(57)【要約】  高粘度指数を有する基油を含み、１００℃で２．５と５．０ｍｍ２／ｓの間の動粘度、低ブルックフィールド粘度、高アニリン点、及び優れた脱泡量を有する機能性流体が提供される。向上した性能を有する緩衝器用流体は、特定の基油を含み、向上した性能としては、高粘度指数、低ブルックフィールド粘度、高アニリン点、優れた脱泡量及び高引火点が挙げられる。【特許請求の範囲】
【請求項１】
緩衝器用流体全体に基づいて４．０ｗｔ％未満の粘度指数向上剤と流動点降下剤の組合せを含む緩衝器用流体であって、１００℃で５ｍｍ２／ｓ未満の動粘度、１２９以上の粘度指数、及び−３０℃で１，０００ｍＰａ．ｓ未満のブルックフィールド粘度を有する上記緩衝器用流体。
【請求項２】
緩衝器用流体全体に基づいて３．０ｗｔ％未満の粘度指数向上剤と流動点降下剤の組合せを含む、請求項１に記載の緩衝器用流体。
【請求項３】
緩衝器用流体全体に基づいて２．０ｗｔ％未満の粘度指数向上剤と流動点降下剤の組合せを含む、請求項２に記載の緩衝器用流体。
【請求項４】
１００℃での動粘度が２．０と４．０ｍｍ２／ｓの間である、請求項１に記載の緩衝器用流体。
【請求項５】
１００℃での動粘度が２．４と３．４ｍｍ２／ｓの間である、請求項４に記載の緩衝器用流体。
【請求項６】
粘度指数が１５０以上である、請求項１に記載の緩衝器用流体。
【請求項７】
粘度指数が１７５以上である、請求項６に記載の緩衝器用流体。
【請求項８】
ａ．連続した数の炭素原子、
ｂ．１００℃で１．５と３．５ｍｍ２／ｓの間の動粘度、及び
ｃ．１０ｗｔ％未満のナフテン系炭素
を有する基油をさらに含む、請求項１に記載の緩衝器用流体。
【請求項９】
基油がワックス状供給原料から製造される、請求項８に記載の緩衝器用流体。
【請求項１０】
基油がフィッシャー−トロプシュ由来である、請求項８に記載の緩衝器用流体。
【請求項１１】
基油が４７５未満の平均分子量及び１４０未満の粘度指数を有する、請求項８に記載の緩衝器用流体。
【請求項１２】
緩衝器用流体がＫａｙａｂａ  ０３０４−０５０−０００２又はＶＷ  ＴＬ  ７３１クラスＡ向けの規格に適合する、請求項１に記載の緩衝器用流体。
【請求項１３】
流動点降下ブレンド成分をさらに含む、請求項１に記載の緩衝器用流体。
【請求項１４】
１００℃で３．０ｍｍ２／ｓ未満の基油動粘度、連続した数の炭素原子、１０ｗｔ％未満のナフテン系炭素、及び１２１を超える粘度指数を有する基油を含む緩衝器用流体であって、１００℃で５ｍｍ２／ｓ未満の動粘度及び９５℃以上のアニリン点を有する上記緩衝器用流体。
【請求項１５】
１００℃で３．０ｍｍ２／ｓ未満の基油動粘度、連続した数の炭素原子、１０ｗｔ％未満のナフテン系炭素、及び１２１を超える粘度指数を有する基油を含む緩衝器用流体であって、ＤＩＮ５１３８１による０．８ｖｏｌ％未満の１分後の脱泡量を有する上記緩衝器用流体。
【請求項１６】
基油が、式、粘度指数＝２８×Ｌｎ（１００℃での動粘度）＋Ｘ、中のＸが９０を超えるような粘度指数を有する、請求項１４又は１５に記載の緩衝器用流体。
【請求項１７】
基油が、式、粘度指数＝２８×Ｌｎ（１００℃での動粘度）＋Ｘ、中のＸが９５を超えるような粘度指数を有する、請求項１４又は１５に記載の緩衝器用流体。
【請求項１８】
基油がフィッシャー−トロプシュ由来であり、４７５未満の平均分子量及び１４０未満の粘度指数を有する、請求項１４又は１５に記載の緩衝器用流体。
【請求項１９】
１００℃での動粘度が２．０と４．０ｍｍ２／ｓの間である、請求項１４又は１５に記載の緩衝器用流体。
【請求項２０】
１００℃での動粘度が２．４と３．４ｍｍ２／ｓの間である、請求項１４又は１５に記載の緩衝器用流体。
【請求項２１】
１００℃での基油動粘度が１．５と３．０ｍｍ２／ｓの間である、請求項１４又は１５に記載の緩衝器用流体。
【請求項２２】
緩衝器用流体全体に基づいて４．０ｗｔ％未満の粘度指数向上剤と流動点降下剤の組合せをさらに含む、請求項１４又は１５に記載の緩衝器用流体。
【請求項２３】
流動点降下ブレンド成分をさらに含む、請求項１４又は１５に記載の緩衝器用流体。
【請求項２４】
ａ．連続した数の炭素原子、１００℃で１．５と３．５ｍｍ２／ｓの間の動粘度、及び１０ｗｔ％未満のナフテン系炭素を有する基油、並びに
ｂ．緩衝器用流体全体に基づいて４．０ｗｔ％未満の粘度指数向上剤と流動点降下剤の組合せ
を含む緩衝器用流体であって、ＤＩＮ５１３８１による０．８ｖｏｌ％未満の１分後の脱泡量を有する上記緩衝器用流体。
【請求項２５】
基油が１２１を超える粘度指数を有する、請求項２４に記載の緩衝器用流体。
【請求項２６】
基油が、式、ＶＩ＝２８×Ｌｎ（１００℃での動粘度）＋Ｘ、中のＸが９０を超えるような粘度指数を有する、請求項２４に記載の緩衝器用流体。
【請求項２７】
基油が−３０℃未満の流動点を有する、請求項２４に記載の緩衝器用流体。
【請求項２８】
８８℃を超えるアニリン点をさらに有する、請求項２４に記載の緩衝器用流体。
【請求項２９】
アニリン点が９５℃以上である、請求項２８に記載の緩衝器用流体。
【請求項３０】
基油が５ｗｔ％未満のナフテン系炭素を有する、請求項２４に記載の緩衝器用流体。
【請求項３１】
緩衝器用流体全体に基づいて３．０ｗｔ％未満の粘度指数向上剤と流動点降下剤の組合せを含む、請求項２４に記載の緩衝器用流体。
【請求項３２】
緩衝器用流体全体に基づいて２．０ｗｔ％未満の粘度指数向上剤と流動点降下剤の組合せを含む、請求項２４に記載の緩衝器用流体。
【請求項３３】
流動点降下ブレンド成分をさらに含む、請求項２４に記載の緩衝器用流体。
【請求項３４】
ＤＩＮ５１３８１に従った１分後の脱泡量が０．５ｖｏｌ％以下である、請求項１、１４、１５、又は２４に記載の緩衝器用流体。
【請求項３５】
１９５℃を超える引火点及び１００℃で５ｍｍ２／ｓ未満の動粘度を有し、連続した数の炭素原子、及び２ｗｔ％と５ｗｔ％未満の間のナフテン系炭素を有する基油を機能性流体組成物全体に基づいて９５ｗｔ％を超えて含む機能性流体であって、基油がＸＬＮグレード、ＸＸＬＮグレード、又はＸＬＮグレードとＸＸＬＮグレードのブレンドである上記機能性流体。
【請求項３６】
基油がフィッシャー−トロプシュ由来である、請求項３５に記載の機能性流体。
【請求項３７】
引火点が２００℃を超える、請求項３５に記載の機能性流体。
【請求項３８】
１００℃での動粘度が２．０と４．０ｍｍ２／ｓの間である、請求項３５に記載の機能性流体。
【請求項３９】
機能性流体組成物全体に基づいて４．０ｗｔ％未満の粘度指数向上剤と流動点降下剤の組合せをさらに含む、請求項３５に記載の機能性流体。
【請求項４０】
流動点降下ブレンド成分をさらに含む、請求項３５に記載の機能性流体。
【請求項４１】
少なくとも１．５ｍｍ２／ｓの基油動粘度及び式、２２×Ｌｎ（１００℃での動粘度）＋１３２、により算出される量を超える粘度指数を有する基油を含む機能性流体であって、１００℃で２．５と５．０ｍｍ２／ｓの間の動粘度、−３０℃で１，０００ｍＰａ．ｓ未満のブルックフィールド粘度、９５℃以上のアニリン点、及びＤＩＮ５１３８１による０．８ｖｏｌ％未満の１分後の脱泡量を有する上記機能性流体。
【請求項４２】
流動点降下ブレンド成分をさらに含む、請求項４１に記載の機能性流体。
【請求項４３】
緩衝器用流体を保持する油圧油タンクを備える油圧緩衝装置であって、緩衝器用流体が、請求項１、１４、１５、又は２４の組成物である上記油圧緩衝装置。
【請求項４４】
緩衝装置中の油圧油タンクに緩衝器用流体を入れることを含む緩衝装置の操作方法であって、緩衝器用流体が請求項１、１４、１５、又は２４の組成物である上記方法。
【請求項４５】
緩衝装置が、乗用車、スポーツ汎用車、又はトラック上に搭載される、請求項４４に記載の緩衝装置の操作方法。
【請求項４６】
乗用車がレーシングカーである、請求項４５に記載の緩衝装置の操作方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本出願は、本出願と同時に出願された他の２件の出願に関連する。これらの出願は、「緩衝器用流体の製造方法（Ｐｒｏｃｅｓｓ  ｆｏｒ  Ｍａｋｉｎｇ  Ｓｈｏｃｋ  Ａｂｓｏｒｂｅｒ  Ｆｌｕｉｄ）」（Ｍａｒｋ  Ｓｚｔｅｎｄｅｒｏｗｉｃｚ、Ｊｏｈｎ  Ｒｏｓｅｎｂａｕｍ、Ｍａｒｃ  Ｄｅ  Ｗｅｅｒｄｔ、Ｔｈｏｍａｓ  Ｐｌａｅｔｉｎｃｋ、Ｃｈａｎｔａｌ  Ｓｗａｒｔｅｌｅ、及びＳｔｅｐｈｅｎ  Ｍｉｌｌｅｒによる）及び「パワーステアリング液（Ｐｏｗｅｒ  Ｓｔｅｅｒｉｎｇ  Ｆｌｕｉｄ）」（Ｊｏｈｎ  Ｒｏｓｅｎｂａｕｍ、Ｍａｒｃ  Ｄｅ  Ｗｅｅｒｄｔ、及びＫｕｒｔ  Ｓｃｈｕｅｒｍａｎｓによる）である。
【０００２】
本発明は、向上した性能特性を有する、機能性流体組成物、より具体的には緩衝器用流体組成物を対象としている。
【背景技術】
【０００３】
機能性流体は、動力を伝達するための密閉装置で使用される潤滑剤である。機能性流体が使用される装置の例としては、緩衝装置、油圧装置、パワーステアリング装置、及び変速装置が挙げられる。緩衝器用流体は、広温度範囲、特に高温で作動しなければならない低粘度油である。現在の油は、高温が原因で作動しなくなることが多く、緩衝装置上の塗料を溶かすほど高温にさえなり得る。現在の緩衝器用流体は、ペール油スピンドル油である石油由来の基油を使用して製造され、緩衝器用流体は、１３０未満の粘度指数、−３０℃で１０００ｍＰａ．ｓのブルックフィールド粘度、ＤＩＮ５１８３１による１．０ｖｏｌ％を超える１分後の脱泡量、及び９５℃未満のアニリン点を有する。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
機能性流体、特に緩衝器用流体の、非常に高価な合成基油を使用する必要のない改善が必要とされている。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明は、緩衝器用流体全体に基づいて４．０ｗｔ％未満の粘度指数向上剤と流動点降下剤の組合せを含み、１００℃で５ｍｍ２／ｓ未満の動粘度、１２９以上の粘度指数、及び−３０℃で１，０００ｍＰａ．ｓ未満のブルックフィールド粘度を有する緩衝器用流体を提供する。
【０００６】
本発明は、別の実施形態では、１００℃で３．０ｍｍ２／ｓ未満の基油動粘度、連続した数の炭素原子、１０ｗｔ％未満のナフテン系炭素、及び１２１を超える粘度指数を有する基油を含み、１００℃で５ｍｍ２／ｓ未満の動粘度及び９５℃以上のアニリン点を有する緩衝器用流体を提供する。
【０００７】
本発明は、別の実施形態では、１００℃で３．０ｍｍ２／ｓ未満の基油動粘度、連続した数の炭素原子、１０ｗｔ％未満のナフテン系炭素、及び１２１を超える粘度指数を有する基油を含み、ＤＩＮ５１３８１による０．８ｖｏｌ％未満の１分後の脱泡量を有する緩衝器用流体を提供する。
【０００８】
本発明は、別の実施形態では、
ａ．連続した数の炭素原子、１００℃で１．５．と３．５ｍｍ２／ｓの間の動粘度、及び１０ｗｔ％未満のナフテン系炭素を有する基油、及び
ｂ．緩衝器用流体全体に基づいて４．０ｗｔ％未満の粘度指数向上剤と流動点降下剤の組合せ、
を含み、ＤＩＮ５１３８１による０．８ｖｏｌ％未満の１分後の脱泡量を有する緩衝器用流体を提供する。
【０００９】
本発明は、別の実施形態では、１９５℃を超える引火点及び１００℃で５ｍｍ２／ｓ未満の動粘度を有し、機能性流体組成物全体に基づいて９５ｗｔ％を超える、連続した数の炭素原子及び２ｗｔ％と５ｗｔ％未満の間のナフテン系炭素を有する基油を含み、基油が、ＸＬＮグレード、ＸＸＬＮグレード、又はＸＬＮグレードとＸＸＬＮグレードのブレンドである機能性流体を提供する。
【００１０】
さらに、本発明は、少なくとも１．５ｍｍ２／ｓの基油動粘度及び式、２２×Ｌｎ（１００℃での動粘度）＋１３２、により算出される量を超える粘度指数を有する基油を含み、１００℃で２．５と５．０ｍｍ２／ｓの間の動粘度、−３０℃で１，０００ｍＰａ．ｓ未満のブルックフィールド粘度、９５℃以上のアニリン点、及びＤＩＮ５１３８１による０．８ｖｏｌ％未満の１分後の脱泡量を有する機能性流体を提供する。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】１００℃でのｍｍ２／ｓでの動粘度対粘度指数のプロットを例示し、粘度指数の下限の算出のための式、  ２８×Ｌｎ（１００℃での動粘度）＋８０、  ２８×Ｌｎ（１００℃での動粘度）＋９０、及び  ２８×Ｌｎ（１００℃での動粘度）＋９５、  （式中、Ｌｎ（１００℃での動粘度）は、１００℃でのｍｍ２／ｓでの動粘度の、底が「ｅ」の自然対数である）  を提供する図である。
【図２】１００℃でのｍｍ２／ｓでの動粘度対粘度指数のプロットを例示し、粘度指数の下限の算出のための式、  ２２×Ｌｎ（１００℃での動粘度）＋１３２、（式中、Ｌｎ（１００℃での動粘度）は、１００℃でのｍｍ２／ｓでの動粘度の、底が「ｅ」の自然対数である）  を提供する図である。
【図３】１００℃での動粘度対ノアク（Ｎｏａｃｋ）揮発度の重量パーセントでのプロットを例示し、ｗｔ％ノアク揮発度の上限の算出のための式、  １６０−４０（１００℃での動粘度）、及び  ９００×（１００℃での動粘度）−２．８−１５、（式中、１００℃での動粘度は、第２の式の−２．８乗である）  を提供する図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
緩衝器用流体などの特定の機能性流体は、厳重なＯＥＭ規格に適合しなければならない。緩衝器用流体に関する２種のそのような規格の例は、Ｋａｙａｂａ  ０３０４−０５０−０００２及びＶＷ  ＴＬ  ７３１クラスＡである。これらの２種の規格から選択された要件を表１にまとめる。
表Ｉ
【表１−１】
2010531923.tif 000002
【表１−２】
2010531923.tif 000003
ａ固体又は粘着性の残渣がない
【００１３】
向上した脱泡特性を有する緩衝器用流体は、強く所望されている。油中の分散した空気溜まりは、圧縮率を増加させる恐れがあり、したがって、緩衝装置を作動しなくさせる。ＤＩＮ５１３８１は、脱泡量を測定するのに使用される試験方法である。脱泡特性を測定するために、試料は、指定の試験温度、５０℃まで加熱され、圧縮空気を吹き付けられる。通気の停止後、油に混入した空気の体積を０．２％まで減少させるのに必要な時間は、気泡分離時間である。本発明者らの脱泡量試験の場合、本発明者らは、３０秒、１分、１分３０秒、及び２分間の様々な時間に、混入空気の体積パーセントを測定した。
【００１４】
緩衝器用流体は、機能性流体の製造費用を減少させる、少量の粘度指数向上剤及び流動点降下剤を含む。一実施形態では、機能性流体は、組成物全体に基づいて４．０ｗｔ％未満の粘度指数向上剤と流動点降下剤の組合せを含む。他の実施形態では、緩衝器用流体は、３．０ｗｔ％未満又は２．０ｗｔ％未満の粘度指数向上剤と流動点降下剤の組合せを含む。一実施形態では、機能性流体は、粘度指数向上剤と流動点降下剤の組合せを本質的に含まない。
【００１５】
一実施形態では、緩衝器用流体は、１００℃で５ｍｍ２／ｓ未満の動粘度を有する。他の実施形態では、緩衝器用流体は、１００℃で２．０と４．０ｍｍ２／ｓの間、２．４と３．４ｍｍ２／ｓの間、又は２．５ｍｍ２／ｓを超える動粘度を有する。
【００１６】
緩衝器用流体は、高粘度指数を有する。一実施形態では、緩衝器用流体の粘度指数は１２９以上である。他の実施形態では、該粘度指数は１５０又は１７５を超える。
【００１７】
緩衝器用流体は、−３０℃という低温でブルックフィールド粘度を有する。一実施形態では、−３０℃でのブルックフィールド粘度は、１，０００ｍＰａ．ｓ未満である。他の実施形態では、−３０℃でのブルックフィールド粘度は、７５０ｍＰａ．ｓ未満、５００ｍＰａ．ｓ未満、又は２５０ｍｍＰａ．ｓ未満である。
【００１８】
一実施形態では、緩衝器用流体は、ワックス状供給原料から製造された基油をさらに含む。ワックス状供給原料から製造されたため、基油は、連続した数の炭素原子を有する。「連続した数の炭素原子」とは、基油が、どの数の炭素数も含まれる（ｉｎ−ｂｅｔｗｅｅｎ）、ある範囲にわたる炭素数の炭化水素分子の分布を有することを意味する。例えば、基油は、どの炭素数も含まれる、Ｃ２２〜Ｃ３６又はＣ３０〜Ｃ６０の範囲の炭化水素分子を有し得る。基油の炭化水素分子は、ワックス状供給原料も連続した数の炭素原子を有する結果、連続した数の炭素原子が互いに異なる。例えば、フィッシャー−トロプシュ炭化水素合成反応では、炭素原子の供給源はＣＯであり、炭化水素分子は、一度に１個の炭素原子が付着される。石油由来のワックス状供給原料も、連続した数の炭素原子を有する。ＰＡＯ系の油とは対照的に、基油の分子は、短鎖分岐を有する相対的に長い主鎖を含む、より直線的な構造を有する。典型的な教科書では、ＰＡＯは星形分子、具体的には、中心点に取り付けられた３個のデカン分子として例示されているトリデカンであると説明されている。星形分子は理論的なものであるが、それにもかかわらず、ＰＡＯ分子は、本開示で使用される基油を構成する炭化水素分子より、少なくて長い分岐を有する。別の実施形態では、連続した数の炭素原子を有する基油は、ｎ−ｄ−Ｍによる１０ｗｔ％未満のナフテン系炭素も有する。さらに別の実施形態では、ワックス状供給原料から製造された基油は、１００℃での間の１．５と３．５ｍｍ２／ｓの間の動粘度を有する。
【００１９】
一実施形態では、緩衝器用流体は、ＸＬＮグレード又はＸＸＬＮグレードの基油を含む。別の実施形態では、緩衝器用流体は、ＸＬＮ及びＸＸＬＮグレードの基油の混合物を含む。本開示で言及する場合、ＸＸＬＮグレードの基油は、１００℃で約１．５ｍｍ２／ｓと約３．０ｍｍ２／ｓの間、又は約１．８ｍｍ２／ｓと約２．３ｍｍ２／ｓの間の動粘度を有する基油である。ＸＬＮグレードの基油は、１００℃で約１．８ｍｍ２／ｓと約３．５ｍｍ２／ｓの間、又は約２．３ｍｍ２／ｓと約３．５ｍｍ２／ｓの間の動粘度を有する基油である。ＬＮグレードの基油は、１００℃で約３．０ｍｍ２／ｓと約６．０ｍｍ２／ｓの間、又は約３．５ｍｍ２／ｓと約５．５ｍｍ２／ｓの間の動粘度を有する基油である。ＭＮグレードの基油は、動粘度１００℃で約５．０ｍｍ２／ｓと約１５．０ｍｍ２／ｓの間、又は約５．５ｍｍ２／ｓと約１０．０ｍｍ２／ｓの間の動粘度を有する基油である。ＨＮグレードの基油は、１００℃で１０ｍｍ２／ｓを上回る動粘度を有する基油である。一般に、ＨＮグレードの基油の１００℃での動粘度は、約１０．０ｍｍ２／ｓと約３０．０ｍｍ２／ｓの間、又は約１５．０ｍｍ２／ｓと約３０．０ｍｍ２／ｓの間であろう。
【００２０】
一実施形態では、緩衝器用流体は、８８℃を超えるアニリン点を有する。別の実施形態では、緩衝器用流体は、１００℃で３．０ｍｍ２／ｓ未満の動粘度、連続した数の炭素原子、１０ｗｔ％未満のナフテン系炭素、及び１２１を超える粘度指数を有する基油を含む。緩衝器用流体は、１００℃で５ｍｍ２／ｓ未満の動粘度及び９５℃以上のアニリン点を有する。他の実施形態では、緩衝器用流体は、１００、１０５、又は１１０℃を超えるアニリン点を有する。さらに別の実施形態では、緩衝器用流体は、を有する。ＤＩＮ５１３８１による０．８ｖｏｌ％未満又は０．５ｖｏｌ％の１分後の脱泡量を有する。
【００２１】
本開示で使用する「ワックス状供給原料」という用語は、高含量のノルマルパラフィン類（ｎ−パラフィン類）有する原料を指す。ワックス状供給原料は、一般に、少なくとも４０ｗｔ％のｎ−パラフィン類、５０ｗｔ％を超えるｎ−パラフィン類、７５ｗｔ％を超えるｎ−パラフィン類、又は８５ｗｔ％を超えるｎ−パラフィン類を含むであろう。一実施形態では、ワックス状供給原料は、低レベルの窒素及び硫黄、一般に２５ｐｐｍ未満の窒素と硫黄の組合せの合計、又は２０ｐｐｍ未満の窒素と硫黄の組合せの合計を有する。緩衝器用流体で使用される基油の製造のために使用し得るワックス状供給原料の例としては、粗蝋、脱油粗蝋、精製蝋下油、ワックス状潤滑剤ラフィネート、ｎ−パラフィンワックス、ＮＡＯワックス、化学工場の製造過程で製造されるワックス、石油由来の脱油ワックス、マイクロクリスタリンワックス、フィッシャー−トロプシュワックス、及びそれらの混合物が挙げられる。ワックス状供給原料の流動点は、一般に約５０℃を超え、いくつかの実施形態では、約６０℃を超える。
【００２２】
フィッシャー−トロプシュワックスは、例えば、商業用ＳＡＳＯＬ（登録商標）スラリー相フィッシャー−トロプシュ技術、商業用ＳＨＥＬＬ（登録商標）中間留分合成（ＳＭＤＳ）プロセスなどの、よく知られているプロセスにより、又は非商業用ＥＸＸＯＮ（登録商標）改良型ガス変換（ＡＧＣ−２１）プロセスにより得ることができる。これらのプロセス及び他のプロセスの詳細は、例えば、ＥＰ−Ａ−７７６９５９、ＥＰ−Ａ−６６８３４２、Ｕ．Ｓ．特許第４，９４３，６７２号、同第５，０５９，２９９号、同第５，７３３，８３９号及び同ＲＥ３９０７３並びにＵＳ特許出願公開第２００５／０２２７８６６号、ＷＯ−Ａ−９９３４９１７、ＷＯ−Ａ−９９２０７２０及びＷＯ−Ａ−０５１０７９３５に記載されている。フィッシャー−トロプシュ合成生成物は、通常、１〜１００、又は１００さえ超える炭素原子を有する炭化水素を含み、一般に、パラフィン類、オレフィン類及び酸素化生成物を含む。フィッシャー−トロプシュは、フィッシャー−トロプシュワックスを含めた、清浄な代替炭化水素生成物を生成するための実行可能なプロセスである。
【００２３】
粗蝋は、水素化分解法により、又は潤滑油留分の溶媒精製により、従来の石油由来原料油から得ることができる。一般に、粗蝋は、これらのプロセスの１つにより調製された溶媒脱蝋原料油から回収される。水添分解法は、やはり窒素含量を低い値まで低下させると見込まれるため、水添分解法が通常好ましい。粗蝋は溶媒精製油に由来するため、脱油は、窒素含量を低下させるために使用し得る。粗蝋の水素処理法は、窒素及び硫黄含量を低下させるために使用することができる。粗蝋は、油含量及びそこから粗蝋が調製される出発原料に応じて、通常約１４０〜２００の範囲の非常に高い粘度指数を有する。したがって、粗蝋は、緩衝器用流体で使用されるワックス状供給原料から製造される基油の調製に適している。
【００２４】
一実施形態では、ワックス状供給原料は、２５ｐｐｍ未満の窒素と硫黄の組合せの合計を有する。窒素は、ＡＳＴＭ  Ｄ４６２９−０２により、酸化的燃焼及び化学発光検出の前に、ワックス状供給原料の融解により測定される。その試験方法は、本明細書に組み込まれるＵＳ６，５０３，９５６にさらに記載されている。硫黄は、ＡＳＴＭ  Ｄ５４５３−００により、紫外蛍光の前に、ワックス状供給原料の融解により測定される。その試験方法は、本明細書に組み込まれるＵＳ６，５０３，９５６にさらに記載されている。
【００２５】
ワックス含有試料中のノルマルパラフィン類（ｎ−パラフィン類）の測定は、検出限界値が０．１ｗｔ％である、個々のＣ７〜Ｃ１１０ｎ−パラフィン類の含量を測定する方法を使用して実施される。使用される方法は、本開示で後に記載するガスクロマトグラフィーである。
【００２６】
大規模なフィッシャー−トロプシュ合成プロセスが生産を開始するので、ワックス状供給原料は、近い将来に、豊富で、相対的にコスト競争力を持つことが期待されている。フィッシャー−トロプシュプロセス用の原料油は、バイオマス、天然ガス、石炭、頁岩油、石油、都市廃棄物、これらの派生物、及びそれらの組合せを含めた多種多様な炭化水素供給源に由来し得る。実質的にパラフィン系のワックス状供給原料から製造され、したがって緩衝器用流体がそれを含むフィッシャー−トロプシュ由来の基油は、ポリアルファオレフィン類又はエステル類などの他の合成油を用いて製造される潤滑剤より安価であろう。「フィッシャー−トロプシュ由来の」という用語は、その生成物、留分、又は原料が、フィッシャー−トロプシュプロセスに由来する、又はフィッシャー−トロプシュプロセスによるある段階で生成されることを意味する。フィッシャー−トロプシュプロセスから調製された合成石油は、様々な固体、液体、及び気体の炭化水素の混合物を含む。潤滑基油の範囲内で沸騰するそれらのフィッシャー−トロプシュ生成物は、それらを基油への処理の理想的な候補とする、高割合の、実質的にパラフィン系のワックスを含有する。したがって、フィッシャー−トロプシュワックスは、高品質な基油を調製するための優れた原料の代表である。フィッシャー−トロプシュワックスは、通常、室温で固体であり、結果として、流動点及び曇り点などの、乏しい低温特性を示す。しかし、該ワックスの水素異性化により、優れた低温特性を有するフィッシャー−トロプシュ由来の基油が調製される。ワックス状供給原料の水素異性化により、分岐が増加し、より低い流動点を有する生成物が生成された。好適な水素異性化脱蝋プロセスの一般的な説明は、本明細書に組み込まれるＵＳ特許第５，１３５，６３８号及び同第５，２８２，９５８号、並びにＵＳ特許出願第２００５０１３３４０９号に見られる。
【００２７】
水素異性化は、水素異性化条件下で異性化ゾーン中のワックス状供給原料を水素異性化触媒と接触させることにより達成される。いくつかの実施形態では、水素異性化触媒は、形状選択的中間ポアサイズ分子篩、貴金属水素化成分、及び耐火性酸化物支持体を含む。形状選択的中間ポアサイズ分子篩は、ＳＡＰＯ−１１、ＳＡＰＯ−３１、ＳＡＰＯ−４１、ＳＭ−３、ＺＳＭ−２２、ＺＳＭ−２３、ＺＳＭ−３５、ＺＳＭ−４８、ＺＳＭ−５７、ＳＳＺ−３２、オフレタイト（ｏｆｆｒｅｔｉｔｅ）、フェリエライト（ｆｅｒｒｉｅｒｉｔｅ）、及びそれらの組合せからなる群から選択し得る。ＳＡＰＯ−１１、ＳＭ−３、ＳＳＺ−３２、ＺＳＭ−２３、ＺＳＭ−４８、及びそれらの組合せは、一実施形態で使用される。一実施形態では、貴金属水素化成分は、白金、パラジウム、又はそれらの組合せである。
【００２８】
水素異性化条件は、使用されるワックス状供給原料、使用される水素異性化触媒、該触媒が硫化されているか否か、所望の収率、及び基油の所望の特性により決まる。一実施形態では、水素異性化条件としては、２６０℃〜約４１３℃（５００〜約７７５°Ｆ）の温度、１５〜３０００ｐｓｉｇの全圧、及び約２〜３０ＭＳＣＦ／ｂｂｌ、約４〜２０ＭＳＣＦ／ｂｂｌ（約７１２．４〜約３５６２リットルＨ２／リットル油）、約４．５又は５〜約１０ＭＳＣＦ／ｂｂｌ、又は約５〜約８ＭＳＣＦ／ｂｂｌの水素対原料比が挙げられる。一般に、水素は、生成物から分離され、異性化ゾーンへ再循環されるであろう。１０ＭＳＣＦ／ｂｂｌの供給量が、１７８１リットルＨ２／リットル原料と等しいことに留意されたい。一般に、水素は、生成物から分離され、異性化ゾーンへ再循環されるであろう。
【００２９】
場合により、水素異性化脱蝋により製造された基油は、水素化仕上げし得る。水素化仕上げは、１つ又は複数の留分への基油の分留の前又は後に、１つ又は複数のステップで生じ得る。水素化仕上げは、芳香族類、オレフィン類、着色体、及び溶媒の除去により、生成物の酸化安定性、ＵＶ安定性、及び外観を改善することを意図している。水素化仕上げの一般的な説明は、本明細書に組み込まれるＵＳ特許第３，８５２，２０７号及び同第４，６７３，４８７号に見られる。水素化仕上げステップは、基油中のオレフィン類の重量パーセントを１０未満、又はさらに０．０１未満まで限りなく低く減少させるために使用し得る。水素化仕上げステップは、芳香族類の重量パーセントを０．３未満、０．１未満、又はさらに０．０１未満まで限りなく低く減少させるためにも使用し得る。
【００３０】
場合により、水素異性化脱蝋により製造された基油は、不純物を除去するため、並びに色及び生分解性を向上させるために、ボーキサイト又はクレーなどの吸着剤を用いて処理し得る。
【００３１】
潤滑基油は、一般に、留分に分離される。一実施形態では、留分の１つ又は複数が、０℃未満、−９℃未満、−１５℃未満、−２０℃未満、−３０℃未満、又は−３５℃未満の流動点を有するであろう。流動点は、ＡＳＴＭ  Ｄ５９５０−０２により測定される。一実施形態では、該１つ又は複数の留分は、５、１０、２０を超える、又は３０以上の合計重量パーセントの、シクロパラフィン系官能基を有する分子を有する。一実施形態では、該１つ又は複数の留分は、３を超える、５を超える、１０を超える、１５を超える、２０を超える、又は１００さえ超える、モノシクロパラフィン系官能基を有する分子の重量パーセント対マルチシクロパラフィン系官能基を有する分子の重量パーセントの比を有する。潤滑基油は、場合により、様々な粘度グレードの基油に分留される。分留は、例えば、水素異性化脱蝋前、水素異性化脱蝋後、水素化仕上げ前、又は水素化仕上げ後を含めた、製造の様々な段階で実施することができる。本開示の文脈においては、「様々な粘度グレードの基油」は、１００℃での動粘度が互いに少なくとも０．５ｍｍ２／ｓ異なる２種以上の基油として定義する。動粘度は、ＡＳＴＭ  Ｄ４４５−０６を使用して測定される。分留は、予め選択された沸点範囲を有する留分を得るために、真空蒸留装置を使用して実施される。留分の１つは、蒸留缶出生成物でもよい。
【００３２】
基油留分は、ＦＩＭＳにより測定される、測定可能な量の不飽和分子を有する。いくつかの実施形態では、水素異性化脱蝋及び分留条件は、１０重量パーセントを超える、例えば２０重量パーセントを超える、３５を超える又は４０を超える、シクロパラフィン系官能基を有する合計分子、及び１５０を超える粘度指数を有する基油の、１つ又は複数の選択された留分を生成するように調整される。１つ又は複数の選択された基油の留分は、通常、７０重量パーセント未満の、シクロパラフィン系官能基を有する合計分子を有するであろう。一般に、基油の１つ又は複数の選択された留分は、モノシクロパラフィン系官能基を有する分子対マルチシクロパラフィン系官能基を有する分子の、２．１を超える比をさらに有するであろう。いくつかの実施形態では、マルチシクロパラフィン系官能基を有する分子は存在しない可能性があり、その結果、モノシクロパラフィン系官能基を有する分子対マルチシクロパラフィン系官能基を有する分子の比は、１００を超える。
【００３３】
基油留分の、シクロパラフィン系官能基を有する分子のレベルを測定するための別の手段は、ｎ−ｄ−Ｍ試験方法の使用によるものである。一実施形態では、基油留分は、１０ｗｔ％未満又は５ｗｔ％未満のナフテン系炭素を有する。別の実施形態では、基油留分は、約１又は２ｗｔ％と約５又は１０％の間のナフテン系炭素を有する。一実施形態では、基油留分は、１００℃で１．５ｍｍ２／ｓ〜約３．０ｍｍ２／ｓの動粘度及び２〜３％のナフテン系炭素を有する。別の実施形態では、１００℃で１．８ｍｍ２／ｓ〜約３．５ｍｍ２／ｓの動粘度及び２．５〜４％ナフテン系炭素を有する。第３の実施形態では、１００℃で３ｍｍ２／ｓ〜約６ｍｍ２／ｓの動粘度及び２．７〜５％ナフテン系炭素を有する。
【００３４】
基油留分は、低ノアク揮発度を有する。ノアク揮発度は、通常、ＡＳＴＭ  Ｄ５８００−０５、手順Ｂに従って試験される。ノアク揮発度を算出するための別の方法であり、ＡＳＴＭ  Ｄ５８００−０５と十分に相関している方法は、ＡＳＴＭ  Ｄ６３７５−０５による熱重量分析器（ＴＧＡ）試験を使用するものである。一実施形態では、基油留分は、１００重量％未満のノアク揮発度を有する。高パラフィン系ワックスに由来する基油の「ノアク揮発度係数」は、基油留分の動粘度に由来する実験的な数値である。一実施形態では、基油留分のノアク揮発度は、０と１００の間、及び式、
ノアク揮発度係数＝１６０−４０（１００℃での動粘度）
により算出される量未満である。本実施形態では、基油留分は、１００℃で１．５と４．０ｍｍ２／ｓの間の動粘度を有する。ノアク揮発度係数のプロットを図３に示す。
【００３５】
別の実施形態では、基油留分の１００℃での動粘度は、２．４と３．８ｍｍ２／ｓの間であり、基油留分のノアク揮発度は、式、９００×（１００℃での動粘度）−２．８−１５により算出される量未満である。ノアク揮発度のこの代替上限のプロットを図３に示す。
【００３６】
緩衝器用流体の潤滑基油留分の粘度指数は高い。一実施形態では、基油留分の粘度指数は、２８×Ｌｎ（１００℃での動粘度）＋８０を超える。別の実施形態では、基油は、式、粘度指数＝２８×Ｌｎ（１００℃での動粘度＋ＸにおけるＸが、９０又は９５を超えるような粘度指数を有する。例えば、１００℃で２．５ｍｍ２／ｓの動粘度有する油は、１０５、１１５、又は１２０を超える粘度指数を有すると考えられ、５ｍｍ２／ｓの油は、１２５、１３５、又は１４０を超える粘度指数を有するであろう。粘度指数のこれら３つの代替下限のプロットを図１に示す。
【００３７】
別の実施形態では、潤滑基油留分は、−８℃未満の流動点、１００℃で少なくとも１．５ｍｍ２／ｓの動粘度、及び式、２２×Ｌｎ（１００℃での動粘度）＋１３２により算出される量を超える粘度指数を有する。本実施形態では、例えば、１００℃で２．５ｍｍ２／ｓの動粘度を有する油は、１５２を超える粘度指数を有するであろう。これらの特性を有する基油は、ＵＳ特許公開第ＵＳ２００５００７７２０８号に記載されている。粘度指数の下限の本実施形態のプロットは、図２に示す。
【００３８】
粘度指数を測定するために使用される試験方法は、ＡＳＴＭ  Ｄ２２７０−０４である。本開示の式に関しては、「Ｌｎ」という用語は、底「ｅ」を有する自然対数を指す。
【００３９】
一実施形態では、基油留分中の、モノシクロパラフィン系官能基を有する主にシクロパラフィン系の分子の存在により、優れた酸化安定性、低ノアク揮発度、並びに所望の添加剤溶解性及びエラストマー適合性が実現される。基油留分は、１０未満、５未満、１未満、及び他の実施形態では０．５未満、０．０５未満、又は０．０１未満の重量パーセントのオレフィン類を有する。いくつかの実施形態では、基油留分は、０．１未満、０．０５未満、又は０．０２未満の重量パーセントの芳香族類を有する。
【００４０】
いくつかの実施形態では、基油留分は、１５ｍｍ２／ｓの動粘度及び４０パーセント滑り率で測定されると、０．０２３未満、０．０２１以下、又は０．０１９以下のトラクション係数を有する。基油留分は、式、トラクション係数＝０．００９×Ｌｎ（動粘度）−０．００１により定義された量未満のトラクション係数を有し、トラクション係数測定の間の動粘度は、２と５０ｍｍ２／ｓの間であり、トラクション係数は、３メートル／秒の平均回転速度、４０パーセントの滑り率、及び２０ニュートンの負荷で測定される。一実施形態では、基油留分は、１５ｍｍ２／ｓの動粘度及び４０パーセント滑り率で測定されると、０．０１５又は０．０１１未満のトラクション係数を有する。低トラクション係数を有するこれらの基油留分の例は、Ｕ．Ｓ．特許第７，０４５，０５５号及び２００６年４月７日に出願されたＵ．Ｓ．特許出願第１１／４００５７０号で教示されている。低トラクション係数を有する基油留分を用いて製造された緩衝器用流体は、低摩耗及び長期の耐用寿命を示す。
【００４１】
潤滑油の潤滑剤基油留分中のオレフィン及び芳香族類含量が著しく低いいくつかの実施形態では、選択された基油留分のオキシデーター（Ｏｘｉｄａｔｏｒ）ＢＮは、２５時間を超える、例えば、３５時間を超える、又は４０時間さえ超えると見込まれる。選択された基油留分のオキシデーターＢＮは、一般に７０時間未満であろう。オキシデーターＢＮは、基油の酸化安定性を測定するための簡便な方法である。オキシデーターＢＮ試験は、Ｓｔａｎｇｅｌａｎｄらにより、Ｕ．Ｓ．特許第３，８５２，２０７号に記載されている。オキシデーターＢＮ試験は、Ｄｏｒｎｔｅ型酸素吸収装置により耐酸化性を測定する。Ｒ．Ｗ．Ｄｏｒｎｔｅ「ホワイトオイルの酸化（Ｏｘｉｄａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｗｈｉｔｅ  Ｏｉｌｓ）」、Ｉｎｄｕｓｔｒｉａｌ  ａｎｄ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ、第２８巻、２６ページ、１９３６参照。通常、その条件は、３４０°Ｆで１気圧の純酸素である。その結果は、１００ｇの油により１０００ｍｌのＯ２を吸収するための時間で報告されている。オキシデーターＢＮ試験では、油１００グラム当たり０．８ｍｌの触媒が使用され、添加剤パッケージが油に含まれる。触媒は、可溶性ナフテン酸金属のケロシン混合物である。可溶性ナフテン酸金属の混合物は、使用されたクランクケース油の平均的金属分析を模擬する。触媒中の金属レベルは、以下の通りである。銅＝６，９２７ｐｐｍ、鉄＝４，０８３ｐｐｍ、鉛＝８０，２０８ｐｐｍ、マンガン＝３６０ｐｐｍ、スズ＝３５６５ｐｐｍ。添加剤パッケージは、油１００グラム当たり８０ミリモルの亜鉛ビスポリプロピレンフェニルジチオ−ホスフェート、又は約１．１グラムのＯＬＯＡ２６０である。オキシデーターＢＮ試験は、類似用途における潤滑基油の応答を測定する。１リットルの酸素を吸収するための高い値、又は長い時間は、良好な酸化安定性を示す。良好な酸化安定性を有する基油留分を含む緩衝器用流体も、向上した酸化安定性を有するであろう。
【００４２】
ＯＬＯＡ（商標）は、Ｏｒｎｉｔｅ潤滑油添加剤の頭字語であり、Ｃｈｅｖｒｏｎ  Ｏｒｎｉｔｅの登録商標である。
【００４３】
いくつかの実施形態では、１つ又は複数の潤滑基油留分は、優れた生分解性を有するであろう。好適な水素化処理及び／又は吸着剤処理をすると、ＯＥＣＤ  ３０１Ｂフラスコ振盪試験（Ｓｈａｋｅ  Ｆｌａｓｋ  Ｔｅｓｔ）（修正スツルム試験（Ｍｏｄｉｆｉｅｄ  Ｓｔｕｒｍ  Ｔｅｓｔ））により、それらは容易に生分解性である。容易に生分解性である基油留分が、選択された低灰又は無灰添加剤などの好適な生分解性添加剤とブレンドされると、潤滑剤は、非生分解性残渣が最小限の状態で、反応領域における漏出物の急速な生分解をもたらすと見込まれ、高価な環境浄化を予防するであろう。
【００４４】
アニリン点
潤滑基油のアニリン点は、アニリンと油の混合物が分離する温度である。ＡＳＴＭ  Ｄ６１１−０１ｂは、アニリン点を測定するために使用される方法である。それは、添加剤及びエラストマーなどの、油と接触している物質に対する油の溶解力の大まかな指標を提供する。アニリン点が低いほど、油の溶解力は大きい。
【００４５】
一実施形態では、潤滑基油のアニリン点は、潤滑基油の１００℃でのｍｍ２／ｓでの動粘度に応じて変動する傾向があろう。一実施形態では、潤滑基油のアニリン点は、１００℃での動粘度の関数未満である。一実施形態では、アニリン点の関数は、以下の通り表現される。アニリン点、°Ｆ≦３６×Ｌｎ（１００℃での動粘度）＋２００。
【００４６】
別の実施形態では、緩衝器用流体のアニリン点は、８８℃を超える、又は９５℃以上である。
【００４７】
泡立ち性及び泡安定性
泡立ち性及び泡安定性は、ＡＳＴＭ  Ｄ８９２−０３により測定される。ＡＳＴＭ  Ｄ８９２−０３は、２４℃及び９３．５℃での潤滑基油又は完成潤滑剤の泡立ち特性を測定する。それは、泡の泡立ち性及び安定性を実験的に評価する手段を提供する。２４℃の温度で維持された試験油は、一定の速度で５分間空気を吹き付けられ、次いで、１０分間静置される。ｍｌでの泡の体積は、両方の期間の最後に測定される（シーケンスＩ）。泡立ち性は、１回目の測定で示され、泡安定性は、２回目の測定で示される。その試験は、９３．５℃の試験油の新しい部分を使用して繰り返される（シーケンスＩＩ）。しかし、静置時間は、１分へ短縮される。ＡＳＴＭ  Ｄ８９２−０３シーケンスＩＩＩに関しては、泡が崩壊し、２４℃まで冷却した後で、シーケンスＩＩと同じ試料が使用される。試験油は、５分間乾燥空気を吹き付けられ、次いで、１０分間静置される。泡立ち性及び泡安定性が再び測定され、ｍｌで報告される。良質な緩衝器用流体は、一般に、シーケンスＩ、ＩＩ、及びＩＩＩのそれぞれについて１００ｍｌ未満の泡立ち性を有し、シーケンスＩ、ＩＩ、及びＩＩＩのそれぞれについて０ｍｌの泡安定性を有し、潤滑基油又は緩衝器用流体の泡立ち性が低いほど良好であると見込まれる。一実施形態では、緩衝器用流体は、典型的な緩衝器用流体より大幅に低い泡立ち性を有する。いくつかの実施形態では、緩衝器用流体は、５０ｍｌ未満のシーケンスＩ泡立ち性を有し、緩衝器用流体は、５０ｍｌ未満又は３０ｍｌ未満のシーケンスＩＩ泡立ち性を有し、いくつかの実施形態では、緩衝器用流体は、５０ｍｌ未満のシーケンスＩＩＩ泡立ち性を有する。
【００４８】
泡立ちは、様々な基油において変動するであろうが、消泡剤の添加により制御することができる。一実施形態では、緩衝器用流体は、一般に０．２ｗｔ％未満の、皆無又はそれに近い消泡剤とブレンドされる。しかし、より高い粘度の、又は他の基油をさらに含む緩衝器用流体は、泡立ちを示す。消泡剤の例は、シリコーン油、ポリアクリレート、アクリル系ポリマー、及びフルオロシリコーンである。
【００４９】
添加剤
機能性流体（パワーステアリング液、緩衝器用流体、及び変速機用流体など）を製造するために基油中で使用するための添加剤としては、粘度指数向上剤、流動点降下剤、洗浄剤、分散剤、流動化剤、摩擦調整剤、腐食抑制剤、防錆剤、酸化防止剤、洗浄剤、シール膨張剤、耐摩耗性添加剤、極圧（ＥＰ）剤、増粘剤、摩擦調整剤、着色剤、色安定剤、消泡剤、腐食抑制剤、防錆剤、シール膨張剤、金属不活性化剤、脱臭剤、抗乳化剤、及びそれらの混合物からなる群から選択された添加剤が挙げられる。一実施形態では、有効量の少なくとも１種の添加剤が、機能性流体を製造するために、基油とブレンドされる。「有効量」とは、所望の効果を得るために必要な量である。
【００５０】
添加剤は、望ましい特性を有する緩衝器用流体を製造するためにいくつかの添加剤を含む、潤滑剤添加剤パッケージの形態でもよい。緩衝器用流体を製造するため基油中で使用するための潤滑剤添加剤パッケージとしては、粘度指数向上剤、流動点降下剤、洗浄剤−抑制剤（ＤＩ）パッケージ、及びそれらの混合物からなる群から選択された潤滑剤添加剤パッケージが挙げられる。
【００５１】
粘度指数向上剤
粘度指数向上剤は、温度上昇に伴う低粘化の速度及び低温での増粘化の速度を低下させることにより、潤滑剤の粘度特性を修正する。粘度指数向上剤は、それにより、低温及び高温で性能を増強させる。多くの用途で、緩衝器用流体を製造するために、粘度指数向上剤は、洗浄剤−抑制剤添加剤パッケージと併用される。
【００５２】
粘度指数向上剤は、オレフィンコポリマー類、エチレンとプロピレンのコポリマー類、ポリアルキルアクリレート類、ポリアルキルメタクリレート類、スチレンエステル類、ポリイソブチレン類、水素化スチレン−イソプレンコポリマー類、ポリスチレンのブロックを有する水素化ポリイソプレン−ポリブタジエン−ポリイソプレン、又は４価ケイ素カップリング剤のレムナントからなるコアを有する分子を有する水素化非対称放射型ポリマー類のテトラブロックコポリマーアームを有するもの、重合ジエン単位を含む複数のゴム状アームを有するもの、並びに少なくとも１個の重合ジエンブロック及び重合モノビニル芳香族化合物ブロックを有するブロックコポリマーアームを有するものを含めた星型ポリマー類、水素化スチレンブタジエン類、並びにそれらの混合物からなる群から選択することができる。一実施形態では、粘度指数向上剤は、ＷＯ２００６１０２１４６に記載のエチレン／ａ−オレフィン共重合体であり、エチレン／ａ−オレフィン共重合体は、少なくとも１個の硬質ブロック及び少なくとも１個の軟質ブロックを有するブロックコポリマーである。軟質ブロックは、硬質ブロックより多量のコモノマー類を含む。別の実施形態では、粘度指数向上剤は、ＵＳ２００６０２５２６６０に記載の、１〜４Ｃアクリル酸エステルモノマー、１２〜１４Ｃアクリル酸エステルモノマー及び１６〜２０Ｃアクリル酸エステルモノマーに由来するコポリマーを含むアクリル酸エステルポリマーであり、該コポリマーは、２０，０００〜１００，０００デルトンの重量平均分子量を有し、１ｗｔ％以下の未反応モノマーを含有する。
【００５３】
流動点降下剤
緩衝器用流体で使用される流動点降下剤は、結果として粘度増加又はゲル化を伴うワックス結晶のインターロック（ｉｎｔｅｒｌｏｃｋｉｎｇ）を減少させるように、ワックス結晶形態を修正する。流動点降下剤の例は、アルキル化ナフタレン及びフェノール系ポリマー類、ポリメタクリレート類、アルキル化２環式芳香族類、マレエート／フマレートコポリマーエステル類、メタクリレート−ビニルピロリドンコポリマー類、スチレンエステル類、ポリフマレート類、ビニルアセテート−フマレートコポリマー類、フタル酸のジアルキルエステル類、エチレンビニルアセテートコポリマー類、及びＬＵＢＲＩＺＯＬ、ＥＴＨＹＬ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ、又はＤｅｇｕｓｓａの事業部であるＲＯＨＭＡＸなどの、工業用添加剤の供給業者からの他の混合炭化水素ポリマーである。
【００５４】
流動点降下ブレンド成分
いくつかの実施形態では、基油流動点降下ブレンド成分を使用し得る。本明細書で使用する場合、「流動点降下ブレンド成分」とは、それを含有する潤滑基油ブレンドの流動点を低下させるように、相対的に高い分子量を有し、分子中に一定のアルキル分岐を有する異性化ワックス状生成物を指す。流動点降下ブレンド成分の例は、Ｕ．Ｓ．特許第６，１５０，５７７号及び同第７，０５３，２５４号、及び特許公開第ＵＳ２００５−０２４７６００Ａ１号に開示されている。流動点降下ブレンド成分は、１）フィッシャー−トロプシュ由来の異性化缶出生成物、２）高度にワックス状の異性化鉱油から調製された缶出生成物、又は３）ポリエチレンプラスチックから製造された、１００℃で少なくとも約８ｍｍ２／ｓの動粘度を有する異性化油であることができる。
【００５５】
一実施形態では、流動点降下ブレンド成分は、６００と１１００の間の平均分子量及び炭素原子１００個当たり６．５と１０アルキル分枝の間の、分子中の平均分岐度を有するフィッシャー−トロプシュ由来の異性化真空蒸留缶出生成物である。一般に、より高分子量の炭化水素は、より低分子量の炭化水素より、流動点降下ブレンド成分として効果的である。一実施形態では、流動点降下ブレンド成分を調製するために、真空蒸留装置における、より高い切点が使用され、結果としてより高沸点の缶出物質をもたらす。より高い切点は、結果として蒸留基油留分の収率が高くなるという利点も有する。一実施形態では、流動点降下ブレンド成分は、それがブレンドされる蒸留基油の流動点より少なくとも３℃高い流動点を有する、フィッシャー−トロプシュ由来の異性化真空蒸留缶出生成物である。
【００５６】
一実施形態では、真空蒸留缶出生成物である流動点降下ブレンド成分の沸点範囲の１０パーセント点は、約８５０°Ｆ〜１０５０°Ｆ（４５４〜５６５℃）の間である。別の実施形態では、流動点降下ブレンド成分は、９５０°Ｆ（５１０℃）を上回る沸点範囲を有する、フィッシャー−トロプシュ又は石油製品に由来し、少なくとも５０重量パーセントのパラフィン類を含有する。さらに別の実施形態では、流動点降下ブレンド成分は、１０５０°Ｆ（５６５℃）を上回る沸点範囲を有する。
【００５７】
別の実施形態では、流動点降下ブレンド成分は、約１０５０°Ｆを上回る沸点範囲を有する物質を含有する、異性化石油由来の基油である。一実施形態では、異性化缶出物質は、流動点降下ブレンド成分として使用される前に溶媒脱蝋される。溶媒脱蝋の間に流動点降下ブレンド成分からさらに分離されたワックス状生成物は、溶媒脱蝋後に回収された油状生成物と比較して、優れた改善流動点降下特性を示すことが見出された。
【００５８】
別の実施形態では、流動点降下ブレンド成分は、ポリエチレンプラスチックから製造された、１００℃で少なくとも約８ｍｍ２／ｓの動粘度を有する異性化油である。一実施形態では、流動点降下ブレンド成分は、廃プラスチックから製造される。別の実施形態では、流動点降下ブレンド成分は、ポリエチレンプラスチックの熱分解、重質留分の分離、重質留分の水素処理、水素処理重質留分の触媒異性化、及び１００℃で少なくとも約８ｍｍ２／ｓの動粘度を有する流動点降下ブレンド成分の回収を含むステップから製造される。第３の実施形態では、流動点降下ブレンド成分は、ポリエチレンプラスチックに由来し、１０５０°Ｆ（５６５℃）を上回る沸点範囲を有し、又は１２００°Ｆ（６４９℃）さえ上回る沸点範囲を有する。
【００５９】
一実施形態では、流動点降下ブレンド成分は、１００炭素原子当たり６．５〜１０アルキル分枝の範囲の、分子中の平均分枝度を有する。別の実施形態では、流動点降下ブレンド成分は、６００〜１１００の間の平均分子量を有する。第３の実施形態では、流動点降下ブレンド成分は、７００〜１０００の間の平均分子量を有する。一実施形態では、流動点降下ブレンド成分は、１００℃で８〜３０ｍｍ２／ｓの動粘度を有し、缶出物の沸点範囲の１０％点は、約８５０〜１０５０°Ｆの間にある。さらに別の実施形態では、流動点降下ブレンド成分は、１００℃で１５〜２０ｍｍ２／ｓの動粘度及び−８〜−１２℃の流動点を有する。
【００６０】
一実施形態では、流動点降下ブレンド成分は、ポリエチレンプラスチックから製造された、１００℃で少なくとも約８ｍｍ２／ｓの動粘度を有する異性化油である。一実施形態では、流動点降下ブレンド成分は、廃プラスチックから製造される。別の実施形態では、流動点降下ブレンド成分は、ポリエチレンプラスチックの熱分解、重質留分の分離、重質留分の水素処理、水素処理重質留分の触媒異性化、及び１００℃で少なくとも８ｍｍ２／ｓの動粘度を有する流動点降下ブレンド成分の回収を含むステップから製造される。第３の実施形態では、ポリエチレンプラスチックに由来する流動点降下ブレンド成分は、１０５０°Ｆ（５６５℃）を上回る沸点範囲、又は１２００°Ｆ（６４９℃）さえ上回る沸点範囲を有する。
【００６１】
洗浄剤−抑制剤パッケージ
洗浄剤−抑制剤パッケージは、油汚染物質を懸濁させ、並びに、結果としてワニス及びスラッジ堆積物の形成を伴う緩衝器用流体の酸化を予防する働きをする。緩衝器用流体で有用な洗浄剤−抑制剤（ＤＩ）パッケージは、分散剤、流動化剤、摩擦調整剤、腐食抑制剤、防錆剤、酸化防止剤、洗浄剤、シール膨張剤、極圧添加剤、耐摩耗性添加剤、脱臭剤、消泡剤、抗乳化剤、着色剤、及び色安定剤からなる群から選択された１種又は複数の従来の添加剤を含有する。洗浄剤−抑制剤パッケージは、緩衝器用流体組成物の合計重量に基づいて２〜２５重量パーセントの量で存在する。洗浄剤−抑制剤パッケージは、ＬＵＢＲＩＺＯＬ、ＥＴＨＹＬ、Ｏｒｏｎｉｔｅ、及びＩＮＦＩＮＥＵＭなどの添加剤供給業者から容易に入手可能である。多数の洗浄剤−抑制剤添加剤が、ＥＰ０９７８５５５Ａ１に記載されている。
【００６２】
分散剤
分散剤は、パワーステアリング装置又は緩衝装置などの潤滑される装置内の摩耗粉及び潤滑剤劣化生成物を分散させるために、緩衝器用流体で使用される。
【００６３】
一般に使用される無灰分散剤は、親油性炭化水素基及び極性官能親水基を含有する。極性官能基は、カルボキシレート、エステル、アミン、アミド、イミン、イミド、ヒドロキシル、エーテル、エポキシド、リン、エステルカルボキシル、無水物、又はニトリルの種類のものであることができる。親油性基は、事実上オリゴマー又はポリマーであることができ、通常、良好な油溶性を確保するために、７０〜２００個の炭素原子である。極性官能基を導入するために様々な試剤を用いて処理された炭化水素ポリマー類としては、最初にマレイン酸無水物、又は硫化リン若しくは塩化リンを用いて、或いは熱処理により、次いでポリアミン、アミン、酸化エチレンなどの試剤を用いて、ポリイソブテンなどのポリオレフィン類を処理することにより調製される生成物が挙げられる。
【００６４】
これらの無灰分散剤のうち、一般に緩衝器用流体で使用されるものとしては、Ｎ−置換ポリイソブテニルスクシンイミド類及びスクシネート類、アルキルメタクリレート−ビニルピロリジノンコポリマー類、アルキルメタクリレートジアルキルアミノエチルメタクリレートコポリマー類、アルキルメタクリレート−ポリエチレングリコールメタクリレートコポリマー類、及びポリステアラミド類が挙げられる。緩衝器用流体で使用されるいくつかの油系の分散剤としては、アルキルスクシンイミド、コハク酸エステル類、高分子量アミン類、及びマンニッヒ（Ｍａｎｎｉｃｈ）塩基及びリン酸誘導体の化学的種類由来の分散剤が挙げられる。いくつかの特定の例は、ポリイソブテニルスクシンイミド−ポリエチレンポリアミン、ポリイソブテニルコハク酸エステル、ポリイソブテニルヒドロキシベンジルポリエチレンポリアミン、ビス−ヒドロキシプロピルホスホレートである。緩衝器用流体に好適な市販分散剤は、例えば、ＬＵＢＲＩＺＯＬ８９０（無灰ＰＩＢスクシンイミド）、ＬＵＢＲＩＺＯＬ６４２０（高分子量ＰＩＢスクシンイミド）、及びＥＴＨＹＬ  ＨＩＴＥＣ６４６（非ホウ素化ＰＩＢスクシンイミド）である。分散剤は、緩衝器用流体用の分散剤−洗浄剤（ＤＩ）添加剤パッケージを形成するために、潤滑剤業界で使用される他の添加剤、例えば、ＬＵＢＲＩＺＯＬ９６７７ＭＸと組合せることができ、ＤＩパッケージ全体を分散剤として使用することができる。
【００６５】
代替として、低ＨＬＢ値（一般に８以下）を有する界面活性剤又は界面活性剤の混合物、好ましくは非イオン、又は非イオンとイオンの混合物は、緩衝器用流体で分散剤として使用し得る。
【００６６】
選択された分散剤は、液体媒体又は添加剤希釈油中で可溶性又は分散性であるべきである。分散剤は、緩衝器用流体中の活性成分として、０．０１〜３０パーセントの範囲及びその間のすべての部分範囲、例えば０．５パーセント〜２０パーセントの間の範囲、１〜１５パーセントの間の範囲、又は２〜１３パーセントの間の範囲にあることができる。
【００６７】
流動化剤
流動化剤は、時々、緩衝器用流体で使用される。好適な流動化剤としては、油溶性ジエステル類が挙げられる。ジエステル類の例としては、Ｃ８〜Ｃ１３アルカノール類のアジペート類、アゼレート類、及びセバケート類（又はそれらの混合物）、並びにＣ４〜Ｃ１３アルケノール類のフタレート類（又はそれらの混合物）が挙げられる。２種以上の様々な種類のジエステル類の混合物（例えば、アジピン酸ジアルキルとアゼライン酸ジアルキル等）も使用することができる。そのような物質の例としては、アジピン酸、アゼライン酸、及びセバシン酸のｎ−オクチル、２エチルヘキシル、イソデシル、及びトリデシルジエステル類、並びにフタル酸のｎ−ブチル、イソブチル、ペンチル、ヘキシル、ヘプチル、オクチル、ノニル、デシル、ウンデシル、ドデシル、及びトリデシルジエステル類が挙げられる。緩衝器用流体で流動化剤として使用される他のエステル類は、Ｈｅｎｋｅｌ  ＣｏｒｐｏｒａｔｉｏｎのＥＭＥＲＹ  ＧｒｏｕｐのＥＭＥＲＹ２９１８、２９３９及び２９９５エステル類、並びにＨＡＴＣＯＬ２９２６、２９７０及び２９９９などのポリオールエステル類である。
【００６８】
増粘剤
緩衝器用流体で使用することができる粘度指数向上剤以外の他の増粘剤としては、ポリアクリル酸及びポリアクリル酸ナトリウムなどのアクリル系ポリマー類、Ｕｎｉｏｎ  ＣａｒｂｉｄｅのＰｏｌｙｏｘ  ＷＳＲなどの酸化エチレンの高分子量ポリマー類、カルボキシメチルセルロースなどのセルロース化合物、ポリビニルアルコール（ＰＶＡ）、ポリビニルピロリドン（ＰＶＰ）、キサンタンガム及びグアーガム、多糖類、アルカノールアミド類、Ｋｉｎｇ  ＩｎｄｕｓｔｒｉｅｓのＤＩＳＰＡＲＬＯＮ  ＡＱシリーズなどのポリアミドのアミン塩類、疎水性修飾酸化エチレンウレタン（例えば、ＲｏｈｍａｘのＡＣＲＹＳＯＬシリーズ）、シリケート類、並びに雲母、シリカ、セルロース、木粉、クレー類（有機クレー類を含めた）及びクレー類などの充填剤、並びにポリビニルブチラール樹脂、ポリウレタン樹脂、アクリル系樹脂及びエポキシ樹脂などの樹脂ポリマーが挙げられる。
【００６９】
増粘剤の他の例は、ポリイソブチレン、高分子量複合エステル、ブチルゴム、オレフィンコポリマー類、スチレン−ジエンポリマー、ポリメタクリレート、スチレン−エステル、及び超高粘度ＰＡＯである。高分子量複合エステルの例は、Ｐｒｉｏｌｕｂｅ（登録商標）３９８６である。増粘化を実現し、低トラクション係数特性も付与するために、超高粘度ＰＡＯも、その配合で使用し得る。本開示で使用する場合、「超高粘度ＰＡＯ」は、１００℃で約１５０と１，０００ｍｍ２／ｓの間又はそれ以上の動粘度を有する。
【００７０】
摩擦調整剤
摩擦調整剤は、場合により緩衝器用流体で使用される。好適な摩擦調整剤としては、脂肪族アミン類又はエトキシル化脂肪族アミン類、脂肪族脂肪酸アミド類、脂肪族カルボン酸、脂肪族カルボン酸エステル類、脂肪族カルボン酸エステル−アミド類、脂肪族ホスホネート類、脂肪族ホスフェート類、脂肪族チオホスホネート類、脂肪族チオホスフェート類、又はそれらの混合物のような化合物が挙げられる。脂肪族基は、化合物を適切に油溶性にするように、一般に少なくとも約８個の炭素原子を含有する。やはり好適なのは、１種又は複数の脂肪族コハク酸又は無水物をアンモニアと反応させることにより形成される、脂肪族置換スクシンイミド類である。
【００７１】
摩擦調整剤の１個の群は、Ｎ−脂肪族ヒドロカルビル置換基が、アセチレン系不飽和を有さず、約１４〜約２０の範囲の炭素原子を有する少なくとも１個の直鎖状脂肪族ヒドロカルビル基であるＮ−脂肪族ヒドロカルビル置換ジエタノールアミン類からなる。摩擦調整剤の別の群は、脂肪酸、例えば、ＣＥＮＷＡＸ（商標）ＴＧＡ−１８５のエステル類、及びＵＮＩＦＬＥＸ（商標）１８０３などの、選択された脂肪酸のグリセロールエステル類からなり、両方ともＡｒｉｚｏｎａ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ製である。摩擦調整剤として使用される他の脂肪酸は、ＯＬＥＯＮによりＲＡＤＩＡＳＵＲＦ（商標）という商品名で販売されているモノオレイン酸グリセロール、モノオレイン酸ペンタエリスリトール、及びモノオレイン酸ソルビタンなどのモノオレエートである。
【００７２】
摩擦調整剤は、時々、少なくとも１個のＮ−脂肪族ヒドロカルビル置換ジエタノールアミンと、少なくとも１個のＮ−脂肪族ヒドロカルビル置換トリメチレンジアミンの組合せを含むと考えられ、Ｎ−脂肪族ヒドロカルビル置換基は、アセチレン系不飽和を有さない少なくとも１個の直鎖状脂肪族ヒドロカルビル基であり、約１４〜約２０の範囲の炭素原子を有する。この摩擦調整剤の組合せに関するさらなる詳細は、Ｕ．Ｓ．特許第５，３７２，７３５号及び同第５，４４１，６５６号で説明されている。
【００７３】
摩擦調整剤の混合物の別の例は、（ｉ）同じ又は異なるヒドロキシアルキル基が、それぞれ２〜約４個の炭素原子を含有し、脂肪族基が約１０〜約２５個の炭素原子を含有するアクリル系ヒドロカルビル基である、少なくとも１個のジ（ヒドロキシアルキル）脂肪族第３級アミン、並びに（ｉｉ）ヒドロキシアルキル基が２〜約４個の炭素原子を含有し、脂肪族基が約１０〜約２５個の炭素原子を含有するアクリル系ヒドロカルビル基である、少なくとも１個のヒドロキシアルキル脂肪族イミダゾリンの組合せに基づいている。この摩擦調整剤系に関するさらなる詳細は、Ｕ．Ｓ．特許第５，３４４，５７９号に見られる。
【００７４】
緩衝器用流体で時々使用される摩擦調整剤の別の種類としては、式（式中、Ｚは基Ｒ１Ｒ２ＣＨ−であり、Ｒ１及びＲ２は、それぞれ独立に直鎖又は分岐鎖の、１〜３４個の炭素原子を含有する炭化水素基であり、基Ｒ１及びＲ２中の炭素原子の総数は１１〜３５である）の化合物が挙げられる。基Ｚは、例えば、１−メチルペンタデシル、１−プロピルトリデセニル、１−ペンチルトリデセニル、１−トリデセニルペンタデセニル又は１−テトラデシルエイコセニルである。これらの化合物は、市販されている、又は知られている技術の応用若しくは転用により製造される（例えば、ＥＰ００２００３７及びＵＳ特許第５，０２１，１７６号、同第５，１９０，６８０号及びＲＥ−３４，４５９参照）。
【００７５】
摩擦調整剤の使用は任意である。しかし、摩擦調整剤が使用される用途では、緩衝器用流体は、最大で約１．２５ｗｔ％まで、例えば約０．０５〜約１ｗｔ％の、１種又は複数の摩擦調整剤を含有するであろう。
【００７６】
腐食抑制剤
腐食抑制剤は、緩衝器用流体への混入に適した別の種類の添加剤である。そのような化合物としては、チアゾール類、トリアゾール類及びチアジアゾール類が挙げられる。そのような化合物の例としては、ベンゾトリアゾール、トリルトリアゾール、オクチルトリアゾール、デシルトリアゾール、ドデシルトリアゾール、２−メルカプトベンゾチアゾール、２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール、２−メルカプト−５−ヒドロカルビルチオ−１，３，４−チアジアゾール類、２−メルカプト−５−ヒドロカルビルジチオ−１，３，４−チアジアゾール類、２，５−ビス（ヒドロカルビルチオ）−１，３，４−チアジアゾール類、及び２，５−ビス（ヒドロカルビルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール類が挙げられる。一般市場で入手可能なこれらの種類の腐食抑制剤としては、Ｃｏｂｒａｔｅｃ  ＴＴ−１００及びＨＩＴＥＣ（登録商標）３１４添加剤及びＨＩＴＥＣ（登録商標）４３１３添加剤（ＥＴＨＹＬ  Ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ  Ａｄｄｉｔｉｖｅｓ，Ｉｎｃ．）が挙げられる。
【００７７】
防錆剤
防錆剤は、本発明で使用するための別の種類の抑制添加剤を含む。いくつかの防錆剤は、腐食抑制剤でもある。緩衝器用流体で有用な防錆剤の例は、モノカルボン酸及びポリカルボン酸である。好適なモノカルボン酸の例は、オクタン酸、デカン酸及びドデカン酸である。好適なポリカルボン酸としては、トール油脂肪酸、オレイン酸、リノレイン酸などの酸から製造されたものなどの、ダイマー及びトライマー酸が挙げられる。この種の製品は、例えば、Ｗｉｔｃｏ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  ＣｏｒｐｏｒａｔｉｏｎのＨｕｍｋｏ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  ＤｉｖｉｓｉｏｎによりＨＹＳＴＲＥＮＥ商標として、及びＨｅｎｋｅｌ  ＣｏｒｐｏｒａｔｉｏｎによりＥＭＰＯＬ商標として販売されているダイマー及びトライマー酸などのように、様々な市販供給源から現在入手可能である。緩衝器用流体で使用するための別の有用な種類の防錆剤は、例えば、テトラプロペニルコハク酸、テトラプロペニルコハク酸無水物、テトラデセニルコハク酸、テトラデセニルコハク酸無水物、ヘキサデセニルコハク酸、ヘキサデセニルコハク酸無水物などの、アルケニルコハク酸及びアルケニルコハク酸無水物腐食抑制剤からなる。やはり有用なのは、アルケニル基中に８〜２４個の炭素原子を有するアルケニルコハク酸の、ポリグリコール類などのアルコール類との半エステル類である。別の好適な防錆剤は、２００５年１０月２５日に出願されたＵＳ特許出願第１１／２５７９００号で教示されているように、１００℃未満のアニリン点を有する溶解性向上剤、アミンホスフェート類の混合物、並びに、酸性半エステル、無水物、酸、及びそれらの混合物からなる群から選択されたアルケニルコハク酸化合物を含む防錆剤である。他の好適な防錆剤又は腐食抑制剤としては、エーテルアミン類、酸性ホスフェート類、アミン類、エトキシル化アミン類、エトキシル化フェノール類、及びエトキシル化アルコール類などのポリエトキシル化化合物、イミダゾリン類、アミノコハク酸又はその誘導体などが挙げられる。これらの種の物質は、商品として入手可能である。防錆剤の混合物は使用することができる。
【００７８】
酸化防止剤
好適な酸化防止剤としては、とりわけ、フェノール系酸化防止剤、芳香族アミン酸化防止剤、硫化フェノール系酸化防止剤、ヒンダードフェノール系酸化防止剤、モリブデン含有化合物、亜鉛ジアルキルジチオホスフェート類、及び有機ホスフィット類が挙げられる。様々な種類の酸化防止剤の混合物を使用することが多い。フェノール系酸化防止剤の例としては、イオノール由来のヒンダードフェノール類、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、第３級ブチル化フェノール類の液体混合物、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール、４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、混合メチレン架橋ポリアルキルフェノール類、４，４’−チオビス（２−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、及び立体障害第３級ブチル化フェノール類が挙げられる。Ｎ，Ｎ’−ジ−ｓｅｃ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、４−イソプロピルアミノジフェニルアミン、フェニル−ナフチルアミン、フェニル−ナフチルアミン、スチレン化ジフェニルアミン、及び環アルキル化ジフェニルアミン類は、芳香族アミン酸化防止剤の例である。一実施形態では、酸化防止剤は、ＵＳ２００６０２５８５４９に記載の、２種以上のアニオン、１つ若しくは複数の二座若しくは三座配位子及び／又は２種以上のアニオン及び配位子（単数又は複数）と錯体形成、結合又は関連した基底状態より上に２つ以上の酸化状態を有する、金属（単数又は複数）又は金属カチオン（単数又は複数）などの、１種又は複数の油溶性有機金属化合物（単数又は複数）並びに／或いは有機金属配位錯体を含む触媒酸化防止剤である。
【００７９】
洗浄剤
緩衝器用流体で使用し得る洗浄剤の例は、Ｋｉｒｋ−Ｏｔｈｍｅｒ  Ｅｎｃｙｃｌｏｐｅｄｉａ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ、第３版、第１４巻、４７７〜５２６ページに記載のホスホネート、スルホネート、フェノレート又はサリチレート型などの超塩基性金属洗浄剤である。
【００８０】
シール膨張剤
緩衝器用流体で有用ないくつかのシール膨張剤は、ＵＳ特許公開ＵＳ２００３０１１９６８２Ａ１及びＵＳ２００７００５７２２６Ａ１に記載されている。シール膨張剤の例は、アリールエステル類、長鎖アルキルエーテル、アルキルエステル類、植物系のエステル類、セバシン酸エステル類、スルホラン類、置換スルホラン、他のスルホラン誘導体、フェネート類、アジペート、グリセリルトリ（アセトキシステアレート）、エポキシ化大豆油、エポキシ化亜麻仁油、Ｎ，ｎ−ブチルベンゼンスルホンアミド、脂肪族ポリウレタン、グルタル酸置換ポリエステル、カプリン酸／カプリル酸トリエチレングリコール、グルタル酸ジアルキルジエステル、モノマー、ポリマー、及びエポキシ可塑剤、フタル酸ジオクチル、フタル酸ジノニル又はフタル酸ジヘキシルなどのフタレート可塑剤、或いは酸素、硫黄、又は窒素含有多官能価ニトリル類、フェネート類、並びにそれらの組合せである。上記可塑剤の代替となる、及び／又は上記可塑剤と共に使用される他の可塑剤としては、そのすべてが溶媒担体中で可溶性である、グリセリン、ポリエチレングリコール、フタル酸ジブチル、及び２，２，４−トリメチル−１，３−ペンタンジオールモノイソブチレート、及びフタル酸ジイソノニルが挙げられる。ＬＵＢＲＩＺＯＬ７３０などの他のシール膨張剤も使用することができる。
【００８１】
耐摩耗性及び／又は極圧添加剤
様々な種類の硫黄含有耐摩耗性及び／又は極圧添加剤は、緩衝器用流体で使用することができる。例としては、ジヒドロカルビル多硫化物、硫化オレフィン類、天然由来と合成由来の両方の硫化脂肪酸エステル類、トリチオン類、硫化チエニル誘導体、硫化テルペン類、Ｃ２〜Ｃ８モノオレフィン類の硫化オリゴマー類、及びＵ．Ｓ．再発行特許Ｒｅ２７，３３１に記載のものなどの硫化Ｄｉｅｌｓ−Ａｌｄｅｒ付加体が挙げられる。特定の例としては、とりわけ、硫化ポリイソブテン、硫化イソブチレン、硫化ジイソブチレン、硫化トリイソブチレン、ジシクロヘキシル多硫化物、ジフェニル多硫化物、ジベンジル多硫化物、ジノニル多硫化物、並びにジ−ｔｅｒｔ−ブチル三硫化物、ジ−ｔｅｒｔ−ブチル四硫化物及びジ−ｔｅｒｔ−ブチル五硫化物の混合物などの、ジ−ｔｅｒｔブチル多硫化物の混合物が挙げられる。硫化イソブチレンとジ−ｔｅｒｔ−ブチル三硫化物の組合せ、硫化イソブチレンとジノニル三硫化物の組合せ、硫化トール油とジベンジル多硫化物の組合せなどの、硫黄含有耐摩耗性及び／又は極圧剤のそのようなカテゴリーの組合せも使用することができる。
【００８２】
本開示の文脈においては、その化学構造中にリンと硫黄の両方を含有する成分は、硫黄含有耐摩耗性及び／又は極圧剤よりむしろリン含有耐摩耗性及び／又は極圧剤と見なす。
【００８３】
油溶性有機ホスフェート類、有機ホスフィット類、有機ホスホネート類、有機ホスホナイト類など、及びそれらの硫黄類似体などの、多種多様なリン含有油溶性耐摩耗性及び／又は極圧添加剤を使用することができる。緩衝器用流体で使用し得るリン含有耐摩耗性及び／又は極圧添加剤としてやはり有用なものとしては、リンと窒素の両方を含有する化合物が挙げられる。緩衝器用流体で有用なリン含有油溶性耐摩耗性及び／又は極圧添加剤としては、Ｕ．Ｓ．特許第５，４６４，５４９号、同第５，５００，１４０号、及び同第５，５７３，６９６号で教示されている化合物が挙げられる。
【００８４】
緩衝器用流体で使用することができるリン及び窒素含有の耐摩耗性及び／又は極圧添加剤のそのような種類の１種は、Ｇ．Ｂ．１，００９，９１３、Ｇ．Ｂ．１，００９，９１４、Ｕ．Ｓ．３，１９７，４０５及び／又はＵ．Ｓ．３，１９７，４９６に記載の種類のリン及び窒素含有組成物である。一般に、これらの組成物は、ホスホロチオ酸のヒドロキシ置換トリエステルを無機リン酸、酸化リン又はハロゲン化リンと反応させることによる酸性中間体の形成、並びにアミン又はヒドロキシ置換アミンを用いた前記酸性中間体の相当な部分の中和により形成される。緩衝器用流体で使用し得るリン及び窒素含有耐摩耗性及び／又は極圧添加剤の他の種類としては、ヒドロキシ置換ホスフェタン類のアミン塩類又はヒドロキシ置換チオホスフェタン類のアミン塩類並びにリン及びチオリン酸の部分エステル類のアミン塩類が挙げられる。
【００８５】
消泡剤
消泡剤は、混入気泡を包囲する液膜を不安定化することにより作用する。効果的であるために、消泡剤は、空気／液体界面で効果的に拡散しなければならない。理論によると、消泡剤は、拡張係数の値、Ｓが正である場合、展開するであろう。Ｓは、以下の式、Ｓ＝Ｐ１−Ｐ２−Ｐ１２（式中、Ｐ１は泡沫状液の表面張力であり、Ｐ２は消泡剤の表面張力であり、Ｐ１、２はそれらの間の界面張力である）により定義される。表面張力及び界面張力は、ＡＳＴＭ  Ｄ１３３１−８９（Ｒｅａｐｐｒｏｖｅｄ２００１）、「表面活性剤の溶液の表面及び界面張力（Ｓｕｒｆａｃｅ  ａｎｄ  Ｉｎｔｅｒｆａｃｉａｌ  Ｔｅｎｓｉｏｎ  ｏｆ  Ｓｏｌｕｔｉｏｎｓ  ｏｆ  Ｓｕｒｆａｃｅ−Ａｃｔｉｖｅ  Ａｇｅｎｔｓ）」により、環状張力計を使用して測定される。本発明に関しては、ｐ１は、緩衝器用流体の消泡剤の添加前の表面張力である。
【００８６】
消泡剤の例は、緩衝器用流体へブレンドされると２４℃と９３．５℃の両方で少なくとも２ｍＮ／ｍの展開係数を示すと考えられる消泡剤である。様々な種類の消泡剤が、ＵＳ６，０９０，７５８で教示されている。消泡剤は、使用された場合、緩衝器用流体の脱泡量時間を著しく増加させるべきではない。好適な消泡剤の例は、高分子量ポリジメチルシロキサン、ある種のシリコーン消泡剤、アクリレート消泡剤（低分子量シリコーン消泡剤と比較して脱泡特性に悪影響を及ぼす傾向が小さいため）、ポリジメチルシロキサン類及びポリエチレングリコールエーテル類及びエステル類である。
【００８７】
着色剤又は染料
着色剤又は染料は、着色するため、又は特定の種類の光の下で蛍光を出すために使用される。蛍光染料は、漏洩検知を容易にする。着色された油は、様々な潤滑剤製品の識別を助ける。これらの着色剤又は染料の例は、アントラキノン類、アゾ化合物、トリフェニル−メタン、ペリレン染料、ナフタルイミド染料、及びそれらの混合物である。特定の種類の蛍光染料は、Ｕ．Ｓ．特許第６，１６５，３８４号で教示されている。
【００８８】
希釈油
希釈油は、液体媒体中の添加剤を効果的に懸濁又は溶解させるために、様々な種類の添加剤パッケージで使用されることが多い。一般に、緩衝器用流体を製造するために使用されるすべての添加剤パッケージ中の希釈油の最大量は、０〜４０体積％以内であるべきである。一実施形態では、希釈油は、ＵＳ２００６０２０１８５２Ａに記載の高パラフィン系ワックスに由来する、超軽質炭化水素液体であり、希釈油は、１００℃で約１．０と３．５ｍｍ２／ｓの間の粘度及び５０重量％未満のノアク揮発度を有し、３重量％を超える、シクロパラフィン系官能基を有する分子及び０．３０重量パーセント未満の芳香族類も有する。
【００８９】
緩衝器用流体で使用し得る他の基油は、従来のグループＩＩ基油、従来のグループＩＩＩ基油、ＧＴＬ基油、異性化石油ワックス、ポリアルファオレフィン類、ポリ内部オレフィン類、フィッシャー−トロプシュ由来原料のオリゴマー化オレフィン類、エステル類、ジエステル類、ポリオールエステル類、リン酸エステル類、アルキル化芳香族類、アルキル化シクロパラフィン類、及びそれらの混合物である。特に良好な脱泡特性を有することが示された好適なエステル類の例は、ａ）ＵＳ特許公開ＵＳ２００４０２４２９１９Ａ１に記載の、少なくとも１種のカルボン酸を用いてエステル化された糖アルコール類Ｄ−ソルビトール及びＤ−マンニトールの開鎖及び環状分子の混合を含むもの、並びにｂ）ＵＳ特許公開ＵＳ２００５００３２６５３Ａ１に記載の、炭水化物ポリカルボン酸エステル類である。
【００９０】
本発明者らは、ワックス状供給原料から製造された基油を含む、３２９℃（６２５°Ｆ）を超える自己発火温度及び２８×Ｌｎ（１００℃での動粘度）＋８０を超える粘度指数を有する緩衝器用流体を選択するステップと、緩衝器用流体を機械系に供給するステップと、機械系中の熱を熱源から吸熱源に伝達するステップとを含む、緩衝器用流体の使用方法を発明した。
【００９１】
特性分析試験方法
Ｗｔ％沸点は、ＡＳＴＭ  Ｄ６３５２−０４により測定される。
【００９２】
ｎ−ｄ−ＭによるＷｔ％ナフテン系炭素
ｎ−ｄ−ＭによるＷｔ％ナフテン系炭素、％ＣＮを測定するために、ＡＳＴＭ  Ｄ３２３８−９５（Ｒｅａｐｐｒｏｖｅｄ  ２００５）が使用される。
【００９３】
ワックス含有試料中のＷｔ％ノルマルパラフィン類
ワックス含有試料中のノルマルパラフィン類の定量分析値は、ガスクロマトグラフィー（ＧＣ）により測定される。ＧＣ（キャピラリースプリット／スプリットレス注入口及び水素炎イオン化検出器を有するＡｇｉｌｅｎｔ６８９０又は５８９０）は、炭化水素に非常に敏感な水素炎イオン化検出器を備える。該方法は、炭化水素混合物を沸点により分離するために通常使用されるメチルシリコーンキャピラリーカラムを利用する。カラムは、Ａｇｉｌｅｎｔにより供給された、溶解シリカ、１００％メチルシリコーン、長さ３０メートル、０．２５ｍｍＩＤ、膜厚０．１ミクロンである。ヘリウムがキャリアガス（２ｍｌ／分）であり、水素及び空気が、炎のための燃料として使用される。
【００９４】
ワックス状供給原料は、０．１ｇの均一な試料を得るために溶解される。該試料は、直ちに二硫化炭素中に溶解されて、２ｗｔ％溶液を生じる。必要であれば、該溶液は、視覚的に透明になって固体がなくなるまで加熱され、次いで、ＧＣへ注入される。メチルシリコーンカラムは、以下の温度プログラムを使用して加熱される。
・  初期温度：１５０℃（Ｃ７〜Ｃ１５炭化水素が存在する場合、初期温度は５０℃である）
・  ランプ：６℃／分
・  最終温度：４００℃
・  最終保持：５分又はピークが溶出しなくなるまで。
【００９５】
次いで、カラムは、炭素数が増加する順番で、ノルマルパラフィン類を非ノルマルパラフィン類から効果的に分離する。特定のノルマルパラフィンピークの溶出時間を確立するために、知られている参照標準が同じ方法で分析される。該参照標準は、ＡＳＴＭ  Ｄ２８８７  ｎ−パラフィン標準品であり、供給業者（Ａｇｉｌｅｎｔ又はＳｕｐｅｌｃｏ）から購入され、５％Ｐｏｌｙｗａｘ５００ポリエチレン（ＯｋｌａｈｏｍａのＰｅｔｒｏｌｉｔｅ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから購入された）を混ぜられた。該参照標準は、注入の前に溶解される。該参照標準の分析から回収された履歴データは、キャピラリーカラムの分解効率も保証する。
【００９６】
該試料中に存在する場合、ノルマルパラフィンピークは、十分に分離され、該試料中に存在する他の炭化水素種類から容易に同定できる。ノルマルパラフィン類の保持時間の外で溶出するそれらのピークは、非ノルマルパラフィン類と呼ばれる。該試料全体は、試験の最初から最後まで、ベースライン保持を使用して積分される。Ｎ−パラフィン類は、領域全体からすくい取られ、谷から谷まで積分される。検知されたピークは、すべて１００％に正規化される。ＥＺＣｈｒｏｍは、ピーク同定及び結果の算出のために使用される。
【００９７】
Ｗｔ％オレフィン類
基油中のｗｔ％オレフィン類は、以下のステップＡ〜Ｄに従って、プロトン−ＮＭＲにより測定される。
【００９８】
Ａ．試験炭化水素の５〜１０％重水素クロロホルム溶液を調製する。
【００９９】
Ｂ．少なくともｌ２ｐｐｍのスペクトル幅の標準プロトンスペクトルを取得し、化学シフト（ｐｐｍ）軸を正確に参照する。測定器は、レシーバー／ＡＤＣに過負荷をかけることなく信号を取得するために、十分なゲイン範囲を有さなければならない。３０度パルスが印加される場合、該測定器は、６５，０００の最少信号デジタル化ダイナミックレンジを有さなければならない。好ましくは、該ダイナミックレンジは、２６０，０００以上であろう。
【０１００】
Ｃ．
６．０〜４．５ｐｐｍ（オレフィン）
２．２〜１．９ｐｐｍ（アリル）
１．９〜０．５ｐｐｍ（飽和）
の間の積分強度を測定する。
【０１０１】
Ｄ．ＡＳＴＭ  Ｄ２５０３により測定された試験物質の分子量を使用し、
１．飽和炭化水素の平均分子式
２．オレフィン類の平均分子式
３．合計積分強度（＝すべての積分強度の和）
４．試料水素当たりの積分強度（＝合計積分／式中の水素数）
５．オレフィン水素の数（＝オレフィン積分／水素当たりの積分）
６．二重結合の数（＝オレフィン水素×オレフィン式中の水素／２）
７．プロトンＮＭＲによるｗｔ％オレフィン類＝１００×二重結合の数×典型的なオレフィン分子中の水素の数÷典型的な試験物質分子中の水素の数
を算出する。
【０１０２】
プロトンＮＭＲ算出手順によるｗｔ％オレフィン類、Ｄは、％オレフィン類の結果が低い、約１５重量パーセント未満である場合に最も良好に作用する。オレフィン類は、「従来の」オレフィン類、即ち、アルファ、ビニリデン、シス、トランス、及び三置換などの、二重結合炭素に結合した水素を有する種類のオレフィン類の分散混合物でなければならない。これらのオレフィンの種類は、１と約２．５の間の検知可能なアリル対オレフィン積分比を有するであろう。この比が約３を超えると、そのことは、より高い割合の三置換又は四置換オレフィン類が存在すること、及び該試料中の二重結合の数を算出するために様々な仮定をしなければならないことを示す。
【０１０３】
ＨＰＬＣ−ＵＶによる芳香族類測定
潤滑剤基油中の、少なくとも１種の芳香族官能基を有する低レベルの分子を測定するために使用される方法は、ＨＰケムステーション（Ｃｈｅｍ−ｓｔａｔｉｏｎ）に接続されたＨＰ１０５０ダイオードアレイＵＶ−検出器と結合された、Ｈｅｗｌｅｔｔ  Ｐａｃｋａｒｄ１０５０シリーズ第４グラジエント（Ｑｕａｔｅｒｎａｒｙ  Ｇｒａｄｉｅｎｔ）高速液体クロマトグラフィー（ＨＰＬＣ）装置を使用する。高飽和基油中の個々の芳香族の種類の同定は、そのＵＶスペクトルパターン及びその溶出時間に基づいて実施された。この分析で使用されるアミノカラムは、主としてその環数（又は、より正確には、二重結合数）に基づいて、芳香族分子を区別する。したがって、単環芳香族含有分子が最初に溶出し、その後、多環式芳香族類が、分子当たりの二重結合数が増加する順番で溶出する。類似の二重結合特性を有する芳香族類に関しては、アルキル置換のみを環上に有するものが、ナフテン置換を有するものより早く溶出する。
【０１０４】
そのピーク電子遷移すべてが、純粋なモデル化合物類似体に対して、環構造上のアルキル及びナフテン置換量の程度に応じて度赤方遷移していたことを認識することにより、様々な基油芳香族炭化水素の、それらのＵＶ吸光度スペクトルによる明快な同定が達成された。これらの深色シフトは、芳香環中のπ電子のアルキル基非局在化により引き起こされるがよく知られている。潤滑剤の範囲で沸騰する非置換芳香族化合物がわずかであるため、ある程度の赤方遷移が予期され、同定されたすべての主要な芳香族基に関して観察された。
【０１０５】
溶出する芳香族化合物の定量化は、その芳香族類のための適切な保持時間枠にわたって、化合物の各一般的種類に最適化された波長から製造されたクロマトグラムの積分により実施された。各芳香族の種類の保持時間限度は、溶出化合物の個々の吸光度スペクトルを手動で様々な時間で評価すること、及びモデル化合物吸収スペクトルに対するその定性的類似性に基づいて、それらを適切な芳香族種に割り当てることにより測定された。わずかな例外はあるが、芳香族化合物の５個の種類のみが、高飽和ＡＰＩグループＩＩ及びＩＩＩ潤滑基油で観察された。
【０１０６】
ＨＰＬＣ−ＵＶ較正
ＨＰＬＣ−ＵＶは、これらの種類の芳香族化合物を非常に低いレベルでも同定するために使用される。複環芳香族類は、一般に、単環芳香族類より１０〜２００倍強力に吸収する。アルキル置換も、吸収に約２０％影響を及ぼした。したがって、様々な種類の芳香族類を分離及び同定するためにＨＰＬＣを使用すること、並びにそれらがいかに効率的に吸収するかを知ることが重要である。
【０１０７】
５個の種類の芳香族化合物が同定された。最も高度に保持されたアルキル−１−環芳香族ナフテン類と最も低度に保持されたアルキルナフテン類の間のわずかな重複を例外として、すべての芳香族化合物の種類は、ベースラインで分解された。２７２ｎｍでの共溶出１−環及び２−環芳香族類の積分限界は、垂直滴下法により設定された。各一般的芳香族の種類の波長依存性応答係数は、最初に、置換芳香族類似体に対する最も近いスペクトルピーク吸光度に基づいて、ベールの法則（Ｂｅｅｒ’ｓ  Ｌａｗ）のプロットを純粋モデル化合物混合物から構成することにより測定された。
【０１０８】
例えば、基油中のアルキル−シクロヘキシルベンゼン分子は、２７２ｎｍで明確なピーク吸光度を示し、それは、非置換テトラリンモデル化合物が２６８ｎｍで示すのと同じ（禁止）遷移に相当する。基油試料中のアルキル−１−環芳香族ナフテン類の濃度は、２７２ｎｍでのそのモル吸光率応答係数が、ベールの法則のプロットから算出された、テトラリンの２６８ｎｍでのモル吸光率と大体等しいと仮定することにより算出された。芳香族類の重量パーセント濃度は、各芳香族の種類の平均分子量が、基油試料全体の平均分子量と大体等しいと仮定することにより算出された。
【０１０９】
この較正方法は、徹底的なＨＰＬＣクロマトグラフィーを介して、１−環芳香族類を潤滑剤基油から直接単離することによりさらに改善された。これらの芳香族類を用いて直接較正することにより、モデル化合物に伴う仮定及び不確かさを除去した。予期された通り、単離された芳香族試料は、より高度に置換されていたため、モデル化合物より低い応答係数を有していた。
【０１１０】
より具体的には、ＨＰＬＣ−ＵＶ法を正確に較正するために、置換ベンゼン芳香族類は、Ｗａｔｅｒｓの準分取ＨＰＬＣ装置を使用して、潤滑剤基油の大部分から分離された。１０グラムの試料が、ｎ−ヘキサン中で１：１希釈され、ｎ−ヘキサンを１８ｍｌｓ／分の流量で移動相として用いて、Ｒａｉｎｉｎ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ、Ｅｍｅｒｙｖｉｌｌｅ、Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ製の、５ｃｍ×２２．４ｍｍＩＤガードを有するアミノ結合シリカカラム、続いて８〜１２ミクロンアミノ結合シリカ粒子の２個の２５ｃｍ×２２．４ｍｍＩＤカラムへ注入された。カラム溶出液は、２６５ｎｍ及び２９５ｎｍに設定された２波長ＵＶ検出器からの検出器応答に基づいて分別される。飽和留分は、２６５ｎｍ吸光度が、単環芳香族溶出のオンセットを伝える０．０１吸光度単位の変化を示すまで回収された。単環芳香族留分は、２つの環芳香族溶出のオンセットを示す、２６５ｎｍと２９５ｎｍの間の吸光度比が２．０へ低下するまで回収された。単環芳香族留分の精製及び分離は、ＨＰＬＣカラムに過負荷をかけたことにより生じた「尾引き」（“ｔａｉｌｉｎｇ”）飽和留分から、モノ芳香族留分を再びクロマトグラフィーにかけることにより実施された。
【０１１１】
この精製芳香族「標準物」は、アルキル置換が、非置換テトラリンに対してモル吸光率応答係数を約２０％低下したことを示した。
【０１１２】
ＮＭＲによる芳香族類の確認
精製モノ芳香族標準物中の、少なくとも１個の芳香族官能基を有するすべての分子の重量パーセントは、長期炭素１３ＮＭＲ分析を介して確認された。ＮＭＲは、単純に芳香族炭素を測定し、応答が分析される芳香族類の種類に依存しないため、ＨＰＬＣ  ＵＶより較正するのが容易であった。ＮＭＲ結果は、高飽和潤滑剤基油中の９５〜９９％の芳香族類が単環芳香族類であることを知ることにより、％芳香族炭素から％芳香族分子へ変換された（ＨＰＬＣ−Ｖ及びＤ２００７と一致するように）。
【０１１３】
最低でも０．２％芳香族分子まで正確に芳香族類を測定するために、強力、長期、及び良好なベースライン分析が必要であった。
【０１１４】
より具体的には、低レベルの、少なくとも１個の芳香族官能基を有するすべての分子をＮＭＲにより正確に測定するために、標準的Ｄ５２９２−９９法は、５００：１の最小炭素感度を与えるように修正された（ＡＳＴＭ標準実施法Ｅ３８６により）。１０〜１２ｍｍのＮａｌｏｒａｃプローブを有する４００〜５００ＭＨｚ  ＮＭＲでの１５時間試験が使用された。ベースラインの形状を規定し、一貫して積分するために、Ａｃｏｒｎ  ＰＣ積分ソフトウェアが使用された。アーチファクトにより脂肪族ピークの画像が芳香族領域に形成されることを回避するために、搬送周波数は、試験の間に１回変更された。搬送波スペクトルの両側のスペクトルを得ることにより、分解度は顕著に向上した。
【０１１５】
ＦＩＭＳによる分子組成物
潤滑剤基油は、電界イオン化質量分析法（ＦＩＭＳ）により、アルカン類及び様々な数の不飽和を有する分子に特徴付けられた。油留分中の分子の分布は、ＦＩＭＳにより測定された。試料は、固体プローブを介して、好ましくは試験される少量（約０．１ｍｇ）の基油をガラスキャピラリーチューブへ入れることにより導入された。該キャピラリーチューブは、質量分析計用の固体プローブの先端に置かれ、該プローブは、約１０−６トルで作動中の質量分析計中で、５０℃と１００℃／分の間の速度で、約４０〜５０℃から最大で５００又は６００℃まで加熱された。質量分析計は、５秒／ディケードの速度で、ｍ／ｚ４０〜ｍ／ｚ１０００まで走査された。
【０１１６】
使用された質量分析計は、ＭｉｃｒｏｍａｓｓのＴｉｍｅ−ｏｆ−Ｆｌｉｇｈｔであった。全種類の化合物の応答係数は、１．０であると仮定され、その結果、重量パーセントが面積パーセントから決定された。取得された質量スペクトルは、合計されて、１つの「平均化」スペクトルを生成した。
【０１１７】
潤滑剤基油は、ＦＩＭＳにより、アルカン類及び様々な数の不飽和を有する分子に特徴付けられた。様々な数の不飽和を有する分子は、シクロパラフィン類、オレフィン類、及び芳香族類からなり得る。芳香族類が潤滑剤基油中に相当量存在する場合、それらは、ＦＭＳ分析で４−不飽和として同定されるであろう。オレフィン類が潤滑剤基油中に相当量存在する場合、それらは、ＦＭＳ分析で１−不飽和として同定されるであろう。ＦＩＭＳ分析の１−不飽和、２−不飽和、３−不飽和、４−不飽和、５−不飽和、及び６−不飽和の合計、マイナスプロトンＮＭＲによるｗｔ％オレフィン類、マイナスＨＰＬＣ−ＵＶによるｗｔ％芳香族類は、潤滑剤基油中の、シクロパラフィン系官能基を有する分子の合計重量パーセントである。芳香族類含量が測定されなかった場合、それは０．１ｗｔ％未満であると仮定され、シクロパラフィン系官能基を有する分子の合計重量パーセントの算出には含まれなかったことに留意されたい。
【０１１８】
シクロパラフィン系官能基を有する分子とは、単環式又は縮合複環式飽和炭化水素基である、或いは１つ又は複数の置換基として単環式又は縮合複環式飽和炭化水素基を含有する任意の分子を意味する。シクロパラフィン系基は、場合により、１つ又は複数の置換基で置換されていてもよい。代表例としては、限定はされないが、シクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、シクロヘキシル、シクロヘプチル、デカヒドロナフタレン、オクタヒドロペンタレン、（ペンタデカン−６−イル）シクロヘキサン、３，７，１０−トリシクロヘキシルペンタデカン、デカヒドロ−１−（ペンタデカン−６−イル）ナフタレンなどが挙げられる。
【０１１９】
モノシクロパラフィン系官能基を有する分子とは、３〜７環炭素の単環式飽和炭化水素基である任意の分子、或いは３〜７環炭素の単一の単環式飽和炭化水素基で置換された任意の分子を意味する。シクロパラフィン系基は、場合により、１つ又は複数の置換基で置換されていてもよい。代表例としては、限定はされないが、シクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、シクロヘキシル、シクロヘプチル、（ペンタデカン−６−イル）シクロヘキサンなどが挙げられる。
【０１２０】
マルチシクロパラフィン系官能基を有する分子とは、２個以上の縮合環の縮合複環式飽和炭化水素環基である任意の分子、２個以上縮合環の１個又は複数の縮合複環式飽和炭化水素環基で置換された任意の分子、或いは３〜７個環炭素の２個以上の単環式飽和炭化水素基で置換された任意の分子を意味する。一実施形態の縮合複環式状飽和炭化水素環基は、２個の縮合環のものである。シクロパラフィン系基は、場合により、１個又は複数の置換基で置換されていてもよい。代表例としては、限定はされないが、デカヒドロナフタレン、オクタヒドロペンタレン、３，７，１０−トリシクロヘキシルペンタデカン、デカヒドロ−１−（ペンタデカン−６−イル）ナフタレンなどが挙げられる。
【０１２１】
油圧式緩衝装置
改善された油圧式緩衝装置は、本明細書に開示の向上した性能を有する緩衝装置を用いて製造及び作動される。該緩衝装置は、乗用車、スポーツ汎用車、又はトラックなどの装置に搭載される。向上した性能を有する緩衝装置は、該緩衝装置への要求が極めて厳しいレーシングカーでも有用である。
【０１２２】
以下の実施例は、本発明の態様の非限定的な例示として示す。
【実施例】
【０１２３】
（例１）
１０００ｐｓｉ、０．５〜１．５ＬＨＳＶ、及び６６０〜９９０℃で、Ｐｔ／ＳＡＰＯ４−１１触媒によりＣｏ系フィッシャー−トロプシュワックス及びＦｅ系フィッシャー−トロプシュワックスを水素異性化脱蝋することにより、２種の基油を調製した。引き続いて、芳香族類及びオレフィン類のレベルを減少させるためにそれらを水素処理し、次いで、留分に真空蒸留した。
【０１２４】
ＭｉｃｒｏｍａｓｓのＴｉｍｅ−ｏｆ−Ｆｌｉｇｈｔ分光光度計でＦＩＭＳ分析を実施した。ＭｉｃｒｏｍａｓｓのＴｉｍｅ−ｏｆ−Ｆｌｉｇｈｔ上のエミッターは、ＦＩオペレーション向けに設計されたＣａｒｂｏｔｅｃの５ｕｍエミッターであった。薄いキャピラリーチューブを介して、ロックマスとして使用する一定流量のペンタフルオロクロロベンゼンを質量分析計へ送達した。１００℃／分の速度で、プローブを約５０℃から最大で６００℃まで加熱した。２種のフィッシャー−トロプシュ由来の潤滑剤基油に関する試験データを以下の表１に示す。
表ＩＩ
【表２】
2010531923.tif 000004
【０１２５】
（例２）
例１のＦＴ−ＸＸＬ−１及びＦＴ−ＸＬ−１基油を使用して、３種の様々な緩衝器用流体のブレンドを調製した。これらのブレンドの配合及び特性を表ＩＩＩにまとめる。
表ＩＩＩ
【表３】
2010531923.tif 000005
【０１２６】
ＳＡＦＡ、ＳＡＡＢ、及びＳＡＦＣすべてが、４ｗｔ％未満の粘度指数向上剤と流動点降下剤の組合せを有し、ＳＡＦＣは０．４ｗｔ％のみを有することに留意されたい。
【０１２７】
これら３種の様々な緩衝器用流体の特性を表ＩＶに示す。
表ＩＶ
【表４】
2010531923.tif 000006
【０１２８】
これらの油は、３種すべてが、例外的な粘度特性、及び高アニリン点を示した。粘度指数向上剤なしでも、ＳＡＦＣは、１２９以上の粘度指数を有していた。
【０１２９】
（例３）
水素処理したＣｏ系フィッシャー−トロプシュワックスから、２種のフィッシャー−トロプシュ由来の基油を製造した。これら２種の基油の特性を表Ｖにまとめる。
表Ｖ
【表５】
2010531923.tif 000007
【０１３０】
（例４）
上記ＦＴ−ＸＸＬ−２及びＦＴ−ＸＬ−２基油を使用して、３種の緩衝器用流体をブレンドした。石油由来のナフテン及びパラフィン系基油を使用して製造された緩衝器用流体の比較用市販配合物を調製した（ＣＯＭＰ  ＳＡＦＤ）。石油由来のパラフィン系基油（深く脱蝋された鉱油）及び他の緩衝器用流体で使用されるものなどの類似の添加剤を使用して、緩衝器用流体の第２の比較用ブレンドをブレンドした（ＣＯＭＰ  ＳＡＦＥ）。１００℃で約２．４ｍｍ／ｓ以上の動粘度を得るために、必要に応じて粘度指数向上剤を添加した。様々な緩衝器用流体の配合及び特性を以下の表ＶＩにまとめる。
表ＶＩ
【表６−１】
2010531923.tif 000008
【表６−２】
2010531923.tif 000009
【表６−３】
2010531923.tif 000010
【０１３１】
再び、この例の３種の緩衝器用流体すべて（ＳＡＦＦ、ＳＡＦＧ、及びＳＡＦＨ）が、特に優れた粘度、強く所望される高アニリン点、優れた酸化安定性、向上した４ボール摩耗、良好及び優れた剪断安定性、低蒸発減、高引火点、特に優れて早い脱泡量、高引火点、及び非常に低い泡立ちを示した。それらは、工業用緩衝器用流体、ＣＯＭＰ  ＳＡＦＤより著しく少量の添加剤パッケージ及び摩擦調整剤を必要とした。この例の３種の緩衝器用流体すべてが、４７５未満の平均分子量及び１４０未満の粘度指数を有する基油のみを含んでいたことを考慮すると、優れた低脱泡量結果を有していた。試料ＳＡＦＧは、Ｋａｙａｂａ０３０４−０５０−０００２向けの規格に適合し、ＳＡＦＨは、Ｋａｙａｂａ０３０４−０５０−０００２とＶＷ  ＴＬ  ７３１クラスＡ緩衝器用流体の両方の規格に適合していた。この例の緩衝器用流体が非常に高いアニリン点を有していたにもかかわらず、添加剤不溶性又はエラストマー非相溶性の兆候はなかった。
【０１３２】
例ＳＡＦＦ及びＳＡＦＨは、１９５℃を超える引火点及び１００℃で５ｍｍ２／ｓ未満の動粘度を有する機能性流体の例であり、９５ｗｔ％を超える基油を含み、その基油は、連続した数の炭素原子及び２ｗｔ％と５ｗｔ％の間未満のナフテン系炭素を有し、ＸＬＮグレード、ＸＸＬＮグレード、又はＸＬＮグレードとＸＸＬＮグレードのブレンドである。
【０１３３】
（例５）
緩衝装置耐久試験で、例４に記載のものと同じブレンドを２回試験した。緩衝装置耐久試験は、Ｓｅｒｖｏｔｅｓｔの試験リグで実施した。Ｓｅｒｖｏｔｅｓｔリグは、一度に最大で６種までの緩衝装置を試験するため、及び乗用車用のダンパーから列車用のダンパーまでを有する様々な緩衝装置を試験するために装備されている。緩衝装置耐久試験で使用される種類の緩衝装置は、乗用車で使用するための、ＫＯＮＩ８０−１３５０複筒式、使用可能、調整可能緩衝装置であった。緩衝装置ピストンバルブが、リバウンドフェーズにおけるダンピングを測定し、緩衝装置底バルブが、コンプレッション又はバウンドフェーズにおけるダンピングを測定した。１．０Ｈｚの振動数及び７０ｍｍのストロークを有する振動運動（正弦波）をダンパーに受けさせた。ストロークは、ダンパーの振動運動の振幅の２倍と定義する。該試験の間に、一貫した摩耗を可能にするために、圧縮空気ピストンにより、１００Ｎの一定横負荷もダンパーに受けさせた。個々のダンパーの温度を温度センサーにより監視した。各温度を継続的に監視し、加圧空気流により、９５と１０５℃の間の温度を維持するように自動的に調整した。各ダンパーは、コンシステンシーを確認するための試験の前に、リバウンドフェーズにおいて０．２２ｍ／ｓの速度で１１５０Ｎのダンピング力に調整した。耐久試験の前及び後にダンピング曲線を測定し、ピーク面積増加を算出した。該試験の最後に、油の品質を評価し、ダンパーの器材を摩耗に関してチェックした。試験期間は、２８０時間及び１，００８，０００サイクルであった。
【０１３４】
重複緩衝装置耐久試験の平均結果を表ＶＩＩにまとめる。
表ＶＩＩ
【表７】
2010531923.tif 000011
【０１３５】
この例の緩衝器用流体は、優れた緩衝装置摩耗保護を実現した。それらは、緩衝装置耐久試験で、比較試料より大幅に低い鉄レベル及び％油損失を示した。それらは、非常に低ピーク面積増加も示した。その両方が粘度指数向上剤を含有しないＳＡＦＦ及びＳＡＦＧが、特に良好な剪断安定性（低△ＫＶ１００％）、低油損失を示し、測定可能なピーク面積増加は示さなかった。
【０１３６】
本出願で引用した特許及び特許出願は、各個別の刊行物、特許出願又は特許が、参照によりその全体が組み込まれると特別及び個別に示された場合と同程度に、参照によりその全体が本明細書に組み込まれる。
【０１３７】
上記に開示した例示的実施形態の多くの変法は、当業者には容易に思い浮かぶであろう。したがって、本発明は、添付の特許請求の範囲内のすべての構造及び方法を含むものと解釈される。
【図１】
2010531923.tif 000012
【図２】
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【図３】
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【国際調査報告】
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