(57)【要約】  無線通信システムにおいて干渉を軽減するための技術が説明される。一設計では、セクタが、システム帯域幅の異なる部分にそれぞれが対応する複数の部分区域に関する複数の高速ＯＳＩ（他セクタ干渉）指標を決定することができる。これら複数のＯＳＩ指標に関して少なくとも１つのレポートが生成されることが可能であり、各レポートは、少なくとも１つの部分区域に関する少なくとも１つのＯＳＩ指標を含む。各レポートは、符号ビットを得るように符号化されることが可能であり、これらの符号ビットは、次に、変調シンボルの系列にマップされることが可能である。レポートの中のすべてのＯＳＩ指標が、対応する部分区域において高い干渉が無いことを示すように０に設定された各レポートに関して、０値の変調シンボルの系列が生成されることが可能である。このことは、可能性の高いシナリオにおいてレポートが０電力で送信されることを可能にする。また、システム帯域幅に関して通常のＯＳＩ指標が決定され、送信されることも可能である。
2010516113.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
システム帯域幅の異なる部分にそれぞれが対応する複数の部分区域に関する複数のＯＳＩ（他セクタ干渉）指標を決定し、送信のために前記複数のＯＳＩ指標を処理するように構成された少なくとも１つのプロセッサと、
前記少なくとも１つのプロセッサに結合されたメモリとを備える、無線通信のための装置。
【請求項２】
前記少なくとも１つのプロセッサは、所定の持続時間の各フレーム内の前記複数の部分区域に関する前記複数のＯＳＩ指標を決定するように構成される請求項１に記載の装置。
【請求項３】
前記少なくとも１つのプロセッサは、セクタによって観測される、隣接セクタ内の端末装置に起因する干渉を推定し、さらに前記推定された干渉に基づいて、前記複数の部分区域に関する前記複数のＯＳＩ指標を決定するように構成される請求項１に記載の装置。
【請求項４】
前記少なくとも１つのプロセッサは、各部分区域にわたって前記推定された干渉を平均して、前記部分区域に関する平均干渉を獲得し、さらに各部分区域に関するＯＳＩ指標を、該部分区域に関する前記平均干渉に基づいて決定するように構成される請求項３に記載の装置。
【請求項５】
各ＯＳＩ指標は、単一のビットを備え、前記少なくとも１つのプロセッサは、各ＯＳＩ指標に関する前記単一のビットを、対応する部分区域内で高い干渉が観測された場合、第１の値に設定し、各ＯＳＩ指標に関する前記単一のビットを、前記対応する部分区域内で高い干渉が観測されなかった場合、第２の値に設定するように構成される請求項１に記載の装置。
【請求項６】
前記少なくとも１つのプロセッサは、前記システム帯域幅にわたって前記推定された干渉を平均して、長期平均干渉を獲得し、さらに前記長期平均干渉に基づいて、通常のＯＳＩ指標を決定するように構成される請求項３に記載の装置。
【請求項７】
前記少なくとも１つのプロセッサは、少なくとも１つの部分区域に関する少なくとも１つのＯＳＩ指標をそれぞれが備える、前記複数のＯＳＩ指標に関する少なくとも１つのレポートを生成するように構成される請求項１に記載の装置。
【請求項８】
各レポートは、４つの部分区域に関する４つのＯＳＩ指標を備える請求項７に記載の装置。
【請求項９】
各レポートは、前記４つのＯＳＩ指標に関する４ビットを備え、さらに前記少なくとも１つのプロセッサは、４ビットの各レポートを符号化して、符号ビットを獲得し、さらに前記レポートに関する前記符号ビットに基づいて、各レポートに関する６つの変調シンボルの系列を生成するように構成される請求項８に記載の装置。
【請求項１０】
前記少なくとも１つのプロセッサは、前記少なくとも１つのＯＳＩ指標のすべてが所定の値に設定された各レポートに関して、０値の変調シンボルの系列を生成するように構成される請求項７に記載の装置。
【請求項１１】
前記少なくとも１つのプロセッサは、４つすべてのＯＳＩ指標が、前記対応する４つの部分区域内に高い干渉が無いことを示すように０に設定された各レポートに関して、０値の６つの変調シンボルを生成するように構成される請求項８に記載の装置。
【請求項１２】
前記少なくとも１つのプロセッサは、隣接セクタ内の端末装置に前記複数のＯＳＩ指標をブロードキャストするように構成される請求項１に記載の装置。
【請求項１３】
前記少なくとも１つのプロセッサは、前記システム帯域幅に関する通常のＯＳＩ指標を決定するように構成される請求項１に記載の装置。
【請求項１４】
前記少なくとも１つのプロセッサは、前記複数の部分区域に関する前記複数のＯＳＩ指標を第１のレートで送信するように構成され、前記システム帯域幅に関する前記通常のＯＳＩ指標を、前記第１のレートより遅い第２のレートで送信するように構成される請求項１３に記載の装置。
【請求項１５】
前記少なくとも１つのプロセッサは、前記複数の部分区域に関する前記複数のＯＳＩ指標を、第１のカバレッジエリアにわたって送信し、さらに前記システム帯域幅に関する前記通常のＯＳＩ指標を、前記第１のカバレッジエリアより広い第２のカバレッジエリアにわたって送信するように構成される請求項１３に記載の装置。
【請求項１６】
前記少なくとも１つのプロセッサは、推定された干渉を比較するための少なくとも１つの第１のしきい値に基づいて、前記通常のＯＳＩ指標を決定し、さらに前記少なくとも１つの第１のしきい値より高い少なくとも１つの第２のしきい値に基づいて、前記複数のＯＳＩ指標を決定するように構成される請求項１３に記載の装置。
【請求項１７】
システム帯域幅の異なる部分にそれぞれが対応する複数の部分区域に関する複数のＯＳＩ（他セクタ干渉）指標を決定すること、および
送信のために前記複数のＯＳＩ指標を処理することを備える、無線通信のための方法。
【請求項１８】
前記複数のＯＳＩ指標を前記決定することは、所定の持続時間の各フレーム内の前記複数の部分区域に関する前記複数のＯＳＩ指標を決定することを備える請求項１７に記載の方法。
【請求項１９】
前記複数のＯＳＩ指標を前記処理することは、少なくとも１つの部分区域に関する少なくとも１つのＯＳＩ指標をそれぞれが備える、前記複数のＯＳＩ指標に関する少なくとも１つのレポートを生成することを備える請求項１７に記載の方法。
【請求項２０】
各レポートは、４つの部分区域に関する４つのＯＳＩ指標を備え、さらに前記複数のＯＳＩ指標を前記処理することは、
各レポートを符号化して符号ビットを獲得すこと、および
各レポートに関する６つの変調シンボルの系列を、前記レポートに関する前記符号ビットに基づいて生成することをさらに備える請求項１９に記載の方法。
【請求項２１】
前記複数のＯＳＩ指標を前記処理することは、４つすべてのＯＳＩ指標が、前記対応する４つの部分区域内に高い干渉が無いことを示すように０に設定された各レポートに関して、０値の６つの変調シンボルを生成することをさらに備える請求項２０に記載の方法。
【請求項２２】
システム帯域幅の異なる部分にそれぞれが対応する複数の部分区域に関する複数のＯＳＩ（他セクタ干渉）指標を決定するための手段と、
送信のために前記複数のＯＳＩ指標を処理するための手段とを備える、無線通信のための装置。
【請求項２３】
前記複数のＯＳＩ指標を前記決定するための手段は、所定の持続時間の各フレーム内の前記複数の部分区域に関する前記複数のＯＳＩ指標を決定するための手段を備える請求項２２に記載の装置。
【請求項２４】
前記複数のＯＳＩ指標を前記処理するための手段は、少なくとも１つの部分区域に関する少なくとも１つのＯＳＩ指標をそれぞれが備える、前記複数のＯＳＩ指標に関する少なくとも１つのレポートを生成するための手段を備える請求項２２に記載の装置。
【請求項２５】
各レポートは、４つの部分区域に関する４つのＯＳＩ指標を備え、さらに前記複数のＯＳＩ指標を前記処理するための手段は、
各レポートを符号化して符号ビットを獲得するための手段と、
各レポートに関する６つの変調シンボルの系列を、前記レポートに関する前記符号ビットに基づいて生成するための手段とをさらに備える請求項２４に記載の装置。
【請求項２６】
前記複数のＯＳＩ指標を前記処理するための手段は、４つすべてのＯＳＩ指標が、前記対応する４つの部分区域内に高い干渉が無いことを示すように０に設定された各レポートに関して、０値の６つの変調シンボルを生成するための手段をさらに備える請求項２５に記載の装置。
【請求項２７】
システム帯域幅の異なる部分にそれぞれが対応する複数の部分区域に関する複数のＯＳＩ（他セクタ干渉）指標を少なくとも１つのコンピュータに決定させるためのコードと、
送信のために前記複数のＯＳＩ指標を前記少なくとも１つのコンピュータに処理させるためのコードとを備えるコンピュータ可読媒体を備えるコンピュータプログラム製品。
【請求項２８】
システム帯域幅の異なる部分にそれぞれが対応する少なくとも１つの部分区域に関する少なくとも１つのＯＳＩ（他セクタ干渉）指標を受信し、さらに前記少なくとも１つのＯＳＩ指標に基づいて送信電力を決定するように構成された少なくとも１つのプロセッサと、
前記少なくとも１つのプロセッサに結合されたメモリとを備える、無線通信のための装置。
【請求項２９】
前記少なくとも１つのプロセッサは、前記少なくとも１つのＯＳＩ指標に基づいて、前記少なくとも１つの部分区域に関する少なくとも１つのデルタを調整し、さらに各部分区域に関する送信電力を、該部分区域に関するデルタに基づいて決定するように構成される請求項２８に記載の装置。
【請求項３０】
前記少なくとも１つのプロセッサは、閉ループ電力制御に基づいて、基準チャネルに関する送信電力を決定し、さらに各部分区域に関する前記送信電力を、前記基準チャネルに関する前記送信電力、および該部分区域に関する前記デルタに基づいて決定するように構成される請求項２９に記載の装置。
【請求項３１】
前記少なくとも１つのプロセッサは、該部分区域に関するすべてのＯＳＩ指標が、高い干渉が無いことを示している各部分区域に関する前記デルタを増加し、該部分区域に関するいずれかのＯＳＩ指標が、高い干渉を示している各部分区域に関する前記デルタを低減するように構成される請求項２９に記載の装置。
【請求項３２】
前記少なくとも１つのプロセッサは、所定のフレーム数だけ間隔があけられたフレームをそれぞれが含む少なくとも１つのインタレースの中の前記少なくとも１つの部分区域に関する前記少なくとも１つのＯＳＩ指標を受信し、各インタレースの中の各部分区域に関するデルタを、該インタレースの中の該部分区域に関して受信されたＯＳＩ指標に基づいて調整し、さらに各インタレースの中の各部分区域に関する送信電力を、該インタレースの中の該部分区域に関する前記デルタに基づいて決定するように構成される請求項２８に記載の装置。
【請求項３３】
前記少なくとも１つのプロセッサは、モニタセットの中の少なくとも１つの隣接セクタから前記少なくとも１つのＯＳＩ指標を受信するように構成され、さらに隣接セクタに関するチャネル利得、およびサービングセクタに関するチャネル利得に基づいて、前記モニタセットを更新するように構成される請求項２８に記載の装置。
【請求項３４】
前記少なくとも１つのプロセッサは、前記システム帯域幅に関する通常のＯＳＩ指標を受信し、さらに前記通常のＯＳＩ指標にさらに基づいて前記送信電力を決定するように構成される請求項２８に記載の装置。
【請求項３５】
システム帯域幅の異なる部分にそれぞれが対応する少なくとも１つの部分区域に関する少なくとも１つのＯＳＩ（他セクタ干渉）指標を受信すること、および
前記少なくとも１つのＯＳＩ指標に基づいて送信電力を決定することを含む、無線通信のための方法。
【請求項３６】
前記送信電力を前記決定することは、
前記少なくとも１つのＯＳＩ指標に基づいて前記少なくとも１つの部分区域に関する少なくとも１つのデルタを調整すること、および
各部分区域に関する送信電力を、該部分区域に関するデルタに基づいて決定することを備える請求項３５に記載の方法。
【請求項３７】
前記少なくとも１つのデルタを前記調整することは、
該部分区域に関するすべてのＯＳＩ指標が、高い干渉が無いことを示している各部分区域に関する前記デルタを増加すること、および
該部分区域に関するいずれかのＯＳＩ指標が、高い干渉を示している各部分区域に関する前記デルタを低減することを備える請求項３６に記載の方法。
【請求項３８】
前記少なくとも１つのＯＳＩ指標を前記受信することは、
所定のフレーム数だけ間隔があけられたフレームをそれぞれが含む少なくとも１つのインタレースの中の前記少なくとも１つの部分区域に関する前記少なくとも１つのＯＳＩ指標を受信することを備え、さらに
前記送信電力を前記決定することは、
各インタレースの中の各部分区域に関するデルタを、該インタレースの中の該部分区域に関して受信されたＯＳＩ指標に基づいて調整すること、および
各インタレースの中の各部分区域に関する送信電力を、該インタレースの中の該部分区域に関する前記デルタに基づいて決定することを備える請求項３５に記載の方法。
【請求項３９】
前記少なくとも１つのＯＳＩ指標を前記受信することは、
モニタセットの中の少なくとも１つの隣接セクタから前記少なくとも１つのＯＳＩ指標を受信すること、および
隣接セクタに関するチャネル利得、およびサービングセクタに関するチャネル利得に基づいて、前記モニタセットを更新することを備える請求項３５に記載の方法。
【請求項４０】
システム帯域幅の異なる部分にそれぞれが対応する少なくとも１つの部分区域に関する少なくとも１つのＯＳＩ（他セクタ干渉）指標を受信するための手段と、
前記少なくとも１つのＯＳＩ指標に基づいて送信電力を決定するための手段とを備える、無線通信のための装置。
【請求項４１】
前記送信電力を前記決定するための手段は、
前記少なくとも１つのＯＳＩ指標に基づいて前記少なくとも１つの部分区域に関する少なくとも１つのデルタを調整するための手段と、
各部分区域に関する送信電力を、該部分区域に関するデルタに基づいて決定するための手段とを備える請求項４０に記載の装置。
【請求項４２】
前記少なくとも１つのデルタを前記調整するための手段は、
該部分区域に関するすべてのＯＳＩ指標が、高い干渉が無いことを示している各部分区域に関する前記デルタを増加するための手段と、
該部分区域に関するいずれかのＯＳＩ指標が、高い干渉を示している各部分区域に関する前記デルタを低減するための手段とを備える請求項４１に記載の装置。
【請求項４３】
前記少なくとも１つのＯＳＩ指標を前記受信するための手段は、
所定のフレーム数だけ間隔があけられたフレームをそれぞれが含む少なくとも１つのインタレースの中の前記少なくとも１つの部分区域に関する前記少なくとも１つのＯＳＩ指標を受信するための手段を備え、さらに
前記送信電力を前記決定するための手段は、
各インタレースの中の各部分区域に関するデルタを、該インタレースの中の該部分区域に関して受信されたＯＳＩ指標に基づいて調整するための手段と、
各インタレースの中の各部分区域に関する送信電力を、該インタレースの中の該部分区域に関する前記デルタに基づいて決定するための手段とを備える請求項４０に記載の装置。
【請求項４４】
前記少なくとも１つのＯＳＩ指標を前記受信するための手段は、
モニタセットの中の少なくとも１つの隣接セクタから前記少なくとも１つのＯＳＩ指標を受信するための手段と、
隣接セクタに関するチャネル利得、およびサービングセクタに関するチャネル利得に基づいて、前記モニタセットを更新するための手段とを備える請求項４０に記載の装置。
【請求項４５】
システム帯域幅の異なる部分にそれぞれが対応する少なくとも１つの部分区域に関する少なくとも１つのＯＳＩ（他セクタ干渉）指標を少なくとも１つのコンピュータに受信させるためのコードと、
前記少なくとも１つのＯＳＩ指標に基づいて前記少なくとも１つのコンピュータに送信電力を決定させるためのコードとを備えるコンピュータ可読媒体を備えるコンピュータプログラム製品。
【発明の詳細な説明】
【関連出願】
【０００１】
本出願は、本発明の譲受人にともに譲渡され、参照によりともに本明細書に組み込まれる、「Ａ  ＭＥＴＨＯＤ  ＡＮＤ  ＡＰＰＡＲＡＴＵＳ  ＦＯＲ  ＦＡＳＴ  ＯＴＨＥＲ  ＳＥＣＴＯＲ  ＩＮＴＥＲＦＥＲＥＮＣＥ（ＯＳＩ）  ＡＤＪＵＳＴＭＥＮＴ」と題する２００７年１月４日出願の米国特許仮出願第６０／８８３，３８７号、および「ＷＩＲＥＬＥＳＳ  ＣＯＭＭＵＮＩＣＡＴＩＯＮ  ＳＹＳＴＥＭ」と題する２００７年１月５日出願の米国特許仮出願第６０／８８３，７５８号の優先権を主張する。
【技術分野】
【０００２】
本開示は、一般に通信に関し、より具体的には、無線通信システムにおける干渉を軽減するための技術に関する。
【背景技術】
【０００３】
無線通信システムは、音声、ビデオ、パケットデータ、メッセージング、ブロードキャストなどの様々な通信サービスを提供するように広く展開されている。これらの無線システムは、利用可能なシステムリソースを共有することによって複数のユーザをサポートすることができる多元接続システムであることが可能である。そのような多元接続システムの例には、ＣＤＭＡ（符号分割多元接続）システム、ＴＤＭＡ（時間分割多元接続）システム、ＦＤＭＡ（周波数分割多元接続）システム、ＯＦＤＭＡ（直交ＦＤＭＡ）システム、ＳＣ−ＦＤＭＡ（シングルキャリアＦＤＭＡ）システムなどが含まれる。
【０００４】
無線多元接続通信システムは、順方向リンク上、および逆方向リンク上で複数の端末装置と同時に通信することができる。順方向（またはダウンリンク）とは、基地局から端末装置に至る通信リンクを指し、逆方向リンク（またはアップリンク）とは、端末装置から基地局に至る通信リンクを指す。複数の端末装置が、逆方向リンク上でデータを送信し、さらに／または順方向リンク上でデータを受信することを同時に行うことが可能である。このことは、各リンク上の伝送を、時間領域、周波数領域、および／または符号領域において互いに直交であるように多重化することによって達せられることが可能である。
【０００５】
逆方向リンク上で、異なる基地局と通信する端末装置からの伝送は、通常、互いに直交ではない。その結果、各端末装置は、近くの基地局と通信する他の端末装置に対して干渉をもたらす可能性があり、さらに、これら他の端末装置から干渉を受ける可能性もある。各端末装置のパフォーマンスは、他の基地局と通信する他の端末装置からの干渉によって低下させられる可能性がある。
【０００６】
したがって、無線通信システムにおける干渉を軽減する技術の必要性が、当技術分野に存在する。
【発明の概要】
【０００７】
無線通信システムにおける干渉を軽減するための技術が、本明細書で説明される。或る態様では、セクタが、このセクタによって観測される、隣接セクタと通信する端末装置からのセクタ間干渉を推定することができる。このセクタは、このセクタによって観測された干渉の量を伝えるＯＳＩ（他セクタ干渉）指標を生成し、送信することができる。一設計では、ＯＳＩ指標には、通常のＯＳＩ指標、および高速ＯＳＩ指標が含まれることが可能である。通常のＯＳＩ指標は、より大きい周波数範囲にわたるとともに、より長い時間間隔にわたって干渉を平均することによって得られることが可能な、長期平均干渉に基づいて生成されることが可能である。高速ＯＳＩ指標は、より小さい周波数範囲にわたるとともに、より短い時間間隔にわたって干渉を平均することによって得られることが可能な、短期平均干渉に基づいて生成されることが可能である。端末装置は、隣接セクタから受信された通常のＯＳＩ指標、および高速ＯＳＩ指標に基づいて、その端末装置の送信電力を調整することができる。
【０００８】
一設計では、セクタが、システム帯域幅の異なる部分にそれぞれが対応する複数の部分区域（subzone）に関する複数の高速ＯＳＩ指標を決定することができる。これらの高速ＯＳＩ指標に関して少なくとも１つのレポートが生成されることが可能であり、各レポートは、少なくとも１つの部分区域に関する少なくとも１つの高速ＯＳＩ指標を含む。各レポートは、符号ビットを得るように符号化されることが可能であり、これらの符号ビットは、次に、変調シンボルの系列にマップされることが可能である。レポートの中のすべての高速ＯＳＩ指標が、対応する部分区域において高い干渉が無いことを示すように０に設定された各レポートに関して、０値の変調シンボルの系列が生成されることが可能である。このことは、可能性の高いシナリオにおいてレポートが０電力で送信されることを可能にする。また、通常のＯＳＩ指標が決定され、送信されることも可能である。
【０００９】
一設計では、端末装置が、少なくとも１つの部分区域に関する少なくとも１つの高速ＯＳＩ指標を受信することが可能であり、さらに、この少なくとも１つの高速ＯＳＩ指標に基づいて、この端末装置の送信電力を決定することが可能である。その少なくとも１つの部分区域に関して少なくとも１つのデルタが保持されることが可能であり、さらに、その少なくとも１つの高速ＯＳＩ指標に基づいて調整されることが可能である。基準（例えば、パイロット）チャネルに関する送信電力が、閉ループ電力制御に基づいて決定されることが可能である。次に、各部分区域に関する送信電力が、その部分区域に関するデルタ、およびその基準チャネルに関する送信電力に基づいて決定されることが可能である。
【００１０】
本開示の様々な態様および特徴が、後段でさらに詳細に説明される。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】図１は無線通信システムを示す図である。
【図２】図２はスーパフレーム構造を示す図である。
【図３】図３は電力制御機構を示す図である。
【図４】図４はＯＳＩ指標を送信するためのプロセスを示す図である。
【図５】図５はＯＳＩ指標を送信するための装置を示す図である。
【図６】図６はＯＳＩ指標を受信するためのプロセスを示す図である。
【図７】図７はＯＳＩ指標を受信するための装置を示す図である。
【図８】図８は端末装置、および２つのセクタ／基地局を示すブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
図１は、ＡＮ（アクセスネットワーク）とも呼ばれることが可能な無線通信システム１００を示す。「システム」という用語と「ネットワーク」という用語は、しばしば、互換的に使用される。システム１００は、複数の基地局１１０、１１２、および１１４、ならびに複数の端末装置１２０を含む。基地局は、端末装置と通信する局である。基地局は、アクセスポイント、ノードＢ、イボルブドノードＢ（evolved Node B）などとも呼ばれる。各基地局は、或る特定の地理的区域１０２に関する通信カバレッジを提供する。「セル」という用語は、この用語が使用される文脈に応じて、基地局、および／または基地局のカバレッジエリアを指すことが可能である。システム容量を向上させるのに、基地局カバレッジエリアが、より小さい複数の区域、例えば、より小さい３つの区域１０４ａ、１０４ｂ、および１０４ｃに分割されることが可能である。より小さい各区域は、それぞれの基地局サブシステムによるサービスを受けることが可能である。「セクタ」という用語が、基地局の最小のカバレッジエリア、および／またはこのカバレッジエリアにサービスを提供する基地局サブシステムを指すことが可能である。
【００１３】
端末装置１２０は、システム全体にわたって散らばっていることが可能であり、各端末装置は、固定型であっても、移動型であってもよい。端末装置は、ＡＴ（アクセス端末装置）、移動局、ユーザ機器、加入者ユニット、局などと呼ばれることも可能である。端末装置は、セルラー電話機、ＰＤＡ（パーソナルディジタルアシスタント）、無線通信デバイス、無線モデム、ハンドヘルドデバイス、ラップトップコンピュータ、コードレス電話機などであることが可能である。端末装置は、任意の所与の時点において順方向リンク上、および／または逆方向リンク上で０の基地局、あるいは１つまたは複数の基地局と通信することが可能である。
【００１４】
集中アーキテクチャの場合、システムコントローラ１３０が、基地局１１０に結合されて、これらの基地局に関する調整および制御をもたらすことが可能である。システムコントローラ１３０は、単一のネットワークエンティティであっても、ネットワークエンティティの集まりであってもよい。分散アーキテクチャの場合、基地局は、必要に応じて互いに通信することが可能である。
【００１５】
本明細書で説明される技術は、セクタ化されたセルを有するシステムに関しても、セクタ化されていないセルを有するシステムに関しても使用されることが可能である。簡明のため、これらの技術は、セクタ化されたセルを有するシステムに関して以下に説明される。以下の説明において、「セクタ」という用語と「基地局」という用語は、互換的に使用され、さらに「端末装置」という用語と「ユーザ」という用語も、互換的に使用される。サービングセクタは、端末装置が通信する相手のセクタである。隣接セクタは、端末装置の通信相手ではないセクタである。
【００１６】
本明細書で説明される技術は、ＣＤＭＡシステム、ＴＤＭＡシステム、ＦＤＭＡシステム、ＯＦＤＭＡシステム、およびＳＣ−ＦＤＭＡシステムなどの様々な無線通信システムに関して使用されることも可能である。ＣＤＭＡシステムは、ｃｄｍａ２０００、ＵＴＲＡ（Universal Terrestrial Radio Access）などの無線技術を実施することが可能である。ＯＦＤＭＡシステムは、ＵＭＢ（Ultra Mobile Broadband）、Ｅ−ＵＴＲＡ（Evolved UTRA）、ＩＥＥＥ８０２．１１、ＩＥＥＥ８０２．１６、ＩＥＥＥ８０２．２０、Ｆｌａｓｈ−ＯＦＤＭ（登録商標）などの無線技術を実施することが可能である。ＵＴＲＡおよびＥ−ＵＴＲＡは、３ＧＰＰ（「3rd Generation Partnership Project」）という名称の組織からの文書において説明される。ｃｄｍａ２０００およびＵＭＢは、３ＧＰＰ２（「3rd Generation Partnership Project 2」）という名称の組織からの文書において説明される。これらの様々な無線技術および無線標準は、当技術分野において知られている。簡明のため、これらの技術のいくつかの態様が、ＵＭＢに関して以下で説明され、ＵＭＢ用語が、以下の説明の大部分において使用される。ＵＭＢは、ともに２００７年８月の日付の、公開されている「Physical Layer for Ultra Mobile Broadband(UMB) Air Interface Specification」という名称の３ＧＰＰ２  Ｃ．Ｓ００８４−００１、および「Medium Access Control Layer For Ultra Mobile Broadband(UMB) Air Interface Specification」という名称の３ＧＰＰ２  Ｃ．Ｓ００８４−００２において説明される。
【００１７】
システム１００は、ＯＦＤＭ（直交周波数分割多重化）および／またはＳＣ−ＦＤＭ（シングルキャリア周波数分割多重化）を利用することが可能である。ＯＦＤＭおよびＳＣ−ＦＤＭは、システム帯域幅を、トーン、ビンなどとも一般的に呼ばれる、複数（Ｋ個）の直交サブキャリアに分割する。各サブキャリアは、データで変調されることが可能である。一般に、変調シンボルは、ＯＦＤＭを使用して周波数領域において送信され、ＳＣ−ＦＤＭを使用して時間領域において送信される。隣接するサブキャリア間の間隔は、固定であることが可能であり、サブキャリアの数は、システム帯域幅に依存することが可能である。例えば、１．２５ＭＨｚ、２．５ＭＨｚ、５ＭＨｚ、１０ＭＨｚまたは２０ＭＨｚというシステム帯域幅に関して、それぞれ、１２８、２５６、５１２、１０２４、または２０４８のサブキャリアが存在することが可能である。
【００１８】
図２は、システム１００に関して使用されることが可能なスーパフレーム構造２００の設計を示す。各リンクに関する伝送タイムラインが、スーパフレームのユニットに分割されることが可能である。各スーパフレームは、固定であっても、構成可能であってもよい或る特定の期間にわたることが可能である。順方向リンク上で、各スーパフレームは、プリアンブルの後に続いて、Ｍ個のＰＨＹ（物理層）フレームを含むことが可能であり、ただし、Ｍは、任意の整数値であることが可能である。逆方向リンク上で、各スーパフレームは、Ｍ個のＰＨＹフレームを含むことが可能であり、ただし、第１のＰＨＹフレームは、順方向リンク上のスーパフレームプリアンブルの長さ分だけ延長されることが可能である。図２に示される設計では、各スーパフレームは、０から２４までのインデックスを有する２５のＰＨＹフレームを含む。各ＰＨＹフレームは、トラヒックデータ、シグナリング、パイロットなどを伝送することが可能である。
【００１９】
一設計では、スーパフレームプリアンブルは、０から７までのインデックスを有する８つのＯＦＤＭシンボルを含む。ＯＦＤＭシンボル０は、展開固有のパラメータに関する情報を伝送するＦ−ＰＢＣＣＨ（順方向一次ブロードキャスト制御チャネル）を備える。ＯＦＤＭシンボル１ないし４は、セクタ固有のパラメータに関する情報を伝送するＦ−ＳＢＣＣＨ（順方向二次ブロードキャスト制御チャネル）とともに、ページング情報を伝送するＦ−ＱＰＣＨ（順方向クイックページングチャネル）を備える。ＯＦＤＭシンボル５、６、および７は、初期獲得のために端末装置によって使用されることが可能な、ＴＤＭ（時間分割多重化された）パイロット１、２、および３をそれぞれ備える。ＴＤＭパイロット１は、Ｆ−ＡＣＱＣＨ（順方向獲得チャネル）として使用される。Ｆ−ＯＳＩＣＨ（順方向他セクタ干渉チャネル）が、ＴＤＭパイロット２および３の中で送信される。また、スーパフレームプリアンブルは、他の仕方で定義されることも可能である。
【００２０】
システムは、ＨＡＲＱ（混成自動再送）をサポートすることが可能である。ＨＡＲＱを使用して、パケットに関して１回または複数回の伝送が、そのパケットが正しく復号されるまで、または他の何らかの条件によって終了されるまで、送信されることが可能である。複数（Ｑ個）のＨＡＲＱインタレースが、定義されることが可能であり、ＨＡＲＱインタレースｉは、ｉ∈｛０，．．．，Ｑ−１｝に関して、ＰＨＹフレームｉ、Ｑ＋ｉ、２Ｑ＋ｉなどを含む。各パケットは、１つのＨＡＲＱインタレース上で送信されることが可能であり、そのＨＡＲＱインタレース上のパケットに関して、１回または複数回のＨＡＲＱ伝送が、送信されることが可能である。ＨＡＲＱ伝送は、１つのＰＨＹフレームの中の１つのパケットに関する伝送である。
【００２１】
複数（Ｓ個）の部分区域が、定義されることが可能であり、各部分区域は、システム帯域幅の異なる部分に対応する。部分区域は、サブバンド、周波数セグメントなどと呼ばれることも可能である。一般に、部分区域は、物理的周波数リソース（例えば、サブキャリア）、または物理的周波数リソースにマップされることが可能な論理的周波数リソース（例えば、ホップポート）に対応することが可能である。一設計では、Ｋ個のホップポートが、定義されることが可能であり、さらに、知られているマッピングに基づいて、合計Ｋ個のサブキャリアにマップされることが可能である。これらのホップポートは、リソースの割当てを単純化することが可能である。これらＫ個のホップポートは、Ｌ個のホップポートをそれぞれが含むＳ個の部分区域に構成され、ただし、ＬおよびＳは、固定値であっても、構成可能な値であってもよい。例えば、Ｌは、６４または１２８であることが可能であり、Ｓは、システム帯域幅に依存することが可能である。
【００２２】
図２は、或る特定のフレーム構造設計を示す。また、他のフレーム構造が、トラヒックデータ、シグナリング、パイロットなどを送信するのに使用されることも可能である。システム帯域幅は、他の仕方で分割されることも可能である。
【００２３】
各セクタは、そのセクタ内の端末装置からの伝送とともに、他のセクタ内の端末装置からの伝送も受信することが可能である。各セクタによって観測された合計の干渉は、（ｉ）同一のセクタ内の端末装置からのセクタ内干渉、および（ｉｉ）他のセクタ内の端末装置からのセクタ間干渉から成る。セクタ間干渉は、ＯＳＩ（他セクタ干渉）とも呼ばれ、以下に説明されるとおり、軽減されることが可能である。
【００２４】
或る態様では、各セクタが、そのセクタによって観測される干渉の量を伝えるＯＳＩ指標を決定し、送信することが可能である。ＯＳＩ指標は、ＯＳＩ値、ＯＳＩインジケータ、および干渉インジケータなどと呼ばれることも可能である。一設計では、各セクタは、テーブル１に示されるとおり、ＯＳＩ指標を生成し、送信することが可能である。
【表１】
2010516113.tif 000003
【００２５】
簡明のため、１つのセクタ１１２によるＯＳＩ指標の生成が、以下に説明される。セクタ１１２が、様々な時間周波数リソース上でそのセクタによって観測される干渉を推定することが可能である。この干渉が、ＩｏＴ（interference-over-thermal）または他の何らかの量によって定量化されることが可能である。ＩｏＴは、セクタによって観測された合計干渉電力対熱雑音電力の比である。セクタ１１２は、システム帯域幅全体にわたるとともに、スーパフレームにわたって干渉を平均して、干渉の長期平均を得ることが可能である。一設計では、セクタ１１２は、以下のとおり、この長期平均干渉をしきい値のセットと比較して、通常のＯＳＩ指標を決定することが可能である。すなわち、
【数１】
2010516113.tif 000004
【００２６】
ただし、Ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅｌｏｎｇ−ｔｅｒｍ（ｎ）は、スーパフレームｎに関する長期平均干渉であり、Ｔｈ１およびＴｈ２は、通常のＯＳＩ指標を生成することに関するしきい値であり、Ｒｅｇｕｌａｒ＿ＯＳＩ（ｎ）は、スーパフレームｎに関する通常のＯＳＩ指標である。
【００２７】
Ｔｈ１しきい値は、セクタ１１２またはシステムに関する目標運用点に設定されることが可能である。Ｔｈ２しきい値は、セクタ１１２における過度の干渉を検出するのに使用される、より高い値に設定されることが可能である。この事例では、通常のＯＳＩ値は、低いセクタ間干渉を示す「０」、中程度のセクタ間干渉を示す「１」、および過度のセクタ間干渉を示す「２」に設定されることが可能である。通常のＯＳＩ指標は、他の仕方で生成されることも可能であり、さらに任意の数の情報ビットを備えることが可能である。
【００２８】
また、セクタ１１２は、各部分区域にわたるとともに、ＰＨＹフレームにわたって干渉を平均して、干渉の短期平均を得ることも可能である。一設計では、セクタ１１２は、以下のとおり、この短期平均干渉をしきい値と比較して、高速ＯＳＩ指標を決定することが可能である。すなわち、
【数２】
2010516113.tif 000005
【００２９】
ただし、Ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅｓｈｏｒｔ−ｔｅｒｍ（ｎ，ｍ，ｓ）は、スーパフレームｎのＰＨＹフレームｍ内の部分区域ｓに関する短期平均干渉であり、Ｔｈ３は、高速ＯＳＩ指標を生成することに関するしきい値であり、さらにＦａｓｔ＿ＯＳＩ（ｎ，ｍ，ｓ）は、スーパフレームｎのＰＨＹフレームｍ内の部分区域ｓに関する高速ＯＳＩ指標である。
【００３０】
式（２）に示される設計では、短期平均干渉が、Ｔｈ３しきい値以上である場合、高速ＯＳＩ指標は、「１」に設定され、Ｔｈ３しきい値以上ではない場合、「０」に設定される。高速ＯＳＩ指標は、他の仕方で生成されることも可能であり、さらに任意の数の情報ビットを備えることが可能である。これらのしきい値は、Ｔｈ３＞Ｔｈ２＞Ｔｈ１であるように選択されることが可能である。この事例では、高速ＯＳＩ指標は、セクタ１１２において高い干渉が観測された場合に、干渉分布の末端を制御するのに使用されることが可能である。セクタ１１２は、異なる部分区域上で、さらに／または異なるＰＨＹフレーム内で異なる干渉量を観測することが可能であり、さらに異なるＰＨＹフレーム内の異なる部分区域に関して異なる高速ＯＳＩ指標を生成することが可能である。
【００３１】
一般に、通常のＯＳＩ指標、および高速ＯＳＩ指標は、任意の干渉メトリック、および任意の関数に基づいて決定されることが可能である。前述したとおり、異なる時間周波数リソースにわたる測定された干渉の関数が、ＯＳＩ指標を生成するのに使用されることが可能である。別の設計では、異なる時間周波数リソースにわたって測定された平均干渉および最大干渉の関数が、ＯＳＩ指標を生成するのに使用されることが可能である。この関数は、高速ＯＳＩ指標に関して特に適用可能であり得る。
【００３２】
通常のＯＳＩ指標は、システム帯域幅の全部、または大部分にわたるとともに、長い期間（例えば、スーパフレーム）にわたってセクタ１１２によって観測された全体的な干渉を伝えることが可能である。通常のＯＳＩ指標は、隣接セクタ内のすべての端末装置、または多くの端末装置によって電力制御のために使用されることが可能である。高速ＯＳＩ指標は、システム帯域幅の特定の部分（例えば、部分区域）におけるとともに、特定の時間間隔（例えば、ＰＨＹフレーム）内にセクタ１１２によって観測された干渉を伝えることが可能である。高速ＯＳＩ指標は、高い干渉を有する部分区域およびＰＨＹフレームにおいて動作している隣接セクタ内の特定の端末装置によって電力制御のために使用されることが可能である。
【００３３】
セクタ１１２は、特定の隣接セクタ内の端末装置からの干渉を推定することもでき、特定の隣接セクタに関する高速ＯＳＩ指標を生成することができる。各隣接セクタ内の、その隣接セクタに関する高速ＯＳＩ指標によって示されるとおり、高い干渉を生じさせる端末装置は、それらの端末装置の送信電力を低減して、セクタ１１２に対する干渉を軽減することができる。
【００３４】
一般に、高速ＯＳＩ指標は、異なる部分区域、異なるＰＨＹフレーム、異なる隣接セクタなどに関して、または以上の任意の組合せに関して生成されることが可能である。部分区域、部分区域とセクタの組合せなどに関する異なる通常のＯＳＩ指標および／または高速ＯＳＩ指標が、一緒にグループ化されることが可能である。簡明のため、以下の説明は、各ＰＨＹフレーム内の各部分区域に関して高速ＯＳＩ指標が生成される設計に関する。
【００３５】
セクタ１１２は、様々な仕方でＦ−ＯＳＩＣＨ上で通常のＯＳＩ指標を送信することができる。Ｆ−ＯＳＩＣＨが、セクタ１１２によるサービスを受けていない端末装置によって復号され得るように広いカバレッジエリアにわたってＦ−ＯＳＩＣＨを送信することが望ましい可能性がある。また、Ｆ−ＯＳＩＣＨが、隣接セクタに深く侵入することが可能なＴＤＭ／獲得パイロットと同一のカバレッジを有することも望ましい可能性がある。さらに、Ｆ−ＯＳＩＣＨが、送信するセクタに関するさらなる情報（例えば、パイロットＰＮ（擬似ランダム）情報以外の）を要求することなしに、復号可能であることが望ましい可能性がある。これらの要求は、Ｆ−ＯＳＩＣＨの送信を、要求される送信電力および／または時間周波数リソースの点で高価にする可能性があり、さらにＦ−ＯＳＩＣＨが送信され得るレートを制限する可能性がある。
【００３６】
一設計では、Ｆ−ＯＳＩＣＨは、図２に示されるとおり、スーパフレームプリアンブルの中のＴＤＭパイロット２および３の中で送信される。通常のＯＳＩ指標は、ＴＤＭパイロット２および３の位相を変調することが可能である。一設計では、通常のＯＳＩ指標は、０、１、または２という値をとることが可能であり、ＴＤＭパイロットの位相を、それぞれ、０、２π／３、または４π／３だけ変調することが可能である。ＴＤＭパイロットは、隣接セクタに深く侵入するために十分な送信電力で送信されることが可能である。ＴＤＭパイロットの中にＦ−ＯＳＩＣＨを埋め込むことによって、通常のＯＳＩ指標は、ＴＤＭパイロットと同一のカバレッジを有することになり、隣接セクタ中いたるところに位置する端末装置によって受信されることが可能である。
【００３７】
また、セクタ１１２は、様々な仕方で高速ＯＳＩ指標を送信することもできる。一設計では、高速ＯＳＩ指標は、順方向リンク上の各ＰＨＹフレーム内のＦ−ＦＯＳＩＣＨ（順方向高速ＯＳＩチャネル）上で送信される。
【００３８】
一設計では、高速ＯＳＩ指標は、１つまたは複数の高速ＯＳＩレポートの中で送信されることが可能であり、各レポートは、別々に符号化され、変調される。一般に、各レポートは、任意の数の高速ＯＳＩ指標に関する任意の数のビットを含むことが可能である。一設計では、各レポートは、１つのＰＨＹフレーム内の４つの部分区域に関することが可能な、４つの高速ＯＳＩ指標に関する４ビットを含む。これらの４ビットは、或る符号化スキームに基づいて符号化されて、１２符号ビットが得られることが可能である。符号化スキームは、ＣＲＣ（巡回冗長検査）などの前方誤り検出符号、および／または畳込み符号などの前方誤り訂正符号を含むことが可能である。一設計では、４ビットレポートに関して２ビットＣＲＣが生成され、もたらされる６ビットが、レート１／２畳込み符号を使用して符号化されて、このレポートに関して１２符号ビットが生成される。ＣＲＣおよび畳込み符号は、レート１／３連結符号を形成する。これらの１２符号ビットは、ＱＰＳＫに基づいて、６つの変調シンボルにマップされることが可能である。これら６つの変調シンボルが、このレポートに関して送信されることが可能である。
【００３９】
一般に、送信されるべき高速ＯＳＩレポートの数は、システム帯域幅、部分区域の数、ＰＨＹフレームの数などの様々な要因に依存することが可能である。例えば、システム帯域幅が、５ＭＨｚであり、１．２５ＭＨｚの４つの部分区域が定義される場合、ＰＨＹフレーム内の４つの部分区域に関して４つの高速ＯＳＩ指標が、生成されることが可能である。４つの高速ＯＳＩ指標を含む単一のレポートが、６つの変調シンボルを使用して送信されることが可能である。システム帯域幅が、２０ＭＨｚであり、１．２５ＭＨｚの１６の部分区域が定義される場合、ＰＨＹフレーム内の１６の部分区域に関して１６の高速ＯＳＩ指標が、生成されることが可能である。４つのレポートが、合計で２４の変調シンボルを使用して送信されることが可能であり、各レポートは、異なる４つの部分区域に関する４つの高速ＯＳＩ指標を含む。
【００４０】
高速ＯＳＩ指標に関するこれらのレポートを、可能な限り少ない送信電力で送信することが望ましい。短期平均干渉が、通常のＯＳＩ指標に関して使用される最高のしきい値Ｔｈ２より高いことが可能なＴｈ３しきい値を超えた場合、高速ＯＳＩ指標が、「１」に設定されることが可能である。このため、高速ＯＳＩ指標が「１」に設定されるゆう度は、低い可能性がある一方で、高速ＯＳＩ指標が「０」に設定されるゆう度は、高い可能性がある。一設計では、すべて０の高速ＯＳＩ指標を含むレポートが、このレポートを０値の変調シンボルの系列にマップすることによって、０電力で送信される。例えば、「００００」を含む４ビットレポートが、符号化され、｛０，０，０，０，０，０｝という６つの変調シンボルにマップされることが可能であり、０の各変調シンボルが、０電力で送信される。実際、「００００」という４ビットレポートは、送信されず、すべて０の４つの高速ＯＳＩ指標を伝えるのに電力は全く消費されない。この設計は、高速ＯＳＩ指標を送信するのに使用される送信電力の量を低減することが可能である。
【００４１】
別の設計では、高速ＯＳＩ指標は、個々に送信されることが可能である。例えば、各高速ＯＳＩ指標が、１つまたは複数の変調シンボルにマップされることが可能である。送信電力を低減するのに、「０」の高速ＯＳＩ指標が、０の変調シンボルにマップされることが可能であり、「１」の高速ＯＳＩ指標が、０でない変調シンボルにマップされることが可能である。各高速ＯＳＩ指標に関して使用されるべき変調シンボルの数、および／またはこれらの変調シンボルに関する送信電力は、これらの高速ＯＳＩ指標に関する所望される信頼度、および所望されるカバレッジに依存することが可能である。
【００４２】
一般に、高速ＯＳＩ指標は、グループで送信されること、および／または個々に送信されることが可能である。高速ＯＳＩ指標をグループで送信することは、高速ＯＳＩ指標のグループに関するレポートのより効率的な符号化を許すことが可能であり、このことは、そのレポートが、所望される信頼度、および所望されるカバレッジに関して、より少ない時間周波数リソース、および／またはより低い送信電力で送信されることを許すことが可能である。しかし、グループで送信することは、そのレポートの中のすべての高速ＯＳＩ指標が、０であり、そのため、送信されないという確率が、より低くなることをもたらす可能性がある。逆に、高速ＯＳＩ指標を個々に送信することは、「０」の値を有する高速ＯＳＩ指標の送信されない確率が、より高くなることをもたらす可能性があり、このことは、送信電力を低減することが可能である。しかし、実際に送信される高速ＯＳＩ指標に関して、より多くの送信電力、および／またはより多くの時間周波数リソースが、使用される可能性がある。高速ＯＳＩ指標が送信される仕方は、送信電力、リソース使用量、カバレッジ、信頼度などの様々な要因の間のトレードオフに基づいて選択されることが可能である。
【００４３】
逆方向リンク上で、各端末装置は、干渉を許容できるレベルの範囲内に保ちながら、可能な限り高い電力レベルで送信することを許されることが可能である。端末装置のサービングセクタにより近く位置する端末装置は、この端末装置が、隣接セクタに対してそれほど干渉を生じない可能性が高いので、より高い電力で送信することを許されることが可能である。逆に、端末装置のサービングセクタから遠く離れて、カバレッジ縁端部近くに位置する端末装置は、この端末装置が、隣接セクタに対してより大きい干渉を生じる可能性があるため、より低い電力レベルで送信することを許されることが可能である。このように送信電力を制御することは、良好なチャネル条件を有する端末装置が、より高いデータレートを実現することを許しながら、各セクタによって観測される干渉を低減することが可能である。
【００４４】
所与の端末装置１２０ｘが、端末装置１２０ｘのサービングセクタへの確実な送信とともに、隣接セクタにおける許容できる干渉レベルを実現するために、電力制御機構に基づいて、端末装置１２０ｘの送信電力を調整することができる。一般に、送信電力は、（ｉ）ｄＢ（デシベル）／Ｈｚ（ヘルツ）単位のＰＳＤ（電力スペクトル密度）、（ｉｉ）変調シンボル当たりの送信電力、または（ｉｉｉ）他の何らかのメトリックによって与えられることが可能である。
【００４５】
以下の説明において、送信電力は、変調シンボル当たりで与えられる。この設計では、端末装置１２０ｘが、基準チャネルの送信電力を調整して、この基準チャネルに関する所望されるパフォーマンスレベルを実現することができる。次に、端末装置１２０は、この基準チャネルの送信電力に基づいて、データ／トラヒックチャネルの送信電力を決定することができる。この基準チャネルは、Ｒ−ＰＩＣＨ（逆方向パイロットチャネル）、肯定応答チャネル、専用制御チャネル、アクセスチャネル、要求チャネルなどであることが可能である。以下に説明される一設計では、この基準チャネルは、Ｒ−ＰＩＣＨであり、さらにデータ／トラヒックチャネルは、Ｒ−ＯＤＣＨ（逆方向ＯＦＤＭＡデータチャネル）である。
【００４６】
一設計では、Ｒ−ＰＩＣＨに関して閉ループ電力制御が、実行されることが可能である。閉ループ電力制御に関して、サービングセクタは、端末装置１２０ｘからＲ−ＰＩＣＨを受信し、Ｒ−ＰＩＣＨの受信信号品質を決定し、この受信信号品質が或るしきい値を下回っている場合、「１」のＰＣ（電力制御）ビットを送信し、下回っていない場合、「０」のＰＣビットを送信することが可能である。端末装置１２０ｘは、サービングセクタから、このＰＣビットを受信することができ、以下のとおり、Ｒ−ＰＩＣＨの送信電力を調整することができる。すなわち、
【数３】
2010516113.tif 000006
【００４７】
ただし、ＰＳＴＥＰは、ｄＢ（デシベル）単位の電力制御ステップサイズであり、ＰＰＩＣＨは、各変調シンボルに関するＲ−ＰＩＣＨの送信電力である。
【００４８】
この閉ループ電力制御は、Ｒ−ＰＩＣＨの送信電力を調整して、Ｒ−ＰＩＣＨに関する所望される受信信号品質を実現する。また、この閉ループ電力制御は、別の基準チャネルに関して実行されて、その基準チャネルに関する目標パフォーマンスレベル（例えば、目標誤り率）を実現することも可能である。
【００４９】
一設計では、Ｒ−ＯＤＣＨに関してデルタベースの電力制御が、実行されることが可能である。デルタベースの電力制御に関して、Ｒ−ＯＤＣＨの送信電力は、Ｒ−ＰＩＣＨの送信電力と、Ｒ−ＰＩＣＨに対するオフセットであるデルタとに基づいて、設定されることが可能である。一設計では、端末装置１２０ｘが、単一のデルタを保持することが可能であり、さらに、隣接セクタから受信された通常のＯＳＩ指標、および高速ＯＳＩ指標に基づいて、このデルタを調整することが可能である。別の設計では、端末装置１２０ｘが、（ｉ）通常のＯＳＩ指標に基づいて調整されることが可能な低速デルタ、および（ｉｉ）高速ＯＳＩ指標に基づいて調整されることが可能な１つまたは複数の高速デルタを含むことが可能な、複数のデルタを保持することが可能である。送信電力は、高速デルタおよび／または低速デルタに基づいて決定されることが可能である。
【００５０】
一設計では、Ｒ−ＯＤＣＨの送信電力は、以下のとおり、決定されることが可能である。すなわち、
【数４】
2010516113.tif 000007
【００５１】
ただし、Ｄｅｌｔａｔｘ，ｉ，ｓは、ＨＡＲＱインタレースｉの中の部分区域ｓに関する高速デルタであり、Ｂｏｏｓｔは、現在のＨＡＲＱ伝送に関する送信電力におけるブーストであり、さらにＰＯＤＣＨは、各変調シンボルに関するＲ−ＯＤＣＨの送信電力である。
【００５２】
式（４）に示される設計では、関心対象の各ＨＡＲＱインタレースｉの中の各部分区域に関する高速デルタが、保持されることが可能である。各パケットは、或る特定のＨＡＲＱインタレースの或る特定の部分区域内のＲ−ＯＤＣＨ上で送信されることが可能である。次に、各パケットに適用可能なデルタが、そのパケットに関する送信電力を決定するのに使用されることが可能である。Ｂｏｏｓｔは、０値であることも、非０値であることも可能であり、さらに、すべてのＨＡＲＱ伝送に関して同一であることも、異なるＨＡＲＱ伝送に関して異なることも可能である。また、Ｒ−ＯＤＣＨの送信電力は、ＱｏＳ（サービス品質）などの他の要因に基づいて決定されることも可能である。
【００５３】
一設計では、各高速デルタは、以下のとおり、その高速デルタに関するＨＡＲＱインタレースに関するＰＨＹフレーム内の部分区域に関する高速ＯＳＩ指標に基づいて、更新されることが可能である。すなわち、
【数５】
2010516113.tif 000008
【００５４】
ただし、ＦａｓｔＯＳＩＳｔｅｐＵｐは、高速デルタに関するアップステップであり、ＦａｓｔＯＳＩＳｔｅｐＤｏｗｎは、高速デルタに関するダウンステップであり、さらに、ＦａｓｔＯＳＩｊ，ｓは、部分区域ｓに関する隣接セクタｊからの高速ＯＳＩ指標である。
【００５５】
端末装置１２０ｘは、以下に説明されるとおり、関心対象の各部分区域に関して隣接セクタのセットを保持することが可能である。このセットは、モニタセットと呼ばれることが可能である。端末装置１２０ｘは、各部分区域に関する高速デルタを、その部分区域に関するモニタセットの中の隣接セクタからの高速ＯＳＩ指標だけに基づいて、決定することができる。一設計では、端末装置１２０ｘは、端末装置１２０ｘが、前のＨＡＲＱインタレースの中のデータ伝送に関して高速デルタを使用した場合に限って、対応する高速ＯＳＩ指標に応答して、高速デルタを調整することが可能である。別の設計では、端末装置１２０ｘは、全く伝送が無い期間中にさえ、さらに割り当てられていないＨＡＲＱインタレースに関してさえ、すべての時点で高速デルタを調整することができる。また、高速デルタを調整する決定は、バッファサイズなどに基づくことも可能である。
【００５６】
高速デルタは、以下のとおり、或る値範囲に入るように制約されることが可能である。すなわち、
【数６】
2010516113.tif 000009
【００５７】
ただし、Ｄｅｌｔａｍａｘ，ｉ，ｓは、Ｄｅｌｔａｔｘ，ｉ，ｓに関する最大値であり、さらに、Ｄｅｌｔａｍｉｎ，ｉ，ｓは、Ｄｅｌｔａｔｘ，ｉ，ｓに関する最小値である。
【００５８】
高速デルタに関する最小値および最大値は、良好なパフォーマンスを実現するように選択されることが可能であり、さらに、固定値であっても、構成可能な値であってもよい。例えば、最小高速デルタ値および最大高速デルタ値は、受信された信号のダイナミックレンジ、サービングセクタにおけるセクタ内干渉の量などに基づくことが可能である。
【００５９】
端末装置１２０ｘは、様々なメトリックに基づいて、各部分区域に関するモニタセットの中に含めるべき隣接セクタを識別することができる。一設計では、端末装置１２０ｘは、隣接セクタのチャネル利得とサービングセクタのチャネル利得との差である、チャネル差メトリックを使用する。各セクタのチャネル利得は、ＴＤＭパイロット、他のパイロット、ＰＱＩ（パイロット品質インジケータ）、および／またはそのセクタによって順方向リンク上で送信される他の伝送に基づいて、推定されることが可能である。隣接セクタに関するチャネル差は、以下のとおり、計算されることが可能である。すなわち、
【数７】
2010516113.tif 000010
【００６０】
ただし、ＲｘＰｏｗｅｒＲＬＳＳは、逆方向リンク上のサービングセクタに関する受信電力であり、ＥｆｆｅｃｔｉｖｅＴｒａｎｓｍｉｔＰｏｗｅｒＲＬＳＳは、サービングセクタに関する送信電力であり、ＲｘＰｏｗｅｒｊは、隣接セクタｊに関する受信電力であり、ＥｆｆｅｃｔｉｖｅＴｒａｎｓｍｉｔＰｏｗｅｒｊは、隣接セクタｊに関する送信電力であり、さらに、ＣｈａｎＤｉｆｆｊは、隣接セクタｊに関するチャネル差である。
【００６１】
セクタに関するチャネル利得は、受信電力を送信電力で割った値と等しい。隣接セクタｊに関するチャネル差は、サービングセクタに関するチャネル利得対隣接セクタｊに関するチャネル利得の比と等しい。端末装置１２０ｘは、ＣｈａｎＤｉｆｆｊが、追加しきい値以下である場合、隣接セクタｊをモニタセットに追加することが可能である。この基準は、隣接セクタｊに関する受信信号強度が、十分に強いことを確実にし、さらに、セクタｊからの高速ＯＳＩ指標が、確実に受信され得ることを確実にすることができる。端末装置１２０ｘは、このモニタセットの中の隣接セクタだけに対して相当な干渉を生じさせる可能性が高いことが可能であり、このため、これらのセクタからの高速ＯＳＩ指標だけに基づいて、高速デルタを調整することが可能である。
【００６２】
端末装置１２０ｘは、モニタセットの中の隣接セクタから受信された通常のＯＳＩ指標、隣接セクタに関するチャネル差、現在の送信電力、またはＰＳＤなどの様々な要因に基づいて、低速デルタを更新することができる。端末装置１２０ｘは、各隣接セクタに関する決定変数を、そのセクタに関する妥当な要因に基づいて、決定することができる。決定変数は、低速デルタを調整すべきか否か、さらに／または低速デルタをどれだけ調整すべきかを示すことが可能である。端末装置１２０ｘは、モニタセットの中のすべての隣接セクタに関する重み付き決定を、これらのセクタに関する決定変数およびチャネル差に基づいて、計算することができる。次に、端末装置１２０ｘは、この重み付き決定に基づいて、低速デルタを調整することができる。この低速デルタは、サービングセクタに送り返されることが可能であり、さらに、サービングセクタによって、端末装置１２０ｘに関する新たな割当てに関するＣ／Ｉ値を決定するのに他の情報と一緒に使用されることが可能である。
【００６３】
一般に、端末装置１２０ｘは、同一のパラメータセット、または異なるパラメータセットに基づいて、さらに同一のアルゴリズム、または異なるアルゴリズムを使用して、低速デルタおよび高速デルタを調整することができる。低速デルタ調整と高速デルタ調整に関して異なる可能性があるパラメータには、アップステップサイズおよびダウンステップサイズ、決定しきい値などが含まれることが可能である。
【００６４】
高速デルタおよび低速デルタの初期値は、様々な仕方で決定されることが可能である。一設計では、初期デルタ値は、以下のとおりであるように計算されることが可能である。すなわち、
【数８】
2010516113.tif 000011
【００６５】
ただし、ａｖｅｒａｇｅＩｏＴは、隣接セクタにおける平均ＩｏＴ（interference-over-thermal）であり、ｐＣｏＴは、隣接セクタにおいて測定された、基準チャネルに関するＣｏＴ（carrier-power-over-thermal）であり、さらにｍａｘＩｏＴＲｉｓｅは、隣接セクタにおけるＩｏＴの許容できる最大の上昇である。
【００６６】
式（８）からの初期デルタ値が、最小デルタ値、Ｄｅｌｔａｍｉｎより小さい場合、サポート可能な最大帯域幅、Ｗｍａｘが、以下のとおりであるように低減されることが可能である。すなわち、
【数９】
2010516113.tif 000012
【００６７】
ただし、Ｗｔｏｔａｌは、合計システム帯域幅である。このサポート可能な最大帯域幅は、サービングセクタに送信され、帯域幅を端末装置１２０ｘに割り当てるのに使用されることが可能である。
【００６８】
端末装置１２０ｘに或る特定の帯域幅、Ｗが割り当てられる場合、初期デルタ値は、以下のとおりであるように計算されることが可能である。すなわち、
【数１０】
2010516113.tif 000013
【００６９】
各伝送バーストの始まりにおける干渉の量は、現在のデルタ値に基づいて、初期のサポート可能な最大帯域幅Ｗｍａｘを制限することによって制御されることが可能である。Ｗｍａｘは、式（１０）を使用して計算されることが可能であり、Ｗは、Ｗｍａｘを表す。端末装置１２０ｘは、Ｗｍａｘをサービングセクタに送信することが可能であり、サービングセクタは、後続の割当てにわたって、この帯域幅を徐々に増加させて、高速ＯＳＩ指標がデルタ値を調整するのに十分な時間を許すことが可能である。
【００７０】
また、初期デルタ値は、他の仕方で決定されることも可能であり、さらに開ループ調整と呼ばれることが可能である。一設計では、端末装置１２０ｘは、各伝送バーストの始まりにおいてだけ開ループ調整を行うことが可能である。別の設計では、端末装置１２０ｘが、いくつかのＨＡＲＱインタレース上でスケジュールされていない場合、端末装置１２０ｘは、ＯＳＩ指標活動がほとんどないために高速デルタが大きくなり過ぎるのを防止するために、高速デルタに関する最大値として初期デルタ値を使用することができる。
【００７１】
図３は、逆方向リンクに関して使用されることが可能な電力制御機構３００の設計を示す。端末装置１２０ｘが、サービングセクタ１１０と通信することが可能であり、さらに隣接セクタに対して干渉を生じさせることが可能である。電力制御機構３００が、基準ループ３０２および外側ループ３０４を含む。基準ループ３０２は、端末装置１２０ｘとサービングセクタ１１０の間で動作し、Ｒ−ＰＩＣＨの送信電力を調整する。外側ループ３０４は、端末装置１２０ｘと隣接セクタの間で動作し、隣接セクタから受信される通常のＯＳＩ指標、および高速ＯＳＩ指標に基づいて、低速デルタおよび高速デルタを調整する。基準ループ３０２と外側ループ３０４は、同時に動作することが可能であるが、異なるレートで更新されることが可能であり、例えば、基準ループ３０２は、外側ループ３０４より頻繁に更新されることが可能である。
【００７２】
基準ループ３０２に関して、サービングセクタ１１０におけるユニット３１０が、端末装置１２０ｘからのＲ−ＰＩＣＨの受信信号品質を推定することが可能である。ユニット３１２が、受信信号品質を目標値と比較し、これらの比較結果に基づいて、ＰＣビットを生成することが可能である。送信プロセッサ３１４が、これらのＰＣビット、ならびにパイロット、トラヒックデータ、およびシグナリングを処理して、順方向リンク上（クラウド３５２）で送信することが可能である。端末装置１２０ｘが、セクタ１１０から、これらのＰＣビットを受信することが可能である。ＰＣビットプロセッサ３６０が、受信された各ＰＣビットを検出し、検出された対応するＰＣビットをもたらすことが可能である。ユニット３６２が、例えば、式（３）に示されるとおり、プロセッサ３６０からの、これらの検出されたＰＣビットに基づいて、Ｒ−ＰＩＣＨの送信電力を調整することが可能である。
【００７３】
外側ループ３０４に関して、隣接セクタ１１２および１１４が、逆方向リンク上で伝送を受信することが可能である。各隣接セクタにおいて、ユニット３２０が、そのセクタによって観測される、他のセクタ内の端末装置からのセクタ間干渉を推定することが可能である。ユニット３２２が、例えば、式（１）および式（２）に示されるとおり、推定された干渉に基づいて、通常のＯＳＩ指標、および高速ＯＳＩ指標を生成することが可能である。送信プロセッサ３２４が、これらの通常のＯＳＩ指標、および高速ＯＳＩ指標を処理して、順方向リンク上で、その他のセクタ内の端末装置に送信することが可能である。また、プロセッサ３２４は、パイロット、トラヒックデータ、およびシグナリングを処理し、送信することも可能である。また、各隣接セクタが、近くのセクタ内の端末装置に伝送するために、これらのＯＳＩ指標を近くのセクタに転送することも可能である。端末装置１２０ｘにおいて、ＯＳＩプロセッサ３８０が、隣接セクタから通常のＯＳＩ指標、および高速ＯＳＩ指標を受信し、検出されたＯＳＩ値をもたらすことが可能である。チャネルエスティメータ３８２が、パイロットおよび／または他の伝送に基づいて、各隣接セクタに関するチャネル差を決定することが可能である。ユニット３８４が、検出されたＯＳＩ値、チャネル差、およびその他のパラメータに基づいて、低速デルタおよび高速デルタを調整することが可能である。ユニット３８６が、例えば、式（４）に示されるとおり、Ｒ−ＰＩＣＨの送信電力、デルタ、およびその他のパラメータに基づいて、Ｒ−ＯＤＣＨの送信電力を決定することが可能である。送信プロセッサ３６４が、サービングセクタ１１０へのデータ伝送のためにＲ−ＯＤＣＨの送信電力を使用することが可能である。
【００７４】
簡明のため、高速ＯＳＩ指標に基づいて調整された高速デルタを使用するデルタベースの電力制御が、以上に説明された。端末装置１２０ｘの送信電力は、他の電力制御アルゴリズムに基づく通常のＯＳＩ指標、および高速ＯＳＩ指標を使用して調整されることも可能である。
【００７５】
図４は、ＯＳＩ指標を送信するためのプロセス４００の設計を示す。プロセス４００は、セクタ／基地局によって実行されることが可能である。例えば、各フレーム内で、複数の部分区域に関する複数のＯＳＩ指標が、決定されることが可能であり、各部分区域は、システム帯域幅の異なる部分に対応する（ブロック４１２）。これらのＯＳＩ指標は、前述した高速ＯＳＩ指標に対応することが可能である。ブロック４１２に関して、セクタによって観測される、隣接セクタ内の端末装置に起因する干渉が、推定されることが可能である。推定された干渉は、各部分区域にわたって平均されて、その部分区域に関する平均干渉が得られることが可能である。各部分区域に関するＯＳＩ指標が、その部分区域に関する平均干渉に基づいて、決定されることが可能である。各ＯＳＩ指標は、（ｉ）対応する部分区域内で高い干渉が観測された場合、第１の値（例えば、「１」）に設定され、あるいは（ｉｉ）対応する部分区域内で高い干渉が観測されなかった場合、第２の値（例えば、「０」）に設定されることが可能な単一のビットを備えることが可能である。
【００７６】
これら複数のＯＳＩ指標は、送信のために、例えば、隣接セクタ内の端末装置へのブロードキャストのために処理されることが可能である（ブロック４１４）。ブロック４１４に関して、これら複数のＯＳＩ指標に関して少なくとも１つのレポートが、生成されることが可能であり、各レポートは、少なくとも１つの部分区域に関する少なくとも１つのＯＳＩ指標を含む（ブロック４１６）。例えば、各レポートは、４つの部分区域に関する４つのＯＳＩ指標を含むことが可能である。各レポートは、これら４つのＯＳＩ指標に関する４ビットを含むことが可能であり、さらに、６つの変調シンボルの系列にマップされることが可能な符号ビットを得るように符号化されることが可能である（ブロック４１８）。４つすべてのＯＳＩ指標が、対応する４つの部分区域内に高い干渉が無いことを示すように０に設定された各レポートに関して、０値の６つの変調シンボルの系列が、生成されることが可能である。
【００７７】
例えば、各スーパフレーム内で、システム帯域幅に関する通常のＯＳＩ指標が、システム帯域幅にわたるとともに、そのスーパフレームにわたる長期平均干渉に基づいて、決定されることが可能である（ブロック４２０）。この通常のＯＳＩ指標は、長期平均干渉を比較することに関する少なくとも１つの第１のしきい値に基づいて、決定されることが可能である。複数のＯＳＩ指標が、少なくとも１つの第１のしきい値より高い少なくとも１つの第２のしきい値に基づいて、決定されることが可能である。このことは、これら複数のＯＳＩ指標が、通常のＯＳＩ指標と比べて、設定される可能性がそれほど高くないことをもたらす可能性がある。複数のＯＳＩ指標は、第１のレート（例えば、各フレーム）で、第１のカバレッジエリアにわたって送信されることが可能である（ブロック４２２）。通常のＯＳＩ指標は、第１のレートより遅いことが可能な第２のレート（例えば、各スーパフレーム）で、第１のカバレッジエリアより広いことが可能な第２のカバレッジエリアにわたって送信されることが可能である（ブロック４２４）。
【００７８】
図５は、ＯＳＩ指標を送信するための装置５００の設計を示す。装置５００は、複数の部分区域に関する複数のＯＳＩ指標を決定するための手段（モジュール５１２）と、これら複数のＯＳＩ指標を送信のために処理するための手段（モジュール５１４）と、これら複数のＯＳＩ指標に関する少なくとも１つのレポートを生成するための手段（モジュール５１６）と、各レポートを符号化して、変調シンボルの系列にシンボルマップするための手段（モジュール５１８）と、システム帯域幅に関する通常のＯＳＩ指標を決定するための手段（モジュール５２０）と、これら複数のＯＳＩ指標を送信するための手段（モジュール５２２）と、この通常のＯＳＩ指標を送信するための手段（モジュール５２４）とを含む。
【００７９】
図６は、ＯＳＩ指標を受信するためのプロセス６００の設計を示す。プロセス６００は、端末装置によって実行されることが可能である。少なくとも１つの部分区域に関する少なくとも１つのＯＳＩ指標が、受信されることが可能であり、各部分区域は、システム帯域幅の異なる部分に対応する（ブロック６１２）。この少なくとも１つのＯＳＩ指標は、モニタセットの中の少なくとも１つの隣接セクタから受信されることが可能である。このモニタセットは、隣接セクタに関するチャネル利得、およびサービングセクタに関するチャネル利得に基づいて、更新されることが可能である。
【００８０】
送信電力（例えば、データチャネルに関する）が、この少なくとも１つのＯＳＩ指標に基づいて決定されることが可能である（ブロック６１４）。ブロック６１４に関して、この少なくとも１つの部分区域に関する少なくとも１つのデルタが、この少なくとも１つのＯＳＩ指標に基づいて調整されることが可能である（ブロック６１６）。各部分区域に関するデルタは、（ｉ）その部分区域に関するすべてのＯＳＩ指標が、高い干渉が無いことを示す場合、増加されることが可能であり、あるいは（ｉｉ）この部分区域に関するいずれかのＯＳＩ指標が、高い干渉を示す場合、低減されることが可能である。基準チャネルに関する送信電力が、閉ループ電力制御に基づいて決定されることが可能である（ブロック６１８）。次に、各部分区域に関する送信電力が、その部分区域に関するデルタ、および基準チャネルに関する送信電力に基づいて、決定されることが可能である（ブロック６２０）。
【００８１】
この少なくとも１つの部分区域に関する、この少なくとも１つのＯＳＩ指標は、少なくとも１つのインタレース（例えば、ＨＡＲＱインタレース）に関して受信されることが可能であり、各インタレースは、所定のフレーム数だけ間隔があけられたフレームを含む。各インタレースの中の各部分区域に関するデルタが、そのインタレースの中のその部分区域に関して受信されたＯＳＩ指標に基づいて、調整されることが可能であり、さらに、そのインタレースの中のその部分区域に関する送信電力を決定するのに使用されることが可能である。
【００８２】
また、システム帯域幅に関する通常のＯＳＩ指標が、各スーパフレーム内で受信されることも可能である。送信電力は、この通常のＯＳＩ指標にさらに基づいて、決定されることが可能である。
【００８３】
図７は、ＯＳＩ指標を受信するための装置７００の設計を示す。装置７００は、少なくとも１つの部分区域に関する少なくとも１つのＯＳＩ指標を受信するための手段（モジュール７１２）と、この少なくとも１つのＯＳＩ指標に基づいて送信電力を決定するための手段（モジュール７１４）と、この少なくとも１つのＯＳＩ指標に基づいて、この少なくとも１つの部分区域に関する少なくとも１つのデルタを調整するための手段（モジュール７１６）と、閉ループ電力制御に基づいて基準チャネルに関する送信電力を決定するための手段（モジュール７１８）と、各部分区域に関する送信電力を、その部分区域に関するデルタ、およびこの基準チャネルに関するこの送信電力に基づいて、決定するための手段（モジュール７２０）とを含む。
【００８４】
図５および図７におけるモジュールは、プロセッサ、電子デバイス、ハードウェアデバイス、電子構成要素、論理回路、メモリなど、または以上の任意の組合せを備えることが可能である。
【００８５】
図８は、図１の端末装置１２０ｘ、サービングセクタ／基地局１１０、および隣接セクタ／基地局１１２の設計のブロック図を示す。セクタ１１０において、送信プロセッサ８１４ａが、データソース８１２ａからのトラヒックデータ、コントローラ／プロセッサ８３０ａからのシグナリング（例えば、ＰＣビット）、および／またはスケジューラ８３４ａからの時間周波数リソースの割当てを受け取ることが可能である。送信プロセッサ８１４ａは、トラヒックデータ、シグナリング、およびパイロットを処理し（例えば、符号化し、インターリーブし、さらにシンボルマップし）、変調シンボルをもたらすことが可能である。ＭＯＤ（変調器）８１６ａが、これらの変調シンボルに対して変調を実行し（例えば、ＯＦＤＭに関する）、出力チップをもたらすことが可能である。ＴＭＴＲ（送信機）８１８ａが、これらの出力チップを調整し（例えば、アナログに変換し、増幅し、フィルタリングし、さらにアップコンバートし）、アンテナ８２０ａを介して送信されることが可能な順方向リンク信号を生成することが可能である。
【００８６】
セクタ１１２が、セクタ１１２によるサービスを受ける端末装置のためのトラヒックデータおよびシグナリングを同様に処理することができる。このトラヒックデータ、シグナリング、およびパイロットは、送信プロセッサ８１４ｂによって処理され、変調器８１６ｂによって変調され、送信機８１８ｂによって調整され、さらにアンテナ８２０ｂを介して送信されることが可能である。
【００８７】
端末装置１２０ｘにおいて、アンテナ８５２が、セクタ１１０および１１２からの順方向リンク信号、ならびに、場合により、その他のセクタからの順方向リンク信号を受信することが可能である。ＲＣＶＲ（受信機）８５４が、アンテナ８５２からの受信された信号を調整し（例えば、フィルタリングし、増幅し、ダウンコンバートし、さらにディジタル化し）、サンプルをもたらすことが可能である。ＤＥＭＯＤ（復調器）８５６が、これらのサンプルに対して復調を実行し（例えば、ＯＦＤＭに関する）、シンボル推定をもたらすことが可能である。受信プロセッサ８５８が、これらのシンボル推定を処理し（例えば、シンボルデマップ（demap）し、デインターリーブし、さらに復号し）、復号されたデータをデータシンク８６０に供給し、さらに復号されたシグナリング（例えば、ＰＣビット、ＯＳＩ指標など）をコントローラ／プロセッサ８７０に供給することが可能である。
【００８８】
逆方向リンク上で、送信プロセッサ８８２が、データソース８８０からのトラヒックデータ、およびコントローラ／プロセッサ８７０からのシグナリングを受け取り、処理して、シンボルをもたらすことが可能である。変調器８８４は、これらのシンボルに対して変調を実行し（例えば、ＯＦＤＭ、ＣＤＭなどに関する）、出力チップをもたらすことが可能である。送信機８８６が、これらの出力チップを調整し、アンテナ８５２を介して送信されることが可能な逆方向リンク信号を生成することが可能である。
【００８９】
各セクタにおいて、端末装置１２０ｘ、およびその他の端末装置からの逆方向リンク信号が、アンテナ８２０によって受信され、受信機８４０によって調整され、復調器８４２によって復調され、さらに受信プロセッサ８４４によって処理されることが可能である。プロセッサ８４４は、データシンク８４６に復号されたデータを、さらにコントローラ／プロセッサ８３０に復号されたシグナリングを供給することが可能である。サービングセクタ１１０において、復調器８４２ａが、端末装置１２０ｘに関する受信信号品質を推定することが可能である。コントローラ／プロセッサ８３０ａが、この受信信号品質に基づいて、端末装置１２０ｘに関するＰＣビットを生成することが可能である。隣接セクタ１１２において、復調器８４２ｂが、このセクタによって観測される干渉を推定することが可能である。コントローラ／プロセッサ８３０ｂが、この推定された干渉に基づいて、通常のＯＳＩ指標、および高速ＯＳＩ指標を生成することが可能である。
【００９０】
コントローラ／プロセッサ８３０ａ、８３０ｂ、および８７０が、それぞれ、セクタ１１０および１１２、ならびに端末装置１２０ｘにおける動作を誘導することが可能である。メモリ８３２ａ、８３２ｂ、および８７２が、それぞれ、セクタ１１０および１１２、ならびに端末装置１２０ｘに関するデータおよびプログラムコードを格納することが可能である。スケジューラ８３４ａおよび８３４ｂが、それぞれ、セクタ１１０および１１２と通信する端末装置をスケジュールすることが可能であり、それらの端末装置にチャネルおよび／または時間周波数リソースを割り当てることが可能である。
【００９１】
図８におけるプロセッサは、本明細書で説明される技術に関する様々な機能を実行することができる。例えば、プロセッサ８３０ａが、サービングセクタ１１０に関する図３におけるユニット３１０および／またはユニット３１２を実施することが可能である。プロセッサ８３０ｂが、隣接セクタ１１２に関する図３におけるユニット３２０および／またはユニット３２２を実施することが可能であり、図４におけるプロセス４００、および／または本明細書で説明される技術に関する他のプロセスを実行することが可能である。プロセッサ８５８、８７０、および／またはプロセッサ８８２が、端末装置１２０ｘに関する図３におけるユニット３６０ないし３８６のいくつか、またはすべてを実施することが可能であり、図６におけるプロセス６００、および／または本明細書で説明される技術に関する他のプロセスを実行することが可能である。
【００９２】
本明細書で説明されるチャネルの概念は、端末装置または基地局によって送信されることが可能である情報タイプまたは伝送タイプを指すことが可能である。この概念は、そのような伝送に専用のサブキャリア、期間、またはその他のリソースの固定のセット、または所定のセットを要求しない、または利用しない。さらに、時間周波数リソースは、データおよび／またはメッセージ／シグナリングを送信するために割り当てられ、さらに／または使用されることが可能な例示的なリソースである。また、時間周波数リソースは、周波数サブキャリア、伝送シンボル、および／または時間周波数リソースに加えて他のリソースを備えることも可能である。
【００９３】
本明細書で説明される技術は、様々な手段によって実施されることが可能である。例えば、これらの技術は、ハードウェアで、ファームウェアで、ソフトウェアで、または以上の組合せで実施されることが可能である。ハードウェア実施形態の場合、或るエンティティ（例えば、基地局または端末装置）において、これらの技術を実行するのに使用される処理装置は、１つまたは複数のＡＳＩＣ（特定用途向け集積回路）、ＤＳＰ（ディジタル信号プロセッサ）、ＤＳＰＤ（ディジタル信号処理デバイス）、ＰＬＤ（プログラマブル論理デバイス）、ＦＰＧＡ（フィールドプログラマブルゲートアレー）、プロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、マイクロプロセッサ、電子デバイス、本明細書で説明される機能を実行するように設計された他の電子ユニット、コンピュータ、または以上の組合せの内部で実施されることが可能である。
【００９４】
ファームウェア実施形態および／またはソフトウェア実施形態の場合、これらの技術は、本明細書で説明される機能を実行するコード（例えば、手順、ファンクション、モジュール、命令など）で実施されることが可能である。一般に、ファームウェアコードおよび／またはソフトウェアコードを実体化する任意のコンピュータ／プロセッサ可読媒体が、本明細書で説明される技術を実施する際に使用されることが可能である。例えば、このファームウェアコードおよび／またはソフトウェアコードは、メモリ（例えば、図８におけるメモリ８３２ａ、８３２ｂ、または８７２）の中に格納されて、プロセッサ（例えば、プロセッサ８３０ａ、８３０ｂ、または８７０）によって実行されることが可能である。メモリは、プロセッサの内部に実装されても、プロセッサの外部に実装されてもよい。また、ファームウェアコードおよび／またはソフトウェアコードは、ＲＡＭ（ランダムアクセスメモリ）、ＲＯＭ（読取り専用メモリ）、ＮＶＲＡＭ（不揮発性ランダムアクセスメモリ）、ＰＲＯＭ（プログラマブル読取り専用メモリ）、ＥＥＰＲＯＭ（電気的に消去可能なＰＲＯＭ）、ＦＬＡＳＨメモリ、フロッピー（登録商標）ディスク、ＣＤ（コンパクトディスク）、ＤＶＤ（ディジタルバーサタイルディスク）、磁気データ記憶装置または光データ記憶装置などのコンピュータ／プロセッサ可読媒体の中に格納されることも可能である。このコードは、１つまたは複数のコンピュータ／プロセッサによって実行可能であることが可能であり、さらに本明細書で説明される機能のいくつかの態様を、これらのコンピュータ／プロセッサに実行させることが可能である。
【００９５】
本開示の以上の説明は、当業者が、本開示を作成する、または使用することを可能にするように与えられる。本開示の様々な変形が、当業者には直ちに明白となり、本明細書で規定される一般的な原理は、本開示の趣旨または範囲を逸脱することなく、他の変種に適用されることも可能である。このため、本開示は、本明細書で説明される実施例および設計に限定されることは意図されず、本明細書で開示される原理、および新規な特徴と合致する最も広い範囲を与えられるべきである。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【国際調査報告】
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