定長さで延びる基部と、前記基部から前記基部の前記中心の長手軸に沿って外方に所定長さで延びるアームを含む。前記アームは、第１の嵌合突起と第２の嵌合突起とを含む。前記第１の嵌合突起及び第２の嵌合突起は夫々、第１の嵌合面及び第２の嵌合面を有する。前記アームは、前記第１の嵌合面及び第２の嵌合面の各々において前記相手コンタクトと係合し、前記相手コンタクトと電気的接続を生じるように構成される。前記第１の嵌合突起の前記第１の嵌合面は、前記第２の嵌合突起の前記第２の嵌合面から、前記アームの前記長さに沿って離間している。
【００１６】
他の実施形態では、電気コンタクトは、相手コンタクトと嵌合するために提供される。この電気コンタクトは、中心の長手軸に沿って所定長さで延びる基部と、前記基部から前記基部の前記中心の長手軸に沿って外方に所定長さで延びる第１のアームと、前記基部から外方に所定長さで延びる第２のアームとを含む。第１のアーム及び第２のアームは夫々、第１の嵌合面及び第２の嵌合面を含む。前記第１のアーム及び第２のアームは、前記第１の嵌合面及び第２の嵌合面において前記相手コンタクトと係合するように構成される。前記第１のアームは、前記第２のアームとは振動に対して異なる応答を示す。
【００１７】
他の実施形態では、電気コネクタは、相手コンタクトを有する相手コネクタと嵌合するために提供される。この電気コネクタは、ハウジングと、前記ハウジングによって保持され、前記相手コンタクトと嵌合するように構成された電気コンタクトを含む。前記電気コンタクトは、中心の長手軸に沿って所定長さで延びる基部と、前記基部から前記基部の前記中心の長手軸に沿って外方に所定長さで延びるアームとを含む。前記アームは、第１の嵌合突起と第２の嵌合突起とを含む。前記第１の嵌合突起及び第２の嵌合突起は夫々、第１の嵌合面及び第２の嵌合面を有する。前記アームは、前記第１の嵌合面及び第２の嵌合面の各々において前記相手コンタクトと係合し、前記相手コンタクトと電気的接続を生じるように構成される。前記第１の嵌合突起の前記第１の嵌合面は、前記第２の嵌合突起の前記第２の嵌合面から、前記アームの前記長さに沿って離間している。
【００１８】
図１は、電気コンタクト１０の例示的実施形態の斜視図である。電気コンタクト１０は、基部１２と、基部１２から延出する１つ以上のアーム１４とを含む。基部１２は、基部１２の中心の長手軸１６に沿って所定長さで延びる。例示的な本実施形態では、基部１２は、基部１２のアーム端１８から基部１２の取り付け端２０まで所定長さで延びる。アーム１４は、基部１２のアーム端１８から外方に延出する。以下により詳細に記述するが、アーム１４は、相手コンタクト２２（図６乃至図９参照）と嵌合し、電気コンタクト１０と相手コンタクト２２の間に電気的接続を確立するように構成される。
【００１９】
基部１２は、電気コネクタ（例えば、図９に示す電気コネクタ１０２）のハウジング（例えば、図９に示すハウジング１０８）内に基部１２を取り付けるための１つ以上の取り付け構造を含むことができる。例示的な本実施形態では、基部１２は、締まり嵌めによってハウジングに係合し、ハウジング内に基部１２を保持するように構成された干渉タブ２４を含む。干渉タブ２４に加えて、又は干渉タブ２４の代わりに、その他の構造（例えば、スナップフィット構造、ラッチ、ファスナ等）を使用して、電気コネクタハウジング内に基部１２を保持してもよい。
【００２０】
例示的な本実施形態では、電気コンタクト１０は、基部１２の取り付け端２０から延出する取り付け区域２６を含む。取り付け区域２６は、回路基板（図示せず）に電気コネクタ１０を取り付けるように構成される。或いは、電気コンタクト１０は、基部１２の取り付け端２０において電気ケーブル（図示せず）の端部（図示せず）に接続するように構成されるか、或いは、基部１２の取り付け端２０において他の相手コンタクト（図示せず）と嵌合する（すなわち、アーム１４において相手コンタクト２２と嵌合することに加えて）ように構成される。例示的な本実施形態では、取り付け区域２６は、回路基板の電気バイア（図示せず）に圧入するように構成された針の穴型の圧入ピンである。しかしながら、取り付け区域２６は、限定ではないが、半田テールや、表面取り付けパッド（半田が使用されるか否かを問わない）、その他の種類の圧入ピン等の、回路基板に対して電気コンタクト１０を取り付けるための任意の他の構成を、更に或いは代わりに含んでもよい。基部１２の長さは略直線状に示されているが、或いは、基部１２の長さは、限定ではないが、約９０°の屈曲部等の１つ以上の屈曲部を含む。例えば、一部の実施形態では、基部１２は、電気コンタクト１０が、直交電気コネクタ内で使用されるように設計された直角コンタクトとなるように、約９０°の屈曲部を含む。
【００２１】
電気コンタクト１０は、任意の数のアーム１４を含むことができる。例示的な本実施形態では、電気コンタクト１０は、２つのアーム１４すなわちアーム１４ａ，１４ｂを含むフォーク状構造を有する。アーム１４ａ，１４ｂの各々は、基部１２の中心の長手軸１６に沿って基部１２から外方に所定長さで延びる。この例示的な実施形態では、アーム１４は、図１に見られるように、基部１２のアーム端１８からアーム１４の自由端２８へ外方に所定長さで延びている。或いは、１つ以上のアーム１４の端部２８は、自由ではなく、むしろ、限定ではないが、他のアーム１４の端部２８等の他の構造に接続される。本書において、アーム１４ａ，１４ｂは各々、「第１の」アームや「第２の」アームと呼ぶ場合がある。
【００２２】
アーム１４ａ，１４ｂの各々は、アーム１４が相手コンタクト２２と嵌合する１つ以上の嵌合突起３０を含む。例示的な本実施形態では、アーム１４ａは、２つの嵌合突起３０ａ，３０ｂを含み、アーム１４ｂは、２つの嵌合突起３０ｃ，３０ｄを含む。しかしながら、アーム１４ａは、任意の数の嵌合突起３０を含むことができ、アーム１４ｂは、任意の数の嵌合突起３０を含むことができる（アーム１４ｂの嵌合突起３０の数が、アーム１４ａの嵌合突起３０の数と同じであるかは問わない）。嵌合突起３０ａ，３０ｂ，３０ｃ，３０ｄの各々は、本書において、「第１の」嵌合突起や「第２の」嵌合突起と呼ぶ場合がある。
【００２３】
各嵌合突起３０は、嵌合面３２を含む。具体的には、嵌合突起３０ａ，３０ｂ，３０ｃ，３０ｄは、夫々、嵌合面３２ａ，３２ｂ，３２ｃ，３２ｄを含む。各嵌合突起３０は、嵌合面３２において相手コンタクト２２と係合し、相手コンタクト２２との電気的接続を生じる。嵌合面３２ａ，３２ｂ，３２ｃ，３２ｄの夫々は、本書において、「第１の」嵌合面や「第２の」嵌合面と呼ぶ場合がある。例示的な本実施形態では、相手コンタクト２２は、回路基板４４のコンタクトパッドであり（図６乃至図９参照）、嵌合突起３０及び嵌合面３２は、コンタクトパッドと嵌合するように構成される。或いは、嵌合突起３０及び嵌合面３２は、限定ではないが、ブレード、バー、アーム、ばね等の他の種類の相手コンタクトと嵌合するように構成される。
【００２４】
電気コンタクト１０は、限定ではないが、銅、ニッケル、金、銀、アルミニウム、錫等の任意の導電性材料から作製される（すなわち、含む）ことができる。一部の実施形態では、電気コンタクト１０の少なくとも一部（例えば、アーム１４ａやアーム１４ｂ、基部１２、取り付け区域２６、嵌合突起３０ａ，３０ｂ，３０ｃ、３０ｄやその一部等）は、導電性の表面コーティング（例えば、めっき等）によってコーティングされた基材を含む。導電性の表面コーティングは、限定ではないが、銅、ニッケル、金、銀、アルミニウム、錫等の任意の導電性材料から作製されることができる。
【００２５】
図２は、電気コンタクト１０の側面図である。図２に見られるように、例示的な本実施形態では、アーム１４ａ，１４ｂは、各々、基部１２の中心の長手軸１６に対して非平行な角度で基部１２から外方に延出する。具体的には、アーム１４ａ，１４ｂの各々の基部区域３４は、中心の長手軸１６に対して非平行な角度で基部１２から外方に延出する。一部の他の実施形態では、アーム１４ａやアーム１４ｂの基部区域３４は、基部１２の中心の長手軸１６に対して略平行な角度で基部１２から外方に延出する。各アーム１４の基部区域３４は、基部１２の中心の長手軸１６に対して任意の角度で基部１２から外方に延出することができる。
【００２６】
任意ではあるが、１つ以上のアーム１４は、アーム１４が相手コンタクト２２と嵌合されると静止位置から弾性的に撓曲されるように構成されたばねである。この例示的な実施形態では、アーム１４ａ，１４ｂの各々は、弾性的に撓曲可能なばねである。アーム１４ａ，１４ｂは、図２では静止位置で示されている。アーム１４ａ，１４ｂは、相手コンタクト２２と嵌合するので、アーム１４ａ，１４ｂは、図２に示す静止位置から図７及び図８に夫々示す撓曲位置へ弧Ａに沿って弾性的に撓曲される。各アーム１４は、円弧Ａに沿って任意の量だけ撓曲することができる。
【００２７】
図３は、アーム１４ａに示す電気コンタクト１０の断面図である。アーム１４ａは、図３では静止位置に示されている。ここで、図１及び図３を参照すると、アーム１４ａは、嵌合突起３０ａ，３０ｂを含み、嵌合突起３０ａ，３０ｂは、夫々、嵌合面３２ａ，３２ｂを含む。嵌合突起３０ａの嵌合面３２ａは、嵌合突起３０ａの嵌合面３２ｂからアーム１４ａの長さに沿って離間している。言い換えれば、嵌合突起３０ａの嵌合面３２ａは、嵌合面３２ａ，３２ｂが、基部１２の中心の長手軸１６に沿って異なる軸方向位置にあるように、嵌合突起３０ｂの嵌合表面３２ｂに対してアーム１４ａの長さに沿ってずらして配置される。嵌合面３２ａ，３２ｂは、アーム１４ａの長さに沿って任意の量だけ離間させることができる。
【００２８】
ここで、図３のみを参照すると、任意ではあるが、各嵌合突起３０ａ，３０ｂの嵌合面３２ａ，３２ｂは、アーム１４ａが静止位置にある時、基部１２の中心の長手軸１６から矢印Ｂの方向にずれている。嵌合面３２ａ，３２ｂは、例示的な本実施形態に示すように、アーム１４ａが静止位置にある時、任意ではあるが、基部１２の中心の長手軸１６から矢印Ｂの方向へ異なる量だけずれている。言い換えれば、アーム１４ａが静止位置にある時、嵌合面３２ａ，３２ｂは、中心の長手軸１６と略平行に延在する夫々の平面Ｐ1及びＰ2内に延在し、平面Ｐ1及びＰ2は、中心の長手軸１６から矢印Ｂの方向に異なる量だけずれている。嵌合面３２ａ，３２ｂの各々は、アーム１４ａが静止位置にある時、中心の長手軸１６から矢印Ｂの方向に任意の量だけずれていることができる。更に、アーム１４ａが静止位置にある時の中心の長手軸１６から矢印Ｂの方向への嵌合面３２ａ，３２ｂのずれの差は、任意の量とすることができる。
【００２９】
図３に見られるように、例示的な本実施形態では、アーム１４ａの嵌合突起３０ａ，３０ｂの各々は、アーム１４ａに夫々の屈曲部３６ａ，３６ｂによって画定される。しかし、嵌合突起３０ａ，３０ｂは、アーム１４ａの屈曲部によって画定されるものに限定されない。むしろ、屈曲部によって画定される代わりに、嵌合突起３０ａ，３０ｂの夫々は、限定ではないが、厚みを増した区域等の他の構造によって画定されることができる。
【００３０】
図４は、電気コンタクト１０の平面図である。アーム１４ａは、基部１２の中心の長手軸１６に略垂直に延在する幅方向の軸３８に沿って所定幅で延びている。任意ではあるが、アーム１４ａは狭幅区域４０を含み、狭幅区域４０では、アーム１４ａの幅が、アーム１４ａの長さに沿って隣接する軸方向位置に比べて減少している。狭幅区域は、例示的な本実施形態に示すように、嵌合突起３０ａと略同一のアーム１４ａの長さに沿う（すなわち中心の長手軸１６に沿う）軸方向位置に延在する。一部の他の実施形態では、狭幅区域４０は、嵌合突起３０ａではなく嵌合突起３０ｂと略同一のアーム１４ａの長さに沿う軸方向位置に延在する。更に、一部の他の実施形態では、アーム１４ａは、嵌合突起３０ａ，３０ｂの両方において狭幅区域４０を含む。アーム１４ａは、任意の数の狭幅区域４０を含むことができ、それらの狭幅区域４０の各々は、アーム１４ａの長さに沿う任意の軸方向位置にあることができ、任意の量だけ減少した幅を有することができる。図示されないが、一部の実施形態では、アーム１４ｂは、１つ以上の狭幅区域（図示せず）を含み、この狭幅区域では、アーム１４ｂの幅が、アーム１４ｂの長さに沿って隣接する軸方向位置と比べて減少している。一部の実施形態では、アーム１４ｂの狭幅区域は、アーム１４ａの１つ以上の狭幅区域４０とは中心の長手軸１６に沿って異なる軸方向位置に延在し、アーム１４ａの狭幅区域４０は、アーム１４ｂの１つ以上の狭幅区域４０とは中心の長手軸１６に沿って異なる軸方向位置に延在する。例示的な本実施形態では、アーム１４ａ，１４ｂは、図４に示すように、互いに同一の長さを有する。しかしながら、アーム１４ａ，１４ｂは、互いに異なる長さを有してもよい。アーム１４ａ，１４ｂが異なる長さを有する実施形態では、アーム１４ａは、アーム１４ｂよりも長くてもよく、また逆に、アーム１４ｂがアーム１４ａよりも長くてもよい。
【００３１】
ここで、図１，図３，及び図４を参照すると、アーム１４ａとアーム１４ａの様々な構成要素（例えば、基部区域３４、狭幅区域４０、嵌合突起３０ａ，３０ｂ、嵌合面３２ａ，３２ｂ等）の位置、向き、寸法等により、アーム１４ａには所定の形状が与えられる。言い換えれば、アーム１４ａは、所定の形状を含む。アーム１４ａの所定の形状により、アーム１４ａは、振動に対して所定の応答を示す。言い換えれば、アーム１４ａの所定の形状により、アーム１４ａは、アーム１４ａが受ける振動力に対して所定の応答を示す。例えば、アーム１４ａの所定の形状により、アーム１４ａは、固有振動数（すなわち共振周波数）や強制振動に対する所定の応答を示す。「振動に対する応答」及び「振動応答」という表現は、本書では互換的に使用される。アーム１４ａの振動応答は、本書において、「第１の」振動応答や「第２の」振動応答と呼ぶ場合がある。
【００３２】
図５は、アーム１４ｂを示す電気コンタクト１０の断面図である。アーム１４ｂは、図５では静止位置に示されている。ここで、図１及び図５を参照すると、アーム１４ｂは、嵌合突起３０ｃ，３０ｄを含み、嵌合突起３０ｃ，３０ｄは、夫々、嵌合面３２ｃ，３２ｄを含む。嵌合突起３０ｃの嵌合面３２ｃは、嵌合突起３０ｄの嵌合面３２ｄから、アーム１４ｂの長さに沿って離間している。言い換えれば、嵌合突起３０ｃの嵌合面３２ｃは、嵌合面３２ｃ，３２ｄが、基部１２の中心の長手軸１６に沿って異なる軸方向位置にあるように、嵌合突起３０ｄの嵌合面３２ｄに対してアーム１４ｂの長さに沿ってずらして配置されている。嵌合面３２ｃ，３２ｄは、アーム１４ｂの長さに沿って任意の量だけ離間させることができる。
【００３３】
ここで、図５のみを参照すると、任意ではあるが、夫々の嵌合突起３０ｃ，３０ｄの嵌合面３２ｃ，３２ｄは、アーム１４ｂが静止位置にある時、基部１２の中心の長手軸１６から矢印Ｃの方向にずれている。例示的な本実施形態に示すように、嵌合面３２ｃ，３２ｄは、アーム１４ｂが静止位置にある時、任意ではあるが、基部１２の中心の長手軸１６から矢印Ｃの方向に異なる量だけずれている。言い換えれば、アーム１４ｂが静止位置にある時、嵌合面３２ｃ，３２ｄは、中心の長手軸１６に対して略平行に延在する夫々の平面Ｐ3及びＰ4内に延在し、平面Ｐ3及びＰ4は、中心の長手軸１６から矢印Ｃの方向に異なる量だけずれている。嵌合面３２ｃ，３２ｄの各々は、アーム１４ａが静止位置にある時、中心の長手軸１６から矢印Ｃの方向に任意の量だけずれていてもよい。更に、アーム１４ｂが静止位置にある時の中心の長手軸１６から矢印Ｃの方向への嵌合面３２ｃ，３２ｄのずれの差は、任意の量とすることができる。
【００３４】
例示的な本実施形態では、アーム１４ｂの嵌合突起３０ｃ，３０ｄの各々は、アーム１４ｂにおける夫々の屈曲部３６ｃ，３６ｄによって画定される。しかしながら、嵌合突起３０ｃ，３０ｄは、アーム１４ｂの屈曲部によって画定されるものに限定されない。むしろ、屈曲部によって画定される代わりに、嵌合突起３０ｃ，３０ｄの夫々は、限定ではないが、厚みを増した区域等の他の構造によって画定されてもよい。
【００３５】
ここで、図１，図４，及び図５を参照すると、アーム１４ｂとアーム１４ｂの様々な構成要素（例えば、基部区域３４、狭幅区域、嵌合突起３０ｃ，３０ｄ、嵌合面３２ｃ，３２ｄ等）の位置、向き、寸法等により、アーム１４ｂには所定の形状が与えられる。言い換えれば、アーム１４ｂは、所定の形状を含む。アーム１４ｂの所定の形状により、アーム１４ｂは、振動に対して所定の応答を示す。言い換えれば、アーム１４ｂの所定の形状により、アーム１４ｂは、アーム１４ｂが受ける振動力に対して所定の応答を示す。例えば、アーム１４ｂの所定の形状により、アーム１４ｂは、固有振動数（すなわち共振周波数）や強制振動に対する所定の応答を示す。アーム１４ｂの振動応答は、本書において、「第１の」振動応答や「第２の」振動応答と呼ぶ場合がある。
【００３６】
ここで、図４のみを参照すると、アーム１４ｂの嵌合突起３０ｃや嵌合突起３０ｄは、アーム１４ａの嵌合突起３０ａ，３０ｂの両方とは基部１２の中心の長手軸１６に沿って異なる軸方向位置にあることができ、アーム１４ａの嵌合突起３０ａや嵌合突起３０ｂは、アーム１４ｂの嵌合突起３０ｃ，３０ｄの両方とは基部１２の中心の長手軸１６に沿って異なる軸方向位置にあることができる。例えば、例示的な本実施形態では、アーム１４ｂの嵌合突起３０ｃ，３０ｄの夫々は、アーム１４ａの嵌合突起３０ａ，３０ｂの両方とは基部１２の中心の長手軸１６に沿って異なる軸方向位置にある。この例示的な実施形態では、嵌合突起３０ｃ，３０ｄが中心の長手方向１６に沿って互いから離間するよりも、アーム１４ａの嵌合突起３０ａ，３０ｂの方が、中心の長手方向１６に沿って互いからより離間している。或いは、嵌合突起３０ａ，３０ｂが中心の長手方向１６に沿って互いから離間するよりも、アーム１４ｂの嵌合突起３０ｃ，３０ｄの方が、中心の長手方向１６に沿って互いからより離間している。更に他の一実施形態では、アーム１４ａの嵌合突起３０ａ，３０ｂは、嵌合突起３０ｃ，３０ｄが中心の長手軸１６に沿って互いに離間した量と略同じ量だけ中心の長手軸１６に沿って互いに離間する。
【００３７】
嵌合突起３０同士の異なる軸方向位置及び嵌合突起３０間の間隔は、アーム１４ａ，１４ｂに異なる所定の形状を与えるように選択される。異なる間隔や軸方向位置に加えて、或いはそれらの代わりに、アーム１４ａやアーム１４ｂや、アーム１４ａやアーム１４ｂのその他の様々な構成要素（例えば、基部区域３４、任意の狭幅区域等）の位置、向き、寸法等（例えば、長さや幅等）により、アーム１４ａ，１４ｂには、異なる所定の形状を与えることができる。
【００３８】
アーム１４ａ，１４ｂの異なる所定の形状により、アーム１４ａ，１４ｂは、互いに異なる所定の振動応答を示す。言い換えれば、アーム１４ａ，１４ｂは、アーム１４ａ，１４ｂに作用する同一の振動力に対して互いに異なるように（例えば、異なる振動数で）振動する。例えば、アーム１４ａ，１４ｂは、異なる固有振動数を有したり、アーム１４ａ，１４ｂは、アーム１４ａ，１４ｂに作用する同一の強制振動に応答して異なるように振動したりしてもよい。当然のことながら、電気コンタクト１０が３つ以上のアーム１４を含む実施形態では、各アーム１４は、互いに異なる振動応答を備えてもよく、アーム１４のうちの少なくとも１つは、少なくとも１つの他のアーム１４と同一の振動応答を示してもよい。
【００３９】
図６は、相手コンタクト２２と嵌合した電気コンタクト１０を示す平面図である。この例示的な実施形態では、相手コンタクト２２は、回路基板４４の一面４２上に延在するコンタクトパッドである。この例示的な実施形態では、電気コンタクト１０のアーム１４ａ，１４ｂの両方は、同一の相手コンタクト２２と嵌合する。或いは、アーム１４ａ，１４ｂは、異なる相手コンタクトと嵌合する。
【００４０】
アーム１４ａ，１４ｂは、相手コンタクト２２と係合される。嵌合突起３０ａ，３０ｂ，３０ｃ，３０ｄの夫々の嵌合面３２ａ，３２ｂ，３２ｃ，３２ｄは、夫々、相手コンタクト２２に係合する。アーム１４ａ，１４ｂと相手コンタクト２２の係合により、電気コンタクト１０と相手コンタクト２２との間に電気的接続が確立される。図６に見られるように、各アーム１４ａ，１４ｂは、相手コンタクト２２との２つの離れた係合点を含む。具体的には、アーム１４ａが嵌合面３２ａ，３２ｂを含む一方、アーム１４ｂは嵌合面３２ｃ，３２ｄを含む。従って、電気コンタクト１０は、例示的な本実施形態では、相手コンタクト２２との４つの離れた係合点を有する。当然のことながら、各アーム１４ａ，１４ｂは、相手コンタクト２２との任意の数の離れた係合点を含むことができ、電気コンタクト１０は、相手コンタクト２２との任意の合計数の離れた係合点を有することができる。例えば、一部の実施形態では、１つ以上のアーム１４が、相手コンタクト２２との３つ以上の離れた係合点を有する。
【００４１】
中心の長手軸１６に沿うアーム１４ａの嵌合突起３０ａ，３０ｂの異なる軸方向位置により、嵌合突起３０ａ，３０ｂは、互いに異なる所定の振動応答を示すようにしてもよい。言い換えれば、嵌合突起３０ａ，３０ｂは、相手コンタクト２２との異なる対応する係合点において互いに異なるように（例えば、異なる振動数等で）振動してもよい。例えば、嵌合突起３０ａ，３０ｂは、異なる固有振動数を有したり、アーム１４ａに作用する強制振動に応答して異なるように振動したりしてもよい。同様に、中心の長手軸１６に沿うアーム１４ｂの嵌合突起３０ｃ，３０ｄの異なる軸方向位置により、嵌合突起３０ｃ，３０ｄは、相手コンタクト２２との異なる対応する係合点において互いに異なるように（例えば、異なる振動数等で）振動するようにしてもよい。例えば、嵌合突起３０ｃ，３０ｄは、異なる固有振動数を有したり、アーム１４ｂに作用する強制振動に応答して異なるように振動したりしてもよい。当然のことながら、アーム１４ａやアーム１４ｂが嵌合突起３０を３つ以上含む実施形態では、各アーム１４の各嵌合突起３０は、同一のアームのその他の各嵌合突起３０と異なる振動応答を備えてもよく、或いは、アーム１４の嵌合突起３０の少なくとも１つが、同一のアーム１４の少なくとも１つの他の嵌合突起３０と同一の振動応答を示してもよい。
【００４２】
図７は、嵌合コンタクト２２と嵌合された電気コンタクト１０のアーム１４ａを示す側面図である。図７は、撓曲位置にあるアーム１４ａを示す。夫々の嵌合突起３０ａ，３０ｂの嵌合面３２ａ，３２ｂは、相手コンタクト２２と係合する。アーム１４ａは、図１〜図４に示す静止位置から図６及び図７に示す撓曲位置に撓曲されている。嵌合面３２ａ，３２ｂは、中心の長手軸１６に略平行に延在する平面内に存在する。言い換えれば、嵌合面３２ａ，３２ｂは、中心の長手軸１６から略同じ量だけずれており、この量は、ゼロ（すなわちずれゼロ）でもよいし、任意の量のずれでもよい。
【００４３】
図８は、嵌合コンタクト２２と嵌合した電気コンタクト１０のアーム１４ｂを示す側面図である。アーム１４ｂは、図８では撓曲位置に示されている。夫々の嵌合突起３０ｃ，３０ｄの嵌合面３２ｃ，３２ｄは、相手コンタクト２２と係合する。アーム１４ｂは、図１，図２，図４，及び図５に示す静止位置から図６及び図８に示す撓曲位置に撓曲されている。嵌合面３２ｃ，３２ｄは、中心の長手軸１６に略平行に延在する平面内に存在する。言い換えれば、嵌合面３２ｃ，３２ｄは、中心の長手軸１６から略同じ量だけずれており、この量は、ゼロ（すなわちずれゼロ）でもよいし、任意の量のずれでもよい。
【００４４】
再度、図６を参照すると、各アーム１４（即ち、アーム１４ａの嵌合面３２ａ，３２ｂ及びアーム１４ｂの嵌合面３２ｃ，３２ｄ）に相手コンタクト２２との少なくとも２つの離れた係合点を設けることにより、各アーム１４、ひいては電気コンタクト１０は、相手コンタクト２２に対する摩耗や電気コンタクト１０に対する摩耗により、相手コンタクト２２から電気的に切断されにくくなる。例えば、同一のアーム１４の２つの嵌合面３２が互いに離間しているため、２つの嵌合面３２は、互いに同じ速度で相手コンタクト２２や電気コンタクト１０に対する摩耗を生じることがない。従って、アーム１４の第１の嵌合面３２が相手コンタクト２２を摩耗し、アーム１４が、第１の嵌合面３２において相手コンタクト２２と十分な電気的接続又は一切の電気的接続を行うことができなくなっても、アーム１４の第２の嵌合面３２は、相手コンタクト２２に対する摩耗が比較的少なく、或いは相手コンタクト２２に対する摩耗を全く生じておらず、アーム１４は、第２の嵌合面において相手コンタクト２２と十分に電気的に接続される。同一のアーム１４の２つの嵌合面３２によって生じる摩耗率の差は、例えば、同一のアーム１４の２つの嵌合突起３０の異なる所定の振動応答の結果とすることができる。
【００４５】
アーム１４の２つの嵌合面によって行われる冗長な電気的接続により、限定ではないが、コンタクトフレッティング等によって生じる摩耗等、電気コンタクト１０や相手コンタクト２２に対する摩耗によって生じるデータ損失の防止又は減少が容易になる。例えば、２つのアーム１４によって行われる冗長な電気的接続により、データ伝送エラーの防止又は減少が容易になる。従って、電気コンタクト１０は、限定はされないが、少なくとも約５ギガボー（Ｇボー）のデータ速度等の比較的高速なデータ接続に適している。
【００４６】
２つ以上の異なる摩耗率を与えることに加えて、又はその代わりに、相手コンタクト２２との少なくとも２つの離れた係合点を設けることにより、相手コンタクト２２とのいずれの係合点においてもアーム１４が相手コンタクト２２に作用する力を減少することができる。言い換えれば、同一のアーム１４の嵌合面３２の各々において相手コンタクト２２に作用する力は、アーム１４が一点でのみ相手コンタクト２２と係合する場合よりも小さくなる。このように何れの係合点においても相手コンタクト２２に作用する力が減少することにより、このような単一の係合点において摩耗量が減少し、相手コンタクト２２に対する摩耗によってアーム１４が相手コンタクト２２から電気的に切断されることを防止することが容易になる。それに加えて、或いはその代わりに、このようないずれの係合点（や嵌合突起３０の異なる軸方向位置）において相手コンタクト２２に作用する力が減少することにより、相手コンタクト２２と電気コネクタ１０を嵌合するのに必要な挿抜力が減少し、電気コンタクト１０と相手コンタクト２２を互いに嵌合させる際のコンタクト１０や２２に対する損傷がなくなる又は減少する。
【００４７】
更に、２つ以上の異なる摩耗率を与えることにより、電気コンタクト１０や相手コンタクト２２に対する摩耗によって生じる電気コンタクト１０と相手コンタクト２２との間の抵抗接続が高くなることを防止することが容易になる。例えば、２つ以上の異なる摩耗率を与えることにより、相手コンタクト２２やアーム１４上に延在する導電性の表面コーティング（例えば、めっき等）に対する摩耗量が減少する。コーティングに対する摩耗量を減少することにより、コーティングが損耗することが防止される。コーティングが摩耗した場合、相手コンタクト２２や電気コンタクト１０の基材との係合により、相手コンタクト２２や電気コンタクト１０の間の電気的接続の抵抗が望ましいレベルよりも増加してしまう。従って、相手コンタクト２２やアーム１４上に延在する導電性のコーティングに対する摩耗量を減少することによって、アーム１４と相手コンタクト２２との間の少なくとも２つの離れた係合点により、電気コンタクト１０と相手コンタクト２２との間の接続が、望ましい抵抗よりも高い抵抗を有することが防止される。
【００４８】
アーム１４ａ，１４ｂの異なる所定の振動応答により、電気コンタクト１０が、相手コンタクト２２に対する摩耗により、相手コンタクト２２から電気的に切断されることを防止することが容易になる。例えば、アーム１４ａ，１４ｂの異なる所定の振動応答により、異なる速度で相手コンタクト２２に対する摩耗が生じる。従って、電気コンタクト１０の第１のアーム１４が、相手コンタクト２２を摩耗し、第１のアーム１４が、相手コンタクト２２に対して十分な電気的接続又は一切の電気的接続を行うことができなくなっても、第２のアーム１４は、相手コンタクト２２をあまり摩耗させず、或いは全く摩耗させず、第２のアーム１４、ひいては電気コンタクト１０は、相手コンタクト２２に対して十分に電気的に接続されたままである。従って、アーム１４ａ，１４ｂの異なる所定の振動応答により、一方のアーム１４は、他方のアーム１４の電気的不具合又は電気的接続の品質の低下が生じた時に、相手コンタクト２２との電気的接続を維持するバックアップとなることができる。２つのアーム１４によって行われる冗長な電気的接続により、限定ではないが、コンタクトフレッティング等によって生じる摩耗等の電気コンタクト１０や相手コンタクト２２に対する摩耗によって生じるデータ損失の防止又は減少が容易になる。例えば、２つのアーム１４によって行われる冗長な電気的接続により、データ伝送エラーの防止又は減少が容易になる。従って、電気コンタクト１０は、比較的高速なデータ接続に適している。
【００４９】
電気コネクタ１０は、本書では回路基板のコンタクトパッドに関して図示及び記述されるが、当然のことながら、限定ではないが、ブレード、バー、アーム、ばね等の他の構造を有する相手コンタクトとともに使用されてもよい。本書に図示や記述される電気コンタクト１０の実施形態を用いて、相手コンタクト２２に関して本書において記述や例示される方法と略同様の方法によって、電気コンタクト１０が、相手コンタクトに対する摩耗による上記のようなその他の相手コンタクトの構造から電気的に切断されることを防止することを容易にすることができる。更に、相手コンタクト２２に対して本書において記述や例示される方法と略同様の方法によって、本書において図示や記述される電気コンタクト１０の実施形態を使用して、電気コンタクト１０や相手コンタクトに対する摩耗によって生じる、電気コンタクト１０と上記のような他の相手コンタクトの構造との間におけるより高い抵抗の接続を防止することを容易にすることができる。
【００５０】
図９は、電気コンタクト１０が使用されることができる電気コネクタアセンブリ１００の例示的実施形態を部分的に分解した斜視図である。電気コネクタアセンブリ１００は一例に過ぎない。電気コンタクト１０は、図９に示す種類の電気コネクタアセンブリと共に使用されることに限定されない。むしろ、電気コンタクト１０は、その他の種類の電気コネクタアセンブリやその他の構造を有する電気コネクタアセンブリとともに使用されることができる。
【００５１】
電気コネクタアセンブリ１００は、電気コネクタ１０２と相手コネクタ１０４とを含む。コネクタ１０２，１０４は、コネクタ１０２，１０４が、互いに嵌合し、当該コネクタ間で電気的接続を生じるように構成されるように相補的である。例示的な本実施形態では、電気コネクタ１０２，１０４は、回路基板（図示せず）上に取り付けられるように構成される。
【００５２】
相手コネクタ１０４は、ハウジング１０６と、ハウジング１０６によって保持された複数の回路基板４４とを含む。回路基板４４は、複数の相手コンタクト２２（図６乃至図８参照）を含む。電気コネクタ１０２は、複数のコンタクトキャビティ１１０を有するハウジング１０８を含む。コンタクトキャビティ１１０は、電気コンタクト１０を保持する。電気コンタクト１０は、相手コンタクト２２と嵌合し、電気コネクタ１０２と相手コネクタ１０４の間に電気的接続を生じるように構成される。
【００５３】
本書に記述や例示される実施形態は、相手コンタクトに対する摩耗により相手コンタクトから電気的に切断されにくい電気コンタクトを提供することができる。本書に記述や例示される実施形態は、摩耗が低減されたり、電気コンタクトが嵌合する相手コンタクトに対する摩耗を低減したりする電気コンタクトを提供することができる。例えば、本書に記述や例示される実施形態は、コンタクトフレッティングによって生じる摩耗を低減する又はなくす電気コンタクトを提供することができる。本書に記述や例示される実施形態は、電気コンタクトや、電気コンタクトが嵌合する相手コンタクトに対する摩耗によって生じるデータ損失を防止又は低減する電気コンタクトを提供することができる。本書に記述や例示される実施形態は、比較的厳しい環境において、確実且つ比較的高速なデータ接続を行う電気コンタクトを提供することができる。本書に記述や例示される実施形態は、挿抜力が低減した電気コンタクトを提供することができる。本書に記述や例示される実施形態は、相手コンタクトと電気コンタクトが互いに嵌合する際の相手コンタクトや電気コンタクトをあまり損傷させない又は全く損傷させない電気コンタクトを提供することができる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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