(57)【要約】ピア・ツー・ピア通信シグナリング使用法と共に広域ネットワーク（ＷＡＮ）アップリンク帯域幅の共有に関連する方法及び装置が記載される。基地局は、ピア・ツー・ピア無線端末によって使用されるべき信号を、ピア・ツー・ピア送信電力レベルを制御する際に送信する。ピア・ツー・ピア無線端末は、基地局信号を受信し、基地局信号の強度を測定する。測定情報は、ピア・ツー・ピア信号送信が許可されているか否かを判定する際、及び／又はピア・ツー・ピア送信電力レベルを判定する際に使用される。現在のサービスレベル情報及び／又は符号化された情報、例えば、受信される基地局信号によって伝えられた、妨害レベル指標値はまた、種々の実施形態において、ピア・ツー・ピア送信電力レベルを判定する際にも利用される。
2010504049.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ピア・ツー・ピア通信をサポートする無線通信装置を動作させる方法であって、前記方法は、
基地局から第１の信号を受信し、
前記受信された信号に測定を行い、
前記第１の受信された信号の前記測定の結果の関数として少なくとも幾つかのピア・ツー・ピア信号送信のためのピア・ツー・ピア送信電力を制御する
ことを含む、方法。
【請求項２】
前記測定は信号電力測定である、請求項１記載の方法。
【請求項３】
前記第１の信号が受信される時とは異なる時に前記基地局から第２の信号を受信し、
前記第２の受信された信号に測定を行ない、
前記第２の受信された信号の前記測定された電力から、前記無線通信装置はピア・ツー・ピア通信信号を送信することを控えるべきであると判定する
ことを更に含む、請求項２記載の方法。
【請求項４】
前記通信装置はピア・ツー・ピア通信信号を送信することを控えるべきであると判定した後、前記基地局からの別の信号の電力の測定から、前記無線通信装置はピア・ツー・ピア信号を送信することを許可されると判定するまで、ピア・ツー・ピア通信信号を送信することを控える
ことを更に含む、請求項３記載の方法。
【請求項５】
前記第１の信号は、前記基地局へ信号を送信するために使用されるアップリンク周波数帯である周波数帯で受信され、また、前記ピア・ツー・ピア信号は、前記アップリンク周波数帯で送信される、請求項２記載の方法、
【請求項６】
前記第１の信号は、前記基地局によって使用されるダウンリンク周波数帯である周波数帯で受信され、また、前記ピア・ツー・ピア信号は、別の周波数帯で送信される、請求項２記載の方法。
【請求項７】
ピア・ツー・ピア送信電力を制御することは第１の機能を使用することを含み、
前記第１の機能は、ピア・ツー・ピア送信電力を、第１の受信された信号電力レベルについて、前記第１の受信された信号電力レベルよりも高い第２の受信された信号電力レベルよりも低いレベルに制限する、請求項２記載の方法。
【請求項８】
ピア・ツー・ピア送信電力を制御することは、より大きな測定された受信された信号電力レベルに応答して、ピア・ツー・ピア送信電力をより低いレベルに制限することを含む、請求項７記載の方法。
【請求項９】
前記第１の機能は、許可される最大のピア・ツー・ピア送信電力レベルを判定し、前記方法は、
実際のピア・ツー・ピア信号送信電力レベルを、第２のピア・ツー・ピア通信装置から受信されたピア・ツー・ピア信号及び前記許可される最大の送信電力レベルの関数として判定する
ことを更に含む、請求項７記載の方法。
【請求項１０】
前記実際の判定された送信電力レベルは、前記最大のピア・ツー・ピア送信電力レベル未満である、請求項９記載の方法。
【請求項１１】
前記基地局へ送信される信号の送信電力を、前記少なくとも幾つかのピア・ツー・ピア信号送信に使用された前記ピア・ツー・ピア送信電力レベルよりも高い送信電力レベルに制御する、
ことを更に含む、請求項７記載の方法。
【請求項１２】
前記基地局へ送信される信号の送信電力を制御することは、前記第１の機能とは異なる第２の機能を使用して、前記第１の信号の前記測定された受信された電力レベルに基づいて、前記基地局へ送信される前記信号の前記送信電力レベルを判定することを含む、請求項１１記載の方法。
【請求項１３】
前記ピア・ツー・ピア伝送信号電力レベルは、前記基地局へ送信される前記信号の前記送信電力レベルよりも少なくとも１０ｄＢは低い、請求項１１記載の方法。
【請求項１４】
ピア・ツー・ピア送信電力を制御することは、第１の機能に従ってピア・ツー・ピア送信信号電力を制御することを含み、
前記方法は、
送信電力レベル制御パラメータを判定することを更に含み、
第１の機能に従ってピア・ツー・ピア送信信号電力を制御する前記ステップは、
前記測定された受信された電力レベルに加えて、前記判定された送信電力レベル制御パラメータを前記第１の機能に使用することを含む、請求項２記載の方法。
【請求項１５】
前記送信電力レベル制御パラメータを判定することは、
異なるサービスレベルに対応する格納された送信電力レベル制御パラメータを含むメモリへアクセスし、
前記無線通信装置に対応するサービスレベルに対応する格納された送信電力レベル制御パラメータを検索する
ことを含む、請求項１４記載の方法。
【請求項１６】
前記送信電力レベル制御パラメータを判定することは、
前記基地局から前記通信装置によって受信された信号から制御値を回復する
ことを含む、請求項１４記載の方法。
【請求項１７】
前記制御値が回復される前記信号は、前記第１の信号である、請求項１６記載の方法。
【請求項１８】
前記送信電力レベル制御パラメータを判定することは、
１）  前記回復された制御値を、前記送信電力レベル制御パラメータとして使用すること、及び
２）前記送信電力レベル制御パラメータを、前記無線端末に対応するサービスレベル及び前記回復された制御値に基づいて計算すること
のうちの１つを含む、請求項１６記載の方法。
【請求項１９】
前記回復された制御値は、妨害レベル指標値である、請求項１６記載の方法。
【請求項２０】
ピア・ツー・ピア通信をサポートする無線通信装置であって、前記無線通信装置は、
基地局から信号を受信する無線受信機モジュールと、
前記受信された信号に測定を行なう測定モジュールと、
前記受信された信号の前記測定の結果の関数として少なくとも幾つかのピア・ツー・ピア信号送信のためのピア・ツー・ピア送信電力を制御するピア・ツー・ピア送信電力制御モジュールと
を備える、無線通信装置。
【請求項２１】
前記測定は、信号電力測定である、請求項２０記載の無線通信装置。
【請求項２２】
前記受信された信号の前記測定された電力から、前記無線通信装置はピア・ツー・ピア通信信号を送信することを控えるべきであると判定する認可モジュール
を更に備える、請求項２１記載の無線通信装置。
【請求項２３】
無線送信機モジュールと、
前記通信装置はピア・ツー・ピア通信信号を送信することを控えるべきであると判定した後、前記無線通信装置はピア・ツー・ピア信号を送信することを許可されると判定するまで、前記無線送信機モジュールが、ピア・ツー・ピア通信信号を送信することを控えるように制御する、ピア・ツー・ピア送信制御モジュールと
を更に備える、請求項２２記載の無線通信装置。
【請求項２４】
前記認可モジュールは、前記基地局からの信号の電力測定情報から、前記無線通信装置がピア・ツー・ピア信号を送信することを許可されると判定する、請求項２３記載の無線通信装置。
【請求項２５】
前記信号は、前記基地局へ信号を送信するために使用されるアップリンク周波数帯である周波数帯で受信され、また、前記ピア・ツー・ピア信号は、前記アップリンク周波数帯で送信される、請求項２１記載の無線通信装置。
【請求項２６】
前記信号は、前記基地局によって使用されるダウンリンク周波数帯である周波数帯で受信され、また、前記ピア・ツー・ピア信号は、別の周波数帯で送信される、請求項２１記載の無線通信装置。
【請求項２７】
前記ピア・ツー・ピア送信電力制御モジュールは、ピア・ツー・ピア送信電力を、第１の受信される信号電力レベルについて、前記第１の受信される信号電力レベルよりも高い第２の受信される信号電力レベルよりも低いレベルに制限する、第１の機能を使用する、請求項２１記載の無線通信装置。
【請求項２８】
前記ピア・ツー・ピア送信電力制御モジュールは、ピア・ツー・ピア送信電力を、より大きな測定された受信された信号電力レベルに応答して、より低いレベルに制限する、請求項２７記載の無線通信装置。
【請求項２９】
前記ピア・ツー・ピア送信電力制御モジュールは、
前記第１の機能を使用して、最大のピア・ツー・ピア送信電力レベルを判定する、最大のピア・ツー・ピア送信電力レベル判定サブモジュールと、
実際のピア・ツー・ピア信号送信電力レベルを、第２のピア・ツー・ピア通信装置から受信されるピア・ツー・ピア信号及び前記最大のピア・ツー・ピア送信電力レベルの関数として判定する、実際のピア・ツー・ピア送信電力レベルサブモジュールと
を備える、請求項２７記載の無線通信装置。
【請求項３０】
前記実際の判定されたピア・ツー・ピア送信電力レベルは、前記最大のピア・ツー・ピア送信電力レベル以下である、請求項２９記載の無線通信装置。
【請求項３１】
前記基地局へ送信される信号の送信電力を、前記少なくとも幾つかのピア・ツー・ピア信号送信に使用された前記ピア・ツー・ピア送信電力レベルよりも高い送信電力レベルに制御する、広域ネットワーク送信電力制御モジュール
を更に備える、請求項２７記載の無線通信装置。
【請求項３２】
前記広域ネットワーク送信電力制御モジュールの、前記基地局へ送信される信号の送信電力の制御は、前記第１の機能とは異なる第２の機能を使用して、前記受信される基地局信号の前記測定された受信された電力レベルに基づいて、前記基地局へ送信された前記信号の前記電力レベルを判定するために行なわれる、請求項３１記載の無線通信装置。
【請求項３３】
前記ピア・ツー・ピア送信信号電力レベルは、前記基地局へ送信された前記信号の前記送信電力レベルよりも少なくとも１０ｄは低い、請求項３１記載の無線通信装置。
【請求項３４】
前記ピア・ツー・ピア送信電力制御モジュールは、第１の機能に従ってピア・ツー・ピア送信信号電力を制御し、
前記無線通信装置は、
送信電力レベル制御パラメータを判定する電力レベル制御パラメータ判定モジュールを備え、
前記ピア・ツー・ピア送信電力制御モジュールは、前記測定された受信電力レベルに加えて、前記第１の機能で前記判定された送信電力レベル制御パラメータを使用する、請求項２１記載の無線通信装置。
【請求項３５】
前記電力レベル制御パラメータ判定モジュールは、前記送信電力レベル制御パラメータを、識別されたサービスレベルの関数として判定し、
前記無線通信装置は、
異なるサービスレベルに対応する格納された異なる送信電力レベル制御パラメータを含むメモリと、
前記無線通信装置に対応する現在のサービスレベルを識別するサービスレベル識別モジュールと
を更に備え、
前記電力レベル制御パラメータ判定モジュールは、前記無線通信装置に対応するサービスレベルに対応する格納された送信電力レベル制御パラメータを検索する、検索モジュールを備える、請求項３４記載の無線通信装置。
【請求項３６】
前記電力レベル制御パラメータ判定モジュールは、
前記基地局から前記通信装置によって受信された信号から制御値を回復する制御パラメータ回復モジュール
を備える、請求項３４記載の無線通信装置。
【請求項３７】
前記制御値が回復される前記信号は、前記受信された測定された基地局信号である、請求項３６記載の無線通信装置。
【請求項３８】
前記電力レベル制御パラメータ判定モジュールは、
１）前記回復された制御値を、前記送信電力レベル制御パラメータとして用いること、及び、２）前記送信電力レベル制御パラメータを、前記無線端末に対応するサービスレベル及び前記回復された制御値に基づいて計算すること、のうちの１つを含む動作によって、前記送信電力レベル制御パラメータを判定する、請求項３６記載の無線通信装置。
【請求項３９】
前記回復された制御値は、妨害レベル指標値である、請求項３６記載の無線通信装置。
【請求項４０】
ピア・ツー・ピア通信をサポートする無線通信装置であって、前記無線通信装置は、
基地局から信号を受信する無線受信機手段と、
前記受信された信号に測定を行なう手段と、
前記受信された信号の前記測定の結果の関数として少なくとも幾つかのピア・ツー・ピア信号送信のためのピア・ツー・ピア送信電力を制御する手段と
を備える、無線通信装置。
【請求項４１】
前記測定は、信号電力測定である、請求項４０記載の無線通信装置。
【請求項４２】
前記制御する手段は、ピア・ツー・ピア送信電力を、第１の受信される信号電力レベルについて、前記第１の受信される信号電力レベルよりも高い第２の受信される信号電力レベルについてよりも低いレベルに制限する、第１の機能を使用する、請求項４１記載の無線通信装置。
【請求項４３】
前記制御する手段は、第１の機能に従ってピア・ツー・ピア送信信号電力を制御し、前記無線通信装置は、
送信電力レベル制御パラメータを判定する制御パラメータ判定手段
を更に備え、
前記制御する手段は、前記測定された信号電力に加えて、前記第１の機能で前記判定された送信電力レベル制御パラメータを用いる、請求項４１記載の無線通信装置。
【請求項４４】
前記制御パラメータ判定手段は、
前記基地局から前記通信装置によって受信された信号から制御値を回復する手段
を更に備える、請求項４３記載の無線通信装置。
【請求項４５】
前記回復された制御値は、妨害レベル指標値である、請求項４４記載の無線通信装置。
【請求項４６】
ピア・ツー・ピア通信をサポートする無線通信装置を制御して、方法を実施させるための機械実行可能な命令を具現化するコンピュータ読取り可能な媒体であって、
前記方法は、
基地局から第１の信号を受信し、
前記受信された信号に測定を行ない、
前記第１の受信された信号の前記測定の結果の関数として少なくとも幾つかのピア・ツー・ピア信号送信のためのピア・ツー・ピア送信電力を制御する
ことを含む、コンピュータ読み取り可能な媒体。
【請求項４７】
前記測定は、信号電力測定である、請求項４６記載のコンピュータ読み取り可能な媒体。
【請求項４８】
前記第１の信号が受信される時とは異なる時に前記基地局から第２の信号を受信し、
前記第２の受信された信号に測定を行ない、
前記第２の受信された信号の前記測定された電力から、前記無線通信装置はピア・ツー・ピア通信信号を送信することを控えるべきであると判定する
機械実行可能な命令を更に含む、請求項４７記載のコンピュータ読み取り可能な媒体。
【請求項４９】
ピア・ツー・ピア送信電力を制御することは第１の機能を使用することを含み、
前記第１の機能は、ピア・ツー・ピア送信電力を、第１の受信された信号電力レベルについて、前記第１の受信された信号電力レベルよりも高い第２の受信された信号電力レベルよりも低いレベルに制限する、請求項４７記載のコンピュータ読み取り可能な媒体。
【請求項５０】
ピア・ツー・ピア送信電力を制御することは、第１の機能に従ってピア・ツー・ピア送信信号電力を制御することを含み、
送信電力レベル制御パラメータを判定する、
ための機械実行可能な命令を更に具現化し、
前記のピア・ツー・ピア送信信号電力を第１の機能に従って制御するステップは、
前記測定された受信された電力レベルに加えて、前記第１の機能で前記判定された送信電力レベル制御パラメータを使用する
ことを含む、請求項４７記載のコンピュータ読み取り可能な媒体。
【請求項５１】
前記送信電力レベル制御パラメータを判定することは、
異なるサービスレベルに対応する格納された送信電力レベル制御パラメータを含むメモリへアクセスし、
前記無線通信装置に対応するサービスレベルに対応する格納された送信電力レベル制御パラメータを検索する
ことを含む、請求項５０記載のコンピュータ読み取り可能な媒体。
【請求項５２】
ピア・ツー・ピア通信をサポートするプロセッサであって、
基地局から第１の信号を受信し、
前記受信された信号に測定を行い、
前記第１の受信された信号の前記測定の結果の関数として少なくとも幾つかのピア・ツー・ピア信号送信のためのピア・ツー・ピア送信電力を制御する
ように構成されたプロセッサを備える、装置。
【請求項５３】
前記測定は、信号電力測定である、請求項５２記載の装置。
【請求項５４】
前記プロセッサは、
前記第１の信号が受信される時とは異なる時に前記基地局から第２の信号を受信し、
前記第２の受信された信号に測定を行ない、
前記第２の受信された信号の前記測定された電力から、前記無線通信装置はピア・ツー・ピア通信信号を送信することを控えるべきであると判定する
ように更に構成される、請求項５３記載の装置。
【請求項５５】
ピア・ツー・ピア送信電力を制御する前記プロセッサ構成は、第１の機能を使用するように構成されることを更に含み、
前記第１の機能は、ピア・ツー・ピア送信電力を、第１の受信された信号電力レベルについて、前記第１の受信された信号電力レベルよりも高い第２の受信された信号電力レベルよりも低いレベルに制限する、請求項５３記載の装置。
【請求項５６】
ピア・ツー・ピア送信電力を制御する前記プロセッサ構成は、第１の機能を使用し、また、
送信電力レベル制御パラメータを判定する
ように構成されることを更に含み、
前記の第１の機能に従ってピア・ツー・ピア送信信号電力を制御するステップは、
前記測定された受信された電力レベルに加えて、前記判定された送信電力レベル制御パラメータを前記第１の機能に使用することを含む、請求項５３記載の装置。
【請求項５７】
前記送信電力レベル制御パラメータを判定する前記プロセッサ構成は、
異なるサービスレベルに対応する格納された送信電力レベル制御パラメータを含むメモリへアクセスし、
前記無線通信装置に対応するサービスレベルに対応する格納された送信電力レベル制御パラメータを検索する
ように構成されることを更に含む、請求項５６記載の装置。
【請求項５８】
基地局から受信される信号の電力を測定する受信信号電力測定モジュールと、
ピア・ツー・ピア信号送信電力レベルを、第１の機能に従って前記基地局からの前記信号の前記測定された電力の関数として、制御するピア・ツー・ピア送信電力制御モジュールと
を備える、第１の無線通信装置と、
前記基地局から受信された信号の電力レベルを測定する受信信号電力測定モジュールと、
第２の機能に従って前記基地局からの信号の前記測定された電力の関数として広域信号送信電力レベルを制御し、前記第２の機能は前記第１の機能とは異なる、広域ネットワーク信号送信電力制御モジュールと、
を備える、第２の無線通信装置と、
を備える、通信システム。
【請求項５９】
前記第２の機能は、前記測定された受信された信号電力の所与の値について前記第１の機能よりも高い送信電力レベルを判定する、請求項５８記載の通信システム。
【請求項６０】
所与の測定された受信された信号電力レベルについて、前記第１及び第２機能によって判定された前記送信電力レベル間のｄＢでの差異は、少なくとも１０ｄＢである、請求項５９記載のシステム。
【請求項６１】
前記第１の無線通信装置は、
前記基地局から差異指標値を受信し、前記受信された差異指標値に基づいて前記第１の機能を更新する差異更新モジュール
を更に備える、請求項６０記載のシステム。
【請求項６２】
前記差異は予め決定されており、前記第１の無線通信装置は、前記第１の機能によって使用されるべき前記所定の差異の指標を格納するメモリを備える、請求項５９記載のシステム。
【請求項６３】
前記ピア・ツー・ピア信号送信電力レベルは、許可される最大のピア・ツー・ピア信号送信電力レベルであり、
前記広域信号送信電力レベルは、最大の広域信号送信電力レベルである、請求項５９記載の通信システム。
【請求項６４】
第３の無線通信装置を更に備え、前記第３の無線通信装置は、
前記基地局から受信された信号の電力レベルを測定する受信信号電力測定モジュールと、
前記第１の機能に従って前記基地局からの前記信号の前記測定された電力の関数としてピア・ツー・ピア信号送信電力レベルを制御するピア・ツー・ピア電力制御モジュールと、
前記第２の機能に従って前記基地局からの信号の前記測定された電力の関数として広域信号送信電力レベルを制御する広域ネットワーク信号送信電力制御モジュールと
を備える、請求項５９記載の通信システム。
【請求項６５】
前記基地局を更に備え、前記基地局は、
ピア・ツー・ピア送信電力レベル制御値を判定するピア・ツー・ピア干渉管理モジュールと、
前記ピア・ツー・ピア送信電力レベル制御値を送信する送信機と
を備える、請求項６４記載の通信システム。
【請求項６６】
前記基地局は、
ヌルアップリンク送信期間の間に信号干渉を測定し、前記測定された信号干渉を前記ピア・ツー・ピア干渉管理モジュールへ供給する干渉信号測定モジュール
を更に備える、請求項６５記載の通信システム。
【請求項６７】
基地局を動作させる方法であって、
アップリンクヌル期間中に、アップリンクバックグラウンド干渉を測定し、
第１のアップリンク送信電力制御値を送信する
ことを含む、方法。
【請求項６８】
前記第１のアップリンク送信電力制御値を送信する前に、前記第１のアップリンク送信電力制御値を前記測定されたバックグラウンド干渉の関数として判定する
ことを更に含む、請求項６７記載の方法。
【請求項６９】
干渉バジェット情報を格納する
ことを更に備える、請求項６８記載の方法。
【請求項７０】
前記第１のアップリンク送信電力制御値を判定することは、前記格納された干渉バジェット情報を前記測定されたバックグラウンド干渉と組み合わせて使用して、前記第１のアップリンク送信電力制御値を生成することを含む、請求項６９記載の方法。
【請求項７１】
少なくとも１つの隣接した基地局との同期を維持して、隣接した基地局間のアップリンクヌル期間の同期を維持すること
を更に含む、請求項６８記載の方法。
【請求項７２】
前記アップリンクヌル期間は、前記基地局によって使用されるアップリンク帯域幅の少なくとも一部が、前記基地局へアップリンク信号を送信するために意図的に使用されない時間に対応する、請求項６９記載の方法。
【請求項７３】
前記第１のアップリンク送信電力制御値を判定することは、
前記測定されたバックグラウンド干渉が前記格納された干渉バジェット情報によって示される干渉バジェット限度を超過する場合、以前のアップリンク送信電力制御値を変更することを含み、
前記変更された送信電力制御値は、前記以前のアップリンク送信電力制御値よりもピア・ツー・ピア送信電力レベルを制限する、請求項７０の方法。
【請求項７４】
前記第１のアップリンク送信電力制御値を判定することは、
前記測定されたバックグラウンド干渉が前記干渉バジェット限度未満である場合、前記以前のアップリンク送信電力制御値を変更することを含み、
前記変更された送信電力制御値は、ピア・ツー・ピア送信電力レベルを、前記以前のアップリンク送信電力制御値によって制御された前記レベルよりも高いレベルに増加させる、請求項７３記載の方法。
【請求項７５】
前記のより高いレベルへ変更することは、前記測定された干渉が前記干渉バジェット限度よりも少なくとも所定の閾値の分だけ低い場合に行なわれる、請求項７４記載の方法。
【請求項７６】
前記第１のアップリンク送信電力制御値を送信する前に、前記測定されたバックグラウンド干渉、及び以前の測定からの前記測定されたバックグラウンド干渉における変化の関数として、前記第１のアップリンク送信電力制御値を判定する
ことを更に含む、請求項６７記載の方法。
【請求項７７】
前記第１のアップリンク送信電力制御値を判定することはまた、２つの以前に送信された送信電力制御値間の差異の関数である、請求項７６記載の方法。
【請求項７８】
バックグラウンド干渉の前記以前の測定は、前記２つの以前に送信された送信電力制御値中の第２の以前のアップリンク送信電力制御値の送信に続く、請求項７７記載の方法。
【請求項７９】
アップリンクヌル期間中にアップリンクバックグラウンド干渉を測定する干渉測定モジュールと、
第１のアップリンク送信電力制御値を送信する送信機モジュールと
を備える、基地局。
【請求項８０】
前記第１のアップリンク送信電力制御値を前記測定されたバックグラウンド干渉の関数として判定する無線端末電力制御モジュール
を更に備える、請求項７９記載の基地局。
【請求項８１】
格納された干渉バジェット情報を含むメモリ
を更に備える、請求項８０記載の基地局。
【請求項８２】
前記無線端末電力制御モジュールは、前記格納された干渉バジェット情報を前記測定されたバックグラウンド干渉と組み合わせて使用して、前記第１のアップリンク送信電力制御値を生成して、前記第１のアップリンク送信電力制御値を判定する、請求項８１記載の基地局。
【請求項８３】
少なくとも１つの隣接した基地局との同期を維持して、隣接した基地局間のアップリンクヌル期間の同期を維持する広域ネットワーク同期モジュール
を更に備える、請求項８０記載の基地局。
【請求項８４】
前記アップリンクヌル期間は、前記基地局によって使用されるアップリンク帯域幅の少なくとも一部が、前記基地局へアップリンク信号を送信するために意図的に使用されない時間に対応し、
前記メモリは、
前記アップリンクヌル期間を識別する、格納されたタイミング構造情報
を更に含む、請求項８１記載の基地局。
【請求項８５】
前記無線端末電力制御モジュールは、前記測定されたバックグラウンド干渉が前記格納された干渉バジェット情報によって示される干渉バジェット限度を超過する場合、以前のアップリンク送信電力制御値を変更することを含む動作によって、前記第１のアップリンク送信電力制御値を判定し、前記変更された送信電力制御値は、ピア・ツー・ピア送信電力レベルを前記以前のアップリンク送信電力制御値よりも制限する、請求項８２記載の基地局。
【請求項８６】
前記無線端末電力制御モジュールは、前記測定されたバックグラウンド干渉が前記干渉バジェット限度未満である場合、前記以前のアップリンク送信電力制御値を変更することを含む動作によって、前記第１のアップリンク送信電力制御値を判定し、前記変更された送信電力制御値は、ピア・ツー・ピア送信電力レベルを、前記以前のアップリンク送信電力制御値によって制御された前記レベルよりも高いレベルに増加させる、請求項８５記載の基地局。
【請求項８７】
前記のより高いレベルへ変更することは、前記測定された干渉が、前記干渉バジェット限度よりも少なくとも所定の閾値の分だけ低い場合に行なわれる、請求項８６記載の基地局。
【請求項８８】
前記測定されたバックグラウンド干渉及び以前の測定からの前記測定されたバックグラウンド干渉における変化の関数として前記第１のアップリンク送信電力制御値を判定する無線端末電力制御モジュール
を更に備える、請求項７９記載の基地局。
【請求項８９】
前記無線端末電力制御モジュールは、２つの以前に送信された送信電力制御値間の差異の関数として前記第１のアップリンク送信電力制御値を判定する、請求項８８記載の基地局。
【請求項９０】
ピア・ツー・ピア・シグナリングに関連付けられた測定されたアップリンク干渉の寄与を識別する干渉タイプ分離モジュール
を更に備える、請求項８０記載の基地局。
【請求項９１】
アップリンクヌル期間中に、アップリンクバックグラウンド干渉を測定する干渉測定手段と、
第１のアップリンク送信電力制御値を送信する手段と
を備える、基地局。
【請求項９２】
前記第１のアップリンク送信電力制御値を、前記測定されたバックグラウンド干渉の関数として判定する手段
を更に備える、請求項９１記載の基地局。
【請求項９３】
干渉バジェット情報を含む記憶手段
を更に備える、請求項９２記載の基地局。
【請求項９４】
少なくとも１つの隣接した基地局との同期を維持して、隣接した基地局間のアップリンクヌル期間の同期を維持する手段
を更に備える、請求項９２記載の基地局。
【請求項９５】
前記第１のアップリンク送信電力制御値を、前記測定されたバックグラウンド干渉、及び以前の測定からの前記測定されたバックグラウンド干渉における変化の関数として判定する手段
を更に備える、請求項９１記載の基地局。
【請求項９６】
ピア・ツー・ピア・シグナリングに関連付けられた測定されたアップリンク干渉の寄与を識別する手段
を更に備える、請求項９２記載の基地局。
【請求項９７】
方法を実施するように基地局を制御するための機械実行可能な命令を具現化するコンピュータ読み取り可能な媒体であって、
前記方法は、
アップリンクヌル期間中に、アップリンクバックグラウンド干渉を測定し、
第１のアップリンク送信電力制御値を送信する
ことを含む、コンピュータ読み取り可能な媒体。
【請求項９８】
前記第１のアップリンク送信電力制御値を送信する前に、前記第１のアップリンク送信電力制御値を、前記測定されたバックグラウンド干渉の関数として判定する
ための機械実行可能な命令を更に具現化する、請求項９７記載のコンピュータ読み取り可能な媒体。
【請求項９９】
干渉バジェット情報を格納する
ための機械実行可能な命令を更に具現化する、請求項９８記載のコンピュータ読み取り可能な媒体。
【請求項１００】
前記第１のアップリンク送信電力制御値を判定することは、
前記格納された干渉バジェット情報を前記測定されたバックグラウンド干渉と組み合わせて使用して、前記第１のアップリンク送信電力制御値を生成することを含む、請求項９９記載のコンピュータ読み取り可能な媒体。
【請求項１０１】
少なくとも１つの隣接した基地局との同期を維持して、隣接した基地局間のアップリンクヌル期間の同期を維持する
ための機械実行可能な命令を更に具現化する、請求項９８記載のコンピュータ読み取り可能な媒体。
【請求項１０２】
前記第１のアップリンク送信電力制御値を送信する前に、前記第１のアップリンク送信電力制御値を、前記測定されたバックグラウンド干渉及び以前の測定からの前記測定されたバックグラウンド干渉における変化の関数として判定する
ための機械実行可能な命令を更に具現化する、請求項９７記載のコンピュータ読み取り可能な媒体。
【請求項１０３】
アップリンクヌル期間中に、アップリンクバックグラウンド干渉を測定し、
第１のアップリンク送信電力制御値を送信する
ように構成された、プロセッサ
を備える、装置。
【請求項１０４】
前記プロセッサは、
前記第１のアップリンク送信電力制御値を送信する前に、前記第１のアップリンク送信電力制御値を前記測定されたバックグラウンド干渉の関数として判定する
ように更に構成される、請求項１０３記載の装置。
【請求項１０５】
前記プロセッサは、
干渉バジェット情報を格納する
ように更に構成される、請求項１０４記載の装置。
【請求項１０６】
前記第１のアップリンク送信電力制御値を判定する前記プロセッサ構成は、
前記格納された干渉バジェット情報を前記測定されたバックグラウンド干渉と組み合わせて使用して、前記第１のアップリンク送信電力制御値を生成するように構成されることを更に含む、請求項１０５記載の装置。
【請求項１０７】
前記プロセッサは、
少なくとも１つの隣接した基地局との同期を維持して、隣接した基地局間のアップリンクヌル期間の同期を維持する
ように更に構成される、請求項１０４記載の装置。
【請求項１０８】
前記プロセッサは、
前記第１のアップリンク送信電力制御値を送信する前に、前記第１のアップリンク送信電力制御値を、前記測定されたバックグラウンド干渉及び以前の測定からの前記測定されたバックグラウンド干渉における変化の関数として判定する
ように更に構成される、請求項１０３記載の装置。
【発明の詳細な説明】
【関連出願】
【０００１】
本出願は、２００６年９月１５日に出願され、「ＢＥＡＣＯＮＳ  ＩＮ  Ａ  ＭＩＸＥＤ  ＷＩＲＥＬＥＳＳ  ＣＯＭＭＵＮＩＣＡＴＩＯＮ  ＳＹＳＴＥＭ（混在無線通信システムにおけるビーコン）」と題され、参照によって明白に組込まれる、米国仮特許出願第６０／８４５，０５３号の優先権を主張する。
【技術分野】
【０００２】
本発明は、無線通信のための方法及び装置、特に、ピア・ツー・ピア通信に関連する方法及び装置を対象とする。
【背景技術】
【０００３】
無線スペクトルは高価且つ価値のあるリソースである。例えばセルラシステムといった、広域ネットワークシステムにおいて、ＷＡＮに割り当てられる無線スペクトルは、充分には利用されていない時がある。そのような充分に利用されていない無線リンクリソースを認識及び／又は利用する方法及び装置が開発された場合、有利であろう。そのような方法及び装置に、無線リンクリソースの付加的な使用から生成されたＷＡＮ通信への干渉を管理することができるような適応性があれば、有益であろう。
【発明の概要】
【０００４】
ピア・ツー・ピア通信シグナリング使用法と共に広域ネットワーク（ＷＡＮ）アップリンク帯域幅の共有に関連する方法と装置が記載される。基地局は、ピア・ツー・ピア無線端末によって使用されるべき信号を、そのピア・ツー・ピア送信電力レベルを制御する際に送信する。ピア・ツー・ピア無線端末は、基地局信号を受信し、基地局信号の強度を測定する。測定情報は、ピア・ツー・ピア信号送信が許可されるか否かを判定する際に、及び／又は、ピア・ツー・ピア送信電力レベルを判定する際に、ピア・ツー・ピア無線端末によって使用される。受信された基地局信号によって伝えられる、現在のサービスレベル情報及び／又は、符号化された情報、例えば妨害レベル指標値（interference level indicator value）はまた、種々の実施形態において、ピア・ツー・ピア送信電力レベルを判定する際にピア・ツー・ピア無線端末によって利用される。
【０００５】
種々の実施形態において、基地局は、送信されている信号の送信電力レベルを変更し、及び／又は、当該信号によって通信されている情報を変更する。このようにして、基地局は、ＷＡＮアップリンク信号のその受信に影響を与えている、ピア・ツー・ピア無線端末によって生成されている干渉を動的に規制することができる。
【０００６】
ピア・ツー・ピア通信をサポートする無線通信装置を動作させる例示の方法は、基地局から第１の信号を受信し、受信された信号に測定を行い、第１の受信された信号の測定の結果の関数として、少なくとも幾つかのピア・ツー・ピア信号送信のためのピア・ツー・ピア送信電力を制御することを含む。種々の実施形態に係る、ピア・ツー・ピア通信をサポートする例示の無線通信装置は、基地局から信号を受信する無線受信機モジュールと、受信された信号に測定を行なう測定モジュールと、受信された信号の測定の結果の関数として、少なくとも幾つかのピア・ツー・ピア信号送信のためのピア・ツー・ピア送信電力を制御するピア・ツー・ピア送信電力制御モジュールとを備える。
【０００７】
種々の実施形態に係る、基地局を動作させる例示の方法は、アップリンクヌル期間中に、アップリンクバックグラウンド干渉を測定し、第１のアップリンク送信電力制御値を送信することを含む。種々の実施形態に係る例示の基地局は、アップリンクヌル期間中にアップリンクバックグラウンド干渉を測定する干渉測定モジュールと、第１のアップリンク送信電力制御値を送信する送信機モジュールとを備える。幾つかの実施形態において、ピア・ツー・ピア・シグナリングからの干渉の指標は、アップリンクヌル期間中の測定から得られる。送信されたアップリンク送信電力制御値は、ピア・ツー・ピア無線端末によって受信され且つ利用されて、それらの送信電力レベルを制御し、また従って、セルラアップリンク信号を回復することを試みている基地局受信機によって経験されている干渉に影響を与えるように意図される。
【０００８】
種々の実施形態は、広域ネットワーク無線端末とピア・ツー・ピア無線端末との混合（mixture）を備え、両方のタイプが同じ基地局受信信号、例えば、無線端末送信電力制御信号に応答するが、同じ受信された信号に対して異なる解釈を適用する、通信システムを対象とする。例示の通信システムは、基地局から受信される信号の電力を測定する受信信号電力測定モジュールと、ピア・ツー・ピア信号送信電力レベルを、第１の機能に従って前記基地局からの信号の前記測定された電力の関数として、制御するピア・ツー・ピア送信電力制御モジュールと備える、第１の無線通信装置と、基地局から受信された信号の電力レベルを測定する受信信号電力測定モジュールと、第２の機能に従って、基地局からの信号の測定された電力の関数として、広域信号送信電力レベルを制御し、当該第２の機能は第１の機能とは異なる、広域ネットワーク信号送信電力制御モジュールとを備える、第２の無線通信装置とを備える。
【０００９】
上記の概要では種々の実施形態が議論されているが、必ずしも全ての実施形態が同じ特徴を備えるとは限らず、また、上述された特徴のうちの幾つかは、必要ではないが、幾つかの実施形態においては望ましいことがあり得ることが認識されるべきである。多くの付加的な特徴、実施形態及び利益は、続く詳細な説明で議論される。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】図１は、種々の実施形態に係る、例えば、ピア・ツー・ピア通信をサポートする無線通信端末といった、無線通信端末を動作させる例示の方法のフローチャートである。
【図２】図２は、種々の実施形態に係る、例えば、ピア・ツー・ピア通信をサポートする移動体ノードといった、例示の無線端末の図である。
【図３】図３は、種々の実施形態に係る、基地局を動作させる例示の方法のフローチャートである。
【図４】図４は、種々の実施形態に係る例示の基地局の図である。
【図５】図５は、種々の実施形態に係る、ピア・ツー・ピア・シグナリングをサポートする無線通信装置を動作させる例示の方法のフローチャートである。
【図６】図６は、種々の実施形態に係る、ピア・ツー・ピア通信をサポートする、例えば、モバイルノードのような無線端末といった、例示の無線通信装置の図である。
【図７】図７Ａ及び図７Ｂの組み合わせを備える図７は、種々の実施形態に係る、ピア・ツー・ピア通信をサポートする無線通信装置を動作させる例示の方法のフローチャートである。
【図７Ａ】図７Ａ及び図７Ｂの組み合わせを備える図７は、種々の実施形態に係る、ピア・ツー・ピア通信をサポートする無線通信装置を動作させる例示の方法のフローチャートである。
【図７Ｂ】図７Ａ及び図７Ｂの組み合わせを備える図７は、種々の実施形態に係る、ピア・ツー・ピア通信をサポートする無線通信装置を動作させる例示の方法のフローチャートである。
【図８】図８は、種々の実施形態に係る、ピア・ツー・ピア通信をサポートする、例えば、モバイルノードのような無線端末といった、例示の無線通信装置の図である。
【図９】図９は、例示の通信システムと、周波数帯使用情報を記載するテーブルと、例示のピア・ツー・ピア無線端末送信電力レベル情報を例証するテーブルとを備える、１つの例示の実施形態を示す図である。
【図１０】図１０は、種々の実施形態に係る、例示の無線通信システムの図である。
【図１１】図１１は、種々の実施形態に係る、基地局を動作させる例示の方法のフローチャートである。
【図１２】図１２は、種々の実施形態に係る、基地局を動作させる例示の方法のフローチャートである。
【図１３】図１３は、種々の実施形態に係る例示の基地局の図である。
【図１４】図１４は、種々の実施形態に係る、例示の通信システム及び周波数帯使用法テーブルを含む図である。
【図１５】図１５は、基地局がピア・ツー・ピア雑音をモニタし、ピア・ツー・ピア雑音を測定するサイレント期間を広域ネットワークが有する、種々の実施形態の特徴を示す図である。
【図１６】図１６は、種々の実施形態の幾つかの特徴を示す図であり、且つ図１５の例の続きである。
【図１７】図１７は、種々の実施形態の特徴を例証する制御値の例示の参照テーブルの図である。
【図１８】図１８は、例えば、そのアップリンク帯域幅もピア・ツー・ピア・シグナリングのために利用される基地局といった、種々の実施形態に係る基地局を動作させる例示の方法のフローチャートである。
【図１９】図１９は、例えば、そのアップリンク帯域幅もピア・ツー・ピア・シグナリングに利用される基地局といった、種々の実施形態に係る基地局を動作させる例示の方法のフローチャートである。
【図２０】図２０は、縦軸が雑音Ｗに対して、横軸が制御因子αのプロットの図である。
【図２１】図２１は、縦軸が雑音Ｗに対して、横軸が制御因子αのプロットの図であり、図１５と比較して、異なるレベルの他セル干渉及び異なる特性曲線を示す。
【図２２】図２２は、種々の実施形態において使用される電源制御因子αの選択を調整する例示の方法を示す。
【図２３】図２３は、例えばセルラ通信といった、広域ネットワークの時分割複信（ＴＤＤ）を利用する幾つかの実施形態における、例示の帯域幅使用法を示す図である。
【図２４】図２４は、例えばセルラ通信といった、広域ネットワークの周波数分割複信（ＦＤＤ）を利用する幾つかの実施形態における、例示の帯域幅使用法を示す図である。
【図２５】図２５は、種々の実施形態に係る実施された例示のマルチモード無線通信装置の図である。
【図２６】図２６は、種々の実施形態に係る、ピア・ツー・ピア通信使用法と広域ネットワーク通信使用法との間の例示の周波数帯及び共有される周波数帯使用法を示す図である。
【図２７】図２７は、種々の実施形態に係る、例示のタイミング構造情報とマルチモード無線通信装置を動作させる例示の方法のフローチャートを含む。
【図２８】図２８は、種々の実施形態に係る、マルチモード無線通信装置を動作させる例示の方法のフローチャートである。
【図２９】図２９は、種々の実施形態に係る、マルチモード無線通信装置を動作させる例示の方法のフローチャートである。
【図３０】図３０は、種々の実施形態に係る、マルチモード無線通信装置を動作させる例示の方法のフローチャートである。
【詳細な説明】
【００１１】
図１は、種々の実施形態に係る、例えばピア・ツー・ピア通信をサポートする無線通信端末といった、無線通信端末を動作させる例示の方法のフローチャート１００である。例示の方法はステップ１０２で開始し、ここで無線通信端末がパワーオンされ且つ初期化される。動作は開始ステップ１０２からステップ１０４に進む。ステップ１０４において、無線通信端末はアップリンク帯域幅をスキャンして、基地局からの信号、例えば基地局からのビーコン信号を検知する。種々の実施形態において、アップリンク帯域幅は、例えばアップリンクトーンブロックを含む１セットのＯＦＤＭトーンといった、基地局へ信号を送信する装置に使用される１セットの周波数を含む。幾つかの実施形態において、基地局からスキャンされている信号は、所定のフォーマットを有する。幾つかの実施形態では、スキャンされている基地局からの信号は、例えば、ピア・ツー・ピア・タイミング構造に関しての所定の時間に関して、又は、基地局によって使用されている繰り返されるタイミング構造（recurring timing structure）に関して、所定の時間に送信される。基地局信号がビーコン信号である、幾つかの実施形態において、ビーコン信号はＯＦＤＭシンボルの３つのトーン（tones）よりも少なく含む信号である。
【００１２】
動作は、ステップ１０４からステップ１０６に進み、無線通信端末は、自身が検知した基地局からの信号を評価する。幾つかの実施形態において、基地局からの信号を評価することは、基地局信号の送信パターンを評価することを含む。ステップ１０６はサブステップ１１０を含む。サブステップ１１０において、無線通信端末は、基地局からの信号の電力レベルを測定する。次いで、ステップ１１２で、無線通信端末は、ステップ１０６の評価が所定の基準を満たすかを判定する。所定の基準とは、例えば、基地局から受信された信号の測定されたレベルが所定の閾値未満であることである。所定の閾値は、幾つかの実施形態において、無線通信装置がピア・ツー・ピア信号を送信する場合に、基地局における無線通信装置からの許容できる干渉の期待されるレベルに対応させるべく選択される。基準が満たされる場合、動作はステップ１１２からステップ１１４に進む。さもなければ、動作はステップ１１２からステップ１１６に進む。ステップ１１４において、無線通信端末はピア・ツー・ピア信号を送信するが、ステップ１１６において、無線通信端末はピア・ツー・ピア信号を送信することを控える（refrains）。
【００１３】
動作はステップ１１４からステップ１１８に進み、無線通信端末は付加的な基地局信号をモニタし、次いでステップ１２０において、基地局は、最後の付加的な基地局信号と以前に（previously）検知された基地局信号、例えばステップ１０４で検知された信号との間で検知される電力差があるかをチェックする。電力差が検知されない場合、無線通信端末はピア・ツー・ピア送信を継続することを許可され、動作はステップ１２０からステップ１１８に戻って、付加的な基地局信号をモニタする。しかしながら、電力差が検知された場合、動作はステップ１２０からステップ１２２に進む。
【００１４】
ステップ１２２で、無線通信端末は上記差異（difference）の関数として無線端末送信電力を調整する。テップ１２２は、サブステップ１２４、１２６及び１２８を含む。サブステップ１２４において、無線通信端末は、最後の付加的な基地局信号の電力レベルが許容範囲にあるか否かに関してチェックする。最後の付加的な基地局信号の電力レベルが高すぎる場合、それは無線通信端末が基地局にあまりに近接していること、また、無線通信端末からのピア・ツー・ピア送信は、基地局受信機の観点からあまりにも多くの干渉を引き起こすだろうことを示し得るので、そのような送信は許可されない。あるいは、最後の付加的な基地局信号の電力レベルが低すぎる場合、それは無線通信装置が、基地局信号に対応するピア・ツー・ピア・サービスの範囲の外部へ移動したこと、及び、無線通信端末は、例えば異なるサービスプロバイダ及び／又は異なる技術に対応するといった、異なるタイプのスペクトル使用に対応する領域にあり得ることを示し得るので、無線通信端末送信は許可されない。サブステップ１２４において、最後の付加的な基地局信号の電力レベルが許容範囲にはないことが判定された場合、動作はサブステップ１２４からサブステップ１２６に進む。さもなければ、動作はサブステップ１２４からサブステップ１２８に進む。
【００１５】
サブステップ１２６において、無線通信端末は、上記の電力差の関数として自身の送信電力を調整し、ピア・ツー・ピア送信を継続する。ある場合には、送信電力を調整することは、上記の差異の関数として送信電力を低下させることを含むが、他の場合には、上記の差異の関数として送信電力を調整することは、上記の差異の関数として送信電力を増加させることを含む。例えば、無線通信端末が基地局からの信号の測定された電力レベルにおいて増加を検知した場合、無線通信は、自身のピア・ツー・ピア送信シグナリング電力レベルを低下させる。あるいは、無線通信端末が、基地局からの信号の測定された電力レベルにおいて減少を検知した場合、無線通信は、自身のピア・ツー・ピア送信シグナリング電力レベルを増加させる。さらに別の場合には、上記の差異の関数として無線通信端末送信電力を調整することは、送信電力レベルを上限キャップレベル（upper limit cap level）に維持することを含む。動作はサブステップ１２６からステップ１１８に進み、無線通信端末は付加的な基地局信号をモニタする。
【００１６】
サブステップ１２８に戻ると、サブステップ１２８において、無線通信端末は自身の送信電力をゼロに調整し、ピア・ツー・ピア送信を終える。動作はサブステップ１２８からステップ１０４に進み、無線通信端末は基地局信号をスキャンする。
【００１７】
図２は、種々の実施形態に係る、例えばピア・ツー・ピア通信をサポートする移動体ノードといった、例示の無線端末２３００の図である。例示の無線端末２３００は、種々の要素がデータ及び情報をやり取りし得る、バス２３１２を介して互いに結合される、受信機モジュール２３０２、送信機モジュール２３０４、プロセッサ２３０６、ユーザＩ／Ｏ装置２３０８、及びメモリ２３１０を備える。メモリ２３１０は、ルーチン２３２２及びデータ／情報２３２４を含む。プロセッサ２３０６、例えばＣＰＵは、ルーチン２３２２を実行し、メモリ２３１０中のデータ／情報２３２４を使用して、無線端末２３００の動作を制御し、且つ、例えば図１のフローチャート１００の方法といった、方法を実施する。
【００１８】
受信機モジュール２３０２、例えばＯＦＤＭ受信機は、無線端末が信号を受信する受信アンテナ２３１４に結合される。受信された信号は、例えば、アップリンクセルラシグナリングがサスペンドされる所定の時間間隔中に、基地局によるアップリンクセルラ通信（cellular communication）のために利用されている周波数帯中へ基地局によって送信されるビーコン信号といった、ブロードキャスト信号を含む。受信される信号はまた、ピア・ツー・ピア動作モードで動作している他の無線端末からのピア・ツー・ピア信号を含むが、該ピア・ツー・ピア信号は、基地局アップリンク周波数帯を使用して通信され、ピア・ツー・ピア信号のうちの少なくとも一部はアップリンクセルラ通信がアクティブな間隔中に通信されている。受信機モジュール２３０２はまた、受信されるべき周波数帯を選択するためのチューナーモジュール２３１６を備える。
【００１９】
送信機モジュール２３０４、例えばＯＦＤＭ送信機は、無線端末２３００がピア・ツー・ピア信号を送信する送信アンテナ２３１８に結合される。無線送信機モジュール２３０４のピア・ツー・ピア信号の送信は、基地局からの検知された信号の評価に応答する。例えば、スキャンされている潜在的なセルラアップリンク帯域幅において、幾つかの実施形態では、特定の高電力のＯＦＤＭトーン又はＯＦＤＭシンボル中のトーンのセットといった、所定のフォーマットに一致するビーコン信号といった存在といった、検知された所定の基地局信号は、アップリンク帯域がピア・ツー・ピア通信の使用にも使用可能であることを示す。例を続けると、幾つかの実施形態において、アップリンク帯域幅中の基地局ブロードキャスト信号の受信された電力レベルは、無線端末２３００によって使用されて、許容できる最大のピア・ツー・ピア送信電力が判定される。送信機モジュール２３０４は、幾つかの実施形態において、基地局によって使用されているアップリンク周波数帯に設定されるチューナーモジュール２３２０を備える。幾つかの実施形態では、チューナーモジュール２３２０は、送信機２３０４を、アップリンクのセルラ帯域で使用されている、必ずしも全てとは限らないが、一部のセットの周波数を用いるようにチューニングするように設定される。例えば、ピア・ツー・ピア通信の帯域は、幾つかの実施形態において、それが対応するアップリンクセルラ通信帯域のサブセットである。少なくとも送信されたピア・ツー・ピア信号のうちの一部は、セルラアップリンクシグナリングに使用されているのと同じ無線リンクリソース（air link resource）を使用して送信される。幾つかの実施形態では、受信機モジュール２３０２と送信機モジュール２３０４との両方に同じアンテナが使用される。幾つかの実施形態では、両方のチューナーモジュール（２３１６、２３２０）は、例えば同じアップリンクセルラ通信帯域といった、ピア・ツー・ピア通信用に同じ帯域に設定される。
【００２０】
ユーザＩ／Ｏ装置２３０８は、例えば、マイクロフォン、キーボード、キーパッド、カメラ、スイッチ、スピーカー、ディスプレイ等を備える。ユーザＩ／Ｏ装置２３０８は、無線端末２３００のユーザに、データ／情報を入力すること、出力データ／情報にアクセスすること、及び、無線端末２３００の少なくとも幾つかの機能、例えばピア・ツー・ピア通信セッションを開始することを可能にする。
【００２１】
ルーチン２３２２は、通信ルーチン２３２６及び無線端末制御ルーチン２３２８を含む。通信ルーチン２３２６は、無線端末２３００によって使用される種々の通信プロトコルを実施する。無線端末制御ルーチン２３２８は、無線端末２３００の動作を制御し、方法を実施する。無線端末制御ルーチン２３２８は、スキャニングモジュール２３３０、信号評価モジュール２３３２、受信される基地局信号電力レベルトラッキングモジュール２３３４、電力制御モジュール２３３６及びピア・ツー・ピア・シグナリングモジュール２３３８を備える。
【００２２】
データ／情報２３２４は、アップリンク帯域幅データ／情報２３４４、アップリンク帯域幅へブロードキャストされる基地局ブロードキャスト信号に対応するフォーマット情報２３５０、繰り返されるスケジュール情報（recurring schedule information）２３５２、チューナ設定情報２３５６、時間ｔ０に受信される基地局信号２３５８、受信される基地局信号（ｔ０）電力レベル情報２３６０、時間ｔ１に受信される基地局信号２３６２、受信される基地局信号（ｔ１）の電力レベル情報２３６４、電力レベル変更情報２３６６、生成されたピア・ツー・ピア信号２３６８、及びピア・ツー・ピア信号の送信電力レベル情報２３７０を含む。
【００２３】
アップリンク帯域幅データ／情報２３４４は、１つのセットの周波数（第１のセットの周波数２３４６を識別する情報、．．．、第Ｎのセットの周波数を識別する情報）を識別する一つ又は複数のセットの情報を含む。例えば、ＦＤＤを使用するＷＡＮセルラ通信システムの異なる部分では、異なるアップリンクＦＤＤ帯域が利用され、情報２３４６は、第１のアップリンク帯域及び第１の対応するチューナ設定を識別するが、情報２３４８は異なるアップリンク帯域及び異なる対応するチューナ設定を識別する。例えば、第１のセットの周波数を識別する情報２３４６は、アップリンクＦＤＤセルラ通信帯域として使用される１セットの隣接するＯＦＤＭトーンを識別する情報を含み、それはまたピア・ツー・ピア通信のためにも利用される。
【００２４】
アップリンク帯域幅へブロードキャストされる基地局ブロードキャスト信号に対応するフォーマット情報２３５０は、そのような基地局ブロードキャスト信号を特徴づけ且つ識別するために用いられる情報を含む。例えば、アップリンク帯域幅へ基地局によって送信される特定のビーコン信号は、幾つかの実施形態において、例えば１個から３個といった小さなセットのＯＦＤＭシンボルのＯＦＤＭトーンに等しい量のエネルギーを配置し、信号を比較的高い電力レベルで送信する。フォーマット情報２３５０は、例えばビーコン信号に対応するトーンのセットを識別する情報を含む。
【００２５】
繰り返されるスケジュール情報２３５２は、繰り返されるセルラアップリンク及びダウンリンクスケジュール情報及びピア・ツー・ピアの繰り返されるスケジュール情報を含む。繰り返されるスケジュール情報２３５２は、アップリンク帯域幅への基地局ブロードキャストの所定の回数（predetermined times）を識別する情報２３５４を含む。例えば、情報２３５４は、スキャニングモジュール２３３０が基地局からブロードキャスト信号をいつ受信することを予期すべきかを識別する情報を含む。
【００２６】
チューナ設定情報２３５６は、チューナーモジュール２３１６及び２３２０の設定を識別する情報を含む。幾つかの実施形態では、スキャンされているアップリンク帯域で検知されている基地局ブロードキャスト信号に応答して、無線端末２３００は、ピア・ツー・ピア通信の使用にも利用可能なアップリンクセルラ帯域を識別し、チューナーモジュール２３２０は、チューナーモジュール２３１６が現在設定されているのと同じ設定に設定される。
【００２７】
時間ｔ０において受信された基地局信号２３５８及び時間ｔ１において受信された基地局信号２３６２は、異なる時にスキャニングモジュール２３３０によって検知されたブロードキャスト信号に対応する。受信された基地局ブロードキャスト信号２３５８、２３６２は、それぞれ受信された基地局信号ｔ（０）の電力レベル２３６０、受信された基地局信号ｔ（１）の電力レベル２３６４を取得する電力測定モジュール２３４２を備えた信号評価モジュール２３３２によって評価される。電力レベル変更情報２３６６は、受信される基地局信号電力レベルトラッキングモジュール２３３４の出力であり、電力制御モジュール２３３６によって入力として使用されて、ピア・ツー・ピア信号の送信電力レベルが制御される。
【００２８】
スキャニングモジュール２３３０は、アップリンク帯域幅をスキャンして、基地局からの信号を検知する。例えば、スキャニングモジュール２３３０は、例えばセルラ通信のためのＦＤＤ帯域である基地局アップリンク帯域幅といった、基地局アップリンク帯域幅をスキャンして、基地局によってアップリンク帯域幅へ送信された、例えばビーコン信号といった、ブロードキャスト信号の存在を検知すべく探索する。幾つかの実施形態において、スキャニングモジュール２３３０が、スキャンされているアップリンク帯域幅の基地局ブロードキャスト信号の存在の検知に失敗した場合、スキャニングモジュール２３３０は、スキャンするべき代替の潜在的なアップリンク帯域に切り替える（switches）。種々の実施形態では、スキャニングモジュールは、基地局からの最初のブロードキャスト信号の存在を検知した後、及びピア・ツー・ピア信号を送信した後、付加的な基地局信号をモニタすることを継続する。
【００２９】
信号評価モジュール２３３２は、基地局からの検知された信号を評価する。信号評価モジュール２３３２は、送信パターン評価モジュール２３４０と電力測定モジュール２３４２とを備える。送信パターン評価モジュール２３４０は、基地局信号の送信パターンを評価する。例えば、送信パターン評価モジュール２３４０は、高い相対的な電力レベルを有する受信されたＯＦＤＭシンボル中の１セットの検知されたトーンといった、検知されたパターンと、予期される信号を特徴づける格納された情報とが一致するか（match）試みる。幾つかの実施形態において、パターンは、例えば所定のパターンに従って時間にわたってホップする（hop over time）、変化するトーンセットのシーケンスを含む。電力測定モジュール２３４２は、例えばアップリンク帯域で送信された基地局からのビーコン信号の電力レベルといった、基地局からの信号の電力レベルを測定する。幾つかの実施形態において、ビーコン信号はＯＦＤＭシンボル中の３個未満のトーンを含む信号である。種々の実施形態において、無線端末は、例えば付加的な受信されたブロードキャスト信号の電力レベルを測定するといった、基地局からの付加的な検知された信号を評価することを継続する。
【００３０】
受信される基地局信号電力レベルトラッキングモジュール２３３４は、基地局からの検知されたブロードキャスト信号の受信された電力レベルにおける変化を計算する。電力制御モジュール２３３６は、受信される基地局ブロードキャスト信号電力測定情報及び／又は受信される基地局ブロードキャスト信号電力レベル情報における変化の関数として、無線端末２３００によって送信されたピア・ツー・ピア信号の送信電力レベルを制御する。例えば、電力制御モジュール２３３６は、連続する受信された基地局ブロードキャスト信号の受信された電力間の差異を検知することに応答して、ピア・ツー・ピア送信電力を調整する。時には、電力制御モジュール２３３６は、ピア・ツー・ピア送信電力を低減するが、当該低減は、基地局シグナリングの継続的なモニタリングに応答する。
【００３１】
ピア・ツー・ピア・シグナリングモジュール２３３８は、ピア・ツー・ピア信号２３６８を生成し、送信機モジュール２３０４を制御して、そのような信号をピア・ツー・ピア信号送信電力レベル２３７０に従った電力レベルで送信する。ピア・ツー・ピア送信電力レベルは、電力制御モジュール２３３６の出力である。
【００３２】
図３は、種々の実施形態に係る、基地局を動作させる例示の方法のフローチャート２００である。動作はステップ２０２で開始し、基地局がパワーオンされ且つ初期化され、ステップ２０４に進む。
【００３３】
ステップ２０４で、基地局は、第１の期間に、アップリンク周波数帯で基地局へ送信しているセルラ通信装置からアップリンク信号を受信する。動作はステップ２０４からステップ２０６に進む。
【００３４】
ステップ２０６で、基地局は第２の期間に送信する。ステップ２０６は、サブステップ２０８と２１０とを含むが、これらは並行して行なわれてもよいし、時には並行して行なわれる。サブステップ２０８において、基地局は、上記の第１の周波数帯とは異なる第２の周波数帯を使用して、上記のセルラ通信装置のうちの少なくとも幾つかに送信するが、当該第２の周波数帯はダウンリンク周波数帯である。サブステップ２１０において、基地局は、上記のアップリンク周波数帯でブロードキャスト信号を送信する。幾つかの実施形態において、上記のアップリンク周波数帯へ送信されたブロードキャスト信号は、例えばＯＦＤＭシンボル中の３個未満のＯＦＤＭトーンを含むＯＦＤＭビーコン信号といった、ビーコン信号である。幾つかの実施形態では、上記のアップリンク周波数帯へ送信されたブロードキャスト信号は、電力送信レベル制御信号（power transmission level control signal）である。
【００３５】
幾つかの実施形態において、セルラ通信装置からのアップリンク信号は、当該アップリンク信号に干渉する上記のアップリンク周波数帯へ送信されたピア・ツー・ピア通信信号の存在する第１の期間に受信される。従って、アップリンク周波数帯も、ピア・ツー・ピア・シグナリングのために同時に利用される。
【００３６】
図４は、種々の実施形態に係る例示の基地局２４００の図である。例示の基地局２４００は、例えば、ＷＡＮセルラ通信システムの一部であり、またＦＤＤアップリンク帯域及びＦＤＤダウンリンク周波数帯を使用する。例を続けると、基地局２４００はまた、例えばビーコン信号といった、ブロードキャスト信号を、ピア・ツー・ピア通信をサポートするアップリンク通信帯域へ送信する。幾つかの実施形態では、基地局で実施される繰り返されるタイミング構造は、基地局２４００がアップリンク通信帯域へブロードキャスト信号を送信する所定の期間中に、セルラ通信装置からのアップリンク・シグナリングを意図的にサスペンドする。そのような実施形態の幾つかにおいて、アップリンク帯域の基地局へ向けられたアップリンク無線端末セルラシグナリングに割り当てられた時間に関する、アップリンク帯域への基地局２４００のブロードキャスト信号へ割り当てられた相対的な時間は、２％以下である。種々の実施形態において、アップリンク通信帯域は、セルラアップリンク通信と同時にピア・ツー・ピア・シグナリングのために利用されることが可能とされる。そのような実施形態の幾つかにおいて、基地局２４００は、ピア・ツー・ピア装置からの干渉を管理し、干渉管理はアップリンク通信帯域へ送信されたブロードキャスト信号の送信電力レベルを変更することを含む。ブロードキャスト信号を受信するピア・ツー・ピア装置は、それらの送信電力レベルを、アップリンク通信帯域への基地局ブロードキャスト信号の受信される電力レベルの関数として制御する。
【００３７】
基地局２４００は、種々の要素がデータ及び情報をやり取りし得るバス２４１２を介して互いに結合される、受信機モジュール２４０２、送信機モジュール２４０４、プロセッサ２４０６、Ｉ／Ｏインターフェース２４０８、及びメモリ２４１０を備える。メモリ２４１０は、ルーチン２４１８とデータ／情報２４２０とを備える。プロセッサ２４０６、例えばＣＰＵは、ルーチン２４１８を実行し、メモリ２４１０中のデータ／情報２４２０を使用して、基地局の動作を制御し、且つ、例えば図３のフローチャート２００の方法といった方法を実施する。
【００３８】
受信機モジュール２４０２、例えばＯＦＤＭ受信機は、アップリンク周波数帯の基地局２４００へ送信するセルラ通信装置からのアップリンク信号を第１の期間に基地局２４００が受信する受信アンテナ２４１４に結合される。セルラ通信装置からのアップリンク信号は、アップリンク信号に干渉するアップリンク周波数帯で送信されたピア・ツー・ピア通信信号の存在する第１の期間に受信される。
【００３９】
送信機モジュール２４０４、例えばＯＦＤＭ送信機は、基地局２４００がダウンリンク周波数帯を使用してセルラ通信装置のうちの少なくとも幾つかに送信し、上記のアップリンク周波数帯へ第２の期間にブロードキャスト信号を送信するために送信アンテナ２４１６に結合されるが、上記のダウンリンク周波数帯は、上記のアップリンク周波数帯とは異なり、また、上記の第１の期間と上記の第２の期間は重複しない。セルラ通信装置を対象としたダウンリンク信号は、例えば、ダウンリンク帯域ビーコン信号、割り当て信号、ページング信号及びトラヒック信号を含む。幾つかの実施形態では、送信機モジュール２４０４は、第１の送信機サブモジュール２４０５と第２の送信機サブモジュール２４０７とを備える。例えば、第１の送信機サブモジュール２４０５はダウンリンクセルラシグナリングに使用され、第２の送信機サブモジュール２４０７はビーコン信号といったブロードキャスト信号をアップリンク周波数帯へ送信するために使用される。
【００４０】
第１及び第２の送信機サブモジュール２４０５、２５０７を用いる実装の１つの利点は、第１の送信機サブモジュール２４０５をダウンリンクＦＤＤ帯域上で送信するように設定することができ、ピア・ツー・ピアのサポートに使用されるブロードキャスト信号が通信されるＵＬ  ＴＤＤ帯域に順応する（accommodate）必要がある必要がないということである。例えば、受信機モジュール２４０２及び第２の送信機サブモジュール２４０７は同じＵＬ  ＦＤＤ帯域に合わせることができるが、第１の送信機モジュール２４０５はＤＬ  ＦＤＤ帯域に合わせることができ、また、ダウンリンクセルラ通信は中断されない方法で継続することができる。このアプローチの別の利点は、例えばアップリンク周波数帯への基地局シグナリングの短い時間間隔でアップリンクセルラ通信をサスペンドするアップリンク・タイミング構造を変更する、幾つかのソフトウェアの変更と共に基地局への第２の送信機サブモジュール２４０７の挿入によって、セルラ通信をサポートする既存の基地局を、同じアップリンクＦＤＤ帯域を利用するピア・ツー・ピア通信をサポートするように適合させることができるということである。
【００４１】
Ｉ／Ｏインターフェース２４０８は、基地局２４００を、他のネットワークノードに、例えば、他の基地局、ＡＡＡノード、ホームエージェントノード、及び／又はインターネットに結合する。Ｉ／Ｏインターフェース２４０８は、基地局２４００をバックホール（backhaul）ネットワークに結合することよって、基地局２４００をそのネットワーク結合のポイントとして使用するセルラ通信装置が、異なる基地局をそのネットワーク結合のポイント（point of network attachment）として使用する別のセルラ通信装置との通信セッションに参加することを可能にする。
【００４２】
ルーチン２４１８は、通信ルーチン２４２２、例えばビーコン信号といったブロードキャスト信号生成モジュール２４２４、ピア・ツー・ピア干渉管理モジュール２４２６、セルラダウンリンクモジュール２４２８及びセルラアップリンクモジュール２４３０を備える。通信ルーチン２４２２は、基地局２４００によって使用される種々の通信プロトコルを実施する。ブロードキャスト信号生成モジュール２４２４は、セルラ通信装置及びピア・ツー・ピア通信装置によって使用されるブロードキャスト信号を生成する。幾つかの実施形態では、モジュール２４２４によって生成された、例えばダウンリンク帯域ビーコン信号といった、少なくとも幾つかのダウンリンク帯域ブロードキャスト信号は、基地局識別情報、例えば、セル、セクタ、及び／又は結合ポイント情報を伝える。幾つかの実施形態では、モジュール２４２４によって生成された、少なくとも幾つかのアップリンク帯域ブロードキャスト信号、例えばアップリンク帯域ビーコン信号は、例えば、ピア・ツー・ピア装置の最大の送信電力レベルを制御するために用いられる信号といった、送信電力レベル制御信号である。
【００４３】
幾つかの実施形態において、ブロードキャスト信号生成モジュール２４２４は、アップリンク周波数帯へ送信されるべきビーコン信号を生成するアップリンク帯域ビーコン信号生成モジュール２４３２と、ダウンリンク周波数帯へ送信されるべきビーコン信号を生成するダウンリンク帯域ビーコン信号生成モジュール２４３４とを備える。種々の実施形態において、アップリンク帯域ビーコン信号生成モジュール２４３２は、ピア・ツー・ピア干渉管理モジュール２４２６から受信される情報の関数としてアップリンク帯域へのビーコン信号の送信電力レベルを設定する電力レベルモジュール２４３６を備える。幾つかの実施形態では、ダウンリンク帯域ビーコン信号生成モジュール２４３４は、ダウンリンク帯域ビーコン信号に基地局識別情報を組み込む基地局識別モジュール２４３８を備える。幾つかの実施形態において、基地局接合ポイント（base station attachment point）に対応する、生成されたダウンリンク帯域ビーコン信号は、同じ送信電力レベルで送信される一方で、生成されたアップリンク帯域ビーコン信号の送信電力レベルは、例えば、セルラ通信アップリンク信号の基地局受信機２４０２の受信に関して干渉を引き起こしているピア・ツー・ピア・シグナリングの管理の一部として、異なる時に異なる電力レベルで送信される。
【００４４】
ピア・ツー・ピア干渉管理モジュール２４２６は、アップリンク周波数帯へ送信されるべき、例えばビーコン信号といった、ブロードキャスト信号の電力レベルを設定することを含む動作によって受信機モジュール２４０２で経験されているピア・ツー・ピア・シグナリング妨害レベルを管理する。幾つかの実施形態では、ピア・ツー・ピア干渉管理モジュール２４２６は、自身がピア・ツー・ピア・シグナリングからの干渉のレベルを低減することを望む場合、アップリンク帯域への送信されたブロードキャスト信号の電力レベルを増加させ、自身がピア・ツー・ピア・シグナリングからの干渉の増加したレベルを許可することを望む場合、アップリンク帯域中への送信されたブロードキャスト信号の電力レベルを低減させることを判定する。
【００４５】
セルラダウンリンクモジュール２４２８は、セルラ装置２４５０に向けられたダウンリンク信号の生成及び送信を制御する。セルラアップリンクモジュール２４３０は、セルラ通信装置からのアップリンク信号の受信、及びセルラ装置２４４８からの受信されるアップリンク信号を取得するそれらの信号からの情報の回復（recovery）を制御する。
【００４６】
データ／情報２４２０は、時間／周波数構造情報２４４０、ブロードキャスト信号フォーマット情報２４４２、アップリンク帯域へ送信されるべき生成されたブロードキャスト信号２４４４、ダウンリンク帯域へ送信されるべき生成されたブロードキャスト信号２４４６、セルラ装置からの受信されたアップリンク信号２４４８、及びセルラ装置に向けられたダウンリンク信号２４５０を含む。時間／周波数構造情報２４４０は、繰り返される時間構造情報（recurring time structure information）２４５２、アップリンク周波数帯情報２４５４及びダウンリンク周波数帯情報２４５６を含む。繰り返される時間構造情報２４５２は、アップリンク信号の時間間隔（time intervals）を識別する情報２４５８、及びアップリンク帯域への基地局ブロードキャスト信号のために使用される時間間隔を識別する情報２４６０を含む。アップリンク信号の時間間隔を識別する情報２４５８は、例えば、アクセス間隔を識別する情報、及びアップリンク制御シグナリング及びアップリンクトラヒックシグナリングのうちの少なくとも１つに使用される間隔を識別する情報を含む。アップリンク帯域への基地局ブロードキャスト信号のための時間間隔を識別する情報２４６０は、アップリンク帯域への、例えばビーコン信号といった、ブロードキャスト信号の基地局送信に使用された間隔を識別するが、その期間、正常な（normal）アップリンクセルラ通信シグナリングはサスペンドされる。従って、アップリンク周波数帯への基地局ブロードキャスト信号、例えばビーコン信号は、基地局２４００へ向けられたセルラアップリンク信号によって干渉されず、ピア・ツー・ピア無線通信装置によるブロードキャスト信号の回復を容易にする（facilitating）。幾つかの実施形態では、アップリンク帯域への基地局ブロードキャストとアップリンク帯域へのセルラアップリンクシグナリングの時間の割当ての比率は２％以下である。
【００４７】
アップリンク周波数帯情報２４５４は、基地局２４００によってセルラアップリンクＦＤＤ帯域として使用されるべき、例えば１セットの隣接するＯＦＤＭトーンといった、１セットの周波数を識別する情報と、帯域に対応する搬送周波数情報を含む。アップリンク周波数帯はまた、少なくとも幾つかのピア・ツー・ピア通信がアップリンクセルラ通信と同じ無線リンクリソースを使用する状態で、ピア・ツー・ピア通信帯として利用されるべきである。基地局２４００はまた、アップリンク通信帯域へブロードキャスト信号を送信する。ダウンリンク周波数帯情報２４５６は、基地局２４００によってセルラダウンリンクＦＤＤ帯域として使用されるべき、例えば１セットの隣接するＯＦＤＭトーンといった、１セットの周波数を識別する情報と、帯域に対応する搬送周波数情報を含む。
【００４８】
ブロードキャスト信号フォーマット情報２４４２、例えばアップリンク周波数帯へ送信されるべきビーコン信号のフォーマットを識別する情報は、ビーコン信号を表わすために使用されるべき、例えば１個から３個のトーンといった、例えば１セットのトーンを識別する情報を含む。幾つかの実施形態において、ビーコン信号に対応する１セットのトーンは、所定のホッピングシーケンスに従って時間に渡ってホップされるが、そのような情報も情報２４４２に含まれる。
【００４９】
アップリンク帯域用の生成されたブロードキャスト信号２４４４、例えばビーコン信号は、ブロードキャスト信号生成モジュール２４２４の出力である。幾つかの実施形態について、情報２４４４は、アップリンク帯域ビーコン信号生成モジュール２４３２の出力である。ダウンリンク帯域用の生成されたブロードキャスト信号２４４４、例えばビーコン信号は、ブロードキャスト信号生成モジュール２４２４の出力である。幾つかの実施形態について、情報２４４６は、ダウンリンク帯域ビーコン信号生成モジュール２４３４の出力である。
【００５０】
図５は、種々の実施形態に係るピア・ツー・ピア・シグナリングをサポートする無線通信装置を動作させる例示の方法のフローチャート７００である。動作はステップ７０２で開始し、無線通信装置がパワーオンされ且つ初期化され、ステップ７０４に進み、無線通信装置が基地局から第１の信号を受信する。幾つかの実施形態において、第１の信号は、基地局へアップリンク信号を送信するために使用されるアップリンク周波数帯で受信される。幾つかの他の実施形態では、第１の信号は、上記の基地局によって使用されるダウンリンク周波数帯である周波数帯で受信され、ピア・ツー・ピア信号は別の周波数帯で送信される。そのような実施形態では、ピア・ツー・ピア・シグナリングに使用される別の周波数帯は、基地局へアップリンク信号を送信するために使用されるアップリンク周波数帯であってもよいし、また時にはそうである。基地局からの第１の信号を伝えるためにアップリンク周波数帯を使用するアプローチは、ピア・ツー・ピア信号に使用された同じ周波数帯にピア・ツー・ピア無線通信装置が残ることができ、且つ、基地局からの第１の信号を依然としてモニタすることができることができるという利点を有する。このことは、ピア・ツー・ピア無線通信装置の簡単な設計及び／又は低コストでの実施（implementation）を容易にする。しかしながら、基地局においては、基地局が以前には送信用に使用しなかった帯域へ基地局が今や送信するため、付加的な複雑さがある。
【００５１】
あるいは、第１の信号を伝えるために基地局のダウンリンク帯域を使用するアプローチは、基地局の観点からは、より容易である。しかしながら、ピア・ツー・ピア無線通信装置は、それが例えば２つの帯域を伴う複数の受信機をモニタすること及び／又は帯域間の切り替え（switching）に伴う複雑さを必要とするので、付加的な複雑さ及び／又はコストを要求する。
【００５２】
動作はステップ７０４からステップ７０６に進む。ステップ７０６で、無線通信装置は、受信された信号の測定、例えば信号電力測定を行う。動作はステップ７０８及び７２２のうちの１つ又は複数に進む。幾つかの実施形態において、無線通信装置はピア・ツー・ピア・シグナリングをサポートするが、基地局へのアップリンク・シグナリングを、例えばセルラネットワークの一部として、サポートせず、また、そのような実施形態において、ステップ７２２はオプションではない。幾つかの実施形態において、無線通信装置は、任意の所与の時に、ピア・ツー・ピア・モード及びセルラ動作モードのうちの１つをサポートし、また任意の時に、動作はステップ７０８及びステップ７２２のうちの１つに進むことができる。幾つかの実施形態において、無線通信装置は、同時のピア・ツー・ピア・シグナリング及びセルラシグナリングをサポートし、動作はステップ７０６からステップ７０８及びステップ７２２に進み得る。
【００５３】
動作はステップ７０６からピア・ツー・ピア・シグナリング用のステップ７０８に進む一方で、動作はステップ７０６から基地局へのアップリンク信号用のステップ７２２に進む。ステップ７０８で、無線通信装置は、第１の信号の測定の結果の関数として少なくとも幾つかのピア・ツー・ピア信号送信のためのピア・ツー・ピア送信電力を制御する。ステップ７０８は、サブステップ７１０及び７１２を含む。サブステップ７１０で、無線通信装置は第１の機能を使用するが、これはピア・ツー・ピア送信電力を、第１の受信された信号電力レベルについて、上記の第１の受信された信号電力レベルよりも高い第２の受信された信号電力レベルよりもより低い電力に制限して、ピア・ツー・ピア送信電力レベルに許可される最大の送信を判定する。次いで、サブステップ７１２で、無線通信装置は、判定された最大のピア・ツー・ピア送信電力レベル、及び第２のピア・ツー・ピア通信装置から受信されたピア・ツー・ピア信号の関数として、実際のピア・ツー・ピア送信電力レベルを判定する。第２のピア・ツー・ピア通信装置は、例えば、フローチャート７００の動作を行なう通信装置がピア・ツー・ピア通信セッションを有しているピア装置である。従って、ピア・ツー・ピア送信電力レベルは、幾つかの実施形態において、受信される基地局信号とピア・ツー・ピア信号との両方によって影響を受ける。ピア・ツー・ピア信号は、幾つかの実施形態において、ピア・ツー・ピア・チャネル条件情報、ピア・ツー・ピア・データレート情報、ピア・ツー・ピア・データバックログ情報、ピア・ツー・ピア待ち時間（latency）情報、雑音情報、誤り率情報、サービスレベル情報及びピア・ツー・ピア電力制御情報のうちの少なくとも１つを得るため使用される、及び／又は、通信する。幾つかの実施形態では、実際のピア・ツー・ピア送信電力は、判定された最大のピア・ツー・ピア送信電力レベルに等しいか、判定された最大のピア・ツー・ピア送信電力レベル未満になるように制限される。幾つかの実施形態において、少なくとも幾つかの条件の場合、例えば高い優先度のユーザ又はあるサービスレベル、実際のピア・ツー・ピア送信レベルは時々、例えば、受信された基地局信号に基づく判定された最大のピア・ツー・ピア送信電力レベルを超過する、例えば無効にする（override）ことがある。動作はステップ７０８からステップ７１４に進む。
【００５４】
ステップ７１４で、無線通信装置は、上記第１の信号が受信される時とは異なる時に基地局から第２の信号を受信する。次いで、ステップ７１６で、無線通信装置は、受信される第２の信号の測定、例えば受信される第２の信号の電力測定を行う。動作はステップ７１６からからステップ７１８に進み、無線通信装置は、第２の受信された信号の測定された電力から、無線通信装置がピア・ツー・ピア通信信号の送信を控えるべきであることを判定する。動作はステップ７１８からステップ７２０に進む。ステップ７２０で、無線通信装置は、無線通信装置がピア・ツー・ピア通信信号を送信することを差し控えるべきであることを判定した後、基地局からの別の信号の電力の測定から、無線通信装置がピア・ツー・ピア信号を送信することを許可されると判定するまで、ピア・ツー・ピア通信信号の送信を控える。
【００５５】
ステップ７２２に戻ると、ステップ７２２で、無線通信装置は、少なくとも幾つかのピア・ツー・ピア信号送信に使用された上記のピア・ツー・ピア送信電力レベルよりも高い送信電力レベルに送信される信号の送信電力を制御する。ステップ７２２はサブステップ７２４を含む。サブステップ７２４において、無線通信装置は、第２の機能を使用する。上記の基地局への送信電力を制御する場合に、受信された第１の信号の測定された電力に基づいて上記の基地局へ送信された上記の信号の送信電力を判定するが、当該第２の機能は上記の第１の機能とは異なる。幾つかの実施形態において、ピア・ツー・ピア送信信号電力レベルは、基地局へ送信された上記の信号の送信電力レベルよりも少なくとも１０ｄＢｓは低い。
【００５６】
図６は、種々の実施形態に係るピア・ツー・ピア通信をサポートする、例えばモバイルノード（mobile node）といった無線端末というような例示の無線通信装置２９００の図である。例示の通信装置２９００は、ピア・ツー・ピア通信を行なうＷＡＮアップリンク帯域を使用することができ、また時には使用する。例示の無線通信装置２９００は、例えば、最大のピア・ツー・ピア送信電力レベルといった、ピア・ツー・ピア送信電力レベル情報、及び／又は、基地局のアップリンク帯域へピア・ツー・ピア信号を送信することが許可されているか否かを判定する際にそれが利用する信号を基地局から受信する。
【００５７】
無線通信装置２９００は、種々の要素がデータ及び情報をやり取りし得るバス２９１２を介して互いに結合された、受信機モジュール２９０２、送信機モジュール２９０４、ユーザＩ／Ｏ装置２９０８、プロセッサ２９０６、及びメモリ２９１０を備える。メモリ２９１０は、ルーチン２９１８及びデータ／情報２９２０を備える。
【００５８】
プロセッサ２９０６、例えばＣＰＵは、ルーチン２９１８を実行し、メモリ２９１０のデータ／情報２９２０を使用して、無線通信装置２９００の動作を制御し、且つ方法を実施する。
【００５９】
受信機モジュール２９０２、例えばＯＦＤＭ受信機は、無線通信装置２９００が基地局から信号を受信する受信アンテナ２９１４に結合されるが、当該受信された信号は、ピア・ツー・ピア送信電力レベル情報を判定する際に用いられる。受信機モジュール２９０２はまた、ピア・ツー・ピア通信信号を受信する。幾つかの実施形態において、幾らかの間（during some times）、受信機モジュール２９０２は、無線通信装置２９００はセルラ通信装置として機能する状態で、無線通信装置が広域ネットワークにおいて結合のポイントとして使用している基地局から、例えば割り当て信号及びトラヒック信号といった、ダウンリンク信号を受信する。
【００６０】
送信機モジュール２９０４、例えばＯＦＤＭ送信機は、無線通信装置２９００が他の無線通信装置にピア・ツー・ピア信号を送信する送信アンテナ２９１６に結合される。幾つかの実施形態において、幾らかの時間間隔中に（during some time intervals）、送信機モジュール２９０４は、無線通信装置がＷＡＮ動作モード、例えばセルラ動作モードで機能している状態で、基地局へアップリンク信号を送信する。
【００６１】
ユーザＩ／Ｏ装置２９０８は、例えば、マイクロフォン、キーボード、キーパッド、マウス、カメラ、スイッチ、スピーカー、ディスプレイ等を備える。ユーザＩ／Ｏ装置２９０８は、無線通信装置２９００のユーザに、データ／情報の入力をすること、出力データ／情報にアクセスすること、また、例えばピア・ツー・ピア通信セッションを開始しようと試みることといった、無線通信装置２９００の少なくとも幾つかの機能を制御することを可能にする。
【００６２】
ルーチン２９１８は、通信ルーチン２９２２及び無線端末制御ルーチン２９２４を備える。通信ルーチン２９２２は、無線通信装置２９００によって使用される種々の通信プロトコルを実施する。無線端末制御ルーチン２９２４は、測定モジュール２９２６、認可モジュール２９４０、ピア・ツー・ピア送信制御モジュール２９４１及びピア・ツー・ピア送信電力制御モジュール２９２８を備える。幾つかの実施形態、例えば、ピア・ツー・ピア通信と、例えばセルラ通信といったＷＡＮ通信との両方をサポートする実施形態において、無線端末制御ルーチン２９２４は、広域ネットワーク送信電力制御モジュール２９３６を備える。
【００６３】
測定モジュール２９２６は、基地局からの受信される信号に測定を行なう。信号（２９４２、２９４４）は測定モジュール２９２６への入力を表わす一方で、情報（２９４６、２９４８）は測定モジュール２９２６の出力を表わす。種々の実施形態において、測定モジュール２９２６の測定は信号電力測定である。
【００６４】
認可モジュール２９４０は、受信された基地局信号の測定された電力から、無線通信装置２９００がピア・ツー・ピア信号の送信を控えるべきであることを判定することができ、また時には判定する。認可モジュール２９４０は、受信された基地局信号の測定された電力から、それを判定する、無線通信装置２９００がピア・ツー・ピア信号を送信することを許可されることを判定することができ、また時には判定する。ピア・ツー・ピア送信認可ステータス２９５０は、認可モジュール２９４０の出力であり、ピア・ツー・ピア送信制御モジュール２９４１による入力として使用される。
【００６５】
ピア・ツー・ピア送信制御モジュール２９４１は、無線通信装置２９００がピア・ツー・ピア信号を送信することを控えるべきであると判定した後、無線通信装置２９００がピア・ツー・ピア信号を送信することを許可されたと判定されるまで、無線通信装置２９００がピア・ツー・ピア通信信号の送信を控えるように、無線送信機モジュール２９０４を制御する。従って、ピア・ツー・ピア送信制御モジュール２９４１は、ピア・ツー・ピア送信認可ステータス２９５０を使用して、ピア・ツー・ピア送信許可／禁止（enable/disable）コントローラとして機能する。
【００６６】
ピア・ツー・ピア送信電力制御モジュール２９２８は、受信された基地局信号の測定の結果の関数として少なくとも幾つかのピア・ツー・ピア信号送信のピア・ツー・ピア送信電力を制御する。ピア・ツー・ピア送信電力制御モジュール２９２８は、ピア・ツー・ピア最大送信電力レベル判定サブモジュール２９３０、実際のピア・ツー・ピア送信電力レベル判定サブモジュール２９３２、及び第１の機能（first function）２９３４を備える。ピア・ツー・ピア送信電力制御モジュール２９２８は、ピア・ツー・ピア送信電力を、上記の第１の受信された信号電力レベルよりも高い第２の受信された信号電力レベルよりも第１の受信される信号電力レベルについて低いレベルに制限する、第１の機能２９３４を使用する。種々の実施形態において、ピア・ツー・ピア送信電力制御モジュール２９２８は、ピア・ツー・ピア送信電力を、より大きな測定された受信された信号電力レベルに応答して、より低いレベルに制限する。
【００６７】
最大のピア・ツー・ピア送信電力レベルサブモジュール２９３０は、第１の機能２９３４を使用して、最大のピア・ツー・ピア送信電力レベルを判定する。実際のピア・ツー・ピア送信電力レベルサブモジュール２９３２は、上記の最大のピア・ツー・ピア送信電力レベル及び第２のピア・ツー・ピア通信装置から受信されたピア・ツー・ピア信号の関数として、実際のピア・ツー・ピア信号送信電力レベルを判定する。種々の実施形態において、サブモジュール２９３２は、実際の判定されたピア・ツー・ピア送信電力レベルが最大のピア・ツー・ピア送信電力レベル以下になるように制御する。
【００６８】
広域ネットワーク送信電力制御モジュール２９３６は、基地局へ送信された信号の送信電力を、少なくとも幾つかのピア・ツー・ピア信号送信に使用された上記のピア・ツー・ピア送信電力レベルよりも高い送信電力レベルに制御する。ＷＡＮ送信電力制御モジュール２９３６は、第１の機能２９３４とは異なる第２の機能（second function）２９３８を備える。広域ネットワーク送信電力制御モジュール２９３６の上記の基地局へ送信された信号の送信電力の制御は、第１の機能２９３４とは異なる第２の機能２９３８を使用して、基地局からの信号の測定された受信された電力レベルに基づいて、基地局へ送信された信号の送信電力レベルを判定することを含む。
【００６９】
例えば、受信された基地局信号Ｎ２９４４は、ピア・ツー・ピア送信電力制御モジュール２９２８とＷＡＮ送信電力制御モジュール２９３６との両方への入力される、信号Ｎの測定情報２９４８を取得する測定モジュール２９２６によって測定される。ピア・ツー・ピアモジュール２９２８は、第１の機能２９３４を使用して、入力２８４８を処理し、判定された最大のピア・ツー・ピア送信電力レベル２９５２を取得する一方で、ＷＡＮモジュール２９３６は、第２の機能２９３８を使用して同じ入力２９４８を処理し、判定された最大のピア・ツー・ピア送信電力レベル２９５２よりも高いレベルである判定された最大のＷＡＮ送信電力レベル２９５６を取得する。
【００７０】
種々の実施形態において、ピア・ツー・ピア送信信号電力レベルは、基地局へ送信される信号の送信電力レベルより少なくとも１０ｄＢｓは低い。例えば、判定された最大のピア・ツー・ピア送信電力レベル２９５２は、測定された基地局信号の同じ値について判定された最大のＷＡＮ送信電力レベル２９５６より少なくとも１０ｄＢｓは低い。別の例として、幾つかの実施形態においては、無線端末がある位置にあり、同じ受信された基地局信号測定に基づいたＷＡＮ送信電力レベル情報及びピア・ツー・ピア送信電力レベル情報を判定した場合、判定された実際のピア・ツー・ピア送信電力レベル２９５４は、判定された実際のＷＡＮ送信電力レベル２９５８より少なくとも１０ｄＢｓは低い。
【００７１】
データ／情報２９２０は、送信電力レベル情報を判定する際に測定され利用される、基地局からの受信される複数の信号（受信される基地局信号１  ２９４２、．．．、受信される基地局信号Ｎ  ２９４４）、それぞれ複数の対応する信号測定情報（信号１の測定情報２９４６、．．．、信号Ｎの測定情報２９４８）を含む。データ／情報２９２０はまた、無線通信装置２９００がピア・ツー・ピア信号を送信することを現在許可されているか否かを示す、ピア・ツー・ピア送信認可ステータス情報２９５０を含む。データ／情報２９２０はまた、サブモジュール２９３０の出力である、判定された最大のピア・ツー・ピア送信電力レベル２９５２と、サブモジュール２９３２の出力である、判定された実際のピア・ツー・ピア送信電力レベル２９５４を含む。
【００７２】
データ／情報２９２０の一部として含まれる、タイミング／周波数構造情報２９６０は、例えばＷＡＮアップリンク帯域幅情報、ＷＡＮアップリンク搬送波情報及びアップリンクＷＡＮトーンセット情報といったアップリンク周波数帯情報２９６２、例えばＷＡＮダウンリンク帯域幅情報、ＷＡＮダウンリンク搬送波情報及びダウンリンクＷＡＮトーンセット情報（WAN tone set information）といったダウンリンク周波数帯情報２９６４、並びに、測定された基地局信号の位置を識別する情報２９６６を含む。この例示の実施形態では、ピア・ツー・ピア通信シグナリングは、ピア・ツー・ピア信号が基地局へ向けられたＷＡＮアップリンク信号への干渉として作用する状態で、基地局によって使用されているＷＡＮアップリンク周波数帯を使用する。無線通信装置２９００によって受信される信号は、測定され、当該測定は無線通信装置のピア・ツー・ピア送信電力レベルを制御するために利用される。幾つかの実施形態において、信号はＷＡＮアップリンク帯域で通信されるが、他の実施形態では、信号はＷＡＮダウンリンク帯域で通信される。情報２９６６は、どのＷＡＮ帯域がこの信号を運ぶのかを識別し、また幾つかの実施形態では、例えば、信号を識別するために用いられる特定のトーン情報及び／又は繰り返されるタイミング構造のポイントといった信号に対応する、より具体的な情報を識別する。
【００７３】
無線通信装置２９００が、例えばセルラ通信といったＷＡＮ通信をサポートする種々の実施形態において、データ／情報２９２０はまた、判定された最大のＷＡＮ送信電力レベル情報２９５６と、判定された実際のＷＡＮ送信電力レベル情報２９５８とを含むが、これらはＷＡＮ送信電力制御モジュール２９３６の出力である。
【００７４】
図７Ａと図７Ｂとの組み合わせを備える図７は、種々の実施形態に係るピア・ツー・ピア通信をサポートする無線通信装置を動作させる例示の方法のフローチャート８００である。動作はステップ８０２で開始し、無線通信装置がパワーオンされ且つ初期化され、ステップ８０４に進み、無線通信装置が基地局から第１の信号を受信する。幾つかの実施形態では、第１の信号は、基地局へアップリンク信号を送信するために使用されるアップリンク周波数帯で受信される。幾つかの他の実施形態では、第１の信号は、上記の基地局によって使用されるダウンリンク周波数帯である周波数帯で受信され、ピア・ツー・ピア信号は別の周波数帯で送信される。そのような実施形態において、ピア・ツー・ピア・シグナリングに使用される別の周波数帯は、アップリンク周波数帯である、基地局へアップリンク信号を送信するために用いられるアップリンク周波数帯であってもよいし、時にはそうである。
【００７５】
動作はステップ８０４からステップ８０６に進む。ステップ８０６で、無線通信装置は受信された信号の測定、例えば信号電力測定を行う。動作はステップ８０６からステップ８０８に進む。
【００７６】
ステップ８０８で、無線通信装置は送信電力レベル制御パラメータを判定する。一つの例示の実施形態において、ステップ８０８はサブステップ８１０及び８１２を含む。別の例示の実施形態では、ステップ８０８はサブステップ８１４及び８１６を含む。また別の例示の実施形態では、ステップ８０８は、サブステップ８１４及び８１８を含む。
【００７７】
サブステップ８１０において、無線通信装置は、異なるサービスレベルに対応する格納された送信電力レベル制御パラメータを備えるメモリにアクセスし、次いでサブステップ８１２において、無線通信装置は上記の無線通信装置に対応するサービスレベルに対応する格納された送信電力を検索する（retrieves）。
【００７８】
サブステップ８１４において、無線通信装置は、上記の基地局から上記の無線通信装置によって受信された信号から制御値を回復する（recover）。幾つかの実施形態では、制御値が回復される信号は、ステップ８０４で受信された第１の信号である。動作は、サブステップ８１４からサブステップ８１６及び８１８のうちの１つに進む。サブステップ８１６において、無線通信装置は、回復された制御値を送信電力レベル制御パラメータとして使用する。あるいは、サブステップ８１８において、無線通信装置は、回復された制御値及び無線端末に対応するサービスレベルに基づいて、送信電力レベル制御パラメータを計算する。
【００７９】
動作はステップ８０８からステップ８２０に進む。ステップ８２０で、無線通信装置は、少なくとも幾つかのピア・ツー・ピア送信のピア・ツー・ピア送信電力を、第１の信号の測定の結果の関数として制御するが、ピア・ツー・ピア送信電力の制御は、ピア・ツー・ピア送信電力を第１の機能に従って制御することを含み、またピア・ツー・ピア送信電力を第１の機能に従って制御することは、上記の測定された受信された電力レベルに加えて、上記の第１の機能において上記の判定された送信電力レベル制御パラメータを使用することを含む。動作は、ステップ８２０から分岐点Ａ８２２を介してステップ８２４へ進む。
【００８０】
ステップ８２４で、無線通信装置は、第１の信号が受信される時とは異なる時に基地局から第２の信号を受信する。次いで、ステップ８２６で、無線通信装置は、受信された第２の信号の測定、例えば受信された第２の信号の電力測定を行なう。動作は、ステップ８２６からステップ８２８に進み、無線通信装置は、第２の受信された信号の測定された電力から、無線通信装置がピア・ツー・ピア通信信号を送信することを控えるべきであると判定する。動作はステップ８２８からステップ８３０に進む。ステップ８３０で、無線通信装置は、通信装置はピア・ツー・ピア通信を送信することを控えるべきであると判定した後、基地局からの別の信号の電力の測定から、無線通信装置はピア・ツー・ピア信号を送信することを許可されると判定するまで、ピア・ツー・ピア通信信号を送信することを控える。
【００８１】
図８は、種々の実施形態に係るピア・ツー・ピア通信をサポートする、例えばモバイルノードといった無線端末というような例示の無線通信装置３０００の図である。例示の通信装置３０００は、ピア・ツー・ピア通信を行なうＷＡＮアップリンク帯域を使用することができ、また時には使用する。例示の無線通信装置３０００は、例えば最大のピア・ツー・ピア送信電力レベルといった、ピア・ツー・ピア送信電力レベル情報を判定する際、及び／又は、基地局のアップリンク帯域へピア・ツー・ピア信号を送信することが許可されているか否かを判定する際に、自身が利用する信号を基地局から受信する。
【００８２】
無線通信装置３０００は、種々の要素がデータ及び情報をやり取りし得るバス３０１２を介して互いに結合される、受信機モジュール３００２、送信機モジュール３００４、ユーザＩ／Ｏ装置３００８、プロセッサ３００６、及びメモリ３０１０を備える。メモリ３０１０は、ルーチン３０１８及びデータ／情報３０２０を含む。
【００８３】
プロセッサ３００６、例えばＣＰＵは、ルーチン３０１８を実行し、メモリ３０１０のデータ／情報３０２０を使用して、無線通信装置３０００の動作を制御し、且つ、例えば図７のフローチャート８００の方法といった方法を実施する。
【００８４】
受信機モジュール３００２、例えばＯＦＤＭ受信機は、無線通信装置３０００が基地局から信号を受信する受信アンテナ３０１４に結合されるが、当該受信される信号はピア・ツー・ピア送信電力レベル情報を判定する際に使用される。受信機モジュール３００２はまた、ピア・ツー・ピア通信信号を受信する。送信機モジュール３００４、例えばＯＦＤＭ送信機は、無線通信装置３０００が他の無線通信装置にピア・ツー・ピア信号を送信する送信アンテナ３０１６に結合される。
【００８５】
ユーザＩ／Ｏ装置３００８は、例えば、マイクロフォン、キーボード、キーパッド、マウス、カメラ、スイッチ、スピーカー、ディスプレイ等を備える。ユーザＩ／Ｏ装置３００８は、無線通信装置３０００のユーザに、データ／情報を入力すること、出力データ／情報にアクセスすること、また、例えばピア・ツー・ピア通信セッションを開始しようと試みることといった、無線通信装置３０００の機能のうちの少なくとも幾つかを制御することを可能にする。
【００８６】
ルーチン３０１８は、通信ルーチン３０２２及び無線端末制御ルーチン３０２４を備える。通信ルーチン３０２２は、無線通信装置３０００によって使用される種々の通信プロトコルを実施する。無線端末制御ルーチン３０２４は、測定モジュール３０２６、電力レベル制御パラメータ判定モジュール３０２８、サービスレベル識別モジュール３０３４及びピア・ツー・ピア送信電力制御モジュール３０３６を備える。
【００８７】
測定モジュール３０２６は、基地局からの受信された信号に測定を行なう。受信された基地局信号１  ３０４４は、測定モジュール３０２６への入力を表わし、信号１測定情報３０４６は測定モジュール３０２６の出力を表わす。種々の実施形態において、測定モジュール３０２６の測定は信号電力測定である。
【００８８】
電力レベル制御パラメータ判定モジュール３０２８は、送信電力レベル制御パラメータを判定する。幾つかの実施形態では、電力レベル制御パラメータ判定モジュール３０２８は、送信電力レベル制御パラメータを、検索された制御パラメータ３０４８に設定する。幾つかの実施形態では、電力レベル制御パラメータ判定モジュール３０２８は、検索された制御パラメータ３０４８の関数として送信電力レベル制御パラメータを判定する。幾つかの実施形態において、電力レベル制御パラメータ判定モジュール３０２８は、送信電力レベル制御パラメータを、例えば復号された制御パラメータ３０５０といった、回復された制御パラメータに設定する。幾つかの実施形態では、電力レベル制御パラメータ判定モジュール３０２８は、送信電力レベル制御パラメータを、例えば復号された制御パラメータ３０５０といった、回復された制御パラメータの関数として判定する。幾つかの実施形態では、電力レベル制御パラメータ判定モジュール３０２８は、識別されたサービスレベル３０５２の関数として送信電力レベル制御パラメータを判定する。幾つかの実施形態では、電力レベル制御パラメータ判定モジュール３０２８は、送信電力レベル制御パラメータを、検索された制御パラメータ３０４８及び例えば復号された制御パラメータ３０５０といった回復された制御パラメータの関数として判定する。幾つかの実施形態では、電力レベル制御パラメータ判定モジュール３０２８は、送信電力レベル制御パラメータを、１）送信電力レベル制御パラメータとして回復された値を使用すること、及び２）回復された制御値及び無線端末に対応するサービスレベルに基づいて送信電力制御部パラメータを計算することのうちの１つを含む動作によって判定する。
【００８９】
サービスレベル識別モジュール３０３４は、無線通信装置３０００に対応する現在のサービスレベルを識別する。例えば、通信装置３０００の何人かの異なるユーザは、幾つかの実施形態において、例えば、緊急ユーザ、政府に関連付けられたユーザ、サービスプロバイダユーザ、ティア１（tier 1）企業ユーザ、ティア２（tier 2）企業ユーザ、ティア１個人ユーザ、ティア２個人ユーザ等、異なるサービスレベルに対応する。他の例において、異なるサービスレベルは、異なるタイプの通信装置、通信されるべき異なるタイプのデータ、通信されるべきデータの異なる量及び／又は異なる待ち時間の考慮に対応することができる。識別された現在のサービスレベルは、識別されたサービスレベル３０５２に指定される（specified）。
【００９０】
電力レベル制御パラメータ判定モジュール３０２８は、検索モジュール（retrieval module）３０３０及び制御パラメータ回復モジュール３０３２を備える。検索モジュール３０３０は、無線通信装置３０００に対応するサービスレベルに対応する格納された送信電力レベル制御パラメータを検索する。従って、検索モジュール３０３０は、識別されたサービスレベル３０５２を入力として使用し、サービスレベル対電力レベル制御パラメータマッピング情報３０６０にアクセスし、入力サービスレベルに関連付けられた制御パラメータを取得する。検索された制御パラメータ３０４８は検索モジュール３０３０の出力である。
【００９１】
制御パラメータ回復モジュール３０３２は、基地局から通信装置３０００によって受信された信号から制御値を回復する。幾つかの実施形態では、制御値は、測定モジュール３０２６によって測定されるのと同じ信号、例えば受信された基地局信号１  ３０４４から回復される。復号された制御パラメータ３０５０は制御パラメータ回復モジュール３０３２の出力である。幾つかの実施形態では、回復された制御値は妨害レベル指標値である。
【００９２】
ピア・ツー・ピア送信電力制御モジュール３０３６は、受信された基地局信号の測定の結果の関数として少なくとも幾つかのピア・ツー・ピア信号送信についてピア・ツー・ピア送信電力を制御する。ピア・ツー・ピア送信電力制御モジュール３０３６は、最大のピア・ツー・ピア送信電力レベル判定サブモジュール３０３８、実際のピア・ツー・ピア送信電力レベル判定サブモジュール３０４０及び第１の機能（first function）３０４２を備える。
【００９３】
最大のピア・ツー・ピア送信電力レベルサブモジュール３０３８は、第１の機能３０４２を使用して、最大のピア・ツー・ピア送信電力レベルを判定する。実際のピア・ツー・ピア送信電力レベルサブモジュール３０４０は、最大のピア・ツー・ピア送信電力レベル、及び第２のピア・ツー・ピア通信装置から受信されたピア・ツー・ピア信号の関数として実際のピア・ツー・ピア信号送信電力レベルを判定する。種々の実施形態において、サブモジュール３０４０は、実際の判定されたピア・ツー・ピア送信電力レベルが最大のピア・ツー・ピア送信電力レベル以下になるように制御する。
【００９４】
ピア・ツー・ピア送信電力レベル制御モジュール３０３６は、例えば、判定された最大のピア・ツー・ピア送信電力レベル３０５６を判定する際といった、ピア・ツー・ピア送信電力レベルを判定する際に、例えば信号１測定情報３０４６からの、測定された受信された電力レベルに加えて、判定された送信電力レベル制御パラメータ３０５４を使用する。幾つかの実施形態では、電力レベル制御パラメータ判定モジュール３０２８の機能のうちの幾つか又は全ては、ピア・ツー・ピア送信電力制御モジュール３０３６の一部として備えられている。
【００９５】
データ／情報３０２０は、基地局からの受信された信号、受信された基地局信号１  ３０４４を含むが、これは送信電力レベル情報を判定する際に利用される信号１測定情報３０４６を取得する測定モジュール３０２６によって測定される。データ／情報３０２０はまた、送信電力レベル制御パラメータ３０５４、判定された最大のピア・ツー・ピア送信電力レベル３０５６、判定された実際のピア・ツー・ピア送信電力レベル３０５８、サービスレベル対制御パラメータマッピング情報３０６０、及びタイミング周波数構造（timing frequency structure）情報３０７０を含む。幾つかの実施形態において、データ／情報３０２０は、識別されたサービスレベル３０５２、検索された制御パラメータ３０４８及び復号された制御パラメータ３０５０の１つ又は複数を含む。
【００９６】
検索された制御パラメータ３０４８は検索モジュール３０３０の出力であり、サービスレベル対電力制御パラメータマッピング情報３０６０の制御パラメータ値（制御パラメータ値１  ３０６６、．．．、制御パラメータ値Ｍ  ３０６８）のうちの１つに対応する。復号された制御パラメータ３０５０は、制御パラメータ回復モジュール３０３２の出力であり、受信された基地局信号から回復された情報を表わす。幾つかの実施形態において、情報が回復される受信された基地局信号は、例えば受信された基地局信号１  ３０４４といった、電力測定されたのと同じ基地局信号である。幾つかの実施形態では、回復された制御値は妨害レベル指標値である。
【００９７】
識別されたサービスレベル３０５２は、サービスレベル識別モジュール３０３４の出力であり、検索モジュール３０３０への入力として使用される。識別されたサービスレベル３０５２は対応する制御パラメータ値を選択するために使用される。例えば、識別されたサービスレベル３０５２がサービスレベルＭ  ３０６４を示す場合、検索モジュール３０３０は検索された制御パラメータ３０４８に格納される制御パラメータ値Ｍ  ３０６８を検索する。
【００９８】
送信電力レベル制御パラメータ３０５４は、電力レベル制御パラメータ判定モジュール３０２８の出力である。送信電力レベル制御パラメータ３０５４は、識別されたサービスレベル３０５２、検索された制御パラメータ３０４８及び復号された制御パラメータ３０５０のうちの１つ又は複数の関数として判定される。送信電力レベル制御パラメータ３０５４は、ピア・ツー・ピア送信電力制御モジュール３０３６によって入力として使用される。
【００９９】
判定された最大のピア・ツー・ピア送信電力レベル３０５６は、最大のピア・ツー・ピア送信電力レベルサブモジュール３０３８の出力である一方で、判定された実際のピア・ツー・ピア送信電力レベル３０５８は、実際のピア・ツー・ピア送信電力レベル判定サブモジュール３０４０の出力である。
【０１００】
サービスレベル対電力レベル制御パラメータマッピング情報３０６０は、複数のサービスレベル（サービスレベル１  ３０６２、．．．、サービスレベルＭ  ３０６４）及び複数の対応する制御パラメータ値（制御パラメータ値１  ３０６６、．．．、制御パラメータ値Ｍ  ３０６８）を含む。
【０１０１】
データ／情報３０２０の一部として備えられた、タイミング／周波数構造情報３０７０は、例えば、ＷＡＮアップリンク帯域幅情報、ＷＡＮアップリンク搬送波情報及びアップリンクＷＡＮトーンセット情報といった、アップリンク周波数帯情報３０７２と、例えば、ＷＡＮダウンリンク帯域幅情報、ＷＡＮダウンリンク搬送波情報及びダウンリンクＷＡＮトーン設定情報といった、ダウンリンク周波数帯情報３０７４と、測定された及び／又は復号された基地局信号の位置を識別する情報３０７６とを含む。この例示の実施形態では、ピア・ツー・ピア通信シグナリングは、ピア・ツー・ピア信号が基地局へ向けられたＷＡＮアップリンク信号への干渉として作用する状態で、基地局によって使用されているＷＡＮアップリンク周波数帯を使用する。無線通信装置３０００によって受信される信号は測定され、測定は無線通信装置ピア・ツー・ピア送信電力レベルを制御するために利用される。幾つかの実施形態において、この受信された基地局信号はＷＡＮアップリンク帯域で通信されるが、他の実施形態において、当該信号はＷＡＮダウンリンク帯域で通信される。幾つかの実施形態では、無線通信装置３０００によって受信され、例えば干渉指標値を回復して、情報を回復するために復号された信号はまた、無線通信装置ピア・ツー・ピア送信電力レベルを制御するために利用される。幾つかの実施形態では、電力測定のために利用された同じ基地局信号は、情報が回復される復号された信号である。幾つかの他の実施形態では、基地局からの２つの異なった受信された信号があり、一方の信号はその受信電力レベルが測定され且つ利用され、他方の信号は、例えば符号化された干渉指標値といった、符号化された電源制御情報を伝える。情報が回復される基地局信号、例えば妨害レベル指標値は、幾つかの実施形態中では、ＷＡＮアップリンク帯域で通信される一方で、他の実施形態では、当該信号はＷＡＮダウンリンク帯域で通信される。情報３０７６は、どのＷＡＮ帯域が測定された基地局信号を運ぶか、また、どのＷＡＮ帯域が情報回復に使用される基地局信号を運ぶかを識別する。幾つかの実施形態において、情報３０７６は、例えば、１つ又は複数の信号を識別するために使用される特定のトーン情報及び／又は繰り返されるタイミング構造におけるポイントといった、１つ又は複数の信号に対応する、より具体的な情報を識別する。
【０１０２】
図９は、通信システム３０２、周波数帯使用情報について記述するテーブル３０４、及び例示のピア・ツー・ピア無線端末送信電力レベル情報を例証するテーブル３０６を備える１つの例示の実施形態を示す図３００である。例示の通信システム３０２は、セル３１０によって表わされる対応するセルラカバレッジ領域を備えた基地局３０８を備える。基地局３０８は、例えば、他の基地局、ルータ、ＡＡＡノード、ホームエージェントノード、制御ノード等、他のネットワークノードに、及び／又は、例えば光ファイバーリンクといったネットワークリンク３０９を介してインターネットに結合される。通信システム３０２には、セルラ通信（ＷＴ  １  ３１２、．．．、ＷＴ  Ｎ  ３１４）をサポートしている複数の無線端末もある。セルラＷＴ（３１２、３１４）は、それぞれ無線リンク（３１６、３１８）を介して基地局３０８に結合される。
【０１０３】
通信システム３０２では、ピア・ツー・ピア通信（ＷＴ１’、ＷＴ２’３２８、ＷＴ’３、ＷＴ’４  ３４０）をサポートしている複数の無線端末もある。ＷＴ１’は２つの時点（two points in time）で示され、時間ｔ０におけるエレメント３２４として、また時間ｔ１におけるエレメント３２６として表わされる。ＷＴ’１の動きは、矢印３３４によって示される。ＷＴ３’は２つの時点で示され、時間ｔ０におけるエレメント３３６として、また時間ｔ１におけるエレメント３３８として表わされる。ＷＴ’３の動きは、矢印３４６によって示される。ＷＴ１’とＷＴ２’３２８との間のピア・ツー・ピア通信は、矢印３３０及び３３２によって示される。ＷＴ３’とＷＴ４’３４０との間のピア・ツー・ピア通信は、矢印３４２及び３４４によって示される。
【０１０４】
基地局はアップリンク帯域へビーコン信号３２０を送信する。ビーコン信号はピア・ツー・ピア無線端末によって検知され測定される。受信されたビーコン信号の電力測定は、ピア・ツー・ピア無線端末によって使用されて、無線端末がピア・ツー・ピア信号を送信することを許可されているかどうかが判定され、送信が許可される場合は、例えば最大の送信電力レベルといった送信電力レベルが制御される。基地局３０８の周囲の点線の矢印の円３２２は、ピア・ツー・ピア無線端末が信号を送信することを制限される、例示のピア・ツー・ピア制限領域を示す。基地局３０８に近い領域では、ピア・ツー・ピア・シグナリングで利用されたレベルにおけるピア・ツー・ピア無線端末からの送信は、セルラモード（３１２、．．．３１４）で動作している無線端末からのアップリンク信号を回復し復号することを試みようとしている基地局受信機の観点からは、あまりにも多くの干渉を引き起こし得るので、ピア・ツー・ピアの無線端末送信は許可されない。
【０１０５】
ここで周波数帯情報テーブル３０４が記載される。第１の列３４８は、セルラ無線端末によって受信されることを意図されて基地局から送信された信号のためのセルラダウンリンク帯域として周波数帯Ａが使用されることを示す。第２の列３５０は、周波数帯Ｂが、（１）基地局によって受信されることを意図されたセルラ無線端末から送信された信号のためのセルラアップリンク帯域として、（２）ピア・ツー・ピア無線端末によって受信され使用されることを意図され、基地局によって送信されるピア・ツー・ピア・ビーコン信号を伝える帯域として、及び（３）ピア・ツー・ピア無線端末から送信され、ピア・ツー・ピア無線端末によって受信されることを意図された信号のために使用されることを意図されたピア・ツー・ピア帯域として、使用されることを示す。
【０１０６】
ここでピア・ツー・ピア無線端末電力情報テーブル３０６が記載されるだろう。第１の列３５２は、記載されている例示のピア・ツー・ピア無線端末（ＷＴ１、ＷＴ’２、ＷＴ’３、ＷＴ’４）を識別する。第２の列３５４は時点、ｔ０かｔ１のいずれかを識別する。第３の列３５６は、同じ行上に示された時間に対応する同じ行上の無線端末に対応する送信電力レベル情報を識別する。テーブル３０６の情報は、ＷＴ１’のための送信電力レベルが時間ｔ０から時間ｔ１まで増加することを示す。この時間の間、ＷＴ１’は基地局３０８から離れるように移動すること、及びＷＴ１’の観点からのビーコン信号３２０の測定された電力レベルは、この時間の間は減少することを予期することができることに気付き得る。この時間の間は、ＷＴ’１が、制限されたゾーン３２２の外部に残っていることもまた気付き得る。テーブル３０６の情報はまた、ＷＴ３’のための送信電力レベルが時間ｔ１から時間ｔ０までに減少することを示す。この時間の間、ＷＴ３’は基地局３０８の方へ移動すること、及び、ＷＴ３’の観点からのビーコン信号３２０の測定された電力レベルは、この時間の間は増加すると予期することができることに気付き得る。この時間の間は、ＷＴ’３が、制限されたゾーン３２２の外部に残っていることにも気付き得る。テーブル３０６に記載された電力レベルは、無線端末のための許容できる最大の送信電力レベルであり得る。あるいは、テーブル３０６に記載された電力レベルは、実際の送信電力レベルであり得る。
【０１０７】
幾つかの実施形態において、少なくとも幾つかの無線端末は、複数の動作モード、例えばピア・ツー・ピア動作モード及びセルラ通信動作モードをサポートする。
【０１０８】
図１０は、種々の実施形態に係る例示の無線通信システム４００の図である。例示の無線通信システム４００は、少なくとも１つの基地局４０２、ピア・ツー・ピア通信をサポートする複数の無線端末（無線端末１  ４０４、．．．、無線端末Ｎ  ４１０）、広域ネットワークシグナリングをサポートする複数の無線端末（無線端末２  ４０６、．．．、無線端末ｎ  ４１２）、並びにピア・ツー・ピア・シグナリングと広域ネットワークシグナリングとの両方をサポートする複数の無線端末、（無線端末３  ４０８、．．．、無線端末Ｍ  ４１４）を備える。
【０１０９】
基地局４０２は、ピア・ツー・ピア干渉管理モジュール４１６、干渉信号測定モジュール４１８、及び送信機モジュール４２０を備える。ピア・ツー・ピア干渉管理モジュール４１６はピア・ツー・ピア送信電力レベル制御値を判定する。送信機モジュール４２０は、判定されたピア・ツー・ピア送信電力レベル制御値を、例えば、通信された指標値として送信する。干渉信号測定モジュール４１８は、無効な（null）アップリンク送信期間の信号干渉を測定し、ピア・ツー・ピア干渉管理モジュール４１６に測定された信号干渉情報を供給する。
【０１１０】
無線端末１  ４０４は、受信される信号電力測定モジュール４２２、ピア・ツー・ピア信号送信電力制御モジュール４２４、差異更新モジュール４２６及びメモリ４２８を備える。メモリ４２８は、幾つかの実施形態において、格納された所定の差異指標情報４３０を含む。格納された所定の差異指標情報４３０は、基地局によって信号で送信する（signaled）ことができる複数の指標（指標１  ４４２、．．．、指標Ｎ  ４４４）及びそれぞれに対応する差異値（差異１  ４４６、．．．、差異Ｎ  ４４８）を含む。
【０１１１】
受信される信号電力測定モジュール４２２は、基地局、例えば基地局４０２から受信された信号の電力を測定する。ピア・ツー・ピア信号送信電力制御モジュール４２４は、第１の機能に従って基地局からの信号の測定された電力の関数としてピア・ツー・ピア信号の送信電力レベルを制御する。種々の実施形態では、ピア・ツー・ピア信号の送信電力レベルは、許容できる最大のピア・ツー・ピア信号送信電力レベルである。差異更新モジュール４２６は、基地局、例えば基地局４０２から差異指標値を受信し、受信された指標値に基づいて第１の機能を更新する。幾つかの実施形態では、差異は所定の量であり、指標及び対応する所定の差異を格納するメモリ４２８はアクセスされ、アクセスされた値は第１の機能によって使用される。
【０１１２】
無線端末２  ４０６は、受信される信号電力測定モジュール４３２及び広域ネットワーク信号送信電力制御モジュール４３４を備える。受信される信号電力測定モジュール４３２は、基地局、例えば基地局４０２から受信された信号の電力レベルを測定する。広域ネットワーク信号送信電力制御モジュール４３４は、第２の機能に従って基地局から受信された信号の測定された電力の関数として、無線端末２  ４０６に関する広域信号送信電力レベルを制御し、第２の機能は第１の機能とは異なる。幾つかの実施形態では、広域信号送信電力レベルは、最大の広域信号送信電力レベルである。種々の実施形態において、第２の機能は、測定された受信された信号電力の所与の値について第１の機能よりも高い送信電力レベルを判定する。幾つかのそのような実施形態では、測定された受信された信号電力の所与の値についての第１及び第２の機能によって判定された送信電力の間のｄＢｓでの差異は、少なくとも１０ｄＢｓである。
【０１１３】
無線端末３  ４０８は、受信される信号電力測定モジュール４３６、ピア・ツー・ピア信号送信電力制御モジュール４３８、及び広域ネットワーク信号送信電力制御モジュール４４０を備える。受信された信号電力測定モジュール４３６は、基地局から受信された信号の電力レベルを測定する。ピア・ツー・ピア信号送信電力制御モジュール４３８は、第１の機能に従って基地局からの信号の測定された電力の関数としてピア・ツー・ピア信号の送信電力レベルを制御する。広域ネットワーク信号送信電力制御モジュール４４０は、第２の機能に従って基地局からの信号の測定された電力の関数として広域信号送信電力レベルを制御するが、第２の機能は第１の機能とは異なる。種々の実施形態では、モジュール４４０によって使用される第２の機能は、測定された受信された信号電力の所与の値についてモジュール４３８によって使用された第１の機能よりも高い送信電力レベルを判定する。幾つかのそのような実施形態では、測定された受信された信号電力の所与の値についての第１及び第２の機能によって判定された送信電力の間のｄＢｓでの差異は、少なくとも１０ｄＢｓである。幾つかの実施形態では、ＷＴ３  ４０８のモジュール４３８によって使用される第１の機能は、ＷＴ１  ４０４のモジュール４２４によって使用される第１の機能と同じである。幾つかの実施形態では、ＷＴ３  ４０８のモジュール４４０によって使用される第２の機能は、ＷＴ２  ４０６のモジュール４３４によって使用される第２の機能と同じである。
【０１１４】
図１１は、種々の実施形態に係る基地局を動作させる例示の方法のフローチャート５００である。例示の方法の動作はステップ５０２で開始し、ステップ５０４に進む。ステップ５０４で、基地局は干渉バジェット（interference budget）情報を格納する。動作はステップ５０４からステップ５０６及びステップ５０８に進む。
【０１１５】
進行中に（ongoing basis）行なわれる、ステップ５０８で、基地局は少なくとも１つの隣接する基地局との同期を維持して、隣接する基地局との間のアップリンクヌル期間（uplink null time periods）の同期を維持するように動作させられる。種々の実施形態において、アップリンクヌル期間は、基地局によって使用されるアップリンク帯域幅の少なくともほんの一部（fraction）が、基地局へアップリンク信号を送信するために意図的に使用されない期間である。
【０１１６】
ステップ５０６に戻ると、ステップ５０６において、基地局はアップリンクヌル期間にバックグラウンド干渉（background interference）を測定する。次いで、ステップ５１０で、基地局は、測定されたバックグラウンド干渉の関数として第１のアップリンク送信電力制御値を判定する。ステップ５１０はサブステップ５１２を含む。サブステップ５１２において、基地局は、格納された干渉バジェット情報を測定されたバックグラウンド干渉と組み合わせて使用して、第１のアップリンク送信電力制御値を生成する。サブステップ５１２は、サブステップ５１４、５１６、５１８及び５２０を含む。サブステップ５１４において、基地局は、測定されたバックグラウンド干渉が、格納された干渉バジェット情報によって示される干渉バジェット限度（interference budget limit）を超過するかどうかを判定する。バジェット限度を超過する場合、動作はサブステップ５１４からサブステップ５１６に進む。さもなければ、動作はサブステップ５１４からサブステップ５１８に進む。
【０１１７】
サブステップ５１６において、基地局は以前の（previous）アップリンク送信電力制御値を変更するが、当該変更された送信電力制御値は、以前のアップリンク送信電力制御値よりもピア・ツー・ピア送信電力レベルを制限する。サブステップ５１８に戻ると、サブステップ５１８において、基地局は、測定されたバックグラウンド干渉が、格納された干渉バジェット情報によって示された干渉バジェット限度未満であるかどうか、例えば、少なくとも所定の閾値の分だけ低いかどうかを判定する。サブステップ５１８で、測定されたバックグラウンド干渉はテスト基準を満足するように干渉バジェット限度未満であると判定される場合、動作はサブステップ５１８からサブステップ５２０に進む。サブステップ５２０において、基地局は以前のアップリンク送信電力制御値を変更するが、当該変更された送信電力制御値は、ピア・ツー・ピア送信電力レベルを以前の送信電力制御値によって制御されたレベルよりも高いレベルに増加させる。
【０１１８】
動作はステップ５１０からステップ５２２に進み、基地局は、判定された第１のアップリンク送信電力制御値を送信する。
【０１１９】
図１２は、種々の実施形態に係る基地局を動作させる例示の方法のフローチャート６００である。例示の方法の動作はステップ６０２で開始し、ステップ６０４に進む。ステップ６０４で、基地局は干渉バジェット情報を格納する。動作はステップ６０４からステップ６０６及びステップ６０８に進む。
【０１２０】
進行中に（ongoing basis）行なわれる、ステップ６０８で、基地局は少なくとも１つの隣接する基地局との同期を維持するように動作されて、隣接する基地局との間のアップリンクヌル期間の同期を維持する。種々の実施形態において、アップリンクヌル期間は、基地局によって使用されるアップリンク帯域幅の少なくともほんの一部（fraction）が、基地局へアップリンク信号を送信するために意図的に使用されない期間である。
【０１２１】
ステップ６０６に戻ると、ステップ６０６において、基地局は第１のアップリンクヌル期間にバックグラウンド干渉を測定する。次いで、ステップ６１０で、基地局は、測定されたバックグラウンド干渉の関数として第１のアップリンク送信電力制御値を判定する。動作はステップ６１０からステップ６１２に進む。ステップ６１２で、基地局は、判定された第１のアップリンク送信電力制御値を送信する。動作はステップ６１２からステップ６１４に進む。
【０１２２】
ステップ６１４で、基地局は第２のアップリンクヌル期間中にバックグラウンド干渉を測定し、次いでステップ６１６で、基地局は、第１のアップリンクヌル期間及び第２のアップリンクヌル期間に対応する測定値（measurements）からの測定されたバックグラウンド干渉における変化を判定する。動作はステップ６１６からステップ６１８に進む。
【０１２３】
ステップ６１８で、基地局は、第２のアップリンクヌル期間に対応する測定されたバックグラウンド干渉及び測定されたバックグラウンド干渉における判定された変化の関数として、第２のアップリンク送信電力制御値を判定し、次いでステップ６２０で、基地局は判定された第２のアップリンク送信電力制御値を送信する。動作はステップ６２０からステップ６２２に進む。
【０１２４】
ステップ６２２で、基地局は、第３のアップリンクヌル期間中にバックグラウンド干渉を測定し、また、ステップ６２４で、基地局は、第２のアップリンクヌル期間及び第３のアップリンクヌル期間に対応する測定値からの測定されたバックグラウンド干渉における変化を判定する。動作はステップ６２４からステップ６２６に進み、基地局は第１のアップリンク送信電力制御値と第２のアップリンク送信電力制御値との間の差異を判定する。動作はステップ６２６からステップ６２８に進む。
【０１２５】
ステップ６２８で、基地局は、第３のアップリンク送信電力制御値を、第３のアップリンクヌル期間に対応する測定されたバックグラウンド干渉、第２及び第３のアップリンクヌル期間の間の測定されたバックグラウンド干渉における判定された変化、及び２つの以前に送信された電力制御値の間の判定された差異の関数として、判定する。動作はステップ６２８からステップ６３０に進み、基地局は判定された第３のアップリンク送信電力制御値を送信する。
【０１２６】
図１３は、種々の実施形態に係る例示の基地局２８００の図である。例示の基地局２８００は、自身の広域ネットワークアップリンク通信に使用されるのと同じ無線リンクリソース（air link resources）へ送信するピア・ツー・ピア無線端末からの干渉受信を管理する。例示の基地局２８００は、ピア・ツー・ピア無線端末によって利用されるアップリンク電力制御信号をそれらの送信電力レベルを判定する際に判定し送信する。幾つかの実施形態では、基地局２８００によって送信されたアップリンク電力制御信号も、基地局をネットワーク接合のポイントとして使用し、基地局へアップリンク信号を送信する、無線端末によって利用されて、送信電力レベルが制御される。
【０１２７】
例示の基地局２８００は、種々の要素がデータ及び情報をやり取りし得るバス２８１２を介して互いに結合される、受信機モジュール２８０２、送信機モジュール２８０４、プロセッサ２８０６、Ｉ／Ｏインターフェース２８０８、及びメモリ２８１０を備える。
【０１２８】
受信機モジュール２８０２、例えばＯＦＤＭ受信機は、基地局２８００が無線端末、例えばセルラモードで機能しており、且つ基地局２８００をネットワーク接合のポイントとして使用している無線端末から、アップリンク信号を受信する受信アンテナ２８１４に結合される。受信機モジュール２８０２はまた、局所的な近隣地（local vicinity）で動作するピア・ツー・ピア通信装置からの干渉を受信する。幾つかの実施形態では、受信機モジュール２８０２はまた、隣接するセル内のセルラ装置からのアップリンク・シグナリングから干渉を受信する。
【０１２９】
送信機モジュール２８０４、例えばＯＦＤＭ送信機は、基地局２８００をネットワーク結合のポイントとして使用する無線端末へ基地局２８００がダウンリンク信号を送信する送信アンテナ２８１６に結合される。送信機モジュール２８０４はまた、ピア・ツー・ピア無線端末によって使用されるべきアップリンク送信電力制御値信号を送信して、それらの送信電力レベルを制御するが、ピア・ツー・ピア無線端末は基地局のアップリンク帯域をピア・ツー・ピア・シグナリングに使用するので、基地局受信機モジュール２８０２の観点からの干渉を引き起こす。
【０１３０】
メモリ２８１０は、ルーチン２８１８及びデータ／情報２８２０を含む。プロセッサ２８０６、例えばＣＰＵは、ルーチン２８１８を実行し、メモリ２８１０のデータ／情報２８２０を使用して、基地局２８００の動作を制御し、且つ方法を実施する。ルーチン２８１８は、通信ルーチン２８２２、干渉測定モジュール２８２４、無線端末電力制御モジュール２８２６、及び無線端末電力制御信号送信モジュール２８３０を備える。幾つかの実施形態では、ルーチン２８１８は、１つ又は複数の広域ネットワーク同期モジュール２８２８と干渉タイプ分離モジュール２８３２を備える。
【０１３１】
通信ルーチン２８２２は、基地局２８００によって使用される種々の通信プロトコルを実施する。干渉測定モジュール２８２４は、アップリンクヌル期間にバックグラウンド干渉を測定する。無線端末電力制御モジュール２８２６は、測定されたバックグラウンド干渉の関数としてアップリンク送信電力制御値を判定する。種々の実施形態において、無線端末電力制御モジュール２８２６は、アップリンク電力制御値を、格納された干渉バジェット情報と測定されたバックグラウンド干渉とを組み合わせて使用して、アップリンク送信電力制御値を生成する。無線端末電力制御信号送信制御モジュール２８３０は、送信機モジュール２８０４を制御して、生成されたアップリンク送信電力制御信号、例えば第１のアップリンク送信電力制御値２８５０を送信する。幾つかの実施形態では、制御モジュール２８３０は、送信機モジュール２８０４を制御して、生成されたアップリンク送信電力制御値を、繰り返されるスケジュール（recurring schedule）に従って送信する。幾つかの実施形態では、制御モジュール２８３０は、送信を干渉レベル情報の関数として制御する。幾つかの実施形態では、無線端末電力制御モジュール２８２６は、アップリンク送信電力制御値を、測定されたバックグラウンド干渉、及び以前の測定からの測定されたバックグラウンド干渉における変化の関数として、判定する。幾つかの実施形態において、無線端末電力制御モジュール２８２６は、アップリンク送信電力制御値を、２つの以前に送信された電力制御値の間の差異の関数として判定する。
【０１３２】
幾つかの実施形態では、無線端末電力制御モジュール２８２６は、測定されたバックグラウンド干渉が、格納された干渉バジェット情報によって示された干渉バジェット限度を超過する場合、以前のアップリンク送信電力制御値を変更することを含む動作によってアップリンク送信電力制御値を判定するが、当該変更された送信電力制御値は、以前のアップリンク送信電力制御値よりもピア・ツー・ピア送信電力レベルを制限する。幾つかの実施形態では、無線端末電力制御モジュール２８２６は、測定されたバックグラウンド干渉が、格納された干渉バジェット情報によって示された干渉バジェット限度未満である場合、以前のアップリンク送信電力制御値を変更することを含む動作によってアップリンク送信電力制御値を判定するが、当該変更された送信電力制御値は、以前のアップリンク送信電力制御値よりもピア・ツー・ピア送信電力レベルを増加させる。種々の実施形態において、測定された干渉が少なくとも所定の閾値の分だけ干渉バジェット限度よりも低い場合、より高いレベルへの変更が行なわれる。
【０１３３】
従って、アップリンク送信電力制御値の値は、ピア・ツー・ピア通信の送信電力レベルを規制するために基地局２８００によって使用され、それによって、基地局２８００へ向けられているアップリンク信号への干渉に強い影響を与える（impacting）。
【０１３４】
広域ネットワーク同期モジュール２８２８は、少なくとも１つの隣接する基地局との同期を維持して、隣接する基地局との間のアップリンクヌル期間の同期を維持するために使用される。
【０１３５】
干渉タイプ分離モジュール２８３２は、ピア・ツー・ピア通信から供給されるアップリンク干渉寄与（uplink interference contribution）の量の推定値を取得するために使用される。幾つかの実施形態において、干渉タイプ分離モジュール２８３２は、制御された変更レベルをアップリンク送信電力制御値に意図的に入力し、また、ピア・ツー・ピア干渉を他の干渉源、例えば基地局２８００について同期されてない隣接するセル中でアップリンク信号を送信するセルラ通信装置から分離する一環として（as part of separating）、次のアップリンクヌル期間中の干渉測定において観測された効果を計算する。
【０１３６】
データ／情報２８２０は、時間／周波数構造情報２８３４、格納された干渉バジェット情報２８４０、複数のセットの干渉測定情報（アップリンク干渉測定情報１  ２８４６、．．．、アップリンク干渉測定情報Ｎ  ２８４８）、及び複数の生成されたアップリンク送信電力制御値（第１のアップリンク送信電力制御値２８５０、．．．、第Ｍのアップリンク送信電力制御値２８５２）を含む。
【０１３７】
タイミング／周波数構造情報２８３４は、繰り返される時間構造情報（recurring time structure information）２８３６を含む。繰り返される時間構造情報２８３６は、アップリンクヌル期間を識別する情報２８３８を含む。幾つかの実施形態において、アップリンクヌル期間は、基地局によって使用されるアップリンク帯域幅の少なくともほんの少しが、基地局へアップリンク信号を送信するために意図的に使用されない期間に対応する。幾つかの実施形態において、アップリンクヌル期間は、基地局２８００の結合ポイントを使用する無線端末、例えばセルラ通信装置が、基地局２８００へアップリンク信号を送信することを意図的に控える期間である。この期間に、ピア・ツー・ピア無線端末シグナリングはアップリンク周波数帯を使用し続ける。従って、基地局２８００は、この期間中にバックグラウンド干渉を測定することができる。隣接する基地局が、アップリンクヌル期間が同時であるように同期される場合、これらの期間中の測定された雑音は、ピア・ツー・ピア・シグナリングに関連付けられ得る。しかしながら、隣接する基地局が同期されず、同じアップリンク帯域が使用される場合、そのようなアップリンクヌル期間中の測定された干渉は、隣接する基地局に対応するセルラ通信装置とピア・ツー・ピア無線端末との両方からの干渉を含む。
【０１３８】
格納された干渉バジェット情報２８４０は、バックグラウンド干渉限度情報２８４２及び閾値情報２８４４を含む。
【０１３９】
図１４は、種々の実施形態に係る周波数帯使用法（frequency band usage）テーブル９０４及び例示の通信システム９０２を含む図９００である。例示の通信システム９００では、広域ネットワークはピア・ツー・ピア通信と帯域幅を共有する。種々の実施形態において、広域ネットワークは配置されたシステム（deployed system）に対応し、また、ピア・ツー・ピア能力はアドオン機能（features）及び／又はアップグレード機能を伴う。幾つかの実施形態では、例示の通信システム９０２は、最初にＷＡＮとピア・ツー・ピア能力との両方を備えて配置される。周波数帯使用法テーブル９０４は、例示のシステム９０２に対応することができる２つのタイプの実施形態を示す。最初のタイプの実施形態、タイプＡの実施形態では、広域ネットワークは周波数分割複信（ＦＤＤ）を使用し、広域周波数分割複信アップリンク帯域は、ピア・ツー・ピア通信活動と帯域幅を共有する。第２のタイプの実施形態、タイプＢの実施形態では、広域ネットワークは、同じ帯域の時分割複信（ＴＤＤ）をアップリンクとダウンリンクに使用し、広域帯域（wide area band）はピア・ツー・ピア通信活動とアップリンクタイムスロットを共有する。従って、両方のタイプの実施形態では、広域ネットワーク通信装置からのアップリンク・シグナリングは、ピア・ツー・ピア通信装置によるピア・ツー・ピア通信信号の受信に干渉することがあり、ピア・ツー・ピア通信装置間に向けられたピア・ツー・ピア通信信号は、基地局における広域ネットワークアップリンク信号の受信に干渉することがあり得る。
【０１４０】
例示の通信システム９０２は、基地局９０６、広域ネットワーク無線端末９０８、例えばセルラ移動体ノード、第１のピア・ツー・ピア無線端末９１０、及び第２のピア・ツー・ピア無線端末９１２を備える。例証の目的のために、広域ネットワーク無線端末９０８が基地局９０６へアップリンク信号９１４を送信することを考慮されたい。基地局９０６は、この信号を受信し、受信された信号をＰＣ１として測定する。ピア・ツー・ピア無線端末２  ９１２の観点からの信号９１４は、広域ネットワーク無線端末９０８からの干渉９１６として見なされる。ここで第１のピア・ツー・ピア無線端末９１０がピア・ツー・ピア無線端末２  ９１２に、ピア・ツー・ピア信号９１８を送信することを考慮されたい。基地局９０６の観点からの信号９１８は、第１のピア・ツー・ピア無線端末９１０からは干渉９２０として見なされる。基地局９０６は、この干渉を受信し、受信された信号をＰＰ１として測定する。
【０１４１】
種々の実施形態によれば、優先度（priority）は広域システムに与えられ、干渉は基地局で管理される。例えば、電力制御値αは、
【数１】
2010504049.tif 000003
【０１４２】
といった目標を達成するために選択される。幾つかのそのような実施形態において、αは−１０ｄＢ、−２０ｄＢ、又は−３０ｄＢｓといった値である。例に記載されているが、１つの広域ネットワークの無線端末アップリンク・シグナリングに対応する基地局受信に関して干渉を引き起こす１つのピア・ツー・ピア無線端末に関して、複数のピア・ツー・ピア無線端末が送信し且つ干渉に寄与し得ること、また時には送信し且つ干渉に寄与すること、及び、基地局が回復することを試みている、アップリンク信号を基地局に送信する複数の広域ネットワーク無線端末が存在するかもしれず、また時には存在することが理解されるべきである。従って、干渉を管理するために基地局によって判定される制御因子αは、複数のユーザに依存し得るし、また時には依存する。幾つかの実施形態において、制御因子αは、ユーザの数、例えば、アクティブな広域ネットワークユーザの数、及び／又は、アクティブなピア・ツー・ピア・ユーザの数に依存する。
【０１４３】
図１５は、基地局がピア・ツー・ピアの雑音をモニタし且つ測定するサイレント期間（silent period）を広域ネットワークが有する、種々の実施形態の特徴を例証する図１００２である。例示の図１００２は、対応するセルラカバレッジ領域１００６を有する基地局１００４を備える。幾つかの実施形態では、セルラカバレッジ領域は少なくとも１キロメーターの半径を有する。セル内には、セルラ動作モードで機能している複数の無線端末（ＷＴ  Ａ  １００８、ＷＴ  Ｂ  １０１０、ＷＴ  Ｃ  １０１２、ＷＴ  Ｄ  １０１４）がある。これらの無線端末（１００８、１０１０、１０１２、１０１４）は基地局１００４からダウンリンク信号を受信し、基地局１００４へアップリンク信号を送信する。しかしながら、この時点（point in time）は、広域ネットワーク無線端末（１００８、１０１０、１０１２、１０１４）が、如何なるアップリンク信号も送信しない、意図的な広域ネットワークアップリンクサイレント期間に相当する。
【０１４４】
セル１００６はまた、ピア・ツー・ピア動作モードで機能する複数の無線端末（ＷＴ  １  １０１６、ＷＴ  ２  １０１８、ＷＴ  ３  １０２０、ＷＴ  ４  １０２２）を備える。ピア・ツー・ピア通信はこの期間に制限されない。ピア・ツー・ピアＷＴ  １  １０１６は、偶然ピア・ツー・ピア無線端末２  １０１８にピア・ツー・ピア信号１０２４を送信している。この送信されたピア・ツー・ピア信号１０２４は、基地局１００４の受信機の観点からはピア・ツー・ピア雑音干渉信号１０２６として見なされる。ピア・ツー・ピアＷＴ  ３  １０２０は、偶然ピア・ツー・ピア無線端末４  １０２２にピア・ツー・ピア信号１０２８を送信している。この送信されたピア・ツー・ピア信号１０２８は、基地局１００４の受信機の観点からは、ピア・ツー・ピア雑音干渉信号１０３０として見なされる。
【０１４５】
図１６は、種々の実施形態の幾つかの特徴を例証する図１１０２であり、図１５の例の続きである。基地局１００４は、測定されたピア・ツー・ピア干渉の関数として電力制御装値αを判定する。基地局は次いで、この制御値αを無線端末によって使用されるべき信号１１０４を介してブロードキャストする。この例示の実施形態では、基地局は、制御値αについて単一の値をブロードキャストする。しかしながら、値は、ブロードキャスト信号１１０４を受信する異なる無線通信装置によって別様に使用されることがあり、また時には別様に使用される。この例において、セルラモードで動作する無線端末のセット（ＷＴ  Ａ  １００８、ＷＴ  Ｂ  １０１０、ＷＴ  Ｃ  １０１２、ＷＴ  Ｄ  １０１４）は、第１の電力制御関数、ｆ１（α）１１０６を使用して、送信電力レベル制御パラメータを判定する。一方で、ピア・ツー・ピア・モードで動作する無線端末のセット（ＷＴ  １  １０１６、ＷＴ  ２  １０１８、ＷＴ  ３  １０２０、ＷＴ  ４  １０２２）は、第２の電力制御関数、ｆ２（α）１１０８を使用して、送信電力制御部パラメータを判定する。
【０１４６】
図１７は、種々の実施形態の特徴を例証する、制御値用の例示の参照テーブル（look-up table）１２００の図である。幾つかの実施形態では、無線端末は基地局からブロードキャスト電力制御値を受信し、受信された値及び対応するサービスレベルを関数として使用するそれ自身の電力制御値を判定する。異なるサービスレベルは、異なるトラヒックタイプ、異なるタイプのサービス、及び／又は、サービスの異なるユーザに対応することがあり、また時には対応し、異なるサービスレベルにマッピングすることがあり、また時にはマッピングする。例えば、例示の異なる優先度は、幾つかの実施形態において、異なるトラヒックタイプ、例えば、音声、待ち時間が重大なデータ（latency critical data）、またベストエフォート型のデータに関連付けられる。例示の異なるタイプのサービスは、例えば、緊急通信サービス及び通常の通信を含む。異なるタイプのユーザは、例えば、警察、消防機関、救急サービスといった高い優先度のユーザ、高いサービスレベルプランに加入している中間の優先度のユーザ、及び低いサービスレベルプランに加入している低い優先度のユーザを含む。従って、幾つかの実施形態では、回復された電力制御値は、優先レベルの関数として変更される。
【０１４７】
例示のテーブル１２００において、第１の列１２０２は例示の受信された制御値αを示し、第２の列１２０４は例示の対応するサービスレベル１の制御値α１を示し、第３の列１２０６は例示の対応するサービスレベル２の制御値α２を示し、第４の列１２０８は例示の対応するサービスレベル３の制御値α３を示す。第１の行１２１０は、参照テーブル１２００を使用する無線端末が、−１０ｄＢを示すブロードキャスト電力制御値を基地局から受信し、その対応するサービスレベルが（サービスレベル１、サービスレベル２、サービスレベル３）である場合、それはそれぞれ（−１０ｄＢ、−１５ｄＢ、−２０ｄＢ）をその電力制御値として使用することを示す。第２の行１２１２は、参照テーブル１２００を使用する無線端末が、−２０ｄＢを示すブロードキャスト電力制御値を受信し、その対応するサービスレベルが（サービスレベル１、サービスレベル２、サービスレベル３）である場合、それはそれぞれ（−２０ｄＢ、−２５ｄＢ、−３０ｄＢ）をその電力制御値として使用することを示す。第３の行１２１４は、参照テーブル１２００を使用する無線端末が、−３０ｄＢを示すブロードキャスト電力制御値を受信し、その対応するサービスレベルが（サービスレベル１、サービスレベル２、サービスレベル３）である場合、それはそれぞれ（３０ｄＢ、−３５ｄＢ、−４０ｄＢ）をその電力制御装値として使用することを示す。
【０１４８】
図１８は、種々の実施形態に係る基地局、例えば、そのアップリンク帯域幅もピア・ツー・ピア・シグナリングのために利用される基地局を動作させる例示の方法のフローチャート１３００である。基地局は、例えば、隣接する基地局間で動作が同期されるセルラ通信システムの一部として動作する基地局である。隣接した基地局間の同期は、広域ネットワークの無線端末セル・アップリンク・シグナリングが普遍的に（universally）停止するように制御されることができる、普遍的なアップリンクヌル期間の実施を容易にする。これらのヌル期間（null periods）はバックグラウンド干渉の測定のために利用される。そのような実施形態において、バックグラウンド干渉Ｗは、Ｗ＝熱雑音＋ピア・ツー・ピア雑音によって概算することができる。基地局は、干渉を制御することを望み、また、その付近の無線端末によって受信されるべき電力制御因子（power control factor）αを判定し且つブロードキャストする。
【０１４９】
動作はステップ１３０２で開始し、基地局がパワーオンされ且つ初期化される。幾つかの実施形態において、初期化は電力制御因子αのデフォルト値の使用を含むが、それは無線端末へブロードキャストされる。動作は開始ステップ１３０２からステップ１３０４に進む。ステップ１３０４で、基地局は、バックグラウンド干渉Ｗを、ヌル期間中、例えば、ＷＡＮ無線端末がシグナリングを控えるように制御されるアップリンクヌル期間中に測定する。
【０１５０】
動作はステップ１３０４からステップ１３０６に進む。ステップ１３０６で、基地局は測定されたバックグラウンド干渉の関数として電力制御因子αを判定する。種々の実施形態において、使用される関数は、Ｗが増加するにつれて、αがＷの少なくとも幾らかの非ヌル範囲（non-null range）については増加するというものである。幾つかの実施形態では、ステップ１３０６の判定は、格納された干渉バジェット情報との比較を含む。動作はステップ１３０６からステップ１３０８に進む。
【０１５１】
ステップ１３０８で、基地局は判定された電力制御因子αをブロードキャストする。動作はステップ１３０８からステップ１３０４に進み、バックグラウンド干渉の別の測定が行なわれる。
【０１５２】
幾つかの実施形態では、ブロードキャストされる判定された電力制御因子の生成における複数のヌル期間に対応する、バックグラウンド干渉の複数回の測定が行なわれ、且つ使用される。従って、幾つかの実施形態において、基地局は、１セットのバックグラウンド測定、例えば、ステップ１３０８で判定された電力制御因子をブロードキャストする前の１セットのヌル間隔（null intervals）に対応する、ステップ１３０４の複数回の反復を行なう。
【０１５３】
図１９は、種々の実施形態に係る基地局、例えばそのアップリンク帯域幅もピア・ツー・ピア・シグナリングのために利用される基地局を動作させる例示の方法のフローチャート１４００である。基地局は、例えば、隣接した基地局間で動作が同期されないセルラ通信システムの一部として動作する基地局である。基地局によって使用されるアップリンク・タイミング構造では、アップリンクヌル期間はバックグラウンド干渉を測定するために基地局によって利用される。しかしながら、近隣のセルの動作が同期されないので、近隣のセルからの妨害レベルは時間とともに変化することがあり、隣接した基地局が同期され、且つ同時に生じる意図的なアップリンクヌル（uplink nulls）を有するようにも制御される場合よりも、バックグラウンド干渉のピア・ツー・ピア成分を抽出することをより困難にする。基地局は、干渉を制御することを望み、また、その近辺の無線端末によって受信されるべき電力制御因子αを判定し且つブロードキャストする。この実施形態の特徴によれば、基地局は、応答を測定するために、基地局がブロードキャストするブロードキャスト電力制御因子を、制御された入力として、意図的に変更する。
【０１５４】
動作はステップ１４０２で開始し、基地局がパワーオンされ且つ初期化され、ステップ１４０４に進む。ステップ１４０４で、基地局は電力制御因子α１をブロードキャストする。この時点で、α１は初期化から得られたデフォルト値である。次いで、ステップ１４０６で、基地局は、ヌル間隔（null interval）、例えば、基地局を使用する無線通信装置がアップリンク信号を送信することを意図的に制限されるアップリンクＷＡＮヌル間隔中に、バックグラウンド干渉Ｗ１を測定する。動作はステップ１４０６からステップ１４０８に進む。
【０１５５】
ステップ１４０８で、基地局は、第２の電力制御因子α２を判定するために電力制御因子を調整する。例えばα２＝α１＋Δα、ここでΔαは、０でない値であり、正又は負であってよい。典型的には、Δαは、α１の大きさのごく一部分、例えばα１の２５％以下である大きさを有する。動作は、ステップ１４０８からステップ１４１０に進み、基地局は新たな電力制御因子α２を送信する。動作はステップ１４１０からステップ１４１２に進む。
【０１５６】
ステップ１４１２で、基地局はヌル間隔中にバックグラウンド干渉Ｗ２を測定する。動作はステップ１４１２からステップ１４１４に進む。ステップ１４１４で、基地局は、電力制御因子α３を、測定されたバックグラウンド干渉における変化、及び送信された電力制御因子における変化の関数として判定する。例えば、α３はΔＷとΔαの関数として判定されるが、ここでΔＷ＝Ｗ２−Ｗ１である。１つの例示の実施形態では、α３は、α３＝α２＋Δαとα３＝α１−Δαのうちの１つである。動作はステップ１４１４からステップ１４１６に進み、基地局はα１＝α３に設定する。次いで、動作はステップ１４０４に進み、基地局は電力制御因子α１をブロードキャストする。
【０１５７】
図２０は、縦軸１５０２が雑音Ｗに対して横軸１５０４がαのプロット図１５００である。雑音Ｗは、アップリンク信号を回復することを試みる基地局における受信雑音（receive noise）を表わすが、ピア・ツー・ピアの雑音（peer to peer noise）及び他セル干渉（other cell interference）を含む。変数αは電力制御因子である。曲線１５０６は、他のセルの妨害レベル１５０８に対応するα対Ｗの特性曲線である。第１の基地局に対応する意図的なアップリンクヌル時間間隔（null time interval）中に、第１の基地局は、それをネットワーク結合のポイントとして使用している無線端末が、アップリンク・シグナリングを控えるように意図的に制御する。この意図的なアップリンクヌル時間間隔の間、セル内のピア・ツー・ピア活動は継続することを許可される。従って、ピア・ツー・ピア活動は第１の基地局の受信機によって雑音として扱われ、測定された雑音Ｗに寄与する。
【０１５８】
ここで、隣接した基地局が第１の基地局に関して非同期的に動作していると考慮されたい。隣接した基地局が第１の基地局に関して非同期的であるので、隣接した基地局の意図的なアップリンクヌル時間間隔は、第１の基地局の意図的なヌル時間間隔と必ずしも重複しない。従って、隣接した基地局のアップリンク・シグナリングも、第１の基地局の意図的なアップリンクヌル期間中に第１の基地局によって測定される、測定された雑音Ｗに寄与する。
【０１５９】
Ｗ対αの特性曲線１５０６は、他セル干渉１５０８の所与のレベルに対応するが、これは干渉の最小限のレベルを表わす。飽和（saturation）に近い曲線１５０６のポイント上で動作する場合、αの増加は雑音Ｗの低減における有意な改善を与えない。αの増加はピア・ツー・ピアシグナリングのための送信電力の制限に対応する。従って、そのような条件下では、ピア・ツー・ピア送信電力レベルを更に制限することは、セルラ無線端末からのアップリンク信号の受信を有意に改善しない。しかしながら、傾斜の高い値を有する曲線１５０６のポイント上で動作する場合、αの小さな増加は雑音Ｗのレベルに有意な変化減少（change decrease）を与えることができる。そのような条件下では、時には、セルベースの無線端末からのアップリンク信号の回復を改善するようにαを減少させることは有益であり得る。例えば、ピア・ツー・ピア送信電力レベルの小さな低減（throttling back）は、そのような条件下では、スループット及び／又はアップリンク・シグナリング回復における有意な改善という結果になり得る。
【０１６０】
一般に、種々の実施形態において、良好な広域ベースの通信受信、例えばセルラベースの通信受信には、ピア・ツー・ピア・シグナリングへの優先度が与えられる。しかしながら、所望のセルベースのアップリンク受信品質の特定のレベルを考えると、ピア・ツー・ピア通信のスループットは最大限にされることが望ましい。Ｗ対αの特性曲線は、他セル干渉の関数として変化するであろうことが観測され得る。他セル干渉は、第１のセル動作とは独立して変化してもよく、また時には変化する。例えば、条件（conditions）、隣接したセル内のセルラベースの無線端末ユーザの数、隣接したセルのアップリンクトラヒック負荷等に起因して、第１の基地局によって経験される他セル干渉は、異なるレベルに変化し得る。図２１のプロット１６００は、図２０の他のセルの妨害レベル１５０８と比較して、異なるレベルの他セル干渉１６０８を例証する。また、図２１は、特性曲線１５０６と比較して、異なる特性曲線１６０６を示す。
【０１６１】
図２２は、雑音測定に応答して種々の実施形態で使用される電力制御因子αの選択を調整する例示の方法を示す。図２２は、特性曲線１５０６に対応する、縦軸１５０２の雑音Ｗに対して横軸１５０４がαのプロット１７００である。動作時には、第１の基地局は、図２０の他のセルの妨害レベル１５０８に対応する特性曲線１５０６上で第１の基地局が動作していることに気づかないことがあり得るが、曲線１５０６は、図２１の曲線１６０６と曲線１５０６を含む曲線族のうちの１つである。
【０１６２】
第１の基地局はαを初期値α１１７０２に設定するが、これはブロードキャストされる。値α１１７０２は、第１の基地局のセルの中でピア・ツー・ピア無線端末によって、それらのピア・ツー・ピア送信電力を制御するために使用される。第１の基地局の意図的なアップリンクヌル期間中に、第１の基地局は、受信雑音レベルＷをＷ１１７０６として測定する。次いで、第１の基地局は、α１の値をΔα１７０８の量だけ意図的に変更して、α２１７１０を取得する。これは、受信雑音レベルを特性曲線１５０６上の異なるポイント（１７０４から１７１２まで）に意図的に動かすために使用される制御された入力を表わす。第１の基地局はパラメータα２１７１０をブロードキャストする。α２１７２０は、第１の基地局のセル中のピア・ツー・ピア無線端末によって使用されて、それらのピア・ツー・ピア送信電力が制御される。第１の基地局の意図的なアップリンクヌル期間中に、第１の基地局は、受信雑音レベルＷをＷ２１７１４として測定する。第１の基地局は、Ｗの変化、ΔＷ１７１６を測定する。次いで、第１の基地局は、入力駆動値（input driving value）Δα、測定された応答ΔＷ、及び何らかの（some）格納された干渉バジェット情報の関数としてαに対する新たな値を決定する。幾つかの実施形態において、第１の基地局は、少なくとも１つの雑音測定ポイント、例えばＷ１又はＷ２、の関数としてαについて新たな値を決定する。この例において、ポイント１７１８によって示されるように小さい場合、第１の基地局は、α、α３についての新たな値をα３＝α１−Δαに設定する。一方で、ΔＷがポイント１７２０によって示されるように大きい場合、第１の基地局は、α、α３についての新たな値をα３＝α２＋Δαに設定するが、小さいか大きいかの判定は、所定の格納された干渉バジェット情報に関するものである。電力制御因子α３は次いで、セル中のピア・ツー・ピア無線端末によって使用されるように第１の基地局によってブロードキャストされて、それらの送信電力レベルが制御される。
【０１６３】
図２３は、例えばセルラ通信といった、広域ネットワークのために時分割複信（ＴＤＤ）を利用する幾つかの実施形態における例示の帯域幅使用法を例証する図１８００である。例えば基地局に対応する広域ネットワークに関して、同じ周波数帯は、例えばアップリンクとダウンリンクとの間の交替するパターン（alternating pattern）の中で共有される。例えば、セルラ通信といった、広域に使用されるＴＤＤ帯域は、タイムライン１８０２に沿って、ブロック（１８０４、１８０６、１８０８、１８１０）よって示されるように、それぞれ（アップリンク、ダウンリンク、アップリンク、ダウンリンク）に使用される。典型的なセルラベースの活動（cellular based activities）に加えて、基地局は、ピア・ツー・ピア・ブロードキャスト信号、例えばビーコン信号及び／又は他のブロードキャスト信号を、広域アップリンク・シグナリングのために一般的に確保される間隔に送信する。これは、ブロック（１８０４、１８０８）の時間間隔にそれぞれ対応する信号（１８１２、１８１４）によって表わされる。また、例えばセルラアップリンクといった、広域ネットワークに使用されるように指定された時間間隔は、ピア・ツー・ピアのブロック（１８１６、１８１８）とそれぞれ同時であるセルラアップリンクブロック（１８０４、１８０８）によって示されるように、同じＴＤＤ帯域が使用されて、ピア・ツー・ピア・シグナリングにも使用される。
【０１６４】
図２４は、例えばセルラ通信といった、広域ネットワークに周波数分割複信（ＦＤＤ）を利用する幾つかの実施形態における例示の帯域幅使用法を例証する図１９００である。例えば基地局に対応する広域ネットワークに関して、異なる周波数帯がアップリンクとダウンリンクによって使用される。この例示の実施形態では、ＦＤＤ広域アップリンク帯域はブロック１９０４によって表わされ、ＦＤＤ広域ダウンリンク帯域は周波数軸１９０２に沿ってブロック１９０６によって表わされる。幾つかの実施形態では、アップリンクの帯域とダウンリンクの帯域は隣接する。幾つかの実施形態において、アップリンク帯域及び／又はダウンリンク帯域は隣接しない部分を含む。幾つかの実施形態では、アップリンク帯域とダウンリンク帯域のうちの一方の少なくとも一部が、アップリンク帯域とダウンリンク帯域のうちの他方の２つの異なる部分の間に含まれる。
【０１６５】
ＦＤＤ広域アップリンク帯域中の典型的なセルラベースのアップリンク・シグナリングに加えて、帯域はピア・ツー・ピア・シグナリングに関連する他の活動に使用される。図２４において、ＦＤＤ広域アップリンク帯域１９０４はまた、ピア・ツー・ピア・ブロードキャスト信号１９０８を送信するために基地局によって使用され、例えばビーコン信号及び／又は他のブロードキャスト信号は、ピア・ツー・ピア無線端末によって使用されるように基地局によって送信される。ピア・ツー・ピア無線端末はまた、同じ帯域を、ＦＤＤ広域アップリンク帯域１９０４に対応する周波数軸１９０２上に位置するブロック１９１０によって示されるようなピア・ツー・ピア・シグナリングに使用する。
【０１６６】
図２５は、種々の実施形態に従って実装された、例示のマルチモード（multi-mode）無線通信装置２０００の図である。マルチモード無線通信装置２０００は、広域ネットワーク通信とピア・ツー・ピア通信との両方をサポートする。幾つかの実施形態において、通信装置２０００は、広域ネットワーク通信には周波数分割複信を使用し、またピア・ツー・ピア通信には時分割複信を使用する。幾つかのそのような実施形態において、ピア・ツー・ピア通信に使用される周波数帯域は、アップリンクＷＡＮ通信に使用されるのと同じ周波数帯域である。無線通信装置２０００は、種々の要素がデータ及び情報をやり取りし得るバス２０１０によって互いに結合される、無線トランシーバ・モジュール２００２、ユーザＩ／Ｏ装置２００４、プロセッサ２００６、及びメモリ２００８を備える。
【０１６７】
ユーザＩ／Ｏ装置２００４は、例えば、マイクロフォン、キーボード、キーパッド、カメラ、スイッチ、マウス、スピーカー、ディスプレイを備える。ユーザＩ／Ｏ装置２００４は、無線通信装置２０００のユーザに対して、データ／情報を入力すること、出力データ／情報にアクセスすること、及び、通信装置２０００の少なくとも幾つかの機能を制御すること、例えば、通信装置をＷＡＮ動作モードに設定すること、通信装置をピア・ツー・ピア・動作モードに設定すること、通信装置をＷＡＮ通信とピア・ツー・ピア通信との両方を許可する動作モードに設定すること等を許可する。ユーザがピア・ツー・ピア通信を選択する、幾つかの実施形態において、通信装置は、通信されているＷＡＮページング信号をモニタすることができるように、ＷＡＮ動作モードへ繰り返し（on a recurring basis）自動的に切り替える。ユーザが通信装置をＷＡＮシグナリングとピア・ツー・ピア・シグナリングとの両方をサポートする動作モードに設定する、幾つかの実施形態において、通信装置は、ハンドオフ考察及び受信優先度考察のうちの少なくとも１つの関数として、モード間で自動的に切り替える。
【０１６８】
メモリ２００８は、ルーチン２０５０とデータ／情報２０５２を含む。プロセッサ２００６、例えばＣＰＵは、ルーチン２０５０を実行し、メモリ２００８のデータ／情報２０５２を使用して、無線通信装置２０００の動作を制御し、且つ方法を実施する。
【０１６９】
無線トランシーバ・モジュール２００２は、デュプレクサ・モジュール２０２４、送信機鎖（transmitter chain）２００１、第１の受信機鎖（receiver chain）２００３、第２の受信機鎖２００５、スイッチ２０３２、アナログ・デジタル変換器（ＡＤＣ）２０３４及びデジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）２０１６を備える。ＤＳＰ２０１６は、デジタル送信信号モジュール２０４２、モード制御モジュール２０４４、及びデジタル受信信号モジュール２０４６を備える。送信機鎖２００１は、第１のＲＦ周波数、例えばｆＵＬによって表わされる周波数を有する、送信信号を生成するために使用される。第１の受信機鎖２００３は、第２のＲＦ周波数、例えばｆＤＬによって表わされる周波数を有する、受信された信号を処理するためのものである。第２の受信機鎖２００５は、第１のＲＦ周波数、例えばｆＵＬによって表わされる周波数を有する、受信された信号を処理するためのものである。
【０１７０】
送信機鎖２００１は、デジタル・アナログ変換器（ＤＡＣ）２０１８、ミキサ２０２０、及び電力増幅器（ＰＡ）２０２２を備える。デジタル送信信号モジュール２０４２は、デジタル信号をＤＡＣ２０１８に出力するが、これは当該デジタル信号をアナログ信号に変換する。アナログ信号は、例えば、広域ネットワークアップリンク通信帯域搬送周波数といった、アップリンク周波数（ｆＵＬ）である入力２０２６も有する、ミキサ２０２０へ入力される。ミキサ２０２０の出力は、電力増幅器２０２２へ入力されるが、これは受信された信号を増幅し、増幅された信号をデュプレクサ・モジュール２０２４に出力する。デュプレクサ・モジュール２０２４は、アンテナ２０１２に送信されるべき、受信された増幅された信号を結合するが、通信装置２０００はアンテナ２０１２を介して信号を送信する。送信された信号は、無線通信装置２０００がＷＡＮ動作モードで動作している場合、アップリンク信号を備えており、通信装置がピア・ツー・ピア動作モードで動作している場合、ピア・ツー・ピア信号を備える。
【０１７１】
第１の受信機鎖２００３は、第１のバンドパスフィルタ（ＢＰＦ１  ２０２８）及びミキサ２０３０を備える。第２の受信機鎖２００５は、第２のバンドパスフィルタ（ＢＰＦ２  ２０３８）及びミキサ２０４０を備える。無線通信装置２０００が、ＷＡＮ信号を受信するように動作されるべき場合、モード制御モジュール２０４４は、スイッチ２０３２を制御して、第１の受信機鎖２０３０の出力をＡＤＣ２０３４に結合する。あるいは、無線通信装置がピア・ツー・ピア信号を受信するように動作されるべき場合、モード制御モジュール２０４４は、スイッチ２０３２を制御して、第２の受信機鎖２００５の出力をＡＤＣ２０３４に結合する。
【０１７２】
スイッチ２０３２は、第１の受信機鎖２００３をＡＤＣ２０３４に結合するように、モード制御モジュール２０４４によって制御されたと仮定する。基地局からのダウンリンク信号は、アンテナ２０１２によって受信され、デュプレクサ・モジュール２０２４を介して、ＢＰＦ１  ２０２８に結合される。バンドパスフィルタ１  ２０２８の出力は、ミキサ２０３０へ入力される。ミキサ２０３０への別の入力は、例えば、広域ネットワークダウンリンク通信帯域搬送周波数といった、ダウンリンク周波数（ｆＤＬ）２０３６である。ミキサ・モジュール２０３０は、搬送周波数を除去し（removes）て、例えば、アナログベースバンド信号を取得する。出力信号、例えばアナログベースバンド信号は、スイッチ２０３２を介してＡＤＣコンバータ２０３４に供給される。ＡＤＣコンバータ２０３４は、入力信号を処理して、デジタル信号表現（digital signal representation）を取得するが、これはデジタル受信信号モジュール２０４６に供給される。
【０１７３】
ここで、スイッチ２０３２は、第２の受信機鎖２００３をＡＤＣ２０３４に結合するように、モード制御モジュール２０４４によって制御されたと仮定する。ピア・ツー・ピア・モードで動作する無線通信装置からのピア・ツー・ピア信号は、アンテナ２０１４を介して受信され、ＢＰＦ２  ２０３８に結合される。バンドパスフィルタ２  ２０３８の出力は、ミキサ２０４０へ入力される。ミキサ２０４０への別の入力は、例えば、ピア・ツー・ピア・シグナリングにも利用されている、広域ネットワークアップリンク通信帯域搬送波周波数といった、アップリンク周波数（ｆＵＬ）２０２６である。ミキサ・モジュール２０４０は、搬送周波数を除去して、例えばアナログベースバンド信号を取得する。出力信号、例えばアナログベースバンド信号は、スイッチ２０３２を介してＡＤＣコンバータ２０３４に供給される。ＡＤＣコンバータ２０３４は、入力信号を処理して、デジタル信号表現を取得するが、これはデジタル受信信号モジュール２０４６に供給される。
【０１７４】
モード制御モジュール２０４４が、第１の動作モード及び第２の動作モードのうちのいずれを所与の時間に使用されるべきと選択するかの関数として、モード制御モジュール２０４４は、第１及び第２の受信機鎖（２００３、２００５）間で使用を切り替える。種々の実施形態において、第１の動作モードは、周波数分割複信動作モード、例えば、広域ネットワークＦＤＤ動作モードであり、第２の動作モードは、ピア・ツー・ピア通信動作モード、例えば、時分割複信（ＴＤＤ）ピア・ツー・ピア動作モードである。
【０１７５】
幾つかの実施形態において、モード制御モジュール２０４４は、通信装置２０００によって実施される広域ネットワーク受信スケジュールの関数として、切り替えを自動的に制御する。幾つかのそのような実施形態において、スケジューリング情報は、広域ネットワークページング・メッセージがマルチモード通信装置２０００によっていつ受信され得るのかを示すが、当該モード制御モジュール２０４４は、上記装置２０００を制御して、広域ネットワークページング・メッセージがマルチモード通信装置２０００によって受信され得る時間中に、第１の動作モード、例えば、ＷＡＮ動作モードで動作させる。幾つかの実施形態において、モード制御モジュール２０４４は、装置２０００に、受信されたユーザ入力選択に応答してモードを切り替えさせる。幾つかの実施形態において、モード制御モジュール２０４４は、装置２０００に、受信優先度情報に応答してモードを切り替えさせる。種々の実施形態において、モード制御モジュール２０４４は、装置２０００に、ハンドオフインジケータ信号（handoff indicator signal）に応答してモードを切り替えさせる。幾つかの実施形態において、モード制御モジュール２０４４は、装置２０００に、スケジュール情報に応答してモードを切り替えさせるが、例えば、干渉を低減するために、予期される高いＷＡＮシグナリングの一定の回数の間、ピア・ツー・ピア通信が制限される。幾つかの実施形態において、モード制御モジュール２０４４は、装置２０００に、位置情報に応答してモードを切り替えさせる。例えば、幾つかの位置は、セルラカバレッジ領域の外に位置するかもしれず、あるいは、他の位置は、基地局受信機における干渉考察に起因してアップリンク周波数帯域中でピア・ツー・ピア・シグナリングを許可するには基地局にあまりに接近しているかもしれず、あるいは、サービスプロバイダは、特定の領域においてピア・ツー・ピア・シグナリング若しくはＷＡＮシグナリングのうちの１つを使用する権限を有さない。幾つかの実施形態において、モード制御モジュール２０４４は、装置２０００に、維持されているリンク上の検知されたチャネル品質変化に応答してモードを切り替えさせる。
【０１７６】
ルーチン２０５０は、通信ルーチン２０５４及び無線端末制御ルーチン２０５６を備える。通信ルーチン２０５４は、無線通信装置２０００によって使用される種々の通信プロトコルを実施する。無線端末制御ルーチン２０５６は、Ｉ／Ｏモジュール２０５８、周波数帯域モジュール２０６０、ページング・モジュール２０６２、広域ネットワーク制御モジュール２０６４、ピア・ツー・ピア制御モジュール２０６６、受信優先度モジュール２０６８、及びハンドオフ・モジュール２０７０を備える。データ／情報２０５２は、スケジュール情報２０７２、ユーザ・モード選択情報２０７４、広域ネットワーク信号２０７６、ピア・ツー・ピア信号２０７８、ハンドオフインジケータ信号２０８０、及び現在のモードを識別する情報２０８２を含む。
【０１７７】
Ｉ／Ｏモジュール２０５８は、ユーザＩ／Ｏ装置２００４の動作を制御し、また、ユーザ・モード選択情報２０７４、例えば、ＷＡＮシグナリングを使用するためのユーザ選択、ピア・ツー・ピア・シグナリングを可能にするためのユーザ選択、受信優先度情報及び／又はハンドオフ情報の関数として、装置をＷＡＮ動作とピア・ツー・ピア動作との間で自動的に切り替えるモードにするためのユーザ選択、を受信する。
【０１７８】
周波数帯域モジュール２０６０は、送信機鎖２００１及び第２の受信機鎖２００５によって使用される周波数入力信号ｆＵＬ２０２６を選択し且つ設定し、また、第１の受信機鎖２００３によって使用されるｆＤＬ２０３６を設定する。
【０１７９】
ページング・モジュール２０６２は、ページングと関連する動作を制御する。幾つかの実施形態において、ピア・ツー・ピア動作が有効とされ（enabled）、また無線通信装置２０００が主としてピア・ツー・ピア・シグナリングを使用して動作している場合、通信装置２０００は、繰り返されるスケジュール（recurring schedule）中のＷＡＮページング間隔中にＷＡＮページング信号を受信するように切り替えられる。
【０１８０】
ＷＡＮ制御モジュール２０６４は、ＷＡＮモードにある場合には動作を制御する。例えば、デジタル送信信号モジュール２０４２を制御して、ネットワーク結合のポイントとして機能している基地局へ通信されるべきアップリンク信号を生成し、また、デジタル受信信号モジュール２０４６を制御して、基地局からの受信されたダウンリンク信号を処理する。
【０１８１】
ピア・ツー・ピア制御モジュール２０６６は、ピア・ツー・ピア・モードにある場合、動作を制御する。例えば、デジタル送信信号モジュールを制御して、ピア・ツー・ピア・モードで動作する他の無線端末へ送信されるべきピア・ツー・ピア信号を生成し、また、デジタル受信信号モジュール２０４６を制御して、ピア・ツー・ピア動作モードで動作する他の無線端末からの受信されたピア・ツー・ピア信号を処理する。
【０１８２】
受信優先度モジュール２０６８は、ＷＡＮネットワーク通信が優先度を有するべきかどうか、あるいは、ピア・ツー・ピア・シグナリングが所与の時間に優先度を有するべきかどうかを判定する。モジュール２０６８による判定は、モード制御モジュール２０４４によって使用されるが、これは、それぞれＷＡＮ通信又はピア・ツー・ピア通信を実施する代替の（alternate）受信機鎖（２００３、２００５）の間で切り替えを制御する。従って、モード制御モジュール２０４４は、ＷＡＮモードとピア・ツー・ピア・モードとの間で、受信優先度情報の関数として切り替える。例えば、幾つかの実施形態において、優先度は、通常、ピア・ツー・ピア・シグナリングよりもＷＡＮシグナリングに与えられる。しかしながら、少なくとも幾つかのタイプのユーザ、及び／又は、幾つかのタイプのシグナリング、例えば、救急サービスに対応する信号及び／又はユーザについては、優先度は、広域ネットワークシグナリングよりもピア・ツー・ピア・シグナリングに与えられる。別の例としては、競合する遅延時間の考察及び／又はサービスレベルを評価することに基づいて、優先度が与えられる。
【０１８３】
ハンドオフ・モジュール２０７０は、ピア・ツー・ピア・シグナリングあるいはＷＡＮシグナリングが、ハンドオフの一部に使用されるべきかどうかを判定する。ハンドオフ・モジュール２０７０は、ハンドオフインジケータ信号２０８０を生成するが、これにはモード制御モジュール２０４４が応答して、モードの切り替えを引き起こす。幾つかのハンドオフ制御信号２０８０は、ピア・ツー・ピア通信リンクから広域ネットワーク通信リンクへのハンドオフを示して、ピア・ツー・ピア動作モードから広域ネットワーク動作モードへの切り替えを引き起こす。他のハンドオフ制御信号２０８０は、広域ネットワーク通信リンクからピア・ツー・ピア通信リンクへのハンドオフを示して、広域ネットワーク動作モードからピア・ツー・ピア動作モードへの切り替えを引き起こす。
【０１８４】
スケジュール情報２０７２は、ＷＡＮスケジュール情報２０８４及びピア・ツー・ピア・スケジュール情報２０８６を含む。ＷＡＮスケジュール情報２０８４は、アップリンク・タイミング／周波数構造を定義する情報、及びダウンリンク・タイミング／周波数構造を定義する情報を含む。ＷＡＮスケジューリング情報２０８４は、ＷＡＮページング間隔を識別する情報を含む。幾つかの実施形態においては、無線通信装置のＷＡＮページング・アクセスをサポートするために、少なくとも幾つかのＷＡＮページング間隔中は、ピア・ツー・ピア動作がサスペンドされる。ピア・ツー・ピア・スケジュール情報２０８６は、繰り返される（recurring）ピア・ツー・ピア・タイミング構造において異なるピア・ツー・ピア間隔を識別する情報、例えば、ピア発見間隔、ピア・ツー・ピア・ページング間隔、及びトラヒック間隔を含む。
【０１８５】
ユーザ・モード選択情報２０７４、例えば、広域ネットワークモード、ピア・ツー・ピア・モード、あるいは通信装置２０００にＷＡＮモードとピア・ツー・ピア・モードとの間で自動的に交替することを許可するモードといった、ユーザが命じた又は要求したモード嗜好（preference）を識別するＩ／Ｏモジュール２０５８からの情報を、例えば、信号品質、優先度（priority）、ローディング及び／又はハンドオフ情報の関数として、含む。
【０１８６】
ＷＡＮ信号は、送信されるべきアップリンク信号及び受信されるダウンリンク信号を備える。基地局からの受信されるダウンリンク信号は、例えば、ビーコン信号、パイロットチャネル信号、同期信号、電力制御信号、タイミング制御信号、ページング信号、割り当て信号、及びトラヒックチャネル信号を備える。アップリンク信号は、例えば、アクセス信号、タイミング制御信号、チャネル状況報告及び無線リンクリソース要求信号を含む専用の制御チャネル信号、ページ要求信号、並びにアップリンクトラヒックチャネル信号を備える。
【０１８７】
ピア・ツー・ピア信号は、ピア・ツー・ピア送信信号及びピア・ツー・ピア受信信号を備える。例示のピア・ツー・ピア送信信号は、例えば、通信装置２０００を識別するユーザビーコン信号、ピア・ツー・ピア・ページング信号、ピア・ツー・ピア・トラヒック要求信号、及びピア・ツー・ピア・トラヒック信号を備える。例示のピア・ツー・ピア受信信号は、例えば、その地域の周辺（local vicinity）の他の無線通信装置からのユーザビーコン、ピア・ツー・ピア・ページング信号、ピア・ツー・ピア・トラヒック要求信号、及びピア・ツー・ピア・トラヒック信号を備える。
【０１８８】
ハンドオフインジケータ信号２０８０は、ハンドオフ・モジュール２０７０から出力され、モード制御モジュール２０４４によって使用される。現在のモード情報２０８２は、モード制御信号２０４８に対応するモード制御モジュール２０４４によって設定された現在のモードを示す。
【０１８９】
幾つかの実施形態において、同じアンテナは、第１の受信機鎖２００３あるいは第２の受信機鎖２００５が使用されているかどうかに関係なく使用される。幾つかの実施形態において、付加的なスイッチは、第１の受信機鎖２００３及び第２の受信機鎖２００５のうちの１つにデュプレクサ・モジュール２０２４を結合するために使用されるが、付加的なスイッチの動作はスイッチ２０３２の動作と調整される（coordinated）。
【０１９０】
種々の実施形態において、デュプレクサ・モジュール２０２４は使用されず、別個のアンテナが送信機と受信機のために使用される。幾つかの実施形態では、付加的なスイッチは、第１の受信機鎖２００３及び第２の受信機鎖２００５のうちの１つを、受信アンテナに結合するために使用されるが、付加的なスイッチの動作はスイッチ２０３２の動作と調整される。
【０１９１】
幾つかの実施形態において、第１のバンドパスフィルタ及び第２のバンドパスフィルタは、異なるハードウェア装置である。幾つかの実施形態では、第１のバンドパスフィルタ及び第２のバンドパスフィルタは、プログラム可能であり、異なるフィルタを実装するようにプログラムされる。
【０１９２】
別の実施形態においては、周波数入力はモード制御信号の関数としてｆＤＬとｆＵＬとの間で制御可能に（controllably）切り替えられ、またバンドパスフィルタはモード制御信号の関数として切り替えられる状態で、単独のミキサがミキサ（２０３０、２０４０）の代わりに使用される。
【０１９３】
幾つかの実施形態では、ＤＳＰ２０１６に備えられた種々のエレメント（elements）、例えばモード制御モジュール２０４４は、ルーチン２０５０に備えられる。幾つかの実施形態において、メモリ２００８に備えられた種々のエレメントは、無線トランシーバ・モジュール２００２に備えられる。幾つかの実施形態においては、個々の無線送信機モジュール及び個々の無線受信機モジュールが、無線トランシーバ・モジュール２００２の代わりに実装される。
【０１９４】
図２６は、種々の実施形態に係る、広域ネットワーク通信使用とピア・ツー・ピア通信使用との間で共有される周波数帯使用法及び例示の周波数帯を示す図２１００である。広域ネットワーク通信帯域として使用される帯域はまた、ピア・ツー・ピアＴＤＤ受信機帯域として、及び、ピア・ツー・ピアＴＤＤ送信機帯域としての使用のために割り当てられる。一例として、図２６に提示された帯域は、図２５のマルチモード無線通信装置２０００によって、例えば、ＷＡＮアップリンク通信帯域及びＷＡＮダウンリンク通信帯域の異なるペアが使用可能であり、及び／又は、異なる時に及び／又は異なる位置で使用される状態で、利用され得る。
【０１９５】
横軸２１０１は、周波数を表わす。周波数ｆＵＬ１２１０３に対応して、広域ネットワークアップリンク周波数分割複信帯域２１０２、ピア・ツー・ピア時分割複信送信帯域２１０６及びピア・ツー・ピア時分割複信受信帯域２１０８がある。広域ネットワークアップリンク周波数分割複信帯域２１０２は、広域ネットワークダウンリンク周波数分割複信帯域２１０４とペアにされる（paired）。周波数ｆDＬ１２１０５に対応して、広域ネットワークダウンリンク周波数分割複信帯域２１０４がある。
【０１９６】
同様に、周波数ｆＵＬ２２１１３に対応して、広域ネットワークアップリンク周波数分割複信帯域２１１２、ピア・ツー・ピア時分割複信送信帯域２１１６及びピア・ツー・ピア時分割複信受信帯域２１１８がある。広域ネットワークアップリンク周波数分割複信帯域２１１２は、広域ネットワークダウンリンク周波数分割複信帯域２１１４とペアにされる。周波数ｆDＬ２２１１５に対応して、広域ネットワークダウンリンク周波数分割複信帯域２１１４がある。
【０１９７】
同様に、周波数ｆＵＬ３２１２３に対応して、広域ネットワークアップリンク周波数分割複信帯域２１２２、ピア・ツー・ピア時分割複信送信帯域２１２６及びピア・ツー・ピア時分割複信受信帯域２１２８がある。広域ネットワークアップリンク周波数分割複信帯域２１２２は、広域ネットワークダウンリンク周波数分割複信帯域２１２４とペアにされる。周波数ｆDＬ３２１２５に対応して、広域ネットワークダウンリンク周波数分割複信帯域２１２４がある。
【０１９８】
図２５の例示の装置２０００を考慮されたい。通信装置は、図２６中の３つのＷＡＮ周波数ペアのうちの１つを使用することを決定する。例えば、第２のペアが選択されると考慮されたい。ＷＡＮシグナリングとピア・ツー・ピア送信シグナリングとの両方に使用される、送信機鎖２００１、及び、ピア・ツー・ピア信号受信に使用される、第２の受信機鎖２００５は、ｆＵＬ２に合わせられる。ＷＡＮ信号を受信するために使用される、第１の受信機鎖２００３は、ｆＤＬ２に合わせられる。
【０１９９】
図２７は、種々の実施形態に係る、例示のタイミング構造２２５０情報及びマルチモード無線通信装置を動作させる例示の方法のフローチャート２２００を含む。例示の方法の動作はステップ２２０２で開始し、マルチモード無線通信装置がパワーオンされ、且つ初期化される。マルチモード無線通信装置は、例えば、図２５の装置２０００である。動作は開始ステップ２２０２からステップ２２０４に進む。ステップ２２０４において、無線装置は、その送信機鎖を第１の周波数帯域に合わせるが、当該送信機鎖は、アップリンク信号とピア・ツー・ピア信号との両方を送信するために使用されるべきものである。ステップ２２０６で、無線装置は、その第１の受信機鎖を第２の周波数帯域に合わせるが、当該第２の周波数帯域は、第１の周波数帯域とは異なり、第１の受信機鎖は、ＷＡＮダウンリンク信号を受信するために使用されるべきものである。ステップ２２０８において、無線装置は、その第２の受信機鎖を第１の周波数帯域に合わせるが、当該第２の受信機鎖は、ピア・ツー・ピア信号を受信するために使用されるべきものである。動作はステップ２２０８からステップ２２１０に進む。
【０２００】
ステップ２２１０において、無線装置は、ピア・ツー・ピアにモードを有効にする、オペレータ選択を示す入力を受信する。次いで、ステップ２２１２で、無線通信装置は、ピア・ツー・ピア・モードを、使用されるべき主要な動作モードとして有効にする（enables）。動作はステップ２２１２からステップ２２１４に進む。ステップ２２１４において、無線装置は、所定のスケジュール中のＷＡＮページング間隔の関数として、ピア・ツー・ピア・モードとＷＡＮ動作モードとの間で自動的に切り替える。例えば、図２５のマルチモード無線通信装置２０００を考慮すると、ページング間隔が生じていることをスケジュールが示す場合、モード制御モジュール２０４４は、スイッチ２０３２を制御して、第１の受信機鎖２００３をＡＤＣ２０３４に結合する。しかしながら、ページング間隔が生じていないことをスケジュールが示す場合、モード制御モジュール２０４４は、スイッチ２０３２を制御して、第２の受信機鎖２００５をＡＤＣ２０３４に結合する。
【０２０１】
図２７の図面２２５０は、例示の繰り返されるタイミング構造（recurring timing structure）中の時間軸２２５２に沿って、例示のＷＡＮページング間隔（２２５４、２２５８）及び例示のピア・ツー・ピアの間隔（２２５６、２２６０）を識別する例示のタイミング構造情報を示す。
【０２０２】
図２８は、種々の実施形態に係る、マルチモード無線通信装置を動作させる例示の方法のフローチャート２５００である。マルチモード無線通信装置は、例えば、図２５の装置２０００である。動作はステップ２５０２において開始し、マルチモード通信装置がパワーオンされ且つ初期化され、ステップ２５０４に進む。ステップ２５０４において、無線端末は、第１の周波数分割複信アップリンク／ダウンリンク・ペア、例えば、複数の代替ペアの中から、関連付けられたチューナ周波数設定（tuner frequency settings）を備えたＦＤＤ周波数帯域のペアを選択する。図２６の図面２１００は、３つの例示のＦＤＤアップリンク／ダウンリンク・ペアを例証する。
【０２０３】
動作はステップ２５０４からステップ２５０６に進み、通信装置は、第１の送信機鎖を、第１のＲＦ周波数を有する送信信号を生成するように合わせ、またステップ２５０８で、通信装置は、第２のＲＦ周波数を有する受信された信号を処理するように第１の受信機鎖を合わせる（tunes）。動作は、ステップ２５０８から、通信装置が第２の受信機鎖を第１のＲＦ周波数を有する受信された信号を処理するために合わせる、ステップ２５１０に進む。幾つかの実施形態において、ステップ２５０６、２５０８及び２５１０のうちの１つ又は複数は、並行して行なわれる。種々の実施形態において、第１のＲＦ周波数は、ステップ２５０４で選択されたＦＤＤペアのＦＤＤアップリンクに対応し、第２のＲＦ周波数は、ステップ２５０４で選択されたＦＤＤペアのＦＤＤダウンリンクに対応する。
【０２０４】
動作はステップ２５１０からステップ２５１２に進む。ステップ２５１２で、通信装置は、例えば、ピア・ツー・ピア通信モードあるいは広域ネットワーク通信モードといった、ユーザのモードの選択を識別するユーザ入力を受信する。動作はステップ２５１２からステップ２５１４に進む。ステップ２５１４で、通信装置は、ピア・ツー・ピア・モードがステップ２５１２のユーザ選択によって有効にされたか否かに応じて、異なるパスに沿って進む。
【０２０５】
ピア・ツー・ピア・モードが有効にされた（enabled）場合、動作はステップ２５１４からステップ２５１６に進む。ピア・ツー・ピア・モードが有効にされない（not enabled）場合、動作はステップ２５１４からステップ２５１８に進み、通信装置は、送信機鎖及び第１の受信機鎖を使用して、第２の動作モード、例えば、広域ネットワークＦＤＤ動作モードで動作する。
【０２０６】
ステップ２５１６に戻ると、ステップ２５１６において、通信装置は、モード制御モジュールが第１の動作モードと第２の動作モードのうちのいずれを所与の時間に使用されるべきと選択したかの関数として、第１の受信機鎖と第２の受信機鎖と間で使用を切り替える。この切り替えは、種々の実施形態において、ユーザの介入無しに、自動的な方法で、あるいは半自動的な方法で行なわれる。ステップ２５１６は、サブステップ２５２０、２５２４、２５２６、２５２８、２５３０及び２５３２を含む。サブステップ２５２０において、通信装置は、通信装置によって実施されたＷＡＮ受信スケジュール中の時間間隔を識別し、次いでサブステップ２５２４において、通信装置は、ＷＡＮ受信スケジュール中の識別された時間間隔が、ＷＡＮページング間隔を示すか否かを判定する。ページング間隔が示される場合、動作はサブステップ２５２４からサブステップ２５２６に進む。さもなければ、動作はサブステップ２５２４からサブステップ２５２８に進む。
【０２０７】
サブステップ２５２６に戻ると、サブステップ２５２６において、通信装置のモード制御モジュールは、第１のモード、例えばＦＤＤ  ＷＡＮ動作モードを選択し、サブステップ２５３０において、通信装置は、第１の受信機鎖を使用するように切り替える。サブステップ２５２８に戻ると、サブステップ２５２８において、通信装置のモード制御モジュールは、第２のモード、例えばピア・ツー・ピア通信動作モードを選択し、サブステップ２５３２において、通信装置は、第２の受信機鎖を使用するように切り替える。
【０２０８】
動作がサブステップ２５３０まで進んだ場合、動作はステップ２５３４に進む。一方で、動作がサブステップ２５３２まで進んだ場合、動作はステップ２５３６に進む。ステップ２５３４において、通信装置は、ＷＡＮページング信号を受信するために第１の受信機鎖を使用して、第１の動作モード、例えばＦＤＤ  ＷＡＮモードで動作される。ステップ２５３６において、通信装置は、第２の受信機鎖及び送信機鎖を使用して、第２の動作モード、例えばピア・ツー・ピア動作モードで動作される。種々の実施形態において、ユーザがピア・ツー・ピアの動作を有効にする場合、通信装置は、第２の受信機鎖を使用して、第２のモードで顕著に（predominately）動作する。しかしながら、ＷＡＮタイミング構造の少なくとも幾つかのページング間隔中に、通信装置は第１の受信機鎖を使用して、第１のモードで動作する。動作は、ステップ２５３４及びステップ２５３６のうちの１つから、ステップ２５１６へ進んで、別の時間間隔に関係する切り替え及びモードを識別し且つ考慮する。
【０２０９】
図２９は、種々の実施形態に係る、マルチモード無線通信装置を動作させる例示の方法のフローチャート２６００である。マルチモード無線通信装置は、例えば、図２５の装置２０００である。動作はステップ２６０２で開始し、マルチモード通信装置がパワーオンされ、且つ初期化され、ステップ２６０４に進む。ステップ２６０４において、無線端末は、第１の周波数分割複信アップリンク／ダウンリンク・ペア、例えば、複数の代替ペアの中から、関連付けられたチューナ周波数設定を備えたＦＤＤ周波数帯域のペアを選択する。図２６の図面２１００は、３つの例示のＦＤＤアップリンク／ダウンリンク・ペアを例証する。
【０２１０】
動作はステップ２６０４からステップ２６０６に進み、通信装置は、第１のＲＦ周波数を有する送信信号を生成するように第１の送信機鎖を合わせ（tunes）、また、ステップ２６０８において、通信装置は、第２のＲＦ周波数を有する受信された信号を処理するように第１の受信機鎖を合わせる。動作は、ステップ２６０８から、通信装置が、第１のＲＦ周波数を有する受信された信号を処理するように第２の受信機鎖を合わせるステップ２６１０に進む。幾つかの実施形態において、ステップ２６０６、２６０８及び２６１０のうちの１つ又は複数は、並行して行なわれる。種々の実施形態では、第１のＲＦ周波数は、ステップ２６０４で選択されたＦＤＤペアのＦＤＤアップリンクに対応し、また、第２のＲＦ周波数は、ステップ２６０４で選択されたＦＤＤペアのＦＤＤダウンリンクに対応する。
【０２１１】
動作はステップ２６１０からステップ２６１２に進む。ステップ２６１２において、通信装置は、モード制御モジュールが第１のモード、例えば広域ネットワークＦＤＤモードと、第２のモード、例えばピア・ツー・ピア動作モードのうちのいずれを所与の時点に使用されるべきと選択したかの関数として、第１の受信機鎖と第２の受信機鎖との間で使用を切り替える。例えば、マルチモード通信装置は、通信装置が広域ネットワークＦＤＤモード、あるいはピア・ツー・ピア・モードにあるかどうかに関係なく送信機を使用する。しかしながら、受信に関して、マルチモード通信装置は、ＷＡＮ  ＦＤＤモードの場合には第１の受信機鎖を使用し、ピア・ツー・ピア動作モードの場合には第２の受信機鎖を使用する。従って、ＷＡＮ通信はＦＤＤであり、また、ピア・ツー・ピア通信は、ＷＡＮ  ＦＤＤアップリンク帯域をピア・ツー・ピア通信が共有するＴＤＤである。
【０２１２】
ステップ２６１２は、サブステップ２６１４、２６１６及び２６１８を含む。サブステップ２６１４において、通信装置は広域ネットワーク信号を受信することに対応する受信優先度を判定し、また、サブステップ２６１６において、通信装置は、ピア・ツー・ピア信号を受信することに対応する受信優先度を判定する。次いで、サブステップ２６１８において、通信装置は相対的な受信優先度の関数として、第１のモードと第２のモードとの間で選択する。
【０２１３】
動作は、ステップ２６１２の出力からステップ２６１２の入力へ進む。時間の経過と共に、受信優先度は、例えば、通信装置の特定のユーザ、サービスレベル情報、通信されるべきデータのタイプ、通信されるべきデータの量、遅延時間の考慮等に起因して、変化し得るし、また時には変化する。
【０２１４】
図３０は、種々の実施形態に係る、マルチモード無線通信装置を動作させる例示の方法のフローチャート２７００である。マルチモード無線通信装置は、例えば、図２５の装置２０００である。動作はステップ２７０２で開始し、マルチモード通信装置がパワーオンされ且つ初期化され、ステップ２７０４に進む。ステップ２７０４において、無線端末は、第１の周波数分割複信アップリンク／ダウンリンク・ペア、例えば、複数の代替ペアの中から、関連付けられたチューナ周波数設定を備えたＦＤＤ周波数帯域のペアを選択する。図２６の図面２１００は、３つの例示のＦＤＤアップリンク／ダウンリンク・ペアを例証する。
【０２１５】
動作はステップ２７０４からステップ２７０６に進み、通信装置は、第１のＲＦ周波数を有する送信信号を生成するように第１の送信機鎖を合わせ、また、ステップ２７０８において、通信装置は、第２のＲＦ周波数を有する受信された信号を処理するように第１の受信機鎖を合わせる。動作は、ステップ２７０８から、通信装置が第１のＲＦ周波数を有する受信された信号を処理するように第２の受信機鎖を合わせるステップ２７１０に進む。幾つかの実施形態では、ステップ２７０６、２７０８及び２７１０のうちの１つ又は複数は並行して行なわれる。種々の実施形態において、第１のＲＦ周波数は、ステップ２７０４で選択されたＦＤＤペアのＦＤＤアップリンクに対応し、また、第２のＲＦ周波数は、ステップ２７０４で選択されたＦＤＤペアのＦＤＤダウンリンクに対応する。
【０２１６】
動作はステップ２７１０からステップ２７１２に進む。ステップ２７１２において、通信装置はハンドオフインジケータ信号をモニタする。検出されたハンドオフインジケータ信号については、動作はステップ２７１２からステップ２７１４に進む。
【０２１７】
ステップ２７１４において、通信装置は、ピア・ツー・ピア通信リンクからＷＡＮ通信リンクへのハンドオフであるか否かを判定する。ハンドオフが、ピア・ツー・ピア通信リンクからＷＡＮリンクへのものであると判定される場合、動作はステップ２７１４からステップ２７１６に進む。さもなければ、動作はステップ２７１４からステップ２７１８に進む。
【０２１８】
ステップ２７１８において、通信装置は、ＷＡＮ通信リンクからピア・ツー・ピア通信リンクへのハンドオフか否かを判定する。ハンドオフが、ＷＡＮ通信リンクからピア・ツー・ピア・リンクへのものであると判定される場合、動作はステップ２７１８からステップ２７２０に進む。さもなければ、リンクのタイプは変わっていないので、例えば、ハンドオフは、ＷＡＮネットワーク内の異なる基地局セクタ又は異なる基地局の間で発生しており、また、受信機間の切り替えは行なわれないので、動作はステップ２７１８からステップ２７１２に進む。
【０２１９】
ステップ２７１６に戻ると、ステップ２７１６において、通信装置は、第２の動作モード、例えばピア・ツー・ピア動作モードから、第１の動作モード、例えばＷＡＮ動作モードに切り替える。ステップ２７２０に戻ると、ステップ２７２０において、通信装置は、第１の動作モード、例えばＷＡＮ動作モードから、第２の動作モード、例えば、ピア・ツー・ピア動作モードへ切り替える。動作はステップ２７１６及び２７２０うちの１つから、ステップ２７２２へ進む。
【０２２０】
ステップ２７２２において、通信装置は、第１のモード、例えば広域ネットワークＦＤＤモードと、第２の動作モード、例えばピア・ツー・ピア通信動作モードとのうちのいずれが所与の時間に使用されるために選択されるかの関数として、第１受信機鎖と第２の受信機鎖との間の使用を切り替える。例えば、動作がステップ２７１６に沿って進んだ場合、第２の受信機鎖から第１の受信機鎖へと受信機鎖の使用法が推移するように、切り替えが生じる。例を続けると、動作がステップ２７２０に沿って進んだ場合、第１の受信機鎖から第２の受信機鎖へと受信機鎖の使用法が推移するように、切り替えが生じる。動作は、ステップ２７２２からステップ２７１２へ進んで、付加的なハンドオフインジケータ信号をモニタする。
【０２２１】
種々の実施形態において、同じ送信機鎖は、ＷＡＮ  ＦＤＤ動作モード、例えばセルラ動作モードと、ピア・ツー・ピア動作モード、例えばＴＤＤピア・ツー・ピア動作モードとの両方において、使用される。しかしながら、ピア・ツー・ピア動作モードにある場合と比較して、ＷＡＮ動作モードにある場合は、異なる受信機鎖が利用される。種々の実施形態において、ＴＤＤピア・ツー・ピア動作モードは、ＷＡＮにおいてアップリンク・シグナリングに使用されるように、同じ周波数帯域を送信と受信との両方に使用する。
【０２２２】
幾つかの実施形態において、ＴＤＤとＦＤＤのうちの少なくとも１つを使用する、セルラベースの通信システムは、少なくとも幾つかのピア・ツー・ピア・シグナリングが、アップリンク広域ネットワークの、例えばセルベースの、アップリンク・シグナリングにも使用される無線リンクリソースを共有する状態で、ピア・ツー・ピア・シグナリングに適応する（accommodates）。幾つかの実施形態において、ＴＤＤとＦＤＤのうちの少なくとも１つを使用する、典型的なセルラベースの通信システムは、少なくとも幾つかのピア・ツー・ピア・シグナリングが、アップリンク広域ネットワークの、例えばセルベースの、アップリンク・シグナリングのために概して確保される無線リンクリソースを共有する状態で、ピア・ツー・ピア・シグナリングに適応するように変更される。幾つかの実施形態においては、セルベースのシグナリングはサポートするが、ピア・ツー・ピア・シグナリングはサポートしない、多くのレガシーの通信装置が、通信システムにおいて使用され続けることができる。種々の実施形態において、通信システムは、ピア・ツー・ピア通信はサポートするが、セルベースの通信はサポートしない、少なくとも幾つかの通信装置を備える通信装置の混合をサポートする。幾つかの実施形態において、通信システムは、少なくともピア・ツー・ピア通信とセルベースの通信との両方をサポートする、少なくとも幾つかの通信装置を備える通信装置の混合をサポートする。
【０２２３】
主としてＯＦＤＭシステムとの関連で記載されているが、種々の実施形態の方法及び装置は、多くの非ＯＦＤＭシステム及び／又は非セルラシステムを含む、広い範囲の通信システムに適用できる。幾つかの例示のシステムは、ピア・ツー・ピア・シグナリングにおいて利用される技術の混合、例えば、幾つかのＯＦＤＭタイプの信号と幾つかのＣＤＭＡタイプの信号を備える。
【０２２４】
種々の実施形態において、本明細書に記載されるノードは、１つ又は複数の方法に対応するステップ、例えば、アップリンク帯域幅の走査（scanning）、基地局信号の評価、送信電力レベル制御パラメータの判定、ピア・ツー・ピア送信電力の制御、干渉の測定、送信電力制御値の判定、送信電力制御パラメータの送信等を行なう、１つ又は複数のモジュールを使用して実施される。幾つかの実施形態において、種々の特徴はモジュールを使用して実施される。そのようなモジュールは、ソフトウェア、ハードウェアあるいはソフトウェアとハードウェアとの組み合わせを使用して実施されてもよい。上述された方法又は方法のステップのうちの多くは、例えばＲＡＭ、フロッピー（登録商標）ディスク等のメモリデバイスといった機械実行可能な媒体に含まれる、ソフトウェアといった機械実行可能な命令を使用して、例えば付加的なハードウェアを備えた汎用プロセッサ若しくは付加的なハードウェアを備えない汎用プロセッサといった機械を制御して、例えば１つ又は複数のノードにおいて、上述された方法の全て又は一部を実装することで、実施することができる。従って、特に、種々の実施形態は、機械、例えばプロセッサ及び関連付けられたハードウェアに、上述された１つ又は複数の方法の１つ又は複数のステップを実行させる、機械実行可能な命令を備える、機械読み取り可能な媒体を対象とする。
【０２２５】
上述された方法及び装置に対する多数の付加的なバリエーションは、上記の記載を考慮して当業者には明白になるであろう。そのようなバリエーションは、範囲内と見なされるべきである。種々の実施形態の方法及び装置は、ＣＤＭＡ、直交周波数分割多重（ＯＦＤＭ）、及び／又は、アクセスノードとモバイルノードとの間の無線通信リンクを提供するために使用され得る、種々の他のタイプの通信技法と共に使用されてもよく、また種々の実施形態においては、使用される。幾つかの実施形態において、アクセスノードは、ＯＦＤＭ及び／又はＣＤＭＡを使用して、移動体ノードと通信リンクを確立する基地局として実施される。種々の実施形態において、モバイルノードは、種々の実施形態の方法を実施するために、ノートブック型コンピュータ、パーソナルデジタルアシスタント（ＰＤＡ）、又は、受信機回路／送信機回路並びにロジック及び／又はルーチンを備える他の携帯可能な装置として実施される。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【国際調査報告】
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2010504049.tif 000037
2010504049.tif 000038
2010504049.tif 000039
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2010504049.tif 000041
2010504049.tif 000042