(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも１つの共振器（１００）、及び停止器（２）を通じて前記共振器機構（１００）と協働するように構成した少なくとも１つの脱進車（１）を備える計時器脱進機構（２００）であって、前記停止器（２）は、前記脱進機構（２００）の一部を形成し、前記脱進車（１）は、磁場又は静電場ポテンシャル上昇部（６）を支える連続軌道（４、４０、４１、４２）を備え、前記磁場又は静電場ポテンシャル上昇部（６）は、前記共振器（１００）又は前記停止器（２）とそれぞれ協働するように構成し、前記脱進機構（２００）は、前記脱進車（１）の戻りに抵抗するように構成した少なくとも１つの戻り止めデバイス（５）を備え、前記停止器（２）は、一方で、前記共振器機構（１００）の一部を形成する板と協働し、もう一方で、少なくとも１つのポール・シュー（３、３０、３１、３２）によって前記磁場又は静電場ポテンシャル上昇部（６）と協働し、前記ポール・シュー（３、３０、３１、３２）は、前記停止器（２）の一部を形成し、前記磁場又は静電場ポテンシャル上昇部（６）に対応する場内を移動するように構成する、計時器脱進機構（２００）において、前記軌道（４、４０、４１、４２）上では、各前記磁場又は静電場ポテンシャル上昇部（６）は、前記磁場又は静電場ポテンシャル上昇部（６）の直後に続く磁場又は静電場障壁（７）によって拡張し、前記障壁（７）は、第１のポテンシャル急速増大区域（７１）を有し、第１のポテンシャル急速増大区域（７１）の勾配は、前記磁場又は静電場ポテンシャル上昇部（６）の最大勾配よりも高く、前記第１の区域（７１）の後に、ポテンシャル曲線の凹部が前記第１の区域（７１）に対して逆になる第２の最大ポテンシャル区域（７２）が続き、前記第２の区域（７２）の直後に、ポテンシャル曲線の凹部が前記第２の区域（７２）に対して逆になる第３のポテンシャル低下区域（７３）が続き、前記第３の区域（７３）は、第４の最小ポテンシャル区域（７４）で終了するよう構成されており、
前記戻り止めデバイス（５）は、次の（ａ）〜（ｃ）のいずれかであることを特徴とする計時器脱進機構（２００）。
（ａ）少なくとも１つの牽引歯止め（５２）を備え、前記牽引歯止め（５２）は、前記停止器（２）及び前記脱進車（１）の外側に、前記脱進機構（２００）の第２の固定部との第２の弾性接続部を備え、前記少なくとも１つの牽引歯止め（５２）は、少なくとも１つの歯部（１０）と協働し、前記脱進車（１）に巻戻る傾向がある場合に牽引モードで動作し、前記歯部（１０）を前進させる傾向がある前記脱進車（１）上にトルクを加えるように構成し、前記牽引歯止め（５２）は、前記圧縮歯止め（５１）又は個別の歯止めのいずれかによって形成することができること。
（ｂ）少なくとも１つの内側圧縮歯止め（５３）を備え、前記内側圧縮歯止め（５３）は、前記脱進車（１）との第３の弾性接続部を備え、歯部（１０）と協働し、前記歯部（１０）は、前記停止器（２）及び前記脱進車（１）の外側に、前記脱進機構（２００）の固定部上の内側に固定した歯付きリング部の一部を形成すること。
（ｃ）少なくとも１つのフリー・ホイール・デバイスを備えること。
【請求項２】
前記停止器（２）は、第１の軌道（４１）及び第２の軌道（４２）である２つの前記軌道（４）と連続して交互に協働するように構成した単一のポール・シュー（３０）である片側ポール・シュー（３）を備えるか、又は単一の軌道（４０）である１つの前記軌道（４）と連続して交互に協働するように構成した第１のポール・シュー（３１）及び第２のポール・シュー（３２）である２つの前記ポール・シュー（３）を備えること、並びに前記脱進車（１）は、ピッチ（Ｐ）に従って周期的に配置した複数の有用区域（ＺＵ）を備え、前記有用区域（ＺＵ）のそれぞれは、一方で、前記所与の軌道（４、４０、４１、４２）の所与の最小ポテンシャル区域と、もう一方で、前記軌道（４、４０、４１、４２）の最大ポテンシャル区域との間に位置し、前記最大ポテンシャル区域は、前記所与の軌道の前記当該最小ポテンシャル区域の直後に続くこと、並びに前記ポール・シュー（３、３０、３１、３２）による前記軌道（４、４０、４１、４２）の前記最大ポテンシャル区域の各交差は、前記停止器（２）の軽打に対応することを特徴とする、請求項１に記載の脱進機構（２００）。
【請求項３】
前記軌道（４、４０、４１、４２）上に配置した前記磁場又は静電場ポテンシャル上昇部（６）はそれぞれ、最大場ポテンシャル端部でポテンシャル障壁（７）を備え、前記最大場ポテンシャル端部は、前記停止器（２）の前記ポール・シュー（３）による交差に抵抗する傾向があることを特徴とする、請求項１に記載の脱進機構（２００）。
【請求項４】
各前記有用区域（ＺＵ）は、一方で、前記所与の軌道（４、４０、４１、４２）の前記第４の最小ポテンシャル区域（７４）と、もう一方で、前記所与の軌道（４、４０、４１、４２）の前記第２の最大ポテンシャル区域（７２）との間に位置し、前記第２の最大ポテンシャル区域（７２）は、前記所与の軌道（４、４０、４１、４２）の前記第４の最小ポテンシャル区域（７４）の直後に続くこと、及び前記ポール・シュー（３、３０、３１、３２）による前記軌道（４、４０、４１、４２）の前記第２の最大ポテンシャル区域（７２）の各交差は、前記停止器（２）の軽打に対応することを特徴とする、請求項２に記載の脱進機構（２００）。
【請求項５】
前記軌道（４、４０、４１、４２）上で、各前記第１の区域（７１）は、前記先行する第４の区域（７４）の直後に続くことを特徴とする、請求項１に記載の脱進機構（２００）。
【請求項６】
前記脱進車（１）上で、各前記第１の区域（７１）は、前記先行する第４の区域（７４）の直後に続くことを特徴とする、請求項１に記載の脱進機構（２００）。
【請求項７】
前記軌道（４、４０、４１、４２）上で、各前記第１の区域（７１）は、第５の一定又はゼロのポテンシャル区域（７５）によって前記先行する第４の区域（７４）から離れていることを特徴とする、請求項１に記載の脱進機構（２００）。
【請求項８】
前記脱進車（１）上で、各前記第１の区域（７１）は、第５の一定又はゼロのポテンシャル区域（７５）によって前記先行する第４の区域（７４）から離れていることを特徴とする、請求項１に記載の脱進機構（２００）。
【請求項９】
少なくとも１つの歯部（１０）は、前記各有用区域（ＺＵ）上に少なくとも１つの歯（１３）を備えることを特徴とする、請求項２に記載の脱進機構（２００）。
【請求項１０】
少なくとも１つの歯部（１０）は、前記歯部の一部を形成する歯を取り付けた区域上に、前記脱進車（１）が各ピッチ（Ｐ）上に有する歯の少なくとも２０倍を超える歯を備え、各前記ピッチ（Ｐ）は、前記停止器（２）の２つの連続する軽打移動の間の行程に対応することを特徴とする、請求項２に記載の脱進機構（２００）。
【請求項１１】
請求項１に記載の少なくとも１つの脱進機構（２００）を備える計時器ムーブメント（３００）。
【請求項１２】
請求項１に記載の少なくとも１つの脱進機構（２００）を備える時計（４００）。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、少なくとも１つの共振器、及び停止器を通じて前記共振器機構と直接又は間接的に協働するように構成した少なくとも１つの脱進車を備える計時器脱進機構に関し、停止器は、前記脱進機構の一部を形成し、前記脱進車は、磁場又は静電場ポテンシャル上昇部を支える連続軌道を備え、前記上昇部は、前記共振器又は前記停止器のそれぞれと協働するように構成し、前記脱進機構は、前記脱進車の戻りに抵抗するように構成した少なくとも１つの戻り止めデバイスを備え、前記停止器は、一方で、前記共振器機構の一部を形成する板と協働し、もう一方で、少なくとも１つのポール・シュー（ｐｏｌｅ  ｓｈｏｅ）によって磁場又は静電場ポテンシャル上昇部と協働し、ポール・シューは、前記停止器の一部を形成し、前記磁場又は静電場ポテンシャル上昇部に対応する場内を移動するように構成する。
【０００２】
本発明は、少なくとも１つのそのような脱進機構を備える計時器ムーブメントにも関する。
【０００３】
本発明は、少なくとも１つのそのような脱進機構を備える時計にも関する。
【０００４】
本発明は、機械式時計製造法における脱進機構の分野に関し、より詳細には、制御された場の脱進機、いわゆる磁気脱進機又は静電脱進機等の分野にする。
【背景技術】
【０００５】
ＳＷＡＴＣＨ  ＧＲＯＵＰ  ＲＥＳＥＡＲＣＨ＆ＤＥＶＥＬＯＰＭＥＮＴ  Ｌｔｄ名義の文献ＥＰ２８８７１５７は、停止器を有する最適化した計時器脱進機を記載しており、停止器は、一方で、てんぷ板と協働し、もう一方で、脱進車の軌道上に配置した磁場又は静電場障壁と協働する。そのようなデバイスは、接点を低減する又は接点が存在しないために、脱進機の効率をかなり著しく向上させる。しかし、その開発は、とりわけ、あまり急ではない動作の場合に効果的である。実際、脱進車のはね返りの低減について懸念があり、はね返りが制御されない場合、不安定な状況につながり得る。伝統的な完全機械式スイス・アンカー脱進機では、脱進車は、一定量のエネルギーを香箱又は他の同様の蓄電池からぜんまいてんぷに供給する。脱進車の過剰な運動エネルギーは、脱進車の歯がアンカーのツメ石の載置平面上に落ちたときに、落下の間散逸される。この非常に激しい衝撃により効果的に、脱進車がはね返らないようにする。
【０００６】
同じ出願人の、全てを参照により本明細書内に組み込む、上記で引用した特許出願ＥＰ２８８７１５７、ＥＰ１４１８６２９７、ＥＰ１４１８６２９６及びＥＰ１４１８６２６１に記載のもの等の磁場又は静電場障壁を有する脱進機では、脱進車のポール・シュー（「歯」）とアンカーのポール・シュー（「ツメ石」）との相互作用による保存力がある。車の運動エネルギーは、落下の衝撃によってもはや散逸されず、反対方向で車にほぼ完全に復元される。したがってはね返りが観察される。図１は、香箱によって押された脱進車が部分的に磁気（又は適宜、静電）ポテンシャル障壁を持ち上げることを原理として示す。障壁のトルクが香箱の供給したトルクよりも優勢である場合に、車は停止し、次にもう一方の方向に戻る。したがって、車は、常に同じである安定軽打位置の周囲を揺動する。枢動による摩擦及び空力損失は、多数の揺動の後、車を減衰させる。
【０００７】
はね返りは、過剰なエネルギーを散逸可能にするため、一定力での動作に必要である。それにもかかわらず、システムが安定して機能するように、半サイクル未満でなければならないこうした期間を制御することが重要である。一方で、過剰なエネルギーを磁気（又は適宜、静電）ポテンシャル内に蓄え、このエネルギーを再利用可能にするために、はね返りを完全に防止することは価値があり、この場合、脱進機に著しい効率の増大がもたらされる。
【０００８】
ＮＩＶＡＲＯＸ−ＦＡＲ  ＳＡ名義の文献ＥＰ２８８９７０４Ａ２は、脱進車及び共振器を備える計時器脱進機構を記載しており、脱進車は、第１の枢動軸周りで公称モーメント未満又はそれと等しいモーメントの枢動トルクを受け、共振器は、組付けた調速機車セットに固定され、実の又は仮想の第２の枢動軸周りを枢動する。この脱進車は、その周辺上に均等に離間した複数の作動器を備え、それぞれ、調速機車セットの少なくとも１つの軌道と直接協働するように構成する。各作動器は、障壁を形成する第１の磁気又は静電停止手段を備え、それぞれ磁化、電化又は強磁性又は導静電性である第１の軌道と協働するように構成して、公称モーメントよりも高いモーメントのトルクを第１の軌道上に加えるようにする。各作動器は、経路限定停止部を形成するように構成した第２の停止手段も備え、経路限定停止部は、調速機車セットの一部を形成する少なくとも１つの第１の相補停止面を有する自律脱進機構を形成するように構成する。
【０００９】
Ｃｅｎｔｒｅ  Ｔｅｃｈｎｉｑｕｅ  Ｈｏｒｌｏｇｅｒ  ＳＡ名義の文献ＢＥ６８０７１６は、電気機械式時計を記載しており、電気機械式時計は、３００Ｈｚを超える周波数を有する共振器の揺動運動を、連続的な無振動の回転運動に変換するデバイスを備え、デバイスは、爪車を駆動する共振器に固定した歯止めを備える。爪車は、爪車の慣性モーメントよりも低い慣性モーメントを有する同軸ポールに固定し、被駆動車である爪車に対する慣性の影響がほぼ無視できるように別の車を磁気的に駆動する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１０】
【特許文献１】ＥＰ２８８７１５７
【特許文献２】ＥＰ１４１８６２９７
【特許文献３】ＥＰ１４１８６２９６
【特許文献４】ＥＰ１４１８６２６１
【特許文献５】ＥＰ２８８９７０４Ａ２
【特許文献６】ＢＥ６８０７１６
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
てんぷ板、及び具体的には磁気アンカーの形態の磁場又は静電場障壁と協働する停止器を有する脱進デバイスにおける、歯止め又は同様のもの等の戻り止めデバイスの目的は、磁気障壁又は適宜、静電障壁上で脱進車がはね返らないようにすることである。
【００１２】
本発明は、戻り止めデバイスを追加することによって、そのような磁気又は静電脱進デバイスのはね返りを止めることを提案し、脱進車のエネルギーは、磁化又は静電ポテンシャル中に一時的に蓄えられ、脱進機能の間、てんぷ又は同様のものにエネルギーを復元できるようにし、これにより、特に香箱又は蓄電池が供給するトルクが高い場合に、この種の脱進機の効率の著しい増大をもたらす。
【００１３】
より詳細には、本発明は、脱進機構及びムーブメントのエネルギー効率を増大しようと試みるものである。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
このために、本発明は、請求項１に記載の計時器脱進機構に関する。
【００１５】
本発明は、少なくとも１つのそのような脱進機構を備える計時器ムーブメントにも関する。
【００１６】
本発明は、少なくとも１つのそのような脱進機構を備える時計にも関する。
【００１７】
本発明の他の特徴及び利点は、添付の図面を参照しながら以下の詳細な説明を読めば明らかになるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】磁気脱進機構の概略的なグラフであり、縦軸として中心角度に応じて変わるポテンシャルエネルギーの変動を示し、横軸として中心角度を示す。
【図２】脱進車のはね返りの展開のシミュレーションの概略的なグラフであり、縦軸として時間に応じて変わる車の回転角度を示し、横軸として時間を示す。
【図３】駆動トルクに応じて変わる縦軸としての動力規模及び横軸としての駆動トルクに基づく概略的なグラフであり、磁気アンカー脱進機の損失の経路、即ち三角形区域は、磁石車のはね返りによって失われたエネルギーの絶対量を示し、香箱の送出に対応する低トルク値では、動作を保証するにすぎないのに対し、香箱又は蓄電池により供給される、対応する高トルク値は、利用可能な過剰エネルギーであり、はね返り現象によって散逸される傾向があることを示す。
【図４】図３と同様の相対損失のグラフであり、縦軸として、駆動トルクに応じて変わる合計動力に関連する損失比率を示し、横軸として駆動トルクを示し、上側三角区域は、磁石車のはね返りによって失われたエネルギーの相対量を示す。
【図５】図１と同様の、同じ磁気脱進機と戻り止めデバイスとの本発明による組合せの図であり、戻り止めデバイスは、歯止めによって非制限的に概略的に示す。
【図６】２つのアームを備える停止器を有する磁気脱進機の概略平面図であり、それぞれのアームは、ポール・シューを支え、ポール・シューは、脱進車の軌道と交互に協働するように構成し、脱進車は、歯止めの形態の戻り止めデバイスに結合し、戻り止めデバイスは、ここでは、非制限的に単一の歯止めの形態で示す。
【図７】図６の機構の変形形態の図であり、歯止めは、歯付き区分とのみ一定角度区域内で協働し、この状況では、戻り止め機能は、特に歯止めの摩擦によって戻り止めデバイスを巻上げる間の損失を最小にするためには不要である。
【図８】図７の機構の特定の作動構成の図であり、歯止めは、脱進車がその通常動作方向とは反対の方向に枢動する傾向がある場合に、牽引モードで作動する。
【図９】障壁のない、簡略化した交互の上昇部を有する脱進車の平面図であり、零電場ポテンシャル区域によって交互に離れている。
【図１０】交互の上昇部を有する２つの同心軌道を備える脱進車の平面図であり、上昇部は、ポテンシャル障壁及びアンカー型停止器によって拡張され、単一ポール・シューは、枢動するように組み付けられ、これら２つの軌道と交互に協働するようにする。
【図１１】ムーブメントを備える時計を示すブロック図であり、ムーブメントは、本発明による脱進機構を備える。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
本発明は、戻り止めデバイスを追加することによって磁気又は静電脱進デバイスのはね返りを制御する、単純で確実な解決策を提案するものであり、これにより、特に香箱又は蓄電池によって供給したトルクが高い場合に、この種の脱進機の効率を増大可能にする。この戻り止め機構により、香箱又は同様のもののエネルギーを共振器内に蓄積し、このエネルギーを復元可能にする。
【００２０】
本発明は、少なくとも１つの共振器１００を備える計時器脱進機構２００に関する。脱進機構２００は、少なくとも１つの脱進車セットを備える。この車セットは、脱進車１の特定の非制限的なケースとして本明細書内で説明、例示するが、シリンダ等、他の形態を取り得る。この非制限変形形態では、脱進機構２００は、少なくとも１つの脱進車１を備え、脱進車１は、直接又は間接的に停止器２を通じてそのような共振器機構１００と協働するように構成し、停止器２は、この脱進機構２００の一部を形成する。
【００２１】
停止器を有する脱進機により本発明を非制限的に示すが、特定の、やはり非制限的な例では、この停止器２は、枢動アンカーによって形成し、枢動アンカーは、適宜、単一のポール・シュー３を備え、ポール・シュー３は、可変強度の磁場若しくは静電場を有する脱進車の軌道と交互に協働するように構成するか、また、２つのポール・シュー３を備え、２つのポール・シュー３は、可変強度の磁場若しくは静電場を有する脱進車１の少なくとも１つの軌道４と交互に協働するように構成する。
【００２２】
本発明は、他の種類の脱進機構、即ち、停止器がなく直接協働するケースでは、シリンダ機構、自然の機構又は他の機構にも適用される。
【００２３】
脱進車１は、連続する軌道４、又は更には以下で説明する変形形態による４０、４１、４２を備える。これらの軌道４は、磁場又は静電場ポテンシャルを増大させる上昇部６を支持する。これらの上昇部６は、共振器１００又は停止器２のそれぞれと協働するように構成する。
【００２４】
本発明によれば、この脱進機構２００は、少なくとも１つの戻り止めデバイス５を備え、戻り止めデバイス５は、脱進車１の戻りに抵抗する、即ち脱進車１がその通常枢動方向に対して巻戻らないように構成する。
【００２５】
より具体的には、脱進機構２００は、停止器２を備え、停止器２は、一方で、ぜんまい−てんぷ共振器の場合、共振器機構１００の一部を形成する板、具体的にはてんぷ板と協働し、もう一方で、少なくとも１つのポール・シュー３、若しくは更には以下で説明する変形形態による３０、３１、３２によって磁場又は静電場ポテンシャル上昇部６と協働し、ポール・シューは、この停止器２の一部を形成する。このポール・シュー３は、これらの磁場又は静電場ポテンシャル上昇部６に対応する場内で移動するように構成する。
【００２６】
図１は、単一のポール・シュー３０をもつ停止器２を有する磁気脱進デバイス２００に関係する特許出願ＥＰ２８８７１５７の説明を受けており、ポール・シュー３０は、図１０に示すように、内側軌道及び外側軌道と交互に協働するように枢動する。このグラフは、縦軸として、中心角度に応じて変わる磁化軌道に沿った位置エネルギーの変動を示し、横軸として、図１の２つの軌道、実線の内側軌道及び破線の外側軌道のそれぞれに対する中心角度を示す。各軌道は、連続する異なる強度の磁化区域を有し、アンカーが軌道に直に近接する場合にアンカーのポール・シューと相互作用して異なる反発力を加え、２つの隣接同心軌道の直に隣接し合う区域は、異なるレベルの磁化も有する。
【００２７】
この図１は、それぞれの半サイクルに対応する区分Ｐ１−Ｐ２及びＰ３−Ｐ４上で脱進車１から取ったポテンシャルエネルギーの蓄積、並びにポール・シューの軌道Ｐ２−Ｐ３及びＰ４−Ｐ５が変化する間、アンカー２によるてんぷへのポテンシャルエネルギーの復元を示す。この図１は、上昇部６と、上昇部６から拡張するポテンシャル障壁７との間の著しい勾配変化のレベルで特定の位置ＰＰを示し、この特定の位置ＰＰの周囲で、はね返りは、場のポテンシャル勾配のために吸収される。値ＥＲは、この点における上昇部６のエネルギー、即ち、この特定点ＰＰのエネルギー・レベルと、脱進車１の軌道４の最小ポテンシャルレベルとの間の差を示す。
【００２８】
本明細書では、脱進車上に戻り止めデバイスを有する磁気代替形態において本発明を説明、例示する。当業者には、静電代替形態及び混合代替形態の構成の仕方は、同じ出願人の上記で引用した特許出願を参照すればわかるであろう。
【００２９】
はね返りの間のエネルギー散逸は、典型的には、特に枢動部のレベルで少なくとも部分的に粘性摩擦によって、及び図２で見える空力損失によって生じる。
【００３０】
磁場又は静電場脱進機構の著しい利点は、軽打点が固定され、完全に再生可能であり、伝達されるエネルギーが一定であるということである。そのような構成では、アンカーは、磁気障壁の脚部がある場合に常に磁気障壁の脚部で同じ位置で軽打する（磁気障壁の脚部の存在は、常に当てはまるわけではなく、単一の上昇部と機械式当接部との組合せを有して、ポテンシャル障壁の役割を果たすことが可能である）。したがって、停止部又はアンカーは、常に同じ量のエネルギーをてんぷに伝達し、これにより一定の力のシステムになり、余分な力は、はね返りによって散逸される。
【００３１】
磁気アンカー脱進機の損失の様々な経路を示す図３からわかるように、香箱は、同じトルクを常に供給しないため、はね返りによって散逸されるこの余分なエネルギーは、一定ではない。こうした様々な経路は、下から上に、
−共振器が受け取る有用な動力ＰＵ；
−アンカーの損失（衝撃）ＰＡＣ；
−車のはね返りによる損失（三角形区分）ＰＲＤＲ（これらの損失は、香箱を完全に巻き上げた場合に著しいことがある。システムは、香箱の巻出しの終わりに低トルクで辛うじて機能するように寸法決定する）；
−車及び車列の回転損失ＰＲＥＲ；
−合計、即ち香箱が供給する合計の動力を表す、上側に傾斜する直線ＰＴＦＢ
である。
【００３２】
三角形区域は、磁石車のはね返りによって失われたエネルギーの絶対量を表す。
【００３３】
図４は、同じ順に、脱進車に供給する合計の動力に対して表される同じ規模を相対値で示す。この図４は、香箱のトルクが高い場合、はね返り時に（ぜんまいてんぷに伝達されずに）失われたエネルギーの比率は、非常に著しく、ほぼ５０％になることを示す。はね返りの完全な抑制は可能ではない。
【００３４】
本発明は、歯止め等の戻り止めデバイス又は脱進車上に作用する同様のものを追加することによって、これらのはね返りをできる限り強制的に最小化するものである。
【００３５】
同時に、はね返りを最小まで制限し、とりわけ、脱進機構、したがって計時器ムーブメントのパワー・リザーブの効率を増大することが重要である。
【００３６】
原理を図５に示す。ここから、軽打点はトルクに依存し、この場合、伝達されるエネルギーを変更することができる。
【００３７】
したがって、脱進機は、より多くのエネルギーをぜんまいてんぷに伝達することができる。脱進機の効率が改善される。システムは、その一定の力の特徴をなくし、伝統的なスイス・アンカー脱進機のような、トルクにより力を変更可能な脱進機になる。
【００３８】
軌道又は脱進車１の軌道４上に場が分散する様々な構成を使用できる。
【００３９】
図１０に示す第１の実施形態では、停止器２は、ポール・シュー３を備え、ポール・シュー３は、２つの軌道４と連続して交互に協働するように構成した単一のポール・シュー３０であり、軌道４は、第１の軌道４１及び第２の軌道４２である。
【００４０】
第２の実施形態では、停止器２は、第１のポール・シュー３１及び第２のポール・シュー３２である２つのポール・シュー３を備え、２つのポール・シュー３は、単一の軌道４０である軌道４と連続して交互に協働するように構成する。
【００４１】
脱進車１は、ピッチＰに従って周期的に配置した複数の有用区域ＺＵを備え、有用区域ＺＵはそれぞれ、一方で、そのような軌道４、４０、４１、４２の所与の最小ポテンシャル区域と、もう一方で、そのような軌道４、４０、４１、４２の最大ポテンシャル区域との間に位置し、最大ポテンシャル区域は、この所与の軌道の当該最小ポテンシャル区域の直後に続く。
【００４２】
ポール・シュー３、３０、３１、３２による軌道４、４０、４１、４２のそのような最大ポテンシャル区域の各交差は、停止器２の軽打に対応する。
【００４３】
上昇部６及びポテンシャル障壁７を同時に備える特定の構成では、これらの軌道４、４０、４１、４２上に配置した磁場又は静電場ポテンシャル上昇部６はそれぞれ、これらの最大場ポテンシャル端部にポテンシャル障壁７を備え、最大場ポテンシャル端部は、停止器２のポール・シュー３によってその交差に抵抗する傾向がある。
【００４４】
より具体的には、そのような軌道４、４０、４１、４２上で、各上昇部６は、特定点ＰＰのレベルで上昇部６の直後に続く磁場又は静電場障壁７によって拡張され、この障壁７は、第１のポテンシャル急速増大区域７１を有し、このポテンシャル勾配は、関係する上昇部６の最大勾配よりも大きい。この第１の区域７１の後に、ポテンシャル曲線の凹部が第１の区域７１に対して逆になる第２の最大ポテンシャル区域７２が続く。第２の区域７２の直後に、ポテンシャル曲線の凹部が第２の区域７２に対して逆になる第３のポテンシャル低下区域７３が続き、この第３の区域７３は、第４の最小ポテンシャル区域７４で終了する。
【００４５】
図１０の特定の構成では、各有用区域ＺＵは、一方で、前記所与の軌道４、４０、４１、４２の第４の最小ポテンシャル区域７４と、もう一方で、そのような軌道４、４０、４１、４２の第２の最大ポテンシャル区域７２との間に位置し、第２の最大ポテンシャル区域７２の直後に、この所与の軌道の第４の最小ポテンシャル区域７４が続く。ポール・シュー３、３０、３１、３２による軌道４、４０、４１、４２のそのような第２の最大ポテンシャル区域７２の各交差は、停止器２の軽打に対応する。
【００４６】
図１０に記載の相互連結構成では、軌道４、４０、４１、４２上で、各前記第１の区域７１は、先行する第４の区域７４の直後に続く。
【００４７】
より具体的には、脱進車１上では、全体として、各第１の区域７１は、先行する第４の区域７４の直後に続く。
【００４８】
図９に記載の分割構成では、軌道４、４０、４１、４２上で、各第１の区域７１は、第５の一定又はゼロポテンシャル区域７５によって、先行する第４の区域７４から離れている。
【００４９】
より具体的には、脱進車１上では、全体として、各第１の区域７１は、第５の一定又はゼロのポテンシャル区域７５によって、先行する第４の区域７４から離れている。
【００５０】
図９に記載の特定の変形形態では、特に、軌道４上に配置した磁場又は静電場ポテンシャル上昇部６は、これらの最大場ポテンシャル端部でポテンシャル障壁がなく、軌道４はそれぞれ、交互のゼロポテンシャル区域とそのような上昇部６とを備える。有利には、同様のケースにおいて、軌道４、４０、４１、４２上に配置した磁場又は静電場ポテンシャル上昇部６はそれぞれ、機械式当接部を有する最大ポテンシャル区域のレベルで接続し、停止器２のポール・シュー３による交差を妨げる。
【００５１】
停止器２を有する変形形態では、戻り止めデバイス５は、圧縮歯止め５１、牽引歯止め５２、内側圧縮歯止め５３若しくは更には内側牽引歯止め、又はこれらの異なる歯止めの組合せ、又は脱進車１の巻戻りに抵抗する傾向があるあらゆる他の機構を（非制限的に）備えることができる。
【００５２】
図６は、圧縮歯止め５１を示し、圧縮歯止め５１は、停止器２及び脱進車１の外側に、脱進機構２００の第１の固定部との第１の弾性接続部を備え、この圧縮歯止め５１は、脱進車１に対し枢動運動状態で固定した少なくとも１つの歯部１０と協働する。図面を煩雑にしないために、単一の歯止め５１を示すが、他の変形形態の場合のように、機構が異なる種類を含めて複数のそのような歯止めを備える得ることは明らかである。同様に、機構は、例えば車１の中央平面の上及び下に、及び可能性としては交互の構成で、いくつかの歯部構成を備えることができる。
【００５３】
この少なくとも１つの歯部１０は、好ましくはウルフ・トゥース歯部構成であり、ウルフ・トゥース歯部構成により、圧縮歯止め５１に対する摺動により脱進車１を前進させ、脱進車１に巻戻る傾向がある場合にこの少なくとも１つの圧縮歯止め５１が座屈力を受けることによって脱進車１の巻戻りに抵抗することが可能になる。
【００５４】
図７では、戻り止めデバイス５は、少なくとも１つの牽引歯止め５２を備え、牽引歯止め５２は、停止器２及び脱進車１の外側に、脱進機構２００の第２の固定部との第２の弾性接続部を備える。この少なくとも１つの牽引歯止め５２は、この少なくとも１つの歯部１０と協働し、脱進車１に巻戻る傾向がある場合に牽引モードで動作し、歯部１０を前進させる傾向がある脱進車１上にトルクを加えるように構成する。この牽引歯止め５２は、前述の圧縮歯止め５１又は個別の歯止めのいずれかによって形成することができる。歯部１０は、好ましくは以前のケースと同様に配置する。
【００５５】
別の変形形態では、歯止めは、脱進車上に設置し、歯部は固定車上に配置する。この場合、戻り止めデバイス５は、少なくとも１つの内側圧縮歯止め５３を備え、内側圧縮歯止め５３は、脱進車１との第３の弾性接続部を備え、少なくとも１つの歯部１０と協働し、歯部１０は、停止器２及び脱進車１の外側に、脱進機構２００の固定部上の内側に固定した歯付きリングの一部を形成する。
【００５６】
様々な構成が歯部１０に対して考えられる。
【００５７】
図７の変形形態は、この少なくとも１つの歯部１０が、歯１１を取り付けた区域と周期的に交互で、歯１２のない区域を備えることを示しており、停止器２の前記ポール・シュー３が軌道４、４０、４１、４２のゼロポテンシャル（又は一定ポテンシャルに対しゼロの勾配）区域８又は上昇部６の低ポテンシャル区域と協働する場合の、戻り止め機能が不要であるときの損失を最小にする。
【００５８】
最小動作を保証するために、少なくとも１つの歯部１０が各有用区域ＺＵ上に少なくとも１つの歯１３を備えることが必要である。このことは、歯を切り出す又は切る費用を削減可能にする。例えば、図１０は、各有用区域ＺＵに対しわずか３つの歯１３を示す。
【００５９】
より典型的なバージョンでは、この少なくとも１つの歯部１０は、歯部の一部を形成する歯を取り付けた区域上に、脱進車１がピッチＰ上に有する歯（いわゆる同等の歯）の少なくとも２０倍を超える歯を備え、各ピッチＰは、停止器２の２つの連続する軽打移動の間の行程に対応する。摩擦による損失は、確かに存在するが、一定であり、クロノメータの性能を損なわない。
【００６０】
図６は、磁気脱進車に対する歯止めによって形成した戻り止めデバイスの変形形態を示す。有利な変形形態では、歯止めは高い最小変位を有し、車の戻り止めを正確に実施することを保証する。戻り止めデバイスの歯部１０は、好ましくは、脱進車の歯車の歯の少なくとも２０倍を超える歯を備える。図６の非制限例では、車上に６つの同等の歯があり、歯止めと協働する歯部のレベルに１８０個の歯がある。
【００６１】
歯止めの歯の巻上げは、わずかなエネルギーを消費するため、脱進機の効率を損なう。図７に示すように動作領域内に歯を設置することによって、この問題を最小にすることが可能である。すると、歯止めの羽根が事前に巻かれ過ぎないという条件で、脱進機の自己始動も改良される。
【００６２】
したがって、図７は、戻り止め機能を必要としない作動領域内、即ち最低（又はゼロ）場ポテンシャル区域内での損失を最小にする保護区域を示す。
【００６３】
図６及び図７は、歯止めが弾性羽根を備え、車に巻戻る傾向がある場合に弾性羽根が圧縮モードで作動する第１の変形形態を示す。
【００６４】
図８の第２の変形形態は、車に巻戻る傾向がある場合に引張りモードで作動する歯止めに関連する。
【００６５】
例えばｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ｈｏｒｌｏｇｅｒｉｅ−ｓｕｉｓｓｅ．ｃｏｍ／ｔｅｃｈｎｉｑｕｅ／ｌｅｓ−ｃｏｍｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ／ｌｅｓ−ｉｎｖｅｒｓｅｕｒｓ−ａｕｔｏｍａｔｉｑｕｅｓに記載の揺動巻上げ質量部を有する自動式ムーブメントの自動逆転器で使用するシステム等、多くの他の戻り止めデバイスを想定することができる。
【００６６】
硬い羽根は、ゴム又は同様のものから作製した軟らかい車上で組み合わせて使用することもできる。
【００６７】
別の変形形態では、この戻り止めデバイス５は、「ＭＰＳ」の「ＯｎｅＷａｙ」（ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ｍｐｓ−ｗａｔｃｈ．ｃｏｍ／ｆｒ／ｂｅａｒｉｎｇ−ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ／ｐｒｏｄｕｉｔｓ．ｈｔｍｌ＃ｃ５８１）等の少なくとも１つのフリー・ホイール・デバイス又は低ヒステリシス支承機構を備える。
【００６８】
戻り止めデバイスの存在により、動作に関連する利点と組み合わせた別の利点がもたらされる。即ち、磁気ポテンシャルはより低くてもよく、これにより磁石の製造を単純にし、費用を減らす。
【００６９】
別の組合せは、元のポテンシャルの使用から成り立つが、香箱はできるかぎり狭く寸法決定するため、ほとんどかさばらない。このことは、時計の製造では、特に女性用時計又は複雑時計の場合、常に求められることである。
【００７０】
当然ながら、他の条件が等しければ、ムーブメントのパワー・リザーブを単に増大するように選択することも可能である。
【００７１】
図９は、磁気又は静電軌道を有する別の単純な実施形態を示し、場の障壁は一切なく、交互の上昇部のみを有し、上昇部は、図８に示すように、上昇部の間に挿入したゼロポテンシャルを有する区域をもつ。始動は、同様に簡略化され、使用可能なトルク範囲はやはり高めである。
【００７２】
戻り止めデバイスの使用は、文献ＥＰ２８８７１５７に記載の耐衝撃機構当接部をなくすことを可能にしないことを理解されたい。
【００７３】
本発明による脱進機構の形成は、伝統的な技術、特にフライス又は打抜き、更にはレーザー機械加工により等しく可能でもあり、レーザー機械加工は、歯部１０の機械加工に望ましい、より高い最小変位を得ることを可能にする。
【００７４】
更に、ディープ・シリコン・エッチング又はＬＩＧＡ等の現代の製造技術の使用により、戻り止めデバイスを機能させるのに必要な動力を最小にすることが可能である。特に、その目的は、慣性、ばね定数、更には摩擦係数を最小にすることである。
【００７５】
本発明は、少なくとも１つのそのような脱進機構を備える計時器ムーブメントにも関する。
【００７６】
本発明は、少なくとも１つのそのような脱進機構を備える時計にも関する。
【００７７】
要するに、本発明による戻り止めデバイスは、脱進機構の効率をかなり増大し、したがって、安価な費用構成及び限定的な空間要件でムーブメントのパワー・リザーブを得ることを可能にする。
【符号の説明】
【００７８】
１  脱進車
２  停止器
３  ポール・シュー
４  軌道
５  戻り止めデバイス
６  磁場又は静電場ポテンシャル上昇部
７  障壁
７１  第１のポテンシャル急速増大区域
７２  第２の最大ポテンシャル区域
７３  第３のポテンシャル低下区域
７４  第４の最小ポテンシャル区域
１００  共振器
２００  計時器脱進機構
３００  計時器ムーブメント
４００  時計
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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