(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
食品を保持するための容器であって、該容器は、
協働して該容器の空洞を少なくとも部分的に画定する、底壁及び少なくとも１つの側壁と、
前記底壁に延在する複数の第１の形状部と、
前記側壁に延在する複数の第２の形状部であって、前記複数の第１の形状部は該複数の第２の形状部と協働して、該容器の前記空洞内にある前記食品の加熱中、該容器の前記空洞からの水分を該容器の外部に導く、複数の第２の形状部と、
を備え、
前記複数の第１の形状部は、複数の凹部及び複数の隆起部を画定するエンボス形状部を含み、
前記複数の隆起部は、内側環状部及び外側環状部を含み、
前記複数の凹部は、前記複数の隆起部の前記内側環状部と略同心である内側凹部と、前記複数の隆起部の前記内側環状部と前記外側環状部との間に配置される複数の中間凹部とを含む、容器。
【請求項２】
前記複数の第２の形状部は、前記側壁に形成される複数のプリーツを含む、請求項１に記載の容器。
【請求項３】
前記複数の隆起部は、前記容器の前記空洞内にある食品を少なくとも部分的に支持する、請求項１に記載の容器。
【請求項４】
前記複数の凹部は、前記側壁に隣接して前記底壁の外周縁部の少なくとも一部に沿っている凹環状部を含む、請求項３に記載の容器。
【請求項５】
前記外側環状部は、前記凹環状部によって前記側壁から隔てられている、請求項４に記載の容器。
【請求項６】
前記複数の隆起部は、前記複数の中間凹部に隣接して前記内側環状部から前記外側環状部にかけて延在する複数のアーム部を含む、請求項１に記載の容器。
【請求項７】
前記複数の凹部は、前記側壁に隣接して配置される外側凹部を含み、前記複数の隆起部の前記外側環状部は、前記外側凹部によって前記側壁から隔てられる、請求項６に記載の容器。
【請求項８】
前記複数の第２の形状部は、前記側壁に延在する複数の縦溝部を含む、請求項１に記載の容器。
【請求項９】
前記複数の縦溝部の各縦溝部は、前記側壁の内面にある２つの隣接する楔状突出部によって少なくとも部分的に画定される、請求項８に記載の容器。
【請求項１０】
前記縦溝部は略Ｖ字状である、請求項９に記載の容器。
【請求項１１】
前記側壁の少なくとも一部が、前記底壁に対して略垂直であり、それにより前記側壁は略鉛直である、請求項１に記載の容器。
【請求項１２】
前記容器は、前記側壁の上部から延出するフランジを更に備え、該フランジは、前記側壁から概ね外方へ延出する、請求項１に記載の容器。
【請求項１３】
前記フランジは巻リムを含む、請求項１２に記載の容器。
【請求項１４】
前記容器は、基層に少なくとも部分的に固定される積層を更に備え、該積層はマイクロ波エネルギー相互作用材料を含む、請求項１に記載の容器。
【請求項１５】
食品を保持するための容器を形成するためのブランクであって、該ブランクは、
該ブランクから前記容器が形成されると、複数の第１の形状部が延在する底壁を形成するための底部と、
該ブランクから前記容器が形成されると、複数の第２の形状部が延在する側壁を形成するための辺縁部と、
を備え、
前記側壁と前記底壁とは協働して前記容器の空洞を少なくとも部分的に画定し、前記複数の第１の形状部は前記複数の第２の形状部と協働して、該ブランクから形成される前記容器の前記空洞内にある前記食品の加熱中、前記容器の前記空洞からの水分を前記容器の外部に導き、
前記複数の第１の形状部は、該ブランクから前記容器が形成されると、複数の凹部及び複数の隆起部を画定するエンボス形状部を含み、
前記複数の隆起部は、該ブランクから前記容器が形成されると、内側環状部及び外側環状部を含み、
前記複数の凹部は、該ブランクから前記容器が形成されると、前記複数の隆起部の前記内側環状部と略同心である内側凹部と、前記複数の隆起部の前記内側環状部と前記外側環状部との間に配置されるものである複数の中間凹部とを含む、ブランク。
【請求項１６】
前記ブランクから前記容器が形成されると、前記複数の第２の形状部は、前記側壁に形成される複数のプリーツを含む、請求項１５に記載のブランク。
【請求項１７】
前記ブランクから前記容器が形成されると、前記複数の凹部は、前記側壁に隣接して前記底壁の外周縁部の少なくとも一部に沿って配置されるものである凹環状部を含み、
前記ブランクから前記容器が形成されると、前記外側環状部は、前記凹環状部によって前記側壁から隔てられるものである、請求項１５に記載のブランク。
【請求項１８】
前記ブランクから前記容器が形成されると、前記複数の隆起部は、前記複数の中間凹部に隣接して前記内側環状部から前記外側環状部にかけて延在する複数のアーム部を含む、請求項１５に記載のブランク。
【請求項１９】
前記ブランクから前記容器が形成されると、前記複数の凹部は、前記側壁に隣接して配置される外側凹部を含み、前記ブランクから前記容器が形成されると、前記複数の隆起部の前記外側環状部は、前記外側凹部によって前記側壁から隔てられるものである、請求項１８に記載のブランク。
【請求項２０】
前記ブランクから前記容器が形成されると、前記複数の第２の形状部は、前記側壁に延在する複数の縦溝部を含む、請求項１５に記載のブランク。
【請求項２１】
前記ブランクから前記容器が形成されると、前記側壁の少なくとも一部が、前記底壁に対して略垂直であり、それにより前記側壁は略鉛直である、請求項１５に記載のブランク。
【請求項２２】
前記ブランクから前記容器が形成されると、前記辺縁部は、前記側壁の上部から延出するフランジを形成するものである、請求項１５に記載のブランク。
【請求項２３】
前記ブランクから前記容器が形成されると、前記フランジは巻リムを含む、請求項２２に記載のブランク。
【請求項２４】
前記ブランクは、基層に少なくとも部分的に固定される積層を更に備え、該積層はマイクロ波エネルギー相互作用材料を含む、請求項１５に記載のブランク。
【請求項２５】
食品を保持するための容器を形成する方法であって、該方法は、
ブランクを得るステップと、
前記ブランクから底壁及び側壁を備える前記容器を形成するステップであって、該容器を形成するステップは、前記底壁及び前記側壁によって少なくとも部分的に画定される空洞を形成するステップを含む、前記容器を形成するステップと、
前記底壁に延在する複数の第１の形状部を形成するステップと、
前記側壁に延在する複数の第２の形状部を形成するステップであって、前記複数の第１の形状部は該複数の第２の形状部と協働して、前記容器の前記空洞内にある前記食品の加熱中、前記容器の前記空洞からの水分を前記容器の外部に導く、複数の第２の形状部を形成するステップと、
を含み、
前記複数の第１の形状部は、複数の凹部及び複数の隆起部を画定するエンボス形状部を含み、
前記複数の隆起部は、内側環状部及び外側環状部を含み、
前記複数の凹部は、前記複数の隆起部の前記内側環状部と略同心である内側凹部と、前記複数の隆起部の前記内側環状部と前記外側環状部との間に配置される複数の中間凹部とを含む、方法。
【請求項２６】
前記複数の第２の形状部を形成するステップは、前記側壁に複数のプリーツを形成するステップを含む、請求項２５に記載の方法。
【請求項２７】
前記複数の隆起部は、前記容器の前記空洞内にある食品を少なくとも部分的に支持する、請求項２５に記載の方法。
【請求項２８】
前記複数の凹部は、前記側壁に隣接して前記底壁の外周縁部の少なくとも一部に沿っている凹環状部を含む、請求項２７に記載の方法。
【請求項２９】
前記複数の隆起部は、前記複数の中間凹部に隣接して前記内側環状部から前記外側環状部にかけて延在する複数のアーム部を含む、請求項２５に記載の方法。
【請求項３０】
前記複数の凹部は、前記側壁に隣接して配置される外側凹部を含み、前記複数の隆起部の前記外側環状部は、前記外側凹部によって前記側壁から隔てられる、請求項２９に記載の方法。
【請求項３１】
前記複数の第２の形状部を形成するステップは、前記側壁に延在する複数の縦溝部を形成するステップを含む、請求項２５に記載の方法。
【請求項３２】
前記複数の縦溝部を形成するステップは、前記複数の縦溝部の各縦溝部が複数の楔状突出部のうちの２つの隣接する楔状突出部によって少なくとも部分的に画定されるように、前記側壁の内面に前記複数の楔状突出部を形成するステップを含む、請求項３１に記載の方法。
【請求項３３】
前記容器を形成するステップは、前記側壁の少なくとも一部を前記底壁に対して略垂直に配置し、それにより前記側壁を略鉛直にするステップを含む、請求項２５に記載の方法。
【請求項３４】
前記容器を形成するステップは、前記側壁の上部から延出するフランジを形成し、それにより前記フランジを前記側壁から概ね外方へ延出させるステップを更に含み、該フランジを形成するステップは、巻リムを形成するステップを含む、請求項２５に記載の方法。
【請求項３５】
前記ブランクは、基層に少なくとも部分的に固定される積層を備え、該積層はマイクロ波エネルギー相互作用材料を含む、請求項２５に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
［関連出願の相互参照］
本願は、２０１３年３月１５日に提出された米国仮特許出願第６１／８５２０７７号の利益を主張する。
【０００２】
［参照による援用］
２０１３年３月１５日に提出された米国仮特許出願第６１／８５２０７７号の開示は、引用することにより、その全体が本明細書に提示されているかのように本明細書の一部をなす。
【背景技術】
【０００３】
本開示は、ブランク、容器、トレイ、構造体、及びブランクから容器を成形しやすくする種々の形状部に関する。
【発明の概要】
【０００４】
１つの態様において、本開示は、包括的には、食品を保持する容器に関する。該容器は、協働して該容器の空洞を少なくとも部分的に画定する、底壁及び少なくとも１つの側壁を備える。複数の第１の形状部が前記底壁に延在することができ、複数の第２の形状部が前記側壁に延在することができる。複数の第１の形状部は複数の第２の形状部と協働して、該容器の空洞内にある食品の加熱中、該容器の空洞からの水分を該容器の外部に導くことができる。
【０００５】
別の態様において、本開示は、包括的には、食品を保持する容器を形成するためのブランクに関する。該ブランクは、該ブランクから容器が形成されると、複数の第１の形状部が延在する底壁を形成する底部を備える。該ブランクから容器が形成されると、辺縁部が、複数の第２の形状部が延在する側壁を形成する。該ブランクから容器が形成されると、側壁と底壁とは協働して容器の空洞を少なくとも部分的に画定することができる。複数の第１の形状部は複数の第２の形状部と協働して、該ブランクから形成される容器の空洞内にある食品の加熱中、容器の空洞からの水分を容器の外部に導くことができる。
【０００６】
別の態様において、本開示は、包括的には、食品を保持する容器を形成する方法に関する。該方法は、ブランクを得るステップと、ブランクから底壁及び側壁を備える容器を形成するステップとを含む。容器を形成するステップは、底壁及び側壁によって少なくとも部分的に画定される空洞を形成するステップを含むことができる。該方法は、底壁に延在する複数の第１の形状部を形成するステップと、側壁に延在する複数の第２の形状部を形成するステップとを更に含む。複数の第１の形状部は複数の第２の形状部と協働して、容器の空洞内にある食品の加熱中、容器の空洞からの水分を容器の外部に導くことができる。
【０００７】
当業者は、添付図面を参照しながら実施形態の以下の詳細な説明を読むことで、上述した利点及び他の利点、並びに種々の更なる実施形態の利益を理解する。
【０００８】
慣例によれば、以下で論じる図面の種々の特徴は、必ずしも縮尺どおりでない。図面における種々の特徴及び要素の寸法は、本開示の実施形態をより明確に例示するために拡大又は縮小されている場合がある。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本開示の第１の実施形態に係る容器を形成するのに用いるブランクの内面の平面図である。
【図１Ａ】図１のブランクの部分断面図である。
【図２】本開示の第１の実施形態に係る容器の上面斜視図である。
【図３】図２の容器の底面斜視図である。
【図４】図２の容器の側壁及びフランジの拡大図である。
【図５】図２の容器の一部の断面図である。
【図６】本開示の第２の実施形態に係る容器の上面斜視図である。
【図７】図６の容器の底面斜視図である。
【図８】図６の容器の側壁及びフランジの拡大図である。
【図９】図６の容器の一部の断面図である。
【図１０】本開示の第２の実施形態に係る、食品を保持している図６の容器の斜視図である。
【図１１】本開示の第３の実施形態に係る容器の底面斜視図である。
【図１２】図１１の容器の上面図である。
【図１３】図１２の線Ａ−Ａに沿った図１１の容器の断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
対応する部分は、図面全体を通して対応する参照符号によって示されている。
【００１１】
本開示は、包括的には、容器、構造体、トレイ、材料、パッケージ、要素、及び物品、並びにそのような容器、構造体、トレイ、材料、パッケージ、要素、及び物品を作製する方法の種々の態様に関する。いくつかの異なる態様、実施態様、及び実施形態が開示されているが、それらの種々の態様、実施態様、及び実施形態間の多くの相互関係、それらの組合せ、並びに変更が本明細書によって意図される。図示の１つの実施形態では、本開示は、食品又は種々の他の物品を保持するための容器又はトレイを成形することに関する。しかしながら、他の実施形態では、容器又はトレイは、食品ではない他のものを入れる物品を形成するために用いることもできるし、加熱若しくは調理に用いてもよい。
【００１２】
図１は、本開示の第１の実施形態に係るフランジ７を備える容器５（図２乃至図４）を形成するのに用いられるブランク３を示している。図示の実施形態では、ブランク３は、略円形の側縁部又は湾曲した側縁部を有する。ブランク３は、図示の実施形態では、略直線状の（例えば鉛直の）側部を有するトレイである容器５にプレス成形されるものである。ブランク３は、成形工具（不図示）によって、又は、供給素材からブランクを切り出すとともに容器５にプレス成形するワンステップ成形プロセスによって、容器５にプレス成形できることが理解される。また、成形工具は、国際公開第２００８／０４９０４８（「’０４８公報」）に開示されている成形工具等の同様の特徴部及び部品を備えることができる。この国際公開の内容全体は、引用することにより全ての目的で本明細書の一部をなす。また、成形工具は、２０１２年９月７日に提出された、「Tool For Forming A Three Dimensional Article Or Container」と題する米国特許出願第１３／６０６３８５号（「’３８５出願」）に開示されている成形工具等の同様の特徴部及び部品を備えることができる。この米国特許出願の内容全体は、引用することにより全ての目的で本明細書の一部をなす。または、成形工具は、任意の他の好適な成形工具アセンブリとすることができる。さらに、ブランク３及び容器５は、本開示の範囲から逸脱することなく、代替的な形状（例えば、楕円形、矩形、不規則形状等）にするか、及び／又は（例えば、多ステップ又は単一ステップの成形加工プロセスによって）他の好適な成形プロセスによって成形することができる。
【００１３】
ブランク３は、２枚以上の層を有する積層から形成することができるが、代替的に、この積層は、限定はしないが、板紙、ボール紙、紙、又はポリマーシート等の単層の材料と置き換えることができる。本開示の例示的な実施形態によると、上記積層は、ジョージア州マリエッタ所在のGraphic Packaging International社から市販されているＭｉｃｒｏＲｉｔｅ（商標）容器に共通するような、マイクロ波エネルギー相互作用材料を含むマイクロ波相互作用層とすることができる積層８を含むことができる。上記積層は、箔、マイクロ波シールド、又は、電子レンジ内でマイクロ波エネルギーを遮蔽する及び／又は加熱を生じるのに好適な材料層を指す任意の他の項目若しくは要素を一般的に指すことができるか、又はそれらを要素のうちの１つとして有することができる。代替的に、積層８は、基板に積層される任意の好適な材料とすることができる。積層８は、ブランク３の内側面／内面１２（図１及び図１Ａ）を含む。図示の実施形態では、ブランク３は、ブランク３の外側面／外面１６（図１Ａ）を形成する基板又は基層１４を有する。積層８は、基層１４によって支持され、また基層１４に固定される（例えば、積層される）。基層１４は、板紙、ボール紙、ポリマー、又は任意の他の好適な材料の形態とすることができる。そうではあるが、例示的な実施形態によると、基層１４はコートされていない板紙とすることができる。積層８は、以下に記載する他の好適なマイクロ波相互作用材料又は任意の他の好適な材料とすることができる。
【００１４】
図１に示されているように、ブランク３は縦方向Ｌ１及び横方向Ｌ２を有し、ブランク３の縦中心線ＣＬは縦方向Ｌ１に対して概して平行であり、ブランクの横中心線ＣＴは横方向Ｌ２に対して概して平行である。ブランク３は、中央部１１と、辺縁部１５と、外縁部１３とを有する。
【００１５】
１つの実施形態において、ブランク３の板紙製基層１４及び／又は積層８は、およそ０．００６５インチ（０．１６５１ｍｍ）未満の総厚さＴｂを有することができる。本開示の範囲から逸脱することなく、上記の厚さ又は上記の他の寸法のいずれも、述べたものよりも大きく又は小さくすることもできるし、列挙されている範囲内／外とすることもできる。本開示の種々の他の実施形態は、本明細書に含まれる寸法よりも大きいか又は小さい寸法を含むことができるので、本明細書に提示されている寸法に関する情報の全ては、本開示のいくつかの態様の例示を意図するものであり、本開示の範囲の限定は意図していない。
【００１６】
図２乃至図５は、ブランク３から形成される容器５を含む、本開示の１つの実施形態を示している。容器５は、底壁１３３と、底壁を側壁１３７につなぐ底角部１３５と、側壁１３７をフランジ７につなぐ上角部１３９と、外側巻縁部すなわち外側巻リム１４１とを備える。外側巻リム１４１は、全体としてブランク３の外縁部１３を含むことができ、この外縁部１３は、巻リム１４１を形成するようにフランジ７の「下に巻かれ」ている。底壁１３３及び側壁１３７は、容器５の内部空間すなわち空洞１４５を少なくとも部分的に画定する。１つの実施形態において、積層８は、容器５の内側面／内面１２側にあり、基層１４は、容器の外側面／外面１６側にある。容器５は、容器の内部空間１４５に配置されている食品Ｐ（例えば、図１０を例えば参照）の保持、調理、及び／又は加熱に用いるものである。
【００１７】
図２及び図３に示すように、側壁１３７、フランジ７、及び底角部１３５は、内部空間１４５の回りで全体的に湾曲している。容器５は、本開示を逸脱することなく、他の形状及び／又は寸法を有することができる。
【００１８】
図２乃至図５に示すように、ブランク３が容器５に成形されると、ブランク３の材料の重なり部からプリーツ１１９が形成される。図示の実施形態では、プリーツ１１９は、巻リム１４１と、フランジ７と、側壁１３７とにあり、側壁の下方へ底角部１３５に近接する場所にかけて延在する。プリーツ１１９は、底角部１３５の辺縁領域からフランジ７に向かって上方へ延在する略直線形状部としてもよい。したがって、プリーツ１１９は、蒸気、熱、及び／又は水分を、底角部１３５の辺縁領域から上方へ、容器５の内部１４５から容器５の外部領域に導くのを助けることができる。プリーツ１１９は、本開示から逸脱することなく別様な形状、構成、及び／又は形態とすることができる。
【００１９】
図２及び図３に示すように、容器５は、底壁１３３に形成されるエンボス形状部１２０、１２１、１２５を更に有してもよい。全体として、エンボス形状部１２０、１２１、１２５は、底壁１３３の内面１２に凹部を形成することができるとともに、底壁１３３の内面１２に隆起形状部１２２、１２３、１２４を画定することができる。１つの実施形態において、隆起形状部１２２は、内側エンボス形状部１２０と略同心である内側環状部を含むことができる。隆起形状部１２３は、外側エンボス形状部１２５によって側壁１３７から隔てられている外側環状部を含むことができる。隆起形状部１２４は、概ね内側環状部から外側環状部にかけて延在するアーム部を形成することができる。隆起形状部１２２、１２３、１２４は協働して、電子レンジの表面から食品の底部を離隔し、均一な調理を助けることができる。さらに、内側エンボス形状部１２０は、窪んだ円形部とすることができ、外側エンボス形状部１２５は、側壁１３７に隣接して底壁１３３の周縁の周囲に延在する窪んだ環状部とすることができ、中間エンボス形状部１２１は、隆起形状部１２４のアーム部に隣接して底角部１３５に向かって径方向外方へ延在する、底壁１３３の略三角形状部（例えば、三角形の凹部）としてもよい。エンボス形状部１２１及び／又は隆起形状部１２２、１２３、１２４は、空気、蒸気、熱、及び／又は水分を、内側エンボス形状部１２０から径方向外方へ、底壁の底角部１３５の辺縁領域にある外側エンボス形状部１２５によって形成される凹部に導くのを助けることができる。形状部１２０、１２１、１２２、１２３、１２４、１２５は、本開示の範囲から逸脱することなく別様な形状、構成、及び／又は形態とすることができる。
【００２０】
図示の実施形態では、容器５の側壁１３７は、略鉛直及び／又は底壁１３３に対して略垂直とすることができ、（例えば、ディープディッシュピザのクラストをカリカリ仕上げするように、厚みのある食品に更なる加熱方向を提供するように、及び／又は食品の側部に構造的支持を与えるように）側壁１３７の内面１２が食品Ｐの側部に接触することができるようになっている。フランジ７の巻リム１４１は、フランジを巻くことによって強化された容器把持場所を提供することができる。したがって、ユーザーが、食品Ｐを加熱した後、熱くなっているかもしれない底壁１３３又は側壁１３７に触れる必要なく、巻リム１４１において容器５を把持して巻リム１４１において容器５を持ち上げ、持ち上げている間、容器５を支持することができる。したがって、巻リム１４１は、容器を持ち上げている間、ユーザーが熱傷を回避するのを助けることができる。
【００２１】
１つの実施形態において、例えば食品Ｐの加熱中又は加熱後、底壁１３３（例えば、食品の下側）にある水分及び／又は空気、及び／又は、側壁１３７（例えば、食品と側壁との間）にある水分及び／又は空気を、底壁１３３にあるエンボス形状部１２０、１２１、１２５及び／又は側壁１３７にあるプリーツ１１９によって、食品Ｐの周囲の空洞１４５から容器５の外部に発散又は移動させるのを助けることができる。例えば、内側エンボス形状部１２０及び／又は中間エンボス形状部１２１にある水分は、側壁１３７に隣接する外側エンボス形状部１２５に向かって移動することができる。１つの実施形態において、水分及び／又は空気は、加えて又は代替的に、隆起形状部１２２、１２３、１２４に沿って移動することができる。外側エンボス形状部１２５及び／又は側壁１３７にある水分及び／又は空気は、プリーツ１１９によって形成される直線形状部に沿ってフランジ７に向かって上方へ（例えば、慣性力及び／又は毛管現象によって）移動し、食品Ｐの周囲の容器５の空洞１４５から排出することができる。
【００２２】
本明細書に提示されている寸法に関する情報の全ては、本開示の種々の実施形態のいくつかの態様、形状部等の例示を意図するものであり、本開示の範囲の限定は意図していない。ブランク、容器、成形工具、形状部の寸法、又は任意の他の寸法は、本開示の範囲から逸脱することなく本開示に図示及び記載のものよりも大きく又は小さくすることができ、本開示の範囲から逸脱することなく各形状部の列挙されている寸法の範囲内又は各形状部の列挙されている寸法の範囲外とすることができる。
【００２３】
１つの実施形態において、ブランク、ウェブ、又は供給素材を運搬し、工具アセンブリを備える成形工具において又は任意の他の好適なプロセスによって容器５を成形することによって、ブランク３が容器５に成形される。
【００２４】
図６乃至図９は、本開示の第２の実施形態に係る容器２０５の様々な図である。第２の実施形態は、第１の実施形態と略同様であるが、ただし、以下に述べる変更箇所と当業者に明らかである変更箇所とを有する。したがって、これらの実施形態の同様又は同一の特徴部には、類似又は同様の参照符号が与えられている。図６乃至図９に示すように、容器２０５は、第１の実施形態の容器５と略同一であるが、ただし、容器２０５は、側壁３３７のプリーツ３１９の代わりに又はプリーツ３１９に加えて複数の縦溝部３５０を有する。プリーツ３１９は、上角部３３９とフランジ２０７とに延在することができる。１つの実施形態において、プリーツ３１９は、上角部３３９から側壁３３７に（例えば、縦溝部３５０のうちの１つ又は複数のそれぞれの頂点において）少なくとも部分的に延在することができる。
【００２５】
容器２０５は、底壁３３３と、底壁を側壁３３７につなぐ底角部３３５と、側壁３３７をフランジ２０７につなぐ上角部３３９と、外側巻リム３４１とを備える。底壁３３３と側壁３３７とは、容器２０５の内部空間すなわち空洞３４５を少なくとも部分的に画定する。
【００２６】
図６乃至図９に示すように、（例えば、図１のブランク３から）容器２０５が形成されると、側壁３３７の材料から縦溝部３５０が形成される。図示の実施形態では、縦溝部３５０は、側壁３３７にあり、側壁の下方へ底角部３３５に近接する場所にかけて延在する。図示の実施形態では、図６及び図９に例として示すように、縦溝部３５０は、略Ｖ字状であり、楔状突出部３５２が縦溝部のそれぞれの間に延びている。例えば、各縦溝部３５０は、２つの隣接する楔状突出部３５２の傾斜側部３５４を有することができる。１つの実施形態において、隣接する傾斜側部３５４は、縦溝部３５０の頂点３５６を形成することができる。縦溝部３５０は、底角部３３５の辺縁領域からフランジ２０７に向かって上方へ延在する略直線形状部とすることができる。したがって、縦溝部３５０は、蒸気、熱、及び／又は水分を、底角部３３５の辺縁領域から上方へ、容器２０５の内部３４５から容器２０５の外部領域に導くのを助けることができる。１つの実施形態において、縦溝部３５０は、空気及び／又は水分が底角部３３５からフランジ２０７に流れることを可能にするチャネルを側壁３３７に形成する。縦溝部３５０は、本開示から逸脱することなく別様な形状、構成、及び／又は形態とすることができる。
【００２７】
図６及び図７に示すように、容器２０５は、底壁３３３に形成されるエンボス形状部３２０、３２１を更に有してもよい。全体として、エンボス形状部３２０、３２１は、底壁３３３の内面に凹部を形成することができるとともに、底壁３３３の内面に隆起形状部３２２、３２３、３２４を画定することができる。１つの実施形態において、隆起形状部３２２は、内側エンボス形状部３２０と略同心である内側環状部を含むことができる。隆起形状部３２３は、側壁３３７に隣接して延在する外側環状部を含むことができる。隆起形状部３２４は、概ね内側環状部から外側環状部にかけて延在するアーム部を形成することができる。隆起形状部３２２、３２３、３２４は協働して、電子レンジの表面から食品の底部を離隔し、均一な調理を助けることができる。さらに、内側エンボス形状部３２０は、窪んだ円形部とすることができ、中間エンボス形状部３２１は、隆起形状部３２４のアーム部に隣接して底角部３３５に向かって径方向外方へ延在する、底壁３３３の略台形形状部としてもよい。エンボス形状部３２１及び／又は隆起形状部３２２、３２３、３２４は、空気、蒸気、熱、及び／又は水分を、形状部３２０から径方向外方へ、底角部３３５の辺縁領域に導くのを助けることができる。形状部３２０、３２１、３２２、３２３、３２４は、本開示の範囲から逸脱することなく別様な形状、構成、及び／又は形態とすることができる。
【００２８】
図１０に示すように、食品Ｐ（例えば、ディープディッシュピザ）を、保持及び／又は加熱するために空洞３４５に配置することができる。食品Ｐの側部は、側壁３３７に近接して配置することができる。側壁３３７は略鉛直とし、１つの例示的な実施形態においてカリカリ仕上げするためのものとすることができる。縦溝部３５０は、空洞３４５内にある空気及び／又は水分を食品Ｐの側部の外側に発散する経路を提供することができる。図１０の食品Ｐは専ら例示として示されている。
【００２９】
図１１乃至図１３は、本開示の第３の実施形態に係る容器４０５の様々な図である。第３の実施形態は、第１の実施形態と略同様であるが、ただし、以下に述べる変更箇所と当業者に明らかである変更箇所とを有する。したがって、これらの実施形態の同様又は同一の特徴部には、類似又は同様の参照符号が与えられている。図１３は、図１２の線Ａ−Ａに沿った、容器の内部５４５における側壁５３７の内面を示す、容器４０５の断面図である。図１１乃至図１３に示すように、容器４０５は、エンボス形状部５２０、５２１、５２５を有する。エンボス形状部５２０、５２１、５２５は、容器４０５の底壁５３３の内面に凹部を形成することができる。図示の実施形態では、内側エンボス形状部５２０は、底壁５３３の略中心に窪んだ円形部を形成することができ、中間エンボス形状部５２１は、窪んだ中間環状部を形成することができ、外側エンボス形状部５２５は、容器４０５の側壁５３７に隣接して底壁５３３の周縁部に沿って延在する、窪んだ外側環状部を形成することができる。エンボス形状部は、図示の実施形態では、底壁５３３の内面に２つの隆起形状部５２２、５２３を画定することができる。内側隆起形状部５２２は、内側エンボス形状部５２０と中間エンボス形状部５２１との間に配置される内側隆起環状部を形成することができる。外側隆起形状部５２３は、中間エンボス形状部５２１と外側エンボス形状部５２５との間に配置される外側隆起環状部を形成することができる。図１１乃至図１３に示すように、外側隆起形状部５２３は、外側エンボス形状部５２５によって側壁５３７から隔てることができる。図１３では、例えば、底壁５３３の断面における凹形状部及び隆起形状部が示されている。形状部５２０、５２１、５２２、５２３、５２５のいずれも、本開示の範囲から逸脱することなく別様な形状、構成、及び／又は形態とすることができる。
【００３０】
１つの実施形態において、容器４０５は、第１の実施形態及び／又は第２の実施形態のプリーツ及び縦溝部と同様のプリーツ及び／又は縦溝部を、側壁５３７及び／又はフランジ４０７に有することができる。代替的には、プリーツ及び／又は縦溝部は省略することができる。容器４０５は、本開示の範囲から逸脱することなく別様な形状、構成、及び／又は形態とすることができる。
【００３１】
本開示の種々の実施形態の特徴のうちの任意のものは、本開示の範囲から逸脱することなく、組み合わせたり、置き換えたり、又は本開示の他の実施形態の他の特徴を有して別様に構成したりすることができる。
【００３２】
任意選択的に、本明細書に記載又は本明細書によって想定されるブランク又は他の構造体の１つ又は複数の部分は、ワニス、クレー、又は他の材料を単独で又は組み合わせてコーティングしてもよい。その場合、コーティングは、製品広告又は他の情報又は画像と共に重ねて印刷してもよい。ブランク又は他の構造体はまた、ブランクの表面積全体未満又は実質的にブランクの表面積全体がコーティング及び／又は印刷され得るように選択的にコーティング及び／又は印刷してもよい。
【００３３】
さらに、本明細書に開示されている容器は、本開示から逸脱せずに、蓋（不図示）と協働して、容器内に保持される食品を加熱及び／又は調理することができる。
【００３４】
本開示のブランク、容器又は他の構造体のうちの任意のものは、トレイ又は他の構造体に関連付けられる食品の加熱又は調理中にマイクロ波エネルギーの効果を変える、１つ又は複数の機能部を任意選択的に含むことができる。例えば、ブランク、トレイ、容器又は他の構造体は、１つ又は複数のマイクロ波エネルギー相互作用要素（以下では「マイクロ波相互作用要素」と称する場合がある）から少なくとも部分的に形成することができ、１つ又は複数のマイクロ波エネルギー相互作用要素は、食品の特定のエリアの加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げを促進するか、食品の特定エリアの焼き過ぎを防ぐようにその食品の特定のエリアをマイクロ波エネルギーから遮蔽するか、又は、食品の特定のエリアに向けて若しくは食品の特定のエリアから離してマイクロ波エネルギーを送る。各マイクロ波相互作用要素は、特定の構造体及び食品に対する必要若しくは所望に応じて、マイクロ波エネルギーを吸収するか、マイクロ波エネルギーを送るか、マイクロ波エネルギーを反射するか、又はマイクロ波エネルギーを向けるように、特定の構成に配置される１つ又は複数のマイクロ波エネルギー相互作用材料又はセグメントを含む。
【００３５】
サセプタ又はシールドの場合、マイクロ波エネルギー相互作用材料は、導電性又は半導電性材料、例えば真空蒸着金属若しくは合金、又は金属インク、有機インク、無機インク、金属ペースト、有機ペースト、無機ペースト、又はそれらの任意の組み合わせを含むことができる。好適であるものとすることができる金属及び合金の例としては、アルミニウム、クロム、銅、インコネル合金（ニオビウムを含有する、ニッケル−クロム−モリブデン合金）、鉄、マグネシウム、ニッケル、ステンレス鋼、スズ、チタン、タングステン及びそれらの任意の組み合わせ又は合金が挙げられるが、それらに限定されない。
【００３６】
代替的には、マイクロ波エネルギー相互作用材料は、任意選択的に導電性材料と併せて使用される金属酸化物、例えばアルミニウム、鉄及びスズの酸化物を含むことができる。好適であるものとすることができる別の金属酸化物は酸化インジウムスズ（Indium Tin Oxide：ＩＴＯ）である。ＩＴＯは、より均一な結晶構造を有するため、ほとんどのコーティング厚さにおいて透明である。
【００３７】
更に代替的には、マイクロ波エネルギー相互作用材料は、好適な導電性、半導電性若しくは非導電性の人工誘電体又は強誘電体を含むことができる。人工誘電体は、重合体又は他の好適なマトリクス又は結合剤中に導電性の細分された材料を含み、導電性金属、例えばアルミニウムのフレークを含むことができる。
【００３８】
他の実施形態では、マイクロ波エネルギー相互作用材料は、例えば米国特許第４，９４３，４５６号、同第５，００２，８２６号、同第５，１１８，７４７号及び同第５，４１０，１３５号に開示されているように炭素を主成分とすることができる。
【００３９】
更に他の実施形態では、マイクロ波エネルギー相互作用材料は、電子レンジ内で電磁エネルギーの磁気部分と相互作用することができる。この種類の正しく選択されている材料は、材料のキュリー温度に達すると相互作用を失うことに基づいて自己制限することができる。そのような相互作用コーティングの例が米国特許第４，２８３，４２７号に記載されている。
【００４０】
他のマイクロ波エネルギー相互作用要素の使用も意図される。一例では、マイクロ波エネルギー相互作用要素は、入射するマイクロ波エネルギーの大部分を反射するのに十分な厚さを有する、箔又は高い光学密度の蒸着材料を含むことができる。そのような要素は通常、約０．０００２８５インチ乃至約０．００５インチ、例えば約０．０００３インチ乃至約０．００３インチの厚さを概ね有する中実の「パッチ」の形態の、導電性の反射金属又は合金、例えばアルミニウム、銅又はステンレス鋼から形成される。他のそのような要素は、約０．０００３５インチ乃至約０．００２インチ、例えば０．００１６インチの厚さを有することができる。
【００４１】
いくつかの場合では、マイクロ波エネルギー反射（又は反射性）要素は、食品が加熱中に焦げやすいか又は乾ききってしまいやすい場合、遮蔽要素として用いることができる。他の場合では、マイクロ波エネルギーを拡散するか又はその強度を低下させるために、より小さいマイクロ波エネルギー反射要素を用いることができる。そのようなマイクロ波エネルギー反射要素を用いる一例の材料が、Graphic Packaging International社（ジョージア州マリエッタ所在）から、ＭｉｃｒｏＲｉｔｅ（商標）パッケージング材料という商標名で市販されている。他の例では、マイクロ波エネルギーを食品の特定のエリアに誘導するために、複数のマイクロ波エネルギー反射要素を配置してマイクロ波エネルギー分散要素を形成することができる。所望であれば、そのループは、マイクロ波エネルギーを共鳴させる長さを有することができ、それによって、分散効果を高める。マイクロ波エネルギー分散要素は、米国特許第６，２０４，４９２号、同第６，４３３，３２２号、同第６，５５２，３１５号及び同第６，６７７，５６３号に記載されており、これらはそれぞれ引用することによってその全体が本明細書の一部をなす。
【００４２】
所望であれば、本明細書に記載されるか又は本明細書によって意図される多くのマイクロ波エネルギー相互作用要素のいずれかを、実質的に連続的にする、すなわち実質的な破断部若しくは中断部を有しないものとすることができるか、又は例えばマイクロ波エネルギーを透過させる１つ又は複数の破断部若しくは開口を含むことによって不連続的とすることができる。破断部又は開口は、構造体全体を貫通するか、又は１つ又は複数の層のみを貫通することができる。そのような破断部又は開口の数、形状、サイズ及び位置決めは、形成される構造体の種類、構造体内若しくは構造体上で加熱される食品、加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げの所望の程度、食品の均一な加熱を達成するためにマイクロ波エネルギーへの直接暴露が必要又は望ましいか否か、直接加熱による食品の温度変化の調節の必要性、並びに通気する必要があるのか否か、またどの程度までその必要があるのかに応じて、特定の用途に関して変わることができる。
【００４３】
例示として、マイクロ波エネルギー相互作用要素は、食品の誘電加熱を行うために１つ又は複数の透過性エリアを含むことができる。しかしながら、マイクロ波エネルギー相互作用要素がサセプタを含む場合、そのような開口は全体的なマイクロ波エネルギー相互作用エリアを減らすため、食品の表面を加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げするために利用可能なマイクロ波エネルギー相互作用材料の量が減る。したがって、特定の食品の所望の全体的な加熱特性を達成するために、マイクロ波エネルギー相互作用エリア及びマイクロ波エネルギー透過性エリアの相対的な量のバランスをとることができる。
【００４４】
別の例として、マイクロ波エネルギーが、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げされることが意図されない食品の部分又は加熱環境に失われるのではなく、加熱、焦げ目付け及び／又はカリカリ仕上げされるべきエリアに効率的に集中することを確実にするために、サセプタの１つ又は複数の部分をマイクロ波エネルギー不活性であるように設計することができる。加えて、又は代替的には、食品、及び／又はサセプタを含む構造体の過熱又は炭化を防ぐように１つ又は複数の不連続部又は不活性領域を作ることが有益である場合がある。
【００４５】
更に別の例として、サセプタは、サセプタ内での亀裂の伝播を制限し、それによって、サセプタの、食品への伝熱が少なくサセプタが高温になり過ぎる傾向があるエリアにおける過熱を制御する１つ又は複数の「ヒューズ」要素を組み込むことができる。ヒューズのサイズ及び形状は必要に応じて変えることができる。そのようなヒューズを含むサセプタの例は、例えば、米国特許第５，４１２，１８７号、米国特許第５，５３０，２３１号、２００８年２月１４日に公開された米国特許出願公開第２００８／００３５６３４号、及び２００７年１１月８日に公開されたＰＣＴ出願公開第２００７／１２７３７１号において提供されており、これらはそれぞれ引用することによってその全体が本明細書の一部をなす。
【００４６】
本発明に係るブランクは、例えば、コーティングがされた板紙及び同様の材料から形成することができる。例えば、ブランクの内面及び／又は外面をクレーコートでコーティングすることができる。次に、クレーコート上に製品、広告、価格コード、及び他の情報又は画像を印刷してもよい。次に、ブランクに印刷されているあらゆる情報を保護するように、ブランクをワニスでコーティングすることができる。ブランクの片面又は両面を、例えば防湿層でコーティングすることもできる。
【００４７】
例示的な実施形態によると、ブランクは、通常の紙よりも重く硬質であるような厚さ（caliper）の板紙で作成してもよい。ブランクは、ボール紙、硬化紙等の他の材料、又はカートンパッケージが少なくとも概して上述したように機能することを可能にするのに適した特性を有する任意の他の材料で作成することもできる。
【００４８】
前述の説明は、本開示の種々の実施形態を例示及び説明するものである。本開示の範囲から逸脱することなく、種々の変更を上記構成内でなし得るので、上記説明に含まれるか又は添付図面に示されている全ての事項が、限定的な意味ではなく例示として解釈されることが意図される。さらに、本開示の範囲は、上述の実施形態の種々の変更形態、組み合わせ及び変形形態等をカバーする。加えて、本開示は、選択された実施形態のみを図示及び説明しているが、種々の他の組み合わせ、変更形態及び環境が意図され、本明細書で述べられているような発明概念の範囲内にあり、上記教示と同等であり、及び／又は関連技術分野の技術若しくは知識内にある。さらに、本開示の範囲から逸脱することなく、各実施形態のいくつかの特徴及び特性を選択的に入れ替え、他の説明された実施形態及び説明されていない実施形態に適用することができる。
【図１】
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【図１Ａ】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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