(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
エネルギー使用を評価するための方法であって、
少なくとも１つのコンピュータプロセッサ及びコンピュータ可読記憶領域を含むコンピュータハードウェアが、
導入されるビルシステムが有する設備の実エネルギー消費量の測定値を少なくとも１分ごとに受け取るステップと、
前記設備に関連する周囲条件の測定値を受け取るステップと、
前記設備の目標エネルギー消費量を得るステップと、
前記目標エネルギー消費量を得るステップは、
前記導入されるビルシステムの理論上の効率限界に少なくとも部分的に基づく前記設備の理論上の最小エネルギー消費量を得るステップと、
前記導入されるビルシステムの高エネルギー効率等価物に関連する仕様に少なくとも部分的に基づく前記設備の実現可能なエネルギー消費量を得るステップと、及び、
前記導入されるビルシステムに関連する仕様に少なくとも部分的に基づく前記設備の計画された最小エネルギー消費量を得るステップとを、含み、
エネルギー性能評価を計算するために、前記実エネルギー消費量の測定値を前記目標エネルギー消費量と比較するステップと
を実行し、
前記目標エネルギー消費量は前記周囲条件の測定値、及び、前記理論上の最小エネルギー消費量、前記実現可能なエネルギー消費量及び前記計画された最小エネルギー消費量の加重平均に少なくとも部分的に基づく、
方法。
【請求項２】
前記周囲条件の測定値を受け取るステップが、前記周囲条件の測定値を少なくとも１５分ごとに受け取るステップを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記エネルギー性能評価が、少なくとも１５分ごとに行われる前記実エネルギー消費量の測定値の前記目標エネルギー消費量との比較を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
エネルギー効率を動的に評価する方法であって、
少なくとも１つのコンピュータプロセッサ及びコンピュータ可読記憶領域を含むコンピ
ュータハードウェアが、
導入されるビルシステム、サブシステム及び構成要素を含むシステムの最小エネルギー消費量を得るステップと、
前記最小エネルギー消費量を得るステップは、
前記導入されるビルシステム、サブシステム及び構成要素の理論上の効率限界に少なくとも部分的に基づく前記システムの理論上の最小エネルギー消費量を得るステップと、
前記導入されるビルシステム、サブシステム及び構成要素の高エネルギー効率等価物に関連する仕様に少なくとも部分的に基づく前記システムの実現可能なエネルギー消費量を得るステップと、及び、
前記導入されるビルシステム、サブシステム及び構成要素に関連する仕様に少なくとも部分的に基づく前記システムの計画された最小エネルギー消費量を得るステップとを、含み、
前記導入されるビルシステム、サブシステム及び構成要素の実エネルギー消費量の測定値を受け取るステップと、
前記システムの理論上のエネルギー効率、実現可能なエネルギー効率及び計画されたエネルギー効率に基づくエネルギー性能評価を計算するために、前記最小エネルギー消費量を前記実エネルギー消費量の測定値と比較するステップとを実行し、
前記最小エネルギー消費量を前記実エネルギー消費量の測定値と比較するステップは、
前記理論上のエネルギー効率を決定するために、前記理論上の最小エネルギー消費量を実エネルギー消費量の測定値と少なくとも１分ごとに比較するステップと、
前記実現可能なエネルギー効率を決定するために、前記実現可能な最小エネルギー消費量を実エネルギー消費量の測定値と少なくとも１分ごとに比較するステップと、
前記計画されたエネルギー効率を決定するために、前記計画された最小エネルギー消費量を実エネルギー消費量の測定値と少なくとも１分ごとに比較するステップとを含む、
方法。
【請求項５】
前記システムが建物外壁を含み、前記導入されるビルシステム、サブシステム及び構成要素が、前記建物外壁内にあり、前記最小エネルギー消費量を得るステップが、前記建物外壁に関連する積算負荷に少なくとも部分的に基づく、請求項４に記載の方法。
【請求項６】
前記構成要素が、ＨＶＡＣシステム、照明システム、少なくとも１つのプラグ負荷、データセンタシステム、及び温水システムの少なくとも１つを含む、請求項４に記載の方法。
【請求項７】
前記計画された最小エネルギー消費量を求めるために、導入されたビルシステムのモデルのライブラリを使用するステップを更に含む、請求項４に記載の方法。
【請求項８】
前記システムがビルを含む、請求項４に記載の方法。
【請求項９】
前記システムがビル内のゾーンを含む、請求項４に記載の方法。
【請求項１０】
前記システムのエネルギー性能に少なくとも部分的に基づいてスコアを計算するステップであって、前記スコアは前記理論上のエネルギー効率、前記実現可能なエネルギー効率及び前記計画されたエネルギー効率の加重平均である、スコアを計算するステップを更に含む、請求項４に記載の方法。
【請求項１１】
エネルギー使用を動的に評価する方法であって、
少なくとも１つのコンピュータプロセッサ及びコンピュータ可読記憶領域を含むコンピュータハードウェアが、
導入されるビルシステムを有するビルに関する予期されるエネルギー使用及び負荷プロファイルを得るステップと、
前記予期されるエネルギー使用を得るステップは、
前記負荷プロファイルとともに、前記導入されるビルシステムの理論上の効率限界に少なくとも部分的に基づく前記システムの理論上の最小エネルギー消費量を得るステップと、
前記負荷プロファイルとともに、前記導入されるビルシステムの高エネルギー効率等価物に関連する仕様に少なくとも部分的に基づく前記システムの実現可能なエネルギー消費量を得るステップと、
前記負荷プロファイルとともに、前記導入されるビルシステムに関連する仕様に少なくとも部分的に基づく前記システムの計画された最小エネルギー消費量を得るステップと、を含み、
前記予期されるエネルギー使用は、前記理論上の最小エネルギー消費量、前記実現可能な最小エネルギー消費量及び前記計画された最小エネルギー消費量の加重平均を含み、
前記ビルに対する少なくとも１つのエネルギー改善策の導入後に実エネルギー消費量の測定値を受け取るステップと、
前記少なくとも１つのエネルギー改善策の導入後に受け取られる前記測定値に少なくとも部分的に基づき、前記負荷プロファイルを用いて前記ビルのエネルギー使用を確立するステップと、
前記少なくとも１つのエネルギー改善策の影響を求めるステップと
を含む、方法。
【請求項１２】
前記導入されるビルシステムが、ＨＶＡＣシステム、照明システム、少なくとも１つのプラグ負荷、データセンタシステム、及び温水システムの少なくとも１つを含む、請求項１１に記載の方法。
【請求項１３】
前記少なくとも１つのエネルギー改善策を導入することが、再生可能エネルギーシステムを導入すること、設備を改めること、委託を行うこと、負荷を移動すること、負荷を遮断すること、及びエネルギー貯蔵域を導入することの少なくとも１つを含む、請求項１１に記載の方法。
【請求項１４】
元金回収計算、インセンティブの支払い、不動産の評価額、及び炭素取引で使用されるカーボンオフセットの少なくとも１つを求めることにより、前記少なくとも１つのエネルギー改善策の効果を定量化するステップを更に含む、請求項１１に記載の方法。
【請求項１５】
システムのエネルギー使用を動的に評価する機器であって、
少なくとも１つのコンピュータプロセッサ、及び、コンピュータ実行可能命令によって定められるオペレーションをコンピュータハードウェアに実行させるコンピュータ可読命令を含む、コンピュータ可読記憶領域を含むコンピュータハードウェアを含み、
前記コンピュータプロセッサによって実行されるとき、
導入されるビルシステム、サブシステム及び構成要素を含むシステムの最小エネルギー消費量を得ること、
前記最小エネルギー消費量を得ることは、
前記導入されるビルシステム、サブシステム及び構成要素の理論上の効率限界に少なくとも部分的に基づく前記システムの理論上の最小エネルギー消費量を得ること、
前記導入されるビルシステム、サブシステム及び構成要素の高エネルギー効率等価物に関連する仕様に少なくとも部分的に基づく前記システムの実現可能なエネルギー消
費量を得ること、
前記導入されるビルシステム、サブシステム及び構成要素に関連する仕様に少なくとも部分的に基づく前記システムの計画された最小エネルギー消費量を得ることを含み、
前記導入されるビルシステム、サブシステム及び構成要素の実エネルギー消費量の測定値を受け取ること、及び
前記システムの理論上のエネルギー効率、実現可能なエネルギー効率及び計画されたエネルギー効率に基づくエネルギー性能評価を計算するために、前記最小エネルギー消費量を前記実エネルギー消費量の測定値と比較することを含み、
前記最小エネルギー消費量を実エネルギー消費量の測定値と比較することは、
前記理論上のエネルギー効率を決定するために、前記理論上の最小エネルギー消費量を実エネルギー消費量の測定値と比較すること、
前記実現可能なエネルギー効率を決定するために、前記実現可能な最小エネルギー消費量を実エネルギー消費量の測定値と比較すること、
前記計画されたエネルギー効率を決定するために、前記計画された最小エネルギー消費量を実エネルギー消費量の測定値と比較することを含む、
機器。
【請求項１６】
前記システムが、ビル、建物外壁、少なくとも１つのビルシステム、エネルギーサブシステム、前記ビル内のゾーン、及びデータセンタの少なくとも１つを含む、請求項１５に記載の機器。
【請求項１７】
前記エネルギー性能評価が、ガスエネルギーカーボンフットプリント、電気エネルギーカーボンフットプリント、無駄なエネルギーの推定、エネルギー評価、エネルギー効率、及び電力指標を、少なくとも１つをさらに含む、請求項１５に記載の機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本願は、米国特許法第１１９条（ｅ）の下、本明細書の一部と見なされるように参照によりその全体を本明細書に援用する、２０１１年１１月２８日に出願され「ＥＮＥＲＧＹ
ＳＥＡＲＣＨ  ＥＮＧＩＮＥ  ＭＥＴＨＯＤＳ  ＡＮＤ  ＳＹＳＴＥＭＳ」と題された米国仮特許出願第６１／５６４，２１９号明細書の優先権の利益を主張する。
【０００２】
本開示は、一般にビル、ビルシステム、及び／又はビルの一群のエネルギー性能を局所的に、若しくは広い地理的領域にわたり評価することに関する。
【背景技術】
【０００３】
既存のエネルギー及び温室効果ガスの測定及び検証プロトコルは、例えば国際標準化機構（ＩＳＯ）５０００１、米国熱・冷凍空調工業会（ＡＳＨＲＡＥ）レベル１監査、ＡＳＨＲＡＥレベル２監査等に定められている周回監査及び観察監査に依拠する。これらは静的な分析に依拠し、正確な結果をもたらさない。
【０００４】
既存のエネルギープロトコルのもう１つの例は、米国ＥＰＡのＥｎｅｒｇｙ  Ｓｔａｒ（登録商標）プログラムである。Ｅｎｅｒｇｙ  Ｓｔａｒ（登録商標）プログラムは、幾つかの商業ビル及び施設ビルの種類並びに製造設備のためのエネルギー性能評価システムを開発した。これらの評価は、１から１００の段階で、同種の空間の類似設備のエネルギー性能に対し、特定のビル及び工場のエネルギー効率を全国平均に基づいてベンチマークテストにかけるための手段を提供する。評価は、面積、一週間の営業時間、毎月のエネルギー消費データなどのビルの特質に基づき、評価可能な空間の種類について生成することができる。Ｅｎｅｒｇｙ  Ｓｔａｒ（登録商標）の評価は静的な分析、推定、及び予測に依拠し、正確な結果をもたらさず、検証が困難であり得る。
【０００５】
正確且つ一貫して信頼できる測定及び検証標準が無い結果、炭素クレジット、ネガワット（エネルギーの節約又は効率の増加の結果として節約されるエネルギー）、及び他のエネルギー削減の誤った主張がなされる。更に、正確且つ一貫したエネルギー評価が無いことは、機器及びシステムに対する是正処置の利益を正確に突き止め、省エネ投資を基準化し、省エネ投資やビルの改装の見返りを計算することなどを困難にする。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
施設のエネルギー持続性を動的に評価し、即ち施設が如何に良くエネルギーを使用しているのかを動的に評価し、一貫しており且つ正確な無駄なエネルギーを明らかにする必要がある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
実施形態は、これだけに限定されないが、スマートメータデータ、他のセンサデータ、サブメータにかけられたエネルギー測定データ、気象データ、ガスデータ、使用料金のスケジュール、例えばビルが向いている方角（北、南、東、又は西）、施設の総面積、入居者のスケジューリング、施設の使用量などの施設の基本情報の１つ以上に少なくとも部分的に基づく動的分析アルゴリズムを使用し、施設のエネルギー持続性を動的に評価するエネルギーサーチエンジンに関する。
【０００８】
様々な実施形態によれば、エネルギー使用を評価するための方法は、実エネルギー消費量の測定値をほぼ連続した方法で受け取るステップと、周囲条件の測定値をほぼ連続した
方法で受け取るステップと、ほぼ連続したエネルギー性能評価を計算するために、実エネルギー消費量の測定値を目標エネルギー消費量と比較するステップとを含み、当該目標エネルギー消費量は周囲条件の測定値に少なくとも部分的に基づくものである。この方法は、施設の占有率及び使用量の測定値をほぼ連続した方法で受け取るステップを更に含み、目標エネルギー消費量は周囲条件及び施設の使用量の測定値に少なくとも部分的に基づく。一実施形態では、周囲条件の測定値をほぼ連続した方法で受け取るステップが、周囲条件の測定値を少なくとも１５分ごとに受け取るステップを含む。一実施形態では、ほぼ連続したエネルギー性能の評価が、少なくとも１５分ごとに行われる実エネルギー消費量の測定値の目標エネルギー消費量との比較を含む。
【０００９】
特定の実施形態は、エネルギー効率を動的に評価する方法に関する。この方法は、システムの最小エネルギー消費量を得るステップと、システムの実エネルギー消費量の測定値をほぼ連続した方法で受け取るステップと、ほぼ連続したエネルギー性能評価を計算するために、最小エネルギー消費量を実エネルギー消費量の測定値と比較するステップとを含む。システムは、建物外壁、ビル、ビル内のゾーン、エネルギーサブシステム、施設、互いに近接したビル群、地理的に多様なビル群等の少なくとも１つとすることができる。
【００１０】
一実施形態では、最小エネルギー消費量を実エネルギー消費量の測定値と比較するステップが、システムの理論上のエネルギー効率を求めるために、システムの理論上の最小エネルギー消費量を実エネルギー消費量の測定値とほぼ連続した方法で比較するステップであって、理論上の最小エネルギー消費量はシステム構成要素の理論上の性能限界に少なくとも部分的に基づく、比較するステップ、システムの実現可能なエネルギー効率を求めるために、システムの実現可能な最小エネルギー消費量を実エネルギー消費量の測定値とほぼ連続した方法で比較するステップであって、実現可能な最小エネルギー消費量は、システム構成要素の高エネルギー効率等価物の仕様に少なくとも部分的に基づく、比較するステップ、及びシステムの計画されたエネルギー効率を求めるために、システムの計画された最小エネルギー消費量を実エネルギー消費量の測定値とほぼ連続した方法で比較するステップであって、計画された最小エネルギー消費量はシステム構成要素の仕様に少なくとも部分的に基づく、比較するステップのうちの少なくとも１つを含む。
【００１１】
他の特定の実施形態は、エネルギー使用を動的に評価する方法に関する。この方法は、ビルシステムが導入されているビルに関する予期されるエネルギー使用及び負荷プロファイルを得るステップと、ビルに対する少なくとも１つのエネルギー改善策の導入後に実エネルギー消費量の測定値をほぼ連続した方法で受け取るステップと、少なくとも１つのエネルギー改善策の導入後に受け取られる測定値に少なくとも部分的に基づき、負荷プロファイルを用いてビルのエネルギー使用を確立するステップと、少なくとも１つのエネルギー改善策の影響を求めるステップとを含む。この方法は、元金回収計算、インセンティブの支払い、不動産の評価額、及び炭素取引で使用されるカーボンオフセットの少なくとも１つを求めることにより、少なくとも１つのエネルギー改善策の効果を定量化するステップを更に含む。導入されるビルシステムは、ＨＶＡＣシステム、照明システム、少なくとも１つのプラグ負荷、データセンタシステム、温水システム等の少なくとも１つを含み得る。導入されるエネルギー改善策は、再生可能エネルギーシステムを導入すること、機器を改装すること、委託を行うこと、負荷を移動すること、負荷を遮断すること、エネルギー貯蔵域を導入すること等を含み得る。
【００１２】
幾つかの実施形態によれば、システムのエネルギー使用を動的に評価する機器が、少なくとも１つのコンピュータプロセッサを含むコンピュータハードウェアと、コンピュータプロセッサによって実行されるとき、システムの最小エネルギー消費量を得ること、システムの実エネルギー消費量の測定値をほぼ連続した方法で受け取ること、及びほぼ連続したエネルギー性能評価を計算するために、最小エネルギー消費量を実エネルギー消費量の
測定値と比較することを含む、コンピュータ実行可能命令によって定められるオペレーションをコンピュータハードウェアに実行させるコンピュータ可読命令を含む、コンピュータ可読記憶領域とを含む。
【００１３】
コンピュータ実行可能命令は、システムの理論上のエネルギー効率を求めるために、システムの理論上の最小エネルギー消費量を実エネルギー消費量の測定値とほぼ連続した方法で比較することであって、理論上の最小エネルギー消費量はシステム構成要素の理論上の性能限界に少なくとも部分的に基づく、比較すること、システムの実現可能なエネルギー効率を求めるために、システムの実現可能な最小エネルギー消費量を実エネルギー消費量の測定値とほぼ連続した方法で比較することであって、実現可能な最小エネルギー消費量は、システム構成要素の高エネルギー効率等価物の仕様に少なくとも部分的に基づく、比較すること、及びシステムの計画されたエネルギー効率を求めるために、システムの計画された最小エネルギー消費量を実エネルギー消費量の測定値とほぼ連続した方法で比較することであって、計画された最小エネルギー消費量はシステム構成要素の仕様に少なくとも部分的に基づく、比較することのうちの少なくとも１つを更に含む。
【００１４】
システムは、ビル、建物外壁、少なくとも１つのビルシステム、ビル内のゾーン、データセンタ等を含み得る。システムの実エネルギー消費量の測定値をほぼ連続した方法で受け取ることは、実エネルギー消費量の測定値を少なくとも１５分ごとに受け取ることを含み得る。ほぼ連続したエネルギー性能の評価は、少なくとも１５分ごとに行われる最小エネルギー消費量の実エネルギー消費量の測定値、及びガスエネルギーカーボンフットプリント、電気エネルギーカーボンフットプリント、無駄なエネルギーの推定、エネルギー評価、エネルギー効率、及び電力指標の少なくとも１つとの比較を含む。
【００１５】
本開示を要約するために、本発明の特定の態様、利点、及び新規の特徴が本明細書で説明されている。必ずしもそのような全ての利点が、本発明の或る特定の実施形態に従って実現されなくても良いことが理解される。従って本発明は、本明細書で教示し又は提案する場合がある他の利点を必ずしも実現することなく、本明細書で教示する１つの利点又は一群の利点を実現し又は最適化する方法で実施し若しくは実行することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】特定の実施形態による、施設のエネルギー使用を評価し、最適化するためのシステムの概略図を示す。
【図２】特定の実施形態による、エネルギー管理システムの例示的な概略図を示す。
【図３】特定の実施形態による、冷房するのに使用したエネルギー量、及び作用した過度の冷房量を評価するための例示的なエネルギーサーチエンジンプロセスの流れ図である。
【図４】特定の実施形態による、ほぼ連続した過度の冷房性能の例示的な評価である。
【図５】特定の実施形態による、エネルギー使用を評価するための例示的なエネルギーサーチエンジンプロセスの流れ図である。
【図６】特定の実施形態による、エネルギー効率を動的に評価するための例示的なエネルギーサーチエンジンプロセスの流れ図である。
【図７】特定の実施形態による、エネルギー改善策の効果を定量化するための例示的なエネルギーサーチエンジンプロセスの流れ図である。
【図８】特定の実施形態による、ほぼ連続した例示的なエネルギー性能評価である。
【図９】特定の実施形態による、連続した１年の例示的な主要性能指標評価である。
【図１０】特定の実施形態による、連続した１ヶ月の例示的な主要性能指標評価である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
次に、上記で要約した図面を参照して本システム及び方法の特徴を説明する。図面の全体を通し、参照する要素間の対応関係を示すために参照番号を再利用する。図面、関連する説明、及び具体的な実装形態は、本開示の範囲を限定するためではなく、本発明の実施形態を示すために与える。
【００１８】
エネルギーサーチエンジンの実施形態は、動的なエネルギー関連データを使用し、施設が如何に良くエネルギーを使用しているのかを突き止め、無駄なエネルギーを明らかにする。更なる実施形態は、エネルギーの無駄を減らすためにビルシステムの調節を動的に案内し、かかるアクションの結果を検証する。例えば、現代の暖房・換気及び空調（ＨＶＡＣ）システムは、混合した冷却済み冷却剤又は冷水、蒸発コイル、強制空気ダクト系統、及び熱水の組合せを使用してビルの入居者に快適且つ新鮮な空気を与える。この快適さをもたらすために、多くのビルのＨＶＡＣシステムは、様々なＨＶＡＣ構成要素を動的に調節するために外部情報ではなく静的要因に依拠することにより、ビルの空気を同時に暖房及び冷房することでエネルギーを無駄にする。
【００１９】
一実施形態では、動的に変化する要因の組合せを評価し、最適な居住の快適さ、最低エネルギー使用量、最低料金、及び最も低いＧＨＧの排出を得るようにＨＶＡＣ又は他のビルシステムを動的に調節する。これらの要因には、これだけに限定されないが、自然要因及び環境要因、居住要因、料金要因、及びＧＨＧ排出要因が含まれる。例えば、ビル付近の外部温度は就労時間及び夜の間中絶えず変化する。日中、太陽がビルの様々な側面を熱し、変化する加熱成分をもたらす。入居者が就労時間中に部屋及びビルを出入りすると、ビル内の入居者の熱負荷の寄与度、新鮮な空気の必要量、入居者の快適さの要件、並びに照明、コンピュータ、及び他のオフィス機器の使用、又は工業プロセスによるエネルギー使用量が変化する。
【００２０】
本エネルギーサーチエンジンは、これらの動的変動要素の少なくとも１つをエネルギーモデリングアルゴリズムに取り入れ、例えばエネルギー使用のベンチマークテスト、必要なエネルギー使用量及び費用を無駄なエネルギー使用量及び費用と比較すること、ビルシステムの調節を動的に案内すること、かかるアクションの結果を検証すること、及びビル向けのエネルギーを発生させるためにソーラー、風力、燃料電池等の代替電気エネルギーシステムの最適な大きさを決定することを行う。
【００２１】
図１は、施設のエネルギーサブシステム、施設、又は施設ネットワーク１０４のエネルギー使用を動的に評価し、最適化するためのシステム１００の例示的な概略図を示す。施設１０４は、局所的に又は地理的に離れて１つ以上のビル、住居、工場、店舗、商業施設、工業施設、データセンタ等、１つ以上の部屋、１つ以上のオフィス、１つ以上の施設内の区域、１つ以上のビル内の階、駐車場、スタジアム、映画館等、１つ以上のシステム、サブシステム、及び／又は構成要素１０４ａ、ビル／施設１０４内の区域、建物外壁等を含むことができる。
【００２２】
施設ネットワーク１０４は、例えば地理的領域、施設の所有者、管理人、キャンパス、天候パターン、気候帯、施設の活動の種類、施設の総面積、施設の占有面積、施設の空き空間量、施設のスケジュール、施設の活動水準（例えば生産量、生徒数等）、公益事業会社、適用される使用料金のスケジュール、局所的発生システムのエネルギー源、種類、及び大きさ、局所的な代替エネルギーシステム（例えば熱ソーラー、蓄熱、エネルギー貯蔵）の種類及び大きさ、使用されている建築資材の種類、使用されているエネルギーシステムの種類、使用されているエネルギーシステムのモデル、施設の設計仕様、所要の換気、測定される換気、導入されているエネルギー管理システムの種類、導入されているエネルギー管理システムのモデル、既存の任意のエネルギー管理システムの性能、適用されるエ
ネルギーコード、適用されるエネルギー規制、適用されるエネルギー標準、適用される温室効果ガス排出コード、適用される温室効果ガス排出規制、適用される温室効果ガス排出標準、施設にサービス提供しているエネルギーサービス会社、施設にサービス提供しているエネルギーコンサルタント会社等を含み得る。
【００２３】
システム、サブシステム、及び／又は構成要素１０４ａの例は、これだけに限定されないが、送風機、ポンプ、モータ、冷却機、照明、加熱器、熱交換器、送風機、電気バルブ、空調機器、圧縮機、熱ポンプ、ＨＶＡＣシステム、照明システム、モータ、温水システム、プラグ負荷、データ／電話会社、可変風量装置（ＶＡＶ）、ガスシステム、電気システム、機械システム、電気機械システム、電子システム、化学システム等を含む。
【００２４】
以下の解説では施設１０４及び／又はビル１０４は、上記の施設、そのシステム、サブシステム、構成要素、及び／又は施設ネットワークを指す。
【００２５】
施設１０４に入るエネルギーは、例えば熱、機械、電気、化学、光など、多くの形態のものとすることができる。最も一般的な形態は、概して電気又は電力、ガス、熱質量（熱風又は冷風、人）、及び日射強度である。電気エネルギーは、従来の化石燃料、又は太陽電池、風力タービン、燃料電池、任意の種類の電気エネルギー発生器など、発電の代替形態から発生させることができる。曇りの日などの周囲の気象条件や夜間などの時刻が、放射エネルギーの伝達（利得又は損失）に関与する場合がある。
【００２６】
施設１０４は、実エネルギー使用量を実時間で測定するように構成される測定装置１０４ｂを含む。例えば、有線及び／又は無線のセンサ及び／又はセンサシステムなどのセンサは、照明システムに給電し、冷房システム内の空気圧縮機に給電し、洗面所の水、加熱システム又はＨＶＡＣシステムによって消費される立方フィートのガス、冷房システム又はＨＶＡＣシステム内の圧縮機からの空気流量等を加熱するのに使用される電気エネルギーのキロワット時及びエネルギースパイクを測定することができる。センサは、電流センサ、電圧センサ、ＥＭＦセンサ、タッチセンサ、接点の開閉、容量センサ、トリップセンサ、機械スイッチ、トルクセンサ、温度センサ、空気流センサ、ガス流センサ、水流センサ、水センサ、加速度計、振動センサ、ＧＰＳ、風センサ、太陽センサ、圧力センサ、光センサ、張力計、マイクロフォン、湿度センサ、占有率センサ、動きセンサ、レーザセンサ、ガスセンサ（ＣＯ２、ＣＯ）、速度センサ（回転、角度）、パルス計数器等を含み得る。
【００２７】
施設１０４は、施設１０４のエネルギー消費構成要素及びエネルギー節約構成要素を制御するための、例えば負荷遮断リレー、負荷移動リレー、エネルギー管理システム（ＥＭＳ）、ビル管理システム（ＢＭＳ）などの制御システムを更に含む。例えば、１つ以上のコントローラが、自動ブラインドを上げ下げし、施設１０４の全体又は施設１０４の一部屋だけＨＶＡＣシステムの暖房又は冷房を停止／低下させ、電気使用を従来の発電から風やソーラーなどの代替形態によって発生される電気に切り替えることができる。
【００２８】
システム１００は、エネルギーサーチエンジン１０２及びユーザインターフェイス１０８を含む。図１に示すように、一実施形態ではエネルギーサーチエンジン１０２が、インターネット１１０などのネットワーク１１０に基づくクラウドコンピューティングシステムである。
【００２９】
他の実施形態では、エネルギーサーチエンジン１０２がクラウドコンピューティングシステムではないが、インターネット１１０などのネットワーク１１０、無線ローカルネットワーク、又は他の任意の通信ネットワークを介して情報を送受信する。一実施形態では、エネルギーサーチエンジン１０２が施設１０４の中に位置する装置内にホストされる。
この装置は、既存のセンサ及びスマートメータ１０４ｂから、センサデータ及び／又はスマートメータデータを直接取得する。この装置は、気象情報、使用料金のスケジュール、使用価格情報、グリッド使用情報、ＢＩＭ情報等をＲＦブロードキャスト信号を介して受け取る。この装置は、エネルギー性能、実用的情報を局所的に計算し、ローカルリレー１０４ｃ、エネルギーシステム、及び他のシステムに制御信号を伝達する。
【００３０】
ユーザインターフェイス１０８は、利用者がエネルギーサーチエンジン１０２に情報を伝送し、エネルギーサーチエンジン１０２から情報を受け取ることを可能にする。一実施形態では、ユーザインターフェイス１０８が、インターネット１１０内で又はインターネット１１０を介してエネルギーサーチエンジン１０２と通信するためのウェブブラウザ及び／又はアプリケーションを含む。一実施形態では、ユーザインターフェイス１０８がディスプレイ、及びキーボードなどのユーザ入力装置に関連する。
【００３１】
エネルギーサーチエンジン１０２は、施設１０４のシステム、サブシステム、及び構成要素１０４ｃのエネルギー使用をほぼ連続した方法で測定する測定装置１０４ｂからエネルギー使用情報を受け取る。測定装置１０４ｂは、これだけに限定されないが、電気エネルギー消費データ、自然又は再生可能ガスデータ、気温データ、空気流データ、空気品質データ、ビル占有率データ、ビルのゾーンレベル占有率データ、水データ、環境データ、及び地理的データ等を含み得るデータ出力を供給する。このデータは、個々の回路、ビル１０４又はそのゾーン内の極めて重要な構成要素、又はビル若しくはビルの群／ネットワークに外部からサービス提供するシステムから得ることができる。別の実施形態では、ビル１０４内又は工業プロセス若しくは製造プロセスにモータが使用される任意の場所内の極めて重要なモータ構成要素からの振動、温度、音等の追加測定を使用し、施設１０４内のモータ及び機器の機能の健康状態を評価する。
【００３２】
更に、エネルギーサーチエンジン１０２は、ビル情報モデリング（ＢＩＭ）１０６、電力グリッド１１２、公益事業会社１１４、ビル管理１１６、及び環境サービス１１８のうちの１つ以上から、エネルギー使用に関係する動的データをほぼ連続した方法で受け取る。例えばＢＩＭ１０６は、これだけに限定されないが、施設１０４内に導入されているシステム、サブシステム、及び構成要素１０４ａの仕様、施設１０４内に導入され得る、より高いエネルギー評価を有するシステム、サブシステム、及び構成要素の仕様等を提供することができる。電力グリッド１１２は、これだけに限定されないが、再生可能エネルギー源に対する動的なグリッドの応答、プラグイン、予測されるグリッド需要、グリッド負荷情報、エネルギー供給容量等を提供することができる。公益事業会社又は他のエネルギー販売者１１４は、これだけに限定されないが、利用料、実時間のエネルギー価格、価格の申込み等を提供することができる。ビル管理１１６は、これだけに限定されないが、施設１０４の施設及びゾーンレベルのスケジューリング、占有率情報、システム状態情報（例えば開いているドア、開いている窓、開いているシャッターなど）等を提供することができる。天候サービスなどの環境サービスは、これだけに限定されないが、施設１０４の場所に関する動的気象データ、施設１０４の場所に関する予測される天候、切断する気象警報、地理的要因等を提供することができる。
【００３３】
エネルギーサーチエンジン１０２は、ほぼ連続した方法で受け取った静的データ及び動的データを分析し、ほぼ連続したエネルギー評価を行う。ほぼ連続したエネルギー評価の例には、これだけに限定されないが、施設１０４、施設のネットワーク１０４、又は施設１０４のシステム、サブシステム、及び構成要素１０４ａの何れかに関するレポート、ベンチマークの結果、エネルギー性能評価、サイトのエネルギーカーボンフットプリント、供給源のエネルギーカーボンフットプリント、供給源のエネルギー評価、戦略、照明戦略、データセンタ及び電話会社戦略を委託するビル及びシステム、水の性能評価、ガスの性能評価、エネルギー改善の評価、再生可能エネルギーの評価等が含まれる。
【００３４】
一実施形態では、エネルギーサーチエンジン１０２が制御システム１０４ｃにコマンドを伝送し、施設１０４のエネルギー使用を減らし又は最適化するためにシステム、サブシステム、及び構成要素１０４ａを制御する。一実施形態では、エネルギーサーチエンジン１０２がシステム、サブシステム、及び構成要素１０４ａをほぼ連続した方法で制御する。
【００３５】
一実施形態では、ほぼ連続したとは、一定間隔で発生する所定長の時間内であること、又は所定長の時間を超えないことを含む。別の実施形態では、ほぼ連続した方法で受け取られるデータが、２つの時期によって線引きされる限定的な長さの時間内に受け取られるデータを含む。即ち、ほぼ連続した方法で受け取られるデータは、一定の時間間隔で受け取られるデータであり、その時間間隔は既定の時間間隔を上回らない。別の実施形態では、時間間隔がほぼ既定の時間間隔の範囲内にある。別の実施形態では、時間間隔が、受け取られる情報の種類に少なくとも部分的に基づく。例えば、天候を１時間ごとにほぼ連続して受け取ることができ、スマートメータの情報を１５分ごとにほぼ連続して受け取ることができ、グリッドの負荷を、１時間を超えない時間間隔ごとにほぼ連続して受け取ることができる。
【００３６】
更に一実施形態では、ほぼ連続したエネルギー評価を行うことが、既定の時間間隔内で、既定の時間間隔を超えないように等、エネルギー評価を行うことを含む。更に、エネルギー使用を最適化するためにほぼ連続した方法で制御を行うことが、既定の時間間隔の範囲内で制御システム１０４ｃ等にコマンドを送ることを含む。この場合もやはり、時間間隔は制御される特定のシステムに少なくとも部分的に基づく。例えばエネルギーサーチエンジンは、２時間を超えない間隔において上げ下げするようにブラインドに命令しながら、５分を超えない間隔において電力を遮断し又は再配分するように施設１０４に命令することができる。
【００３７】
特定の実施形態では、ほぼ連続した時間間隔が、１分を超えない時間間隔、５分を超えない時間間隔、１５分を超えない時間間隔、１時間を超えない時間間隔、１日を超えない時間間隔、及び１週間を超えない時間間隔のうちの１つを含む。
【００３８】
図２は、エネルギーサーチエンジン１０２の一実施形態の例示的ブロック図を示す。エネルギーサーチエンジン１０２は、１つ以上のコンピュータ又はプロセッサ２０２、及びメモリ２０４を含む。メモリ２０４は、コンピュータ実行可能命令を含むモジュール２０６を含み、コンピュータ実行可能命令は、コンピュータ２０２によって実行されるとき、エネルギーデータをエネルギーサーチエンジン１０２に分析させ、ほぼ連続したエネルギー評価メトリックを提供する。メモリ２０４は、データ記憶域２０８を更に含み、データ記憶域２０８はエネルギー使用を分析し、エネルギー使用の評価を行うためのモジュール２０６による動的データ及び又は静的データを記憶するための１つ以上のデータベースを含む。
【００３９】
コンピュータ２０２は、例としてプロセッサ、Ｆｉｅｌｄ  Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ
Ｇａｔｅ  Ａｒｒａｙ（ＦＰＧＡ）、システムオンチップ（ＳＯＣ）、プログラムロジック、又は本明細書に記載の通りに動作するデータ及び命令を表す他の基板構成を含む。他の実施形態では、プロセッサ２０２が、コントローラ回路、プロセッサ回路、プロセッサ、汎用シングルチップ又はマルチチップマイクロプロセッサ、デジタル信号プロセッサ、内蔵マイクロプロセッサ、マイクロコントローラ等を含むことができる。メモリ２０４は、プロセッサ２０２が使用するデータ及びアプリケーションを記憶するための、１つ以上の論理的及び／又は物理的データ記憶システムを含むことができる。メモリ２０４は、ユーザインターフェイス１０８とインターフェイスするための、グラフィックユーザイン
ターフェイス（ＧＵＩ）等のインターフェイスモジュールを更に含むことができる。
【００４０】
一実施形態では、エネルギーサーチエンジン１０２が、施設１０４のエネルギー性能を反映するスコアを計算する。一実施形態では、このスコアは、１つ以上のエネルギー変動要素に少なくとも部分的に基づいて計算される１つ以上のメトリックの加重平均である。エネルギー変動要素の例には、これだけに限定されないが、施設によって消費されるエネルギー（電力、水、ガス）の時刻歴、サイトで使用されるエネルギーの炭素当量、供給源において生成されるエネルギーの炭素当量、周囲の気象条件の時刻歴、施設の活動の種類、施設の総面積、施設の占有面積、施設内の空き空間量、施設のスケジュール、施設の活動水準（例えば生産量、生徒数等）、施設の位置、適用される使用料金のスケジュール、既存の任意の局所的（又はオンサイト）発生システムの出力、既存の任意の局所的な代替エネルギーシステム（例えば熱ソーラー、蓄熱、エネルギー貯蔵等）の出力、局所的な再生可能な発生の可能性、局所的な代替エネルギーシステムの可能性、使用されている建築資材の種類、使用されているエネルギーシステムの種類、施設の設計仕様、所要の換気、測定される換気、導入されているエネルギー管理システムの種類、既存の任意のエネルギー管理システムの性能、既存の任意のエネルギーに由来するデータ、環境及びセキュリティモニタリングシステム等が含まれる。
【００４１】
以下の解説では、施設１０４、ビル１０４、及び／又はサブシステム１０４ａは、施設、そのシステム、サブシステム、及び構成要素、局所的に又は離れて位置する施設を含む複数のビル、並びに施設ネットワークの１つ以上を指す。
【００４２】
一実施形態では、スコア又はエネルギーメトリックが、過去１週間、１ヶ月、四半期、１年、又はそれよりも長い期間にわたる履歴エネルギーデータに基づいて計算される。
【００４３】
一実施形態では、或る期間からのデータを用いて別の期間の欠落データをバックフィル（ｂａｃｋｆｉｌｌ）する。例えば２０１２年２月のデータが欠落している場合、次式を使用してそのデータをバックフィルすることができる。
Ｙ２＝Ｘ２／Ｘ１＊Ｙ１
但し、Ｘ１は２０１１年１月の就労時間の平均エネルギー消費量であり、Ｘ２は２０１２年１月の就労時間の平均エネルギー消費量であり、Ｙ１は２０１１年２月の就労時間の１５分、１時間ごとの、１日ごとの、又は１週間ごとのエネルギー消費量であり、Ｙ２は２０１２年２月の対応する就労時間の１５分、１時間ごとの、１日ごとの、又は１週間ごとのエネルギー消費量である。上記の方法は、休みの日の欠落エネルギーデータをバックフィルするために使用することができる。
【００４４】
別の例では、２０１２年２月の同じ欠落データを、次式を使用してバックフィルすることができる。
Ｙ２＝２＊（Ｘ１Ｚ２＋Ｚ１Ｘ２）／（Ｘ１Ｚ１）＊Ｙ１
但し、Ｘ１は２０１１年１月の就労時間の平均エネルギー消費量であり、Ｘ２は２０１２年１月の就労時間の平均エネルギー消費量であり、Ｚ１は２０１１年３月の就労時間の平均エネルギー消費量であり、Ｚ２は２０１２年３月の就労時間の平均エネルギー消費量であり、Ｙ１は２０１１年２月の就労時間の１５分、１時間ごとの、１日ごとの、又は１週間ごとのエネルギー消費量であり、Ｙ２は２０１２年２月の対応する就労時間の１５分、１時間ごとの、１日ごとの、又は１週間ごとのエネルギー消費量である。上記の方法は、休みの日の欠落エネルギーデータをバックフィルするために使用することができる。
【００４５】
一実施形態では、施設が使用するエネルギーが次の等式を使用して計算される。
使用エネルギー＝公益企業によって供給されるエネルギー＋
サイト上で生成されるエネルギーサイト上で貯蔵されるエネルギー
但し、公益企業によって供給されるエネルギーとは、公益事業会社から購入されるエネルギーである。サイト上で（局所的に）生成されるエネルギーとは、ソーラーＰＶ、風力タービン、燃料電池、ガス発電所等のような局所的なエネルギー生成システムによって生成されるエネルギーである。サイト上で貯蔵されるエネルギーとは、公益企業から購入され又は局所的に生成されるが、後で使用するために購入時又は生成時に、電池、圧縮空気、ポンプ揚水、蓄熱等のエネルギー貯蔵システム内に貯蔵されるエネルギーである。エネルギー貯蔵システムが放電している場合、上記の等式内の貯蔵エネルギーの符号はマイナスである。上記の等式内の成分のそれぞれは、測定し、計算し、又は推定することができる。
【００４６】
一実施形態では、エネルギースコア及びメトリックが、基準期間内の施設のエネルギー性能と比較した、特定の期間内の相対的な施設のエネルギー性能に比例し得る。一実施形態では、基準期間が１年である。
【００４７】
一実施形態では、施設の測定、計算、又は推定されたエネルギー使用、施設内のシステムの種類、施設のスケジュール、施設の位置、周囲の気象条件等を所与として、メトリックは、施設のソースエネルギーの最適な構成に対する、ソースエネルギー（ソーラーＰＶ、公益企業の電力、燃料電池、太陽熱、ガス発生器、エネルギー貯蔵等）の構成に比例し得る。
【００４８】
一実施形態では、メトリックが、これだけに限定されないが、施設の電気エネルギー使用指標（ｋｗＨｒ／ｆｔ２）、施設のガス使用指標（ｔｈｅｒｍｓ／ｆｔ２）、及び施設の電気需要指標（ｋｗ／ｆｔ２）を含む。
【００４９】
一実施形態では、メトリックが、施設１０４で使用されるエネルギーの等価の温室効果ガス排出に比例することができ、局所的な再生可能エネルギーシステムを使用して生成されるエネルギーに比例することができ、代替燃料システム（例えば水素燃料電池等）を使用して生成されるエネルギーに比例することができ、代替エネルギーシステムの使用に比例することができ、勤務時間中に使用されるエネルギーに対する勤務時間外の時間中に使用されるエネルギーの比率に比例することができ、休みの日の間に使用されるエネルギーに対する就業日の間に使用されるエネルギーの比率に比例することができ、或る期間中（日、月、年等）のエネルギー消費量の最低料率に比例することができ、施設１０４内で行われている場合がある同時の暖房及び冷房等に比例することができる。
【００５０】
別の実施形態では、メトリックが、暖房エネルギーに使用されるエネルギーと暖房要件との間の相関関係に比例することができ、冷房に使用されるエネルギーと冷房要件との間の相関関係に比例することができ、作用した暖房の量で割られた、暖房に使用される推定、計算、又は測定されたエネルギーに比例することができ、作用した冷房の量で割られた、冷房に使用される推定、計算、又は測定されたエネルギー等に比例することができる。暖房要件、冷房要件、作用した暖房の量、又は作用した冷房の量は、これだけに限定されないが、周囲の天候、周囲の環境条件、所望の内部温度、換気率、外気の循環、再循環率、再循環空気、施設１０４内の負荷によって消費されるエネルギー、施設１０４内の他の発生源によって発生される熱、物質移動又は熱移動により施設１０４を出入りする熱等のうちの１つ以上を使用して計算することができる。一実施形態では、作用した暖房の測度（暖房ｋＷｈｒ／暖房された度合い）として、暖房デグリーアワー、１時間ごとの施設内の周囲温度と供給空気温度との差を使用することができる。別の実施形態では、作用した冷房の測度（冷房ｋＷｈｒ／冷房された度合い）として、冷房デグリーアワー、１時間ごとの施設１０４内の周囲温度と供給空気温度との差を使用することができる。
【００５１】
別の実施形態では、所要の暖房の測度として、所要の暖房エンタルピー時間、周囲エン
タルピーと施設内の目標温度及び湿度との差を使用することができる。別の実施形態では、所要の冷房の測度として、所要の冷房エンタルピー時間、周囲エンタルピーと施設内の目標温度及び湿度との差を使用することができる。
【００５２】
別の実施形態では、作用した暖房の測度（暖房エネルギーｋＷｈｒ／暖房されたｋＪ）として、作用した暖房エンタルピー時間、１時間ごとの周囲エンタルピーと施設内の供給空気エンタルピーとの差を使用することができる。別の実施形態では、作用した冷房の測度（冷房ｋＷｈｒ／冷房されたＫＪ）として、冷房エンタルピー時間、１時間ごとの周囲エンタルピーと施設１０４内の供給空気温度との差を使用することができる。
【００５３】
図３は、冷房するのに使用されるエネルギー量及び作用した過度の冷房量を評価するための、例示的なエネルギーサーチエンジンプロセス３００の流れ図である。例えば、１年間にわたり就労時間中に冷房するのに使用されるエネルギー量は、その年の間に使用される総エネルギーのプロファイルから推定することができる。１２ヶ月期間にわたる間隔エネルギー（一定間隔、典型的には１５分や３０分又は他の任意の一定間隔で消費されるエネルギー）が使用される。ブロック３１０及び３１２で、就労時間中の時間間隔ごとの平均エネルギー及び平均冷房デグリー要求のそれぞれを月ごとに計算する。
【００５４】
ブロック３１４で、就労時間の最小エネルギープロファイルを計算し、ブロック３１６で、エネルギープロファイルと就労時間中に使用される最小エネルギーとの差として冷房に使用される平均エネルギーを計算する。
【００５５】
ブロック３１８からブロック３２４で、施設を１度冷房するのに必要な最小エネルギーを就労時間中の時間間隔ごとに推定する。ブロック３２６で、１年を通じて冷房するのに必要な最小エネルギーをブロック３２２及びブロック３２４の結果から計算する。
【００５６】
ブロック３２８で、過度のエネルギーに使用されるエネルギー量、即ち過度の冷房により無駄にされたエネルギー量を推定する。ブロック３３０で、冷房システム及び暖房システムが１年中ピーク効率にあると仮定し、その年のエネルギープロファイルを計算する。このプロセスは、休みの日の間の時間間隔について繰り返すことができる。
【００５７】
図４は、ほぼ連続した過度の冷房性能の例示的な評価４００である。性能評価４００は、１年の各月の１日にわたる平均時間に関する、推定された過度の冷房エネルギーを示す施設１０４の地形図である。図３に示すように、過度の冷房は、ビル内の負荷及び周囲の天候に由来する冷房要件を考慮することによって推定される。例えば性能評価４００は、午前１０時から午前３時の間の＄７５，０００の過冷房、及び午前３時から午前１０時の間の＄１９，０００の過冷房と共に、冷房の総費用が＄１１７，０００であると推定されていることを示す。過冷房は＄９６，０００と推定されており、これは冷房費の最大７６％である。性能評価４００の一実施形態では、エネルギー強度を示すために色を使用することができ、より明るい色の色調はより大きいエネルギー強度を示し、より暗い色の色調はより弱いエネルギー強度（又はその逆）を示す。
【００５８】
一実施形態では、メトリックが、換気回数の時刻歴に比例することができ、施設に取り込まれる外気の一部に比例することができ、再循環される還気（ここで還気とは換気扇を使用して施設から排出される空気である）の一部に比例することができ、施設内の空気品質に比例することができ、施設のピーク需要、及び最低需要からピーク需要まで各電力水準において費やされる時間を表す負荷持続曲線に比例することができ、既存の及び／又は将来のエネルギー規制、標準、コード、仕様、及び指針等のうちの１つ以上に対する、施設１０４又はそのサブシステム１０４ａの何れかのコンプライアンス水準に比例することができる。
【００５９】
別の実施形態では、メトリックが、グリッド又は公益企業からの要求に応答して開始されるエネルギー需要の低減又は負荷遮断の水準に比例することができる。エネルギー需要の低減は、以下の要因、つまり周囲の気象条件、周囲の環境条件、施設のスケジュールの変化、施設の活動の変化、施設の占有率の変化等のうちの１つ以上について調節されたベースラインに関連して計算することができる。一実施形態では、施設１０４の予測されるエネルギー需要の低減が、上記のように冷房に使用されるエネルギー量を推定し、冷房エネルギーの一定割合が減らされると仮定することによって計算され得る。
【００６０】
更なる実施形態では、メトリックが、エネルギーベースライン、エネルギーベンチマーク、計算されたエネルギー使用量、推定されたエネルギー使用量、又は予測されたエネルギー使用量と比較した、施設１０４又はそのエネルギーサブシステム１０４ａの何れかのエネルギー消費量の変化に比例することができる。
【００６１】
一実施形態では、測定され又は計算された任意のメトリックについてエネルギーベースラインを計算し、周囲の気象条件、施設の使用量、及び施設のスケジュールに相関させることができる。計算されるベースラインは、周囲の気象条件の予測、施設の使用量、施設のスケジュール、又はエネルギーシステムの変化を所与として、メトリックの値を予測するために使用することができる。
【００６２】
一実施形態では、メトリックが、施設１０４で使用される総エネルギーの費用に比例することができ、施設で使用されるガスエネルギーの費用に比例することができ、再生可能エネルギー源から施設１０４で使用されるエネルギーの費用に比例することができ、代替エネルギー源から施設１０４で使用されるエネルギーの費用に比例することができ、供給源においてエネルギーを生成するための総費用に比例することができ、供給源から施設１０４にエネルギーを送る費用に比例することができ、施設１０４で使用される電気エネルギーの総費用に比例することができ、施設１０４におけるピーク電気エネルギー需要の費用に比例することができ、施設１０４における電気エネルギー消費費用に比例することができ、回避されたエネルギー消費費用に比例することができ、回避されたピーク需要費用等に比例することができる。
【００６３】
別の実施形態では、メトリックが、施設１０４内で消費されるエネルギーに比例することができ、施設１０４に送ることができる総エネルギーに比例することができ、施設１０４内で生成可能な総エネルギーに比例することができ、施設１０４内で減らすことができる総エネルギーに比例することができ、施設１０４に対するエネルギー源の信頼性及び施設のエネルギー源の１つ以上の総稼働時間に比例することができ、施設１０４又はそのエネルギーサブシステム１０４ａの何れかの電力の電力品質（例えば力率、全高周波歪み、調波周波数内のエネルギー、電圧スパイク、電圧降下、電力サージ等）に比例することができ、エネルギー危機に応じて回避されるメガワット（ＭＷ）数又はメガワット時（ＭＷｈｒ）等に比例することができる。そのような回避されるエネルギーの一例は、公益企業の需要応答プログラムの一環として遮断される負荷である。
【００６４】
別の実施形態では、メトリックの何れかを毎年、毎月、毎週、毎日、毎時、又はほぼ連続した方法で計算することができる。
【００６５】
更なる実施形態では、メトリックの何れかをクラウドベースサーバ１０２内で計算することができ、登録によるサービスとして提供することができる。
【００６６】
図５、図６、及び図７は、その例を上記に示すエネルギー消費量データ、環境データ、及びビル使用データを、実時間を含む複数の時間枠の中で能動的に処理し、その例を上記
に示す固有の地理的位置について施設１０４及びその極めて重要なサブシステム１０４ａによって必要とされる最小エネルギー量、使用量、環境、及び施設１０４に関連する占有率に関するメトリックの１つ以上を提供するための例示的なサーチエンジンプロセスの流れ図である。
【００６７】
他の実施形態では、商業ビル、市営ビル、キャンパスのビル、国営ビル、及び連邦政府のビルについて、エネルギーサーチエンジンのアルゴリズムがエネルギー及び持続可能性の評価を行う。別の実施形態は、ビル及び施設のカーボンフットプリンティングを提供する。更に別の実施形態は、不動産のエネルギー消費量及び効率、並びに導入されているシステム及び構成要素の効率を評価することで不動産の価値を評価する。更なる実施形態は、ビル、施設、キャンパス、及びそれらのシステムの即座の需要応答、負荷遮断、負荷移動、及び更なる局所的生成潜在能力を評価する。更なる実施形態は、利用できるエネルギー効率及び需要応答改善策、機器の改装、並びに委託戦略を案内し評価する。一実施形態では、この技術は、法律で定められたエネルギー効率の命令及び目標に準拠することを可能にする。
【００６８】
図５は、施設１０４のエネルギー使用を評価するための例示的なエネルギーサーチエンジンプロセス５００の流れ図である。以下の解説では、施設１０４、ビル１０４、及び／又はサブシステム１０４は、施設、そのシステム、サブシステム、及び構成要素、局所的に又は離れて位置する施設を含む複数のビル、並びに施設ネットワークの１つ以上を指す。ブロック５１０から開始し、プロセス５００は、施設１０４の実エネルギー消費量のほぼ連続した測定値を受け取る。一実施形態では、プロセス５００が、施設１０４の実エネルギー消費量に関する測定値を測定装置１０４ｂから受け取る。実エネルギー消費量の測定値の例は、スマートメータの読取値、電気メータの読取値、ガスメータの読取値、電流測定値、上記の施設のエネルギー変動要素等である。
【００６９】
別の実施形態では、ほぼ連続した測定値を受け取るステップが、少なくとも１５分ごとに測定値を受け取るステップを含む。別の実施形態では、ほぼ連続した測定値を受け取るステップが、少なくとも５分ごとに測定値を受け取るステップを含む。更なる実施形態では、ほぼ連続した測定値を受け取るステップが、少なくとも１時間ごとに測定値を受け取るステップを含む。
【００７０】
ブロック５１２で、プロセス５００が、周囲条件のほぼ連続した測定値を受け取る。例えば、エネルギーサーチエンジン１０２が、外気温度、外気湿度、曇りの範囲、ＵＶ指数、降水量、蒸発蒸散（ＥＴ）数、天気予報等を含む気象通報を受け取ることができる。別の例では、施設１０４に関連するドア、窓、及びシャッターの状態が時間と共に変化することがあり、ほぼ連続した方法で受け取られ得る。
【００７１】
ブロック５１４で、プロセス５００が、周囲条件に少なくとも部分的に基づく施設１０４の目標エネルギー消費量を得る。目標エネルギー消費量は、ベースライン性能、施設内の所望の環境条件（温度、湿度、空気品質等）、予測される施設のスケジュール、予測される施設の使用量、及び予測される気象条件に基づく計算されたエネルギー消費量であり得る。所与の周囲条件及び施設使用水準における平均的な施設のエネルギー消費量は、履歴データに基づいて計算することができる。同様の天候及び施設の使用量が予期される場合、この平均を施設の目標として設定することができる。
【００７２】
ブロック５１６で、プロセス５００が、実エネルギー消費量の測定値を施設１０４の目標エネルギー消費量と比較し、ブロック５１８で、プロセス５００が、実エネルギー消費量の測定値と目標エネルギー消費量との比較に少なくとも部分的に基づき、ほぼ連続したエネルギー性能評価を計算する。
【００７３】
性能評価に見られるメトリックは、これだけに限定されないが、施設１０４の平方フィート当たりの総ガス及び電流エネルギー費用、ベースライン電気エネルギー評価、ピーク電気エネルギー評価、ガスエネルギー評価、燃料ガス使用の効率、同時の暖房及び冷房、夜間の電力指標、週末の電力指標、ＥＭＳスケジューリング、フルタイムローディング、全体的な性能評価、毎年無駄にされるエネルギー、毎年無駄にされる推定エネルギーの範囲、供給源においてエネルギーを作り出す費用、施設１０４にエネルギーを送る費用、使用された総エネルギーのパーセントとしての無駄、毎年無駄にされる年間のガス及び電気エネルギーの費用、電気エネルギーカーボンフットプリント、ガスエネルギーカーボンフットプリント、総エネルギーカーボンフットプリント、施設１０４の平方フィート当たりの費用面での目標エネルギー使用量、年間のエネルギー節約目標、過去の電気及びガスの使用量、電気に関する過去の毎月のピーク需要、年間のエネルギー使用量対その使用量が発生した時刻を示す過去のエネルギーマップ、暖房要件と暖房に使用された実エネルギーとを比較することに基づく無駄な暖房、勤務時間中の冷房に使用される推定エネルギーと勤務時間中の暖房に使用される推定エネルギーとに基づく同時の暖房及び冷房、勤務時間中に必要とされる相対的な冷房と勤務時間中の冷房に使用される推定エネルギーとを比較することに基づく勤務時間中の無駄な冷房、勤務時間外の間に必要とされる相対的な冷房と勤務時間外の間の冷房に使用される推定エネルギーとを比較することに基づく勤務時間外の間の無駄な冷房、冷房デグリーアワー、暖房デグリーアワー、ピーク低減、エネルギー節約勧告、エネルギー源の計画、これだけに限定されないが燃料コール、グリッドに連結されたソーラー、蓄熱、電池を使ったピーク遮断を含むエネルギー源投資の元金回収、及び施設１０４に関する電気公益企業データ、ガス公益企業データ、海洋気象局（ＮＯＡＡ）の気象データに基づく公益企業等のうちの１つ以上を含み得る。
【００７４】
別の実施形態では、メトリックが、例えばＩＳＯ  ５０００１、ＬＥＥＤ  Ｓｉｌｖｅｒ、ＬＥＥＤ  Ｇｏｌｄ、ＬＥＥＤ  Ｐｌａｔｉｎｕｍなどの１つ以上のエネルギー標準に対する準拠水準に比例することができる。
【００７５】
別の実施形態では、メトリックが、施設を１つ以上のエネルギー標準に準拠させる費用に比例することができる。
【００７６】
別の実施形態では、メトリックが、施設を１つ以上のエネルギー標準に準拠させることで実現可能なエネルギーの（消費ｋＷｈｒ、需要ｋＷ、又はエネルギー費用＄面での）節約に比例することができる。
【００７７】
別の実施形態では、メトリックが、エネルギーサブシステム又は施設１０４の絶対効率に比例することができる。エネルギーサブシステム１０４の絶対効率は、サブシステム１０４によって消費される測定、計算、又は推定されたエネルギーと、サブシステム１０４がその理論的限界で動作した場合にサブシステム１０４が消費するであろうエネルギーとの比率であり得る。
【００７８】
別の実施形態では、メトリックが、エネルギーサブシステム又は施設１０４の実現可能な効率に比例することができる。エネルギーサブシステム１０４の実現可能な効率は、サブシステム１０４によって消費される測定、計算、又は推定されたエネルギーと、サブシステム１０４がその実現可能な最高効率で動作した場合にサブシステム１０４が消費するであろうエネルギーとの比率であり得る。
【００７９】
一実施形態では、メトリックが、エネルギーサブシステム又は施設１０４の設計効率に比例することができる。エネルギーサブシステム又は施設１０４の設計効率は、サブシステム１０４によって消費される測定、計算、又は推定されたエネルギーと、サブシステム
１０４が製造業者の設計仕様に従って動作した場合にサブシステム１０４が消費するであろうエネルギーとの比率であり得る。
【００８０】
一実施形態では、メトリックが、１つ以上のエネルギーサブシステムがその理論上の効率、絶対効率、又は設計効率で動作している場合に実現される節約（消費ｋＷＨｒ、需要ＫＷ、＄でのエネルギー費用）に比例することができる。
【００８１】
図６は、施設１０４のエネルギー効率を動的に評価するための例示的なエネルギーサーチエンジンプロセス４００の流れ図である。エネルギーサーチエンジンのアルゴリズムが、計算された最低限必要なエネルギー対測定されたエネルギーデータを分析し、例えばエネルギー効率の評価、エネルギー消費プロファイル、エネルギー負荷要因、極めて重要な構成要素の評価、及び極めて重要な構成要素のライフサイクル分析を提供する。
【００８２】
ブロック６１０で開始し、プロセス６００は、施設１０４の最小エネルギー消費量を得る。
【００８３】
ブロック４１０で最小エネルギー消費量を得るステップは、ブロック６１２で、導入されているビルシステム、サブシステム、及び構成要素１０４ａのモデルに少なくとも部分的に基づき、理論上のエネルギー消費量を得るステップを含む。一実施形態では、最小エネルギー消費量を得るステップが、導入されているビルシステム、サブシステム、及び構成要素１０４ａの理想的モデル又は理論的限界に少なくとも部分的に基づき、理論上のエネルギー消費量を得るステップを含む。
【００８４】
ブロック６１０で最小エネルギー消費量を得るステップは、導入されているビルシステム、サブシステム、及び構成要素１０４ａの高エネルギー効率等価物の仕様に少なくとも部分的に基づき、ブロック６１４で実現可能な最小エネルギー消費量を得るステップと、導入されているビルシステム、サブシステム、及び構成要素１０４ａの仕様及び積算負荷に少なくとも部分的に基づき、ブロック６１６で計画された最小エネルギー消費量を得るステップとを更に含む。
【００８５】
ブロック６２０で、プロセス６００が、施設のエネルギー消費量のほぼ連続した測定値を受け取る。一実施形態では、測定値が測定装置１０４ｂによって与えられる。別の実施形態では、測定値が計算される。更なる実施形態では、測定値が推定される。
【００８６】
ブロック６３０で、プロセス６００が、最小エネルギー消費量を施設のエネルギー消費量の測定値とほぼ連続した方法で比較する。ブロック６３０で比較するステップは、ブロック６３２で理論上の最小エネルギー消費量を施設のエネルギー消費量の測定値と比較するステップ、ブロック６３４で実現可能な最小エネルギー消費量を施設のエネルギー消費量の測定値と比較するステップ、及びブロック６３６で計画された最小エネルギー消費量を施設のエネルギー消費量の測定値と比較するステップを含む。
【００８７】
ブロック６４０で、プロセス６００が、施設１０４のほぼ連続したエネルギー性能評価を計算する。ブロック６４０でほぼ連続したエネルギー性能を計算するステップは、ブロック６４２で理論上のエネルギー効率を求めるステップと、ブロック６４４で実現可能なエネルギー効率を求めるステップと、ブロック６４６で計画されたエネルギー効率を求めるステップとを含む。
【００８８】
例えば、送風機の上流圧力、送風機の下流圧力、流動温度、送風機の速度、送風機を通る質量流量、送風機を通る体積流量、及び／又は送風機が消費するエネルギーのうちの１つ又は全ての測定、推定、若しくは計算から、送風機の絶対又は理論効率メトリックを計
算することができる。次いで送風機の絶対効率を計算し、この計算では、上流圧力、下流圧力、送風機の速度、流動温度、送風機を通る体積流量、又は質量流量について同じ条件の下、送風機がその理論効率で動作する場合に消費するであろうエネルギーで消費エネルギーを割る。
【００８９】
別の例では、送風機の上流圧力、送風機の下流圧力、流動温度、送風機の速度、送風機を通る質量流量、送風機を通る体積流量、及び／又は送風機が消費するエネルギーのうちの１つ又は全ての測定、推定、若しくは計算から、送風機に関する実現可能な効率メトリックを計算することができる。次いで送風機の実現可能な効率を計算し、この計算では、上流圧力、下流圧力、送風機の速度、流動温度、送風機を通る体積流量、又は質量流量について同じ条件下で動作する、使用可能な最高のパフォーマンスの送風機が消費するであろうエネルギーで消費エネルギーを割る。
【００９０】
更なる例では、送風機の上流圧力、送風機の下流圧力、流動温度、送風機の速度、送風機を通る質量流量、送風機を通る体積流量、及び／又は送風機が消費するエネルギーのうちの１つ又は全ての測定、推定、若しくは計算から、送風機に関する設計効率メトリックを計算することができる。次いで送風機の設計効率を計算し、この計算では、上流圧力、下流圧力、送風機の速度、流動温度、送風機を通る体積流量、又は質量流量について同じ条件の下、製造業者の設計仕様に従って動作する送風機が消費するであろうエネルギーで消費エネルギーを割る。
【００９１】
別の例では、施設１０４内への全ての放射熱伝達、施設１０４内への全ての対流熱伝達、及び施設１０４内外への全ての質量の侵入を遮断する完全に断熱された施設外壁を仮定し、暑い日の施設外壁の理論効率を計算することができる。屋内照明、プラグ負荷、燃料ガスなどの施設１０４内で消費されるエネルギー、並びに施設１０４内の入居者及びプロセスによって生じる熱を測定、推定、又は計算することにより、施設１０４内で発生する熱が計算される。外壁から出る換気及び冷却空気のエンタルピーと、外壁に入る換気及び冷却空気のエンタルピーとの差を測定、推定、又は計算することにより、施設１０４から除去される熱を計算することができる。施設１０４は、一定の動作温度にあると仮定することができる。一定の内部温度における完全に断熱された外壁では、施設１０４から除去される熱が施設１０４内で発生する熱に等しい。施設１０４内で発生する熱を施設１０４から除去される熱で割った比率として、暑い日の外壁効率を計算することができる。
【００９２】
更なる例では、ＨＶＡＣシステムに入る空気（還気の一部＋外気の一部）のエンタルピー（温度、湿度、及び流量）、ＨＶＡＣシステムから出て行く（施設１０４に供給される）空気のエンタルピー、及びＨＶＡＣシステムが消費するエネルギーを測定することにより、ルーフトップ型パッケージＨＶＡＣユニットの設計効率を計算することができる。ＨＶＡＣが消費するエネルギーを、［ＨＶＡＣに入る空気のエンタルピーＨＶＡＣから出て行く空気のエンタルピー］で割り、測定済み性能係数（ＣＯＰ）をもたらす。次いで、測定済みＣＯＰを、所与のＨＶＡＣ負荷においてＨＶＡＣの製造業者が指定した設計ＣＯＰで割り、その結果生じる比率がＨＶＡＣシステムの設計効率を構成する。
【００９３】
図７は、需要側の分析のための例示的なエネルギーサーチエンジンプロセス５００の流れ図である。一実施形態では、エネルギーサーチエンジン１０２が、様々な需要側の負荷要求を供給側の生成及びグリッド能力にマッチし、相対的な価値のエネルギー価格決定を確立する。
【００９４】
例示的プロセス７００は、エネルギー効率を生ぜしめる機会、改装部品を導入する機会、モニタリングベースコミッショニング（ＭＢＣｘ）、レトロコミッショニング（ＲＣｘ）、継続的コミッショニングについて施設を委託する機会等を判断するために、施設１０
４及び／又はそのシステム１０４ａの何れか若しくは全てのエネルギー効率及びカーボンフットプリントを（個々に又は一括して）評価することなど、エネルギー改善策の効果を定量化し、ピーク低減並びに需要応答戦略及びアクションを提供する。
【００９５】
ブロック７１０から開始し、プロセス７００は、施設１０４のエネルギー使用ベンチマークを得る。一実施形態では、エネルギー使用ベンチマークが施設ネットワークにわたるエネルギー使用基準点であり、その施設ネットワークは、施設１０４のエネルギー使用を比較可能な共通するものを共有する。例えばベンチマークは、Ｅｎｅｒｇｙ  Ｓｔａｒ（登録商標）の評価、施設１０４の過去のエネルギー使用、特定の地理的領域内のビルのエネルギー性能、一定の大きさのビルのエネルギー性能、特定の活動のビルのエネルギー性能、或る種の冷房技術を有するビルのエネルギー性能、或る種の暖房技術を有するビルのエネルギー性能、或る種の建設材料を有するビルのエネルギー性能、ＥＭＳの特定のブランド及びモデルを有するビルのエネルギー性能、特定のエネルギー認定証明を有するビルのエネルギー性能、特定のエネルギー評価を有するビルのエネルギー性能、特定の局所的エネルギー源（例えばソーラーＰＶ）を有するビルのエネルギー性能等のうちの１つとすることができる。
【００９６】
ブロック７１２で、プロセス７００は、エネルギー改善策の導入前に、施設１０４の実エネルギー消費量のほぼ連続した測定値を受け取る。一実施形態では、測定値が測定装置１０４ｂから得られる。
【００９７】
ブロック７１４で、プロセス７００は、エネルギー改善策の導入前に受け取られる実エネルギー消費量の測定値に少なくとも部分的に基づき、施設１０４のエネルギー使用の第１のベースラインを確立する。一実施形態では、導入前にベースラインを確立するステップが、システム、サブシステム、及び構成要素１０４ｃを導入した施設の予期されるエネルギー使用及び負荷プロファイルを得るステップを含む。ベースラインは、或る期間、例えば３ヶ月や１年間にわたり施設のエネルギー性能を記録することによって確立される。就業日の夜間用、就業日の朝の時間用、就業日の午後の時間用、休みの日の夜間用、休みの日の朝の時間用、休みの日の午後の時間用など、複数のベースラインを計算することができる。
【００９８】
これだけに限定されないが、総エネルギー消費量（ｋＷｈｒ）、電気エネルギー消費量（ｋＷｈｒ）、電気需要（ｋＷ）、ガス消費量（ｔｈｅｒｍｓ）、照明に使用されるエネルギー（ｋＷｈｒ）、照明に起因する需要（ｋＷ）、冷房に使用されるエネルギー（ｋＷｈｒ）、冷房に起因する需要（ｋＷ）等を含む様々な種類のベースラインを計算することができる。ベースラインは、周囲の気象条件、冷房デグリーアワー、暖房デグリーアワー、施設の使用水準、施設の占有率等により基準化することもできる。例えば、就業日の朝の時間の間に消費されるエネルギーのベースライン（ｋＷｈｒ）は、ベースライン計算期間の特定の区分又は全区分の全就業日の朝の時間の平均消費量とすることができる。就業日の朝の時間のそれぞれの平均消費量を、それらの時間のそれぞれの平均冷房デグリーアワーで割ることにより、消費ベースラインを冷房デグリーアワーに基準化することができる。
【００９９】
ブロック７１６で、プロセス７００は、少なくとも１つのエネルギー改善策の導入前に、ベンチマークを確立されたベースラインと比較する。
【０１００】
ブロック７１８で、プロセス７００は、少なくとも１つのエネルギー改善策を導入した後で、施設１０４の実エネルギー消費量のほぼ連続した測定値を受け取る。一実施形態では、測定値が測定装置１０４ｂから得られる。
【０１０１】
エネルギー改善策の例は、これだけに限定されないが、再生可能エネルギーシステムを導入すること、機器を改装すること、委託を行うこと、負荷を移動すること、負荷を遮断すること、エネルギー貯蔵域を導入すること、ＬＥＤ照明システムを導入すること、可変周波数駆動（ＶＦＤ）システムを導入すること、新しい窓を導入すること、新しい壁断熱を導入すること、非効率なボイラーを取り替えること、熱水及び冷水パイプの断熱を改善すること、高力系統を導入すること、蒸発冷却システムを導入すること、循環送風機を追加すること、供給及び返し循環空気ダクトの位置を変えること、プールカバーを導入すること、蓄熱システムを導入すること、影及び日除けを導入すること等である。
【０１０２】
ブロック７２０で、プロセス７００は、エネルギー改善策の導入後に受け取られる実エネルギー消費量の測定値に少なくとも部分的に基づき、第２のベースラインを確立する。一実施形態では、導入後にベースラインを確立するステップが、システム、サブシステム、及び構成要素１０４ｃを導入した施設のエネルギー使用及び負荷プロファイルを得るステップを含む。
【０１０３】
ブロック７２２で、プロセス７００は、少なくとも１つのエネルギー改善策の導入前に確立された第１のベースラインを、少なくとも１つのエネルギー改善策の導入後に確立されたベースラインと比較する。
【０１０４】
ブロック７２４で、プロセス５００は、ベンチマークを少なくとも１つのエネルギー改善策の導入後に確立されたベースラインと比較する。
【０１０５】
ブロック７２６で、プロセス７００は、少なくとも１つのエネルギー改善策の効果を定量化する。一実施形態では、プロセス７００は、施設１０４のエネルギー使用の第１のベースラインと比較して、少なくとも１つのエネルギー改善策の影響を明らかにする。別の実施形態では、プロセス７００は、施設１０４のベンチマークと比較して、少なくとも１つのエネルギー改善策の影響を明らかにする。一実施形態では、少なくとも１つのエネルギー改善策の効果を定量化するステップが、元金回収計算、インセンティブの支払い、異なる不動産評価額をもたらす、運用戦略及び挙動又は機器の取替えの価値を予測することを含む目的での不動産の評価、炭素取引で使用されるカーボンオフセット等のうちの１つ以上を明らかにするステップを含む。
【０１０６】
図８は、ほぼ連続した例示的なエネルギー性能評価８００である。評価８００は、施設１０４の現在のエネルギー使用に関する情報、エネルギーメトリックの評価、及び目標エネルギー使用量を含む。例えば現在のエネルギー使用に関するメトリックは、施設１０４の平方フィート当たりの総ガス及び電気エネルギー費用、無駄にされた年間の推定エネルギーの低域及び高域、使用された総エネルギーのうちで無駄にされたエネルギーのパーセント、無駄にされた年間のエネルギー費用、及び使用された電気エネルギーのカーボンフットプリント、使用されたガスエネルギーのカーボンフットプリント、施設１０４の総カーボンフットプリントなどのカーボンフットプリントメトリックを含む。ベースラインエネルギー評価、ピーク電気エネルギー評価、ガスエネルギー評価、暖房に使用されるガスの効率、同時の暖房及び冷房の発生、夜間の電力指標、週末の電力指標、エネルギー管理システムのスケジューリング、フルタイムローディングレベルなどのエネルギーメトリックは、不十分、平均、又は良いの基準で評価される。最後に評価６００は、施設の現在のエネルギー実現形態についてのエネルギー使用、エネルギーの節約、及び炭素削減を、提案される少なくとも２つのエネルギー削減の実現形態と比較し、より優れた目標及び最良の目標を提供することを含む。
【０１０７】
一実施形態では、エネルギーサーチエンジン１０２が、施設ネットワーク１０４のエネルギー性能を多次元マップ上で提供する。多次元マップは、１つ以上のメトリックを色、
座標、及び形を使って地図上にプロットする。例えば、何時でも遮断（低減）することができる施設のエネルギー需要の一部に比例するメトリックを、その領域の地図上にプロットすることができる。全ての施設１０４を円で示すことができ、円の大きさは各施設１０４において遮断できる需要の（ｋＷ単位の）水準に比例し、円の色は遮断可能なパーセントの施設需要を示す。エネルギーサーチエンジン１０２を使用して計算される需要予測に基づき、施設ネットワーク１０４にわたり需要が減る可能性に対する行雲の効果を動画化するために、同様のマップを使用することができる。
【０１０８】
別の例では、全てのメトリックが固有の色の層によって表され、それぞれの色の色調がメトリックの水準に比例した状態で（例えば明るい色調の色はメトリックの小さい値を示し、より暗い色調の同色は同じメトリックのより大きい値を示す）、幾つかのメトリックを単一のマップ上にプロットすることができる。
【０１０９】
図９は、連続した１年の例示的な主要性能表示図９００であり、図１０は、連続した１ヶ月の例示的な主要性能表示図１０００である。どちらの図９００及び１０００も、これだけに限定されないが、上記のベースライン電気使用指標、ピーク電気エネルギー使用指標、ガスエネルギー使用指標、加熱ガス効率のばらつきの少なさ、同時の暖房及び冷房、夜間の電力指標、週末の電力指標、ＥＭＳスケジューリング、及びフルタイムローディングを含む主要性能指標を追跡する。図９００は年始から現在までのエネルギー性能を示すのに対し、図１０００は１ヶ月のエネルギー性能を示す。一実施形態では、スコア、品質／水準を表すためにインジケータバーが有色であり、赤は不十分なスコアを示し、緑は良好なスコアを示し、黄色は改善することができる良くも悪くもないスコアを示す。
【０１１０】
一実施形態では、メトリックの１つ以上に１つ以上の警告が関連する。指定の時間にわたり指定のメトリック値を上回ると又は下回ると警告が信号で伝えられ、アクションが取られることを引き起こす。アクションは、リレーの閉鎖、コマンドを有線又は無線Ｅｔｈｅｒｎｅｔ（登録商標）、ＲＦモジュール、マシンインターフェイス、有線接続等を介して送信することを含み得る。アクションは、メッセージをコンピュータデスクトップ、携帯機器、モバイルアプリケーション、Ｆａｃｅｂｏｏｋ（登録商標）のページ、Ｔｗｉｔｔｅｒ（登録商標）アカウント、掲示板、ブロードキャストシステム等に送信することも含み得る。
【０１１１】
一実施形態では、メトリックの１つ以上に１つ以上の警告が関連する。１つ以上の他のメトリック、例えば温度、圧力、湿度、流量、電流などの測定された変動要素、推定された変動要素、計算された変動要素、並びに／又はメトリック及び／若しくは変動要素の任意の数学的組合せが指定の時間にわたり特定の値にある、特定の値を上回る、又は下回る場合、警告は、或るメトリックが指定の時間にわたり特定の値を上回る場合又は下回る場合に始動させることができ、特定の値は１つ以上のメトリック、測定された変動要素、推定された変動要素、計算された変動要素、変動要素の任意の数学的組合せ、及び／又はメトリックの任意の数学的組合せの関数とすることができる。
【０１１２】
エネルギーサーチエンジン１０２の他の実施形態は、日々の保守タスクのリストを報告することができ、エネルギーサーチエンジン１０２は重要性、エネルギー性能の影響、コストパフォーマンスの影響、カーボンフットプリントへの影響、修理する費用等別に分類される所要の保守タスクのリストを生成する。更に、エネルギーサーチエンジン１０２の一実施形態は設備診断を報告することができ、それにより、エネルギーサーチエンジンはビルの機器１０４ａそれぞれの性能を継続的に診断し評価する。
【０１１３】
エネルギーサーチエンジン１０２の更なる実施形態は、消費エネルギー又は生成エネルギーの増加水準の変化に対応するデータレベルフラグに少なくとも部分的に基づき、ビル
又はそのエネルギー消費サブシステム若しくはエネルギー生成サブシステムが適切に動作しているとき及び場所、又は保守、調整、負荷移動、負荷遮断、若しくは機器の取替えを必要としているとき及び場所を突き止めて報告する。
【０１１４】
一実施形態では、エネルギーサーチエンジン１０２が、予測された翌日の毎時気象データ並びに予測された施設のスケジュール及び使用量を使用し、施設１０４の計算されたベースライン、並びにエネルギーベースラインの周囲の天候、施設のスケジュール、及び施設の使用量との相関関係に基づき、エネルギー性能（例えばｋＷｈｒ消費、ｋＷ需要、効率メトリック等）を予測する。
【０１１５】
別の実施形態では、エネルギーサーチエンジン１０２が、予測された翌日の毎時気象データ、予測された施設のスケジュール、予測された施設の使用量、使用料金情報、翌日の使用価格決定情報、翌日のグリッド情報、翌日のエネルギー費用情報を使用し、施設１０４の計算されたベースライン、並びにエネルギーベースラインの周囲の天候、施設のスケジュール、及び施設の使用量との相関関係に基づき、エネルギー費用（ｋＷ需要費用、ｋＷｈｒ消費費用、ガスサーム費用、水ガロン費用等）を予測する。
【０１１６】
更に別の実施形態では、エネルギーサーチエンジン１０２がデータ出力を提供し、このデータ出力は、異なる不動産評価額をもたらす運用戦略及び挙動又は機器の取替え等の価値を予測することを含む目的で、不動産のエネルギー消費及び炭素放出／カーボンフットプリントをベンチマークテストにかけ、評価するのに有用である。
【０１１７】
更なる実施形態では、エネルギーサーチエンジン１０２がデータ出力を提供し、このデータ出力は、エネルギー使用、炭素放出に対する既存の及び新規の法令への準拠を監査し、エネルギー削減目標及び炭素放出削減目標を施設において実現するのに有用である。
【０１１８】
他の実施形態では、エネルギーサーチエンジン１０２が、エネルギー消費を遮断し且つ／又は移動する、及び／又は補助的なエネルギー資源を提供するシステム及び回路を活性化することにより、事前に計画された又は即座の利用可能なエネルギー最適化戦略を提供する。特定の実施形態によれば、エネルギーサーチエンジン１０２は、即座の又は事前にプログラムされた負荷遮断戦略、負荷移動戦略、及び補助的なエネルギー供給戦略で応答するために、エネルギー管理システム（ＥＭＳ）、ビル管理システム（ＢＭＳ）、及び／又は負荷制御リレーにデータ出力を与えることができる。
【０１１９】
実施形態に応じて、本明細書に記載される任意のアルゴリズムのある動作、事象又は機能は、異なる順番で実行することも、まとめて追加したり、マージしたり、省略したりすることもできる（例えば、記載される動作又は事象のすべてがアルゴリズムの実践に必要であるとは限らない）。その上、ある実施形態では、動作又は事象は、例えば、マルチスレッド処理、割り込み処理、複数のプロセッサ若しくはプロセッサコアを通じて、又は、他の並列アーキテクチャ上で、順次によりもむしろ同時に、実行することができる。
【０１２０】
本明細書で開示される実施形態に関連して説明される様々な例示的な論理ブロック、モジュール及びアルゴリズム工程は、電子ハードウェア、コンピュータソフトウェア又は両方の組合せとして実装することができる。ハードウェアとソフトウェアのこの互換性を明確に例示するため、様々な例示的なコンポーネント、ブロック、モジュール及び工程を、一般に、それらの機能性の観点から上記で説明してきた。そのような機能性がハードウェアとして実装されるか、又は、ソフトウェアとして実装されるかは、全システムに課される特定のアプリケーション及び設計制約に依存する。説明される機能性は、特定の各アプリケーションに対して様々な方法で実装することができるが、そのような実装決定は、本開示の範囲からの逸脱を引き起こすものと解釈してはならない。
【０１２１】
本明細書で開示される実施形態に関連して説明される様々な例示的な論理ブロック及びモジュールは、一般用途プロセッサ、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）、ＡＳＩＣ、ＦＰＧＡ若しくは他のプログラマブル論理デバイス、個別のゲート若しくはトランジスタ論理、個別のハードウェアコンポーネント、又は、本明細書に記載される機能を実行するように設計されたそれらの任意の組合せなどの機械によって実装することも、実行することもできる。一般用途プロセッサは、マイクロプロセッサであり得るが、代替形態では、プロセッサは、コントローラ、マイクロコントローラ、状態機械、同じものの組合せ又は同様のものであり得る。また、プロセッサは、例えば、ＤＳＰとマイクロプロセッサとの組合せ、多数のマイクロプロセッサ、ＤＳＰコアと併せた１つ若しくは複数のマイクロプロセッサ、又は、他の任意のそのような構成などのコンピューティングデバイスの組合せとしても実装することができる。
【０１２２】
本明細書で開示される実施形態に関連して説明される方法、プロセス又はアルゴリズムの工程は、ハードウェアで、プロセッサによって実行されるソフトウェアモジュールで、又は、その２つの組合せで、直接具体化することができる。ソフトウェアモジュールは、ＲＡＭメモリ、フラッシュメモリ、ＲＯＭメモリ、ＥＰＲＯＭメモリ、ＥＥＰＲＯＭメモリ、レジスタ、ハードディスク、リムーバブルディスク、ＣＤ−ＲＯＭ又は当技術分野で知られる他の任意の形式のコンピュータ可読記憶媒体に存在し得る。例示的な記憶媒体は、プロセッサが記憶媒体から情報を読み取ったり、記憶媒体に情報を書き込んだりすることができるように、プロセッサと結合することができる。代替形態では、記憶媒体は、プロセッサに内蔵することができる。プロセッサと記憶媒体は、ＡＳＩＣに存在し得る。
【０１２３】
ある実施形態の上記の詳述は、網羅的であることも、上記で開示される正確な形態に本発明を限定することも意図しない。本発明の特定の実施形態及び実施例は例示を目的として上記で説明されるが、当業者であれば理解されるように、様々な同等の変更形態が本発明の範囲内で可能である。例えば、プロセス又はブロックは所定の順番で提示されているが、代替の実施形態は、異なる順番で、工程を有するルーチンを実行することも、ブロックを有するシステムを使用することもでき、いくつかのプロセス又はブロックの削除、移動、追加、細分、組合せ及び／又は修正が可能である。これらのプロセス又はブロックの各々は、様々な異なる方法で実装することができる。また、プロセス又はブロックは、時折、連続して実行するものとして示されているが、これらのプロセス又はブロックは、代わりに、並行して実行することも、異なる時間に実行することもできる。
【０１２４】
文脈上明白に他の意味に解釈すべき場合を除いて、説明及び請求項全体を通じて、用語「備える、含む（ｃｏｍｐｒｉｓｅ）」、「備える、含む（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」及び同様のものは、排他的又は網羅的な意味とは対照的に、包括的な意味、即ち、「これらに限定されないが、〜を含む」の意味で解釈すべきである。用語「比例して（ｐｒｏｐｏｒｔｉｏｎａｌ  ｔｏ）」は、本明細書で一般的に使用される場合、少なくとも一部に基づいていることを指す。用語「結合された」又は「接続された」は、本明細書で一般的に使用される場合、直接接続することができるか、又は、１つ若しくは複数の中間要素を通じて接続することができる２つ以上の要素を指す。それに加えて、用語「本明細書に」、「上記に」、「以下に」及び同様の用語の含みは、この出願で使用される場合、この出願の任意の特定の部分ではなく、この出願全体を指すものとする。文脈上許される限り、単数形又は複数形を使用する上記の発明を実施するための形態の用語はそれぞれ、複数形又は単数形も含み得る。２つ以上のアイテムのリストに関連する用語「若しくは、又は、あるいは」の場合、その用語は、次の用語解釈のすべて、即ち、リストのアイテムのいずれか、リストのアイテムのすべて、及び、リストのアイテムの任意の組合せを包含する。
【０１２５】
その上、特に、「〜することができる（ｃａｎ）」、「する場合がある（ｃｏｕｌｄ）
」、「する可能性がある（ｍｉｇｈｔ）」、「〜し得る（ｍａｙ）」、「例えば（ｅ．ｇ．）」、「例えば（ｆｏｒ  ｅｘａｍｐｌｅ）」、「〜など（ｓｕｃｈ  ａｓ）」及び同様のものなど、本明細書で使用される条件語句は、他で具体的に述べられていない限り、又は、使用されるように文脈上理解されていない限り、一般に、ある実施形態はある特徴、要素及び／又は状態を含むが、他の実施形態はそれらを含まないことを伝えることを意図する。したがって、そのような条件語句は、一般に、特徴、要素及び／又は状態が１つ又は複数の実施形態にいかなる方法でも必要とされることを示唆することも、作者の入力又は指示の有無にかかわらず、これらの特徴、要素及び／又は状態を含めるかどうか、あるいは、任意の特定の実施形態で実行すべきかどうかを決定するための論理を１つ又は複数の実施形態が必ず含まなければならないことを示唆することも意図しない。
【０１２６】
本明細書で提供される本発明の教示は、必ずしも上記で説明されるシステムに限らず、他のシステムにも適用することができる。上記で説明される様々な実施形態の要素及び動作を組み合わせて、さらなる実施形態を提供することができる。
【０１２７】
本発明のある実施形態について説明してきたが、これらの実施形態は、単なる一例として提示され、本開示の範囲を限定することを意図しない。実際に、本明細書に記載される新規の方法及びシステムは、他の様々な形態で具体化することができ、その上、本明細書に記載される方法及びシステムの形態における様々な省略、置換及び変更は、本開示の精神から逸脱することなく行うことができる。本開示の範囲及び精神内に収まることになるため、添付の請求項及びそれらの均等物は、そのような形態又は変更形態を包含することを意図する。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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