(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
表面に微生物がコロニー形成し難い複数の間隔保持部材と；
前記複数の間隔保持部材を互いに連結するコネクタと；
を備える創傷充填デバイスであって、
前記複数の間隔保持部材が滲出液を吸収することができ、
前記コネクタがルーメンを備え、
前記コネクタの前記ルーメンが前記間隔保持部材の１個以上と流体連通し、前記１個以上の間隔保持部材からの流体を前記コネクタの前記ルーメンに移送できるようになっている、
創傷充填デバイス。
【請求項２】
前記間隔保持部材の表面がトブラマイシンを含む、請求項１に記載の創傷充填デバイス。
【請求項３】
１個以上の間隔保持部材が他の１個以上の間隔保持部材と並列に配置されるように、前記間隔保持部材が前記コネクタに沿って配置されている、請求項１〜２のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
【請求項４】
前記間隔保持部材がポリマーを含む、請求項１〜３のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
【請求項５】
前記ポリマーがポリアクリル酸および多糖類からなる群から選択される、請求項４に記載の創傷充填デバイス。
【請求項６】
前記間隔保持部材が中心ルーメンを画定し、前記コネクタが前記間隔保持部材のルーメンを通過する、請求項１〜５のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
【請求項７】
前記コネクタと流体連通している流体リザーバをさらに備える、請求項１〜６のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
【請求項８】
前記間隔保持部材上に配置された潤滑性コーティングをさらに備える、請求項１〜７のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
【請求項９】
前記コネクタ上に配置された潤滑性コーティングをさらに備える、請求項１〜８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
【請求項１０】
前記間隔保持部材の表面に共有結合した改質剤をさらに含む、請求項１〜９のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本願は、全ての国を指定国とする出願人である米国企業、ＳｕｒＭｏｄｉｃｓ，Ｉｎｃ．、ならびに、全ての指定国に対する発明者である、米国市民のＳｈａｗｎ  Ｆｕｌｌｅｒ；米国市民のＢｒｙａｎ  Ａ．Ｃｌａｓｅｍａｎ；オランダ市民のＪｏｒａｍ  Ｓｌａｇｅｒ；米国市民のＪｅｆｆｒｅｙ  Ｊ．Ｍｉｓｓｌｉｎｇ；米国市民のＧａｒｙ  Ｍａｈａｒａｊ；米国市民のＧａｒｙ  Ｗ．Ｏｐｐｅｒｍａｎ；米国市民のＮａｔｈａｎ  Ａ．Ｌｏｃｋｗｏｏｄ；米国市民のＲｏｂｅｒｔ  Ｗ．Ｈｅｒｇｅｎｒｏｔｈｅｒ；および米国市民のＣｈａｒｌｅｓ  Ｏｌｓｏｎの名義で２０１３年１０月１６日にＰＣＴ国際特許出願として出願されており、２０１２年１０月１６日に出願された米国仮特許第６１／７１４，５０２号明細書の優先権を主張し、その内容全体が参照により本明細書に援用される。
【０００２】
本発明は、創傷充填デバイス、ならびにその製造方法および使用方法に関する。
【背景技術】
【０００３】
創傷ケアは、創傷の最適な治癒を確実にし、感染を予防するために重要である。創傷治癒では、炎症期、増殖期、および再構築期が連続して起こる。特殊なタイプの創傷は、最適な結果を達成するために特殊なケアを必要とする。例として、深部創傷に関して、創傷の最外部の治癒が速過ぎると、創床の深部に膿瘍および／または感染が生じることがある。
【０００４】
創傷の治療に使用される物質としては、クリーム、フォーム、ゲル、軟膏、パッド、ペースト、粉末、または他の物質が挙げられる。これらの幾つかは、創床に放出され得る抗微生物剤を含むことができる。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明は、例えば、以下を提供する：
（項目１）
表面に微生物がコロニー形成し難い複数の間隔保持部材と；
前記複数の間隔保持部材を互いに連結するコネクタと；
を備える創傷充填デバイスであって、
前記複数の間隔保持部材が滲出液を吸収することができる、
創傷充填デバイス。
（項目２）
前記間隔保持部材の表面が抗微生物活性を示す、項目１および項目３〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目３）
前記間隔保持部材の表面が銀イオンを含む、項目１〜２および項目４〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目４）
前記間隔保持部材の表面が第四級アミンを含む、項目１〜３および項目５〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目５）
前記間隔保持部材の表面がトブラマイシンを含む、項目１〜４および項目６〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目６）
４〜５０個の間隔保持部材を備える、項目１〜５および項目７〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目７）
前記コネクタに沿った前記隣接する間隔保持部材間の距離が少なくとも前記間隔保持部材の最大寸法に等しい、項目１〜６および項目８〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目８）
前記コネクタに沿った前記隣接する間隔保持部材間の距離が少なくとも前記間隔保持部材の直径に等しい、項目１〜７および項目９〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目９）
前記間隔保持部材が前記コネクタに沿って互いに直列に配置されている、項目１〜８および項目１０〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目１０）
１個以上の間隔保持部材が他の１個以上の間隔保持部材と並列に配置されるように、前記間隔保持部材が前記コネクタに沿って配置されている、項目１〜９および項目１１〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目１１）
前記間隔保持部材が実質的に球状の形状を備える、項目１〜１０および項目１２〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目１２）
前記間隔保持部材が実質的に卵形の形状を備える、項目１〜１１および項目１３〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目１３）
前記間隔保持部材が不規則な形状を備える、項目１〜１２および項目１４〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目１４）
前記間隔保持部材が溝形成面を備える、項目１〜１３および項目１５〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目１５）
前記間隔保持部材が変形可能な表面を備える、項目１〜１４および項目１６〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目１６）
各間隔保持部材の直径が約０．５ｍｍ〜約２５ｍｍである、項目１〜１５および項目１７〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目１７）
各間隔保持部材が、少なくとも前記間隔保持部材の重量と等量の滲出液を吸収できる、項目１〜１６および項目１８〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目１８）
前記間隔保持部材が膨潤性である、項目１〜１７および項目１９〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目１９）
前記間隔保持部材が中空である、項目１〜１８および項目２０〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目２０）
前記間隔保持部材がポリマーを含む、項目１〜１９および項目２１〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目２１）
前記ポリマーがポリアクリル酸および多糖類からなる群から選択される、項目１〜２０および項目２２〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目２２）
前記間隔保持部材が中心ルーメンを画定し、前記コネクタが前記間隔保持部材のルーメンを通過する、項目１〜２１および項目２３〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目２３）
前記間隔保持部材が、コアと、前記コアの外面に配置された外層とを備え、前記外層が透水性材料を含む、項目１〜２２および項目２４〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目２４）
前記間隔保持部材が複数の細孔を備える、項目１〜２３および項目２５〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目２５）
前記間隔保持部材が流体隔離剤を含む、項目１〜２４および項目２６〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目２６）
前記コネクタが可撓性材料を含む、項目１〜２５および項目２７〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目２７）
前記コネクタ上に配置された多孔質スリーブをさらに備える、項目１〜２６および項目２８〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目２８）
前記コネクタが滲出液を直接吸収するように構成されている、項目１〜２７および項目２９〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目２９）
前記コネクタの直径が約０．１ｍｍ〜約２ｍｍである、項目１〜２８および項目３０〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目３０）
前記コネクタの長さが約５ｃｍ〜約２００ｃｍである、項目１〜２９および項目３１〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目３１）
Ｕ字形に曲がるほど十分な可撓性ある、項目１〜３０および項目３２〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目３２）
前記コネクタがポリアミドおよびポリ（メタクリル酸メチル）からなる群から選択されるポリマーを含む、項目１〜３１および項目３３〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目３３）
前記コネクタが前記間隔保持部材の１個以上と流体連通し、前記１個以上の間隔保持部材からの流体を前記コネクタに移送できるようになっている、項目１〜３２および項目３４〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目３４）
前記コネクタがルーメンを備える、項目１〜３３および項目３５〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目３５）
前記コネクタの前記ルーメンが前記間隔保持部材の１個以上と流体連通し、前記１個以上の間隔保持部材からの流体を前記コネクタのルーメンに移送できるようになっている、項目１〜３４および項目３６〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目３６）
前記コネクタのルーメンは前記コネクタの一端からアクセス可能であり、前記間隔保持部材の１個以上と前記コネクタの一端との間に流体連通を提供する、項目１〜３５および項目３７〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目３７）
前記コネクタ内に配置された塩化カルシウムをさらに含む、項目１〜３６および項目３８〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目３８）
前記コネクタの一端が、別の構造との連結を容易にする継手を備える、項目１〜３７および項目３９〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目３９）
前記コネクタの一端が間隔保持部材上に嵌合するループを備える、項目１〜３８および項目４０〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目４０）
前記継手が圧縮管継手、ルアー継手またはテーパ継手を含む、項目１〜３９および項目４１〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目４１）
１個以上の間隔保持部材と流体連通している流体リザーバをさらに備える、項目１〜４０および項目４２〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目４２）
前記流体リザーバが間隔保持部材内に配置されている、項目１〜４１および項目４３〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目４３）
前記流体リザーバが前記間隔保持部材外に配置されている、項目１〜４２および項目４４〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目４４）
前記コネクタと流体連通している流体リザーバをさらに備える、項目１〜４３および項目４５〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目４５）
前記間隔保持部材上に配置された潤滑性コーティングをさらに備える、項目１〜４４および項目４６〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目４６）
前記コネクタ上に配置された潤滑性コーティングをさらに備える、項目１〜４５および項目４７〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目４７）
前記間隔保持部材とコネクタとの上に配置されたフラッシュ紡糸高密度ポリエチレン繊維層をさらに備える、項目１〜４６および項目４８〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目４８）
前記間隔保持部材とコネクタとの上に配置されたポリテトラフルオロエチレン層をさらに備える、項目１〜４７および項目４９〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目４９）
前記間隔保持部材上に配置されたグラフェン層をさらに備える、項目１〜４８および項目５０〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目５０）
前記間隔保持部材上に配置されたグラフェン層をさらに備え、前記グラフェンに共有結合した改質剤をさらに含む、項目１〜４９および項目５１〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目５１）
ＲＦＩＤデバイスをさらに備える、項目１〜５０および項目５２〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目５２）
前記コネクタが、互いに相互連結する複数のセグメントを備える、項目１〜５１および項目５３〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目５３）
前記複数のセグメントが摩擦嵌合機構により互いに相互連結している、項目１〜５２および項目５４〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目５４）
前記間隔保持部材が膨張可能である、項目１〜５３および項目５５〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目５５）
抗微生物剤が膨張可能な間隔保持部材内に配置されている、項目１〜５４および項目５６〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目５６）
前記間隔保持部材内に配置された中空繊維をさらに備える、項目１〜５５および項目５７〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目５７）
前記中空繊維がポリスルホンポリマーを含む、項目１〜５６および項目５８〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目５８）
前記間隔保持部材がポリウレタンフォームを含む、項目１〜５７および項目５９〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目５９）
膨張可能なバルーンをさらに備える、項目１〜５８および項目６０〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目６０）
前記間隔保持部材の周囲に配置されたペーストをさらに備える、項目１〜５９および項目６１〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目６１）
前記ペースト、間隔保持部材、およびコネクタが容器内に一緒に配置されている、項目１〜６０および項目６２〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目６２）
前記間隔保持部材または前記コネクタ内に金属をさらに備える、項目１〜６１および項目６３〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目６３）
前記金属が鉄含有金属を含む、項目１〜６２および項目６４〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目６４）
前記間隔保持部材が着色されており、ビーズの中に少なくとも２色の異なる色が含まれている、項目１〜６３および項目６５〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目６５）
前記間隔保持部材の色が、吸収した滲出液の量に応じて変化する、項目１〜６４および項目６６〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目６６）
互いに区別するために前記間隔保持部材上に表示をさらに備える、項目１〜６５および項目６７〜６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目６７）
前記間隔保持部材の表面に共有結合した改質剤をさらに含む、項目１〜６６および項目６８のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目６８）
放射線透過性物質をさらに備える、項目１〜６７のいずれか一項に記載の創傷充填デバイス。
（項目６９）
表面に微生物がコロニー形成し難い複数の間隔保持部材と；
容器であって、内部に前記複数の間隔保持部材が配置された容器と；
を備える創傷充填デバイス。
（項目７０）
前記容器が袋を含む、項目６９または項目７１に記載の創傷充填デバイス。
（項目７１）
前記袋が流体透過性である、項目６９または項目７０に記載の創傷充填デバイス。
（項目７２）
微生物がコロニー形成し難い表面を備える複数の間隔保持部材を形成する工程と；
複数の間隔保持部材をコネクタに取り付ける工程と；
を含む、創傷充填デバイスの製造方法。
（項目７３）
前記形成する工程と取り付ける工程が、前記複数の間隔保持部材を前記コネクタ上に成形する工程を含む、項目７２または項目７４に記載の方法。
（項目７４）
前記間隔保持部材を膨張させる工程をさらに含む、項目７２または項目７３に記載の方法。
（項目７５）
微生物がコロニー形成し難い表面を備え、滲出液を吸収するように構成された複数の間隔保持部材と；
前記複数の間隔保持部材を互いに連結するコネクタであって；コネクタで互いに連結される前記複数の間隔保持部材を最終使用者が調整できるようにする継手を備えるコネクタと；
を含む、創傷充填キット。
（項目７６）
創傷の治療方法であって：
滅菌包装から創傷充填デバイスを一定量取り出す工程であって、前記創傷充填デバイスは微生物がコロニー形成し難い表面を備え、滲出液を吸収するように構成された複数の間隔保持部材と、前記複数の間隔保持部材を互いに連結するコネクタとを備える工程と；
前記創傷充填デバイスを創床に挿入する工程と；
を含む方法。
（項目７７）
創床に入れた前記間隔保持部材の数を計数する工程をさらに含む、項目７６または項目７８に記載の方法。
（項目７８）
前記間隔保持部材を膨張させる工程をさらに含む、項目７６または項目７７に記載の方法。
本発明の実施形態は、創傷充填デバイスならびにその製造方法および使用方法を含む。一実施形態では、本発明は、滲出液を吸収することができる複数の間隔保持部材を備える創傷充填デバイスを含む。間隔保持部材の表面は、微生物がコロニー形成し難いように構成されてもよい。創傷充填デバイスは、複数の間隔保持部材を互いに連結するコネクタも備えてもよい。
【０００６】
一実施形態では、本発明は、複数の間隔保持部材を備える創傷充填デバイスを含み、間隔保持部材の表面は微生物がコロニー形成し難くなっている。創傷充填デバイスは、中に複数の間隔保持部材が配置された容器を備えてもよい。
【０００７】
一実施形態では、本発明は創傷充填デバイスの製造方法を含む。本方法は、微生物がコロニー形成し難い表面を備える複数の間隔保持部材を形成する工程を含んでもよい。本方法は、複数の間隔保持部材をコネクタに取り付ける工程をさらに含んでもよい。
【０００８】
一実施形態では、本発明は創傷充填キットを含んでもよい。キットは、滲出液を吸収するように構成された複数の間隔保持部材を含んでもよい。間隔保持部材は、微生物がコロニー形成し難い表面を備えてもよい。キットは、複数の間隔保持部材を互いに連結するコネクタをさらに含んでもよく；コネクタは、コネクタで互いに連結される複数の間隔保持部材を最終使用者が調整できるようにする継手を備える。
【０００９】
一実施形態では、本発明は創傷の治療方法を含み得る。本方法は、滅菌包装から創傷充填デバイスを一定量取り出す工程を含んでもよい。創傷充填デバイスは、微生物がコロニー形成し難い表面を備え、滲出液を吸収するように構成された複数の間隔保持部材と、複数の間隔保持部材を互いに連結するコネクタとを備えてもよい。本方法は、創傷充填デバイスを創床に挿入する工程をさらに含んでもよい。
【００１０】
この要約は本願の教示の幾つかの概要であり、本発明の対象の排他的または網羅的治療であることを意図するものではない。詳細な説明および添付の特許請求の範囲に詳細を記載する。以下の詳細な説明を読解し、その一部を構成する図面を考察すれば、当業者には他の態様が明らかとなり、それらはいずれも限定的な意味で解釈されるべきではない。本発明の範囲は、添付の特許請求の範囲およびそれらの法的均等物により定義される。
【００１１】
以下の図面を参照して本発明をより完全に理解することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明の様々な実施形態による創傷充填デバイスの概略図である。
【図２】本発明の様々な実施形態による創傷充填デバイスの概略図である。
【図３】本発明の様々な実施形態による創傷充填デバイスの概略図である。
【図３Ａ】本発明の様々な実施形態による創傷充填デバイスの概略図である。
【図４】本発明の様々な実施形態による創傷充填デバイスの概略図である。
【図５】本発明の様々な実施形態による創傷充填デバイスの概略図である。
【図６】本発明の様々な実施形態による創傷充填デバイスの概略図である。
【図７】本明細書の様々な実施形態による間隔保持部材の概略断面図である。
【図８】本明細書の様々な実施形態による間隔保持部材の概略断面図である。
【図９】本明細書の様々な実施形態による間隔保持部材の概略断面図である。
【図１０】本明細書の様々な実施形態による間隔保持部材の概略断面図である。
【図１１】本明細書の様々な実施形態による間隔保持部材の概略断面図である。
【図１２】本明細書の様々な実施形態によるコネクタの概略断面図である。
【図１３】本明細書の様々な実施形態によるコネクタの概略断面図である。
【図１４】本明細書の様々な実施形態によるコネクタの概略断面図である。
【図１５】本明細書の様々な実施形態による間隔保持部材の概略図である。
【図１６】本明細書の様々な実施形態による間隔保持部材の概略図である。
【図１７】本明細書の様々な実施形態によるコネクタセグメントと間隔保持部材の概略図である。
【図１８】本明細書の様々な実施形態による、互いに取り付けられたコネクタセグメントと間隔保持部材の概略図である。
【図１９】本発明の様々な実施形態による創傷充填デバイスの概略図である。
【図２０】本発明の様々な実施形態による、容器内に配置された複数の間隔保持部材の概略図である。
【図２１】本発明の様々な実施形態による、容器内に充填材と共に配置された複数の間隔保持部材の概略図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
本発明は様々な変更および代替の形態が可能であるが、その特定のものを例および図面として示しており、それらについて以下で詳細に説明する。しかし、本発明は、記載する特定の実施形態に限定されるものではないことを理解されたい。反対に、本発明の精神および範囲に入る変更、均等物、および代替を包含するものとする。
【００１４】
本明細書に記載の本発明の実施形態は網羅的なものではない、即ち、本発明を以下の詳細な説明に開示する形態そのものに限定しようとするものではない。むしろ、実施形態は、他の当業者が本発明の原理および実施を正しく認識し、理解できるように選択され、記載されている。
【００１５】
本明細書に記載の刊行物および特許は全て、参照により本明細書に援用される。本明細書に開示する刊行物および特許は、単にそれらを開示するために記載されている。この中のいずれも、本発明者らが、本明細書に引用される刊行物および／または特許を含むどの刊行物および／または特許にも先行する権利がないことを認めるものと解釈されるべきではない。
【００１６】
本発明の実施形態は、創傷ケア管理に有効な創傷充填デバイスを含む。特に、本明細書の実施形態は、滲出液を吸収することができる複数の間隔保持部材を備える創傷充填デバイスを含む。さらに、間隔保持部材の表面は微生物がコロニー形成し難くなっている。幾つかの実施形態では、創傷充填デバイスは複数の間隔保持部材を互いに連結する役割を果たすコネクタも備える。
【００１７】
本明細書で使用する、「吸収性」材料または「吸収」材料という用語は、流体を吸着（ａｂｓｏｒｂｅｎｔ）、吸着（ａｂｓｏｒｂｉｎｇ）、保持（ｒｅｔｅｎｔｉｏｎ）、または保持（ｒｅｔａｉｎｉｎｇ）することができる材料を含む。
【００１８】
ここで図１を参照すると、本発明の様々な実施形態による創傷充填デバイス１００の概略図が示されている。創傷充填デバイス１００は、複数の間隔保持部材１０２と、複数の間隔保持部材１０２を互いに連結するコネクタ１０４とを備える。幾つかの実施形態では、創傷充填デバイス１００は約４〜５０個の間隔保持部材１０２を備えてもよい。しかし、他の実施形態では、他の数の間隔保持部材１０２を備えてもよいことも分かるであろう。間隔保持部材１０２は様々な形状およびサイズであってもよい。幾つかの実施形態では、間隔保持部材１０２の表面は実質的に平滑であってもよい。他の実施形態では、間隔保持部材１０２の表面はテクスチャ加工されていてもよい。幾つかの実施形態では、間隔保持部材１０２の表面は溝を備えてもよい。間隔保持部材１０２は、その最大寸法（ｍａｊｏｒ  ｄｉｍｅｎｓｉｏｎ）が約０．５ｍｍ〜約２５ｍｍとなるようなサイズに形成されてもよい。例えば、幾つかの実施形態では、間隔保持部材１０２の最大径は約０．５ｍｍ〜約２．５ｍｍであってもよい。幾つかの実施形態では、間隔保持部材１０２の表面は変形可能であってもよい。他の実施形態では、間隔保持部材１０２の表面は実質的に硬質であってもよい。
【００１９】
コネクタ１０４に沿った隣接する間隔保持部材１０２間の距離１０６は、幾つかの実施形態では、少なくとも間隔保持部材１０２の最大寸法に等しくてもよい。幾つかの実施形態では、コネクタに沿った隣接する間隔保持部材間の距離１０６は少なくとも間隔保持部材１０２の直径に等しい。様々な実施形態において、隣接する間隔保持部材間の距離１０６は、０．５ｍｍ、１．０ｍｍ、２．０ｍｍ、３．０ｍｍ、４．０ｍｍ、５．０ｍｍ、１０ｍｍ、１５ｍｍ、２０ｍｍより大きくてもよく、または場合により、さらには２５ｍｍより大きくてもよい。さらに他の実施形態では、間隔保持部材１０２間の距離１０６は、創傷充填デバイス１００の全長に沿って変化してもよい。即ち、コネクタ１０４は単一の創傷充填デバイス１００に沿って様々なサイズになっていてもよい。幾つかの実施形態では、コネクタの直径は約０．１ｍｍ〜約２ｍｍである。幾つかの実施形態では、コネクタの長さは約５ｃｍ〜約２００ｃｍである。
【００２０】
間隔保持部材および／またはコネクタの表面は、微生物がコロニー形成し難いように構成されてもよい。幾つかの実施形態では、間隔保持部材および／またはコネクタの表面は抗微生物活性を有してもよい。幾つかの実施形態では、間隔保持部材および／またはコネクタの表面は銀イオンまたはグラフェンを含んでもよい。幾つかの実施形態では、間隔保持部材および／またはコネクタの表面は第四級アミンを含んでもよい。幾つかの実施形態では、間隔保持部材および／またはコネクタの表面はトブラマイシンを含んでもよい。
【００２１】
特定の実施形態では、間隔保持部材および／またはコネクタの表面は、トブラマイシン、バンコマイシン、アミカシン、ゲンタマイシン、カナマイシン、ネオマイシン、ネチルマイシン、パロモマイシン、ストレプトマイシン、およびアプラマイシンなどのアミノグリコシド抗生物質を含んでもよい。間隔保持部材の表面上または表面内のその他の薬理活性物質としては、例えば、様々な変性アリール類、およびカチオン性ステロイド系抗生物質を挙げることができる。
【００２２】
表面上または表面内の追加の好適な薬理活性物質としては、例えば、米国特許第５，７１４，５７７号明細書（Ａｎｔｉｍｉｃｒｏｂｉａｌ  ｐｅｐｔｉｄｅｓ）；米国特許第５，９４５，５０７号明細書（Ａｎｔｉｍｉｃｒｏｂｉａｌ  ｐｅｐｔｉｄｅｓ）；米国特許第６，８３５，７１３号明細書（Ｖｉｒｕｓ  ｄｅｒｉｖｅｄ  ａｎｔｉｍｉｃｒｏｂｉａｌ  ｐｅｐｔｉｄｅｓ）；および米国特許第６，８８７，８４７号明細書（Ｖｉｒｕｓ  ｄｅｒｉｖｅｄ  ａｎｔｉｍｉｃｒｏｂｉａｌ  ｐｅｐｔｉｄｅｓ）に教示されているものなどの抗微生物ペプチドが挙げられ、それらの内容は全て参照により援用される。
【００２３】
幾つかの実施形態では、間隔保持部材は、ポリアミド、ポリ（メタクリル酸メチル）、ポリ（エーテルブロックアミド）（ＰＥＢＡＸ）、ポリウレタン、シリコーン、ナイロン、フルオロポリマーおよびこれらの組み合わせからなる群から選択されるポリマーを含む。特定の実施形態では、間隔保持部材は医療用ポリマーから構成されてもよい。
【００２４】
複数の間隔保持部材１０２は創床からの滲出液を吸収することができてもよい。幾つかの実施形態では、各間隔保持部材１０２は少なくとも間隔保持部材１０２の重量と等量の滲出液を吸収することができてもよい。幾つかの実施形態では、各間隔保持部材１０２は間隔保持部材１０２の重量の複数倍量の滲出液を吸収することができてもよい。例えば、幾つかの実施形態では、各間隔保持部材１０２は間隔保持部材１０２の重量の少なくとも２倍、３倍、４倍、または５倍の量の滲出液を吸収することができてもよい。
【００２５】
幾つかの実施形態では、複数のコネクタ１０４も創床からの滲出液を吸収することができてもよい。幾つかの実施形態では、各コネクタ１０４は少なくともコネクタ１０４の重量と等量の滲出液を吸収することができてもよい。幾つかの実施形態では、各コネクタ１０４はコネクタ１０４の重量の複数倍量の滲出液を吸収することができてもよい。例えば、幾つかの実施形態では、各コネクタ１０４はコネクタ１０４の重量の少なくとも２倍、３倍、４倍、または５倍の量の滲出液を吸収することができてもよい。
【００２６】
コネクタ１０４は可撓性であってもよい。例えば、幾つかの実施形態では、コネクタ１０４は自由に曲がることができ、創傷充填デバイス１００がまとまった（ｂｕｎｃｈｅｄ）またはコンパクトな構成を取り得るようになっている。創傷充填デバイス１００は、Ｕ字形に曲がるように十分な可撓性がある。ここで図２を参照すると、コネクタ１０４が数か所で曲がっているため、創傷充填デバイスが湾曲し、間隔保持部材１０２がもはや直線状になっていない創傷充填デバイス１００の概略図が示されている。幾つかの実施形態では、間隔保持部材１０２は、コネクタ１０４の向きが曲がっているため、同一平面内に存在することができない。
【００２７】
幾つかの実施形態では、創傷充填デバイスは、創傷充填デバイスを他のものに固定する、創傷充填デバイスの一端をそれ自体に固定する、または創傷充填デバイスを別の創傷充填デバイスに固定するための構造的特徴を備えてもよい。例として、創傷充填デバイスの一端は、創傷充填デバイスを他のもの、別の創傷充填デバイス、またはそれ自体に取り付けるのに使用することができる材料のループを備えてもよい。ここで図３を参照すると、本発明の様々な実施形態による創傷充填デバイス３００の概略図が示されている。創傷充填デバイス３００は複数の間隔保持部材３０２とコネクタ３０４とを備える。創傷充填デバイス３００は、創傷（ｗｏｕｎｄｉｎｇ）充填デバイス３００の一端を他のものに固定するのに使用できる材料のループ３０８も備える。例として、使用者は、ループ３０８に縫合糸を通して創傷充填デバイス３００を他のものに固定することができる。例えば、創傷から除去し易くするために、縫合糸材料をループ３０８に通して創傷充填デバイス３００を固定することができる。あるいは、創傷充填デバイス３００の両端が互いに隣接して保持されるように、ループ３０８を創傷充填デバイスの他端上を通過させることができる。
【００２８】
さらに他の実施形態では、第１の創傷充填デバイスを第２の創傷充填デバイスに取り付けて創傷充填デバイスの長さを延長することができる。取り付けは、間隔保持部材結合デバイスを使用して達成することができる。ここで図３Ａを参照すると、本発明の様々な実施形態による創傷充填デバイス３５０の概略図が示されている。創傷充填デバイス３５０は間隔保持部材３０２とコネクタ３０４とを備える。創傷充填デバイス３５０は間隔保持部材結合デバイス３５２を備える。例として、間隔保持部材結合デバイス３５２の一端は、コネクタ３０４上を摺動し、間隔保持部材３０２を第１の創傷充填デバイスの一端に保持するのに適切なサイズに形成することができ、間隔保持部材結合デバイス３５２の占有されていない他端は第２の創傷充填デバイスの間隔保持部材３０２上を摺動することができるため、創傷充填デバイス３５０が延長されるようになっている。間隔保持部材結合デバイス３５２は、家庭用電灯プルスイッチの電灯用プルチェーンを延長するために使用される金属製電灯プルチェーンエクステンダー（ｅｘｔｅｎｄｅｒｓ）と機能が類似していてもよい。
【００２９】
幾つかの実施形態では、創傷充填デバイスは創傷滲出液を保持するリザーバを備えてもよい。幾つかの実施形態では、リザーバは創傷充填デバイスの他の構成要素から分離した外部構造である。他の実施形態では、リザーバは間隔保持部材またはコネクタ内に配置される構造である。ここで図４を参照すると、本発明の様々な実施形態による創傷充填デバイス４００の概略図が示されている。創傷充填デバイス４００は複数の間隔保持部材４０２とコネクタ４０４とを備える。創傷充填デバイス４００はリザーバ４１０も備える。リザーバ４１０は滲出物を保持することができる内容積を画定してもよい。例として、幾つかの実施形態では、コネクタ４０４はリザーバ４１０と流体連通していてもよいルーメンまたはチャネルを備えてもよく、滲出液はコネクタ４０４を通過してリザーバ４１０に入ることができる。
【００３０】
間隔保持部材はコネクタに沿って互いに直列に配置されてもよい。幾つかの実施形態では、１個以上の間隔保持部材が他の１個以上の間隔保持部材と並列に配置されるように、間隔保持部材をコネクタに沿って配置してもよい。コネクタは１個の連続片であってもよく、またはそれは複数のセグメントまたは分枝を備えてもよい。ここで図５を参照すると、本発明の様々な実施形態による創傷充填デバイスの概略図が示されている。創傷充填デバイス５００は複数の間隔保持部材５０２とコネクタ５０４とを備えてもよい。コネクタ５０４は、コネクタ５０４上の点５１８で互いに交差する第１の分枝５１２と、第２の分枝５１４と、第３の分枝５１６とを備えてもよい。
【００３１】
本明細書の創傷充填デバイスは、間隔保持部材の総量または間隔保持部材の容積を容易に調節できるように、間隔保持部材を備えるセグメントの取り付けおよび／または取り外しを容易にする１個以上の継手を備えてもよい。ここで図６を参照すると、本発明の様々な実施形態による創傷充填デバイス６００が示されている。創傷充填デバイス６００は複数の間隔保持部材６０２とコネクタ６０４とを備えてもよい。コネクタ６０４は、第１の分枝６１２と、第２の分枝６１４と、第３の分枝６１６とを備えてもよい。創傷充填デバイス６００は継手６２０を備えてもよい。継手６２０を操作することにより、分枝を容易に取り外す、または取り外した後に再度取り付けることができる。継手６２０は様々な形態を取ることができる。幾つかの実施形態では、継手６２０としては、互いに嵌合する１対のねじ部材を挙げることができる。幾つかの実施形態では、継手６２０としては、圧縮管継手（例えば、ＳＷＡＧＥＬＯＫ継手）、ルアーテーパ継手、またはねじ継手等を挙げることができる。他の継手としては、カプラ、３方向ジョイント（例えば、「Ｔ」）、４方向ジョイント（例えば、十字）およびエンドキャップが挙げられる。
【００３２】
ここで図７を参照すると、本明細書の様々な実施形態による間隔保持部材７００の概略断面図が示されている。間隔保持部材７００は、滲出液を吸収するのに有効となり得る材料からなるコア部７０２を備えてもよい。幾つかの実施形態では、間隔保持部材７００は膨潤性である。幾つかの実施形態では、間隔保持部材７００はコア部７０２用の多孔質材料から構成されてもよい。幾つかの実施形態では、間隔保持部材７００は流体隔離物質（ｆｌｕｉｄ  ｓｅｑｕｅｓｔｅｒｉｎｇ  ｍａｔｅｒｉａｌ）を含む。間隔保持部材７００は中心チャネルまたはルーメン７０４を画定してもよい。コネクタ（この図には示していない）はルーメン７０４を通過することができる。
【００３３】
コア部の材料としては、ポリアクリル酸、ポリアクリルアミド、多糖類（例えば、アルギネート類）、三元共重合体（例えば、ラクチドと、グリコリドと、カプロラクトンとの共重合体）、ハイドロゲル、ＰＥＧ、ＰＶＡ、ポリ（ビニルピロリドン）（ＰＶＰ）、ポリ（ヒドロキシエチルメタクリレート）、およびヒアルロン酸等の親水性吸収性ポリマーを挙げることができる。幾つかの実施形態では、親水性吸収性ポリマーは架橋されていてもよい。幾つかの実施形態では、コア部はポリウレタンフォームを含んでもよい。他の実施形態では、コア部は水の吸収を促進する吸湿剤を含んでもよい。
【００３４】
幾つかの実施形態では、間隔保持部材の表面の特性を変化させるために間隔保持部材の表面を化学的に改質してもよい。例として、幾つかの実施形態では、改質化合物を間隔保持部材の表面に共有結合させてもよい。間隔保持部材の表面に改質化合物を共有結合させることができる多くの様々な方法があることが分かるであろう。１つの方法は、加熱により活性化された後、表面に共有結合することができる熱反応性基を有する化合物を使用する方法であってもよい。別の例示的な方法は、活性化された後、表面に共有結合することができる光反応性基を有する化合物を使用する方法であってもよい。
【００３５】
光反応性基は、加えられた特定の外部刺激に応答して活性種を発生させ、その結果、隣接する化学的表面に共有結合する。例えば、一実施形態では、光反応性基は活性化され、アルキル基から水素原子を引き抜くことができる。次いで、光反応性基を有する化合物とＣ−Ｈ結合を有する化合物との間に共有結合が形成し得る。好適な光反応性基は、米国特許第５，００２，５８２号明細書；米国特許第５，６３７，４６０号明細書；米国特許第５，７１４，３６０号明細書；および６，０７７，６９８号明細書に記載されており、その開示は参照により本明細書に援用される。このような作用物質の他の例は、米国特許出願公開第２０１２／００４６３８４号明細書に記載されており、その内容は参照により本明細書に援用される。このような改質の一例としては、表面に潤滑性を付与することがある。これは、ＰＶＰまたはポリアクリルアミドにより付与されるものなどの高親水性を有するように間隔保持部材の表面を改質することにより達成できる。このようなものとして、光ＰＶＰ化合物（光反応性基とＰＶＰとを含む化合物）または光ポリアクリルアミド（光反応性基とポリアクリルアミドとを含む化合物）を使用して、間隔保持部材の表面を改質することができる。光ＰＶＰの製造方法は米国特許第５，４１４，０７５号明細書に記載されており、その内容は参照により本明細書に援用される。光ポリアクリルアミドの製造方法は米国特許第６，００７，８３３号明細書に記載されており、その内容は参照により本明細書に援用される。
【００３６】
創傷充填デバイスのコーティング、材料、または表面のペンダント基となり得る例示的な光反応性基としては米国特許第５，４１４，０７５号明細書および米国特許出願第１３／４９０，９９４号明細書（Ｓｗａｎらに付与、２０１２年６月７日出願）に記載のものが挙げられ、その開示は参照により本明細書に援用される。
【００３７】
この材料は、１つ以上の第１の潜在反応性基と１つ以上の第２の潜在反応性基とが結合している化学的骨格を含み、第１の潜在反応性基と第２の潜在反応性基の骨格への結合はそれぞれ、支持面の存在下で潜在反応性基を活性化させると、ａ）第１の潜在反応性基が支持面に共有結合することができ、ｂ）第１の潜在反応性基が支持面に共有結合すると、第２の潜在反応性基は；ｉ）スペーサーまたは支持面との反応が制限され、ｉｉ）不活性状態に戻ることができ、ｉｉｉ）不活性状態に戻ると、その後、再活性化されて、標的分子に後で結合することができ、それにより標的分子が表面に結合するようになっている。
【００３８】
特に好ましい実施形態では、このような多官能性試薬の化学的骨格は、単一の四面体炭素原子である。この実施形態では、光反応性基の形態の、４つの同一の潜在反応性基が中心炭素に結合しており、これらの潜在反応性基はそれぞれ同一のスペーサー鎖を介して結合している。好適な光源に暴露されると、潜在反応性基はそれぞれ活性化される。
【００３９】
中心炭素の四面体の性質と、スペーサー鎖自体の物理化学的性質（例えば、その長さ、反応性、および屈曲性）の両方による試薬自体の立体配座的および／または立体的障害（ｓｔｅｒｉｃ  ｃｏｎｓｔｒａｉｎｔｓ）（従って、「制限されている」）のため、所与の任意の好ましい試薬分子の４つの活性化された潜在反応性基のうち支持面に結合できるのは最大３つであるという点で、試薬は制限されている。従って、残りの未反応基は不活性状態に戻ることができる。次の工程で、標的分子の存在下で未反応基を再活性化させ、標的分子を表面に共有結合させることができる。
【００４０】
本発明の試薬は、表面に結合することができる１つ以上の第１の潜在反応性基と、固定化される標的分子に結合することができる１つ以上の第２の潜在反応性基とが結合している化学的骨格を含む。化学的には、第１の潜在反応性基と第２の潜在反応性基、および各スペーサーは、同じであってもまたは異なってもよい。
【００４１】
潜在反応性基およびスペーサーが全て、化学的に、または少なくとも機能的に同じである場合、第１の潜在反応性基と第２の潜在反応性基との区別は、実際的には、第１の活性化工程時に達成することができる、即ち、活性化され、表面に結合する基は「第１の」潜在反応性基と見なされ、未反応のままの基（活性化されたか否かにかかわらず）は「第２の」潜在反応性基と見なされる。
【００４２】
第１の潜在反応性基と第２の潜在反応性基は、好ましくは、支持面の存在下で潜在反応性基を活性化させると第１の潜在反応性基が表面に共有結合できるように、スペーサー鎖により骨格に結合している。第２の潜在反応性基は、それにより立体配座的に制限されるため、そのスペーサー、同じタイプの他の制限された試薬、または支持面との反応が防止される。さらに、第１の活性化工程および活性化刺激（例えば、照射源）を取り除いた後、第２の潜在反応性基は不活性状態に戻ることができ、その後、活性化されて（または、場合により再活性化されて）標的分子に共有結合することができる。
【００４３】
次の図は、実験式Ｘ（Ｙ）４（Ｚ）４で例示され、式Ｉとして下記に示される好ましい四面体コア構造の概念を示す。
【化１】
0006298468.tif 000002
【００４４】
一実施形態では、本発明は、スペーサーとして中心四面体炭素原子に結合した４個のジメチレンオキシ基を含有するコア分子を提供し、この場合、炭素原子は化学的骨格の役割を果たす。骨格、スペーサー、および潜在反応性基は、本明細書では、簡潔にするために、本発明の試薬の異なる部分として記載される。しかし、試薬の化学合成ではこれらの部分が３つの独立した前駆体として提供されることは稀である。代わりに、本明細書でスペーサーと称される部分は２分子間の反応の結果として形成されることが最も多く、その一方はコア分子を含有し、もう一方は潜在反応性基を含有する。
【００４５】
光反応性基およびメチレン基スペーサーの物理的および化学的特性、ならびに四面体炭素骨格によりもたらされる立体配座的制限のため、試薬は、光活性化時に、その光反応性基のうち表面に結合することができるのが３個までである。立体配座的に制限され、従って支持面またはスペーサーと相互作用することができないため、残りの光反応性基は光を取り除くと不活性状態に戻ることができ、後で照射することにより再度活性化することができる。
【００４６】
中心炭素原子を含有する特に好ましい実施形態の試薬の他に、互いに同一平面上にない４つ以上の結合を有するケイ素、窒素、リンおよび他の任意の原子などの単一の原子を使用するものを含む、任意の好適な化学的（例えば、有機および／または無機）骨格構造を有する本発明の試薬を製造することができる。
【００４７】
また、立体配座的に制限された環構造を有する分子（イノシトール、即ち、ヘキサヒドロキシシクロヘキサンなど）を、ペンタエリスリトールに関して本明細書に記載するのと同様に、潜在反応性基で誘導体化し、アキシャル位とエカトリアル位との両方に潜在反応性基を提供することができる。単糖類および二糖類、ならびにシクロデキストリンなどの他のポリヒドロキシル化化合物も、潜在反応性基の配置および密度が様々な、他の多置換試薬を生成する別の可能性を提供するため好適である。
【００４８】
支持面と接触し、潜在反応性基が活性化されると、少なくとも１個の潜在反応性基により共有結合が形成されるが、他の少なくとも１個の潜在反応性基は立体配座的に制限され、従って、表面で反応することができない。
【００４９】
本発明の試薬に有用なスペーサーが四面体原子に結合していてもよく、任意の好適な長さおよび構造を有してもよい。本明細書で使用する「スペーサー」は、試薬の潜在反応性基と化学的骨格との間の領域を指す。スペーサーの使用は任意選択的であり、例えば、式ＩＩとして下記に示す構造を有するテトラフェニルメタンのアシル化誘導体などの化合には必要でないであろう。
【化２】
0006298468.tif 000003
【００５０】
本明細書で使用する「潜在反応性基」は、印加される外部エネルギー源に応答して活性種を発生させ、隣接する化学的構造（例えば、引き抜き可能な水素）に共有結合する化学基を指す。好ましい基は、それらがこのような特性を維持する条件下で貯蔵されるのに十分な安定性がある。例えば、米国特許第５，００２，５８２号明細書（その開示は参照により本明細書に援用される）を参照されたい。電磁スペクトルの様々な部分に応答する潜在反応性基を選択することができ、スペクトルの紫外部および可視部に応答するもの（本明細書では「光反応性」と称される）が特に好ましい。
【００５１】
アセトフェノンおよびベンゾフェノン、またはそれらの誘導体などの光反応性アリールケトンが好ましいが、その理由は、これらの官能基が、通常、本明細書に記載の活性化／不活性化／再活性化サイクルを容易に経ることができるからである。ベンゾフェノンは光化学的に励起されて、最初に励起一重項状態となり、項間交差を経て三重項状態になることができるため、ベンゾフェノンは特に好ましい光反応性基である。水素原子を（例えば、支持面から）引き抜き、このようにしてラジカル対を形成することにより、励起三重項状態を炭素−水素結合に挿入することができる。その後にラジカル対が崩壊して、新たな炭素−炭素結合が形成される。反応性結合（例えば、炭素−水素）が結合に使用可能でない場合、紫外光により誘導されるベンゾフェノン基の励起は可逆的であり、エネルギー源を取り除くと分子は基底状態のエネルギーレベルに戻る。従って、光反応性アリールケトンは好適である。
【００５２】
材料に使用するのに好適なカップリング剤は米国特許第５，７１４，３６０号明細書に記載されており、その開示は参照により本明細書に援用される。
【００５３】
電荷を有する二官能性以上の光活性化可能な化合物を含む化学的カップリング剤を使用することができる。このカップリング剤は、使用条件下で電荷を有する少なくとも１つの基を提供し、改善された水溶性を提供する。カップリング剤は２個以上の光活性化可能な基をさらに提供するため、カップリング剤を水系で架橋剤として使用することが可能になる。一実施形態では、電荷は１個以上の第四級アンモニウム基の包含により提供され、光反応性基は２個以上のアリールケトン基、例えばベンゾフェノン基などにより提供される。
【００５４】
好ましい実施形態では、本発明は、一般式：Ｘ−Ｙ−Ｘ（式中、各Ｘは、独立して、光反応性基を含有する基であり、Ｙは、とりわけ、１個以上の荷電基を含有する基である）のカップリング剤を提供する。このような実施形態では、荷電基の数および／またはタイプは、水を主成分として有する溶媒系でカップリング剤を使用する（即ち、表面に塗布し、活性化させる）のに十分な水溶性を有する分子が得られるのに十分である。
【００５５】
一実施形態では、Ｙは１個以上の窒素含有（例えば、第四級アンモニウム）基を含有する。例えば、Ｙは：
【化３】
0006298468.tif 000004
（式中、各Ｒ１は独立して、アルキレン基、オキシアルキレン基、シクロアルキレン基、アリーレン基、またはアラルキレン基を含有する基であり、各Ｒ２は、独立して、アルキル基、オキシアルキル基、シクロアルキル基、アリール基、またはアラルキル基を含有する基であり、各Ｒ３は、独立して、非結合電子対、水素原子、またはＲ２と同じ定義を有する基であり、ここで、Ｒ１基、Ｒ２基およびＲ３基は、Ｏ、Ｎ、Ｓ、およびＰ等の非干渉ヘテロ原子、および／または、ハロ（例えば、Ｃｌ））等の非干渉置換基を含有することができる）からなる群から選択される直鎖基または複素環基を含有する。
【００５６】
一実施形態では、１個以上のＲ２基は光活性化可能なアリールケトンの形態でアラルキル基を含有する。上記で定義したＸ基により提供される２個の光活性化可能な基の他に、これらの基を使用して、本明細書に記載の「トリフォト（ｔｒｉｐｈｏｔｏ）」、「テトラフォト（ｔｅｔｒａｐｈｏｔｏ）」およびそれより高次の（ｈｉｇｈｅｒ  ｏｒｄｅｒ）光活性化可能な基を提供することができる。合計３個以上の光反応性基を使用すると、標的分子および／または表面に架橋する能力が向上したカップリング剤が得られる。
【００５７】
さらに別の好ましい実施形態では、上記直鎖基のＲ２基およびＲ３基を、事実上、縮合して（例えば、Ｒ２とＲ３が単一のＮ原子に結合している、またはＲ２基／Ｒ３基の好適な組み合わせが隣接するＮ原子に結合している）、上記で例示したもの以外の複素環構造を形成することができる。本発明のカップリング剤中のＲ基の具体的な選択およびそれらの関係は、カップリング剤が２個以上の光活性化可能な基を提供し、目的とする用途に十分な水溶性を維持する限り、重要ではない。
【００５８】
カップリング剤
本デバイスとして使用するのに好適な水溶性カップリング剤は、米国特許出願第１３／０７４５３７号明細書（Ｋｕｒｄｙｕｍｏｖら；２０１１年３月２９日出願）に記載されており、その開示は参照により本明細書に援用される。
【００５９】
カップリング剤は、式、Ｐｈｏｔｏ１−ＬＧ−Ｐｈｏｔｏ２（式中、Ｐｈｏｔｏ１およびＰｈｏｔｏ２は、独立して、少なくとも１個の光反応性基を表し、ＬＧは連結基を表す）を有してもよい。一実施形態では、１個以上の光反応性基としてはアリールケトンが挙げられる。より特定的な実施形態では、１個以上の光反応性基としてはベンゾフェノンが挙げられる。
【００６０】
一実施形態では、連結基は１個以上のケイ素原子または１個以上のリン原子を含み、各光反応性基は独立して連結基に共有結合により結合しており、それは少なくとも１個のヘテロ原子を含む。一実施形態では、少なくとも１個のヘテロ原子は、酸素、窒素、セレン、イオウ、またはこれらの組み合わせから選択される。一実施形態では、少なくとも１個の光反応性基、ヘテロ原子および連結基はエーテルまたはアミンを形成する。
【００６１】
より特定的な実施形態では、連結基は、少なくとも２個の光反応性基に共有結合した１個のケイ素原子を含む。別の実施形態では、連結基は少なくとも２個のケイ素原子を含む。別の実施形態では、連結基は、式、Ｓｉ−Ｙ−Ｓｉ（式中、Ｙは、ヌル（ｎｕｌｌ）、アミン、エーテル、直鎖もしくは分岐鎖のＣ１〜Ｃ１０アルキル、またはこれらの組み合わせであってもよいリンカーを表す）を有する。一実施形態では、Ｙは、Ｏ、ＣＨ２、ＯＣＨ２ＣＨ２ＯおよびＯ（ＣＨ２ＣＨ２Ｏ）ｎ（式中、ｎは１〜５、１〜１０、１〜１５、１〜２０、１〜２５、または１〜３０の整数である）から選択される。
【００６２】
別の実施形態では、連結基は１個以上のリン酸エステル結合および／または１個以上のリン酸アミド結合を含み、１個以上のリン酸エステル結合および／または１個以上のリン酸アミド結合は少なくとも１個の光反応性基と共有結合を形成し、これにより連結基は少なくとも２個の光反応性基を含むことになる。一実施形態では、連結基は３個の光反応性基に共有結合しており、各光反応性基はリン酸エステル結合またはリン酸アミド結合により連結基に共有結合している。別の実施形態では、連結基はリン−酸素二重結合（Ｐ＝Ｏ）を有する少なくとも１個のリン原子を含み、少なくとも１個の光反応性基が少なくとも１個のリン原子に結合している。さらに別の実施形態では、連結基はリン−酸素二重結合（Ｐ＝Ｏ）を有する１個のリン原子を含み、少なくとも２個または３個の光反応性基がリン原子に結合している。別の実施形態では、連結基は少なくとも２個のリン原子を含み、少なくとも１個のリン原子がリン−酸素二重結合（Ｐ＝Ｏ）を含み、少なくとも１個または少なくとも２個の光反応性基が各リン原子に共有結合している。
【００６３】
カップリング剤は１個以上の光反応性基と１個の連結基とを含み、各光反応性基は独立して結合により連結基に結合している。他の実施形態では、カップリング剤は２個以上の光反応性基を含む。さらに他の実施形態では、カップリング剤は３個以上の光反応性基を含む。
【００６４】
カップリング剤は、連結基に結合した１個以上の光反応性基を含む。カップリング剤は、式、Ｐｈｏｔｏ１−ＬＧ−Ｐｈｏｔｏ２（式中、Ｐｈｏｔｏ１およびＰｈｏｔｏ２は、独立して、少なくとも１個の光反応性基を表し、ＬＧは連結基を表す）で表すことができる。本明細書で使用する「連結基」という用語は、２個以上の分子を互いに結合するように構成された分子のセグメントまたは基を指し、連結基は１つ以上の条件下で分解することができる。一実施形態では、連結基は少なくとも１個のケイ素原子を含む。別の実施形態では、連結基は少なくとも１個のリン原子を含む。
【００６５】
本明細書で使用する「連結基」という用語は、１個の分子を別の分子に結合するように構成された部分を指し、連結基は１つ以上の条件下で切断することができる。本明細書で使用する「生分解性」という用語は生物系内での分解を指し、例えば、酵素分解または加水分解を含む。本明細書で使用する「分解性」という用語は、酵素分解と非酵素（または化学的）分解の両方を含むことに留意されたい。加水分解は、酸もしくは塩基の存在下で起こっても、または酸もしくは塩基なしで起こってもよいことも理解されたい。一実施形態では、カップリング剤は水溶性である。別の実施形態では、カップリング剤は水溶性ではない。
【００６６】
結合を提供する他に、連結基はスペーサーとして機能し、例えば、カップリング剤の光反応性基間の距離を大きくすることができる。例えば、場合により、光反応性基間に生じ得る立体障害を小さくするためにスペーサーを提供することが望ましいことがあり、立体障害があると、光反応性基が支持面と共有結合を形成する能力、または重合用の光開始剤として機能する能力が妨げられるおそれがある。本明細書に記載のように、例えば、１個以上の光反応性基間の間隔を増減することにより、光反応性基間の距離を変えることができる。
【００６７】
本明細書に記載のように、１個以上の光反応性基を結合により連結基に結合させることができる。一実施形態では、光反応性基と連結基との間の結合は、酸素、窒素、セレン、イオウまたはこれらの組み合わせを含む少なくとも１個のヘテロ原子を含むが、これらに限定されるものではない。一実施形態では、光反応性基、連結基およびヘテロ原子は、エーテル（Ｒ１−Ｏ−Ｒ２）（式中、Ｒ１は光反応性基であり、Ｒ２は連結基である）を形成する。別の実施形態では、光反応性基、連結基およびヘテロ原子はアミン、
【化４】
0006298468.tif 000005
（式中、Ｒ１は光反応性基であり、Ｒ２は連結基であり、Ｒ３は水素、アリールもしくはアルキル、光反応性基、またはヒドロキシルもしくはその塩である）を形成する。一実施形態では、Ｒ３は、環状、直鎖もしくは分岐鎖、飽和もしくは不飽和、芳香族もしくは複素環式芳香族、またはこれらの組み合わせである。エーテル結合および／またはアミン結合の安定性は、置換基のサイズ（例えば、鎖長、分岐、嵩高さ等）に応じて影響を受ける可能性がある。例えば、置換基が嵩高い方が一般に結合が安定になる（即ち、水および／または酸の存在下でのカップリング剤の分解が遅くなる）。
【００６８】
一実施形態では、連結基は１個以上のケイ素原子を含む。特定の実施形態では、連結基は、少なくとも２個の光反応性基に共有結合した１個のケイ素原子を含む（モノシランと称することができる）。別の実施形態では、連結基は少なくとも２個のケイ素原子を含む（ジシランと称することができる）。一実施形態では、連結基は、式、Ｓｉ−Ｙ−Ｓｉ｛式中、Ｙは、ヌル（例えば、連結基は直接Ｓｉ−Ｓｉ結合を含む）、アミン、エーテル、直鎖もしくは分岐鎖のＣ１〜Ｃ１０アルキル、またはこれらの組み合わせであってもよいリンカーを表す）で表すことができる。一実施形態では、Ｙは、Ｏ、ＣＨ２、ＯＣＨ２ＣＨ２Ｏ、Ｏ（ＣＨ（ＣＨ３）ＣＨ２Ｏ）ｎ、およびＯ（ＣＨ２ＣＨ２Ｏ）ｎ（式中、ｎは１〜５、１〜１０、１〜１５、１〜２０、１〜２５または１〜３０の整数である｝から選択される。ジシランカップリング剤の一実施形態を下記に示す
【化５】
0006298468.tif 000006
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ８およびＲ９は、Ｈ、アルキル、ハライド、ヒドロキシル、アミン、またはこれらの組み合わせを含むがこれらに限定されるものではない任意の置換であってもよく；Ｒ３、Ｒ４、Ｒ６およびＲ７は、アルキル、アリールまたはこれらの組み合わせであってもよく；Ｒ５は、Ｏ、アルキルまたはこれらの組み合わせを含むがこれらに限定されるものではない任意の置換であってもよく；各Ｘは、独立して、Ｏ、Ｎ、Ｓｅ、Ｓもしくはアルキル、またはこれらの組み合わせであってもよい。１つの具体的実施形態を下記に示す。
【化６】
0006298468.tif 000007
【００６９】
一実施形態では、カップリング剤は、式
【化７】
0006298468.tif 000008
（式中、Ｐｈｏｔｏ１およびＰｈｏｔｏ２は、独立して、１個以上の光反応性基を表し、ｎは１〜１０の整数であり、カップリング剤は少なくとも１個の光反応性基と連結基との間に共有結合を含み、少なくとも１個の光反応性基と連結基との間の共有結合は少なくとも１個のヘテロ原子で中断されている）で表すことができる。一般に、２個のケイ素原子間の炭化水素鎖が長い方がカップリング剤の屈曲性が高くなる傾向があり、炭素鎖が短いカップリング剤よりも多くのポリマー間で架橋が促進される可能性があるが、その理由は、光反応性基が互いにさらに離れているポリマーと反応できるからである。上記に示す式では、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４は、独立して、環状、直鎖もしくは分岐鎖、飽和もしくは不飽和、芳香族もしくは複素環式芳香族、またはこれらの組み合わせを含むがこれらに限定されるものではないアルキルまたはアリールである。より特定的な実施形態では、Ｒ１〜Ｒ４は、独立して、フェニル、メチル、エチル、イソプロピル、ｔ−ブチル、またはこれらの組み合わせである。別の実施形態では、Ｒ１〜Ｒ４は、独立して光反応性基であってもよい。さらに別の実施形態では、Ｒ１〜Ｒ４は、独立して、ヒドロキシルまたはその塩であってもよい。一実施形態では、ヒドロキシル塩は、リチウム、ナトリウム、カリウム、またはこれらの組み合わせである対イオンを含む。
【００７０】
別の実施形態では、カップリング剤は、式、
【化８】
0006298468.tif 000009
（式中、Ｐｈｏｔｏ１およびＰｈｏｔｏ２は、独立して、１個以上の光反応性基を表し、カップリング剤は少なくとも１個の光反応性基と連結基との間に共有結合を含み、少なくとも１個の光反応性基と連結基との間の共有結合は少なくとも１個のヘテロ原子で中断されており；Ｒ１およびＲ２は独立して、環状、直鎖もしくは分岐鎖、飽和もしくは不飽和、芳香族もしくは複素環式芳香族、またはこれらの組み合わせを含むがこれらに限定されるものではないアルキルまたはアリールである）で表すことができる。より特定的な実施形態では、Ｒ１およびＲ２は、独立してフェニル、メチル、エチル、イソプロピル、ｔ−ブチル、またはこれらの組み合わせである。Ｒ１およびＲ２は、独立して、光反応性基（カップリング剤は少なくとも１個の光反応性基と連結基との間に共有結合を含み、少なくとも１個の光反応性基と連結基との間の共有結合は少なくとも１個のヘテロ原子で中断されている）；またはヒドロキシルもしくはその塩であってもよい。一実施形態では、ヒドロキシル塩は、リチウム、ナトリウム、カリウム、またはこれらの組み合わせである対イオンを含む。モノシランカップリング剤の一実施形態を下記に示す
【化９】
0006298468.tif 000010
（式中、Ｒ１およびＲ５は、Ｈ、ハロゲン、アミン、ヒドロキシル、アルキル、またはこれらの組み合わせを含むがこれらに限定されるものではない任意の置換であってもよく；Ｒ２およびＲ４は、Ｈ、アルキルまたはこれらの組み合わせを含むがこれらに限定されるものではない、ＯＨ以外の任意の置換であってもよく；Ｒ３はアルキル、アリールまたはこれらの組み合わせであってもよく；Ｘは、独立して、Ｏ、Ｎ、Ｓｅ、Ｓ、アルキルまたはこれらの組み合わせであってもよい）。
【００７１】
別の実施形態では、連結基は１個以上のリン原子を含む。一実施形態では、連結基は１個のリン原子を含む（一リン（ｍｏｎｏ−ｐｈｏｓｐｈｏｒｕｓ）連結基と称することもできる）。別の実施形態では、カップリング剤は２個のリン原子を含む（二リン（ｂｉｓ−ｐｈｏｓｐｈｏｒｕｓ）連結基と称することもできる）。一実施形態では、連結基はリン−酸素二重結合（Ｐ＝Ｏ）を有する少なくとも１個のリン原子を含み、少なくとも１個または２個の光反応性基がリン原子に結合している。別の実施形態では、連結基はリン−酸素二重結合（Ｐ＝Ｏ）を有する１個のリン原子を含み、２個または３個の光反応性基がリン原子に共有結合している。別の実施形態では、連結基は少なくとも２個のリン原子を含み、少なくとも１個のリン原子がリン−酸素二重結合（Ｐ＝Ｏ）を含み、少なくとも１個または２個の光反応性基が各リン原子に共有結合している。
【００７２】
より特定的な実施形態では、カップリング剤は、式：
【化１０】
0006298468.tif 000011
（式中、Ｐｈｏｔｏ１およびＰｈｏｔｏ２は、独立して、１個以上の光反応性基を表し、カップリング剤は少なくとも１個の光反応性基と連結基との間に共有結合を含み、少なくとも１個の光反応性基と連結基との間の共有結合は少なくとも１個のヘテロ原子で中断されており、Ｒはアルキルもしくはアリール、光反応性基、ヒドロキシルもしくはその塩、またはこれらの組み合わせである）で表すことができる。一実施形態では、ヒドロキシル塩は、リチウム、ナトリウム、カリウム、またはこれらの組み合わせである対イオンを含む。より特定的な実施形態では、Ｒは、環状、直鎖もしくは分岐鎖、飽和もしくは不飽和、芳香族もしくは複素環式芳香族、またはこれらの組み合わせである。より特定的な実施形態では、Ｒは、フェニル、メチル、エチル、イソプロピル、ｔ−ブチル、またはこれらの組み合わせである。
【００７３】
別の実施形態では、カップリング剤は、式：
【化１１】
0006298468.tif 000012
｛式中、Ｐｈｏｔｏ１およびＰｈｏｔｏ２は、独立して、１個以上の光反応性基を表し、カップリング剤は少なくとも１個の光反応性基と連結基との間に共有結合を含み、少なくとも１個の光反応性基と連結基との間の共有結合は少なくとも１個のヘテロ原子で中断されており、Ｒはアルキルまたはアリール、光反応性基（光反応性基と連結基との間の共有結合は少なくとも１個のヘテロ原子で中断されている）、ヒドロキシルもしくはその塩、またはこれらの組み合わせである｝で表すことができる。一実施形態では、ヒドロキシル塩は、リチウム、ナトリウム、カリウム、またはこれらの組み合わせである対イオンを含む。より特定的な実施形態では、Ｒは、環状、直鎖もしくは分岐鎖、飽和もしくは不飽和、芳香族もしくは複素環式芳香族、またはこれらの組み合わせである。一実施形態では、Ｒは、フェニル、メチル、エチル、イソプロピル、ｔ−ブチル、またはこれらの組み合わせである。
【００７４】
別の実施形態では、カップリング剤は、式：
【化１２】
0006298468.tif 000013
｛式中、Ｐｈｏｔｏ１およびＰｈｏｔｏ２は、独立して、１個以上の光反応性基を表し、カップリング剤は少なくとも１個の光反応性基と連結基との間に共有結合を含み、少なくとも１個の光反応性基と連結基との間の共有結合は少なくとも１個のヘテロ原子で中断されており；Ｙは、ＮもしくはＯ（例えば、ピロリン酸塩）、直鎖もしくは分岐鎖のＣ１〜Ｃ１０アルキル、またはこれらの組み合わせであってもよいリンカーを表し；Ｒ１およびＲ２は、独立してアルキル、アリール、光反応性基（光反応性基と連結基との間の共有結合は少なくとも１個のヘテロ原子で中断されていてもよい）、ヒドロキシルもしくはその塩、またはこれらの組み合わせである｝で表すことができる。一実施形態では、Ｙは、Ｏ、ＣＨ２、ＯＣＨ２ＣＨ２Ｏ、Ｏ（ＣＨ（ＣＨ３）ＣＨ２Ｏ）ｎおよび（ＣＨ２ＣＨ２Ｏ）ｎ（式中、ｎは、１〜５、１〜１０、１〜１５、１〜２０、１〜２５または１〜３０の整数である）から選択される。一実施形態では、ヒドロキシル塩の対イオンは、リチウム、ナトリウム、カリウム、またはこれらの組み合わせである。より特定的な実施形態では、Ｒ１およびＲ２は、独立して、環状、直鎖もしくは分岐鎖の炭化水素、飽和もしくは不飽和、芳香族もしくは複素環式芳香族、またはこれらの組み合わせである。一実施形態では、Ｒ１およびＲ２は、独立して、フェニル、メチル、エチル、イソプロピル、ｔ−ブチル、またはこれらの組み合わせである。一般に、２個のリン原子間の炭化水素鎖が長い方がカップリング剤の屈曲性が高くなる傾向があり、炭素鎖が短いカップリング剤よりも多くのポリマー間で架橋が促進される可能性があるが、その理由は、反応性の光反応性基が互いにさらに離れているポリマーと反応できるからである。一実施形態では、Ｙは、Ｏ、ＣＨ２、ＯＣＨ２ＣＨ２Ｏ、Ｏ（ＣＨ２（ＣＨ３）ＣＨ２Ｏ）ｎ、およびＯ（ＣＨ２ＣＨ２Ｏ）ｎ（式中、ｎは１〜５、１〜１０、１〜１５、１〜２０、１〜２５または１〜３０の整数である）であってもよい。一実施形態を下記に示す。
【化１３】
0006298468.tif 000014
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ４およびＲ５は、Ｈ、アルキル、ハロゲン、アミン、ヒドロキシル、またはこれらの組み合わせを含むがこれらに限定されるものではない任意の置換であってもよく；Ｒ３は、Ｏ、アルキル、またはこれらの組み合わせを含むがこれらに限定されるものではない任意の置換であってもよく；Ｒ６およびＲ７は、アルキル、アリールまたはこれらの組み合わせであってもよく；各Ｘは、独立してＯ、Ｎ、Ｓｅ、Ｓ、アルキル、またはこれらの組み合わせであってもよい。一実施形態では、カップリング剤は、１個以上のリン酸エステル結合および１個以上のリン酸アミド結合を含み、式：
【化１４】
0006298468.tif 000015
（式中、ＸおよびＸ２は、独立して、Ｏ、Ｎ、Ｓｅ、Ｓまたはアルキルであり；Ｒ１およびＲ２は、独立して、１個以上の光反応性基であり、Ｘ３は、Ｏ、Ｎ、Ｓｅ、Ｓ、アルキルまたはアリールであり；Ｒ３は、環状、直鎖もしくは分岐鎖、飽和もしくは不飽和、芳香族もしくは複素環式芳香族、またはこれらの組み合わせを含むがこれらに限定されるものではないアルキルまたはアリールである）で表すことができる。より特定的な実施形態では、Ｒ３は、フェニル、メチル、エチル、イソプロピル、ｔ−ブチル、またはこれらの組み合わせである。Ｒ３はまた、光反応性基、またはヒドロキシルもしくはその塩であってもよい。一実施形態では、ヒドロキシル塩の対イオンは、リチウム、ナトリウム、カリウム、またはこれらの組み合わせである。
【００７５】
一実施形態では、カップリング剤は、次式
【化１５】
0006298468.tif 000016
（式中、Ｒ１およびＲ２は、独立して、１個以上の光反応性基であり、Ｒ３は、環状、直鎖もしくは分岐鎖、飽和もしくは不飽和、芳香族もしくは複素環式芳香族、またはこれらの組み合わせを含むがこれらに限定されるものではないアルキルまたはアリールである）で表すことができるリン酸トリエステルを含む。より特定的な実施形態では、Ｒ３は、フェニル、メチル、エチル、イソプロピル、ｔ−ブチル、またはこれらの組み合わせである。Ｒ３は、光反応性基、またはヒドロキシルもしくはその塩であってもよい。一実施形態では、ヒドロキシル塩の対イオンは、リチウム、ナトリウム、カリウム、またはこれらの組み合わせである。
【００７６】
別の実施形態では、カップリング剤は、次式
【化１６】
0006298468.tif 000017
（式中、Ｒ１〜Ｒ６は、独立して、光反応性基、ヒドロキシルもしくはその塩、アルキルもしくはアリール、またはこれらの組み合わせであり、Ｒ１〜Ｒ６の少なくとも２つは、独立して光反応性基である。一実施形態では、ヒドロキシル塩の対イオンは、リチウム、ナトリウム、カリウム、またはこれらの組み合わせである）で表すことができるリン酸トリアミドを含む。より特定的な実施形態では、Ｒ１〜Ｒ６は、独立して、環状、直鎖もしくは分岐鎖、飽和もしくは不飽和、芳香族もしくは複素環式芳香族、またはこれらの組み合わせである。より特定的な実施形態では、Ｒ１〜Ｒ６は、独立して、フェニル、メチル、エチル、イソプロピル、ｔ−ブチル、またはこれらの組み合わせである。
【００７７】
カップリング剤は、任意の好適な反応経路を使用して生成することができる。一実施形態では、カップリング剤は、官能化された連結要素を１個以上、典型的には２個以上の光反応性基と反応させることにより生成される。本明細書で使用する場合、「連結要素」という用語は、１個以上の光反応性基に結合する前のカップリング剤の連結基構成要素を指す。「官能化された連結要素」という用語は、連結要素が１個以上の反応性官能基を含むことを示すために使用される。一実施形態では、連結要素は、１個以上のハロゲン官能基を含む。「ハロゲン」という用語は、フッ素、塩素、臭素、またはヨウ素官能基を指す。別の実施形態では、連結要素は１個以上のトリフルオロメタンスルホネート（ＣＦ３ＳＯ３−）官能基を含む。
【００７８】
一実施形態では、連結要素は１個以上のケイ素原子を含む。一実施形態では、連結要素は、フッ素、塩素、臭素、ヨウ素およびこれらの組み合わせなどの１個以上のハロゲン置換基を含む。別の実施形態では、連結要素は少なくとも２個のハロゲン置換基を含む。別の実施形態では、連結要素は１個以上のトリフルオロメタンスルホネート（トリフレート）置換基を含む。別の実施形態では、連結要素は少なくとも２個のトリフレート置換基を含む。より特定的な実施形態では、連結要素は、少なくとも２個のハロゲン置換基またはトリフレート置換基を有する１個のケイ素原子を含む。別の実施形態では、連結要素は少なくとも２個のケイ素原子を含む。より特定的な実施形態では、連結要素は２個のケイ素原子を含み、各ケイ素原子は少なくとも１個のハロゲン置換基またはトリフレート置換基を含む。一実施形態では、連結要素は、式、Ｓｉ−Ｙ−Ｓｉ（式中、Ｙは、ヌル、アミン、エーテル、直鎖もしくは分岐鎖のＣ１〜Ｃ１０アルキル、またはこれらの組み合わせであってもよいリンカーを表し、各ケイ素原子は少なくとも１個のハロゲン置換基またはトリフレート置換基を含む）で表すことができる。一実施形態では、Ｙは、Ｏ、ＣＨ２、ＯＣＨ２ＣＨ２Ｏ、Ｏ（ＣＨ（ＣＨ３）ＣＨ２Ｏ）ｎ、およびＯ（ＣＨ２ＣＨ２Ｏ）ｎ（式中、ｎは１〜５、１〜１０、１〜１５、１〜２０、１〜２５または１〜３０の整数である）から選択される。
【００７９】
一実施形態では、連結要素は、式、
【化１７】
0006298468.tif 000018
（式中、Ｘ１およびＸ２は、独立して、フッ素、塩素、臭素、ヨウ素などのハロゲン；トリフルオロメタンスルホネート；またはこれらの組み合わせであり、ｎは１〜１０の整数である。Ｒ１〜Ｒ４は、独立して、環状、直鎖もしくは分岐鎖、飽和もしくは不飽和、芳香族もしくは複素環式芳香族、またはこれらの組み合わせを含むがこれらに限定されるものではないアルキルまたはアリールである）で表すことができる。より特定的な実施形態では、Ｒ１〜Ｒ４は、独立してフェニル、メチル、エチル、イソプロピル、ｔ−ブチル、またはこれらの組み合わせである。別の実施形態では、Ｒ１〜Ｒ４はまた、独立してハロゲンであってもよい。さらに別の実施形態では、Ｒ１〜Ｒ４はまた、独立して、ヒドロキシルもしくはその塩であってもよい。一実施形態では、ヒドロキシル塩は、リチウム、ナトリウム、カリウム、またはこれらの組み合わせである対イオンを含む。
【００８０】
別の実施形態では、連結要素は、式、
【化１８】
0006298468.tif 000019
（式中、Ｘ１およびＸ２は、独立して、フッ素、塩素、臭素、およびヨウ素などのハロゲン；またはトリフルオロメタンスルホネートであり；Ｒ１およびＲ２は、独立して、環状、直鎖もしくは分岐鎖、飽和もしくは不飽和、芳香族もしくは複素環式芳香族、またはこれらの組み合わせを含むがこれらに限定されるものではないアルキルまたはアリールである）で表すことができる。より特定的な実施形態では、Ｒ１およびＲ２は、独立して、フェニル、メチル、エチル、イソプロピル、ｔ−ブチル、またはこれらの組み合わせである。Ｒ１およびＲ２はまた、独立して、ハロゲン、ヒドロキシルまたはヒドロキシル塩であってもよい。一実施形態では、ヒドロキシル塩は、リチウム、ナトリウム、カリウム、またはこれらの組み合わせを対イオンとして含む。
【００８１】
別の実施形態では、連結要素は１個以上のリン原子を含む。一実施形態では、連結要素はリン−酸素二重結合（Ｐ＝Ｏ）を有する少なくとも１個のリン原子を含み、少なくとも１個のハロゲン置換基またはトリフルオロメタンスルホネート置換基が少なくとも１個のリン原子に結合している。別の実施形態では、連結要素はリン−酸素二重結合（Ｐ＝Ｏ）を有する１個のリン原子を含み、２個または３個のハロゲン置換基またはトリフルオロメタンスルホネート置換基が、独立して、リン原子に共有結合している。別の実施形態では、連結要素は少なくとも２個のリン原子を含み、少なくとも１個のリン原子がリン−酸素二重結合（Ｐ＝Ｏ）を含み、少なくとも１個または２個のハロゲン置換基またはトリフルオロメタンスルホネート置換基が各リン原子に共有結合している。より特定的な実施形態では、連結要素は２個のリン原子を含む。
【００８２】
より特定的な実施形態では、連結要素は、式、
【化１９】
0006298468.tif 000020
（式中、Ｘ１およびＸ２は、独立して、フッ素、塩素、臭素、およびヨウ素などのハロゲン；またはトリフルオロメタンスルホネートであり；Ｒは、アルキルもしくはアリール、ハロゲン、ヒドロキシルもしくはヒドロキシル塩、またはこれらの組み合わせである）で表すことができる。一実施形態では、ヒドロキシル塩は、リチウム、ナトリウム、カリウム、またはこれらの組み合わせである対イオンを含む。より特定的な実施形態では、Ｒは、環状、直鎖もしくは分岐鎖、飽和もしくは不飽和、芳香族もしくは複素環式芳香族、またはこれらの組み合わせである。より特定的な実施形態では、Ｒは、フェニル、メチル、エチル、イソプロピル、ｔ−ブチル、またはこれらの組み合わせである。
【００８３】
別の実施形態では、連結要素は、式：
【化２０】
0006298468.tif 000021
（式中、Ｘ１およびＸ２は、独立して、フッ素、塩素、臭素、およびヨウ素などのハロゲン；またはトリフルオロメタンスルホネートであり、Ｒは、アルキルもしくはアリール、ハロゲン、トリフルオロメタンスルホネート、ヒドロキシルもしくはその塩、またはこれらの組み合わせである）で表すことができる。一実施形態では、ヒドロキシル塩は、リチウム、ナトリウム、カリウム、またはこれらの組み合わせである対イオンを含む。より特定的な実施形態では、Ｒは、環状、直鎖もしくは分岐鎖、飽和もしくは不飽和、芳香族もしくは複素環式芳香族、またはこれらの組み合わせである。一実施形態では、Ｒ１およびＲ２は、独立して、フェニル、メチル、エチル、イソプロピル、ｔ−ブチル、またはこれらの組み合わせである。
【００８４】
別の実施形態では、連結要素は、式：
【化２１】
0006298468.tif 000022
（式中、Ｘ１およびＸ２は、独立して、フッ素、塩素、臭素、およびヨウ素などのハロゲン；またはトリフルオロメタンスルホネートであり、Ｙは、ヌル、アミン、エーテル、直鎖もしくは分岐鎖のＣ１〜Ｃ１０アルキル、またはこれらの組み合わせであってもよいリンカーを表し；Ｒ１およびＲ２は、独立してアルキル、アリール、ハロゲン、ヒドロキシルもしくはその塩、またはこれらの組み合わせである）で表すことができる。一実施形態では、Ｙは、Ｏ、ＣＨ２、ＯＣＨ２ＣＨ２Ｏ、Ｏ（ＣＨ（ＣＨ３）ＣＨ２Ｏ）ｎ、およびＯ（ＣＨ２ＣＨ２Ｏ）ｎ（式中、ｎは、１〜５、１〜１０、１〜１５、１〜２０、１〜２５または１〜３０の整数である）から選択される。一実施形態では、ヒドロキシル塩の対イオンは、リチウム、ナトリウム、カリウム、またはこれらの組み合わせである。より特定的な実施形態では、Ｒ１およびＲ２は、独立して、環状、直鎖もしくは分岐鎖の炭化水素、飽和もしくは不飽和、芳香族もしくは複素環式芳香族、またはこれらの組み合わせである。一実施形態では、Ｒ１およびＲ２は、独立して、フェニル、メチル、エチル、イソプロピル、ｔ−ブチル、またはこれらの組み合わせである。
【００８５】
水溶性分解性カップリング剤
本ポリマー医療用デバイスに使用するのに好適な水溶性分解性カップリング剤は、米国特許出願第６１／２８５，３４５号明細書および米国特許出願第６１／３５８，４６４号明細書に記載されており、その開示は参照により本明細書に援用される。
【００８６】
この項では、１個以上の荷電基と；１個以上の分解性リンカーでコア分子に共有結合している１個以上の光反応性基と；を有するコア分子を含むカップリング剤について記載する。一実施形態では、カップリング剤は非ポリマーコア分子を含む。一実施形態では、非ポリマーコア分子は、直鎖、分岐鎖、環状、またはこれらの組み合わせ；芳香族、非芳香族、またはこれらの組み合わせ；単環式、多環式、炭素環、複素環、またはこれらの組み合わせである炭化水素；ベンゼンまたはその誘導体を含む炭化水素である。一実施形態では、１個以上の分解性リンカーは、アミド、エステル、チオカルバメート、またはこれらの組み合わせを含む。一実施形態では、１個以上の光反応性基は、例えば、アセトフェノン、ベンゾフェノン、アントラキノン、アントロン、アントロン様複素環、その置換誘導体、またはこれらの組み合わせを含むアリールケトンである。一実施形態では、１個以上の荷電基は負電荷を有し、例えば、硫酸、スルホン酸、カルボン酸、リン酸、ホスホン酸、またはこれらの組み合わせから選択される有機酸が挙げられる。別の実施形態では、１個以上の荷電基は正電荷を有し、例えば、第四級アンモニウム塩が挙げられる。
【００８７】
水溶性分解性カップリング剤を本明細書に記載する。分解性カップリング剤は、１個以上の光反応性基と、１個以上の荷電基と、１個以上の光反応性基を１個以上の負荷電基に操作可能に結合するように構成された１個以上の分解性リンカーとを含む。一実施形態では、カップリング剤は、コアに直接または間接的に結合した１個以上の荷電基と、１個以上の分解性リンカーで非ポリマーコアに結合した１個以上の光反応性基とを有するコアを含む。
【００８８】
分解性カップリング剤は、分解性リンカーで１個以上の荷電基に結合した１個以上の光反応性基を含む。より特定的な実施形態では、分解性カップリング剤は、荷電基および光反応性基が独立して結合していてもよいコア分子を含む。一実施形態では、分解性カップリング剤は非ポリマーコア分子を含む。本明細書で使用する「分解性リンカー」という用語は、カップリング剤の一部を別の部分に結合するように構成されたセグメントを指し、このリンカーは１つ以上の条件下で切断可能である。本明細書で使用する分解性という用語は、「生分解性リンカー」も包含する。本明細書で使用する「生分解性」という用語は、生物系内での分解を指し、例えば、酵素分解または加水分解を含む。本明細書で使用する「分解性」という用語は、酵素分解と非酵素（または化学的）分解の両方を含むことにも留意されたい。一実施形態では、分解性リンカーは、アミド、エステル、チオカルバメート、またはこれらの組み合わせなどの１個以上の分解性結合を含む。
【００８９】
分解性セグメントを提供する他に、分解性リンカーはスペーサーとして機能し、１個以上の光反応性基とコア分子との間の距離を大きくすることができる。例えば、場合により、コア分子と１個以上の光反応性基との間に生じ得る立体障害を小さくするためにスペーサーを提供することが望ましいことがあり、立体障害があると、１個以上の光反応性基が支持面と共有結合を形成する能力、または重合用の光開始剤として機能する能力が妨げられるおそれがある。本明細書に記載のように、例えば、１個以上の光反応性基の間の間隔を増減することにより光反応性基間の距離を変えることができる。
【００９０】
分解性カップリング剤は、式：
【化２２】
0006298468.tif 000023
（式中、Ｘ１およびＸ２は、独立して、１個以上の光反応性基、例えば、アセトフェノン、ベンゾフェノン、アントラキノン、アントロン、アントロン様複素環、それらの置換誘導体またはこれらの組み合わせなどのアリールケトンを含むがこれらに限定されるものではないアリールケトン光反応性基を含み；Ｄ１およびＤ２は、独立して、例えば、アミド、エステル、チオカルバメート、またはこれらの組み合わせを含む分解性セグメントを含む分解性セグメントであり；Ｙは、直鎖、分岐鎖、環状、もしくはこれらの組み合わせ；芳香族、非芳香族、もしくはこれらの組み合わせ；単環式、多環式、炭素環、複素環、もしくはこれらの組み合わせである炭化水素；ベンゼンもしくはその誘導体；またはこれらの組み合わせを含む炭化水素を含むがこれらに限定されるものではない、ポリマーであってもまたは非ポリマーであってもよいコア分子を表し；Ｚは１個以上の荷電基を表し、これには、例えば、硫酸、スルホン酸、カルボン酸、リン酸、ホスホン酸、またはこれらの組み合わせを含むがこれらに限定されるものではない有機酸の塩などの１個以上の負荷電基；例えば、第四級アンモニウム塩などの１個以上の正荷電基、またはこれらの組み合わせが含まれる）で表すことができる。
【００９１】
上記に示す式中、２個以上の光反応性基（Ｘ１およびＸ２）は別個である。本明細書で使用する場合、「別個」という用語は、二官能性光反応性物質とは対照的に、２個以上の光反応性基が互いに異なることを意味し、それは共役環状ジケトンなどの２個以上の光反応性部分を含むことができ、ジケトンの各ケトン基は、フリーラジカルを提供するように活性化することができる反応性部分として機能するように構成されている。第１および第２の光反応性基および／または第１および第２の分解性リンカーは同じであっても、または同じでなくてもよいことも理解されたい。例えば、一実施形態では、光反応性基（Ｘ１およびＸ２）は、同じ、即ち同一である。別の実施形態では、光反応性基（Ｘ１およびＸ２）は同じではない。一実施形態では、分解性リンカー（Ｄ１およびＤ２）は同じ、即ち同一である。別の実施形態では、分解性リンカー（Ｄ１およびＤ２）は同じではない。一実施形態では、光反応性基は、カップリング剤を表面に結合させるように構成された１個以上の第１の光反応性基と、光重合を開始するように構成された１個以上の第２の光反応性基とを含む。
【００９２】
一実施形態では、分解性リンカーは、アミド結合（ペプチド結合またはペプチドリンカーとも称される）を含む生分解性リンカーである。ペプチド結合は、酵素反応および非酵素反応によるアミド加水分解（水の添加）により切断することができる。タンパク質分解は、酵素により触媒されるアミド加水分解を指す。「プロテアーゼ」という用語は、タンパク質分解を行う酵素を指す。ペプチド結合を加水分解することができる酵素の例としては、アシラーゼ、アミドヒドロラーゼ、デアミナーゼ、トリプシン、およびα−キモトリプシンが挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００９３】
ペプチド結合を有する分解性リンカーの非限定例は、式Ｉ：
【化２３】
0006298468.tif 000024
（式中、Ｘ１およびＸ２は、独立して、アセトフェノン、ベンゾフェノン、アントラキノン、アントロン、アントロン様複素環、それらの置換誘導体、またはこれらの組み合わせなどのアリールケトン光反応性を含むがこれらに限定されるものではない１種以上の光反応性基を含み；Ｙは、例えば、直鎖、分岐鎖もしくは環状；芳香族もしくは非芳香族；単環式、多環式、炭素環式もしくは複素環式；ベンゼンもしくはその誘導体；またはこれらの組み合わせを含む炭化水素などの非ポリマー分子を含む、ポリマーであってもまたは非ポリマーであってもよいコア分子を表し；Ｚ１およびＺ２は、独立して、正荷電基および負荷電基、例えば、硫酸、スルホン酸、カルボン酸、リン酸、ホスホン酸、またはこれらの組み合わせを含むがこれらに限定されるものではない有機酸の塩を含む負荷電基；例えば、第四級アンモニウム塩などの１個以上の正荷電基；またはこれらの組み合わせを含む１個以上の荷電基を表す。Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、およびＲ４は、独立して、ヌル、ヘテロ原子、環状、直鎖もしくは分岐鎖、飽和もしくは不飽和、芳香族もしくは複素環式芳香族、またはこれらの組み合わせを含むがこれらに限定されるものではない、アルキルまたはアリールであってもよいスペーサー要素であり；Ｒ５およびＲ６は、独立して、ヌル、環状、直鎖もしくは分岐鎖、飽和もしくは不飽和、芳香族もしくは複素環式芳香族、またはこれらの組み合わせを含むがこれらに限定されるものではないアルキルまたはアリールであってもよいスペーサー要素であり；Ｒ７およびＲ８は、独立して、水素、環状、直鎖もしくは分岐鎖、飽和もしくは不飽和、芳香族もしくは複素環式芳香族、またはこれらの組み合わせを含むがこれらに限定されるものではない、アルキルまたはアリールであってもよい置換基である）で表すことができる。
【００９４】
分解性アミド結合を含む分解性リンカーのより具体的な例としては、式ＩＩおよびＩＩＩ
【化２４】
0006298468.tif 000025
（式中、Ｘ１およびＸ２は、独立して、アセトフェノン、ベンゾフェノン、アントラキノン、アントロン、アントロン様複素環、それらの置換誘導体、またはこれらの組み合わせなどのアリールケトン光反応性基を含むがこれらに限定されるものではない１個以上の光反応性基を含み；Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、およびＲ４は、独立して、ヌル、環状、直鎖もしくは分岐鎖、飽和もしくは不飽和、芳香族もしくは複素環式芳香族、またはこれらの組み合わせを含むがこれらに限定されるものではない、アルキルまたはアリールであってもよいスペーサー要素であり；Ｒ５およびＲ６は、独立して、水素、環状、直鎖もしくは分岐鎖、飽和もしくは不飽和、芳香族もしくは複素環式芳香族、またはこれらの組み合わせを含むがこれらに限定されるものではない、アルキルまたはアリールであってもよい置換基である）に示すものが挙げられる。
【００９５】
分解性ペプチド結合を有するリンカーのより具体的な例を、下記の式ＩＶ（式中、Ｒ１およびＲ２は、独立して、水素、環状、直鎖もしくは分岐鎖、飽和もしくは不飽和、芳香族もしくは複素環式芳香族、またはこれらの組み合わせを含むがこれらに限定されるものではない、アルキルまたはアリールであってもよい置換基であり；Ｒ３およびＲ４は、独立して、ヌル、環状、直鎖もしくは分岐鎖、飽和もしくは不飽和、芳香族もしくは複素環式芳香族、またはこれらの組み合わせを含むがこれらに限定されるものではない、アルキルまたはアリールであってもよいスペーサー要素である）に示す。
【化２５】
0006298468.tif 000026
【００９６】
別の実施形態では、分解性カップリング剤は、１個以上のエステル結合を含む。エステルは、酸または塩基条件下で親カルボン酸とアルコールとに加水分解することができる。分解性エステル結合を有するリンカーの一例を式ＶおよびＶＩ
【化２６】
0006298468.tif 000027
（式中、Ｘ１およびＸ２は、独立して、アセトフェノン、ベンゾフェノン、アントラキノン、アントロン、アントロン様複素環、それらの置換誘導体、またはこれらの組み合わせなどのアリールケトン光反応性基を含むがこれらに限定されるものではない１個以上の光反応性基を含み；Ｒ１、Ｒ２は、独立して、ヌル、環状、直鎖もしくは分岐鎖、飽和もしくは不飽和、芳香族もしくは複素環式芳香族、またはこれらの組み合わせを含むがこれらに限定されるものではない、アルキルまたはアリールであってもよいスペーサー要素である。Ｒ３およびＲ４は、独立して、ヌル、Ｏ、ＮもしくはＳを含むがこれらに限定されるものではないヘテロ原子、環状、直鎖もしくは分岐鎖、飽和もしくは不飽和、芳香族もしくは複素環式芳香族、またはこれらの組み合わせを含むがこれらに限定されるものではないアルキルまたはアリールであってもよいスペーサー要素である）に示す。
【００９７】
別の実施形態では、分解性カップリング剤は、１個以上のチオカルバメート結合を含む。チオカルバメートは、Ｃ＝Ｏ基がＣ＝Ｓ基で置換されたカルバメートである。チオカルバメート結合を有する分解性リンカーの一例は、式ＶＩＩ：
【化２７】
0006298468.tif 000028
（式中、Ｘ１およびＸ２は、独立して、アセトフェノン、ベンゾフェノン、アントラキノン、アントロン、アントロン様複素環、それらの置換誘導体、またはこれらの組み合わせなどのアリールケトン光反応性基を含むがこれらに限定されるものではない１個以上の光反応性基を含み；Ｒ１およびＲ２は、独立して、ヌル、Ｏ、ＮもしくはＳを含むがこれらに限定されるものではないヘテロ原子、環状、直鎖もしくは分岐鎖、飽和もしくは不飽和、芳香族もしくは複素環式芳香族、またはこれらの組み合わせを含むがこれらに限定されるものではないアルキルまたはアリールであってもよいスペーサー要素であり；Ｒ３およびＲ４は、独立して、ヌル、環状、直鎖もしくは分岐鎖、飽和もしくは不飽和、芳香族もしくは複素環式芳香族、またはこれらの組み合わせを含むがこれらに限定されるものではない、アルキルまたはアリールであってもよいスペーサー要素である）で表すことができる。
【００９８】
幾つかの実施形態では、別々の材料を第１の材料または第１の部分上に層状に配置してもよい。ここで図８を参照すると、本明細書の様々な実施形態による間隔保持部材８００の概略断面図が示されている。間隔保持部材８００は、第１の材料を含む内側部分８０２を備えてもよい。内側部分８０２は中心ルーメン８０４を画定してもよい。間隔保持部材８００はまた、第２の材料を含む外側部分８０６も備えてもよい。外側部分８０６は、間隔保持部材８００の表面上で連続していても、または不連続であってもよい（例えば、外側部分は細孔または開口部などの不連続点を有してもよい）。外側部分８０６は透水性材料を含んでもよい。外側部分８０６は潤滑性（ｌｕｂｒｉｃｉｏｕｓ）コーティングを含んでもよい。幾つかの実施形態では、外側部分８０６はフラッシュ紡糸高密度ポリエチレン繊維層を含んでもよい。幾つかの実施形態では、外側部分８０６は発泡ポリテトラフルオロエチレン（ｅＰＴＦＥ）層を含んでもよい。幾つかの実施形態では、外側部分８０６はグラフェン層を含んでもよい。幾つかの実施形態では、外側部分８０６は改質化合物が共有結合したグラフェン層を含んでもよい。例えば、カップリング剤が、グラフェンに共有結合し、且つ、望ましい官能性を有し、それによりグラフェン表面にこれらの特性を付与する別の化合物に共有結合していてもよい。
【００９９】
幾つかの実施形態では、間隔保持部材は、別の構成要素で充填することができる、空気もしくは液体で膨張させることができる、または吸収した滲出液（例えば、流体隔離剤として）、および／または、および抗微生物剤を保持するのに使用することができる容積を画定してもよい。幾つかの実施形態では、間隔保持部材の内部は中空である。ここで図９を参照すると、本明細書の様々な実施形態による間隔保持部材９００の概略断面図が示されている。間隔保持部材９００は、容積９２８を画定するように断面が互いに分離している外層９２２と内層９２４とを備えてもよい。内層９２４は中心ルーメン９２６を画定してもよい。幾つかの実施形態では、外層９２２はエラストマー性を有する材料（限定するものではないが、例えば、ポリウレタン）を含み、流体（空気もしくは液体など）または他の物質（分散液など）で充填される容積に応じてそのサイズを拡大することができるようになっていてもよい。
【０１００】
幾つかの実施形態では、間隔保持部材は、滲出液の吸収を助ける物質で充填することができる容積を画定してもよい。ここで図１０を参照すると、本明細書の様々な実施形態による間隔保持部材１０００の概略断面図が示されている。間隔保持部材１０００は、容積１０２８を画定するように断面が互いに分離している外層１０２２と内層１０２４とを備えてもよい。内層１０２４は中心ルーメン１０２６を画定してもよい。この実施形態では、複数の中空繊維１０３０が容積１０２８内に配置されている。幾つかの実施形態では、中空繊維はポリスルホンポリマーであってもよい。
【０１０１】
幾つかの実施形態では、間隔保持部材は中心ルーメン以外に１個以上の内容積を備えてもよい。ここで図１１を参照すると、本明細書の様々な実施形態による間隔保持部材１１００の概略断面図が示されている。中心ルーメン１１０４の周囲に部分１１０２を備える間隔保持部材１１００が示されている。間隔保持部材１１００は、滲出液の貯蔵に使用することができるまたは別の物質で充填することができる、複数の内容積１１３２をさらに備えてもよい。
【０１０２】
さらに、他の様々な部材を間隔保持部材内に配置してもよい。例として、幾つかの実施形態では、無線周波数識別デバイス（ＲＦＩＤ）を間隔保持部材内に配置してもよい。幾つかの実施形態では、鉄含有金属などの金属を間隔保持部材内に配置してもよい。幾つかの実施形態では、放射線透過性物質を間隔保持部材内に配置してもよい。間隔保持部材内に配置されるこれらの例示的部材は、創傷充填デバイスの検出および／または創傷からの創傷充填デバイスの回収に有用となり得る。
【０１０３】
ここで図１２を参照すると、本明細書の様々な実施形態によるコネクタ１２００の概略断面図が示されている。コネクタ１２００は壁部材１２０２を備えてもよい。壁部材１２０２は中心ルーメン１２０４を画定してもよい。しかし、他の実施形態では、コネクタ１２００は断面が中実である。幾つかの実施形態では、コネクタのルーメン内に物質が配置されてもよい。
【０１０４】
ここで図１３を参照すると、本明細書の様々な実施形態によるコネクタ１３００の概略断面図。コネクタ１３００は、中心ルーメン１３０４を画定する壁部材１３０２を備えてもよい。ルーメン１３０４内に物質１３３４が配置されてもよい。例として、物質１３３４としては吸収性物質を挙げることができる。幾つかの実施形態では、物質１３３４としては超吸収性物質を挙げることができる。幾つかの実施形態では、ルーメン１３０４内に塩化カルシウムが配置されてもよい。
【０１０５】
幾つかの実施形態では、コネクタは間隔保持部材の１個以上と流体連通し、１個以上の間隔保持部材からの流体をコネクタに移送できるようになっていてもよい。幾つかの実施形態では、コネクタのルーメンはコネクタの一端からアクセス可能であり、間隔保持部材の１個以上とコネクタの一端との間に流体連通を提供する。例示的な流体連通は、陰圧または吸引を提供し、創傷からの滲出液を除去することができる。さらに、創傷を、例えば、透明ドレッシング（３Ｍ  Ｃｏｍｐａｎｙ，Ｓｔ．Ｐａｕｌ，ＭＮから入手可能なＴＥＧＡＤＥＲＭ（商標）Ｄｒｅｓｓｉｎｇ）などの粘着フィルムで被覆し、創傷滲出液の真上だけではなく、創面全体に陰圧を付与することができる。
【０１０６】
他の実施形態は、ガス不透過性創傷ドレッシングバリアを創傷および創傷充填デバイス上に貼付する工程を含んでもよい。本方法は、コネクタおよび／またはスペーサーを介して、達成される滲出液除去の程度に合わせて、創床に発生させる陰圧を調整する工程をさらに含んでもよい。発生させる陰圧の大きさを特定の組織応答および創傷治癒にさらに最適化させることもできる。
【０１０７】
さらに他の実施形態では、本方法は、創傷および予め配置された創傷充填デバイスをガス透過性滅菌バリアである創傷ドレッシングで被覆する工程を含んでもよい。本方法は、コネクタおよびスペーサーに発生させる真空または陰圧の大きさを調整する工程をさらに含んでもよい。この実施例では、創床全体で生じる圧力は本質的に大気圧であるかまたはそれより僅かに低く、滲出液の除去の程度を独立して制御し、最適化することができる。
【０１０８】
幾つかの実施形態では、コネクタは、コアと、コア上に配置された材料層とを備えてもよい。ここで図１４を参照すると、本明細書の様々な実施形態によるコネクタ１４００の概略断面図が示されている。コネクタ１４００は、コア１４３６と、コア１４３６上に配置された層１４０２とを備えてもよい。幾つかの実施形態では、層１４０２は多孔質スリーブである。幾つかの実施形態では、層１４０２は潤滑性コーティングを含んでもよい。幾つかの実施形態では、層１４０２はフラッシュ紡糸高密度ポリエチレン繊維層を含んでもよい。幾つかの実施形態では、層１４０２はポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）層を含んでもよい。
【０１０９】
本明細書の実施形態による間隔保持部材は様々な形状およびサイズを取り得ることが分かるであろう。例として、間隔保持部材は球状、卵形、環状、または立方体等であってもよい。ここで図１５を参照すると、本明細書の様々な実施形態による間隔保持部材１５０２の概略図が示されている。コネクタ１５０４に取り付けられた間隔保持部材が示されている。ここで図１６を参照すると、本明細書の様々な実施形態による間隔保持部材１６０２の概略図が示されている。この図では、コネクタ１６０４に取り付けられた間隔保持部材１６０２が示されている。
【０１１０】
ここで図１７を参照すると、本明細書の様々な実施形態によるコネクタ１７０４と間隔保持部材１７０２の概略図が示されている。間隔保持部材は開口１７３８を備えてもよい。コネクタ１７０４の端部１７４０は、隣接する間隔保持部材の開口１７３８に嵌合することができる。幾つかの実施形態では、コネクタセグメントの端部を、隣接する間隔保持部材の開口内に保持することができる。例として、摩擦嵌合保持機構を使用してコネクタセグメントの端部を開口内に保持することができる。このようにして、コネクタセグメントと間隔保持部材との対を複数、互いに取り付けて創傷充填デバイスを形成することができる。
【０１１１】
ここで図１８を参照すると、本明細書の様々な実施形態による創傷充填デバイス１８００を形成するために互いに取り付けられたコネクタセグメントと間隔保持部材の概略図が示されている。この実施形態は、創傷充填デバイス１８００のサイズをカスタム化することができる。特定の実施形態では、第１対のコネクタセグメントと間隔保持部材１８０２が第２対のコネクタセグメントと間隔保持部材１８０４に取り付けられ、それはさらに別の対のコネクタセグメントと間隔保持部材１８０６に取り付けられる。実際の用途では、コネクタセグメントと間隔保持部材との対を任意の所望の数、互いに取り付けることができる。例えば、幾つかの実施形態では、３対〜６０対を互いに取り付けることができる。
【０１１２】
幾つかの実施形態では、創傷充填デバイスの一部に表示を配置してもよい。例として、特定の着色、文字、番号、エンボス加工面の特性、またはこれらの組み合わせなどの表示を間隔保持部材に配置してもよい。このような表示は様々な目的に有用となり得る。表示は、最終使用者が、使用されている間隔保持部材の番号をより容易に追跡できるようにする、または視覚および／または感覚により間隔保持部材のデフォルト番号をより迅速に識別できるようにする。例えば、幾つかの実施形態では、間隔保持部材は９個おきに色が異なってもよい。幾つかの実施形態では、デバイスを新しいデバイスに取り替えるべき時が使用者に分かるように経時的に変化する色を間隔保持部材上で呈する材料を使用してもよい。幾つかの実施形態では、色は経時的に変化するように構成されている。幾つかの実施形態では、色は吸収した滲出液の量に応じて変化するように構成されている。ここで図１９を参照すると、本明細書の様々な実施形態による創傷充填デバイス１９００の概略図が示されている。創傷充填デバイス１９００は、コネクタ１９０４と互いに取り付けられた複数の間隔保持部材１９０２を備える。創傷充填デバイス１９００はまた、第１の着色間隔保持部材１９４０と、第２の着色間隔保持部材１９４２とを備えてもよい。幾つかの実施形態では、第１の着色間隔保持部材１９４０と、第２の着色間隔保持部材１９４２と、他の間隔保持部材１９０２は全て、色が異なってもよい。幾つかの実施形態では、第１の着色間隔保持部材１９４０と第２の着色間隔保持部材１９４２は同じ色であってもよい。さらに他の実施形態では、第１の着色間隔保持部材１９４０と第２の着色間隔保持部材１９４２はエンボス加工面を有してもよく、他の間隔保持部材１９０２は平滑面を有してもよい。
【０１１３】
幾つかの実施形態では、間隔保持部材は、袋などの容器内に一緒に配置され、創傷充填デバイスを形成してもよい。ここで図２０を参照すると、容器２０４４内に配置された複数の間隔保持部材２００２を備える創傷充填デバイス２０００の概略図が示されている。幾つかの実施形態では、容器２０４４は透水性の袋であってもよい。容器の中には間隙２０４６があってもよく、間隔保持部材２００２は間隙２０４６内にあってもよい。幾つかの実施形態では、間隔保持部材２００２はコネクタで互いに取り付けられていてもよい。他の実施形態では、コネクタがなくてもよい。
【０１１４】
幾つかの実施形態では、間隔保持部材および／またはコネクタと共に他の物質が充填されてもよい。例として、幾つかの実施形態では、間隔保持部材はペーストと共に袋または容器内に充填されていてもよい。幾つかの実施形態では、間隔保持部材は創床に挿入される前に容器から取り出され、他の実施形態では、間隔保持部材を容器に入れたまま、その組み合わせを創床に挿入する。ここで図２１を参照すると、容器２１４８内に充填材２１５０と共に配置された複数の間隔保持部材２１０２を備える創傷充填デバイス２１００の概略図が示されている。幾つかの実施形態では、容器２１４８は、開放してオリフィスを形成することができる吐出ネック部２１５２を備えてもよく、そのオリフィスを通して材料を容器２１４８から一定量取り出し、創床に入れることができるようになっていてもよい。さらに他の実施形態では、吐出ネック部２１５２は延長カニューレであってもよく、それを通して創傷充填デバイス２１００を深部創傷またはフィステルに送達することができるようになっていてもよい。
【０１１５】
幾つかの実施形態には、創傷充填キットが含まれる。例として、キットは、微生物がコロニー形成し難い表面を備え、滲出液を吸収するように構成された複数の間隔保持部材を含んでもよい。キットはまた、複数の間隔保持部材を互いに連結するコネクタを含んでもよい。コネクタは、コネクタで互いに連結される複数の間隔保持部材を最終使用者が調整できるようにする継手を備える。
【０１１６】
方法
幾つかの実施形態には、創傷充填デバイスの製造方法が含まれる。本方法は、複数の間隔保持部材を形成する工程を含んでもよい。本明細書の実施形態による間隔保持部材の形成に、多くの異なる方法を使用できることが分かるであろう。幾つかの実施形態では、間隔保持部材の成形、噴霧、および浸漬等を行うことができる。場合により、使用するポリマーに応じて、組成物は溶媒を含むこともある。他の実施形態では、間隔保持部材に形成する前、組成物は無溶媒であってもよい。幾つかの実施形態では、製造は幾つかの工程を含んでもよい。例えば、間隔保持部材の内側領域またはコアを第１の操作で形成した後、その内側領域上に材料層を配置してもよい。本方法は、複数の間隔保持部材をコネクタに取り付ける操作も含んでもよい。取り付けは、コネクタ上の所定の位置に間隔保持部材を形成する工程を含んでもよい。取り付けはまた、間隔保持部材をコネクタ上に螺合する工程を含んでもよい。幾つかの実施形態では、接着剤を使用して、コネクタ上の所定の位置に間隔保持部材を保持する工程を含んでもよい。他の実施形態では、摩擦嵌合により間隔保持部材を所定の位置に保持してもよい。幾つかの実施形態では、本方法は間隔保持部材を膨張させる操作を含んでもよい。
【０１１７】
幾つかの実施形態には、創傷の治療方法が含まれる。本方法は、滅菌包装から創傷充填デバイスを一定量取り出す工程を含んでもよい。幾つかの実施形態では、一定量の取り出しは、多分割包装から間隔保持部材の一部を取り出し、他の部分が未開封で滅菌のままとなるようにすることを含んでもよい。幾つかの実施形態では、一定量の取り出しは、間隔保持部材の数を計数することを含んでもよい。幾つかの実施形態では、一定量の取り出しは、創床に挿入される間隔保持部材を所望の数、準備するために、コネクタを切断することまたは他の方法でコネクタの一部を分離することを含んでもよい。本方法は、創傷充填デバイスを創床に挿入する工程をさらに含んでもよい。幾つかの実施形態では、本方法は、創傷ドレッシングで創傷充填デバイスを被覆する工程をさらに含んでもよい。幾つかの実施形態では、本方法はまた、真空装置（または負の空気圧を発生させることができる別のデバイス）を創傷充填デバイスに取り付ける工程も含んでもよい。例として、真空装置をコネクタと流体連通させて、滲出液をスペーシングデバイスから排出できるようにしてもよい。
【０１１８】
本明細書および添付の特許請求の範囲で使用する場合、単数形「ａ（１つの）」「ａｎ（１つの）」および「ｔｈｅ（その）」は、特記しない限り、複数の指示対象を含むことに留意されたい。従って、例えば、「１種類の化合物」を含有する組成物に言及する場合、これは２種類以上の化合物の混合物を含む。「または（ｏｒ）」という用語は、特記しない限り、一般に「および／または）」を含む意味で使用されることにも留意されたい。
【０１１９】
本明細書および添付の特許請求の範囲で使用する場合、「構成された（ｃｏｎｆｉｇｕｒｅｄ）」という語句は、特定の作業を行うまたは特定の構成を採用するように構築または構成されているシステム、装置、または他の構造を表すことにも留意されたい。「構成された」という語句は、配置および構成された、構築および配置された、ならびに、構築、製造および配置された等の他の類似の語句と互換的に使用することができる。
【０１２０】
本明細書中の刊行物および特許出願は全て、本発明が関連する当該技術分野の当業者のレベルを示す。刊行物および特許出願は全て、各個々の刊行物および特許出願が参照により具体的且つ個々に示されるのと同程度、参照により本明細書に援用される。
【０１２１】
様々な特定の好ましい実施形態および方法を参照して本発明を説明してきた。しかし、本発明の精神および範囲を逸脱することなく、多くの変形および変更が行われ得ることを理解されたい。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図３Ａ】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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