(57)【要約】  本発明の一実施形態による方法は，関心領域の地震トレースデータを取得するステップと，前記地震トレースデータを処理して前記地震データからの少なくとも１つのサンプルの少なくとも１つのスペクトルを計算するステップと，前記少なくとも１つのスペクトルの少なくとも１つの優位周波数（ＣＱＤ）を計算するステップと，前記少なくとも１つのスペクトルの前記少なくとも１つの優位周波数（ＱＤ）以上の周波数の少なくとも１つのエネルギー損失の測定を計算するステップと，前記少なくとも１つの優位周波数（ＣＱＤ）及び前記少なくとも１つのエネルギー損失の測定を用いて関心領域の炭化水素貯留層を特定するステップと，を含む。【選択図】図４
2010540902.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
関心領域の地震トレースデータを取得するステップと，
前記地震トレースデータを処理して前記地震データからの少なくとも１つのサンプルの少なくとも１つのスペクトルを計算するステップと，
前記少なくとも１つのスペクトルの少なくとも１つの優位周波数（ωD）を計算するステップと，
前記少なくとも１つのスペクトルの前記少なくとも１つの少なくとも優位周波数（ωD）以上の周波数における少なくとも１つのエネルギー損失の測定を計算するステップと，
前記少なくとも１つの優位周波数（ωD）及び前記少なくとも１つのエネルギー損失の測定を用いて前記関心領域の炭化水素貯留層を特定するステップと，
を含む炭化水素の検出方法。
【請求項２】
前記特定するステップは，前記少なくとも１つの優位周波数（ωD）及び前記少なくとも１つのエネルギー損失の測定の値が低下する領域を特定するステップを含む，
請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記エネルギー損失の測定は，前記計算されたスペクトルが前記優位周波数（ωD）の高周波側の選択された閾値を超える周波数である，ωF2である，
請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記エネルギー損失の測定は，ωDelta（ωDelta＝ωF2−ωD）である，
請求項３に記載の方法。
【請求項５】
前記地震トレースデータを処理して少なくとも１つのスペクトルを計算するステップは，少なくとも１つの平滑信号スペクトルを計算するステップを含む，
請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記エネルギー損失の測定は，前記計算されたスペクトルが前記優位周波数（ωD）の高周波側の選択された閾値を超える周波数である，ωF2である，
請求項５に記載の方法。
【請求項７】
前記エネルギー損失の測定は，ωDelta（ωDelta＝ωF2−ωD）である，
請求項６に記載の方法。
【請求項８】
前記エネルギー損失の測定は，１／Ｑｇ（Ｑｇは，前記優位周波数（ωD）の高周波側のスペクトルの信号減衰率を特徴付けるガス吸収率）である，
請求項１に記載の方法。
【請求項９】
前記特定するステップは，前記優位周波数（ωD）及び１／Ｑｇの両方の値が低下する位置を特定するステップを含む，
請求項８に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は，地震データを用いた炭化水素検出方法及びシステムに関する。
【背景技術】
【０００２】
既存の地震探査炭化水素直接検出方法は，主として，地球に存在する音響反射境界の特性に焦点を合わせている。これらの方法は，該境界自体からの音響反射の強度が，所定の境界の上層及び下層内の岩石の特定の岩石学的特性により決定される，という理論の上に成り立っている。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら，該反射ベースの方法は完璧とはいえない。ある境界の各点における反射は，少なくとも８つの変数（Ｐ波速度（上），Ｓ波速度（上），密度（上），Ｐ波速度（下），Ｓ波速度（下），密度（下），入射光線経路の角度，同調効果又はその欠落を引き起こしうる層厚）に依存する。これら変数間の相互作用は，特定の一つを正確に決定するのを困難にする。
【０００４】
従って，反射境界の強度に依存しない直接検出方法が好ましい。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明の一側面は，炭化水素検出方法に関する。本発明の一側面による方法は，関心領域の地震トレースデータを取得するステップと，前記地震トレースデータを処理して前記地震データからの少なくとも１つのサンプルの吸うなくとも１つのスペクトルを計算するステップと，前記少なくとも１つのスペクトルの少なくとも１つの優位周波数（ωD）を計算するステップと，前記少なくとも１つのスペクトルの前記少なくとも１つの優位周波数（ωD）以上の周波数の少なくとも１つのエネルギー損失の測定を計算するステップと，前記少なくとも１つの優位周波数（ωD）及び前記少なくとも１つのエネルギー損失の測定を用いて関心領域の炭化水素貯留層を特定するステップと，を含む。
【０００６】
本発明の他の側面及び利点は，以下の説明及び添付の特許請求の範囲から明らかになるであろう。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
以下に記載の添付図面を参照する。
【０００８】
【図１】図１は，炭化水素検出方法が使用される図を示す。
【０００９】
【図２】図２は，さまざまな説明のための炭化水素検出システムのブロック図を示す。
【００１０】
【図３】図３は，説明のための地震データ取得方法のフローチャートを示す。
【００１１】
【図４】図４は，説明のための炭化水素検出方法のフローチャートを示す。
【００１２】
【図５】図５は，優位周波数（ωD）の高周波側のエネルギー損失の測定を導出するためのユーザー定義閾値をグラフに示す。
【００１３】
【図６】図６は，デルタ周波数（ωdelta）及びωｆ２の測定をグラフに示す。
【００１４】
【図７】図７は，炭化水素貯留槽を発見するのに優位周波数（ωD）及びエネルギー損失の測定（例えば，デルタ周波数（ωdelta）やωｆ２）がどのように使用可能であるかを示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
本発明の実施形態は，地震データを用いた炭化水素検出方法及びシステムに関する。特に，本発明の実施形態は，地震データから２つの測定を導出し，該２つの測定を結び付けて炭化水素検出のための指標としての第３の測定を生成することに依存する。あるいは，該２つの導出された測定は，炭化水素の位置を示すために一緒に解釈されうる。地震データから導出される該２つの測定は，優位周波数（ωD）及び該優位周波数（ωD）以上のエネルギー損失率を含む。
【００１６】
優位周波数（ωD）は，最大振幅スペクトルから特定しうる。本発明の属する技術の分野における通常の知識を有する者であれば，該分析にフーリエ変換や高速フーリエ変換を含む（但し，これらに限定されない）複数の変換の任意の一つを用いて，時間領域地震データをサンプル毎に周波数領域データに変換しうることを理解するであろう。また，該データは，スペクトル分析を容易にするためのさまざまな機能で操作しうる。本発明の実施例によれば，優位周波数（ωD）の測定は，任意の適切な方法で行うことができ，その一つは，米国特許出願公開第１１／７８８，９１０号明細書に記載されており，引用によりその全文を本明細書に組み込む。
【００１７】
上述の通り，ある層を伝播する地震波のエネルギーの減衰は，該層の炭化水素の種類及び量を含むさまざまな要因によって引き起こされうる。該減衰は，周波数の関数として変化しうる。従って，優位周波数（ωD）近傍の周波数の関数としてのエネルギー損失の分析は，該層の炭化水素の種類及び量の指標を提供しうる。特に，本発明の方法は，優位周波数（ωD）よりも高い周波数におけるエネルギー損失率を利用する。優位周波数（ωD）以上のスペクトルのエネルギー損失率を測定する方法は多数ある。これらの方法には，本明細書に記載のデルタ周波数（ωdelta），本明細書に記載の「ωf２」，及び１／Ｑｇが含まれる（但し，これらに限定されない）。１／Ｑｇは，米国特許第７，２４３，０２９号明細書に記載されており，引用によりその全文を本明細書に組み込む。
【００１８】
優位周波数（ωD）及び該優位周波数（ωD）の高周波側のエネルギー損失の測定が測定されると，これらの２つの測定は，これらが推移し低下する（すなわち，両値が相互に関連し低下する）位置を測定し，炭化水素貯留の位置を特定するために直接解釈することができる。あるいは，これらの２つの測定は，曲線が推移し低下する関心領域を特定するための第３のデータセットを計算するための別のアルゴリズムへの入力として使用することができる。
【００１９】
以下の説明は，本発明のさまざまな実施形態を網羅している。これらのシステム及び方法は，境界反射分析に基づくものではなく，地下層を伝播する際の地震波の変化に基づいている。上述の通り，地震波が地下層を伝播する際，該エネルギーは，伝播の経路に沿って，基質の種類，孔隙率，浸透率，流体の種類，温度，及び圧力を含む該層の岩石特性に応じて，さまざまな程度及びさまざまな形で減衰する。当業者は，以下の説明が，例示のみを目的としており，本発明の範囲から逸脱することなくさまざまな改変が可能であることを理解するであろう。
【００２０】
図１は，開示するシステム及び方法の使用のための例示的コンテキストを示す。（水中測量における）振動トラック，小爆発，空気銃などの地震源１０２は，地下層１０４を伝播する地震波を発生させる。選択された伝播路１０６に示されるように，地震波は，地下層１０４間の境界において反射及び屈折し，最終的に，反射された地震波の一部は，受信機１０８のアレイに到達する。該アレイは，通常，格子状に配置された多数の受信機１０８を含む。受信機１０８は，地震波を後にレコーダートラックなどの記録設備１１０において記録される電気信号に変換する。最終的に，該記録データは，分析のために中央施設１１２に輸送又は伝送される。
【００２１】
地震源１０２は，通常，受信機１０８のアレイに対してさまざまな位置で何度も爆発を起こす。受信機１０８のアレイは，その後移動され，該プロセスが何度も繰り返されうる。複数の源及び受信機の位置を使用することにより，さまざまな伝播路からのデータを雑音を減衰させる形で結集することができる。
【００２２】
図２は，地震データの収集及び分析に用いられるさまざまなシステム及び装置のブロック図を示す。検出器２０２，２０４，２０６は，地震波を後に増幅される電気信号に変換する変換器である。アナログ・デジタル変換器（ＡＤＣ）ブロック２０８，２１０，２１２は，それぞれ，検出器２０２，２０４，２０６から増幅電気信号を受け取る。ＡＤＣブロック２０８，２１０，２１２は，該増幅電気信号をフィルタリングして，これらをデジタル形式に変換する。デジタルサンプリングは，例えば，１〜４ミリ秒間隔で行われる。各受信機１０８は，少なくとも１つの検出器及びＡＤＣブロックを含みうる。
【００２３】
バス２１４は，ＡＤＣブロック２０８，２１０，２１２を記録システム２１６に連結する。バス２１４は，複数のワイヤ，ケーブル，及び／又は対応アダプターとの無線接続の簡易表現である。
【００２４】
図示する記録システム２１６は，プロセッサ２１８，記憶装置２２０，ユーザーインターフェース２２４，及びネットワークインターフェース２２６を含みうる。プロセッサ２１８は，例えば，受信機からデジタルデータを収集及びフォーマットし，該デジタルデータを記憶装置２２０のファイルに記憶しうる。あるいは，該デジタルデータは，遠隔記憶のためにネットワーク上でストリーミングされうる。該ファイルは，ファイル内のデータに関するヘッダー情報，例えば，アレイ受信機の数，デジタル化サンプルのビット解像度，サンプリングレート，記録期間の開始時間及び長さ，並びに源及びアレイ中の各受信機の位置，を含みうる。該地震データサンプルは，受け取り時に多重化されてファイルに書き込まれうる。地震源１０２の各爆発ごとに新たなファイルが作成されうる。
【００２５】
データの収集及び記録方法は，ユーザーインターフェース２２４を通じて制御しうる。通常，ユーザーインターフェース２２４は，ユーザーが設定可能なオプションをプロセッサ２１８が表示するディスプレー，及びユーザーが所望の設定をプロセッサ２１８に伝えるのに使用可能なキーパッドその他の入力装置を含む。調査が終了すると，地震データファイルは，ネットワークインターフェース２２６を通じて炭化水素検出システム２３０に輸送又は伝送されうる。
【００２６】
本発明の一実施形態によれば，炭化水素検出システム２３０は，ソフトウェアを使用した炭化水素検出システムとして動作するように設定された汎用コンピュータでありうる。システム２３０は，プロセッサ２３２，ネットワークインターフェース２３４，メモリ装置２３６，記憶装置２３８，入力装置２４０，及び表示装置２４２を含みうる。ネットワークインターフェース２３４は，プロセッサ２３２を記録システム２１６に連結しうり，プロセッサ２３２が記録システム２１６に記憶されたソフトウェア及びデータを取り出すのを可能にする。メモリ装置２３６に記憶されたソフトウェアは，入力装置２４０及びディスプレー２４２を通じてユーザーとやりとりをするようにプロセッサ２３２を設定しうる。
【００２７】
ユーザーは，プロセッサ２３２に記憶装置２３８に記憶された地震データファイル処理プログラムを実行させうる。プロセッサ２３２は，通常，プログラムの一部又は全部を高速アクセスのためにメモリ２３６にコピーすることによりプログラムの実行を開始する。データフェイル処理プログラムは，ユーザーからの指示に基づいて，記憶装置２３８から地震データファイルを取り出しうる。データファイル処理プログラムは，その後，データにプリスタック処理を施してデータをスタックし，スタックしたデータを新たな地震データセットとして記憶する。
【００２８】
次に，ユーザーは，プロセッサ２３２に炭化水素検出プログラムを実行させうる。データファイル処理プログラム同様に，プロセッサ２３２は，炭化水素検出プログラムをメモリ２３６にコピーすることにより実行を開始しうる。炭化水素検出プログラムは，ユーザーからの指示に基づいて，生の地震データファイルから及び／又は地震のスタックデータセットからトレースを取り出すようにプロセッサ２３２を設定しうる。炭化水素検出プログラムは，以下にて詳細に説明するようにトレースを処理し，ユーザーが見るためのセクションやボリュームを最終的に作成するようにプロセッサ２３２を設定しうる。
【００２９】
以下の考察は，システム２３０により実施されるさまざまな実施方法について説明する。対応する図面は，構成要素の動作を表すブロックと潜在的動作順序を表す矢印を有するフローチャートの形で例示的方法を示す。システム２３０は，さまざまな方法の構成要素の動作を，示された順序や異なる順序で実行しうる。あるいは，動作の大部分は，順序を変更して，あるいは，同時に実行されうる。該方法は，最終的にハードウェアによって実行されるが，該方法の制御論理は，ソフトウェア，ファームウェア，及び／又はシステム２３０のハードウェアに実装しうる。
【００３０】
本発明の一実施形態によれば，図３は，地震データファイル処理プログラムにより実行される選択動作を含む，地震データセットを取得する例示的方法３００のフローチャートを示す。ブロック３０２において，記録システム（図２中，２１６で示される）は，前述の通り，生の地震データを取得して記録する。ブロック３０４において，炭化水素検出システム（図２中，２３０で示される）は，該生の地震データを（ユーザからの指示に基づいて）取り出し，該デジタル化サンプルを記録する。前述の通り，記録システム２１６は，該データを取得時に記憶しうる。システム２３０は，該データファイルのフォーマットをトレースベースのフォーマットに変換しうる。すなわち，該デジタル化サンプルは，各受信機に別個の時系列を提供するように記録される。システム２３０は，さらに，各トレースと，例えば，受信器と地震源の中間に位置しうる地図位置を結び付けうる。
【００３１】
方法３００は，２つの選択ブロック３０６，３０８を含み，これらは互いに独立に省略可能である。ブロック３０６において，システム２３０は，プリスタック処理を実行しうる。ブロック３０８において，システム２３０は，各地図位置に対して，該地図位置を受信器と地震源の中間点として有するトレースを特定しうる。該トレースは，オフセット，すなわち，地図位置と受信器の距離，に基づいて分類されうる。次に，システム２３０は，共通オフセットを有する特定トレースを平均化する（「スタックする」）。但し，スタッキングバリエーションによっては，システム２３０は，地図位置に対して特定されたすべてのトレースを，オフセット及び推定速度の関数として時間領域に最初に拡張した後に，これらのトレースをスタックしうる。スタッキング動作３０８は，さらに，トレースの信号対雑音比を強化する。ブロック３１０において，システム２３０は，再フォーマットした（及び，選択的にフィルタリング及びスタックした）地震データセットを記憶装置（図２中，２３８で示される）に記憶しうる。
【００３２】
ほとんどの地震データ処理ソフトウェアは，該トレースベースのフォーマットの地震データにアクセスするように設定されている。従って，システム２３０は，前記動作を繰り返すことなく，複数の炭化水素検出方法を実行しうる。
【００３３】
図４は，本発明の一実施形態による炭化水素検出方法４００のフローチャート図を示す。ブロック４０２から開始して，システム２３０は，（ユーザーからの指示に基づいて）地震データセット内の関心領域を特定する。該関心領域は，全地震データボリュームを含みうり，あるいは，データセットのサブセットでありうる。ブロック４０４において，システム２３０は，関心領域と通じて系統的に動作し始め，該地震データセットから最初のトレースを取得する。
【００３４】
ブロック４０６において，システム２３０は，地震データ内の各関心サンプルにおける周波数スペクトルを計算する。これは，サンプル（例えば，トレース上の選択窓又は区間）におけるスペクトル分解と呼ばれる。サンプルにおけるスペクトル分解を計算する方法は多数ある。該スペクトル分解の一例は，米国特許出願公開第１１／７８８，９１０号明細書に記載されている。
【００３５】
ブロック４０８において，システム２３０は，優位周波数（ωD）を測定し，該測定をサンプルの記憶装置に出力する。優位周波数（ωD）は，スペクトルが最大マグニチュードを有する周波数と定義される。優位周波数（ωD）の測定方法は，サンプルの信号スペクトル（又は平滑信号スペクトル）を最初に計算することを含みうる。次に，信号スペクトル又は平滑信号スペクトルの最大マグニチュードは，優位周波数（ωD）を定義する。平滑信号スペクトルを含む該方法は，米国特許出願公開第１１／７８８，９１０号明細書に記載されている。しかしながら，本発明の方法は，必ずしも平滑信号スペクトルの計算を含まない。代わりに，本発明の方法はまた，平滑信号スペクトルを最初に計算することなく優位周波数（ωD）を決定する。
【００３６】
ブロック４１０において，システム２３０は，優位周波数（ωD）の高周波側のエネルギー損失（又はエネルギー損失率）を測定し，サンプルの該測定を記憶装置に出力する。該エネルギー損失率の測定方法は複数ある。一例は，スペクトル分析において閾値を設定し，該閾値が優位周波数（ωD）の高周波側のスペクトル曲線と交差する切片を指標として用いる，というものである。該切片が発生する周波数は，エネルギー損失率の指標として用いうる。あるいは，優位周波数（ωD）と該切片点の周波数の差を指標として用いうる。
【００３７】
ブロック４１２において，システム２３０は，分析対象のトレース上の最後のサンプルが検査されたかどうかを判定する。検査されていない場合，システム２３０は，次のサンプルを検査するためにブロック４０６に戻る。最後のサンプルがトレースで分析されると，システム２３０は，ブロック４１４に進む。
【００３８】
ブロック４１４において，システム２３０は，関心領域の最後のトレースが検査されたかどうかを判定する。検査されていない場合，システム２３０は，ブロック４１６に進み，分析のための次のトレースを取得し，該次のトレースに対し，ステップ４０６〜４１４を繰り返す。ブロック４１４は，最後のトレースが分析されたと判定する場合，システム２３０は，ブロック４１８に進み，結果を出力する。
【００３９】
ブロック４１８において，システム２３０は，ユーザーがブロック４０８及び４１０で生成された結果のさらなる分析を希望するかどうかを判定する。希望しない場合，システム２３０は，ブロック４２２に進む。希望する場合，システム２３０は，ブロック４２０に進む。
【００４０】
ブロック４２０において，システム２３０は，ブロック４０８及び４１０で生成された結果に関するさらなる分析を実行する。該分析は，優位周波数（ωΔ）及び優位周波数（ωΔ）の高周波側のエネルギー損失の測定が推移し低下する，すなわち，両パラメータが相互に関連し値が減少する，炭化水素の存在を示す位置をハイライトするために，さまざまなアルゴリズムから成りうる。但し，該炭化水素は，ガス状又は液体状の炭化水素を含みうる。
【００４１】
ブロック４２２において，システム２３０は，結果を記憶装置又はユーザーに出力する。
【００４２】
該優位周波数ωDは，地震信号の振幅から独立しているが，とりわけ，貯留層流体特性（ガス，石油，水，及び／又はその混合物），貯留層多孔性，浸透性，並びに炭化水素貯留層に入る直前の地震波のスペクトル形状及びエネルギー準位，の相互作用に依存する。
【００４３】
図５は，曲線５０１で示されるサンプルで計算されたスペクトル，及びユーザー定義の閾値５０２を示す。閾値５０２は，０と優位の準位の間の任意の準位で決定しうる。適正な値は，優位準位の１％と優位準位の３０％の間である。準位のわずかな変化によって測定値の大きな変化が引き起こされるのを回避するためには，該準位を０以上に設定するのが好ましい。また，該準位を優位準位以下に設定するのが好ましい。なぜなら，該準位にて測定値が０になるからである。閾値の選択は，解釈上であり，部分的にスペクトルの解釈される雑音レベルに基づいてなされ，その目的は，閾値を雑音レベル以上に設定することにある。
【００４４】
図６は，曲線６０１で示されるサンプルにおいて計算されたスペクトル，及び該サンプルにおいて計算されたスペクトルが優位周波数ωDよりも高い周波数のユーザー定義の閾値６０２と交差する６０３で表わされる点ωＦ２を示す。ωＦ２とωDのヘルツ差は，デルタ周波数であり，以下のように表わされうる。
2010540902.tif 000003
【００４５】
該デルタ周波数ωDeltaは，地震信号の振幅から独立しているが，例えば，貯留層流体特性（ガス，石油，水，及び／又はこれらの混合物），貯留層多孔性，浸透性，並びに炭化水素貯留層に入る直前に存在するサンプルにおいて計算されるスペクトルのエネルギー準位及びスペクトルの形状，の相互作用に依存する。
【００４６】
同様に，ωＦ２は，地震信号の振幅から独立しているが，例えば，貯留層流体特性（ガス，石油，及び／又はその混合物），貯留層多孔性，浸透性，並びに炭化水素貯留層に入る直前の地震波のスペクトル形状及びエネルギー準位，の相互作用に依存する。
【００４７】
再び図４を参照すると，ブロック４０８において，システム２３０は，サンプルで計算されたスペクトルの優位周波数ωDを特定しうる。
【００４８】
再び図４を参照すると，ブロック４１０において，システム２３０は，サンプルで計算されたスペクトルのデルタ周波数ωDeltaや，サンプルで計算されたスペクトルのωＦ２や，サンプルで計算されたスペクトルの１／Ｑｇ（Ｑｇは，優位周波数の高周波側（すなわち，ω＞ωD）のスペクトルの信号減衰率を特徴付けるガス吸収率であり，米国特許第７，２４３，０２９号明細書に記載されている）を計算したり，優位周波数ωD以上（すなわち，ω＞ωD）のエネルギー損失率のその他の測定を行いうる。
【００４９】
ブロック４１６において，システム２３０は，トレースの関心領域の最後の時間間隔が処理されたかどうかを判定する。処理されていなければ，システム２３０は，処理する次の関心トレースを選択し，関心領域にあるすべてのトレースの時間間隔が処理されるまで，ブロック４０６〜４１６の動作を繰り返す。優位周波数の値ωD及びデルタ周波数ωDelta（又はωＦ２）がトレースの関心領域の各サンプルに対して決定されると，システム２３０は，ブロック４１４からブロック４１８へ進む。この時点において，システム２３０は，各サンプルにおけるωD及びωDelta（又はωＦ２あるいは１／Ｑｇ）の値を含む。これらの値は，曲線として示すことができる。すなわち，解釈のためにトレースの時間関数としてプロットすることができる。
【００５０】
あるいは，システム２３０は，ブロック４１８からブロック４２０へ進んで，これらωD及びωDelta（又はωＦ２又は１／Ｑｇ）のデータセットを検査し，優位周波数の値ωD及び優位周波数の値ωD（例えば，ωDelta又はωＦ２又は１／Ｑｇ）以上のエネルギー損失の測定が推移し低下する（すなわち，両パラメータが相互に関連し値が低下する）位置を判定しうる。
【００５１】
ブロック４２０における処理は，さまざまな形をとりうる。一例として，システム２３０は，ωD及びωDelta又はωＦ２の曲線が推移し低下する位置に異常が存在するかどうかを判定しうる。ユーザーは，異なるエネルギー準位の閾値６０２を設定しうる。本明細書で使用する「異常」の語は，周辺領域と比べてωD及びωDeltaの曲線が推移し低下する位置の値をさす。
【００５２】
ブロック４２２において，システム２３０は，優位周波数ωDelta，デルタ周波数ωDelta，ωＦ２，１／Ｑｇ，又はこれらの組み合わせの測定を出力する。また，当業者であれば，システム２３０がこれらのパラメータを入力として用いた任意の計算されたデータセットをも出力しうることを理解するであろう。
【００５３】
すべての選択されたトレースが処理されると，システム２３０は，優位周波数ωD，及び／又はデルタ周波数ωDelta，及び／又はωＦ２異常，及び／又は１／Ｑｇ，及び／又はωD及びωDelta（又はωＦ２又は１／Ｑｇ）の曲線を同時に表示又は使用することにより特定された異常を示しうる。表示フォーマットは，設定可能である。従って，該異常は，一次元（例えば，トレースの時間軸），二次元（例えば，マップビュー，コンターマップ，カラーコードマップ，又は垂直断面），三次元（例えば，時間又は深度構造マップ上に重ね合わされた結果のマグニチュードを表すためにカラーで示された結果のプランビューマップ），又はそれ以上の次元の関数としてみなしうる。優位周波数ωD，及び／又はデルタ周波数ωDelta，及び／又はωＦ２異常，及び／又は１／Ｑｇ，及び／又はωD及びωDelta（又はωＦ２又は１／Ｑｇ）の曲線を同時に表示又は使用することにより特定された異常は，コンター（例えば，時間又は深度コンター）により断面図又は平面図の地震トレースデータのビューにも重ね合わせうる。
【００５４】
上述の方法及び動作は，時間軸を有する地震トレースデータに関して述べたが，深度軸を有する地震トレースデータに容易に適用しうる。
【００５５】
本発明の一部の実施形態によれば，任意の周知の３Ｄデジタル出力フォーマット，例えば，ＳＥＧＹフォーマット（Ｂａｒｒｙ  ｅｔ  ａｌ．，  “Ｒｅｃｏｍｍｅｎｄｅｄ  Ｓｔａｎｄａｒｄｓ  ｆｏｒ  Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｔａｐｅ  Ｆｏｒｍａｔｓ，”  Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｔａｐｅ  Ｓｔａｎｄａｒｄｓ，  Ｓｏｃｉｅｔｙ  ｏｆ  Ｅｘｐｌｏｒａｔｉｏｎ  Ｇｅｏｐｈｙｓｉｃｓ，  １９８０）などを本発明の実施形態と併用しうる。
【００５６】
図７は，２．４秒と３．０秒の間の時間サンプルにおけるデータのトレースに関するスペクトル分解の一例を示す。垂直軸が時間である。水平軸は周波数であり，時間−周波数値はカラーで示される。また，図７には，デルタ周波数ωDeltaの測定が７０２で表示される曲線で示されている。また，図７には，優位周波数ωD及びデルタ周波数ωDeltaが推移し低下する位置が示されている。該位置は７０６で表示されている。７０６等で表示される位置は，炭化水素を含む位置を示す。
【００５７】
以上，本発明の特定の実施形態について開示し述べたが，本発明は，該考察に限定されるものではなく，添付特許請求の範囲にのみ限定される。
【図１】
2010540902.tif 000004
【図２】
2010540902.tif 000005
【図３】
2010540902.tif 000006
【図４】
2010540902.tif 000007
【図５】
2010540902.tif 000008
【図６】
2010540902.tif 000009
【図７】
2010540902.tif 000010
【国際調査報告】
2010540902.tif 000011
2010540902.tif 000012