(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の通信プロトコルの第１の通信信号の第１の通信チャネルを特定するステップと、
第２の通信プロトコルの第２の通信信号の第２の通信チャネルを特定するステップと、
前記第１の通信信号と前記第２の通信信号との間の周波数間隔を算出するステップと、
前記第１の通信チャネルの帯域幅を特定するステップと、
前記第１の通信チャネルの前記帯域幅に基づいて、前記第１の通信信号の電力スペクトル密度（ＰＳＤ）の変化率を算出するステップと、
前記第１の通信信号の前記ＰＳＤの前記変化率と前記周波数間隔とに基づいて、前記第１の通信信号の１以上のＰＳＤ減衰項を算出するステップと、
前記１以上のＰＳＤ減衰項に基づいて、１以上の干渉電力統合項を算出するステップと、
前記１以上の干渉電力統合項に基づいて、前記第２の通信チャネルにおける、前記第２の通信信号に対する前記第１の通信信号の干渉を推定するステップと、
を含む通信方法。
【請求項２】
前記干渉は、前記第２の通信チャネルにおける、前記第１の通信信号の１以上の電力スペクトル密度（ＰＳＤ）減衰寄与を含む、請求項１記載の通信方法。
【請求項３】
前記干渉は、前記第１の通信信号の雑音レベルをさらに含む、請求項２記載の通信方法。
【請求項４】
前記第１の通信信号は、上りリンク通信信号であり、前記第２の通信信号は、下りリンク通信信号である、請求項１乃至３いずれか一項記載の通信方法。
【請求項５】
前記干渉を推定するステップは、
前記１以上の干渉電力統合項のうちの最大項を特定するステップと、
前記１以上の干渉電力統合項と前記１以上の干渉電力統合項のうちの前記最大項とに基づいて、１以上の電力差分項を算出するステップと、
を含み、
前記干渉を推定することは、前記１以上の電力差分項と前記１以上の干渉電力統合項のうちの前記最大項とに基づく、請求項１記載の通信方法。
【請求項６】
前記第１の通信チャネル内の前記第１の通信信号のＰＳＤを特定するステップ
をさらに含み、
前記１以上のＰＳＤ減衰項を算出することは、前記第１の通信チャネル内の前記第１の通信信号の前記ＰＳＤにさらに基づく、請求項１記載の通信方法。
【請求項７】
前記１以上の干渉電力統合項を算出するステップは、
前記１以上のＰＳＤ減衰項を、前記第１の通信信号の雑音レベルと比較するステップ
をさらに含み、
前記１以上の干渉電力統合項は、前記比較に基づいて算出される、請求項１記載の通信方法。
【請求項８】
第１の通信プロトコルの第１の通信信号を送信するよう構成されている第１のトランシーバと、
第２の通信プロトコルの第２の通信信号を受信するよう構成されている第２のトランシーバと、
コントローラであって、
前記第１の通信信号の第１の通信チャネルを特定し、
前記第２の通信信号の第２の通信チャネルを特定し、
前記第１の通信信号と前記第２の通信信号との間の周波数間隔を算出し、
前記第１の通信チャネルの帯域幅を決定し、
前記第１の通信チャネルの前記帯域幅に基づいて、前記第１の通信信号の電力スペクトル密度（ＰＳＤ）の変化率を算出し、
前記第１の通信信号の前記ＰＳＤの前記変化率と前記周波数間隔とに基づいて、前記第１の通信信号の１以上のＰＳＤ減衰項を算出し、
前記１以上のＰＳＤ減衰項に基づいて、１以上の干渉電力統合項を算出し、
前記１以上の干渉電力統合項に基づいて、前記第２の通信チャネルにおける、前記第２の通信信号に対する前記第１の通信信号の干渉を推定する
よう構成されているコントローラと、
を備えた通信デバイス。
【請求項９】
前記干渉は、前記第２の通信チャネルにおける、前記第１の通信信号の１以上の電力スペクトル密度（ＰＳＤ）減衰寄与を含む、請求項８記載の通信デバイス。
【請求項１０】
前記干渉は、前記第１の通信信号の雑音レベルをさらに含む、請求項９記載の通信デバイス。
【請求項１１】
前記第２のトランシーバは、前記第１のトランシーバにより送信された前記第１の通信信号の少なくとも一部を受信する、請求項８記載の通信デバイス。
【請求項１２】
前記コントローラは、
前記１以上の干渉電力統合項のうちの最大項を算出し、
前記１以上の干渉電力統合項と前記１以上の干渉電力統合項のうちの前記最大項とに基づいて、１以上の電力差分項を算出する
ようさらに構成されており、
前記干渉を推定することは、前記１以上の電力差分項と前記１以上の干渉電力統合項のうちの前記最大項とに基づく、請求項８記載の通信デバイス。
【請求項１３】
前記コントローラは、
前記第１の通信チャネル内の前記第１の通信信号のＰＳＤを算出する
ようさらに構成されており、
前記１以上のＰＳＤ減衰項を算出することは、前記第１の通信チャネル内の前記第１の通信信号の前記ＰＳＤにさらに基づく、請求項８記載の通信デバイス。
【請求項１４】
前記コントローラは、
前記１以上のＰＳＤ減衰項を、前記第１の通信信号の雑音レベルと比較し、
前記比較に基づいて、前記１以上の干渉電力統合項を算出する
ようさらに構成されている、請求項８記載の通信デバイス。
【請求項１５】
第１の通信プロトコルの上りリンク通信信号の第１の通信チャネルを特定するステップと、
第２の通信プロトコルの下りリンク通信信号の第２の通信チャネルを特定するステップと、
前記第２の通信チャネルにおける、前記下りリンク通信信号に対する前記上りリンク通信信号の干渉を推定するステップであって、
前記上りリンク通信信号の１以上の電力スペクトル密度（ＰＳＤ）減衰項に関連付けられている１以上の干渉電力統合項を算出するステップと、
前記１以上の干渉電力統合項に基づいて、前記干渉を算出するステップと、
を含むステップと、
を含む通信方法。
【請求項１６】
前記干渉を推定するステップは、
前記上りリンク通信信号と前記下りリンク通信信号との間の周波数間隔を算出するステップと、
前記上りリンク通信信号の前記第１の通信チャネルの帯域幅を決定するステップと、
前記帯域幅に基づいて、前記上りリンク通信信号のＰＳＤの変化率を算出するステップと、
前記上りリンク通信信号の前記ＰＳＤの前記変化率と前記周波数間隔とに基づいて、前記１以上のＰＳＤ減衰項を算出するステップと、
を含む、請求項１５記載の通信方法。
【請求項１７】
通信デバイスに、請求項１乃至７いずれか一項記載の通信方法を実行させるプログラム。
【請求項１８】
請求項１７記載のプログラムを記憶したマシン読み取り可能な記憶媒体。
【請求項１９】
通信デバイスに、請求項１５又は１６記載の通信方法を実行させるプログラム。
【請求項２０】
請求項１９記載のプログラムを記憶したマシン読み取り可能な記憶媒体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本明細書に記載の態様は、一般に、通信デバイスにおける共存する無線通信プロトコルからの干渉の推定を含む干渉推定に関する。
【図面の簡単な説明】
【０００２】
本明細書に組み込まれ本明細書の一部を形成する添付の図面は、本開示の態様を示しており、さらに、本説明と併せて、本態様の原理を説明するとともに、関連分野における通常の知識を有する者が本態様を製造及び使用できるようにする役割を担う。本開示の例示的な態様が、添付の図面を参照して説明される。要素が最初に現れる図面が、通常、対応する参照符号における最も左の数字（群）により示される。
【図１】例示的な通信環境を示す図。
【図２】本開示の例示的な態様に従った基地局を示す図。
【図３】本開示の例示的な態様に従ったモバイルデバイスを示す図。
【図４】本開示の例示的な態様に従った通信環境を示す図。
【図５】本開示の例示的な態様に従った例示的な通信信号を示す図。
【図６Ａ】本開示の例示的な態様に従った干渉推定方法を示す図。
【図６Ｂ】本開示の例示的な態様に従った干渉推定方法を示す図。
【発明を実施するための形態】
【０００３】
以下の記載においては、本開示の態様の完全な理解を提供するために、多数の具体的な詳細が記載されている。しかしながら、構造、システム、及び方法を含む本態様は、それらの具体的な詳細がなくても実施できることが当業者には明らかであろう。本明細書における記載及び表現は、当業者の成果の内容を他の当業者に最も効果的に伝えるために当業者により用いられる一般的な手段である。他の例においては、本開示の態様を不必要に曖昧にするのを避けるために、周知の方法、手順、コンポーネント、及び回路は、詳細には説明されていない。
【０００４】
図１は、無線アクセスネットワーク（ＲＡＮ）及びコアネットワークを含む例示的な通信環境１００を示している。ＲＡＮは、第１の基地局１２０及び第２の基地局１５０、並びに１以上のモバイルデバイス１４０を含む。コアネットワークは、第１の基地局１２０及び第２の基地局１５０にそれぞれ通信可能に接続されるバックホール通信ネットワーク１０５及び１０７を含む。バックホール通信ネットワーク１０５及び１０７は、１以上のネットワークスイッチ、１以上のネットワークゲートウェイ、及び／又は１以上のサーバ等といった１以上の周知の通信コンポーネントを含み得る。バックホール通信ネットワーク１０５及び１０７は、１以上の他のデバイスとデータを交換するよう構成される１以上のデバイス及び／若しくはコンポーネント、並びに／又は、１以上の有線通信プロトコル及び／若しくは無線通信プロトコルを介するコンポーネントを含み得る。例示的な態様において、基地局１２０は、バックホール通信ネットワーク１０５を介して、１以上のサービスプロバイダ及び／又は１以上の他の基地局１２０と通信し、基地局１５０は、バックホール通信ネットワーク１０７を介して、１以上のサービスプロバイダ及び／又は１以上の他の基地局１５０と通信する。例示的な態様において、バックホール通信ネットワーク１０５及び／又はバックホール通信ネットワーク１０７は、インターネットプロトコル（ＩＰ）バックホールネットワークである。
【０００５】
例示的な態様において、通信環境１００は、基地局１２０及び１５０を使用して２以上の無線通信プロトコルをサポートすることができる。例えば、基地局１２０は、例えば、第３世代パートナーシッププロジェクト（３ＧＰＰ）のロングタームエボリューション（ＬＴＥ）を含む１以上のセルラ通信プロトコルをサポートすることができ、基地局１５０は、例えば、ＩＥＥＥ８０２．１１  Ｗｉ−Ｆｉ（登録商標）仕様に従う無線ローカルアクセスネットワーク（ＷＬＡＮ）を含む１以上の工業、科学、及び医療用（ＩＳＭ）無線帯域をサポートすることができる。この例では、基地局１２０は、ＬＴＥ基地局１２０と呼ばれることがあり（例えば、基地局１２０はＬＴＥ基地局である）、基地局１５０は、ＷＬＡＮ基地局１５０又はアクセスポイント（ＡＰ）１５０と呼ばれることがある（例えば、ＡＰ１５０はＷｉ−Ｆｉ（登録商標）アクセスポイントである）。
【０００６】
動作中、モバイルデバイス１４０は、通信環境１００のサービングセル又はセクタ１１０内の基地局１２０と通信する、且つ／又は、無線ローカルアクセスネットワーク（ＷＬＡＮ）１１２内のＡＰ１５０と通信するよう構成され得る。例えば、モバイルデバイス１４０は、１以上の下りリンク（ＤＬ）チャネル上で信号を受信し、１以上のそれぞれの上りリンク（ＵＬ）チャネル上で信号を基地局１２０及び／又はＡＰ１５０に送信する。すなわち、モバイルデバイス１４０は、３ＧＰＰのＬＴＥ仕様を利用して基地局１２０と無線通信し、ＩＥＥＥの８０２．１１  Ｗｉ−Ｆｉ（登録商標）仕様を利用してＡＰ１５０と無線通信するよう構成される。ここで、サービングセル又はセクタ１１０は、ＬＴＥサービングセル又はＬＴＥセクタであり、ＷＬＡＮ１１２は、８０２．１１  Ｗｉ−Ｆｉ（登録商標）仕様を利用するＷＬＡＮである。
【０００７】
基地局１２０及びＡＰ１５０は、これらの例示的な通信プロトコルに限定されるものではなく、基地局１２０及び／又はＡＰ１５０は、関連分野における通常の知識を有する者であれば理解されるように、ＬＴＥ通信プロトコル及びＷｉ−Ｆｉ（登録商標）通信プロトコルに加えて（又はこれらの代わりに）、１以上の他のプロトコルをサポートすることができる。さらに、基地局１２０及び／若しくはＡＰ１５０、モバイルデバイス１４０、並びに／又は、ネットワーク１０５及び／若しくは１０７の数は、図１に示される例示的な数に限定されるものではなく、通信環境１００は、関連分野における通常の知識を有する者であれば理解されるように、任意の数の様々なコンポーネントを含むことが可能である。
【０００８】
例示的な態様において、基地局１２０、ＡＰ１５０、及び／又はモバイルデバイス１４０はそれぞれ、１以上の無線技術を介して通信するよう構成されるプロセッサ回路を含む。モバイルデバイス１４０は、基地局１２０及び／又はＡＰ１５０との共存する無線通信（例えば、ＬＴＥ及びＷＬＡＮ）をサポートするようさらに構成され得る。モバイルデバイス１４０、基地局１２０、及びＡＰ１５０はそれぞれ、通信環境１００内で、１以上の無線技術を介して無線通信を送信及び／又は受信するよう構成される１以上のトランシーバを含み得る。
【０００９】
モバイルデバイス１４０の例は、ラップトップコンピュータ、タブレットコンピュータ、携帯電話機又はスマートフォン、「ファブレット」、携帯情報端末（ＰＤＡ）、及びモバイルメディアプレーヤ等のモバイルコンピューティングデバイスや、コンピュータ化された腕時計又は「スマート」ウォッチ、及びコンピュータ化された眼鏡等のウェアラブルコンピューティングデバイスを含むが、これらに限定されるものではない。本開示の１以上の態様において、モバイルデバイス１４０は、例えば、固定型コンピューティングデバイス（パーソナルコンピュータ（ＰＣ）、デスクトップコンピュータ、コンピュータ化されたキオスク、及び車両／飛行機／船用のインダッシュコンピュータ端末（in-dash  computer  terminal）等）を含む固定型デバイス、及び／又は、スマートデバイス／アプライアンス（例えば、スマート照明デバイス、スマートドアロック、スマートホームセキュリティシステム、スマート冷蔵庫等）等とすることができる。
【００１０】
図２は、本開示の例示的な態様に従った基地局及び／又はアクセスポイント（ＡＰ）を示している。例示的な態様において、図２の基地局は、図１の基地局１２０及び／又はＡＰ１５０の一例である。例えば、基地局１２０及び／又はＡＰ１５０はそれぞれ、トランシーバ２００及びネットワークインタフェース２８０を含み得る。トランシーバ２００及びネットワークインタフェース２８０はそれぞれ、コントローラ２４０に通信可能に接続される。
【００１１】
トランシーバ２００は、通信環境１００内で、１以上の無線技術を介して無線通信を送信及び／又は受信するよう構成されるプロセッサ回路を含む。例えば、トランシーバ２００は、１以上のアンテナ２３０を介して無線通信をそれぞれ送信及び受信するよう構成される１以上の送信機２１０及び１以上の受信機２２０を含み得る。
【００１２】
例示的な態様において、トランシーバ２００が、基地局１２０のトランシーバを表す場合、トランシーバ２００は、ＬＴＥ通信を送信及び受信するよう構成され得る。この例では、トランシーバ２００は、ＬＴＥトランシーバ２００と呼ばれることがある。トランシーバ２００は、ＬＴＥ通信に限定されるものではなく、ＬＴＥ通信に加えて（又はこれの代わりに）、１以上の他のプロトコルに従う通信のために構成されてもよいことが、関連分野における通常の知識を有する者であれば理解されよう。
【００１３】
例示的な態様において、トランシーバ２００が、ＡＰ１５０のトランシーバを表す場合、トランシーバ２００は、ＷＬＡＮ通信（例えば、ＩＥＥＥ８０２．１１に従う通信）を送信及び受信するよう構成され得る。この例では、トランシーバ２００は、ＷＬＡＮトランシーバ２００と呼ばれることがある。トランシーバ２００は、ＷＬＡＮ通信に限定されるものではなく、ＷＬＡＮ通信に加えて（又はこれの代わりに）、１以上の他のプロトコルに従う通信のために構成されてもよいことが、関連分野における通常の知識を有する者であれば理解されよう。
【００１４】
トランシーバ２００はまた、いくつかの例を挙げると、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）、モジュレータ及び／若しくはデモジュレータ、デジタル−アナログコンバータ（ＤＡＣ）及び／若しくはアナログ−デジタルコンバータ（ＡＤＣ）、並びに／又は周波数コンバータ（ミキサ、局所オシレータ、及びフィルタを含む）（しかしながら、これらに限定されるものではない）を含み得ることが、関連分野における通常の知識を有する者であれば認識されよう。さらに、アンテナ２３０は、アンテナの整数アレイを含み得、アンテナ２３０は、無線通信信号の送信及び受信の両方を行うことができることが、関連分野における通常の知識を有する者であれば認識されよう。例えば、基地局１２０及び／又はＡＰ１５０は、複数入力複数出力（ＭＩＭＯ）構成を利用する無線通信のために構成され得る。
【００１５】
ネットワークインタフェース２８０は、バックホール通信ネットワーク１０５及び／又は１０７との間で、１以上の有線技術を介して通信を送信及び／又は受信するよう構成されるプロセッサ回路を含む。ネットワークインタフェース２８０はまた、いくつかの例を挙げると、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）、モジュレータ及び／若しくはデモジュレータ、デジタル−アナログコンバータ（ＤＡＣ）及び／若しくはアナログ−デジタルコンバータ（ＡＤＣ）、並びに／又は周波数コンバータ（ミキサ、局所オシレータ、及びフィルタを含む）（しかしながら、これらに限定されるものではない）を含み得ることが、関連分野における通常の知識を有する者であれば認識されよう。さらに、ネットワークインタフェース２８０は、有線通信技術に限定されるものではなく、１以上の周知の有線技術に加えて、又はこれの代わりに、１以上の周知の無線技術に従う通信のために構成されてもよいことが、関連分野における通常の知識を有する者であれば理解されよう。
【００１６】
コントローラ２４０は、基地局１２０及び／若しくはＡＰ１５０、並びに／又は、基地局１２０及び／若しくはＡＰ１５０の１以上のコンポーネントの算術演算、論理演算、及び／又は入力／出力（Ｉ／Ｏ）演算を実行するための命令を実行するよう構成されるプロセッサ回路２５０を含み得る。プロセッサ回路２５０は、例えば、トランシーバ２００を介する無線通信の送信及び／若しくは受信、並びに／又は、１以上のベースバンド処理機能（例えば、媒体アクセス制御（ＭＡＣ）、符号化／復号、変調／復調、データシンボルマッピング、誤り訂正等）の実行を含む、トランシーバ２００の動作を制御するよう構成され得る。
【００１７】
コントローラ２４０は、データ及び／又は命令を記憶するメモリ２６０をさらに含み得、ここで、この命令が、プロセッサ回路２５０により実行されたときに、本明細書に記載の機能を実行するようにプロセッサ回路２５０を制御する。メモリ２６０は、例えば、読み取り専用メモリ（ＲＯＭ）、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、フラッシュメモリ、磁気記憶媒体、光ディスク、消去可能なプログラム可能な読み取り専用メモリ（ＥＰＲＯＭ）、及びプログラム可能な読み取り専用メモリ（ＰＲＯＭ）を含む任意の周知の揮発性メモリ及び／又は不揮発性メモリとすることができる。メモリ２６０は、着脱不可能であってもよいし、着脱可能であってもよいし、これらの組合せであってもよい。
【００１８】
図３は、本開示の例示的な態様に従ったモバイルデバイスを示している。例示的な態様において、図３のモバイルデバイスは、図１のモバイルデバイス１４０の一例である。モバイルデバイス１４０は、トランシーバ３００及びトランシーバ３３０に通信可能に接続されるコントローラ３４０を含み得る。トランシーバ３００及びトランシーバ３３０はそれぞれ、通信環境１００内で、１以上の無線技術を介して無線通信を送信及び／又は受信するよう構成される。
【００１９】
トランシーバ３００及びトランシーバ３３０はそれぞれ、１以上の無線プロトコルに従う無線通信を送信及び／又は受信するよう構成されるプロセッサ回路を含み得る。例えば、トランシーバ３００は、１以上のアンテナ３３５を介してＬＴＥ通信をそれぞれ送信及び受信するよう構成される送信機３１０及び受信機３２０を含み得る。この例では、トランシーバ３００は、ＬＴＥトランシーバ３００と呼ばれることがある。トランシーバ３００は、ＬＴＥ通信に限定されるものではなく、ＬＴＥ通信に加えて（又はこれの代わりに）、１以上の他のプロトコルに従う通信のために構成されてもよいことが、関連分野における通常の知識を有する者であれば理解されよう。
【００２０】
トランシーバ３３０は、１以上のアンテナ３４５を介してＷＬＡＮ通信をそれぞれ送信及び受信するよう構成される送信機３１５及び受信機３２５を含み得る。この例では、トランシーバ３３０は、ＷＬＡＮトランシーバ３３０と呼ばれることがある。トランシーバ３３０は、ＷＬＡＮ通信に限定されるものではなく、ＷＬＡＮ通信に加えて（又はこれの代わりに）、１以上の他のプロトコルに従う通信のために構成されてもよいことが、関連分野における通常の知識を有する者であれば理解されよう。
【００２１】
例示的な態様において、モバイルデバイス１４０は、基地局１２０及び／又はＡＰ１５０との共存する無線通信（例えば、ＬＴＥ及びＷＬＡＮ）をサポートするよう構成され得る。この例では、トランシーバ３００は、例えば、ＬＴＥ通信を送信及び／又は受信することができるのに対し、トランシーバ３３０は、ＷＬＡＮ通信を送信及び／又は受信する。共存する無線通信の例が、図４にさらに示されており、以下でより詳細に説明される。
【００２２】
例示的な態様において、トランシーバ３００及び／又は３３０はそれぞれ、無線通信を送信及び／又は受信する際に利用され得るデジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）、モジュレータ及び／若しくはデモジュレータ、デジタル−アナログコンバータ（ＤＡＣ）及び／若しくはアナログ−デジタルコンバータ（ＡＤＣ）、並びに／又は周波数コンバータ（ミキサ、局所オシレータ、及びフィルタを含む）（しかしながら、これらに限定されるものではない）を含み得る。さらに、アンテナ３３５及び／又は３４５は、アンテナの整数アレイを含み得、アンテナは、無線通信信号の送信及び受信の両方を行うことができることが、関連分野における通常の知識を有する者であれば認識されよう。
【００２３】
コントローラ３４０は、トランシーバ３００及び／又はトランシーバ３３０の動作（例えば、トランシーバ３００及び／又は３３０を介する無線通信の送信及び／又は受信、１以上のベースバンド処理機能（例えば、媒体アクセス制御（ＭＡＣ）、符号化／復号、変調／復調、データシンボルマッピング、誤り訂正等）の実行を含む）、１以上の干渉推定の実行、１以上のアプリケーション及び／若しくはオペレーティングシステムの実行、電力管理（例えば、バッテリ制御及びモニタリング）、設定の表示、ボリューム制御、並びに／又は、１以上のユーザインタフェース（例えば、キーボード、タッチスクリーンディスプレイ、マイクロフォン、スピーカ等）を介するユーザインタラクション等の、モバイルデバイス１４０の動作全般を制御するよう構成されるプロセッサ回路３５０を含み得る。
【００２４】
コントローラ３４０は、データ及び／又は命令を記憶するメモリ３６０をさらに含み得、ここで、この命令が、プロセッサ回路３５０により実行されたときに、本明細書に記載の機能を実行するようにプロセッサ回路３５０を制御する。メモリ３６０は、任意の周知の揮発性メモリ及び／又は不揮発性メモリとすることができ、着脱不可能であってもよいし、着脱可能であってもよいし、これらの組合せであってもよい。
【００２５】
例示的な態様において、プロセッサ回路３５０は、モバイルデバイス１４０内でのＬＴＥトランシーバ３００とＷＬＡＮトランシーバ３３０との近接さからもたらされる干渉を含む干渉を推定するよう構成され得る。例えば、図４に示されるように、ＬＴＥトランシーバ３００の上りリンク通信４１５の一部は、ＷＬＡＮトランシーバ３３０により受信される下りリンク通信４１０と干渉する可能性がある。ＷＬＡＮトランシーバ３３０により受信される上りリンク通信信号４１５の一部が、干渉信号４２０により示されている。プロセッサ回路３５０は、ＬＴＥ−ＷＬＡＮの共存を制御してモバイルデバイス１４０の無線通信を向上させるために、干渉信号４２０の干渉を推定することができる。例えば、プロセッサ回路３５０は、推定された干渉に基づいて、１以上の時分割多重化（ＴＤＭ）動作を含む１以上の多重化動作を実行することができる。例示的な態様において、ＴＤＭ動作は、例えば、ＬＴＥ上りリンク拒否動作を含み得る。ＬＴＥ上りリンク拒否動作では、１以上のＬＴＥサブフレームが拒否され、現サブフレームにおいて送信されることが防止される。例示的な態様において、この推定は、サブフレームごとにリアルタイムで実行され得る。プロセッサ回路３５０は、固定点プロセッサ（例えば、最小限の浮動点をサポートするプロセッサ又は浮動点をサポートしないプロセッサ）とすることができる。動作中、この干渉推定は、固定点プロセッサを使用して、サイクル及びメモリに合わせて最適化され得る。
【００２６】
動作中、プロセッサ回路３５０は、干渉信号４２０の干渉を推定し、干渉推定値を生成する１以上の干渉推定を実行するよう構成され得る。プロセッサ回路３５０は、この干渉推定値を、１以上の干渉閾値と比較することができる。プロセッサ回路３５０は、この比較に基づいて、ＬＴＥ−ＷＬＡＮの共存を制御することができる（例えば、ＬＴＥ上りリンク拒否動作を実行することができる）。
【００２７】
例示的な態様において、プロセッサ回路３５０は、例えば、周波数領域、周波数位置、送信電力、電力スペクトル密度（ＰＳＤ）、帯域幅、及び／又は１以上の他の信号特性を含む、ＬＴＥ通信信号（例えば、信号４１５）の１以上の特性を決定する（例えば、測定する、算出する、又は他の形で特定する）よう構成され得る。プロセッサ回路３５０はまた、ＬＴＥトランシーバ３００とＷＬＡＮトランシーバ３３０との間の隔たり（isolation）、及び／又は、トランシーバ３００とトランシーバ３３０との間の信号パスにおける１以上のフィルタの減衰を決定する（例えば、測定する、算出する、又は他の形で特定する）ことができる。
【００２８】
動作中、プロセッサ回路３５０は、１以上の事前推定動作（pre-estimation  operation）を実行するよう構成され得る。プロセッサ回路３５０は、ＷＬＡＮトランシーバ３３０及び／又はＬＴＥトランシーバ３００に関連付けられているフィルタのフィルタ応答を含むフィルタ特性を算出することができる。例示的な態様において、プロセッサ回路３５０は、ＷＬＡＮ帯域幅内でフィルタ応答値（Ｈ１〜ＨＮ）を算出するよう構成され得る。これらの値は、ＬＴＥ送信機（例えば、送信機３１０）からＷＬＡＮ受信機（例えば、受信機３２５）に至る伝達関数（transfer  function）全体を特徴付けるものであり、ＷＬＡＮ帯域幅内で測定される。
【００２９】
プロセッサ回路３５０はまた、最大電力増幅器（ＰＡ）利得における（例えば、最大送信電力における）ＷＬＡＮ帯域幅内のＬＴＥ送信機（ｔｘ）雑音の寄与（contribution）を事前算出することができる。ＷＬＡＮ帯域幅におけるＬＴＥ送信信号の寄与が、ｔｘ雑音からの成分のみを含むような、サブフレームにおけるＬＴＥ通信信号特性（例えば、ＰＳＤ、帯域幅、周波数領域位置）である場合、干渉推定において、この事前算出された値を使用することができる。例示的な態様において、最大利得に対するサブフレームにおけるＰＡ利得の差（又は、等価的に、最大ｔｘ電力に対する現サブフレームにおけるｔｘ電力の差）を考慮するために、補正値が、この推定値に加えられ得る。
【００３０】
図５は、本開示の例示的な態様に従った例示的な通信信号５００を示している。例示的な態様において、図５の通信信号５００は、図４のＬＴＥ上りリンク通信信号４１５の一例である。本説明の目的上、通信信号５００を、ＬＴＥ上りリンク通信信号４１５と呼ぶことにするが、通信信号５００は、そのように限定されるものではない。
【００３１】
ＬＴＥ−ＷＬＡＮ共存環境において、ＬＴＥ上りリンク通信信号４１５の一部は、ＷＬＡＮトランシーバ（例えば、ＷＬＡＮトランシーバ３３０）の通信と干渉する可能性がある。これが、ＬＴＥ上りリンク通信信号４１５の一部が、ＷＬＡＮトランシーバ３３０の動作帯域幅（例えば、ＢＷＷＬＡＮ）の中にまで伸びていることにより示されている。ＬＴＥ上りリンク通信信号４１５のこの一部は、干渉信号４２０に対応し得る。
【００３２】
図５に示されるように、通信信号５００（ＬＴＥ上りリンク通信信号４１５）は、現サブフレームの帯域幅（例えば、ＢＷＬＴＥ）を含み、ＬＴＥ帯域幅内で、送信電力スペクトル密度（ＴＸＰＳＤＬＴＥ）をもたらす電力で送信されている。ＬＴＥ上りリンク通信信号４１５の送信エッジ（例えば、ＢＷＬＴＥの低周波数側限界（bound））は、周波数領域において、ＷＬＡＮ下りリンク通信信号４１０の受信エッジ（例えば、ＢＷＷＬＡＮの高周波数側限界）から、周波数間隔（ｆｇａｐ）だけ離されている。ＬＴＥ帯域幅ＢＷＬＴＥの外側では、ＬＴＥ上りリンク通信信号４１５の送信電力スペクトル密度は、次のようにモデル化される。送信電力スペクトル密度は、値ＴＸｄｒｏｐにより特徴付けられる垂直下落（drop  off）（例えば、ＰＳＤ下落）を有する。ＴＸｄｒｏｐは、１以上のＬＴＥ通信信号（例えば、ＬＴＥ上りリンク通信信号４１５）、並びに／又はＬＴＥトランシーバ３００の無線周波数（ＲＦ）特性及び／若しくはベースバンド特性により決定され得る（例えば、算出され得る）。ＴＸｄｒｏｐは、例えば、３０ｄＢという値を有し得るが、これに限定されるものではない。すなわち、ＴＸｄｒｏｐは、関連分野における通常の知識を有する者であれば理解されるように、１以上の他の値を有してもよい。この垂直低下に続いて、ＬＴＥ通信帯域幅の外側の送信機信号電力スペクトル密度は、雑音レベル（Ｎｆｌｏｏｒ）に向かって徐々に減衰している。例示的な態様において、雑音レベル（Ｎｆｌｏｏｒ）（例えば、ｔｘ雑音レベル）は、対象としているサブフレームにおいて、ＬＴＥトランシーバ３００の電力増幅器（ＰＡ）利得設定に合わせて調整され得る。ＬＴＥ上りリンク通信信号ＰＳＤが、送信機雑音下限（Ｎｆｌｏｏｒ）に向かって徐々に減衰するので、ＴＸｓｌｏｐｅにより特徴付けられる勾配値が、ＬＴＥ上りリンク通信信号ＰＳＤの直線的減衰をモデル化するために使用される。
【００３３】
例示的な態様において、プロセッサ回路３５０は、周波数間隔（ｆｇａｐ）、ＬＴＥ帯域幅内の送信電力スペクトル密度（ＴＸＰＳＤＬＴＥ）、ＰＳＤ下落（ＴＸｄｒｏｐ）、ＬＴＥ帯域幅（ＢＷＬＴＥ）、ＷＬＡＮ帯域幅（ＢＷＷＬＡＮ）、雑音レベル（Ｎｆｌｏｏｒ）、及び／又はＰＳＤ勾配（ＴＸｓｌｏｐｅ）のうちの１以上を決定する（例えば、測定する、算出する、又は他の形で特定する）よう構成され得る。
【００３４】
例示的な態様において、ＰＳＤ勾配（ＴＸｓｌｏｐｅ）は、以下の式１に基づいて算出され得る：
【数１】
0006333887.tif 000002
ここで、ＴＸｓｌｏｐｅの単位は、ｄＢ／ＭＨｚであり、ＰＳＤロールオフ（roll-off）（ＴＸｒｏｌｌｏｆｆ）は、無線周波数（ＲＦ）特性値である。
【００３５】
ＰＳＤロールオフ（ＴＸｒｏｌｌｏｆｆ）は、例えば、１０ｄＢという値を有し得るが、これに限定されるものではない。ＰＳＤロールオフ（ＴＸｒｏｌｌｏｆｆ）は、１以上のＬＴＥ通信信号（例えば、ＬＴＥ信号４１５）、並びに／又はＬＴＥトランシーバ３００のＲＦ特性及び／若しくはベースバンド特性により算出され得る。本説明の目的上、ＰＳＤロールオフ（ＴＸｒｏｌｌｏｆｆ）は、一定値（例えば、１０ｄＢ）である。しかしながら、ＰＳＤロールオフ（ＴＸｒｏｌｌｏｆｆ）は、一定値に限定されるものではなく、本開示の１以上の態様においては、可変であってもよい。
【００３６】
例示的な態様において、ＰＳＤ勾配（ＴＸｓｌｏｐｅ）の値は、可能なＬＴＥ通信帯域幅値に対応するようにルックアップテーブル（ＬＵＴ）に記憶され得る。例えば、ＬＵＴは、ＬＴＥプロトコルにより規定される１以上の許容可能な通信帯域幅値を含み得る。この例では、ＬＵＴは、帯域幅値によりインデクシングされ得、式１に基づいて算出された対応するＰＳＤ勾配（ＴＸｓｌｏｐｅ）を含み得る。ＰＳＤ勾配（ＴＸｓｌｏｐｅ）は、ＬＴＥ送信信号帯域幅の外側のＬＴＥ送信信号電力スペクトル密度の変化率である。
【００３７】
プロセッサ回路３５０は、統合分解能帯域幅（ＩＢＲ：integration  resolution  bandwidth）にわたるＰＳＤロールオフレート（roll-off  rate）値（ＴＸｄｅｌｔａ）を算出するよう構成され得る。ＴＸｄｅｌｔａは、ＩＢＲにわたるＰＳＤ減衰期間に起因する、送信電力スペクトル密度（ＰＳＤ）の変化である。例示的な態様において、ＴＸｄｅｌｔａは、以下の式２に基づいて算出され得る：
ＴＸｄｅｌｔａ＝ＴＸｓｌｏｐｅ×Ｆｆａｃｔｏｒ
ここで、Ｆｆａｃｔｏｒは、周波数ファクタである。例示的な態様において、Ｆｆａｃｔｏｒは、例えば、０．５という一定値とすることができるが、これに限定されるものではない。
【００３８】
図５に示されるように、ＷＬＡＮ下りリンク通信信号４１０の受信エッジ（例えば、ＢＷＷＬＡＮの高周波数側限界）が、ＬＴＥ上りリンク通信信号４１５と、点ＴＸｓｔａｒｔで交わっている。ＴＸｓｔａｒｔは、ＷＬＡＮチャネルにおけるＰＳＤロールオフに起因する干渉の最初の項（term）（Ｉ１）に対応する。ＴＸｓｔａｒｔは、ＬＴＥ帯域幅内の送信電力スペクトル密度（ＴＸＰＳＤＬＴＥ）、周波数間隔（ｆｇａｐ）、ＰＳＤ下落（ＴＸｄｒｏｐ）、及びＰＳＤ勾配（ＴＸｓｌｏｐｅ）に基づいて算出され得る。例示的な態様において、ＴＸｓｔａｒｔは、以下の式３．１に基づいて算出され得る：
ＴＸｓｔａｒｔ＝ＴＸＰＳＤＬＴＥ−ＴＸｄｒｏｐ−（ＴＸｓｌｏｐｅ×ｆｇａｐ）＝Ｉ１
【００３９】
プロセッサ回路３５０は、ＴＸｓｔａｒｔを使用して、ＷＬＡＮチャネルにおけるＰＳＤロールオフに起因する干渉の後続の項（Ｉ２〜ＩＮ）を算出するよう構成され得る。これらの項（Ｉ１〜ＩＮ）は、送信信号ＰＳＤ減衰項と呼ばれることがあり、干渉に対するｔｘ  ＰＳＤロールオフ（例えば、直線的減衰）による寄与を表し得る。例示的な態様において、項（Ｉ２〜ＩＮ）は、以下の式３．１〜３．Ｎに基づいて算出され得る：
Ｉ２＝Ｉ１−ＴＸｄｅｌｔａ＝ＴＸｓｔａｒｔ−ＴＸｄｅｌｔａ
Ｉ３＝Ｉ２−ＴＸｄｅｌｔａ
Ｉ４＝Ｉ３−ＴＸｄｅｌｔａ
・
・
・
ＩＮ＝ＩＮ−１−ＴＸｄｅｌｔａ
【００４０】
プロセッサ回路３５０は、項（Ｉ２〜ＩＮ）の寄与に基づいて、干渉電力統合（interference  power  integration）項（Ｐ１〜ＰＮ）を算出するよう構成され得る。これらの干渉電力統合項（Ｐ１〜ＰＮ）は、ＷＬＡＮチャネルにおけるＰＳＤロールオフ項（例えば、送信電力勾配項）に起因する干渉と、ＷＬＡＮチャネルにおけるｔｘ雑音レベル（Ｎｆｌｏｏｒ）に起因する干渉と、のうちの大きい方に対応する。干渉電力統合項（Ｐ１〜ＰＮ）は、フィルタ応答値（Ｈ１〜ＨＮ）のうちの１以上にさらに基づき得る。例示的な態様において、干渉電力統合項（Ｐ１〜ＰＮ）は、以下の式４．１〜４．Ｎに基づいて算出され得る：
Ｐ１＝ｍａｘ（Ｉ１，Ｎｆｌｏｏｒ）−Ｈ１
Ｐ２＝ｍａｘ（Ｉ２，Ｎｆｌｏｏｒ）−Ｈ２
Ｐ３＝ｍａｘ（Ｉ３，Ｎｆｌｏｏｒ）−Ｈ３
Ｐ４＝ｍａｘ（Ｉ４，Ｎｆｌｏｏｒ）−Ｈ１
・
・
・
ＰＮ＝ｍａｘ（ＩＮ，Ｎｆｌｏｏｒ）−ＨＮ
【００４１】
プロセッサ回路３５０は、干渉電力統合項（Ｐ１〜ＰＮ）に基づいて、干渉電力Ｐｉｎｔｆを推定するよう構成され得る。例示的な態様において、干渉電力Ｐｉｎｔｆは、以下の式５に基づいて算出され得る：
【数２】
0006333887.tif 000003
【００４２】
動作中、プロセッサ回路３５０は、推定された干渉電力値Ｐｉｎｔｆを、１以上の干渉閾値と比較するよう構成され得る。プロセッサ回路３５０は、この比較に基づいて、ＬＴＥ−ＷＬＡＮの共存を制御することができる（例えば、ＬＴＥ上りリンク拒否動作を実行することができる）。
【００４３】
例示的な態様において、プロセッサ回路３５０は、干渉電力統合項（Ｐ１〜ＰＮ）のうちの最大項（Ｐｍａｘ）を算出するよう構成され得る。この例では、Ｐｍａｘは、以下の式６を満たし得る：
Ｐｍａｘ＝ｍａｘ（Ｐ１，Ｐ２，Ｐ３，・・・，ＰＮ）
【００４４】
プロセッサ回路３５０は、Ｐｍａｘ及び干渉電力統合項（Ｐ１〜ＰＮ）を使用して、電力差分項（δ１〜δＮ）を算出するよう構成され得る。この例では、電力差分項（δ１〜δＮ）は、以下の式７．１〜７．Ｎに基づいて算出され得る：
δ１＝Ｐ１−Ｐｍａｘ
δ２＝Ｐ２−Ｐｍａｘ
δ３＝Ｐ３−Ｐｍａｘ
δ４＝Ｐ４−Ｐｍａｘ
・
・
・
δＮ＝ＰＮ−Ｐｍａｘ
【００４５】
プロセッサ回路３５０は、電力差分項（δ１〜δＮ）及びＰｍａｘを使用して、干渉電力Ｐｉｎｔｆを算出するよう構成され得る。例示的な態様において、干渉電力Ｐｉｎｔｆは、以下の式８に基づいて算出され得る：
【数３】
0006333887.tif 000004
【００４６】
この例では、干渉電力Ｐｉｎｔｆは、以下の単純化された式９により表現され得る：
Ｐｉｎｔｆ＝Ｐｍａｘ＋１０×ｌｏｇ１０（Ｂ）
ここで、
【数４】
0006333887.tif 000005
である。
【００４７】
例示的な態様において、Ｂの総和における個々のファクタが、ルックアップテーブル（ＬＵＴ）に記憶され得る。例えば、ＬＵＴは、
【数５】
0006333887.tif 000006
から
【数６】
0006333887.tif 000007
までを含み得、例えば１ｄＢごとといった、差分項の範囲によりインデクシングされ得る。
【００４８】
式９の項「ｌｏｇ１０（Ｂ）」は、正規化演算（normalization  operation）及び１以上のルックアップテーブル（ＬＵＴ）を使用して算出され得る。例えば、ｌｏｇ１０（Ｂ）は、以下の式１０により表現され得る：
【数７】
0006333887.tif 000008
ここで、Ｂ＝２Ｍ＋ｙであり、Ｍは、２Ｍ≦Ｂである可能な最大の整数である。
【００４９】
次いで、例えば、
【数８】
0006333887.tif 000009
を満たす
【数９】
0006333887.tif 000010
の１６個の値によりインデクシングされる、
【数１０】
0006333887.tif 000011
の１６個の値を含むルックアップテーブル（ＬＵＴ）が使用され得る。
【００５０】
図６Ａ及び図６Ｂは、本開示の例示的な態様に従った干渉推定方法６００のフローチャートを示している。図１〜図５を引き続き参照して、このフローチャートについて説明する。この方法のステップは、以下に記載される順番に限定されるものではなく、様々なステップが、異なる順番で実行されることもある。さらに、この方法の２以上のステップは、互いと並行して実行されることもある。
【００５１】
この方法のフローチャート６００は、ステップ６０２で開始し、ステップ６０４に進む。ステップ６０４において、フィルタ特性が得られる。フィルタ特性は、上述したように、事前算出から得ることができる。例示的な態様において、プロセッサ回路３５０は、ＷＬＡＮ帯域幅内のフィルタ応答値（Ｈ１〜ＨＮ）を事前決定することができる。これは、ＬＴＥ送信機からＷＬＡＮ受信機に至る伝達関数全体を表す。フローチャート６００が繰り返される例示的な態様においては、ステップ６０４におけるフィルタ特性（例えば、フィルタ応答値（Ｈ１〜ＨＮ））の決定は、省かれることがあり、以前に決定された値が使用されることがある。
【００５２】
ステップ６０４に続いて、フローチャート６００は、ステップ６０６に進む。ステップ６０６において、ＷＬＡＮチャネルにおける雑音レベル（Ｎｆｌｏｏｒ）が決定される。プロセッサ回路３５０は、１以上のＬＴＥ通信信号及び／若しくはＷＬＡＮ通信信号、並びに／又はＬＴＥトランシーバ３００及びＷＬＡＮトランシーバ３３０のＲＦ特性を使用して、雑音レベル（Ｎｆｌｏｏｒ）を算出／測定するよう構成され得る。
【００５３】
ステップ６０６に続いて、フローチャート６００は、ステップ６０８に進む。ステップ６０８において、ＬＴＥ帯域幅（ＢＷＬＴＥ）及びＷＬＡＮ帯域幅（ＢＷＷＬＡＮ）が決定される。
【００５４】
ステップ６０８に続いて、フローチャート６００は、ステップ６１０に進む。ステップ６１０において、周波数間隔（ｆｇａｐ）が算出される。プロセッサ回路３５０は、ＬＴＥ上りリンク通信信号４１５の送信エッジ（例えば、ＢＷＬＴＥの低周波数側限界）とＷＬＡＮ下りリンク通信信号４１０の受信エッジ（例えば、ＢＷＷＬＡＮの高周波数側限界）との間の周波数間隔（ｆｇａｐ）を算出することができる。
【００５５】
ステップ６１０に続いて、フローチャート６００は、ステップ６１２に進む。ステップ６１２において、ＰＳＤロールオフ（ＴＸｒｏｌｌｏｆｆ）が算出される。プロセッサ回路３５０は、ＬＴＥトランシーバ３００のＲＦ特性及び／又はベースバンド特性を使用して、ＰＳＤロールオフ（ＴＸｒｏｌｌｏｆｆ）を算出することができる。ＰＳＤロールオフ（ＴＸｒｏｌｌｏｆｆ）は、例えば、１０ｄＢという値を有し得る。
【００５６】
ステップ６１２に続いて、フローチャート６００は、ステップ６１４に進む。ステップ６１４において、ＷＬＡＮ帯域幅にわたるｔｘ雑音の統合値が得られる。この算出値は、上述したように、事前算出された値から得ることができる。例示的な態様において、プロセッサ回路３５０は、１以上のＬＴＥ送信電力値のための、ＷＬＡＮ帯域幅（ＢＷＷＬＡＮ）にわたるＬＴＥ  ｔｘ雑音電力スペクトル密度（ＰＳＤ）の統合を含む１以上の雑音算出を実行することができる。プロセッサ回路３５０は、最大電力増幅器（ＰＡ）利得での（例えば、最大送信電力での）、ＷＬＡＮ帯域幅におけるＬＴＥ送信機（ｔｘ）雑音を算出することができる。フローチャート６００が繰り返される例示的な態様においては、ステップ６１２におけるＷＬＡＮ帯域幅にわたるｔｘ雑音の統合は、省かれることがあり、以前に決定された統合値が使用されることがある。
【００５７】
ステップ６１４に続いて、フローチャート６００は、ステップ６１６に進む。ステップ６１６において、ＰＳＤ勾配（ＴＸｓｌｏｐｅ）が算出され得る。例示的な態様において、プロセッサ回路３５０は、上述したように、式１を使用して、ＰＳＤ勾配（ＴＸｓｌｏｐｅ）を算出するよう構成され得る。
【００５８】
ステップ６１６に続いて、フローチャート６００は、ステップ６１８に進む。ステップ６１８において、ＰＳＤロールオフレート値（ＴＸｄｅｌｔａ）が算出される。例示的な態様において、プロセッサ回路３５０は、上述したように、式２を使用して、ＰＳＤロールオフレート値（ＴＸｄｅｌｔａ）を算出するよう構成され得る。
【００５９】
ステップ６１８に続いて、フローチャート６００は、ステップ６２０に進む。ステップ６２０において、ＬＴＥ帯域幅内の送信電力スペクトル密度（ＴＸＰＳＤＬＴＥ）が決定される（例えば、算出される／測定される）。プロセッサ回路３５０は、１以上のＬＴＥ通信信号、及び／又はＬＴＥトランシーバ３００のＲＦ特性に基づいて、ＬＴＥチャネル内の送信電力スペクトル密度（ＴＸＰＳＤＬＴＥ）を決定する（例えば、算出する／測定する）よう構成され得る。
【００６０】
ステップ６２０に続いて、フローチャート６００は、ステップ６２２に進む。ステップ６２２において、ＰＳＤ下落（ＴＸｄｒｏｐ）が決定され得る（例えば、算出され得る／測定され得る）。プロセッサ回路３５０は、１以上のＬＴＥ通信信号、並びに／又はＬＴＥトランシーバ３００のＲＦ特性及び／若しくはベースバンド特性を使用して、ＰＳＤ下落（ＴＸｄｒｏｐ）を決定する（例えば、算出する／測定する）よう構成され得る。
【００６１】
ステップ６２２に続いて、フローチャート６００は、ステップ６２４に進む。ステップ６２４において、ＴＸｓｔａｒｔ（ＷＬＡＮチャネルにおけるＬＴＥ  ＰＳＤ勾配項（送信ＰＳＤロールオフ部分）に起因する干渉の最初の項（Ｉ１））が算出される。プロセッサ回路３５０は、送信電力スペクトル密度（ＴＸＰＳＤＬＴＥ）、周波数間隔（ｆｇａｐ）、ＰＳＤ下落（ＴＸｄｒｏｐ）、及びＰＳＤ勾配（ＴＸｓｌｏｐｅ）に基づいて、ＴＸｓｔａｒｔを算出するよう構成され得る。例示的な態様において、ＴＸｓｔａｒｔは、上述したように、式３．１に基づいて算出され得る。
【００６２】
ステップ６２４に続いて、フローチャート６００は、ステップ６２６に進む。ステップ６２６において、ＴＸｓｔａｒｔ（ＷＬＡＮチャネルにおけるＬＴＥ  ＰＳＤ勾配項（送信ＰＳＤロールオフ部分）に起因する干渉の最初の項（Ｉ１））が、雑音レベル（Ｎｆｌｏｏｒ）以下であるかどうかが判定される。プロセッサ回路３５０は、ＴＸｓｔａｒｔの値と雑音レベル（Ｎｆｌｏｏｒ）の値とを互いに比較することにより、この判定を行うことができる。ＴＸｓｔａｒｔが雑音レベル（Ｎｆｌｏｏｒ）以下である場合（ステップ６２６においてＹｅｓ）、フローチャート６００は、ステップ６２８に進む。ＴＸｓｔａｒｔが雑音レベル（Ｎｆｌｏｏｒ）よりも大きい場合（ステップ６２６においてＮｏ）、フローチャート６００は、ステップ６３０に進む。
【００６３】
ステップ６２８において、干渉電力Ｐｉｎｔｆが、ＷＬＡＮチャネルにおける雑音レベル（Ｎｆｌｏｏｒ）に基づいて推定され得る。例えば、プロセッサ回路３５０は、ＷＬＡＮ帯域幅（ＢＷＷＬＡＮ）にわたって、ＬＴＥ通信信号の電力スペクトル密度（ＰＳＤ）（例えば、雑音レベル（Ｎｆｌｏｏｒ））を統合するよう構成され得る。例示的な態様において、ｔｘ雑音の統合値（例えば、ステップ６１４から得られる事前算出されている値）が、最大ＰＡ利得に対する現サブフレームにおけるＰＡ利得に合わせて補正され得る（例えば、最大送信電力に対する現サブフレームにおける送信電力の差が求められ得る）。
【００６４】
この例では、ＴＸｓｔａｒｔは、雑音レベル（Ｎｆｌｏｏｒ）以下であるので、ＷＬＡＮチャネルにおける干渉は、ＷＬＡＮチャネルにおける雑音レベル（Ｎｆｌｏｏｒ）に起因するものである（例えば、ＬＴＥ  ＰＳＤロールオフ項（例えば、送信電力勾配項）に起因する干渉は、無視できるほどである）。
【００６５】
ステップ６３０において、ＷＬＡＮチャネル（ＷＬＡＮ帯域幅（ＢＷＷＬＡＮ））の送信電力勾配項（ＰＳＤロールオフ項）が算出される。例えば、プロセッサ回路３５０は、ＴＸｓｔａｒｔ及びロールオフレート値（ＴＸｄｅｌｔａ）に基づいて、送信電力勾配項（Ｉ２〜ＩＮ）を算出するよう構成され得る。例示的な態様において、項（Ｉ２〜ＩＮ）は、上述したように、式３．２〜式３．Ｎに基づいて算出され得る。
【００６６】
ステップ６３０に続いて、フローチャート６００は、ステップ６３２に進む。ステップ６３２において、干渉電力統合項（Ｐ１〜ＰＮ）が算出され得る。干渉電力統合項（Ｐ１〜ＰＮ）は、ＷＬＡＮチャネルにおける送信電力勾配項（ＬＴＥ  ＰＳＤロールオフ項）に起因する干渉と、ＷＬＡＮチャネルにおけるｔｘ雑音レベル（Ｎｆｌｏｏｒ）に起因する干渉と、のうちの大きい方に対応する。干渉電力統合項（Ｐ１〜ＰＮ）は、フィルタ応答値（Ｈ１〜ＨＮ）のうちの１以上にさらに基づき得る。例示的な態様において、プロセッサ回路３５０は、上述したように、式４．１〜４．Ｎに基づいて、干渉電力統合項（Ｐ１〜ＰＮ）を算出するよう構成され得る。
【００６７】
ステップ６３２に続いて、フローチャート６００は、ステップ６３４に進む。ステップ６３４において、最大干渉電力統合項（Ｐｍａｘ）が算出される。例示的な態様において、プロセッサ回路３５０は、上述したように、式６を使用して、干渉電力統合項（Ｐ１〜ＰＮ）のうちの最大項（Ｐｍａｘ）を算出するよう構成され得る。
【００６８】
ステップ６３４に続いて、フローチャート６００は、ステップ６３６に進む。ステップ６３６において、電力差分項（δ１〜δＮ）が算出される。例示的な態様において、プロセッサ回路３５０は、Ｐｍａｘ及び干渉電力統合項（Ｐ１〜ＰＮ）に基づいて、電力差分項（δ１〜δＮ）を算出するよう構成され得る。プロセッサ回路３５０は、上述したように、式７．１〜７．Ｎに基づいて、電力差分項（δ１〜δＮ）を算出するよう構成され得る。
【００６９】
ステップ６３６に続いて、フローチャート６００は、ステップ６３８に進む。ステップ６３８において、干渉電力Ｐｉｎｔｆが推定される。プロセッサ回路３５０は、電力差分項（δ１〜δＮ）及びＰｍａｘに基づいて、干渉電力Ｐｉｎｔｆを推定するよう構成され得る。この推定は、上述したように、式８に基づき得る。
【００７０】
例示的な態様において、プロセッサ回路３５０は、個々の対数項（
【数１１】
0006333887.tif 000012
〜
【数１２】
0006333887.tif 000013
）（例えば、式９におけるＢの項）を決定することにより、干渉電力Ｐｉｎｔｆを推定するよう構成され得る。この例では、プロセッサ回路３５０は、式９及び１０において上記で示されるように、１以上の正規化演算を実行してＢの対数を算出するよう構成され得る。
【００７１】
ステップ６３８に続いて、フローチャート６００は、ステップ６４０に進み、フローチャート６００は終了する。フローチャート６００は、１回以上繰り返され得る。例示的な態様において、フローチャート６００は、１以上の後続のＬＴＥサブフレームのために繰り返される。
【００７２】
例
例１は、第１の通信プロトコルの第１の通信信号の第１の通信チャネルを特定するステップと、第２の通信プロトコルの第２の通信信号の第２の通信チャネルを特定するステップと、前記第１の通信信号と前記第２の通信信号との間の周波数間隔を算出するステップと、前記の算出された周波数間隔に基づいて、前記第２の通信チャネルにおける、前記第２の通信信号に対する前記第１の通信信号の干渉を推定するステップと、を含む通信方法である。
【００７３】
例２において、例１の主題であり、前記干渉は、前記第２の通信チャネルにおける、前記第１の通信信号の１以上の電力スペクトル密度（ＰＳＤ）減衰寄与を含む。
【００７４】
例３において、例２の主題であり、前記干渉は、前記第１の通信信号の雑音レベルをさらに含む。
【００７５】
例４において、例１の主題であり、前記第１の通信信号は、上りリンク通信信号であり、前記第２の通信信号は、下りリンク通信信号である。
【００７６】
例５において、例１の主題であり、前記第１の通信チャネルの帯域幅を特定するステップと、前記第１の通信チャネルの前記帯域幅に基づいて、前記第１の通信信号の電力スペクトル密度（ＰＳＤ）の変化率を算出するステップと、をさらに含む。
【００７７】
例６において、例５の主題であり、前記第１の通信信号の前記ＰＳＤの前記変化率と前記周波数間隔とに基づいて、前記第１の通信信号の１以上のＰＳＤ減衰項を算出するステップと、前記１以上のＰＳＤ減衰項に基づいて、１以上の干渉電力統合項を算出するステップと、をさらに含み、前記干渉を推定するステップは、前記１以上の干渉電力統合項に基づく。
【００７８】
例７において、例６の主題であり、前記干渉を推定するステップは、前記１以上の干渉電力統合項のうちの最大項を特定するステップと、前記１以上の干渉電力統合項と前記１以上の干渉電力統合項のうちの前記最大項とに基づいて、１以上の電力差分項を算出するステップと、をさらに含み、前記干渉を推定するステップは、前記１以上の電力差分項と前記１以上の干渉電力統合項のうちの前記最大項とに基づく。
【００７９】
例８において、例６の主題であり、前記第１の通信チャネル内の前記第１の通信信号のＰＳＤを算出するステップをさらに含み、前記１以上のＰＳＤ減衰項を算出するステップは、前記第１の通信チャネル内の前記第１の通信信号の前記ＰＳＤにさらに基づく。
【００８０】
例９において、例６の主題であり、前記１以上の干渉電力統合項を算出するステップは、前記１以上のＰＳＤ減衰項を、前記第１の通信信号の雑音レベルと比較するステップをさらに含み、前記１以上の干渉電力統合項は、前記比較に基づいて算出される。
【００８１】
例１０は、第１の通信プロトコルの第１の通信信号を送信するよう構成されている第１のトランシーバと、第２の通信プロトコルの第２の通信信号を受信するよう構成されている第２のトランシーバと、コントローラであって、前記第１の通信信号の第１の通信チャネルを特定し、前記第２の通信信号の第２の通信チャネルを特定し、前記第１の通信信号と前記第２の通信信号との間の周波数間隔を算出し、前記の算出された周波数間隔に基づいて、前記第２の通信チャネルにおける、前記第２の通信信号に対する前記第１の通信信号の干渉を推定するよう構成されているコントローラと、を備えた通信デバイスである。
【００８２】
例１１において、例１０の主題であり、前記干渉は、前記第２の通信チャネルにおける、前記第１の通信信号の１以上の電力スペクトル密度（ＰＳＤ）減衰寄与を含む。
【００８３】
例１２において、例１１の主題であり、前記干渉は、前記第１の通信信号の雑音レベルをさらに含む。
【００８４】
例１３において、例１０の主題であり、前記第２のトランシーバは、前記第１のトランシーバにより送信された前記第１の通信信号の少なくとも一部を受信する。
【００８５】
例１４において、例１０の主題であり、前記コントローラは、前記第１の通信チャネルの帯域幅を決定し、前記第１の通信チャネルの前記帯域幅に基づいて、前記第１の通信信号の電力スペクトル密度（ＰＳＤ）の変化率を算出するようさらに構成されている。
【００８６】
例１５において、例１４の主題であり、前記コントローラは、前記第１の通信信号の前記ＰＳＤの前記変化率と前記周波数間隔とに基づいて、前記第１の通信信号の１以上のＰＳＤ減衰項を算出し、前記１以上のＰＳＤ減衰項に基づいて、１以上の干渉電力統合項を算出するようさらに構成されており、前記干渉を推定することは、前記１以上の干渉電力統合項に基づく。
【００８７】
例１６において、例１５の主題であり、前記コントローラは、前記１以上の干渉電力統合項のうちの最大項を算出し、前記１以上の干渉電力統合項と前記１以上の干渉電力統合項のうちの前記最大項とに基づいて、１以上の電力差分項を算出するようさらに構成されており、前記干渉を推定することは、前記１以上の電力差分項と前記１以上の干渉電力統合項のうちの前記最大項とに基づく。
【００８８】
例１７において、例１５の主題であり、前記コントローラは、前記第１の通信チャネル内の前記第１の通信信号のＰＳＤを算出するようさらに構成されており、前記１以上のＰＳＤ減衰項を算出することは、前記第１の通信チャネル内の前記第１の通信信号の前記ＰＳＤにさらに基づく。
【００８９】
例１８において、例１５の主題であり、前記コントローラは、前記１以上のＰＳＤ減衰項を、前記第１の通信信号の雑音レベルと比較し、前記比較に基づいて、前記１以上の干渉電力統合項を算出するようさらに構成されている。
【００９０】
例１９は、第１の通信プロトコルの上りリンク通信信号の第１の通信チャネルを特定するステップと、第２の通信プロトコルの下りリンク通信信号の第２の通信チャネルを特定するステップと、前記第２の通信チャネルにおける、前記下りリンク通信信号に対する前記上りリンク通信信号の干渉を推定するステップであって、前記上りリンク通信信号の１以上の電力スペクトル密度（ＰＳＤ）減衰項に関連付けられている１以上の干渉電力統合項を算出するステップと、前記１以上の干渉電力統合項に基づいて、前記干渉を算出するステップと、を含むステップと、を含む通信方法である。
【００９１】
例２０において、例１９の主題であり、前記干渉を推定するステップは、前記上りリンク通信信号と前記下りリンク通信信号との間の周波数間隔を算出するステップと、前記上りリンク通信信号の前記第１の通信チャネルの帯域幅を決定するステップと、前記帯域幅に基づいて、前記上りリンク通信信号のＰＳＤの変化率を算出するステップと、前記上りリンク通信信号の前記ＰＳＤの前記変化率と前記周波数間隔とに基づいて、前記１以上のＰＳＤ減衰項を算出するステップと、をさらに含む。
【００９２】
例２１は、第１の通信プロトコルの第１の通信信号を送信する第１のトランシーブ手段と、第２の通信プロトコルの第２の通信信号を受信する第２のトランシーブ手段と、前記第１の通信信号の第１の通信チャネルを特定し、前記第２の通信信号の第２の通信チャネルを特定し、前記第１の通信信号と前記第２の通信信号との間の周波数間隔を算出し、前記の算出された周波数間隔に基づいて、前記第２の通信チャネルにおける、前記第２の通信信号に対する前記第１の通信信号の干渉を推定する制御手段と、を備えた通信デバイスである。
【００９３】
例２２において、例２１の主題であり、前記干渉は、前記第２の通信チャネルにおける、前記第１の通信信号の１以上の電力スペクトル密度（ＰＳＤ）減衰寄与を含む。
【００９４】
例２３において、例２２の主題であり、前記干渉は、前記第１の通信信号の雑音レベルをさらに含む。
【００９５】
例２４において、例２１〜２３のうちのいずれかの主題であり、前記第２のトランシーブ手段は、前記第１のトランシーブ手段により送信された前記第１の通信信号の少なくとも一部を受信する。
【００９６】
例２５において、例２１〜２３のうちのいずれかの主題であり、前記制御手段は、前記第１の通信チャネルの帯域幅を決定し、前記第１の通信チャネルの前記帯域幅に基づいて、前記第１の通信信号の電力スペクトル密度（ＰＳＤ）の変化率を算出するようさらに構成されている。
【００９７】
例２６において、例２５の主題であり、前記制御手段は、前記第１の通信信号の前記ＰＳＤの前記変化率と前記周波数間隔とに基づいて、前記第１の通信信号の１以上のＰＳＤ減衰項を算出し、前記１以上のＰＳＤ減衰項に基づいて、１以上の干渉電力統合項を算出するようさらに構成されており、前記干渉を推定することは、前記１以上の干渉電力統合項に基づく。
【００９８】
例２７において、例２６の主題であり、前記制御手段は、前記１以上の干渉電力統合項のうちの最大項を算出し、前記１以上の干渉電力統合項と前記１以上の干渉電力統合項のうちの前記最大項とに基づいて、１以上の電力差分項を算出するようさらに構成されており、前記干渉を推定することは、前記１以上の電力差分項と前記１以上の干渉電力統合項のうちの前記最大項とに基づく。
【００９９】
例２８において、例２６の主題であり、前記制御手段は、前記第１の通信チャネル内の前記第１の通信信号のＰＳＤを算出するようさらに構成されており、前記１以上のＰＳＤ減衰項を算出することは、前記第１の通信チャネル内の前記第１の通信信号の前記ＰＳＤにさらに基づく。
【０１００】
例２９において、例２６の主題であり、前記制御手段は、前記１以上のＰＳＤ減衰項を、前記第１の通信信号の雑音レベルと比較し、前記比較に基づいて、前記１以上の干渉電力統合項を算出するようさらに構成されている。
【０１０１】
例３０は、第１の通信プロトコルの上りリンク通信信号の第１の通信チャネルを特定するステップと、第２の通信プロトコルの下りリンク通信信号の第２の通信チャネルを特定するステップと、前記第２の通信チャネルにおける、前記下りリンク通信信号に対する前記上りリンク通信信号の干渉を推定するステップであって、前記上りリンク通信信号の１以上の電力スペクトル密度（ＰＳＤ）減衰項に関連付けられている１以上の干渉電力統合項を算出するステップと、前記１以上の干渉電力統合項に基づいて、前記干渉を算出するステップと、を含むステップと、を含む通信方法である。
【０１０２】
例３１において、例３０の主題であり、前記干渉を推定するステップは、前記上りリンク通信信号と前記下りリンク通信信号との間の周波数間隔を算出するステップと、前記上りリンク通信信号の前記第１の通信チャネルの帯域幅を決定するステップと、前記帯域幅に基づいて、前記上りリンク通信信号のＰＳＤの変化率を算出するステップと、前記上りリンク通信信号の前記ＰＳＤの前記変化率と前記周波数間隔とに基づいて、前記１以上のＰＳＤ減衰項を算出するステップと、をさらに含む。
【０１０３】
例３２は、例３０又は３１の通信方法を実行する手段を備えた装置である。
【０１０４】
例３３は、マシン読み取り可能な命令を含むマシン読み取り可能なストレージであって、前記マシン読み取り可能な命令は、実行されたときに、例３０又は３１の通信方法を実行する、又は、例２１〜２９のうちのいずれかの通信デバイスを実現する、マシン読み取り可能なストレージである。
【０１０５】
例３４は、例１の主題であり、前記干渉は、前記第２の通信チャネルにおける、前記第１の通信信号の１以上の電力スペクトル密度（ＰＳＤ）減衰寄与を含む。
【０１０６】
例３５において、例２の主題であり、前記干渉は、前記第１の通信信号の雑音レベルをさらに含む。
【０１０７】
例３６において、例１〜３のうちのいずれかの主題であり、前記第１の通信信号は、上りリンク通信信号であり、前記第２の通信信号は、下りリンク通信信号である。
【０１０８】
例３７において、例１〜３のうちのいずれかの主題であり、前記第１の通信チャネルの帯域幅を決定するステップと、前記第１の通信チャネルの前記帯域幅に基づいて、前記第１の通信信号の電力スペクトル密度（ＰＳＤ）の変化率を算出するステップと、をさらに含む。
【０１０９】
例３８において、例３７の主題であり、前記第１の通信信号の前記ＰＳＤの前記変化率と前記周波数間隔とに基づいて、前記第１の通信信号の１以上のＰＳＤ減衰項を算出するステップと、前記１以上のＰＳＤ減衰項に基づいて、１以上の干渉電力統合項を算出するステップと、をさらに含み、前記干渉を推定するステップは、前記１以上の干渉電力統合項に基づく。
【０１１０】
例３９において、例３８の主題であり、前記干渉を推定するステップは、前記１以上の干渉電力統合項のうちの最大項を算出するステップと、前記１以上の干渉電力統合項と前記１以上の干渉電力統合項のうちの前記最大項とに基づいて、１以上の電力差分項を算出するステップと、をさらに含み、前記干渉を推定するステップは、前記１以上の電力差分項と前記１以上の干渉電力統合項のうちの前記最大項とに基づく。
【０１１１】
例４０において、例３８の主題であり、前記第１の通信チャネル内の前記第１の通信信号のＰＳＤを算出するステップをさらに含み、前記１以上のＰＳＤ減衰項を算出するステップは、前記第１の通信チャネル内の前記第１の通信信号の前記ＰＳＤにさらに基づく。
【０１１２】
例４１において、例３８の主題であり、前記１以上の干渉電力統合項を算出するステップは、前記１以上のＰＳＤ減衰項を、前記第１の通信信号の雑音レベルと比較するステップをさらに含み、前記１以上の干渉電力統合項は、前記比較に基づいて算出される。
【０１１３】
例４２は、実質的に図示され説明されている装置である。
【０１１４】
例４３は、実質的に図示され説明されている方法である。
【０１１５】
結び
特定の態様の前述の説明は、本開示の主旨全般を完全に明らかにしているので、他者は、当技術分野の通常の知識を適用することにより、必要以上の実験をすることなく、本開示のコンセプト全般から逸脱することなく、そのような特定の態様の様々な応用のために、容易に変更及び／又は適応することができる。したがって、そのような変更及び適応は、本明細書で示した教示及び助言に基づく、開示した態様の均等形態の主旨及び範囲内であることを意図している。本明細書の語句又は用語は、限定ではなく説明を目的とするものであり、したがって、本明細書の語句又は用語は、本教示及び助言を踏まえて当業者により解釈されるべきであることを理解されたい。
【０１１６】
「一態様」、「ある態様」、「例示的な態様」等の本明細書における言及は、説明される態様が、特定の特徴、構造、又は特性を含み得るが、全ての態様が、そのような特定の特徴、構造、又は特性を必ずしも含み得るわけではないことを示す。さらに、このような語句は、必ずしも同じ実施形態を指しているわけではない。さらに、特定の特徴、構造、又は特性が、ある態様との関連で記載されている場合には、明示されていようといまいと、他の態様との関連でそのような特徴、構造、又は特性を実装することは当業者の知識の範囲内であるとする。
【０１１７】
本明細書で説明されている例示的な態様は、限定ではなく例示の目的のために提供されている。他の例示的な態様も可能であり、例示的な態様に対する変更も可能である。したがって、本明細書は、本開示を限定することを意図していない。むしろ、本開示の範囲は、請求項及びその均等の構成のみに従って定められる。
【０１１８】
本態様は、ハードウェア（例えば、回路）、ファームウェア、ソフトウェア、又はこれらの任意の組合せにより実装することができる。本態様はまた、１以上のプロセッサにより読み出されて実行され得る、マシン読み取り可能な媒体に記憶される命令としても実装することができる。マシン読み取り可能な媒体は、マシン（例えば、コンピューティングデバイス）により読み取ることができる形式で情報を記憶又は伝送する任意のメカニズムを含み得る。例えば、マシン読み取り可能な媒体は、読み取り専用メモリ（ＲＯＭ）、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、磁気ディスク記憶媒体、光記憶媒体、フラッシュメモリデバイス、電気的、光学的、音響的、又は他の形態の伝搬信号（例えば、搬送波、赤外線信号、デジタル信号等）、及びその他を含み得る。さらに、ファームウェア、ソフトウェア、ルーチン、命令が、所定の動作を実行するものとして、本明細書で記載されているかもしれない。しかしながら、そのような記載は、単に便宜上のものであり、そのような動作は、実際には、コンピューティングデバイス、プロセッサ、コントローラ、又は、ファームウェア、ソフトウェア、ルーチン、命令を実行する他のデバイス等からもたらされることを理解されたい。さらに、実施の変形形態のいずれも、汎用コンピュータにより実行され得る。
【０１１９】
本説明の目的上、用語「プロセッサ回路」は、１以上の回路、１以上のプロセッサ、論理、又はこれらの組合せであることを理解されたい。例えば、回路は、アナログ回路、デジタル回路、状態機械論理、他の構造的電子ハードウェア、又はこれらの組合せを含み得る。プロセッサは、マイクロプロセッサ、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）、又は他のハードウェアプロセッサを含み得る。プロセッサは、本明細書に記載の態様に従って対応する１以上の機能を実行するための命令を有するように「ハードコードされ」得る。代替的に、プロセッサは、内部メモリ及び／又は外部メモリにアクセスして、これらのメモリに記憶されている命令を取り出しことができる。この命令がプロセッサにより実行されたときに、プロセッサに関連付けられた対応する１以上の機能、及び／又は、プロセッサを含んでいるコンポーネントの動作に関連する１以上の機能及び／又は動作を実行することができる。
【０１２０】
本明細書に記載の例示的な態様のうちの１以上の態様において、プロセッサ回路は、データ及び／又は命令を記憶するメモリを含み得る。メモリは、例えば、読み取り専用メモリ（ＲＯＭ）、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、フラッシュメモリ、磁気記憶媒体、光ディスク、消去可能なプログラム可能な読み取り専用メモリ（ＥＰＲＯＭ）、及びプログラム可能な読み取り専用メモリ（ＰＲＯＭ）を含む任意の周知の揮発性メモリ及び／又は不揮発性メモリとすることができる。メモリは、着脱不可能であってもよいし、着脱可能であってもよいし、これらの組合せであってもよい。
【０１２１】
本明細書における教示に基づいて当業者には明らかなように、例示的な態様は、ＬＴＥプロトコル及びＷＬＡＮプロトコルに限定されるものではない。例示的な態様は、いくつかの例を挙げると、進化型高速パケットアクセス（ＨＳＰＡ＋）、広帯域符号分割多重接続（Ｗ−ＣＤＭＡ（登録商標））、ＣＤＭＡ２０００、時分割同期符号分割多重接続（ＴＤ−ＳＣＤＭＡ）、ＧＳＭ（登録商標）、汎用パケット無線サービス（ＧＰＲＳ）、ＥＤＧＥ、及びＷｉＭＡＸ（登録商標）（ＩＥＥＥ８０２．１６）を含むがこれらに限定されない他のセルラ通信プロトコル／規格に適用することもできる。さらに、例示的な態様は、いくつかの例を挙げると、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）、近距離無線通信（ＮＦＣ）（ＩＳＯ／ＩＥＣ１８０９２）、ＺｉｇＢｅｅ（登録商標）（ＩＥＥＥ８０２．１５．４）、Ｚ−Ｗａｖｅ、及び／又は無線周波数識別（ＲＦＩＤ）を含むがこれらに限定されない他の種類の無線通信アクセスネットワークにおいて実施することができる。さらに、例示的な態様は、上記無線ネットワークに限定されるものではなく、１以上の周知の有線仕様及び／又は有線プロトコルを使用する１以上の有線ネットワークにおいて、使用又は実施されてもよい。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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