(57)【要約】  対称および非対称アドホック無線ネットワークおよびその節電方法は、第２局が、第１局宛のデータトラフィックをバッファリングするマスタ機能を有するか否かを第１局に判断させうる。第１局は、第１局宛のデータトラフィックを、第１所定期間の間、第２局にバッファリングするよう要求する。第１局は第１節電モードを開始し、第２局は、第１所定期間の間第１局宛のデータトラフィックをバッファリングする。第１所定期間の経過の後に、第１局は第１節電モードを終了して、第２局はバッファリングしたデータトラフィックを、第１局に送信する。第１局および第２局は両方がマスタ機能を有しても、一方のみがマスタ機能を有してもよい。【選択図】  図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
各々無線機能を有して互いと直接通信する第１局および第２局を含むアドホックネットワークで節電する方法であって、
前記第１局宛のデータトラフィックを第１所定期間の間バッファリングする要求を前記第２局に発行する段階と、
データトラフィックをバッファリングする前記要求を許可する段階と、
前記第１所定期間の間、前記第１局を第１節電モードに入らせる段階と、
前記第１所定期間の間、前記第１局宛のデータトラフィックを前記第２局にバッファリングさせる段階と、を備える方法。
【請求項２】
前記第１所定期間が経過した後に、前記第１局に前記第１節電モードを終了させる段階と、
前記バッファリングされたデータトラフィックを前記第１局へ送信する段階と、をさらに備える、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記バッファリングされたデータトラフィックを送信する段階は、
前記バッファリングされたデータトラフィックを、前記第２局から前記第１局へ送信する段階を有する、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
第２期間の間、前記第１局および前記第２局を同時に第２節電モードに入らせる段階をさらに備える、請求項２に記載の方法。
【請求項５】
前記第１局宛のデータトラフィックをバッファリングする前記第２局のマスタ機能を公示する段階をさらに備える、請求項４に記載の方法。
【請求項６】
前記第１局が前記第２節電モードを終了する前に、前記第２局に前記第２節電モードを終了させる段階をさらに備える、請求項４に記載の方法。
【請求項７】
前記アドホックネットワークは、ＩＥＥＥ８０２．１１規格およびＢｌｕｅｔｏｏｔｈ規格を含む群から選択されるプロトコルを利用する無線ネットワークである、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
前記第２局が前記第１局宛のデータトラフィックをバッファリングする機能を有するか否かを判断する段階をさらに備える、請求項１に記載の方法。
【請求項９】
前記第２局宛のデータトラフィックを第２所定期間の間バッファリングする要求を前記第１局に発行する段階と、
前記第２局宛のデータトラフィックをバッファリングする前記要求を許可する段階と、
前記第２所定期間の間、前記第２局を第２節電モードに入らせる段階と、
前記第２所定期間の間、前記第２局宛の前記データトラフィックを前記第１局にバッファリングさせる段階と、を備える、請求項１に記載の方法。
【請求項１０】
前記第２所定期間が経過した後に、前記第２局に前記第２節電モードを終了させる段階と、
前記バッファリングされたデータトラフィックを前記第２局へ送信する段階と、をさらに備える、請求項９に記載の方法。
【請求項１１】
前記バッファリングされたデータトラフィックを前記第２局へ送信する段階は、
前記バッファリングされたデータトラフィックを、前記第１局から前記第２局へ送信する段階を有する、請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
前記第１局が前記第２局宛のデータトラフィックをバッファリングする機能を有するか否かを判断する段階をさらに備える、請求項９に記載の方法。
【請求項１３】
前記第２局が前記第１局に対して、前記第２局宛の前記データトラフィックをバッファリングする要求を行っている場合、前記第１局を前記第１節電モードに入らせない段階と、
前記第１局が前記第２局に対して、前記第１局宛の前記データトラフィックをバッファリングする要求を行っている場合、前記第２局を前記第２節電モードに入らせない段階と、をさらに備える、請求項９に記載の方法。
【請求項１４】
前記第１局を前記第１節電モードに入らせない段階は、前記要求を、前記第１局が要求を送信してから所定期間内に受信した場合に行われ、
前記第２局を前記第２節電モードに入らせない段階は、前記要求を、前記第２局が要求を送信してから所定期間内に受信した場合に行われる、請求項１３に記載の方法。
【請求項１５】
マスタ局と、他の局のトラフィックをバッファリングする機能を有さない少なくとも１つのスレーブ局とを含む複数の局を含むアドホックネットワークで節電する方法であって、各局は、他の局と直接通信する無線機能を有し、前記方法は、
前記スレーブ局宛のデータトラフィックを所定期間の間バッファリングする要求を前記マスタ局に発行する段階と、
データトラフィックをバッファリングする前記要求を許可する段階と、
前記所定期間の間、前記スレーブ局を節電モードに入らせる段階と、
前記所定期間の間、前記スレーブ局宛のデータトラフィックを前記マスタ局にバッファリングさせる段階と、を備える方法。
【請求項１６】
前記所定期間が経過した後に、前記スレーブ局に前記節電モードを終了させる段階と、
前記バッファリングされたデータトラフィックを前記マスタ局から前記スレーブ局へ送信させる段階と、をさらに備える、請求項１５に記載の方法。
【請求項１７】
前記アドホックネットワークの前記複数の局の任意の局宛のデータトラフィックをバッファリングする前記マスタ局のマスタ機能を公示する段階と、
前記マスタ局が、前記複数の局のいずれかの局宛のデータトラフィックをバッファリングする前記マスタ機能を有するか否かを判断する段階をさらに備える、請求項１５に記載の方法。
【請求項１８】
前記アドホックネットワークは、ＩＥＥＥ８０２．１１規格およびＢｌｕｅｔｏｏｔｈ規格を含む群から選択されるプロトコルを利用する無線ネットワークである、請求項１５に記載の方法。
【請求項１９】
第１局と、
第２局と、を備えるアドホックネットワークであって、
前記第１局は、無線通信機能を有し、第１所定期間の間前記アドホックネットワーク内の他の局宛のデータトラフィックをバッファリングするマスタ機能を有する局が前記アドホックネットワーク内に存在するか否かを判断し、
前記第２局は、無線通信機能および前記マスタ機能を有し、前記第１局からの第１節電モード開始要求を許可し、
前記第２局が前記要求を許可した場合に前記第１局は前記第１所定期間の間前記第１節電モードに入り、前記第１所定期間が経過した後に、前記第２局は、前記第１局に対して前記バッファリングされたデータトラフィックを送信する、アドホックネットワーク。
【請求項２０】
前記第１局は、第２所定期間の間前記アドホックネットワークの他の局宛のデータトラフィックをバッファリングするマスタ機能を有し、前記第２局からの第２節電モード開始要求を許可し、
前記第２局は、前記アドホックネットワーク内に前記マスタ機能を有する局が存在するか否かを判断する、請求項１９に記載のアドホックネットワーク。
【請求項２１】
前記第１局が前記第２局からの前記要求を許可した場合に前記第２局は前記第２所定期間の間前記第２節電モードに入り、前記第２所定期間が経過した後に、前記第１局は、前記第２局に対して前記バッファリングされたデータトラフィックを送信する、請求項２０に記載のアドホックネットワーク。
【請求項２２】
前記第２局が前記第１局に対して、前記第２局宛の前記データトラフィックをバッファリングする要求を行っている場合、前記第１局は前記第１節電モードに入らず、
前記第１局が前記第２局に対して、前記第１局宛の前記データトラフィックをバッファリングする要求を行っている場合、前記第２局は前記第２節電モードに入らない、請求項２１に記載のアドホックネットワーク。
【請求項２３】
前記要求が、前記第１局が要求を送信してから所定期間内に受信された場合、前記第１局は前記第１節電モードに入らず、
前記要求が、前記第２局が要求を送信してから所定期間内に受信された場合、前記第２局は前記第１節電モードに入らない、請求項２２に記載のアドホックネットワーク。
【請求項２４】
前記アドホックネットワークは、ＩＥＥＥ８０２．１１規格およびＢｌｕｅｔｏｏｔｈ規格を含む群から選択されるプロトコルを利用する無線ネットワークである、請求項１９に記載のアドホックネットワーク。
【請求項２５】
アドホックネットワークであって、
無線通信機能と、所定期間の間前記アドホックネットワーク内の他の局宛のデータトラフィックをバッファリングするマスタ機能と、を有するマスタ局と、
無線通信機能を有する他の局宛の前記トラフィックをバッファリングする機能を有さず、前記アドホックネットワーク内で前記マスタ局が利用可能であるか否かを判断する、少なくとも１つのスレーブ局と、を備え、
前記マスタ局が前記スレーブからの節電モード開始要求を許可した場合に、前記スレーブ局は前記所定期間の間前記節電モードに入り、前記所定期間が経過した後に、前記マスタ局は、前記スレーブ局に対して前記バッファリングされたデータトラフィックを送信する、アドホックネットワーク。
【請求項２６】
前記マスタ局および前記スレーブ局は、第２期間の間、同時に第２節電モードに入る、請求項２５に記載のアドホックネットワーク。
【請求項２７】
前記スレーブ局が前記第２節電モードを終了する前に、前記マスタ局が前記第２節電モードを終了する、請求項２６に記載のアドホックネットワーク。
【請求項２８】
前記アドホックネットワークは、ＩＥＥＥ８０２．１１規格およびＢｌｕｅｔｏｏｔｈ規格を含む群から選択されるプロトコルを利用する無線ネットワークである、請求項２５に記載のアドホックネットワーク。
【請求項２９】
各々無線機能を有して互いと直接通信する第１局および第２局を含むアドホックネットワークで節電するシステムであって、
前記第１局宛のデータトラフィックを第１所定期間の間バッファリングする要求を前記第２局に発行する手段と、
データトラフィックをバッファリングする前記要求を許可する手段と、
前記第１所定期間の間、前記第１局を第１節電モードに入らせる手段と、
前記第１所定期間の間、前記第１局宛のデータトラフィックを前記第２局にバッファリングさせる手段と、を備える、システム。
【請求項３０】
命令を記憶する機械可読媒体であって、前記命令は、プロセッサにより実行されると前記プロセッサに、複数の局を有するアドホックネットワークの節電を実行させ、前記命令は、
前記複数の局の第１局が、第２局宛のデータトラフィックをバッファリングする機能を有するか否かを判断する命令と、
前記第２局宛のデータトラフィックを第１所定期間の間バッファリングするよう、前記少なくとも１つの局に対して要求する命令と、
前記第２局宛のデータトラフィックをバッファリングする要求を許可する命令と、
前記第１所定期間の間、前記第２局を第１節電モードに入らせる命令と、
第２所定期間の間、前記第２局宛のデータトラフィックを前記第１局にバッファリングさせる命令と、
前記第１所定期間が経過した後に、前記第２局に前記第１節電モードを終了させる命令と、
前記バッファリングされたデータトラフィックを前記第２局へ送信する命令と、を含む、機械可読媒体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本願は、２００６年９月１４日出願の米国仮出願番号第６０／８２５，６１１の恩恵を請求しており、この出願の開示の全体をここに参照として組み込む。
【背景技術】
【０００２】
本発明は、概してネットワークにおける節電システムに係り、より詳しくは、アドホック無線ネットワークにおける周期的節電システムに係る。
【０００３】
無線ネットワーク（ＩＥＥＥ８０２．１１規格に基づくＷｉ−Ｆｉ）は、無線ネットワーク内の局がネットワーク内の他の局と直接通信できるかどうかによって、インフラストラクチャモードネットワークかアドホックモードネットワークかに特徴付けられることができる。図１Ａは、インフラストラクチャモードの無線ネットワークの一例であり、通常アクセスポイント２と局４、６、および８を有しうる。インフラストラクチャモードネットワークにおいては、局４、６、および８は、互いと直接通信するようには構成されておらず、局４、６、および８の間の通信は全て、アクセスポイント２を介してチャネリングされねばならない。
【０００４】
これとは対照的に、図１Ｂに示すように、アドホックモードネットワークでは、各局が互いと直接通信できる。故に、アドホックモードの無線ネットワークでは、局４、６、および８の間の通信を制御する中央アクセスポイントというものは存在しない。アドホックデバイスは、他のアドホックデバイスとのみ通信するよう構成されており、いかなるインフラストラクチャデバイスとも、また有線ネットワークに接続されたいかなる他のデバイスとも通信することができない。
【０００５】
Ｗｉ−Ｆｉデバイスの重要な一部が携帯デバイスであるとすると（例えば、セルラー式電話機、携帯ゲームデバイス、無線ヘッドセット、無線ヘッドフォン、無線スピーカ等）、Ｗｉ−Ｆｉデバイスにとって電力消費は重要な懸案である。これにより、ＩＥＥＥがインフラストラクチャモードネットワーク節電プロトコルを標準化するに至った。しかしながら、アドホックモードネットワークの分散化した性質により、ネットワーク内の電力消費に関して全裁量権を有する中央アクセスポイントが存在しない場合に節電アルゴリズムを実装することは非常に困難であり、複雑性を帯びている。
【発明の開示】
【０００６】
本発明は、アドホックネットワークデバイスを節電モードに入らせる。本発明はさらに、アドホックネットワークにおいて電力消費に関する決定を行わせて、節電アルゴリズムの実装を向上させる。本発明の他の利点および恩恵は、以下の説明から明らかになる。
【０００７】
本発明の一側面においては、各々無線機能を有して互いと直接通信する第１局および第２局を含むアドホックネットワークで節電する方法であって、第１局宛のデータトラフィックを第１所定期間の間バッファリングする要求を前記第２局に発行する段階と、データトラフィックをバッファリングする前記要求を許可する段階と、第１所定期間の間、前記第１局を第１節電モードに入らせる段階と、第１所定期間の間、前記第１局宛のデータトラフィックを前記第２局にバッファリングさせる段階と、を備える方法が提供される。
【０００８】
方法は、第１所定期間が経過した後に、前記第１局に前記第１節電モードを終了させる段階と、バッファリングされたデータトラフィックを前記第１局へ送信する段階と、をさらに備えてよい。バッファリングされたデータトラフィックを送信する段階は、バッファリングされたデータトラフィックを、前記第２局から前記第１局へ送信する段階を有してよい。方法は、第２期間の間、前記第１局および前記第２局を同時に第２節電モードに入らせる段階をさらに備えてよい。方法は、第１局宛のデータトラフィックをバッファリングする前記第２局のマスタ機能を公示する段階をさらに備えてよい。方法は、第１局が前記第２節電モードを終了する前に、前記第２局に前記第２節電モードを終了させる段階をさらに備えてよい。アドホックネットワークは、ＩＥＥＥ８０２．１１規格およびＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）規格を含む群から選択されるプロトコルを利用する無線ネットワークであってよい。方法は、第２局が前記第１局宛のデータトラフィックをバッファリングする機能を有するか否かを判断する段階をさらに備えてよい。方法は、第２局宛のデータトラフィックを第２所定期間の間バッファリングする要求を前記第１局に発行する段階と、第２局宛のデータトラフィックをバッファリングする前記要求を許可する段階と、第２所定期間の間、前記第２局を第２節電モードに入らせる段階と、第２所定期間の間、前記第２局宛の前記データトラフィックを前記第１局にバッファリングさせる段階と、を備えてよい。方法は、第２所定期間が経過した後に、前記第２局に前記第２節電モードを終了させる段階と、バッファリングされたデータトラフィックを前記第２局へ送信する段階と、をさらに備えてよい。バッファリングされたデータトラフィックを前記第２局へ送信する段階は、バッファリングされたデータトラフィックを、前記第１局から前記第２局へ送信する段階を有してよい。方法は、第１局が前記第２局宛のデータトラフィックをバッファリングする機能を有するか否かを判断する段階をさらに備えてよい。方法は、第２局が前記第１局に対して、前記第２局宛の前記データトラフィックをバッファリングする要求を行っている場合、前記第１局を前記第１節電モードに入らせない段階と、第１局が前記第２局に対して、前記第１局宛の前記データトラフィックをバッファリングする要求を行っている場合、前記第２局を前記第２節電モードに入らせない段階と、をさらに備えてよい。方法は、第１局が、前記第２局に対して要求をしてから所定期間内に前記第２局からの要求を受信した場合、前記第１局を前記第１節電モードに入らせない段階と、第２局が、前記第１局に対して要求をしてから所定期間内に前記第１局からの要求を受信した場合、前記第２局を前記第２節電モードに入らせない段階と、を備えてよい。方法は、所定期間が経過した後に、前記スレーブ局に前記節電モードを終了させる段階と、バッファリングされたデータトラフィックを前記マスタ局から前記スレーブ局へ送信させる段階と、をさらに備えてよい。方法は、アドホックネットワークの前記複数の局の任意の局宛のデータトラフィックをバッファリングする前記マスタ局のマスタ機能を公示する段階と、マスタ局が、前記複数の局のいずれかの局宛のデータトラフィックをバッファリングする前記マスタ機能を有するか否かを判断する段階をさらに備えてよい。アドホックネットワークは、ＩＥＥＥ８０２．１１規格およびＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）規格を含む群から選択されるプロトコルを利用する無線ネットワークであってよい。
【０００９】
本発明の他の側面においては、マスタ局と、他の局のトラフィックをバッファリングする機能を有さない少なくとも１つのスレーブ局とを含む複数の局を含むアドホックネットワークで節電する方法であって、各局は、他の局と直接通信する無線機能を有し、前記方法は、スレーブ局宛のデータトラフィックを所定期間の間バッファリングする要求を前記マスタ局に発行する段階と、データトラフィックをバッファリングする前記要求を許可する段階と、所定期間の間、前記スレーブ局を節電モードに入らせる段階と、所定期間の間、前記スレーブ局宛のデータトラフィックを前記マスタ局にバッファリングさせる段階と、を備える方法が提供される。
【００１０】
第１局は、第２所定期間の間前記アドホックネットワークの他の局宛のデータトラフィックをバッファリングするマスタ機能を有し、前記第２局からの第２節電モード開始要求を許可し、第２局は、前記アドホックネットワーク内に前記マスタ機能を有する局が存在するか否かを判断してよい。第１局が前記第２局からの前記要求を許可した場合に前記第２局は前記第２所定期間の間前記第２節電モードに入り、前記第２所定期間が経過した後に、前記第１局は、前記第２局に対して前記バッファリングされたデータトラフィックを送信してよい。第２局が前記第１局に対して、前記第２局宛の前記データトラフィックをバッファリングする要求を行っている場合、前記第１局は前記第１節電モードに入らず、第１局が第２局に対して、前記第１局宛の前記データトラフィックをバッファリングする要求を行っている場合、前記第２局は前記第２節電モードに入らないよう構成されてよい。前記第１局が要求をしてから所定期間内に前記要求が受信された場合、前記第１局は前記第１節電モードに入らず、第２局が要求をしてから所定期間内に前記要求が受信された場合、前記第２局は前記第１節電モードに入らないよう構成されてよい。マスタ局および前記スレーブ局は、第２期間の間、同時に第２節電モードに入ってよい。スレーブ局が前記第２節電モードを終了する前に、前記マスタ局が前記第２節電モードを終了してよい。アドホックネットワークは、ＩＥＥＥ８０２．１１規格およびＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）規格を含む群から選択されるプロトコルを利用する無線ネットワークであってよい。
【００１１】
本発明のまた別の側面においては、第１局と、第２局と、を備えるアドホックネットワークであって、第１局は、無線通信機能を有し、第１所定期間の間前記アドホックネットワーク内の他の局宛のデータトラフィックをバッファリングするマスタ機能を有する局が前記アドホックネットワーク内に存在するか否かを判断し、第２局は、無線通信機能および前記マスタ機能を有し、前記第１局からの第１節電モード開始要求を許可し、第２局が前記要求を許可した場合に前記第１局は前記第１所定期間の間前記第１節電モードに入り、前記第１所定期間が経過した後に、前記第２局は、前記第１局に対して前記バッファリングされたデータトラフィックを送信する、アドホックネットワークが提供され、また、各々無線機能を有して互いと直接通信する第１局および第２局を含むアドホックネットワークで節電するシステムであって、第１局宛のデータトラフィックを第１所定期間の間バッファリングする要求を前記第２局に発行する手段と、データトラフィックをバッファリングする前記要求を許可する手段と、第１所定期間の間、前記第１局を第１節電モードに入らせる手段と、第１所定期間の間、前記第１局宛のデータトラフィックを前記第２局にバッファリングさせる手段と、を備えるシステムが提供される。
【００１２】
命令を記憶する機械可読媒体であって、前記命令は、プロセッサにより実行されると前記プロセッサに、複数の局を有するアドホックネットワークの節電を実行させ、前記命令は、複数の局の第１局が、第２局宛のデータトラフィックをバッファリングする機能を有するか否かを判断する命令と、第２局宛のデータトラフィックを第１所定期間の間バッファリングするよう、前記少なくとも１つの局に対して要求する命令と、第２局宛のデータトラフィックをバッファリングする要求を許可する命令と、第１所定期間の間、前記第２局を第１節電モードに入らせる命令と、第２所定期間の間、前記第２局宛のデータトラフィックを前記第１局にバッファリングさせる命令と、第１所定期間が経過した後に、前記第２局に前記第１節電モードを終了させる命令と、バッファリングされたデータトラフィックを前記第２局へ送信する命令と、を含む、機械可読媒体が提供される。
【００１３】
本発明のさらなる特徴、利点、および実施形態は、以下の詳細な説明、図面、および請求項に述べられているか、またはそれらを検討することで明らかとなる。さらに、本発明の前述の概要および以下の詳細な説明は、例示的なものであり、その意図は、請求される発明の範囲を制限することなく、さらなる説明を加えようとするものであることに留意されたい。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
添付図面は、本発明のさらなる理解を深める目的から含められており、本明細書に組み込まれ、一部をなし、本発明の実施形態を例示しており、詳細な記載と共に、本発明の原理を説明する役割を担う。本発明の基本的な理解に必要以上の本発明の構造的詳細および様々な実行方法を示す意図はない。
【００１５】
【図１Ａ】インフラストラクチャモードネットワークを例示する。
【図１Ｂ】アドホックモードネットワークを例示する。
【００１６】
【図２Ａ】対称アドホックネットワークを例示する。
【図２Ｂ】対称アドホックネットワークを例示する。
【００１７】
【図３Ａ】非対称アドホックネットワークを例示する。
【図３Ｂ】非対称アドホックネットワークを例示する。
【図３Ｃ】非対称アドホックネットワークを例示する。
【００１８】
【図４Ａ】本発明の原理により構築される対称アドホックネットワークの節電スキームのフローチャートである。
【００１９】
【図４Ｂ】本発明の原理により構築される非対称アドホックネットワークの節電スキームのフローチャートである。
【００２０】
【図５】本発明の例示的実装例を示す。
【図６】本発明の例示的実装例を示す。
【図７】本発明の例示的実装例を示す。
【図８】本発明の例示的実装例を示す。
【図９】本発明の例示的実装例を示す。
【図１０】本発明の例示的実装例を示す。
【図１１】本発明の例示的実装例を示す。
【図１２】本発明の例示的実装例を示す。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２１】
本発明の実施形態およびその様々な特徴および有利な詳細を、添付図面に記された、および／または例示された、また、以下の説明に詳述された非制限的な実施形態および例を参照しながらより完全に説明する。当業者であれば理解するように、図面に例示された特徴は、必ずしも原寸に比例して描かれてはおらず、特に明示されていない場合においても、１実施形態の特徴が他の実施形態で利用できる場合もあることに留意されたい。公知のコンポーネントおよび処理技術の説明は、本発明の実施形態を不当に曖昧にしないよう省いている場合もある。ここで利用する例は、単に本発明を実施する多くの方法についての理解を促し、本発明の実施形態を当業者に実施させる意図しかもたない。例えば、本発明は、ＩＥＥＥ８０２．１１規格に基づくＷｉ−Ｆｉネットワークを前提に記載されているが、本発明はそれに限定されないことは理解されよう。本発明は、任意のアドホックモードネットワークおよび適切な特徴および特性を有する他の種類の無線ネットワークに対して幅広く適用可能である。故に、ここで挙げる例および実施形態は、本発明の範囲を限定するものとして解釈されるべきではなく、本発明の範囲は、添付請求項および該当する法律によってのみ定義される。さらに、全図面にわたり、同様の参照番号は同様の部材を示すこととする。
【００２２】
本発明は、アドホックネットワークの周期的節電プロトコルに関する。アドホックネットワーク内の様々なデバイスは、他のスレーブデバイスが節電モードに入る際、マスタの役割を担うことができる。マスタデバイスは、他のデバイス向けのデータを受信して、スレーブデバイスが立ち上がってからバッファリングしたデータを送信する。このプロトコルにより、デバイス間で節電が可能となる。本発明の様々な局面を、以下に詳述する。
【００２３】
図２Ａ、２Ｂ、３Ａ、３Ｂ、および３Ｃは、アドホックモードネットワーク構成を例示する。ネットワークのデバイス（局、ノード等）間の機能の類似性により、アドホックモードネットワークは、対称アドホックモードネットワークか非対称アドホックモードネットワークかに特徴付けることができる。図２Ａおよび２Ｂは、対称アドホックモードネットワークを例示しており、ここで各デバイスは、処理能力、メモリ、バッテリ寿命等において類似した機能を有しうる。特に、図２Ａは、アドホックモードネットワークを介して接続され、同一または略同様の機能を有する、２つのトランシーバまたはセルラー式電話機１２および１４を示す。この接続により、アドホックモードネットワークを介したリアルタイムなマルチユーザ音声通信が実現される。デバイス１２および１４が利用中でない場合、デバイスのいずれかまたは両方をＯＦＦにして節電する必要が生じうる。節電モードを実行する中央アクセスポイントが存在しないので、節電プロトコルは、特定のデバイスに過度な負担をかけることなくネットワークの全てのデバイスに対して実行することができる。例えば、各デバイス１２および１４は、ネットワークの節電アルゴリズムを実行するマスタデバイスの役目を交互に引き受けてよい。
【００２４】
同様に、図２Ｂは、互いにアドホックモードネットワークを介して接続される、２つの同一の携帯ゲームデバイス１６および１８（例えば、Ｓｏｎｙ（登録商標）ＰＳＰ（登録商標）等）を示す。この接続により、携帯ゲームデバイス１６および１８の利用者に対してリアルタイムマルチプレーヤゲームを行わせることができる。デバイス１６および１８が利用中でない場合、デバイス１６および１８は、互いに通信して、いずれのデバイスが「マスタ」の役目を引き受けて、ネットワークの節電プロトコルを実行するかを決定してよい。「マスタ」デバイスは、ネットワークの他のデバイス（つまりスレーブ）に対して、節電モードに入らせたり、スレーブデバイス用にデータトラフィックをバッファリングしたりしてよく、これらも以下で詳述する。トランシーバ、携帯電話機、およびゲームデバイスは、対称アドホックネットワークで接続されうる種類のデバイスの例にすぎない。
【００２５】
図３Ａ、３Ｂ、および３Ｃは、非対称アドホックモードネットワーク構成を例示し、ここで各アドホックデバイスはそれぞれ異なる機能を有する。例えば、図３Ａは、セルラー式電話機２０と無線ヘッドセット２２とを含む非対称アドホックモードネットワークを示す。通常、無線ヘッドセット２２は、セルラー式電話機２０よりも格段に劣る機能を有し、アドホックネットワークの節電アルゴリズムを実行することができないことがある。この場合、節電プロトコルは、永久にマスタとしての役目を引き受けるセルラー式電話機２０の機能を利用して行われ、ヘッドセット２２は永久にスレーブとして機能する。同様に、図３Ｂは、アドホックモードネットワークを介して互いに接続されたＰＣ２４および無線ヘッドフォン２６を示しており、節電モードの実行に際して、無線ヘッドフォン２６がスレーブとして機能する間、ＰＣ２４はマスタとして機能する。図３Ｃにおいては、さらなる機能を有する音声デバイス３０が、無線スピーカ３２に対する永久のマスタとして節電モードを実行してよい。また、これらの例は、単に非対称アドホックネットワークで接続されうる種類のデバイスを例示しているに過ぎない。
【００２６】
図４Ａは、本発明の原理により構築される対称アドホックネットワークの節電スキームのフローチャートである。上述のように、対称アドホックモードネットワークにおいて、各デバイスはマスタとしてネットワークで節電アルゴリズムを実行する機能を有しうる。故に、局ＡおよびＢ（例えば図２Ａのトランシーバ１２および１４それぞれ）は、両方とも、他方に過度の負担を強いることなく節電アルゴリズムを同様に実行することができる。ステップ４０および４２に示すように、局１２および１４は両方とも、自身のマスタ機能をネットワークの他の局に公示する。マスタ機能には、スリープ（節電）モードにあるネットワーク内の他の局宛のデータをバッファリングする機能が含まれてよい。局Ｂがマスタ機能を有するという確認がとれると、ステップ４４で示すように、局Ａは節電開始要求を局Ｂに対して送信してよい。節電開始要求は、局Ｂに送信される局ＡのビーコンのアップリンクＩＥＥＥアクション管理フレームに含められてよい。フレームは、局Ａのスリープ期間についての情報を含むことができる。節電開始要求は、スレーブからマスタへ送信されるアップリンクＩＥＥＥアクション管理フレームに含められてよい。このプロトコルを実装する機能を、局ビーコンおよびプローブ応答で公示してよい。節電開始要求／応答は、ＩＥＥＥアクション管理フレームを利用して送信されてよい。さらに、節電開始要求は、スレーブ局の立ち上がり頻度（スリープ期間と称する）についての情報を含んでよく、節電開始応答は、マスタがスレーブのトラフィックをバッファリングしてよい多くの数のサービス期間についての情報を含みうる。
【００２７】
局ＡおよびＢの両方は、互いに対してそれぞれの節電開始要求を送信することができる。コンフリクトを避けるべく、各局は、要求が他の局から受信されると、フルパワーモードを維持するよう構成されてよい。各局は、その後、バックオフが失効している場合に、ランダムバックオフを算出して、節電モードに入る試みを再度行ってよく、他の局のバックオフが前に失効している場合には、マスタとしてフルパワーモードを維持してよい。
【００２８】
局Ａからの要求を受理すると、局Ｂはマスタとなり、局Ａがスレーブとなる。ステップ４６に示すように、局Ｂは節電開始応答を局Ａに送信する。節電開始応答はＩＥＥＥアクション管理フレームに含められてよい。節電開始応答は、マスタ局Ｂがスレーブ局Ａへデータトラフィックをバッファリングするサービス期間の最大数を含みうる。本発明の一実施形態によると、サービス期間は、スレーブ局Ａからアップリンクトリガを受信してから、マスタ局Ｂがサービス期間（ＥＯＳＰ）指示の終了を送信する時点までの期間として定義されうる。スレーブ局Ａから設定されるトリガビットを有する各アップリンクフレームは、マスタ局Ｂによる１サービス期間としてカウントされうる。Ｗｉ−Ｆｉマルチメディア（ＷＭＭ）アプリケーションにおいては、例えば、サービスの質（ＱＯＳ）情報フィールドのＷＷＭ  ＥＯＳＰビットが、アップリンク方向のスレーブ局によりトリガビットとして利用されてよい。非ＷＭＭアプリケーションについては、例えば、ＩＥＥＥ８０２．１１フレーム制御フィールドの「より多くのデータ」ビットをトリガビットとして利用することができる。
【００２９】
ステップ４６においてマスタ局Ｂから節電開始応答を受信した後で、スレーブ局Ａは、ステップ４８に示すように節電モードに入ることができる。マスタ局Ｂは、ステップ５０に示すように、スレーブ局Ａについてデータトラフィックをバッファリングし始めてよい。節電モード中に、スレーブ局Ａは、自身のマスタとしての機能をビーコンまたは公示しなくてよい。スレーブ局Ａは、立ち上がるたびにトリガビットを「設定」にしてマスタ局Ｂへアップリンクトリガフレームを送信してよい。スレーブ局Ａは、立ち上がり期間毎に正確に１つのトリガフレームを送信してよい。スレーブ局Ａが各立ち上がり期間に１を超えるフレームを有する場合、スレーブ局Ａはトリガビットを「未設定」にして後続のフレームを送信することができる。スレーブ局Ａが送信すべきアップリンクデータを有さない場合、トリガビットを設定して「ナル」アップリンクトリガフレームを送信してよい。さらに、スレーブ局Ａからの全てのアップリンクフレームは、ＩＥＥＥ８０２．１１フレーム制御フィールドで電力管理ビットが「１」に設定されてよい。今度は、マスタ局Ｂが、スレーブ局Ａについてバッファリングされたダウンリンクデータを含むトリガフレームに応答してよい。マスタ局Ｂからの最後のダウンリンクフレームには、ＥＯＳＰビットが設定されていてよい。ＷＭＭアプリケーションにおいては、ＱＯＳ情報フィールドのＷＭＭ  ＥＯＳＰビットは、ＥＯＳＰをマークすべくダウンリンク方向でマスタ局Ｂにより利用されてよい。非ＷＭＭアプリケーションにおいては、ＩＥＥＥ８０２．１１フレーム制御フィールドの「より多くのデータ」ビットをＥＯＳＰ指示として利用することができる。ダウンリンクデータがスレーブ局Ａについてバッファリングされていない場合、マスタ局Ｂは、ＥＯＳＰビットが設定されているナルデータフレームを送信してよい。さらに、一例としては、トリガビットが設定されていないスレーブ局Ａから送信されたアップリンクフレームが、マスタ局Ｂに、各スレーブ局の節電キューを空にさせないようシステムを構築することもできる。
【００３０】
マスタ局Ｂが許可するサービス期間の最大数に達した後で、マスタ局Ｂはスレーブ局Ａ宛のデータトラフィックをバッファリングするのをやめてよい。スレーブ局Ａは、ステップ５２で節電モードを終了してよい。ステップ５４で、データがマスタ局Ｂでバッファリングされて、スレーブ局Ａに転送されてよい。ステップ５６および５８に示すように、スレーブ局Ａおよびマスタ局Ｂは、ビーコニングを再開し、自身のマスタ局としての機能を公示することで、フルパワーモードに入ってよい。その後、局ＡおよびＢは両方とも、ランダムバックオフを算出して、バックオフ失効時にはスレーブとなるよう試みてよい。図４Ａに示すステップを繰り返す。各局はスレーブおよびマスタの役割を交互に担うことができるので、ネットワークの全ての局の電力消費問題を、特定の局に過度な負担を強いることなく大幅に軽減させることができる。例えば、各局がマスタとスレーブの役割を同一時間果たしたと仮定すると、節電プロトコルは、スレーブ局の電力消費を最大約７５パーセントまで低減することができる。さらにプロトコルは、マスタ局およびスレーブ局両方の電力消費を、フルパワーモードに比して最大約３８パーセントまで低減することができる。節電は、スレーブ局の数が増えるに従い増加する。
【００３１】
図４Ｂは、本発明の原理により構築される非対称アドホックネットワークの節電スキームのフローチャートである。例えば、非対称アドホックネットワークは、セルラー式電話機２０を、図３Ａに示すマスタおよび無線ヘッドセット２２として含みうる。上述のように、非対称アドホックネットワークにおいては、唯一の局がマスタ機能を有してよい。故に、マスタ機能を公示するステップ６０およびマスタ／スレーブ節電開始要求／応答ステップ６２および６４（つまりマスタ／スレーブ間のハンドシェーク）を実装する。例えば、マスタ局は、「マスタ不定」指示として最大サービス期間フィールドに０×ＦＦＦＦを返してよい。予め供給されたマスタ／スレーブ構成の幾らかの実装例では、それらの役割が既に製造段階で決定されていてよいことがあるので、局の間でマスタ／スレーブのハンドシェークをバイパスしてよい。これら違いを除いては、図４Ｂに示す節電プロトコルは、図４Ａに示す対称アドホック節電モードについて行うステップと同様のステップを行いうる。例えば、ステップ６２および６４に示すマスタ／スレーブハンドシェークを実行した後で、スレーブ局２２はステップ６６で節電モードに入り、この間、マスタ局２０がステップ６８でスレーブ局２２のデータトラフィックをバッファリングしてよい。ステップ７０でスレーブ局２２が節電モードを終了して立ち上がると、マスタ局２０はバッファリングしたデータトラフィックをステップ７２でスレーブ局２０に送信してよい。スレーブ局２２が頻繁に利用されない場合、スレーブ局２２を節電モードに入らせることで節電効果が大幅に上昇しうる。
【００３２】
さらに節電効果を高めるべく、マスタ局２０は、ＥＯＳＰビットが設定されたダウンリンクフレームを送信した後で、スレーブ局２２のスリープ期間を利用して節電モードに入ってよい。例えば、トリガビットが設定されたスレーブ局２２からアップリンクフレームを受信すると、マスタ局２０は、スレーブ局２２が立ち上がる前のある時点で失効するタイムアウトが設定されたスリープクロックタイマを開始してよい。スリープクロックタイマは、マスタ局２０が次のスレーブの立ち上がり前に立ち上がるようにしたスリープクロックのタイミングエラーを考慮にいれたオフセットを含みうる。マスタ局２０は、最後のダウンリンクフレームにＥＯＳＰビットが設定されたデータをスレーブ局２２とやりとりしてよい。ＥＯＳＰビットが設定されたフレームを送信した後、マスタ局とスレーブ局とは両方とも節電モードに入ってよい。スレーブ局２２は、ＥＯＳＰビットが設定されたダウンリンクを受信した後にはいかなるフレーム送信もしてはならないことがある。この場合、マスタ局およびスレーブ局の両方が、節電モードで７５パーセントの節電を達成する場合、システム全体としては最大７５パーセントの節電をすることが可能となる。
【００３３】
図５、６、７、８、９、１０、１１、および１２は、本発明の様々な例示的用途を示す。図５を参照すると、本発明はハードディスクドライブ５００に具体化されている。本発明は、図５で５０２として大まかに示される信号処理および／または制御回路のいずれかまたは両方を実装しうる。幾らかの実装例においては、信号処理および／または制御回路５０２および／またはＨＤＤ５００の他の回路（不図示）は、データ処理、符号化および／または暗号化、計算、および／または、磁気記憶媒体５０６へ出力および／または磁気記憶媒体５０６から受信するデータのフォーマッティングを行ってよい。
【００３４】
ＨＤＤ５００は、コンピュータ、情報携帯端末、セルラー式電話機、媒体、またはＭＰ３プレーヤ等の携帯コンピュータデバイス、および／または他のデバイスなどのホストデバイス（不図示）と、１以上の有線または無線通信リンク５０８を介して通信しうる。ＨＤＤ５００は、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、フラッシュメモリ等の低レイテンシー不揮発性メモリ、読み取り専用メモリ（ＲＯＭ）、および／または他の適切な電子データ記憶装置などのメモリ５０９に接続されてよい。
【００３５】
図６を参照すると、本発明はデジタルバーサタイルディスク（ＤＶＤ）ドライブ５１１に利用されてよい。本発明は、一般的に図６では５１２として示される信号処理および／または制御回路のいずれかまたは両方、および／またはＤＶＤドライブ５１１の大容量データ記憶装置５１８を実装してよい。信号処理および／または制御回路５１３および／またはＤＶＤ５１１の他の回路（不図示）は、データ処理、符号化、および／または暗号化、計算、および／または、光学記憶媒体５１６から読み出す、および／または光学記憶媒体５１６へ書き込むデータのフォーマッティングを行ってよい。幾らかの実装例においては、信号処理および／または制御回路５１２および／またはＤＶＤ５１１の他の回路（不図示）は、さらに、符号化および／または復号化、および／またはＤＶＤドライブに関する任意の他の信号処理機能を行うこともできる。
【００３６】
ＤＶＤドライブ５１１は、コンピュータ、テレビ、または他のデバイス等の出力デバイス（不図示）と、１以上の有線または無線の通信リンク５１７を介して通信してよい。ＤＶＤ５１１は、不揮発にデータを記憶する大容量データ記憶装置５１８と通信してよい。ＤＶＤ５１１は、ＲＡＭ、ＲＯＭ、フラッシュメモリなどの低レイテンシー不揮発性メモリ、および／または他の適切な電子データ記憶装置などのメモリ５１９に接続されてもよい。
【００３７】
図７を参照すると、高品位テレビ（ＨＤＴＶ）５２０に、上述のような本発明を具現化してよい。本発明は、一般的に図７では５２２として示される信号処理および／または制御回路のいずれかまたは両方、ＨＤＴＶ５２０のＷＬＡＮインタフェースおよび／または大容量データ記憶装置を実装してよい。ＨＤＴＶ５２０は、有線または無線形式でＨＤＴＶ入力信号を受信して、ＨＤＴＶ出力信号をディスプレイ５２６へ出力する。幾らかの実装例においては、信号処理回路および／または制御回路５２２および／またはＨＤＴＶ５２０の他の回路（不図示）は、データ処理、符号化、および／または暗号化、計算、データフォーマッティング、および／または、必要でありうる任意の他の種類のＨＤＴＶ処理を行ってよい。
【００３８】
ＨＤＴＶ５２０は、光学および／または磁気記憶デバイスなどの、不揮発式にデータを記憶する大容量データ記憶装置５２７と通信してよい。少なくとも１つのＤＶＤが図６に示す構成を有してよい。ＨＤＴＶ５２０は、ＲＡＭ、ＲＯＭ、フラッシュメモリなどの低レイテンシー不揮発性メモリ、および／または他の適切な電子データ記憶装置などのメモリ５２８に接続されてもよい。ＨＤＴＶ５２０はさらに、ＷＬＡＮネットワークインタフェース５２９を介してＷＬＡＮとの接続をサポートしてよい。
【００３９】
図８を参照すると、車両５３０の制御システム、車両制御システムのＷＬＡＮインタフェース、および／または大容量データ記憶装置が、上述のような本発明を利用することができる。幾らかの実装例においては、本発明は、温度センサ、圧力センサ、回転センサ、気流センサ、および／または任意の他の適切なセンサなどの１以上のセンサ５３６からの入力を受信し、および／または、エンジン動作パラメータ、送信動作パラメータ、および／または他の制御信号などの出力５３８から１以上の出力制御信号を生成する、パワートレイン制御システム５３２を実装してよい。
【００４０】
本発明は、さらに、車両５３０の他の制御システム５４０で実装されうる。制御システム５４０は、同様に、入力センサ５４２からの信号を受信し、および／または、制御信号を１以上の出力デバイス５４４に出力しうる。幾らかの実装例においては、制御システム５４０は、アンチロック・ブレーキ・システム（ＡＢＳ）、ナビゲーションシステム、テレマティックスシステム、車両テレマティックスシステム、車線逸脱システム、車間距離適応走行制御システム、ステレオ、ＤＶＤ、コンパクトディスクなどの車両娯楽システムなどの一部であってよい。さらに他の実装例も考えられる。
【００４１】
パワートレイン制御システム５３２は、データを不揮発式に記憶する大容量データ記憶装置５４６と通信してよい。大容量データ記憶装置５４６は、例えばハードディスクドライブＨＤＤおよび／またはＤＶＤなどの光学および／または磁気記憶デバイスを含んでよい。少なくとも１つのＤＶＤが図６に示す構成をもってよい。パワートレイン制御システム５３２は、ＲＡＭ、ＲＯＭ、フラッシュメモリなどの低レイテンシー不揮発性メモリ、および／または他の適切な電子データ記憶装置などのメモリ５４７に接続されてもよい。パワートレイン制御システム５３２はさらに、ＷＬＡＮネットワークインタフェース５４８を介してＷＬＡＮとの接続をサポートしてもよい。制御システム５４０はさらに大容量データ記憶装置、メモリ、および／またはＷＬＡＮインタフェース（全て不図示）を含んでよい。
【００４２】
図９を参照すると、セルラー式アンテナ５５１を含みうるセルラー式電話機５５０は、上述のような本発明を利用しうる。本発明は、一般的に図９では５５２として示される信号処理および／または制御回路のいずれかまたは両方、セルラー式電話機５５０のＷＬＡＮインタフェースおよび／または大容量データ記憶装置を実装しうる。幾らかの実装例においては、セルラー式電話機５５０は、マイクロフォン５５６、スピーカおよび／または音声出力ジャックなどの音声出力５５８、ディスプレイ５６０および／またはキーパッド、ポインティングデバイス、音声駆動および／または他の入力デバイスなどの入力デバイス５６２を含む。信号処理および／または制御回路５５２および／またはセルラー式電話機５５０の他の回路（不図示）は、データ処理、符号化、および／または暗号化、計算、データフォーマッティング、および／または他のセルラー式電話機能を行ってよい。
【００４３】
セルラー式電話機５５０は、例えばハードディスクドライブＨＤＤおよび／またはＤＶＤなどの光学および／または磁気記憶デバイスなどの、データを不揮発式に記憶する大容量データ記憶装置５６４と通信してよい。少なくとも１つのＤＶＤが図６に示す構成をもってよい。セルラー式電話機５５０は、ＲＡＭ、ＲＯＭ、フラッシュメモリなどの低レイテンシー不揮発性メモリ、および／または他の適切な電子データ記憶装置などのメモリ５６６に接続されてもよい。セルラー式電話機５５０はさらに、ＷＬＡＮとの接続を、ＷＬＡＮネットワークインタフェース５６８を介してサポートしてもよい。
【００４４】
図１０を参照すると、セットトップボックス５８０は、上述したような本発明を利用しうる。本発明は、一般的に図１０では５８４として示される信号処理および／または制御回路のいずれかまたは両方、セットトップボックス５８０のＷＬＡＮインタフェースおよび／または大容量データ記憶装置を実装してよい。セットトップボックス５８０は、ブロードバンドソースなどのソースから信号を受信し、テレビおよび／またはモニタおよび／または他のビデオおよび／または音声出力デバイスなどのディスプレイ５８８に適した標準および／または高品位音声／ビデオ信号を出力する。信号処理回路および／または制御回路５８４および／またはセットトップボックス５８０の他の回路（不図示）は、データ処理、符号化および／または暗号化、計算、データフォーマッティング、および／または任意の他のセットトップボックス機能を行ってよい。
【００４５】
セットトップボックス５８０は、データを不揮発式に記憶する大容量データ記憶装置５９０と通信してよい。大容量データ記憶装置５９０は例えばハードディスクドライブＨＤＤおよび／またはＤＶＤである、光学および／または磁気記憶デバイスを含んでよい。少なくとも１つのＤＶＤが図６に示す構成をもってよい。セットトップボックス５８０は、ＲＡＭ、ＲＯＭ、フラッシュメモリなどの低レイテンシー不揮発性メモリ、および／または他の適切な電子データ記憶装置などのメモリ５９４に接続されてもよい。セットトップボックス５８０はさらに、ＷＬＡＮとの接続を、ＷＬＡＮネットワークインタフェース５９６を介して支援してもよい。
【００４６】
図１１を参照すると、メディアプレーヤ６００は上述のような本発明を利用することができる。本発明は、一般的に図１１では６０４として示される信号処理および／または制御回路のいずれかまたは両方、メディアプレーヤ６００のＷＬＡＮインタフェースおよび／または大容量データ記憶装置を実装してよい。幾らかの実装例においては、メディアプレーヤ６００は、ディスプレイ６０７および／またはキーパッド、タッチパッド等のユーザ入力６０８を含む。幾らかの実装例においては、メディアプレーヤ６００は、通常、メニュー、ドロップダウンメニュー、アイコン、および／またはポイントアンドクリックインタフェースを、ディスプレイ６０７および／またはユーザ入力６０８を介して利用するグラフィカルユーザインタフェース（ＧＵＩ）を利用してよい。メディアプレーヤ６００は、さらに、スピーカおよび／または音声出力ジャックなどの音声出力６０９を含む。信号処理および／または制御回路６０４および／またはメディアプレーヤ６００の他の回路（不図示）は、データ処理、符号化、および／または暗号化、計算、データフォーマッティング、および／または任意の他のメディアプレーヤ機能を行ってよい。
【００４７】
メディアプレーヤ６００は、圧縮音声および／またはビデオコンテンツなどのデータを不揮発式に記憶する大量データ記憶装置６１０と通信してよい。幾らかの実施例においては、圧縮音声ファイルは、ＭＰ３形式あるいは他の適切な圧縮音声および／またはビデオ形式に準拠するファイルを含む。大容量データ記憶装置は、例えばハードディスクドライブＨＤＤおよび／またはＤＶＤなどの、光学および／または磁気記憶デバイスを含んでよい。少なくとも１つのＤＶＤが図６に示す構成をもってよい。メディアプレーヤ６００はＲＡＭ、ＲＯＭ、フラッシュメモリなどの低レイテンシー不揮発性メモリ、および／または他の適切な電子データ記憶装置などのメモリ６１４に接続されてもよい。メディアプレーヤ６００はさらに、ＷＬＡＮとの接続を、ＷＬＡＮネットワークインタフェース６１６を介して支援してもよい。
【００４８】
図１２を参照すると、アンテナ６１８を含みうるボイスオーバインターネットプロトコル（ＶｏＩＰ）電話機６５０に、上述のような本発明を具現化してよい。本発明は、一般的に図１２では６０４として示される信号処理および／または制御回路のいずれかまたは両方、ＶｏＩＰ電話機６５０の無線インタフェースおよび／または大容量データ記憶装置を実装してよい。幾らかの実装例においては、ＶｏＩＰ電話機６５０は、一部に、マイクロフォン６１０、スピーカおよび／または音声出力ジャックなどの音声出力６１２、ディスプレイモニタ６１４、キーパッド、ポインティングデバイス、音声駆動および／または他の入力デバイスなどの入力デバイス６１６、および、ワイヤレスフィデリティ（Ｗｉ−Ｆｉ）通信モジュール６０８を含む。信号処理および／または制御回路６０４および／またはＶｏＩＰ電話機６５０の他の回路（不図示）は、データ処理、符号化、および／または暗号化、計算、データフォーマッティングおよび／または他のＶｏＩＰ電話機能を行いうる。
【００４９】
ＶｏＩＰ電話機６５０は、例えばハードディスクドライブＨＤＤおよび／またはＤＶＤなどの光学および／または磁気記憶デバイスなどの、データを不揮発式に記憶する大容量データ記憶装置６０２と通信してよい。少なくとも１つのＤＶＤが図６に示す構成をもってよい。ＶｏＩＰ電話機６５０は、ＲＡＭ、ＲＯＭ、フラッシュメモリなどの低レイテンシー不揮発性メモリ、および／または他の適切な電子データ記憶装置などのメモリ６０６に接続されてもよい。ＶｏＩＰ電話機６５０は、Ｗｉ‐Ｆｉ通信モジュール６０８を介してＶｏＩＰネットワーク（不図示）との通信リンクを構築するよう構成される。上述以外にも、他の実装例も考えられる。
【００５０】
本発明の様々な実施形態に則り、ここで記載した方法は、半導体、特定用途向けＩＣ、プログラム可能なロジックアレイ、およびここで記載する方法およびモジュールを実装するよう構成される他のハードウェアデバイスを含むが、それらに限られない専用ハードウェア実装とともに動作することが意図されている。さらに、ここに記載した様々な本発明の実施形態は、コンピュータプロセッサ上で実行されるソフトウェアプログラムで動作することが意図されている。さらに、配信処理またはコンポーネント／オブジェクト配信処理、並列処理、仮想マシン処理、任意の将来の改善点、または任意の将来のプロトコルを含むがそれらに限られない代替的ソフトウェア実装例を、ここで記載する方法を実装するのに利用することができる。
【００５１】
ここに記載してきた本発明のソフトウェア実装は、ディスクまたはテープなどの磁気媒体、ディスクなどの光学磁気または光学媒体、またはメモリカードまたは１以上の読み取り専用（不揮発性）メモリ、ランダムアクセスメモリ、または他の書き換え可能な（揮発性）メモリを収容する他のパッケージなどの固体媒体などの、物理的記憶媒体上に光学的に記憶することができることに注意されたい。電子メールへのデジタルファイル添付または他の内蔵型アーカイブまたはアーカイブセットが、物理的記憶媒体の均等物である配信媒体として考えられる。故に、本発明は、ここで記載したソフトウェア実装を記憶する、ここで記載したものおよび該当技術分野で認識されている均等物およびそれに後続する媒体を含む物理的記憶媒体または配信媒体をも含むものとして考えられる。
【００５２】
本発明を例示的な実施形態の観点から記載してきたが、当業者であれば、本発明が添付請求項の精神および範囲にある変形例とともに実施することもできることを想到しよう。一例としては、本発明の局は、無線通信可能な任意のデバイスであってよく、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）および類似した規格などの、ＩＥＥＥ８０２．１１規格以外の規格を利用して本発明を実装することもできる。上述のこれらの例は、単に例示を目的としており、本発明の全ての可能性あるデザイン、実施形態、用途、または変形例を網羅するリストとしては意図されていない。
【図１（Ａ）】
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【図１（Ｂ）】
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【図２】
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【図３】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【国際調査報告】
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