(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも１つの第１のメッセージ内で示される第１の時間間隔の間にアップリンク送信をバイパスするように局（ＳＴＡ）に指示する前記少なくとも１つの第１のメッセージをアクセス・ポイントから送信するステップであって、前記少なくとも１つの第１のメッセージは、前記ＳＴＡのうちの第１の部分が前記少なくとも１つの第１のメッセージを復号するのには十分であり、前記ＳＴＡのうちの第２の部分が前記少なくとも１つの第１のメッセージを復号するのには不十分である送信電力で送信される、送信するステップと、
前記ＳＴＡのそれぞれの最小送信電力を決定するステップであって、各最小送信電力は、関連する前記ＳＴＡが前記アクセス・ポイントから送信された基準メッセージを復号するための前記最小送信電力を表す、決定するステップと、
アクセス・ポイント通信時間の最大の割合を消費する第１のＳＴＡを前記ＳＴＡの中から識別することによって前記最小送信電力に基づいて前記送信電力を決定し、閾電力を前記第１のＳＴＡの前記最小送信電力に所定の電力マージンを加えたものにセットするステップと、
を含む、方法。
【請求項２】
前記少なくとも１つの第１のメッセージを送信するステップは、前記アクセス・ポイントに関連する複数の隠れＳＴＡに対応する複数の第１のメッセージを送信するステップを含み、前記複数の第１のメッセージは、複数の異なる送信電力で送信され、前記方法は、
前記アクセス・ポイントまでの経路利得に基づいて前記複数の隠れＳＴＡを順序付けるステップと、
前記複数の異なる送信電力のそれぞれが異なる隠れＳＴＡに対応するように前記複数の異なる送信電力を決定するステップであって、前記複数の異なる送信電力のそれぞれに関連する前記ＳＴＡの前記第２の部分は、前記対応する隠れＳＴＡと、前記対応する隠れＳＴＡより低い経路利得を有する前記隠れＳＴＡとを含み、前記複数の異なる送信電力のそれぞれに関連する前記ＳＴＡの前記第１の部分は、前記対応する隠れＳＴＡより高い経路利得を有する前記隠れＳＴＡを含む、決定するステップと、
をさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記メッセージの送信の後の前記第１の時間間隔中に前記アクセス・ポイントによって受信されるアップリンク送信を監視するステップと、
前記第１のメッセージの送信の後に、前記アクセス・ポイントから、第２のメッセージ内で示される第２の時間間隔の間にアップリンク送信をバイパスするように前記ＳＴＡに指示する前記第２のメッセージを送信するステップと、
をさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記少なくとも１つの第１のメッセージを送信するステップは、前記ＳＴＡの異なる第１の部分が複数の第１のメッセージのそれぞれを復号するのに十分な複数の異なる送信電力で前記複数の第１のメッセージを反復して送信するステップを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
局（ＳＴＡ）が少なくとも１つの第１のメッセージ内で示される第１の時間間隔の間にアップリンク送信をバイパスするための命令を含む前記少なくとも１つの第１のメッセージを送信するアクセス・ポイントであって、
前記ＳＴＡのうちの第１の部分が前記少なくとも１つの第１のメッセージを復号するのには十分であり、前記ＳＴＡのうちの第２の部分が前記少なくとも１つの第１のメッセージを復号するのには不十分である送信電力で前記少なくとも１つの第１のメッセージを送信し、
前記アクセス・ポイントは、前記ＳＴＡのそれぞれの複数の最小送信電力を決定するためのものであり、各最小送信電力は、前記関連するＳＴＡが前記アクセス・ポイントから送信された基準メッセージを復号するための前記最小送信電力を表し、
前記アクセス・ポイントは、アクセス・ポイント通信時間の最大の割合を消費する第１のＳＴＡを前記ＳＴＡの中から識別することによって前記複数の最小送信電力に基づいて閾電力を決定し、前記閾電力を前記第１のＳＴＡの前記最小送信電力に所定の電力マージンを加えたものにセットするためのものである、
アクセス・ポイント。
【請求項６】
前記アクセス・ポイントは、前記アクセス・ポイントに関連する複数の隠れＳＴＡに対応する複数の第１のメッセージを送信するためのものであり、前記アクセス・ポイントは、複数の異なる送信電力で前記複数の第１のメッセージを送信するためのものであり、前記アクセス・ポイントは、
前記アクセス・ポイントまでの経路利得に基づいて前記複数の隠れＳＴＡを順序付け、
前記複数の異なる送信電力のそれぞれが異なる隠れＳＴＡに対応するように前記複数の異なる送信電力を決定するためのものであり、前記複数の異なる送信電力のそれぞれに関連する前記ＳＴＡの前記第２の部分は、前記対応する隠れＳＴＡと、前記対応する隠れＳＴＡより低い経路利得を有する前記隠れＳＴＡとを含み、前記複数の異なる送信電力のそれぞれに関連する前記ＳＴＡの前記第１の部分は、前記対応する隠れＳＴＡより高い経路利得を有する前記隠れＳＴＡを含む、
請求項５に記載のアクセス・ポイント。
【請求項７】
前記メッセージの送信の後の前記第１の時間間隔中に前記アクセス・ポイントによって受信されるアップリンク送信を監視するためのものであり、前記第１のメッセージの送信の後に、第２のメッセージ内で示される第２の時間間隔の間にアップリンク送信をバイパスするように前記ＳＴＡに指示する前記第２のメッセージを送信するためのものである、請求項５に記載のアクセス・ポイント。
【請求項８】
前記ＳＴＡの異なる第１の部分が複数の第１のメッセージのそれぞれを復号するのに十分な複数の異なる送信電力で前記複数の第１のメッセージを反復して送信するためのものである、請求項５に記載のアクセス・ポイント。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、一般には、通信システムに関し、より詳細には、無線通信システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
Ｗｉ−Ｆｉシステムなどの無線通信システムは、２つの局（ＳＴＡ）が同じアクセス・ポイントの範囲内にあるが互いについて知るには離れすぎている時に生じる「隠れ端末問題」が発生する傾向にある。したがって、２つのＳＴＡは、互いから隠されている。隠れ端末問題は、アクセス・ポイントに関するＳＴＡの間の妨害物の存在によって悪化する可能性がある。たとえば、建物侵入損失（ｂｕｉｌｄｉｎｇ  ｐｅｎｅｔｒａｔｉｏｎ  ｌｏｓｓ）は、通常は１１〜２０ｄＢ程度である。その結果、屋内ＳＴＡは、物理的に互いに近接している可能性がある場合であっても、屋外ＳＴＡから隠される可能性がある。同様に、２つの屋内ＳＴＡは、建物内の１つまたは複数の壁、扉、または他の妨害物によって分離される場合に、互いから隠される可能性がある。
【０００３】
どちらのＳＴＡにも干渉が発生していることを認識せずに、一方の隠れＳＴＡからの送信が、他方の隠れＳＴＡからの送信に干渉する可能性がある。２つの信号がアクセス・ポイントで衝突する時に、アクセス・ポイントは、一般に、より強い信号を検出し、より弱い信号を干渉として扱う。その結果、特に、アクセス・ポイントのリソースのうちの大きい比率が、ＳＴＡによる使用のために使用可能であり、その結果、より弱い隠れＳＴＡがそのアップリンク送信を再試行するのに使用可能な相対的に少ない量の「無音」時間がある時に、より強い隠れＳＴＡが、より弱い隠れＳＴＡを圧倒し、アクセス・ポイントのリソースのうちの不公平な比率を消費する可能性がある。隠れ端末問題は、互いから隠されている２つのアクセス・ポイントからのダウンリンク送信がＳＴＡで衝突する時に、ダウンリンク上でも発生する可能性がある。通常は、２つの技法すなわち動的チャネル割当て（ｄｙｎａｍｉｃ  ｃｈａｎｎｅｌ  ａｓｓｉｇｎｍｅｎｔ、ＤＣＡ）および送信要求／送信可（ｒｅｑｕｅｓｔ−ｔｏ−ｓｅｎｄ／ｃｌｅａｒ−ｔｏ−ｓｅｎｄ、ＲＴＳ／ＣＴＳ）プロトコルが、干渉の存在下で性能を改善するのに使用される。
【０００４】
ＤＣＡを使用するシステムでは、各アクセス・ポイントには使用可能な周波数の集合から１つの周波数が割り当てられ、各アクセス・ポイントは、この周波数を使用してそれに関連するＳＴＡのすべてと通信する。隣接するアクセス・ポイントには、たとえばタイリング・アルゴリズムを使用して、異なる周波数を割り当てて、異なるアクセス・ポイントに関連する送信の間の干渉を制限することができる。ＤＣＡの有効性は、異なるチャネルが隣接するアクセス・ポイントのすべてに割り振られ得るようにするための、十分な個数のチャネルの可用性に依存する。たとえば、２ＧＨｚ帯は、より低い経路損、より高いカバレージおよび信号対雑音比（ＳＮＲ）に起因して、また、レガシＳＴＡと互換なので、Ｗｉ−Ｆｉシステムにおいてしばしば好まれる。しかし、２ＧＨｚ帯は、３つのチャネルのみを有し、これは、しばしば、各隣接するアクセス・ポイントに異なるチャネルを提供するには不十分である。５ＧＨｚ帯は、２０個の２０ＭＨｚチャネルを有するが、これらのチャネルの部分集合だけが、最大ＦＣＣ送信電力で動作する。８０２．１１ａｃ標準規格に従って動作するＷｉ−Ｆｉシステムは、動的周波数選択（ＤＦＳ）対応帯域へのフル・アクセスを仮定すると、３つまたは４つの８０ＭＨｚチャネルをサポートする。ＷｉＦｉサービス・プロバイダ（ＷＩＳＰ）は、固定された周波数プランを提供することができ、その場合に、チャネル変更は、隣接するセルへの干渉を引き起こすはずである。この場合（たとえば、２ＧＨｚ使用、８０２．１１ａｃ、大電力を使用する屋外ＡＰ、固定された周波数プラン）に、ＤＣＡは、空きチャネルを各アクセス・ポイントに割り当てることができない可能性がある。さらに、ＤＣＡは、他のアクセス・ポイントに関連する送信によって引き起こされる外部干渉には役立つが、同じアクセス・ポイントに関連する隠れＳＴＡの間の公平さの改善には役に立たない。
【０００５】
ＲＴＳ／ＣＴＳプロトコルは、ＳＴＡがアップリンク上でアクセス・ポイントに情報を送信したいことを示すＲＴＳフレームをＳＴＡが送信することを可能にすることによって、衝突を減らすことを試みる。アクセス・ポイントは、要求するＳＴＡがある時間間隔の間に情報を送信できることを示すＣＴＳフレームを用いて応答する。ＣＴＳフレームを検出した他のＳＴＡは、ＣＴＳフレーム内で示された時間間隔中に送信を控えなければならない。ＲＴＳ／ＣＴＳプロトコルは、ＲＴＳが送信される時刻とＣＴＳが（潜在的に干渉する）他のＳＴＡで聞かれ復号される時刻との間に脆弱性期間があり、この脆弱性期間中に他のＳＴＡが合法的に送信することができるので、衝突の防止において完全には有効ではない。さらに、隠れＳＴＡは、ＲＴＳを検出しない可能性があり、したがって、隠れＳＴＡがＣＴＳを検出するまで送信を継続する可能性がある。隠れＳＴＡからの送信は、脆弱性期間中に要求するＳＴＡからの送信と衝突する可能性がある。衝突の尤度は、チャネル利用度が高まるにつれて高まり、その結果、相対的に強いＳＴＡが、より高いチャネル利用度で使用可能なリソースの増加する分け前を得る。非常に高いチャネル利用度では、強いＳＴＡが、使用可能なリソースを完全に独占し、より弱いＳＴＡを締め出す可能性がある。
【０００６】
添付図面を参照することによって、本開示をよりよく理解することができ、多数の特徴および利点が当業者に明白にされ得る。異なる図面での同一の符号の使用は、同様のまたは同一の項目を示す。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】いくつかの実施形態による無線通信システムの第１の例を示す図である。
【図２】いくつかの実施形態による、強い局（ＳＴＡ）、送信要求／送信可（ＲＴＳ／ＣＴＳ）プロトコルをサポートしない弱いＳＴＡ、およびＲＴＳ／ＣＴＳプロトコルをサポートする弱いＳＴＡによって消費されるリソースのシミュレーションの結果を示すプロットである。
【図３】いくつかの実施形態による、強いＳＴＡとＲＴＳ／ＣＴＳプロトコルをサポートしない弱いＳＴＡとによって消費されるリソースのシミュレーションの結果を示すプロットである。
【図４】いくつかの実施形態による無線通信システムの第２の例を示す図である。
【図５】いくつかの実施形態による無線通信システムの第３の例を示す図である。
【図６】いくつかの実施形態による無線通信システムの第４の例を示す図である。
【図７】いくつかの実施形態による、屋内ユーザ、屋外アクセス・ポイント、および屋外見通し線干渉源（ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｒ）の最大無音化範囲（ｓｉｌｅｎｃｉｎｇ  ｒａｎｇｅ）を示すプロットである。
【図８】いくつかの実施形態による、局（ＳＴＡ）がある時間間隔中にアップリンク送信をバイパスしなければならないことを示すメッセージの送信電力を決定する方法を示す流れ図である。
【図９】いくつかの実施形態による、ＣＴＳ−ｔｏ−ｓｅｌｆメッセージ内で送信すべき無音時間間隔を決定する方法を示す流れ図である。
【図１０】いくつかの実施形態による、異なる送信電力で複数のＣＴＳ−ｔｏ−ｓｅｌｆメッセージを送信する方法を示す流れ図である。
【図１１】いくつかの実施形態による、無線通信システムの第５の例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
相対的に強いＳＴＡがある時間間隔中に送信をバイパスすることを選択的に要求することによって、リソースを強いＳＴＡと弱いＳＴＡとの両方に公平に割り振ることができる。たとえば、アクセス・ポイントは、ＳＴＡがこの要求内で示される時間間隔中に送信をバイパスしなければならないことを示すために、ＣＴＳ−ｔｏ−ｓｅｌｆ要求と呼ばれる場合もある要求を送信することができる。要求の送信電力は、要求が相対的に強いＳＴＡによって検出され、復号され得るが、相対的に弱いＳＴＡによっては検出されず、復号されないようになるように決定される。たとえば、相対的に強いＳＴＡは、アクセス・ポイントから距離閾値内にあるものとすることができ、相対的に弱いＳＴＡは、距離閾値を超えるものとすることができる。送信電力は、距離閾値を超えた信号強度が、要求がＳＴＡによって検出されるには低すぎるようになるように決定され得る。その結果、相対的に弱いＳＴＡは、要求を検出せず、時間間隔中に送信することができる。相対的に強いＳＴＡは、相対的に弱いＳＴＡから隠されている場合であっても、要求を検出し、時間間隔中の送信をバイパスし、これによって、相対的に弱いＳＴＡが衝突なしで送信することを可能にする。時間間隔の持続時間は、当初に、小さい値にセットされ得、その後、アクセス・ポイントが時間間隔中にアップリンク・トラフィックを受信する場合には増やされ得、あるいは、アクセス・ポイントが時間間隔中にアップリンク・トラフィックを受信しない場合には減らされ得る。
【０００９】
図１は、いくつかの実施形態による無線通信システム１００の第１の例の図である。図示の実施形態では、アクセス・ポイント１０５は、局１１０、１１１、１１２（本明細書では集合的に「ＳＴＡ１１０〜１１２」と称する）を含むことができる、対応する地理的区域またはセルに無線接続性を提供するのに使用される。本明細書で使用される時に、用語「アクセス・ポイント」は、対応する地理的区域内のＳＴＡ１１０〜１１２に無線接続性を提供するデバイスを指すと理解される。したがって、用語「アクセス・ポイント」は、基地局、基地局ルータ、ｅＮｏｄｅＢ、マクロセル、マイクロセル、フェムトセル、ピコセル、および他のタイプのデバイスを包含することができる。たとえば、アクセス・ポイント１０５は、Ｗｉ−Ｆｉ標準規格、３ＧＰＰ標準規格、ＩＥＥＥ  ８０２標準規格、または他の通信標準規格に従って無線接続性を提供することができる。
【００１０】
建物１１５が、アクセス・ポイント１０５によってサービスされる地理的区域内に配置され得る。本明細書で議論されるように、建物１１５の扉、窓、または壁などの妨害物は、ＳＴＡ１１０〜１１２とアクセス・ポイント１０５との間のチャネル損失を大幅に増やす可能性がある。例示的な建物侵入損失は、通常は１１〜２０ｄＢ程度である。所与の送信電力に関して、侵入損失は、ＳＴＡ１１０〜１１２が互いの存在を検出することを困難または不可能にする可能性がある。したがって、ＳＴＡ１１０〜１１２は、互いから隠される可能性があり、ＳＴＡ１１０〜１１２からのアップリンク送信が、アクセス・ポイント１０５で衝突する可能性がある。ＳＴＡ１１０〜１１２によって送信された信号の間の衝突によって、相対的に強いＳＴＡ１１０〜１１２が、アクセス・ポイント１０５のリソースを不公平な比率で消費する結果となる可能性がある。
【００１１】
図２は、いくつかの実施形態による、強いＳＴＡ、ＲＴＳ／ＣＴＳプロトコルをサポートしない弱いＳＴＡ、およびＲＴＳ／ＣＴＳプロトコルをサポートする弱いＳＴＡによって消費されるリソースのシミュレーションの結果のプロット２００である。強いＳＴＡは、図１に示されたＳＴＡ１１２に対応し、ＲＴＳ／ＣＴＳプロトコルをサポートしない弱いＳＴＡは、図１に示されたＳＴＡ１１１に対応し、ＲＴＳ／ＣＴＳプロトコルをサポートする弱いＳＴＡは、図１に示されたＳＴＡ１１０に対応することができる。プロット２００の水平軸は、アクセス・ポイントによって各ＳＴＡに提供される個々のビット・レート（メガビット毎秒、Ｍｂｐｓ単位）を示す。プロット２００の垂直軸は、ＳＴＡのそれぞれによって達成される実際の個々の負荷（Ｍｂｐｓ単位）を示す。
【００１２】
プロット２００は、２つのシナリオすなわち（１）ＲＴＳ／ＣＴＳプロトコルをサポートしない弱いＳＴＡと競合する強いＳＴＡおよび（２）ＲＴＳ／ＣＴＳプロトコルをサポートする弱いＳＴＡと競合する強いＳＴＡの結果を示す。シミュレーションは、そのパケット・トレースがハードウェアと比較された検証済みのＷｉ−Ｆｉモデルを用いるイベント駆動シミュレータを使用して実行された。生のビット・レートは、６Ｍｂｐｓに固定され、パケット長は、１．２ｍｓである。競合する端末（たとえば、強いＳＴＡおよび弱いＳＴＡ）は、一定ビットレート・ユーザ・データグラム・プロトコル（ＵＤＰ）トラフィックを作り、ＲＴＳ再試行限度は、アクセス・ポイントへのアクセスを入手する試みが失敗した後に１０回の再試行にセットされる。フル・チャネル利用度は、約４Ｍｂｐｓであり、したがって、各ＳＴＡが１Ｍｂｐｓで送信する場合には、アクセス・ポイントへの使用可能な通信時間の約１／２が利用される。したがって、アクセス・ポイントの「占有率」は、各ＳＴＡが１Ｍｂｐｓで送信する時に、５０％である。
【００１３】
両方の場合において、強いＳＴＡは、提供される個々の負荷が増加するとき、提供される個々のビット・レートとほぼ等しい実際の個々の負荷を達成することができる。しかし、レートの非対称が、相対的に低い提供される個々のビット・レートで現れ、強いＳＴＡが、提供される個々のビット・レートが４Ｍｂｐｓに達する時にチャネルへのほぼ完全な通信時間アクセスを入手するまで増加する。ＲＴＳ／ＣＴＳプロトコルをサポートしない弱いＳＴＡについて、強いＳＴＡからのアップリンク送信との衝突は、占有率が５０％を超える時に、弱いＳＴＡの実際の個々の負荷での劣化を引き起こす。弱いＳＴＡは、提供される個々のビット・レートが４Ｍｂｐｓを超える時までに、提供される個々のビット・レートの小さい割合（ｆｒａｃｔｉｏｎ）を受け取りつつある。ＲＴＳ／ＣＴＳプロトコルは、弱いＳＴＡがある時間間隔中にアクセス・ポイントへの排他的アクセスを要求することを可能にし、これは、提供される個々のビット・レートが２Ｍｂｐｓを超えるまで、弱いＳＴＡの実際の個々の負荷への劣化の機先を制する。より高いビット・レートでは、強いＳＴＡが、アクセス・ポイントのリソースのますます大きく不公平な比率を消費する。
【００１４】
戻って図１を参照すると、アクセス・ポイント１０５は、強いＳＴＡ１１０〜１１２に、メッセージ内で示される時間間隔中のアップリンク送信をバイパスするように選択的に指示することによって、アップリンク・アクセスの公平性を改善することができる。たとえば、アクセス・ポイント１０５は、メッセージ内で示される時間間隔の間にアップリンク送信をバイパスするようにＳＴＡ１１０〜１１２に指示するメッセージを送信することができる。メッセージのいくつかの実施形態は、ＳＴＡのうちの第１の部分が第１のメッセージを復号するのには十分であり、ＳＴＡのうちの第２の部分がそのメッセージを復号するのには不十分な閾電力で送信される。たとえば、相対的に強いＳＴＡ１１２は、メッセージを検出し、復号できるものとすることができ、建物１１５によって覆い隠される、相対的に弱いＳＴＡ１１０〜１１１は、メッセージを検出し、復号することができないものとすることができる。したがって、ＳＴＡ１１２は、メッセージ内で示された時間間隔中にアップリンク送信をバイパスすることができる。しかし、ＳＴＡ１１０〜１１１はメッセージを復号することができないので、ＳＴＡ１１０〜１１１は、その時間間隔中にアップリンク送信をバイパスしなければならないことを知らず、その時間間隔中にアップリンクを介してアクセス・ポイント１０５に送信し続けることができる。その結果、ＳＴＡ１１０〜１１１は、ＳＴＡ１１２からの送信との衝突を回避することができる。
【００１５】
図３は、いくつかの実施形態による、強いＳＴＡとＲＴＳ／ＣＴＳプロトコルをサポートしない弱いＳＴＡとによって消費されるリソースのシミュレーションの結果のプロット３００である。強いＳＴＡは、図１に示されたＳＴＡ１１２に対応することができ、ＲＴＳ／ＣＴＳプロトコルをサポートしない弱いＳＴＡは、図１に示されたＳＴＡ１１０〜１１１のうちの１つに対応することができる。プロット３００の水平軸は、アクセス・ポイントによって各ＳＴＡに提供される個々のビット・レート（Ｍｂｐｓ単位）を示す。プロット３００の垂直軸は、ＳＴＡのそれぞれによって達成される実際の個々の負荷（Ｍｂｐｓ単位）を示す。
【００１６】
プロット３００を作るのに使用されたシミュレーションでは、アクセス・ポイントは、アップリンク送信に使用可能な時間の約４０％に対応する時間間隔中にＳＴＡがアップリンク送信をバイパスすべきであることを示すＣＴＳ−ｔｏ−ｓｅｌｆメッセージを送信する。いくつかの実施形態は、アップリンク送信に使用可能な時間の異なる割合の間にアップリンク送信をバイパスするようにＳＴＡに指示することができる。このメッセージは、強いＳＴＡがこのメッセージを検出し、復号することができるが、弱いＳＴＡがこのメッセージを検出できず、復号できないようにするために選択された送信電力で送信される。その結果、強いＳＴＡだけが、時間間隔中に送信をバイパスする。弱いＳＴＡは、このメッセージを復号しなかったので、まだいつでも送信を許可されると仮定する。強いＳＴＡがアップリンク送信をバイパスしている時間の４０％中の弱いＳＴＡからのアップリンク送信は、強いＳＴＡからのアップリンク送信と衝突せず、したがって、アクセス・ポイントによって成功裏に受信され、復号される可能性がより高い。
【００１７】
アップリンク送信をバイパスするように強いＳＴＡに指示することは、全体的なスループットとＳＴＡに対する公平性とを改善する。たとえば、提供される個々のビット・レートが低い（たとえば、１ＭＢｐｓ）時には、強いＳＴＡと弱いＳＴＡとの両方が、提供される個々のビット・レートとほぼ等しい実際の個々の負荷を達成することができる。提供される個々のビット・レートが増えるにつれて、実際の個々の負荷は、強いＳＴＡと弱いＳＴＡとの両方について増えるが、強いＳＴＡは、使用可能な通信時間のうちのわずかにより大きい比率をたくわえる。強いＳＴＡおよび弱いＳＴＡによって達成される実際の個々の負荷は、約２ＭＢｐｓの提供される個々のビット・レートで安定水準に達する。強いＳＴＡは、安定水準で弱いＳＴＡより高い実際の個々の負荷を達成するが、弱いＳＴＡの実際の個々の負荷は、強いＳＴＡの実際の個々の負荷より２〜３パーセント少ないのみであり、これは、図２に示された実施形態などのＣＴＳ−ｔｏ−ｓｅｌｆメッセージを含まない実施形態において強いＳＴＡおよび弱いＳＴＡによって達成される相対負荷より大幅に公平である。
【００１８】
弱いＳＴＡおよび強いＳＴＡの実際の個々の負荷の相対的な値を、強いＳＴＡがアップリンク送信をバイパスするように指示される時間の比率を変更することによって調整することができる。たとえば、強いＳＴＡがアップリンク送信をバイパスするように指示される時間の比率を増やすことによって、強いＳＴＡの実際の個々の負荷に対する弱いＳＴＡの実際の個々の負荷の比率を高めることができる。もう１つの例として、強いＳＴＡがアップリンク送信をバイパスするように指示される時間の比率を減らすことによって、強いＳＴＡの実際の個々の負荷に対する弱いＳＴＡの実際の個々の負荷の比率を下げることができる。
【００１９】
図４は、いくつかの実施形態による無線通信システム４００の第２の例の図である。図示の実施形態では、アクセス・ポイント４０５は、ＳＴＡ４１０、４１１を含むことができる対応する地理的区域またはセルに無線接続性を提供するのに使用される。アクセス・ポイント４０５とＳＴＡ４１０および４１１とは、オフィス・ビルディングなどの建物４１５内に展開される。ＳＴＡ４１０および４１１は、エア・インターフェースを介してアップリンク送信またはダウンリンク送信を交換することによってアクセス・ポイント４０５と通信できるものとすることができる。しかし、ＳＴＡ４１０および４１１は、ＳＴＡ４１０と４１１との間で送信される信号の強度を何デシベルも劣化させる、多数の介在する壁によって互いから隠されている可能性がある。ＳＴＡ４１０は、ＳＴＡ４１１より相対的にアクセス・ポイント４０５に近く、ＳＴＡ４１０からアクセス・ポイント４０５までの見通し線は、いくつかの場合に開かれている可能性がある戸口を通過するものとすることができる。対照的に、ＳＴＡ４１１は、ＳＴＡ４１０よりアクセス・ポイント４０５からはるかに遠く、アクセス・ポイント４０５とＳＴＡ４１１との間のアップリンク／ダウンリンク送信は、複数の壁および戸口を通過するものとすることができる。
【００２０】
したがって、ＳＴＡ４１０からのアップリンク送信は、アクセス・ポイント４０５で相対的に強い可能性があり、ＳＴＡ４１１からのアップリンク送信は、アクセス・ポイント４０５で相対的に弱い可能性がある。したがって、本明細書で議論される時に、相対的に強いＳＴＡ４１０は、特にチャネル利用度がその最大容量に接近する時に、アクセス・ポイント４０５のリソース（たとえば、通信時間）を支配し、または独占さえする可能性がある。したがって、アクセス・ポイント４０５は、アップリンク送信に使用可能な時間のある割合中にアップリンク送信をバイパスするようにＳＴＡ４１０および４１１に指示することができる。アクセス・ポイント４０５は、強いＳＴＡ４１０がメッセージを検出し、復号することができるが、弱いＳＴＡ４１１がメッセージを検出できず、復号できなくなるように、メッセージの送信電力を選択する。その結果、強いＳＴＡ４１０だけが、時間間隔中に送信をバイパスする。弱いＳＴＡ４１１は、アクセス・ポイント４０５からのメッセージおよびアップリンク送信を復号しなかったので、まだいつでも送信を許可されると仮定する。したがって、弱いＳＴＡ４１１は、この時間間隔中に強いＳＴＡ４１０からのアップリンク送信との衝突を回避することができる。
【００２１】
図５は、いくつかの実施形態による無線通信システム５００の第３の例の図である。図示の実施形態では、アクセス・ポイント５０５および５１０は、ＳＴＡ５１５および５２０を含むことができる対応する地理的区域またはセルに無線接続性を提供するのに使用される。たとえば、アクセス・ポイント５０５は、ＳＴＡ５１５に無線接続性を提供することができ、アクセス・ポイント５１０は、ＳＴＡ５２０に無線接続性を提供することができる。アクセス・ポイント５０５および５１０とＳＴＡ５１５および５２０とは、オフィス・ビルディングなどの建物５２５内に展開される。図５に示されたＳＴＡ５１５は、ＳＴＡ５２０よりアクセス・ポイント５１０に物理的に近い。その結果、ＳＴＡ５１５が、アクセス・ポイント５１０に関連しないかこれと通信しない可能性がある場合であっても、ＳＴＡ５１５からの信号は、アクセス・ポイント５１０でＳＴＡ５２０からの信号との強い干渉を生成する可能性がある。
【００２２】
ＳＴＡ５１５およびＳＴＡ５２０によって送信された信号の間の衝突が、ＳＴＡ５２０によって消費されるアクセス・ポイント５１０のリソースを減らす場合がある。したがって、アクセス・ポイント５１０は、アップリンク送信に使用可能な時間のある割合の間にアップリンク送信をバイパスするようにＳＴＡ５１５および５２０に指示することができる。ＳＴＡ５１５が、アクセス・ポイント５１０にサブスクライブしていないか登録していない可能性がある場合であっても、ＳＴＡ５１５は、アクセス・ポイント５１０によって送信されたメッセージを受信でき、復号できる可能性がある。アクセス・ポイント５１０は、ＳＴＡ５１５がメッセージを検出でき、復号できるが、ＳＴＡ５２０がそのメッセージを検出できず、復号できなくなるように、メッセージの送信電力を選択する。その結果、ＳＴＡ５１５だけが、時間間隔中に送信をバイパスする。ＳＴＡ５２０は、メッセージを復号しなかったので、まだいつでも送信を許可されると仮定し、したがって、ＳＴＡ５２０からのアップリンク送信は、この時間間隔中にＳＴＡ５１５からのアップリンク送信との衝突を回避することができる。
【００２３】
図６は、いくつかの実施形態による無線通信システム６００の第４の例の図である。図示の実施形態では、アクセス・ポイント６０５は、ＳＴＡ６１０、６１１、および６１２（本明細書では集合的に「ＳＴＡ６１０〜６１２」と称する）を含むことができる、対応する地理的区域またはセルに無線接続性を提供するのに使用される。ＳＴＡ６１０〜６１２は、アクセス・ポイント６０５から変化する距離に配置され、したがって、アクセス・ポイント６０５において異なる信号強度を有する可能性がある。ＳＴＡ６１０〜６１２の信号強度の変動が、異なる距離の結果である可能性があるが、ＳＴＡ６１０〜６１２の信号強度の変動は、ＳＴＡ６１０〜６１２の変化する送信電力、変化する環境条件、介在する妨害物、アクセス・ポイント６０５に関連するアンテナ・パターンの変動、および類似物など、他の要因の結果である可能性もある。
【００２４】
ＳＴＡ６１１および６１２によって送信されたアップリンク信号は、ＳＴＡ６１０によって送信されたアップリンク信号と比較して、アクセス・ポイント６０５において相対的に強い可能性がある。したがって、アクセス・ポイントは、時間間隔中に送信をバイパスするようにＳＴＡ６１０〜６１２に指示するメッセージを送信することができる。メッセージの送信電力は、選択された閾送信電力に対応する半径６１５を超えるＳＴＡがメッセージを検出できず、復号できなくなるように選択され得る。したがって、半径６１５を超えるＳＴＡは、メッセージ内で示される時間間隔中にアップリンク信号を送信し続けることができる。たとえば、ＳＴＡ６１１および６１２は、半径６１５内にあり、メッセージを検出し、復号することができる。したがって、ＳＴＡ６１１および６１２は、破線の矢印によって示されるように、メッセージ内で示される時間間隔中にアップリンク送信をバイパスすることができる。ＳＴＡ６１０は、半径６１５を超え、メッセージを検出しまたは復号することができない。したがって、ＳＴＡ６１０は、実線の矢印によって示されるように、メッセージ内で示される時間間隔中にアップリンク信号を送信し続けることができる。
【００２５】
図７は、いくつかの実施形態による、屋内ユーザ、屋外アクセス・ポイント、および屋外見通し線干渉源の最大無音化範囲のプロット７００である。最大無音化範囲は、干渉源が屋外アクセス・ポイントからどれほど離れており、なおかつアップリンク送信をバイパスしなければならない時間間隔を示すメッセージを検出し、復号することができるのかを表す。水平軸は、メートル単位の屋外アクセス・ポイントからの屋内ユーザの距離を示し、垂直軸は、メートル単位の屋外アクセス・ポイントからの屋外干渉源の距離を示す。屋内ユーザと屋外アクセス・ポイントとの間で送信される信号は、何デシベルも劣化するので、屋外アクセス・ポイントから送信されたメッセージは、はるかに長い距離にある屋外干渉元によって検出／復号され得、なおかつ屋内ユーザによって検出／復号され得ない。
【００２６】
プロット７００は、Ｐｍｉｎが、ＩＥＥＥ  ８０２．１１標準規格によって定義されたｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ  ａｎｄ  ｃｏｄｉｎｇ  ｓｃｈｅｍｅ  ０（ＭＣＳ０）を使用して送信されたＣＴＳメッセージなどの基準メッセージを屋内ユーザが聞くのに必要な最小送信電力であると仮定して生成される。Ｐｍｉｎの値は、屋内ユーザがアクセス・ポイントに近ければ近いほど小さくなり、Ｐｍｉｎのより小さい値は、基準メッセージを復号するために、干渉源もアクセス・ポイントのより近くにある必要があることを意味する。屋内ユーザの範囲は、アクセス・ポイントでの１４ｄＢｍ＋８ｄＢｉアンテナ利得というアップリンク電力に基づいて決定される。アクセス・ポイントは、ＭＣＳ０を使用して送信されるメッセージなど、６ＭＨｚの周波数で送信される信号を屋内ユーザが復号するのに必要な最小電力より６ｄＢ下のマージンで低電力ＣＴＳ−ｔｏ−ｓｅｌｆメッセージを送信すると仮定される。したがって、プロット７００に示された最大無音化範囲（ＲＭＡＸ）を、アクセス・ポイントから距離ｄにある屋内ユーザについて、
【数１】
0006298156.tif 000002
によって決定することができ、ここで、ｐ＊＝Ｐｍｉｎ（ｄ）−６ｄＢである。
【００２７】
図８は、いくつかの実施形態による、局（ＳＴＡ）がある時間間隔中にアップリンク送信をバイパスしなければならないことを示すメッセージの送信電力を決定する方法８００の流れ図である。方法８００は、図１、４、および５に示されたアクセス・ポイント１０５、４０５、５０５、および５１０などのアクセス・ポイント内で実施され得る。アクセス・ポイントは、たとえばＳＴＡがアクセス・ポイントにサブスクライブするか登録するので、１つまたは複数のＳＴＡに関連する。ブロック８０５では、アクセス・ポイントが、各関連するＳＴＡがＭＣＳ０を使用して６ＭＨｚで送信されるメッセージなどの基準メッセージを復号するのに必要な最小送信電力（Ｐｍｉｎ）を決定する。たとえば、アクセス・ポイントは、ＳＴＡが必要とする最小送信電力の集合｛Ｐｍｉｎ（１），…，Ｐｍｉｎ（Ｎ）｝を決定することができる。いくつかの実施形態では、アクセス・ポイントは、ブロック８１０で、他のＳＴＡ（たとえば、アクセス・ポイントに明示的に関連付けられてはいないＳＴＡ）が基準メッセージを復号するのに必要な最小送信電力（Ｐｍｉｎ）を決定することもできる。たとえば、アクセス・ポイントは、他のＳＴＡおよび／またはアクセス・ポイントに関する最小送信電力の集合｛Ｐｍｉｎ（Ｎ＋１），…，Ｐｍｉｎ（Ｍ）｝を決定することができる。アクセス・ポイントのいくつかの実施形態は、異なる送信電力でクエリを送信しまたはブロードキャストし、ＳＴＡから受信されたクエリに対する応答に基づいて最小送信電力を決定することなど、他の技法を使用して最小送信電力の集合を決定することができる。たとえば、あるＳＴＡの最小送信電力が、そのＳＴＡからの応答を生成したクエリを送信するのに使用された最小電力に対応するものとすることができる。
【００２８】
判断ブロック８１５では、アクセス・ポイントが、アクセス・ポイントの占有率と称する場合もある、ＳＴＡによって消費されるアクセス・ポイントの通信時間の比率が閾割合を超えるかどうかを判定する。たとえば、アクセス・ポイントは、占有率が５０％を超えるかどうかを判定することができる。そうではない場合には、アクセス・ポイントは、ＳＴＡが通信時間の公平な比率を受け取っていると判断することができ、より弱いＳＴＡが送信するための余地を予約する必要はない。したがって、方法８００は、ブロック８２０で終了することができる。占有率が閾割合を超える場合には、この方法は、ブロック８２５に進むことができる。
【００２９】
ブロック８２５では、アクセス・ポイントが、各ＳＴＡからのアップリンク送信によって使用されたアクセス・ポイント通信時間の割合によってＳＴＡをソートしまたは順序付ける。たとえば、アクセス・ポイントは、より強いＳＴＡからの信号をより弱いＳＴＡからの信号より頻繁に検出し、復号する可能性があり、したがって、より強いＳＴＡは、アクセス・ポイント通信時間のより大きい割合を消費する可能性がある。ブロック８３０では、アクセス・ポイントが、通信時間の最大の割合を使用するＳＴＡを選択する。選択されたＳＴＡは、そのアクセス・ポイントに関連するＳＴＡの中からの最強のＳＴＡである可能性がある。
【００３０】
ブロック８３５では、アクセス・ポイントは、アクセス・ポイント通信時間の最大の割合を有する選択されたＳＴＡに対して弱いＳＴＡを識別する。弱いＳＴＡは、選択されたＳＴＡの最小送信電力（Ｐｍｉｎ）の既知の値または推測された値を使用して識別され得る。たとえば、選択されたＳＴＡ  ｋ＊の最小送信電力（Ｐｍｉｎ（ｋ＊））が未知である場合には、たとえば、以前の時間枠（ｔ−１）中の推定された送信電力（Ｐｅｓｔ）および受信された送信電力（Ｐｒｃｖｄ）に基づいて、最小送信電力を推測することができる。
Ｐｍｉｎ（ｋ＊）＝−９０ｄＢｍ＋（Ｐｅｓｔ（ｋ＊）−Ｐｒｃｖｄ（ｔ−１，ｋ＊））
そうでない場合には、ブロック８０５またはブロック８１０で判定された、選択されたＳＴＡ  ｋ＊の最小送信電力（Ｐｍｉｎ（ｋ＊））の値を使用することができる。その後、弱いＳＴＡの個数を、Ｐｍｉｎ（ｋ＊）＋σより大きいＰｍｉｎの値を有するＳＴＡの個数として識別することができ、ここで、σは、送信電力低減において選択されたマージン（ｄＢ）である。
【００３１】
判断ブロック８４０では、アクセス・ポイントが、１つでも弱いＳＴＡが識別されたかどうかを判定する。そうでない場合には、方法８００は、ブロック８２０で終了することができる。アクセス・ポイントが、１つまたは複数の弱いＳＴＡを識別する場合には、アクセス・ポイントは、ブロック８４５で、ＣＴＳ−ｔｏ−ｓｅｌｆ要求メッセージの送信電力をセットすることができる。たとえば、送信電力（ｐ＊）は、ｐ＊＝Ｐｍｉｎ（ｋ＊）＋σにセットすることができる。その後、アクセス・ポイントは、アップリンク送信をバイパスする時間間隔を示すメッセージを送信電力（ｐ＊）で送信することができる。
【００３２】
図９は、いくつかの実施形態による、ＣＴＳ−ｔｏ−ｓｅｌｆメッセージ内で送信すべき無音時間間隔を決定する方法９００の流れ図である。方法９００は、図８で説明されたように決定された送信電力でＣＴＳ−ｔｏ−ｓｅｌｆメッセージを送信することができる、図１、４、および５に示されたアクセス・ポイント１０５、４０５、５０５、および５１０などのアクセス・ポイント内で実施され得る。ブロック９０５では、アクセス・ポイントが、無音時間間隔を初期値にセットすることができる。たとえば、アクセス・ポイントは、無音時間間隔の集合Ｄ＝｛ｄ０，ｄ１，…，ｄｌ｝内で最小の値（ｄ０）に無音時間間隔をセットすることができる。ブロック９１０では、アクセス・ポイントが、無音時間間隔を示すＣＴＳ−ｔｏ−ｓｅｌｆメッセージを送信する。
【００３３】
判断ブロック９１５では、アクセス・ポイントが、後続の無音時間間隔中に受信される可能性があるアップリンク送信を監視し、アップリンク送信が受信されたかどうかを判定する。アップリンク送信が受信され、弱いＳＴＡがアップリンクを介して情報を送信するのに無音時間間隔を利用していることが示される場合には、ブロック９２０で、アクセス・ポイントが、無音時間間隔を増やすことができる。たとえば、アクセス・ポイントは、無音時間間隔の集合内の次に長い時間を選択することができ、無音時間間隔を所定の増分だけ増やすことができ、あるいは、無音時間間隔を増やす何らかの他の方法を使用することができる。その後、アクセス・ポイントは、変更された（増やされた）無音時間間隔を示す別のＣＴＳ−ｔｏ−ｓｅｌｆメッセージを送信することができる（ブロック９１０で）。
【００３４】
アップリンク送信が受信されないか、アップリンク送信のレベルが最小閾値未満であった場合には、アクセス・ポイントは、判断ブロック９２５で、無音時間間隔が無音時間間隔の初期値より長いかどうかを判定する。そうである場合には、アクセス・ポイントは、ブロック９３０で無音時間間隔を減らすことができる。たとえば、アクセス・ポイントは、無音時間間隔の集合内の次に短い時間を選択することができ、無音時間間隔を所定の増分だけ減らすことができ、あるいは、無音時間間隔を減らす何らかの他の方法を使用することができる。その後、アクセス・ポイントは、変更された（減らされた）無音時間間隔を示す別のＣＴＳ−ｔｏ−ｓｅｌｆメッセージを送信することができる（ブロック９１０で）。そうでない場合には、アクセス・ポイントは、ＣＴＳ−ｔｏ−ｓｅｌｆメッセージの送信が十分な利益をもたらしていないと結論することができ、したがって、ブロック９３５で、ＣＴＳ−ｔｏ−ｓｅｌｆメッセージの送信を停止することができる。
【００３５】
図１０は、いくつかの実施形態による、異なる送信電力で複数のＣＴＳ−ｔｏ−ｓｅｌｆメッセージを送信する方法１０００の流れ図である。方法１０００は、図１、４、および５に示されたアクセス・ポイント１０５、４０５、５０５、および５１０などのアクセス・ポイント内で実施され得る。アクセス・ポイントは、複数（Ｎ個）のＳＴＡに接続されまたはこれに関連し、ＳＴＡの部分集合（Ｈ≦Ｎ個）が、隠れ端末である。ブロック１００５では、アクセス・ポイントが、アクセス・ポイントまでの経路利得に基づいてＳＴＡを順序付ける。経路利得は、信号対雑音比（ＳＮＲ）、信号対干渉雑音比（ＳＩＮＲ）の測定、受信信号強度インジケータ（ＲＳＳＩ）、および類似物など、従来の測定またはシグナリングを使用して判定され得る。たとえば、アクセス・ポイントは、最小の経路利得から最大の経路利得へすなわちアクセス・ポイントで受信された最も弱い信号からアクセス・ポイントで受信された最も強い信号へとＳＴＡを順序付ける、Ｎ個のＳＴＡの順序集合Ｓ＝｛ｓ１，ｓ２，ｓ３，…，ｓＮ｝を判定することができる。最初のＨ個の端末は、ＳＴＡの隠れ部分集合ＳＨ＝｛ｓ１，ｓ２，ｓ３，…，ｓＨ｝を表す。方法１０００のいくつかの実施形態は、たとえば媒体アクセス制御（ＭＡＣ）バックオフ・ルールが隠れていない端末に関して正しく働く可能性があるので、隠れていない端末を無視することができる。
【００３６】
ブロック１０１０では、アクセス・ポイントが、複数のＣＴＳ−ｔｏ−ｓｅｌｆメッセージを送信するのに使用される送信電力を決定する。各送信電力は、異なる隠れＳＴＡに関連し、送信電力を計算するのに使用された隠れＳＴＡ（およびより低い経路利得を有するすべての隠れＳＴＡ）がその送信電力で送信されたＣＴＳ−ｔｏ−ｓｅｌｆメッセージを復号できなくなるように決定される。たとえば、第ｋの隠れＳＴＡに関連する送信電力Ｐ（ｋ）は、順序集合Ｓを、第ｋの隠れＳＴＡより高い経路利得を有するＳＴＡを含む第１の部分集合Ｓ１（ｋ）と、第ｋの隠れＳＴＡおよび第ｋの隠れＳＴＡより低い経路利得を有するＳＴＡを含む第２の部分集合Ｓ２（ｋ）とに区分するように決定される。第ｋの隠れＳＴＡに関連する送信電力Ｐ（ｋ）は、第１の部分集合Ｓ１（ｋ）内のＳＴＡが、送信電力Ｐ（ｋ）で送信されたＣＴＳ−ｔｏ−ｓｅｌｆメッセージを聞き、復号することができ、第２の部分集合Ｓ２（ｋ）内のＳＴＡが、送信電力Ｐ（ｋ）で送信されたＣＴＳ−ｔｏ−ｓｅｌｆメッセージを聞かず、復号しなくなるように決定される。
【００３７】
ブロック１０１５では、アクセス・ポイントが、異なる送信電力でＣＴＳ−ｔｏ−ｓｅｌｆメッセージを反復して送信することを開始する。いくつかの実施形態は、インデックスｋを、アクセス・ポイントまでの最小の経路利得を有する隠れＳＴＡに対応する値１に初期化する。ブロック１０２０では、アクセス・ポイントが、送信電力Ｐ（１）でＣＴＳ−ｔｏ−ｓｅｌｆメッセージを送信し、この送信電力Ｐ（１）は、最小の経路利得を有する隠れＳＴＡだけがＣＴＳ−ｔｏ−ｓｅｌｆメッセージを聞くことができず、復号できなくなるように決定される。したがって、この隠れＳＴＡは、ＣＴＳ−ｔｏ−ｓｅｌｆメッセージ内で示される時間間隔中に競合なしでアップリンクを介してアクセス・ポイントにメッセージを送信することができる。インデックスの値が、判断ブロック１０２５で隠れＳＴＡの個数（Ｈ）より少ないと判定される限り、インデックスは、ブロック１０３０で増分され得、後続のＣＴＳ−ｔｏ−ｓｅｌｆメッセージが、前のＣＴＳ−ｔｏ−ｓｅｌｆメッセージより低い送信電力で送信され得る（ブロック１０２０で）。そうでない場合には、方法１０００は、ブロック１０３５で終了することができる。
【００３８】
ＳＴＡが、アクセス・ポイントまでの経路利得に基づいて順序付けられるので、方法１０００の各反復中にブロック１０２０でＣＴＳ−ｔｏ−ｓｅｌｆメッセージを送信するのに使用される送信電力は、ブロック１０２０で前のＣＴＳ−ｔｏ−ｓｅｌｆメッセージを送信するのに使用された送信電力に対して減らされる。たとえば、集合Ｓ内の第１のＳＴＡまでの経路利得が、集合Ｓ内の第２のＳＴＡまでの経路利得より小さいので、Ｐ（１）＜Ｐ（２）であり、第２の反復では、第２のＳＴＡが第２の送信電力Ｐ（２）で送信されるＣＴＳ−ｔｏ−ｓｅｌｆメッセージを聞くことができず、復号できなくなるように、より低い送信電力が使用される。したがって、隠れＳＴＡのより大きい部分集合が、方法１０００の各連続する反復においてＣＴＳ−ｔｏ−ｓｅｌｆメッセージを聞くことができず、復号することができない。ＣＴＳ−ｔｏ−ｓｅｌｆメッセージを聞くことができず、復号することができない隠れＳＴＡの部分集合内の複数の隠れＳＴＡの間で、衝突または競合が生じる可能性がある。しかし、最大の経路利得を有する隠れＳＴＡが、その場合にアクセス・ポイントで受信されなければならない。ある反復でより小さい経路利得を有する隠れＳＴＡが、前の反復で最大の経路利得を有する隠れＳＴＡであったはずなので、隠れＳＴＡの間で公平性を維持することができる。
【００３９】
図１１は、いくつかの実施形態による、無線通信システム１１００の第５の例の図である。無線通信システム１１００は、アクセス・ポイント１１１０に関連する複数のＳＴＡ１１０５を含む。ＳＴＡ１１０５は、アクセス・ポイント１１１０から異なる距離に配置され、したがって、アクセス・ポイント１１１０までの異なる経路利得を有する。たとえば、ＳＴＡ１１０５（１）の経路利得は、ＳＴＡ１１０５（Ｎ）の経路利得より小さい。しかし、いくつかの実施形態では、ＳＴＡ１１０５の経路利得の差が、妨害物、環境条件、アンテナ・パターン、および類似物などの他の要因に起因する場合がある。ＳＴＡ１１０５（１〜Ｈ）は、無線通信システム１１００内の隠れ端末である。アクセス・ポイント１１１０は、経路利得に基づいてＳＴＡ１１０５を順序付け、隠れＳＴＡ１１０５（１〜Ｈ）の異なる部分集合がＣＴＳ−ｔｏ−ｓｅｌｆメッセージを聞きまたは復号することができなくなるように決定された送信電力でＣＴＳ−ｔｏ−ｓｅｌｆメッセージを送信するのに、図１０に示された方法１０００の実施形態を実施することができる。したがって、隠れＳＴＡ１１０５（１〜Ｈ）の異なる部分集合は、ＣＴＳ−ｔｏ−ｓｅｌｆメッセージ内で示された異なる無音時間間隔中に送信することができる。
【００４０】
アクセス・ポイント１１１０のいくつかの実施形態は、ＳＴＡ１１０５（１）が第１のＣＴＳ−ｔｏ−ｓｅｌｆメッセージの範囲１１１５の外部になるようにするために、第１の送信電力で第１のＣＴＳ−ｔｏ−ｓｅｌｆメッセージを送信することができる。ＳＴＡ１１０５（１）は、第１のＣＴＳ−ｔｏ−ｓｅｌｆメッセージを聞くことも復号することもできない。第１のＣＴＳ−ｔｏ−ｓｅｌｆメッセージは、第１のＣＴＳ−ｔｏ−ｓｅｌｆメッセージを聞き、復号することのできるＳＴＡ１１０５（２〜Ｎ）がその間にアップリンク送信をバイパスする第１の無音時間間隔を示す。ＳＴＡ１１０５（１）は、第１のＣＴＳ−ｔｏ−ｓｅｌｆメッセージを聞かず、復号しないので、ＳＴＡ１１０５（１）は、競合なしで、たとえばＳＴＡ１１０５（２〜Ｎ）からのアップリンク送信と競合せずに、アップリンク・メッセージを送信することができる。
【００４１】
アクセス・ポイント１１１０は、ＳＴＡ１１０５（１〜２）が範囲１１２０の外部になり、したがって第２のＣＴＳ−ｔｏ−ｓｅｌｆメッセージを聞くことも復号することもできなくなるようにするために、その後に第２の送信電力（第１の送信電力より低い）で第２のＣＴＳ−ｔｏ−ｓｅｌｆメッセージを送信することができる。第２のＣＴＳ−ｔｏ−ｓｅｌｆメッセージは、第２のＣＴＳ−ｔｏ−ｓｅｌｆメッセージを聞き、復号することのできるＳＴＡ１１０５（３〜Ｎ）がその間にアップリンク送信をバイパスする第２の無音時間間隔を示す。第２の無音時間間隔は、第１の無音時間間隔とは異なるものとすることができる。ＳＴＡ１１０５（１〜２）は、第２のＣＴＳ−ｔｏ−ｓｅｌｆメッセージを聞かず、復号せず、したがって、第２の無音時間間隔中に送信することができる。ＳＴＡ１１０５（１〜２）からのアップリンク・メッセージが、第２の無音時間間隔中に競合する可能性があるが、ＳＴＡ１１０５（２）は、ＳＴＡ１１０５（１）より強く、したがって、アクセス・ポイント１１１０へのアクセスを得なければならない。ＳＴＡ１１０５（１）が、第１の無音時間間隔中にアクセス・ポイント１１１０への競合なしのアクセスを有したので、公平性が保たれる。
【００４２】
減少する送信電力でのＣＴＳ−ｔｏ−ｓｅｌｆメッセージの送信は、隠れＳＴＡ１１０５（１〜Ｈ）のすべてが無音時間間隔中にアップリンク送信に関する優先権を与えられるまで、たとえば、範囲１１２５を有する第ＨのＣＴＳ−ｔｏ−ｓｅｌｆメッセージが送信されるまで、継続され得る。
【００４３】
いくつかの実施形態では、上で説明された技法のある種の態様を、ソフトウェアを実行する処理システムの１つまたは複数のプロセッサによって実施することができる。ソフトウェアは、非一時的コンピュータ可読記憶媒体上に記憶されまたは他の形で有形に実施された実行可能命令の１つまたは複数のセットを含む。ソフトウェアは、１つまたは複数のプロセッサによって実行された時に、上で説明された技法の１つまたは複数の態様を実行するために１つまたは複数のプロセッサを操作する、命令およびある種のデータを含むことができる。非一時的コンピュータ可読記憶媒体は、光媒体（たとえば、コンパクト・ディスク（ＣＤ）、ディジタル多用途ディスク（ＤＶＤ）、ブルーレイ・ディスク）、磁気媒体（たとえば、フロッピ・ディスク、磁気テープ、または磁気ハード・ドライブ）、揮発性メモリ（たとえば、ランダム・アクセス・メモリ（ＲＡＭ）またはキャッシュ）、不揮発性メモリ（たとえば、読取専用メモリ（ＲＯＭ）またはフラッシュ・メモリ）、または微細電気機械システム（ＭＥＭＳ）ベースの記憶媒体を含むことができるが、これに限定されない。コンピュータ可読記憶媒体は、コンピューティング・システム内に組み込まれ（たとえば、システムＲＡＭまたはＲＯＭ）、コンピューティング・システムに固定的に取り付けられ（たとえば、磁気ハード・ドライブ）、コンピューティング・システムに取り外し可能に取り付けられ（たとえば、光ディスクまたはＵｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｓｅｒｉａｌ  Ｂｕｓ（ＵＳＢ）ベースのフラッシュ・メモリ）、あるいは、有線または無線のネットワークを介してコンピュータ・システムに結合され（たとえば、ｎｅｔｗｏｒｋ  ａｃｃｅｓｓｉｂｌｅ  ｓｔｏｒａｇｅ（ＮＡＳ））得る。非一時的コンピュータ可読記憶媒体状に記憶された実行可能命令は、ソース・コード、アセンブリ言語コード、オブジェクト・コード、あるいは、１つまたは複数のプロセッサによって解釈されまたは他の形で実行可能な他の命令フォーマットであるものとすることができる。
【００４４】
上の全般的な説明で説明された活動または要素のすべてが必要とは限らず、特定の活動またはデバイスの一部が必要ではない可能性があり、説明された活動または要素に加えて、１つまたは複数のさらなる活動を実行することができ、あるいは要素を含めることができることに留意されたい。さらに、活動がリストされる順序は、必ずしもそれらが実行される順序ではない。また、概念が、特定の実施形態を参照して説明された。しかし、当業者は、下の特許請求の範囲に示された本開示の範囲から逸脱せずに、さまざまな修正および変更を行うことができることを了解する。したがって、本明細書および図面は、限定的な意味ではなく例示的な意味で解釈されなければならず、すべてのそのような修正が、本開示の範囲に含まれることが意図されている。
【００４５】
利益、他の利点、および問題に対する解決策を、上で特定の実施形態に関して説明した。しかし、これらの利益、利点、問題に対する解決策、および、任意の利益、利点、または解決策を発生させまたはより明白にならせることのできる他の特徴が、任意のまたはすべての請求項の極めて重要な、要求されるまたは本質的な特徴と解釈されてはならない。さらに、上で開示され特定の実施形態は、開示された主題が、本明細書の教示の利益を有する当業者に明白な、異なるが同等の形で変更され、実践され得るので、例示にすぎない。下の特許請求の範囲に記載されたもの以外に、本明細書で示された構造または設計の詳細に対する限定は意図されていない。したがって、上で開示された特定の実施形態を変更しまたは修正することができ、そのような変形形態のすべてが、開示される主題の範囲内と考えられることは明白である。したがって、本明細書で求められる保護は、特許請求の範囲に示されている。
【図１】
0006298156.tif 000003
【図２】
0006298156.tif 000004
【図３】
0006298156.tif 000005
【図４】
0006298156.tif 000006
【図５】
0006298156.tif 000007
【図６】
0006298156.tif 000008
【図７】
0006298156.tif 000009
【図８】
0006298156.tif 000010
【図９】
0006298156.tif 000011
【図１０】
0006298156.tif 000012
【図１１】
0006298156.tif 000013