(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
一般式１のような化合物：
【化１】
0006257787.tif 000031
あるいはその薬学的に許容される塩、溶媒和物、あるいは立体異性体、あるいは互変異性体。
（但し、Ｒ１は水素基、又はＣ１−Ｃ６アルコキシ基であり、
Ｒ２はＣ１−Ｃ６アルキル基である。）
【請求項２】
前記Ｒ１は水素基であることを特徴とする、請求項１に記載の化合物。
【請求項３】
前記Ｒ１はＣ１−Ｃ６アルコキシ基であることを特徴とする、請求項１に記載の化合物。
【請求項４】
以下の化合物からなる群より選ばれる化合物：
【化２】
0006257787.tif 000032
あるいはその薬学的に許容される塩、溶媒和物、あるいは立体異性体、あるいは互変異性体。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれか１項に記載のいずれか１種の化合物あるいはその薬学的に許容される塩と薬学的に許容される担体を含む医薬組成物。
【請求項６】
薬剤として使用される請求項５に記載の医薬組成物。
【請求項７】
前記化合物が高い増殖性の症例の治療又は予防に使用される請求項５に記載の医薬組成物。
【請求項８】
前記化合物がキナーゼシグナル伝達の調整に使用される請求項５に記載の医薬組成物。
【請求項９】
前記化合物がＥＧＦＲキナーゼ及び／又はその変異体により媒介される症例の治療又は予防に使用される請求項５に記載の医薬組成物。
【請求項１０】
前記化合物がＥＧＦＲ−Ｔ７９０Ｍキナーゼにより媒介される症例の治療又は予防に使用される請求項５に記載の医薬組成物。
【請求項１１】
前記化合物が腫瘍治療に使用される請求項５に記載の医薬組成物。
【請求項１２】
前記化合物が非小細胞肺がんの治療に使用される請求項５に記載の医薬組成物。
【請求項１３】
前記化合物とともに１種又は複数種の抗がん製剤が腫瘍治療に使用される請求項５に記載の医薬組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
相互参照
本発明は２０１４年２月４日に出願された米国仮特許出願の出願番号６１／９６５、５８４の権益を要求し、その全体が参照として組み込まれる。
【０００２】
技術分野
本発明はキナーゼ阻害剤及びその薬学的に許容される塩、溶媒和物、水和物、前駆薬と代謝物、その作製方法、及びこれらの化合物のキナーゼにより媒介されるがんのような疾病と症例の治療上の使用に関する。
【背景技術】
【０００３】
プロテインキナーゼが標的タンパク質基質のリン酸化を触媒するファミリー酵素を表している。リン酸化とは、通常、リン酸基がＡＴＰからタンパク質基質に転移する転移反応を言う。これらが多くの細胞プロセスにおいてすべて活性を有するので、プロテインキナーゼはすでに重要な治療ターゲットとなっている。
【０００４】
上皮細胞成長因子（ＥＧＦ）は腫瘍に広く分布している一種類の成長因子であり、がん細胞の増殖を刺激し、アポトーシスを阻害し、侵襲と転移を活性化し、及び血管新生を刺激することができる（非特許文献１）。ＥＧＦ受容体（ＥＧＦＲ又はＥｒｂＢ）は４種類の関連受容体ファミリーに属する膜貫通のチロシンキナーゼ受容体である。殆どのヒト上皮腫瘍はこのようなファミリーの成長因子と受容体の機能性活性化により特徴づけされる（非特許文献２）ので、ＥＧＦとＥＧＦＲはがん治療の天然のターゲットである。ヒト表皮成長因子受容体（ＨＥＲ）チロシンキナーゼファミリーは４種類の構造に関する細胞受容体である：表皮成長因子受容体（ＥＧＦＲ；ＨＥＲ１）、ＨＥＲ２（ＥｒｂＢ２）、ＨＥＲ３（ＥｒｂＢ３）とＨＥＲ４。
【０００５】
ＥＧＦＲ阻害剤であるエルロチニブとゲフィニチブ及び二重ＥＧＦＲ／ＨＥＲ２阻害剤であるラパチニブは、ＦＤＡにより認可されるマルチ固型腫瘍に対して効果的な制がん剤である。しかし、これらの治療効果が同時に薬剤耐性に制限され、これらの薬剤耐性が治療過程とともに頻出する。ＥＧＦＲのキナーゼ領域の点変異及びバイパスシグナル経路のアップレギュレーションは、ゲフィニチブとエルロチニブを用いて治療する患者において耐性機構がよく観察される。ゲートキーパー遺伝子位置の一つの点が変異し、ＥＧＦＲキナーゼ領域におけるＴ７９０Ｍは、得られた耐薬品性のおよそ５０％を占める。
【０００６】
したがって、プロテインキナーゼ（例えばＥＧＦＲ  Ｔ７９０Ｍ活性）の阻害に向上された治療効果を有し、又は薬剤耐性を克服することができる化合物は切望されている。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００７】
【非特許文献１】Ｃｉｔｒｉ等、Ｎａｔ．  Ｒｅｖ．  Ｍｏｌ．  Ｃｅｌｌ．  Ｂｉｏｌ．  ７：５０５，  ２００６；Ｈｙｎｅｓ等、Ｎａｔ．  Ｒｅｖ．  Ｃａｎｃｅｒ  ５：３４１，  ２００５
【非特許文献２】Ｃｉａｒｄｉｅｌｌｏ等、Ｎｅｗ  Ｅｎｇ．  Ｊ．  Ｍｅｄ．  ３５８：１１６０，  ２００８
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は、一般式１を有する化合物、
【化１】
0006257787.tif 000002
あるいはその薬学的に許容される塩、溶媒和物あるいは前駆薬あるいは立体異性体あるいは互変異性体あるいは代謝物を提供する。
（但し、Ｒ１は水素基、Ｃ１−Ｃ６アルコキシ基、Ｆ、Ｃｌ又はＣＦ３であり、
Ｒ２はＣ１−Ｃ６アルキル基又は−Ｃ（Ｏ）Ｒ３であり、
Ｒ３はＣ１−Ｃ６アルキル基であり、
条件としては、Ｒ１がＣ１−Ｃ６アルコキシ基である場合、Ｒ２は−Ｃ（Ｏ）Ｒ３ではない。）
【０００９】
本発明は上記の一般式１を含む化合物と薬学的に許容される担体の医薬組成物をさらに提供する。
【００１０】
本発明は、哺乳動物被験者に、治療に有効な量の上記の一般式１を有するいずれか一種類の化合物を投与することを備えるキナーゼシグナル伝達を調整するための方法をさらに提供する。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
本発明の実施の形態においては、一般式１を有する化合物、
【化２】
0006257787.tif 000003
あるいはその薬学的に許容される塩、溶媒和物あるいは前駆薬あるいは立体異性体あるいは互変異性体あるいは代謝物を提供する。
（但し、Ｒ１は水素基、Ｃ１−Ｃ６アルコキシ基、Ｆ、Ｃｌ又はＣＦ３であり、
Ｒ２はＣ１−Ｃ６アルキル基又は−Ｃ（Ｏ）Ｒ３であり、
Ｒ３はＣ１−Ｃ６アルキル基であり、
条件としては、Ｒ１がＣ１−Ｃ６アルコキシ基である場合、Ｒ２は−Ｃ（Ｏ）Ｒ３ではない。）
【００１２】
ある実施の形態において、Ｒ１は水素基である。別の実施の形態において、Ｒ２はメチル基又はエチル基である。他の実施の形態において、Ｒ３はメチル基である。ある実施の形態において、Ｒ１はメトキシ基であり、かつＲ２はメチル基又はエチル基である。別の実施の形態において、一般式１の化合物の重水素の存在量が約１％である。別の実施の形態において、ある選定される化合物の重水素の存在量が少なくとも１％である。
【００１３】
ある実施の形態において、本発明は、以下の群より選ばれるが、それらに限定されない化合物：
【化３】
0006257787.tif 000004
【化４】
0006257787.tif 000005
等、あるいはそれらの薬学的に許容される塩、溶媒和物あるいは前駆薬あるいは代謝物を提供する。ある実施の形態において、これらの選定される化合物は薬学的に許容される塩として存在する。ある実施の形態において、これらの選定される化合物は溶媒として存在する。他の実施の形態において、これらの選定される化合物は代謝物として存在する。ある実施の形態において、これらの選定される化合物は立体異性体として存在する。別の実施の形態において、これらの選定される化合物は互変異性体として存在する。他の実施の形態において、これらの選定される化合物は前駆薬として存在する。別の実施の形態において、これらの選定される化合物の重水素の存在量が約１％である。別の実施の形態において、これらの選定される化合物の重水素の存在量が少なくとも１％である。
【００１４】
ある実施の態様では、本発明は、本発明の一般式１を有する化合物と薬学的に許容される担体を含む医薬組成物を提供する。ある実施の態様では、これらの組成物はプロテインキナーゼによりコントロールされる一種類の疾病を治療するためのものである。ある実施の態様では、これらの組成物は高い増殖性の症例を治療するためのものである。別の実施の態様では、前記医薬組成物は経口投与、非経口投与又は静脈投与に適する。
【００１５】
ある実施の形態において、一般式１を有する化合物は当該化合物を医薬組成物とすることで被験者を治療するためのものである。このために、一実施の形態において、これらの化合物は１種又は複数種の薬学的に許容される賦形剤と結合して、担体、希釈剤又は助剤を含む好適な組成物を形成させる。これらはここで詳しく説明される。
【００１６】
ある実施の形態において、本発明は、哺乳動物被験者に、治療に有効な量の一般式１を有する化合物を投与することを備えるキナーゼシグナル伝達を調整するための方法を提供する。
【００１７】
他の実施の形態において、本発明は、哺乳動物被験者に、治療に有効な量の一般式１を有する化合物を投与することを備えるＨＥＲキナーゼ（すべての変異キナーゼを含む）により媒介される症例を治療又は予防するための方法を提供する。
【００１８】
別の側面において、本発明はここで、哺乳動物被験者に、治療に有効な量の一般式１を有する化合物を投与することを備えるＥＧＦＲキナーゼを阻害する方法を提供する。
【００１９】
別の実施の形態において、本発明は、治療が必要とされる哺乳動物被験者に、治療に有効な量の一般式１を有する化合物を投与することを備える腫瘍を治療するための方法を提供する。ある実施の態様では、前記腫瘍は肝臓がん、皮膚がん、白血病、結腸がん、腎細胞がん、胃腸間質性腫瘍、固型腫瘍、骨髄腫、乳がん、膵臓がん、非小細胞肺がん、非ホジキンリンパ腫、肝細胞がん、甲状腺がん、膀胱がん、結直腸がんと前立腺がんより選ばれるものである。ある実施の態様では、前記がんは非小細胞肺がんである。ある実施の形態において、前記方法は１種又は複数種の抗腫瘍製剤を投与することをさらに備える。
【００２０】
他の実施の形態において、本発明は、哺乳動物被験者に、治療に有効な量の一般式１を有する化合物を投与することを備える高い増殖性の症例を治療又は予防するための方法を提供する。
【００２１】
下記の定義はここで説明される本発明を理解することに寄与している。
【００２２】
用語「アルキル基」は、直鎖状、分岐状及び環状の炭化水素基を含むことを図り、これらが単一のＣ−Ｃ結合のみを含み、非置換であってもよく、もしくは任意に一つ又は複数の官能基に置換されてもよい。アルキル基は、好ましくは鎖長が１から６の炭素原子である。Ｃ１−Ｃ６アルキル基はＣ１、Ｃ２、Ｃ３、Ｃ４、Ｃ５とＣ６アルキル基を含むことを図る。アルキル基は、置換、もしくは非置換でもよい。典型的な置換アルキル基はシクロアルキル基、アリール基、ヘテロアリール基、ヘテロ環基、水酸基、アルコキシ基、アリールオキシ基、メルカプト基、アルキルチオ基、アリールチオ基、シアノ基、ハロゲン、カルボニル基、チオカルボニル基、Ｏ−カルバモイル基、Ｎ−カルバモイル基、Ｏ−チオカルバモイル基、Ｎ−チオカルバモイル基、Ｃ−アミド基、Ｎ−アミド基、Ｃ−カルボキシル基、Ｏ−カルボキシル基、ニトロ基、シリル基、アミノ基と−ＮＲＸＲＹを含む。なかでも、ＲＸとＲＹは、それぞれ独立して水素基、アルキル基、シクロアルキル基、アリール基、カルボニル基、アセチル基、スルホニル基、トリフルオロメタンスルホニル基及び結合される５員又は６員のヘテロ脂環より選ばれるものである。説明される置換アルキル基はフルオロメチル基、ジフルオロメチル基、トリフルオロメチル基、アミノメチル基、アミノエチル基、ヒドロキシメチル基、メトキシメチル基、２−フルオロエチルと２−メトキシエチル等を含むが、これらに限定されない。
【００２３】
用語「アルコキシ基」とは、一つの−Ｏ−（アルキル基）と一つの−Ｏ−（非置換のシクロアルキル基）をいう。Ｃ１−Ｃ６アルコキシ基はＣ１−Ｃ６アルキル基を含み、なかでも、Ｃ１−Ｃ６アルキル基の定義は前述のとおりである。代表的な実施例は、メトキシエトキシ基、プロポキシ基、ブドキシ基、シクロプロポキシ基、シクロブドキシ基、シクロペンチルオキシ基、シクロヘキシルオキシ基等を含むが、これらに限定されない。
【００２４】
ハロゲンとは、フッ素、塩素、臭素及びヨウ素を指す。
【００２５】
本発明は、本発明に係る化合物の同位体標識化合物をさらに含み、なかでも、一つ又は複数の原子が、同じ原子番号を有するが原子質量又は質量数と自然界に広く発見される原子質量又は質量数とは異なる原子に置換される。本発明に係る化合物に含まれることに適する同位体の実施例は、水素（例えば重水素）と炭素（例えば１３Ｃ）の同位体を含む。本発明のある同位体標識の化合物、例えば、それらの１種の放射性同位体を含む化合物が医薬及び／又はマトリクス組織の分布研究では非常に有用である。重い同位体（例えば重水素）で置換されることは、一定の治療効果を提供する可能性がある。これはより大きな代謝の安定性によるものであり、例えば、生体内半減期の増加または投与量要求の低減のため、ある場合、より好ましくなる。本発明における同位体標識の化合物は、一般に当業者に周知の従来の方法あるいはここで表される方法と同様の手順で作製し、用いられる非標識の試薬の代わりに１種の好適な同位体標識の試薬を用いることができる。
【００２６】
用語「含む」とは、開放性のことを言い、示される成分を含むが、他の元素を除外しない。
【００２７】
一般式１を有する化合物に用いられる場合、用語「薬学的に許容される」とは、当該化合物のこのような形を言い、この形で被験者への投与が安全である。例えば、本発明に係る化合物の遊離塩基、塩の形態、溶媒和物、水和物、前駆薬もしくは誘導体の形態は薬学的に許容され、これらはすでに政府機関あるいは監督機関（例えば米国食品医薬品局ＦＤＡ）により、経口投与あるいは他の投与経路を介して哺乳動物に用いられることが認可された。
【００２８】
用語「誘導体」は、ここで広く解釈され、且つ本発明に係る化合物の塩の形態、本発明に係る化合物のエステルの形態、またはいずれかの他の化合物を含む。患者へ当該他の化合物を投与する場合、（直接又は間接に）本発明に係る化合物、または本発明に係る化合物の代謝物又は残留物を提供し、あるキナーゼ活性をコントロールする能力で特徴付けることができる。
【００２９】
ここに用いられる用語「代謝物」とは、１種の新型の化合物を哺乳動物被験者へ投与する場合、当該化合物の代謝による生理活性化合物をいう。当該分野の従来技術で化合物の代謝物を同定できる。
【００３０】
ここに用いられる用語「前駆薬」は、一種の化合物を表し、当該化合物を被験者へ投与する場合、（直接又は間接に）本発明に係る化合物を提供することができる。医薬前駆体の実施例はエステル化あるいは水酸基化される化合物を含み、なかでも、前記エステル基あるいは水酸基は生体内、例えば腸道内に解裂し、一般式１に基づく化合物を生成することができる。ここに用いられる「薬学的に許容される医薬前駆体」とは、薬学的に許容できる医薬前駆体を言う。
【００３１】
ここに用いられる用語「賦形剤」は、活性医薬成分（ＡＰＩ）以外のいかなるの薬学的に許容される添加剤、担体、助剤又は他の好適な補助材料を言い、通常、製剤化及び／又は投与の目的でそれを含む。「希釈剤」と「助剤」は以下に説明される。
【００３２】
ここに用いられる用語「治療（ｔｒｅａｔ）」、「治療のため（ｔｒｅａｔｉｎｇ）」、「治療（ｔｒｅａｔｍｅｎｔ）」と「治療（ｔｈｅｒａｐｙ）」とは、治療を言い、根治的治療、予防的治療と防止性治療を含むが、これらに限定されない。予防的治療は、一般に患者において疾病が同時に発生することや後発症状の臨床前の著しい段階の発作を含む。
【００３３】
用語「治療に有効な量」とは、各薬剤の使用量の数量化をいう、この使用量の治療を介して疾病の重症度と発生頻度の面で改善の目標を達成するとともに、典型的な代替医療に関する副作用を回避することができる。一実施の態様では、前記有効な量は、単回投与の形または複数回投与の形で投与される。
【００３４】
基準参考書には、保護基による官能基保護、保護基そのもの及び保護基の除去反応（通常、「脱保護」と言われる）、例えば、Ｊ．  Ｆ．  Ｗ．  ＭｃＯｍｉｅの「有機化学における保護基」、ＮＡＭ出版社、ロンドンとニューヨーク（１９７３）と、Ｔ．  Ｗ．  Ｇｒｅｅｎｅの「有機合成における保護基」、ワイリー、ニューヨーク（１９８１）と、「ポリペプチド」、第三巻、Ｅ．  ＧｒｏｓｓとＪ．  Ｍｅｉｅｎｈｏｆｅｒ編集、Ａｃａｄｅｍｉｃ  Ｐｒｅｓｓ社、ロンドンとニューヨーク（１９８１）とが開示されている。
【００３５】
ここに開示されているすべての合成工程は既知の反応条件で行うことができ、好ましくはここに開示されている工程で行い、溶剤あるいは希釈剤が存在しないまたは存在する（通常の場合）条件で行う。
【００３６】
本発明は「中間体」化合物をさらに含み、最終的に所望する化合物が得られる前に、開示される合成工程を介して発生した構造を含み、分離の有無に関わらない。一時の出発原料を取り扱う工程から発生した構造、開示される方法中のいずれかの段階の分岐が発生した構造、及び反応条件で出発原料が形成される構造はすべて本発明の「中間体」に含まれるものとする。さらには、活性誘導体又は塩の形態の出発原料で発生した構造、あるいは本発明の方法により得られる化合物が発生した構造、及びインサイチュで本発明に係る化合物を取り扱い発生した構造はすべて本発明の保護の範囲内にある。
【００３７】
新しい出発原料及び／又は中間体、及びそれらの作製方法は同様に本発明の課題である。選ばれる実施の態様では、これらの出発原料と選ばれる反応条件により所望の化合物が得られる。
【００３８】
本発明の出発原料は既知のものであり、又は市販できるものであり、または当該分野に周知の方法と同様な方法で合成され得るものである。多くの出発原料は既知の方法により作製することができ、特に実施例で開示される方法にて作製することができる。合成される出発原料において、ある場合、官能基は必要時に好適な保護基で保護される。以上に保護基の説明と除去が開示されている。
【００３９】
ある実施例では、本発明に係る化合物は、さらに複数の互変異性体として表示される。本発明はすべてのここに開示される互変異性体の形を明確に含む。
【００４０】
一実施の態様における化合物は、さらに、シス−又はトランス−、Ｅ−又はＺ−２重結合異性体として存在するものである。すべてのこのような化合物の前記異性体の形はいずれも本発明の保護範囲内に明確に含まれる。
【００４１】
適応症
本発明は、１種又は複数種のシグナル伝達経路をコントロールすることができる化合物を提供し、ＥＧＦＲ及び／又はそのすべての変異体を含むが、これらに限定されず、例えばＥＧＦＲ−Ｔ７９０Ｍである。
【００４２】
用語「コントロール」とは、前記経路（あるいは経路の一部）の機能活性は、一般式１を有する化合物が前記化合物のない場合のその通常の活性に比べ変化したことをいう。このような作用はコントロールされるいずれかの特性又は程度の変化を含み、増加、興奮、補強、強化、促進、刺激、低減、阻害、抑制、減少、減衰、拮抗等を含む。
【００４３】
本発明に係る化合物は、１種又は複数種の下記手順をさらにコントロールすることができ、例えば、細胞成長（例えば、分化、細胞生存、及び／又は増殖を含む）、腫瘍細胞成長（例えば、分化、細胞生存、及び／又は増殖を含む）、腫瘍退縮、内皮細胞成長（例えば、分化、細胞生存、及び／又は増殖を含む）、血管新生（血管成長）、リンパ血管新生（リンパ血管成長）、及び／又は血細胞生成（例えば、Ｔ−又はＢ−細胞の発育、樹状細胞の発育等）を含むが、これらに限定されない。
【００４４】
いかなる理論又は作用機構に束縛されようとしないが、本発明に係る化合物はキナーゼ活性をコントロールする能力を有することがすでに発見された。しかし、本発明の方法は、いずれかの具体的機構、あるいはこれらの化合物が如何にそれらの治療効果を実現するかに制限されるものではない。用語「キナーゼ活性」とは、γ−リン酸基がアデノシン三リン酸（ＡＴＰ）からタンパク質基質における１種のアミノ酸残基（例えば、セリン、スレオニン又はチロシン）に転移する触媒活性をいう。化合物キはナーゼ活性をコントロールすることができ、例えば、直接にＡＴＰと前記キナーゼのＡＴＰ結合ポケットを競争することでキナーゼ活性を阻害し、酵素の構造上で一つの配座変化を生じることにより、その活性に影響し（例えば、生物活性を有する三次元構造を破壊することにより）、結合して封鎖することにより、前記キナーゼが非活性配座にあるようになる。
【００４５】
以上のように、本発明に定義される化合物が生物活性を有する。これらの特性を評価することができ、例えば以下に示す１種又は複数種の工程を介して評価することができる。
【００４６】
化合物の合成
当業者にとっては、一般式１を有する化合物は以下に開示される方案中の工程に従い合成を行うことができ、なかでも、特に断りのない限り、置換基が上記の一般式１に定義される通りである。下記の合成方法は実施の態様のみであり、その上、本発明に係る化合物は、さらに当業者の理解に基づき置き換えルートにより合成することができる。
【００４７】
本発明においては、一般式１を有する化合物の合成が方案１に開示されている。化合物Ａの合成はすでに文献（ＷＯ２０１２０６１２９９）に開示される方法と同様な方法で作製されると報告されている。化合物Ｂは商業的に又は文献の方法により直接作製されるものである。化合物ＡとＢは溶剤（例えばジオキサン）において、酸（例えばＨＣｌ又はトリフルオロ酢酸）と反応し、一般式１を有する化合物を生成する。
（方案１）
【化５】
0006257787.tif 000006
【００４８】
一般式１を有する化合物の合成を置き換える方法は、方案２に開示される反応により得られる。商業的出発原料ＣとＤのアルコール類溶剤、例えばｔ−ブタノールにおける反応で化合物Ｄが得られる。化合物Ｅで化合物Ｄ中の塩素を置き換えると一般式１を有する化合物が得られる。
（方案２）
【化６】
0006257787.tif 000007
【００４９】
化合物Ｂの合成が方案３に記載される。化合物４で化合物Ｇのフッ素を置き換えると化合物Ｈが得られる。化合物Ｈのニトロ基が金属、例えば鉄の還元により化合物Ｂが得られる。
（方案３）
【化７】
0006257787.tif 000008
【００５０】
（具体的実施の形態の説明）
これらの具体的開示は、ただ説明するために開示されるものであり、本発明の保護範囲を制限するものではない。
【００５１】
プロトンＮＭＲスペクトル
特に断りがない限り、すべての１Ｈ  ＮＭＲスペクトルがバリアンシリーズ（Ｖａｒｉａｎ  ｓｅｒｉｅｓ）のＭｅｒｃｕｒｙ  ３００と４００の機器、又はブルックシリーズ４００ＭＨｚの機器で操作される。以下のように同定する。示される好適な溶剤には、すべての観測されるプロトンがいずれもテトラメトキシシラン（ＴＭＳ）又は他の内部標準から低磁場まで、百万分の一（ｐｐｍ）として記録される。
【００５２】
略称
ＤＭＦはＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミドである。
ＤＣＭはジクロロメタンである。
ＤＣＥはジクロロエタンである。
ＤＩＰＥＡはジイソプロピルエチルアミンである。
ＴＨＦはテトラヒドロフランである。
ＴＥＡはトリエチルアミンである。
ＴＦＡはトリフルオロ酢酸である。
ＥＡは酢酸エチルである。
ＲＴは室温を表す。
【００５３】
（実施例１）
４−（４−エチルピペラジン−１−イル）−２−メトキシアニリン（化合物１）の作製。
【化８】
0006257787.tif 000009
工程１、１−エチルピペラジン（１．６ｇ、１４．０ｍｍｏｌ）と炭酸カリウム（３．２ｇ、２３．４ｍｍｏｌ）のＤＭＦ（１０ｍＬ）の溶液に４−フルオロ−２−メトキシ−１−ニトロベンゼン（２．０ｇ、１１．７ｍｍｏｌ）を加えた。反応混合物を１００℃で３日間撹拌した後、室温まで冷却させ、Ｈ２Ｏで希釈し酢酸エチルで抽出した。有機相を無水硫酸ナトリウムで乾燥した後、ろ過と濃縮をした。粗生成物１−エチル−４−（３−メトキシ−４−ニトロフェニル）ピペラジンはさらに精製する必要がなく、そのまま次の工程に用いられた。
工程２、１−エチル−４−（３−メトキシ−４−ニトロフェニル）ピペラジンとＮＨ４Ｃｌ（１．３ｇ、２３．４ｍｍｏｌ）をエタノール（２０ｍＬ）と水（２０ｍＬ）に溶解させた。反応混合物を５０℃まで加熱した後、鉄（２．６ｇ、４６．８ｍｍｏｌ）を加えた。得られた反応混合物を４時間加熱還流し、５０℃まで冷却させ、ろ過後、エタノールで残留物を洗浄した。回収された濾液を真空下で蒸発させ、ある溶剤（少なくとも半分）を除去した。得られた溶液のｐＨを８−９に調整し酢酸エチルで抽出した（６×３０ｍＬ）。有機層を合わせ、無水硫酸ナトリウムで乾燥した後、濃縮した。フラッシュクロマトグラフィーでシリカゲルカラムにて精製し、４−（４−エチルピペラジン−１−イル）−２−メトキシアニリン（７２０ｍｇ）が得られた。
【００５４】
（実施例２）
４−（４−エチルピペラジン−１−イル）アニリン（化合物２）の作製。
【化９】
0006257787.tif 000010
１−エチルピペラジン（２．１ｇ、１８．０ｍｍｏｌ、１．２ｅｑ）と炭酸カリウム（２．１ｇ、１８．０ｍｍｏｌ、１．２ｅｑ）のＤＭＦ（１０ｍＬ）の溶液に１−ブロモ−４−ニトロベンゼン（３．０ｇ、１５．０ｍｍｏｌ、１．０ｅｑ）反応混合物を加え、１００℃で３日間撹拌した後、室温まで冷却させ、Ｈ２Ｏで希釈し酢酸エチルで抽出した。有機相を無水硫酸ナトリウムで乾燥した後、ろ過と濃縮をした。得られた残留物をフラッシュクロマトグラフィーでシリカゲルカラムにて精製し、黄色油状の１−エチル−４−（４−ニトロフェニル）ピペラジン（３．２ｇ）が得られた。
１−エチル−４−（４−ニトロフェニル）ピペラジン（３．２ｇ、１１．９ｍｍｏｌ、１．０ｅｑ）とＮＨ４Ｃｌ（１．３ｇ、２３．８ｍｍｏｌ、２．０ｅｑ）をエタノール（３０ｍＬ）と水（３０ｍＬ）に溶解させた。反応混合物を５０℃まで加熱した後、鉄（２．７ｇ、４７．６ｍｍｏｌ、４．０ｅｑ）を加えた。得られた反応混合物を３時間加熱還流し、５０℃まで冷却させ、ろ過後、エタノールで残留物を洗浄した。回収された溶液の溶剤の大部分を真空下で蒸発させた後、得られた溶液のｐＨを８−９に調整した。得られた溶液を酢酸エチルで抽出した（３×１００ｍＬ）。有機層を合わせ、無水硫酸ナトリウムで乾燥し、ろ過し濃縮した。フラッシュクロマトグラフィーでシリカゲルカラムにて精製し、４−（４−エチルピペラジン−１−イル）アニリン（１．２ｇ）が得られた。
【００５５】
（実施例３）
１−（４−（４−アミノフェニル）ピペラジン−１−イル）エチルケトン（化合物３）の作製方法。
【化１０】
0006257787.tif 000011
１−（ピペラジン−１−イル）エチルケトン（２．３ｇ、１８．０ｍｍｏｌ、１．２ｅｑ）と炭酸カリウム（４．２ｇ、３０．０ｍｍｏｌ、２．０ｅｑ）のＤＭＦ（１０ｍＬ）の溶液に１−ブロモ−４−ニトロベンゼン（３．０ｇ、１５．０ｍｍｏｌ、１．０ｅｑ）を加えた。反応混合物を１００℃で３日間撹拌した後、室温まで冷却させ、Ｈ２Ｏで希釈し酢酸エチルで抽出した。有機相を無水硫酸ナトリウムで乾燥した後、ろ過と濃縮をした。得られた残留物をフラッシュクロマトグラフィーでシリカゲルカラムにて精製し、黄色油状の１−（４−（４−ニトロフェニル）ピペラジン−１−イル）エチルケトン（１．８ｇ）が得られた。回収された溶液の溶剤の大部分を真空下で蒸発させた後、得られた溶液のｐＨを８−９に調整した。得られた溶液を酢酸エチルで抽出した（３×１００ｍＬ）。
１−（４−（４−ニトロフェニル）ピペラジン−１−イル）エチルケトン（１．８ｇ、７．２ｍｍｏｌ、１．０ｅｑ）とＮＨ４Ｃｌ（７７０ｍｇ、１４．４ｍｍｏｌ、２．０ｅｑ）をエタノール（３５ｍＬ）と水（３５ｍＬ）に溶解させた。反応混合物を５０℃まで加熱した後、鉄（１．６ｇ、２８．８ｍｍｏｌ、４．０ｅｑ）を加えた。得られた反応混合物を４時間加熱還流し、５０℃まで冷却させ、ろ過後、エタノールで残留物を洗浄した。有機層を合わせ、無水硫酸ナトリウムで乾燥し、ろ過し濃縮した。フラッシュクロマトグラフィーでシリカゲルカラムにて精製し、１−（４−（４−アミノフェニル）ピペラジン−１−イル）エチルケトン（１．２ｇ）が得られた。
【００５６】
（実施例４）
４−（４−エチルピペラジン−１−イル）−２−フルオロアニリン（化合物４）の作製。
【化１１】
0006257787.tif 000012
２，４−ジクロロ−１−ニトロベンゼン（２．０ｇ、１２．６ｍｍｏｌ、１．０ｅｑ）を１−エチルピペラジン（１．７ｇ、１５．１ｍｍｏｌ、１．２ｅｑ）と炭酸カリウム（３．５ｇ、２５．２ｍｍｏｌ、２．０ｅｑ）のＤＭＦ（１０ｍＬ）溶液に加えた。反応混合物を１００℃で３日間撹拌した後、室温まで冷却させ、Ｈ２Ｏで希釈し酢酸エチルで抽出した。有機相を無水硫酸ナトリウムで乾燥した後、ろ過と濃縮をした。得られた残留物をフラッシュクロマトグラフィーでシリカゲルカラムにて精製し、黄色油状の１−エチル−４−（３−フルオロ−４−ニトロフェニル）ピペラジン（２．９ｇ）が得られた。
１−エチル−４−（３−フルオロ−４−ニトロフェニル）ピペラジン（２．９ｇ、１１．５ｍｍｏｌ、１．０ｅｑ）とＮＨ４Ｃｌ（１．２ｇ、２３．０ｍｍｏｌ、２．０ｅｑ）をエタノール（１５ｍＬ）と水（１５ｍＬ）に溶解させた。反応混合物を５０℃まで加熱した後、鉄（２．６ｇ、４５．８ｍｍｏｌ、４．０）を加えた。得られた反応混合物を３時間加熱還流し、５０℃まで冷却させ、ろ過後、エタノールで残留物を洗浄した。回収された溶液の溶剤の大部分を真空下で蒸発させた後、得られた溶液のｐＨを８−９に調整した。得られた溶液を酢酸エチルで抽出した（３×１００ｍＬ）。有機層を合わせ、無水硫酸ナトリウムで乾燥し、ろ過し濃縮した。フラッシュクロマトグラフィーでシリカゲルカラムにて精製し、４−（４−エチルピペラジン−１−イル）−２−フルオロアニリン（１．３ｇ）が得られた。
【００５７】
（実施例５）
１−（４−（４−アミノ−３−フルオロフェニル）ピペリジン−１−イル）エチルケトン（化合物５）の作製。
【化１２】
0006257787.tif 000013
２，４−ジクロロ−１−ニトロベンゼン（２．０ｇ、１２．５ｍｍｏｌ、１．０ｅｑ）を１−（ピペラジン−１−イル）エチルケトン（１．６ｇ、１２．５ｍｍｏｌ、１．０ｅｑ）と炭酸カリウム（３．５ｇ、２５．０ｍｍｏｌ、２．０ｅｑ）のＤＭＦ（２０ｍＬ）溶液に加えた。反応混合物を１００℃で一晩撹拌した後、室温まで冷却させ、Ｈ２Ｏで希釈し酢酸エチルで抽出した。有機相を無水硫酸ナトリウムで乾燥した後、ろ過と濃縮をした。得られた残留物をフラッシュクロマトグラフィーでシリカゲルカラムにて精製し、黄色油状の１−（４−（３−フルオロ−４−ニトロフェニル）ピペラジン−１−イル）エチルケトン（２．４ｇ）が得られた。
１−（４−（３−フルオロ−４−ニトロフェニル）ピペラジン−１−イル）エチルケトン（２．４ｇ、８．９６ｍｍｏｌ、１．０ｅｑ）とＮＨ４Ｃｌ（９６１ｍｇ、１７．９ｍｍｏｌ、２．０ｅｑ）を溶解させたエタノール（３５ｍＬ）と水（３５ｍＬ）に溶解させた。反応混合物を５０℃まで加熱した後、鉄（２．０ｇ、３５．８ｍｍｏｌ、４．０ｅｑ）を加えた。得られた反応混合物を４時間加熱還流し、５０℃まで冷却させた後珪藻土でろ過した。濾過ケークをエタノールで洗浄した。得られた溶液の溶剤の大部分を真空下で除去した。その後溶液のｐＨを８−９に調整し酢酸エチルで抽出した（３×１００ｍＬ）。有機層を合わせ、無水硫酸ナトリウムで乾燥し、ろ過し濃縮した。得られた粗製品をフラッシュクロマトグラフィーでシリカゲルカラムにて精製し、１−（４−（４−アミノ−３−フルオロフェニル）ピペリジン−１−イル）エチルケトン（１．０ｇ）が得られた。
【００５８】
（実施例６）
２−クロル−４−（４−エチルピペラジン−１−イル）アニリン（化合物６）の作製。
【化１３】
0006257787.tif 000014
表題化合物は実施例４と同様な方法で作製され、出発原料は１−（３−クロル−４−ニトロフェニル）−４−エチルピペラジンと１−エチルピペラジンに置き換えられた。
【００５９】
（実施例７）
１−（４−（４−アミノ−３−クロルフェニル）ピペラジン−１−イル）エチルケトン（化合物７）の作製。
【化１４】
0006257787.tif 000015
表題化合物は実施例５と同様な方法で作製され、出発原料として、２−クロル−４−フルオロ−１−ニトロベンゼンと１−（ピペラジン−１−イル）エチルケトンを用いた。
【００６０】
（実施例８）
Ｎ−［３−［［２−［４−（４−アセチルピペラジン−１−イル）アニリン］−５−（トリフルオロメチル）ピリミジン−４−イル］アミノ］フェニル］−２−プロペンアミド（化合物８）の作製。
【化１５】
0006257787.tif 000016
０℃で２，４−ジクロロ−５−（トリフルオロメチル）ピリミジン（３２５．５ｍｇ、１．５ｍｍｏｌ、１．０ｅｑ）のＤＣＥ／ｔ−ＢｕＯＨ（８ｍＬ／１ｍＬ）溶液にＺｎＣｌ２のエチルエーテル（１．０Ｍ、３．３ｍＬ、３．３ｍｍｏｌ、２．２ｅｑ）溶液を加えた。反応混合液を０℃で１時間撹拌した後、１−（４−（４−アミノフェニル）ピペラジン−１−イル）エチルケトン（４００ｍｇ、１．８４ｍｍｏｌ、１．２ｅｑ）のＤＣＥ／ｔ−ＢｕＯＨ（２ｍＬ／２ｍＬ）溶液を加え、その後ＤＩＰＥＡ（２１３ｍｇ、１．６５ｍｍｏｌ、１．１ｅｑ）を滴下した。反応物を室温で二日間撹拌しＴＬＣにて監視した。減圧条件で溶剤を除去した後、残留物を水／エタノール（２６ｍＬ、２５％）に溶解させ、９０℃まで加熱した。溶液を室温まで２時間以上冷却させ、ろ過し乾燥し、１−［４−［４−［［４−クロル−５−（トリフルオロメチル）ピリミジン−２−イル］アミノ］フェニル］ピペラジン−１−イル］エチルケトン（５６０ｍｇ）が得られた。
０℃で１−［４−［４−［［４−クロル−５−（トリフルオロメチル）ピリミジン−２−イル］アミノ］フェニル］ピペラジン−１−イル］エチルケトン（４００ｍｇ、１．０ｍｍｏｌ、１．０ｅｑ）とＮ−（３−メチルフェニル）−２−プロペンアミド（１９２ｍｇ、１．０ｍｍｏｌ、１．０ｅｑ）の１、４−ジオキサン（１０ｍＬ）溶液にＴＦＡ（触媒量）を加えた。反応混合物を室温まで加熱し一晩撹拌した。水で反応をクエンチした。反応混合物のｐＨを８−９に調整した後、酢酸エチル（３×５０ｍＬ）で混合物を抽出した。有機層を合わせ、無水硫酸ナトリウムで乾燥し、ろ過し濃縮した。フラッシュクロマトグラフィーでシリカゲルカラムにてＥＡで粗製品を精製し、粗製品２４０ｍｇが得られた。粗製品はエタノールで（２０ｍＬ）洗浄され、Ｎ−［３−［［２−［４−（４−アセチルピペラジン−１−イル）アニリン］−５−（トリフルオロメチル）ピリミジン−４−イル］アミノ］フェニル］−２−プロペンアミド（１６０ｍｇ）が得られた。１Ｈ−ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ６）：δ１０．２０ｐｐｍ（ｓ，１Ｈ），９．５１（ｓ，１Ｈ），８．７３（ｓ，１Ｈ），８．３２（ｓ，１Ｈ），７．７４（ｓ，１Ｈ），７．６３−７．６５（ｄ，Ｊ＝８．４Ｈｚ，１Ｈ），７．３３−７．４０（ｍ，３Ｈ），７．１３（ｓ，１Ｈ），６．６８（ｓ，１Ｈ），６．４４−６．４８（ｍ，１Ｈ），６．２５−６．２９（ｄ，Ｊ＝１６．４Ｈｚ，１Ｈ），５．７６−５．７８（ｄ，Ｊ＝１０．０Ｈｚ，１Ｈ），３．５５−３．５６（ｍ，４Ｈ），２．９２−２．９９（ｍ，４Ｈ），２．０４（ｓ，３Ｈ）．ＭＳ  ｍ／ｚ  ５２６［Ｍ＋１］．
【００６１】
（実施例９）
Ｎ−［３−［［２−［４−（４−エチルピペラジン−１−イル）アニリン］−５−（トリフルオロメチル）ピリミジン−４−イル］アミノ］フェニル］−２−プロペンアミド（化合物９）の作製。
【化１６】
0006257787.tif 000017
０℃で、２，４−ジクロロ−５−（トリフルオロメチル）ピリミジン（４３４ｍｇ、２．０ｍｍｏｌ、１．０ｅｑ）のＤＣＥ／ｔ−ＢｕＯＨ（８ｍＬ／１ｍＬ）溶液にＺｎＣｌ２のエチルエーテル（４．４ｍＬ、４．４ｍｍｏｌ、２．２ｅｑ）溶液を加えた。０℃で反応溶液を１時間撹拌し４−（４−エチルピペラジン−１−イル）アニリン（４１０ｍｇ、２．０ｍｍｏｌ、１．０ｅｑ）のＤＣＥ／ｔ−ＢｕＯＨ（２ｍＬ／２ｍＬ）溶液を加え、その後トリエチルアミン（２２２ｍｇ、２．２ｍｍｏｌ、１．１ｅｑ）を滴下した。反応物を室温で一晩撹拌しＴＬＣにて監視した。水で（３０ｍＬ）反応をクエンチした後、酢酸エチル（３×５０ｍＬ）で混合物を抽出した。有機層を合わせ、無水硫酸ナトリウムで乾燥し、ろ過し濃縮した。フラッシュクロマトグラフィーでシリカゲルカラムにて粗製品を精製し、４−クロル−Ｎ−［４−（４−エチルピペラジン−１−イル）フェニル］−５−（トリフルオロメチル）ピリミジン−２−アミン（２００ｍｇ）が得られた。
０℃で、４−クロル−Ｎ−［４−（４−エチルピペラジン−１−イル）フェニル］−５−（トリフルオロメチル）ピリミジン−２−アミン（１８４ｍｇ、０．４８ｍｍｏｌ、１．０ｅｑ）とＮ−（３−アミノフェニル）−２−プロペンアミド（９１．５ｍｇ、０．４８ｍｍｏｌ、１．０ｅｑ）の１、４−ジオキサン（１０ｍＬ）溶液にを加えＴＦＡ（触媒量）。反応混合物を室温まで加熱し一晩撹拌した。水で反応をクエンチした并反応混合物をのｐＨを８−９に調整した。得られた溶液用酢酸エチル（３×３０ｍＬ）抽出した。有機層を合わせ、無水硫酸ナトリウムで乾燥し、ろ過し濃縮した。フラッシュクロマトグラフィーでシリカゲルカラムにてＥＡで粗製品を精製し、Ｎ−［３−［［２−［４−（４−エチルピペラジン−１−イル）アニリン］−５−（トリフルオロメチル）ピリミジン−４−イル］アミノ］フェニル］−２−プロペンアミド（１６０ｍｇ）が得られた。１Ｈ−ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ６）：δ１０．０２ｐｐｍ（ｓ，１Ｈ），９．６１（ｓ，１Ｈ），８．４９（ｓ，１Ｈ），８．３１（ｓ，１Ｈ），７．６７（ｓ，１Ｈ），７．３７−７．２９（ｍ，４Ｈ），７．０４−７．００（ｍ，１Ｈ），６．９０（ｄ，Ｊ＝８Ｈｚ，２Ｈ），６．５０−６．４３（ｍ，１Ｈ），６．２８−６．２３（ｍ，１Ｈ），５．７６（ｄ，Ｊ＝２Ｈｚ，１Ｈ），４．１２−４．０８（ｍ，１Ｈ），３．１９−３．１１（ｍ，７Ｈ），２．４１−２．３６（ｍ，２Ｈ），１．０５（ｔ，Ｊ＝７．２Ｈｚ，３Ｈ）．ＭＳ  ｍ／ｚ  ５１２［Ｍ＋１］．
【００６２】
（実施例１０）
Ｎ−［３−［［２−［４−（４−エチルピペラジン−１−イル）−２−メトキシ−アニリン］−５−（トリフルオロメチル）ピリミジン−４−イル］アミノ］フェニル］−２−プロペンアミド（化合物１０）の作製。
【化１７】
0006257787.tif 000018
０℃で２，４−ジクロロ−５−（トリフルオロメチル）ピリミジン（４３４ｍｇ、２．０ｍｍｏｌ、１．０ｅｑ）のＤＣＥ／ｔ−ＢｕＯＨ（８ｍＬ／１ｍＬ）の溶液にＺｎＣｌ２のエチルエーテル（４．４ｍＬ、４．４ｍｍｏｌ、２．２ｅｑ）溶液を加えた。反応混合液を０℃で１時間撹拌した後、４−（４−エチルピペラジン−１−イル）−２−メトキシ−アニリン（４７０ｍｇ、２．０ｍｍｏｌ、１．０ｅｑのＤＣＥ／ｔ−ＢｕＯＨ（２ｍＬ／２ｍＬ）溶液を加え、その後トリエチルアミン（２２２ｍｇ、２．２ｍｍｏｌ、１．１ｅｑ）を滴下した。反応物を室温で一晩撹拌し、ＴＬＣにて監視した。水で（３０ｍＬ）反応をクエンチし、酢酸エチルで（３×３０ｍＬ）抽出した。有機層を合わせ、無水硫酸ナトリウムで乾燥し、ろ過し濃縮した。フラッシュクロマトグラフィーでシリカゲルカラムにて粗製品を精製し、４−クロル−Ｎ−［４−（４−エチルピペラジン−１−イル）−２−メトキシ−フェニル］−５−（トリフルオロメチル）ピリミジン−２−アミン（２００ｍｇ）が得られた。
０℃で４−クロル−Ｎ−［４−（４−エチルピペラジン−１−イル）−２−メトキシ−フェニル］−５−（トリフルオロメチル）ピリミジン−２−アミン（１８４ｍｇ、０．４８ｍｍｏｌ、１．０ｅｑ）とＮ−（３−アミノフェニル）−２−プロペンアミド（９１．５ｍｇ、０．４８ｍｍｏｌ、１．０ｅｑ）の１、４−ジオキサン（１０ｍＬ）溶液にＴＦＡ（触媒量）を加えた。反応混合物を室温まで加熱し一晩撹拌した。水で反応をクエンチした。反応混合物のｐＨを８−９に調整した。得られた混合物を酢酸エチル（３×３０ｍＬ）で抽出した。有機層を合わせ、無水硫酸ナトリウムで乾燥し、ろ過し濃縮した。フラッシュクロマトグラフィーでシリカゲルカラムにてＥＡで粗製品を精製し、Ｎ−［３−［［２−［４−（４−エチルピペラジン−１−イル）−２−メトキシ−アニリン］−５−（トリフルオロメチルピリミジン−４−イル］アミノ］フェニル］−２−プロペンアミド（１６０ｍｇ）が得られた。１Ｈ−ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ８．３２ｐｐｍ（ｓ，１Ｈ），７．９９−８．０２（ｄ，Ｊ＝７．２，１Ｈ），７．９３（ｓ，１Ｈ），７．５２（ｓ，１Ｈ），７．３３−７．３７（ｔ，Ｊ＝８．０，１Ｈ），７．２２（ｓ，２Ｈ），６．８８（ｓ，１Ｈ），６．５５（ｄ，Ｊ＝２．４，１Ｈ），６．４５−６．５０（ｍ，２Ｈ），６．２３−６．３０（ｍ，１Ｈ），５．７９−５．８２（ｍ，１Ｈ），３．８９（ｓ，３Ｈ），３．１９−３．２２（ｔ，Ｊ＝５．０，４Ｈ），２．６４−２．６６（ｔ，Ｊ＝５．０，４Ｈ），２．５１−２．５３（ｍ，２Ｈ），２．０４（ｓ，３Ｈ），１．１５−１．１８（ｔ，Ｊ＝７．２，３Ｈ）．ＭＳ  ｍ／ｚ  ５４２［Ｍ＋１］．
【００６３】
（実施例１１）
Ｎ−［３−［［２−［４−（４−エチルピペラジン−１−イル）−２−フルオロ−アニリン］−５−（トリフルオロメチル）ピリミジン−４−イル］アミノ］フェニル］−２−プロペンアミド（化合物１１）の作製。
【化１８】
0006257787.tif 000019
表題化合物は実施例８に説明されることと同様な工程で合成を行った。出発原料として、２，４−ジクロロ−５−（トリフルオロメチル）ピリミジンと１−（４−（４−アミノ−３−フルオロ−フェニル）ピペラジン−１−イル）エチルケトンを用いた。
【００６４】
（実施例１２）
Ｎ−［３−［［２−［４−（４−エチルピペラジン−１−イル）−２−クロル−アニリン］−５−（トリフルオロメチル）ピリミジン−４−イル］アミノ］フェニル］−２−プロペンアミド（化合物１２）の作製。
【化１９】
0006257787.tif 000020
表題化合物は実施例８に説明されることと同様な工程で合成を行った。出発原料として、２，４−ジクロロ−５−（トリフルオロメチル）ピリミジンと１−［４−（４−アミノ−３−クロル−フェニル）ピペラジン−１−イル］エチルケトンを用いた。
【００６５】
（実施例１３）
Ｎ−［３−［［２−［２−クロル−４−（４−エチルピペラジン−１−イル）アニリン］−５−（トリフルオロメチル）ピリミジン−４−イル］アミノ］フェニル］−２−プロペンアミド（化合物１３）の作製。
【化２０】
0006257787.tif 000021
表題化合物は実施例９に説明されることと同様な工程で合成を行った。出発原料として、２，４−ジクロロ−５−（トリフルオロメチル）ピリミジンと２−クロル−４−（４−エチルピペラジン−１−イル）アニリンを用いた。
【００６６】
（実施例１４）
Ｎ−［３−［［２−［４−（４−エチルピペラジン−１−イル）−２−フルオロ−アニリン］−５−（トリフルオロメチル）ピリミジン−４−イル］アミノ］フェニル］−２−プロペンアミド（化合物１４）の作製。
【化２１】
0006257787.tif 000022
表題化合物は実施例９に説明されることと同様な工程で合成を行った。出発原料として、２，４−ジクロロ−５−（トリフルオロメチル）ピリミジンと４−（４−エチルピペラジン−１−イル）−４−フルオロ−アニリンを用いた。
【００６７】
生物学的テスト
以上のように、本発明に定義される化合物は抗増殖活性を有する。これらの特性を評価することができ、例えば、以下に示す１種又は複数種の工程で評価することができる。
【００６８】
被験化合物のＥＧＦＲ（Ｔ７９０Ｍ／Ｌ８５８Ｒ）キナーゼ活性を阻害する能力を測定する生体外試験
ＢＬ２１菌株から誘導されるＥ．  ｃｏｌｉ宿主でキナーゼ標識のＴ７ファージ菌株を作製した。Ｅ．  ｃｏｌｉを対数期まで成長させＴ７ファージで感染させた後、分解まで３２℃で振とう培養した。遠心して得られたライセートをろ過し細胞破片を除去した。残りのキナーゼがＨＥＫ−２９３細胞で産生し、その後ｑＰＣＲ検出のためにＤＮＡタグをつけた。ストレプトアビジン被覆磁気ビーズをビオチン化小分子リガンドで室温で３０ｍｉｎ処理し、キナーゼ検出のための親和性樹脂を生成した。過剰量のビオチンでリガンド磁気ビーズをブロッキングした後、ブロッキング液（ＳｅａＢｌｏｃｋ（Ｐｉｅｒｃｅ）、１％ＢＳＡ、０．０５％Ｔｗｅｅｎ２０、１ｍＭ  ＤＴＴ）で洗浄し、結合しないリガンドを除去し非特異的な結合を低減した。１ｘ結合緩衝液（２０％ＳｅａＢｌｏｃｋ、０．１７ｘ  ＰＢＳ、０．０５％Ｔｗｅｅｎ２０、６ｍＭ  ＤＴＴ）にキナーゼ、リガンド親和性磁気ビーズとテスト化合物と結合することで結合反応を評価した。すべての反応はポリスチレン９６ウェルプレートで行い、最終体積が０．１３５ｍｌであった。テストボードを室温で１ｈ振とう培養した後、洗浄緩衝液（１ｘ  ＰＢＳ、０．０５％Ｔｗｅｅｎ２０）で親和性磁気ビーズを洗浄した。その後、磁気ビーズを再びに溶離緩衝液（１ｘ  ＰＢＳ、０．０５％Ｔｗｅｅｎ２０，０．５μＭ非ビオチン化の親和性リガンド）に分散させた後、室温で３０ｍｉｎ振とう培養した。溶出液におけるキナーゼ濃度はｑＰＣＲで測定した。
【００６９】
各テスト化合物の１１点の３倍連続希釈液は１００％ＤＭＳＯにて１００倍最終テスト濃度で配合された後、テスト時に１×（最終ＤＭＳＯ濃度＝１％）まで希釈された。Ｋｄ値は化合物の最高濃度＝１０，０００ｎＭで測定された。初期のＫｄ測定値＜０．５ｎＭ（テストの最低濃度）であると、同一シリーズの希釈液で低い最高濃度から再び測定した。Ｋｄ値が４０，０００ｎＭである場合、Ｋｄの測定値＞３０，０００ｎＭであることが判明した。
【００７０】
定数（Ｋｄｓ）に合わせてヒルの式で基準投与量反応カーブにより測定した：応答値＝背景値＋（信号値−背景値）／（１＋（Ｋｄヒルスロープ  ／投与量ヒルスロープ））。ヒルスロープが−１とされる。非線形最小二乗法でＬｅｖｅｎｂｅｒｇ−Ｍａｒｑｕａｒｄｔアルゴリズムに合わせてカーブフィッティングした。
【００７１】
以下の表１には、本発明の代表的な化合物のＥＧＦＲ（Ｔ７９０Ｍ／Ｌ８５８Ｒ）テストにおける活性が示された。
ＥＧＦＲ（Ｔ７９０Ｍ／Ｌ８５８Ｒ）テスト結果
【表１】
0006257787.tif 000023
【００７２】
被検化合物のＥＧＦＲ又はＥＧＦＲ（Ｅ７４６−Ａ７５０ｄｅｌ）キナーゼ活性を阻害する能力を測定するための生体外テストは、上記に開示された被検化合物のＥＧＦＲ（Ｅ７４６−Ａ７５０ｄｅｌ）キナーゼ活性を阻害する能力を測定するための生体外テストと同様な条件で行った。
【００７３】
以下の表２には、本発明の代表的な化合物とこれらがＥＧＦＲとＥＧＦＲ（Ｅ７４６−Ａ７５０ｄｅｌ）キナーゼテストにおける活性とが示された。
ＥＧＦＲ（Ｅ７４６−Ａ７５０ｄｅｌ）テスト結果
【表２】
0006257787.tif 000024
【００７４】
細胞増殖試験で代表数量の化合物のがん細胞系ＮＣＩ−Ｈ１９７５に対する作用を測定した。
１、９６ウェルプレートの各孔に１００μｌの５×１０３個の細胞を含有する培地を接種し、ここに述べられる培地は５％のＦＢＳを含有するものであった。
２、２４時間後、各孔に異なる濃度の化合物を含有する１００μｌの新しい培地を加え、なかでも、ここで加えられた培地はＦＢＳを含まないものであった。
３、これらの化合物で細胞を７２時間処理した後、各孔に２０μｌのＭＴＴ（５ｍｇ／ｍｌ）を加え、その後、前記解析プレートを３７℃で４時間再培養した。
４、８００ｇにて前記解析プレートを１０ｍｉｎ遠心した。培地を吸い取り、各孔に１５０μｌ  ＤＭＳＯを加えた。解析プレートを１０分間軽く揺らした。
５、マイクロプレートリーダーで５７０ｎｍでの吸光度を測定した。
６、ＩＲ％＝（ＷＣ−ＷＴ）／ＷＣ＊１００％であった。
【００７５】
以下の表３には、本発明の代表的な化合物とこれらが細胞試験における活性とが示された。
細胞試験結果
【表３】
0006257787.tif 000025
【００７６】
生体内異種移植試験
生体外試験のための典型的な方法は下記の通りとし、皮下Ａ５４９  ＮＣＩ−Ｈ１９７５細胞系異種移植モデルを作製するためのものであり、前記化合物の生体内治療効果を評価することに用いられた。ＮＣＩ−Ｈ１９７５細胞を１０％牛胎児血清、１％Ｌ−グルタミン酸、１００Ｕ／ｍＬペニシリンＧと１００μｇ／ｍＬストレプトマイシンを含有するＲＰＭＩ１６４０で培養した。対数増殖期にある細胞を収穫した後、移植のために再び１×ＰＢＳに分散させた。
【００７７】
無菌条件で皮下注射により５×１０６／匹で腫瘍細胞をマウスの右脇腹に注射し腫瘍移植を行った。腫瘍が適切な寸法（１００−２００ｍｍ３）に達する場合、マウスをランダムに６匹ずつ１グループに分けた（対照群は８匹）。ノギスで２次元にて腫瘍、即ち長さ（ａ）と幅（ｂ）を測定した。腫瘍体積は以下の式により単一の腫瘍の２次元寸法の測定結果に基づき計算した。
腫瘍体積（ｍｍ３）＝（ａ×ｂ２）／２
【００７８】
腫瘍の寸法と動物の体重を週に二回測定した。毎日マウスの臨床症状を観察した。最後に治療後の２時間後血液サンプルを採取し、血漿サンプルを用意し−８０℃で保存した。腫瘍組織を分離させ、秤量し、撮影した後で−８０℃で保存し、後の分析に用いられた。すべての動物試験は中医大学による動物使用と保護規則に基づき取り扱われた。生体内効力評価のパラメータはＳＦＤＡの手順に従い計算した。百分比Ｔ／Ｃ（％）は以下の式：Ｔ／Ｃ（％）＝（ＴＲＴＶ／ＣＲＴＶ）×１００％で計算し、なかでも、ＴＲＴＶとＣＲＴＶは、それぞれ治療群と溶剤対照群の相対腫瘍体積を表した。相対腫瘍体積（ＲＴＶ）は以下の式：ＲＴＶ＝Ｖｔ／Ｖ０で計算し、中でも、Ｖｔはテスト日の体積、Ｖ０は治療一日目の体積を表した。腫瘍成長阻害率（ＴＧＩ、％）はＴＧＩ（％）＝１００％−Ｔ／Ｃ（％）に従って計算した。
【００７９】
研究の終点に、血液を採取した後、頸椎脱臼法によりマウスを安楽死させ、まず腫瘍組織を採取した後、腹腔を開け、肝臓と脾臓を切除した後、胆嚢を取り除いた後、それぞれ各器官を秤量した。治療群と対照群の器官の重量を比較した。１４日目に、化合物８と化合物９はＮＣＩ−Ｈ１９７５同種移植研究において良い治療効果を示した。その上、ＣＯ−１６８６に比べ、化合物９は良い腫瘍成長阻害性を示した。
【００８０】
以下の表４には、本発明の代表的な化合物とこれらが上記のヌードマウス皮下ＮＣＩ−Ｈ１９７５細胞系同種移植における活性とが示された。
ＮＣＩ−Ｈ１９７５同種移植モデルにおける腫瘍成長阻害率（ＴＧＩ、％）
【表４】
0006257787.tif 000026
【００８１】
ヌードマウスにおいて皮下Ａ４３１細胞系同種移植モデルを作製するための生体内試験の代表的プロトコル及びこれらの化合物の生体内治療効果の評価は、上記に開示されたヌードマウス皮下ＮＣＩ−Ｈ１９７５細胞系同種移植モデルを評価するためのプロトコルと同様であった。７日目に、化合物９は２０ｍｇ／ｋｇ（ＴＧＩ＝４８．２％）の投与量でＣＯ−１６８６の１００ｍｇ／ｋｇ（ＴＧＩ＝３８．７％）の投与量よりも良い腫瘍阻害率を表した。
【００８２】
以下の表５には、本発明の代表的な化合物とこれらが皮下Ａ４３１細胞系異種移植モデルにおける活性とが示された。
Ａ４３１異種移植モデルにおける腫瘍成長阻害率（ＴＧＩ、％）
【表５】
0006257787.tif 000027
【００８３】
（付記）
（付記１）
一般式１のような化合物：
【化２２】
0006257787.tif 000028
あるいはその薬学的に許容される塩、溶媒和物あるいは前駆薬あるいは立体異性体あるいは互変異性体あるいは代謝物。
（但し、Ｒ１は水素基、Ｃ１−Ｃ６アルコキシ基、Ｆ、Ｃｌ又はＣＦ３であり、
Ｒ２はＣ１−Ｃ６アルキル基又は−Ｃ（Ｏ）Ｒ３であり、
Ｒ３はＣ１−Ｃ６アルキル基であり、
条件としては、Ｒ１がＣ１−Ｃ６アルコキシ基である場合、Ｒ２は−Ｃ（Ｏ）Ｒ３ではない。）
【００８４】
（付記２）
Ｒ１が水素基とＣ１−Ｃ６アルコキシ基からなる群より選ばれることを特徴とする、付記１に記載の化合物。
【００８５】
（付記３）
Ｒ１は水素基であることを特徴とする、付記１に記載の化合物。
【００８６】
（付記４）
Ｒ１は水素基であり、Ｒ２はＣ１−Ｃ６アルキル基であることを特徴とする、付記１に記載の化合物。
【００８７】
（付記５）
Ｒ１はＣ１−Ｃ６アルコキシ基であり、Ｒ２はＣ１−Ｃ６アルキル基であることを特徴とする、付記１に記載の化合物。
【００８８】
（付記６）
以下の化合物からなる群より選ばれる化合物：
【化２３】
0006257787.tif 000029
【化２４】
0006257787.tif 000030
あるいはその薬学的に許容される塩、溶媒和物、医薬前駆体あるいは立体異性体あるいは互変異性体あるいは代謝物。
【００８９】
（付記７）
付記１〜６の何れか１つに記載の化合物と薬学的に許容される担体を含む医薬組成物。
【００９０】
（付記８）
薬剤として使用される付記１〜５の何れか１つに記載の化合物。
【００９１】
（付記９）
付記１〜５の何れか１つに記載の化合物の高い増殖性の症例の治療又は予防上の使用。
【００９２】
（付記１０）
付記１〜５の何れか１つに記載の化合物のキナーゼシグナル伝達の調整上の使用。
【００９３】
（付記１１）
付記１〜５の何れか１つに記載の化合物のＥＧＦＲキナーゼ及び／又はその変異体により媒介される症例の治療又は予防上の使用。
【００９４】
（付記１２）
付記１〜５の何れか１つに記載の化合物のＥＧＦＲ−Ｔ７９０Ｍキナーゼにより媒介される症例の治療又は予防上の使用。
【００９５】
（付記１３）
付記１〜５の何れか１つに記載の化合物の腫瘍治療上の使用。
【００９６】
（付記１４）
付記１〜５の何れか１つに記載の化合物の非小細胞肺がんの治療上の使用。
【００９７】
（付記１５）
付記１〜５の何れか１つに記載の化合物とともに１種又は複数種の抗がん製剤の治療腫瘍上の使用。