(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
一般式Ｉ
【化１】
0006290442.tif 000020
［式中、ｎは２以上の整数であり、
置換基Ｒ1〜Ｒ7の少なくとも５つは水素原子であり、かつ、置換基Ｒ1〜Ｒ7の０〜２つはハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基、シアノ基および／またはニトロ基であり、かつ、
Ｘは、一般式ＩＩ〜ＸＩＶ
【化２】
0006290442.tif 000021
【化３】
0006290442.tif 000022
【化４】
0006290442.tif 000023
（式中、
置換基Ｒ8〜Ｒ１0の少なくとも２つは水素原子であり、かつ、置換基Ｒ8〜Ｒ10の０〜２つはハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基、シアノ基及び／又はニトロ基であり、及び／又は
置換基Ｒ11〜Ｒ13の少なくとも２つは水素原子であり、かつ、置換基Ｒ11〜Ｒ13の０〜１つはハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基、シアノ基及び／又はニトロ基であり、及び／又は
置換基Ｒ14は水素原子であり、及び／又は
置換基Ｒ15〜Ｒ17の少なくとも２つは水素原子であり、かつ、置換基Ｒ15〜Ｒ17の０〜１つはハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基、シアノ基及び／又はニトロ基であり、及び／又は
置換基Ｒ18〜Ｒ20の少なくとも２つは水素原子であり、かつ、置換基Ｒ18〜Ｒ20の０〜１つはハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基、シアノ基及び／又はニトロ基であり、及び／又は
置換基Ｒ21は水素原子であり、及び／又は
置換基Ｒ22〜Ｒ24の少なくとも２つは水素原子であり、かつ、置換基Ｒ22〜Ｒ24の０〜１つはハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基、シアノ基及び／又はニトロ基であり、及び／又は
置換基Ｒ26〜Ｒ28の少なくとも２つは水素原子であり、かつ、置換基Ｒ26〜Ｒ28の０〜１つは、ハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基、シアノ基及び／又はニトロ基であり、及び／又は
置換基Ｒ30〜Ｒ32の少なくとも２つは水素原子であり、かつ置換基Ｒ30〜Ｒ32の０〜１つはハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基、シアノ基及び／又はニトロ基であり、及び／又は
置換基Ｒ33〜Ｒ35の少なくとも２つは水素原子であり、かつ、置換基Ｒ33〜Ｒ35の０〜１つはハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基、シアノ基及び／又はニトロ基であり、及び／又は
Ａは酸素原子であり、及び／又は
Ａ1及びＡ2は互いに独立して、共有結合又はアルキル基であり、及び／又は
Ａ3及びＡ4は互いに独立して、共有結合又はアルキル基であり、及び／又は
Ａ5及びＡ6は互いに独立して、共有結合、アリール基又はアルキル基であり、及び／又は
Ａｒは独立して置換されたシクロアルキル基、シクロアルコキシ基、アリール基、ヘテロアリール基、アリールオキシ基、アラルキル基に相当する）の１つの有機基を表す］のオリゴマー化合物又はポリマー化合物からなる、テトラシアノアントラキノンジメタンポリマー。
【請求項２】
電荷貯蔵装置用の電極活物質としての請求項１に記載のテトラシアノアントラキノンジメタンポリマーの使用。
【請求項３】
前記電極活物質は、電荷貯蔵装置用の電極部材の完全な又は部分的な表面被覆として構成されている、請求項２に記載のテトラシアノアントラキノンジメタンポリマーの使用。
【請求項４】
電荷貯蔵装置用の電極スラリーとしての請求項１に記載のテトラシアノアントラキノンジメタンポリマーの使用。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、新規テトラシアノアントラキノンジメタンポリマー、及び二次電池のような電荷貯蔵装置中の活物質としてのその使用に関する。このような二次電池中で、本発明によるポリマーは、例えば電極活物質として使用することができる。この二次電池は、特に高いセル電圧、大きな出力密度並びに長い寿命並びに簡単でかつスケーラブルな加工方法及び製造方法により優れている。
【０００２】
この新規ポリマーの１１，１１，１２，１２−テトラシアノアントラキノンジメタン（ＴＣＡＱ）構造は、特別な電気化学的挙動を示す。これは、可逆的な二電子酸化還元プロセスにより特徴付けられ、この二電子酸化還元プロセスによってこの電荷貯蔵装置は、特に一段階の充放電プラトーを示す。
【０００３】
１１，１１，１２，１２−テトラシアノアントラキノンジメタンポリマーは、有機電子部材中の活性成分として既に公知である。このように、ポリマー主鎖中にシクロペンタジチオフェン単位を有する１１，１１，１２，１２−テトラシアノアントラキノンジメタン誘導体のコポリマーは、Stille反応によって合成され、太陽電池中の活物質として使用される（CN 103159919 A）。
【０００４】
同様に、ポリマー主鎖中にトリアリールアミン単位を有する１１，１１，１２，１２−テトラシアノアントラキノンジメタン誘導体のコポリマーは、Heck反応によって合成され、太陽電池、エレクトロルミネッセンス部材及び電界効果トランジスタ中の活性材料として使用されることは公知である（CN 102796245 A）。
【０００５】
ポリマー主鎖中にメタロセン単位を有する１１，１１，１２，１２−テトラシアノアントラキノンジメタン誘導体のコポリマーは、Aza-Wittig反応により合成され、ポリマー磁石として使用される（US 2012/0035330 A1、CA 26995856 A1）。
【０００６】
１１，１１，１２，１２−テトラシアノアントラキノンジメタン単位を有する公知のポリマーは、専ら、ポリマー主鎖中に１１，１１，１２，１２−テトラシアノアントラキノンジメタン単位が局在化しているポリマーである。このポリマーの典型的な構造は、次の図式により表される。
【化１】
0006290442.tif 000002
【０００７】
この場合、Ａｒは、二価の芳香族基を表し、ｎは、繰返単位の数を示す整数であり、それによりポリマーの長さが決まる。
【０００８】
上述の１１，１１，１２，１２−テトラシアノアントラキノンジメタンポリマーは、手間をかけて製造される。このポリマーの合成のために、２つのモノマーが必要であるか又は１つの二官能性モノマーの合成が必要である。このようなモノマーの製造は多段階合成を含む。一般に、この重合は、パラジウム触媒によるクロスカップリング（Stille反応、Heck反応、Suzuki反応）により実施され、そのために、このモノマー単位は、このために適した構造、例えばボロン酸又はそのエステル、二重結合又は有機スズ化合物を有しなければならない。この場合に、得られたコポリマーは、しばしばもはや可溶性でなく、従って困難を伴って加工できるにすぎない。更に、この重合方法の場合に分子量分布の度合いも高く、かつ分子量並びに収率は大抵は低い。更に、この公知の方法では大部分は共役したコポリマーだけが製造可能である。
【０００９】
電荷貯蔵装置中で使用する場合、これらのポリマーは、この繰返単位の高い分子量により低い質量電荷比を示し、それにより実際の適用のためには低すぎる理論容量を示すことになるであろう。ポリマー主鎖中での連続した共役のために、酸化還元電位は変化し、それにより、電荷貯蔵装置は、安定な充放電プラトーも示さないことになるだろう。
【００１０】
従って、この１１，１１，１２，１２−テトラシアノアントラキノンジメタンポリマーを電荷貯蔵装置用に適用することについては、当該専門分野では何も知られていない。
【００１１】
有機ラジカル電池は、有機電荷貯蔵材料を電荷の貯蔵のための電極活物質として使用する電気化学セルである。この二次電池は、その特別な特性、例えば急速充電能力、長い寿命、わずかな重量及び高い柔軟性並びに簡単な加工性により特徴付けられる。
【００１２】
上述の１１，１１，１２，１２−テトラシアノアントラキノンジメタンポリマーとは別のレドックス活性単位を有するいくつかのポリマー構造は、それに対して電荷貯蔵のために電極活物質として既に公知である（例えば、WO 2012/133202 A1、WO 2012/133204 A1、WO 2012/120929 A1、WO 2012/153866 A1、WO 2012/153865 A1、JP 2012-221574 A、JP 2012-221575 A、JP 2012-219109 A、JP 2012-079639 A、WO 2012/029556 A1、WO 2012/153865 A1、JP 2011-252106 A、JP 2011-074317 A、JP 2011-165433 A、WO 2011/034117 A1、WO 2010/140512 A1、WO 2010/104002 A1、JP 2010-238403 A、JP 2010-163551 A、JP 2010-114042 A、WO 2010/002002 A1、WO 2009/038125 A1、JP 2009-298873 A、WO 2004/077593 A1、WO 2009/145225 A1、JP 2009-238612 A、JP 2009-230951 A、JP 2009-205918 A、JP 2008-234909 A、JP 2008-218326 A、WO 2008/099557 A1、WO 2007/141913 A1、US 2002/0041995 A1、US 2002/0041995 A1、JP 2002-117852 A、EP 1 128 453 A2は、電荷貯蔵のための活性単位として有機ニトロキシドラジカルを有するポリマー化合物を示す）；US 2002/0041995, JP 2002-117852 Aは、例として有機フェノキシルラジカル又はガルビノキシルラジカルを有するポリマー化合物を示す）。
【００１３】
電荷貯蔵のための活性単位としてのキノンを有するポリマー化合物（例えばJP 2009-217992 A、WO 2013/099567、WO 2011/068217 A1）、ジオンを有するポリマー化合物（例えばJP 2010-212152 A）、並びにジシアノジイミンを有するポリマー化合物（例えばJP 2012-190545 A、JP 2010-55923 A）も公知である。
【００１４】
記載されたように、当該専門分野に公知の１１，１１，１２，１２−テトラシアノアントラキノンジメタンポリマーは、上述の理由からエネルギー貯蔵装置用には今まで使用されていない。
【００１５】
レドックス活性置換基を備えた既に公知のポリマーの理論容量は、次の２つの要因により：一方はモノマー単位のモル質量により、他方は電荷貯蔵のレドックス反応に関与する電子の数により厳しく制限されている。大抵の有機レドックス活性単位は、電荷貯蔵のために使用される一電子プロセスだけを提供し、それにより、上述のように、この比較的高い分子量の理由で低い理論容量を示す。
【００１６】
多電子酸化還元プロセス（例えばキノン又はジシアノジイミドがこの場合に当たる）の使用により、材料の理論容量は高められるが、この多電子プロセスは互いに依存するため、このレドックス反応は多様な電位で起こり、それによりそれぞれの電荷貯蔵装置中で多様なセル電圧で望ましくない複数の充放電プラトーを生じる。
【００１７】
従って、本発明の基礎となる課題は、わずかな手間で製造可能な新規ポリマーを造り出すことであり、この場合、この新規ポリマーの物理化学特性に合成時に広い限界範囲で意図的に影響を及ぼすことができ、かつこの新規ポリマーは、高い貯蔵容量、長い寿命及び平坦な充放電プラトーのための電荷貯蔵装置中の活物質として使用することができることである。
【００１８】
一般式Ｉ：
【化２】
0006290442.tif 000003
［式中、
Ｒ1〜Ｒ7：互いに独立して、好ましくは、水素原子、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、ハロアルキル基、ハロアルコキシ基、シクロアルキル基、シクロアルコキシ基、アリール基、ヘテロアリール基、アリールオキシ基、アラルキル基、カルボン酸基、スルホン酸基、アミノ基、モノアルキルアミノ基、ジアルキルアミノ基、ニトロ基、シアノ基、ヒドロキシル基、アルキルカルボニル基、アルケニルカルボニル基、アルキニルカルボニル基、カルボン酸エステル基、カルボン酸アミド基、スルホン酸エステル基、チオール基、ハロゲン原子又はこれらの基若しくは原子の組み合わせを表すことができ、この場合、水素原子は、置換基Ｒ1〜Ｒ7の少なくとも５つとして特に好ましく、かつ非水素原子、好ましくはハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基、シアノ基及び／又はニトロ基は、置換基Ｒ1〜Ｒ7の０〜２つとして特に好ましく、
Ｘ：有機二重結合、有機三重結合、オキシラン又はアジリジンからなる群から、重合反応により形成される有機基、又は等重合度反応により形成される有機基であり、
ｎ：２以上の整数である］
のオリゴマー化合物又はポリマー化合物からなる、新規テトラシアノアントラキノンジメタンポリマーが見出された。
【００１９】
有機基Ｘは、この場合、好ましくは、次の式ＩＩ〜ＸＩＶの構造を示すことができる：
【化３】
0006290442.tif 000004
【化４】
0006290442.tif 000005
【化５】
0006290442.tif 000006
前記式中、
Ｒ8〜Ｒ24：互いに独立して、好ましくは、水素原子、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、ハロアルキル基、ハロアルコキシ基、シクロアルキル基、シクロアルコキシ基、アリール基、ヘテロアリール基、アリールオキシ基、アラルキル基、カルボン酸基、スルホン酸基、アミノ基、モノアルキルアミノ基、ジアルキルアミノ基、ニトロ基、シアノ基、ヒドロキシル基、アルキルカルボニル基、アルケニルカルボニル基、アルキニルカルボニル基、カルボン酸エステル基、カルボン酸アミド基、スルホン酸エステル基、チオール基、ハロゲン原子又はこれらの基若しくは原子の組み合わせを表すことができ、この場合、
水素原子は、置換基Ｒ8〜Ｒ10の少なくとも２つとして、かつ非水素原子、好ましくはハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基、シアノ基及び／又はニトロ基は、置換基Ｒ8〜Ｒ10の０〜２つとして特に好ましく、及び／又は
水素原子は、置換基Ｒ11〜Ｒ13の少なくとも２つとして、かつ非水素原子、好ましくはハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基、シアノ基及び／又はニトロ基は、置換基Ｒ11〜Ｒ13の０〜１つとして特に好ましく、及び／又は
水素原子は、Ｒ14として特に好ましく、及び／又は
水素原子は、置換基Ｒ15〜Ｒ17の少なくとも２つとして、かつ非水素原子、好ましくはハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基、シアノ基及び／又はニトロ基は、置換基Ｒ15〜Ｒ17の０〜１つとして特に好ましく、及び／又は
水素原子は、置換基Ｒ18〜Ｒ20の少なくとも２つとして、かつ非水素原子、好ましくはハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基、シアノ基及び／又はニトロ基は、置換基Ｒ18〜Ｒ20の０〜１つとして特に好ましく、及び／又は
水素原子は、Ｒ21として特に好ましく、及び／又は
水素原子は、置換基Ｒ22〜Ｒ24の少なくとも２つとして、かつ非水素原子、好ましくはハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基、シアノ基及び／又はニトロ基は、置換基Ｒ22〜Ｒ24の０〜１つとして特に好ましく、
Ｒ26〜Ｒ28：互いに独立して、好ましくは、水素原子、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、ハロアルキル基、ハロアルコキシ基、シクロアルキル基、シクロアルコキシ基、アリール基、ヘテロアリール基、アリールオキシ基、アラルキル基、カルボン酸基、スルホン酸基、アミノ基、モノアルキルアミノ基、ジアルキルアミノ基、ニトロ基、シアノ基、ヒドロキシル基、アルキルカルボニル基、アルケニルカルボニル基、アルキニルカルボニル基、カルボン酸エステル基、カルボン酸アミド基、スルホン酸エステル基、チオール基、ハロゲン原子又はこれらの基若しくは原子の組み合わせを表すことができ、この場合、水素原子は、置換基Ｒ26〜Ｒ28の少なくとも２つとして、かつ非水素原子、好ましくはハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基、シアノ基及び／又はニトロ基は、置換基Ｒ26〜Ｒ28の０〜１つとして特に好ましく、
Ｒ30〜Ｒ32：互いに独立して、好ましくは、水素原子、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、ハロアルキル基、ハロアルコキシ基、シクロアルキル基、シクロアルコキシ基、アリール基、ヘテロアリール基、アリールオキシ基、アラルキル基、カルボン酸基、スルホン酸基、アミノ基、モノアルキルアミノ基、ジアルキルアミノ基、ニトロ基、シアノ基、アルキルカルボニル基、アルケニルカルボニル基、アルキニルカルボニル基、カルボン酸エステル基、カルボン酸アミド基、スルホン酸エステル基、ハロゲン原子又はこれらの基若しくは原子の組み合わせを表すことができ、この場合、水素原子は、置換基Ｒ30〜Ｒ32の少なくとも２つとして、かつ非水素原子、好ましくはハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基、シアノ基及び／又はニトロ基は、置換基Ｒ30〜Ｒ32の０〜１つとして特に好ましく、
Ｒ33〜Ｒ35：互いに独立して、好ましくは、水素原子、アルキル基、アルケニル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、ハロアルキル基、ハロアルコキシ基、シクロアルキル基、シクロアルコキシ基、アリール基、ヘテロアリール基、アリールオキシ基、アラルキル基、カルボン酸基、スルホン酸基、アミノ基、モノアルキルアミノ基、ジアルキルアミノ基、ニトロ基、シアノ基、ヒドロキシル基、アルキルカルボニル基、アルケニルカルボニル基、アルキニルカルボニル基、カルボン酸エステル基、カルボン酸アミド基、スルホン酸エステル基、チオール基、ハロゲン原子又はこれらの基若しくは原子の組み合わせを表すことができ、この場合、水素原子は、置換基Ｒ33〜Ｒ35の少なくとも２つとして、かつ非水素原子、好ましくはハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基、シアノ基及び／又はニトロ基は、置換基Ｒ33〜Ｒ35の０〜１つとして特に好ましく、
Ａ：酸素原子、硫黄原子又は−Ｎ（Ｒ29）−基であり、この場合、Ｒ29は、好ましくは、水素原子、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、ハロアルキル基、ハロアルコキシ基、シクロアルキル基、シクロアルコキシ基、アリール基、ヘテロアリール基、アリールオキシ基、アラルキル基、カルボン酸基、スルホン酸基、ニトロ基、アルキルカルボニル基、アルケニルカルボニル基、アルキニルカルボニル基、カルボン酸エステル基、カルボン酸アミド基、スルホン酸エステル基であり、この場合、酸素原子はＡとして特に好ましく、
Ａ1及びＡ2：互いに独立して、好ましくは、共有結合、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、ハロアルキル基、ハロアルコキシ基、シクロアルキル基、シクロアルコキシ基、アリール基、ヘテロアリール基、アリールオキシ基、アラルキル基、モノアルキルアミノ基、ジアルキルアミノ基、アルキルカルボニル基、アルケニルカルボニル基、アルキニルカルボニル基、カルボン酸エステル基、カルボン酸アミド基、スルホン酸エステル基であり、この場合、共有結合又はアルキル基は、Ａ1及びＡ2として特に好ましく、
Ａ3及びＡ4：互いに独立して、好ましくは、共有結合、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、シクロアルキル基、シクロアルコキシ基、アリール基、ヘテロアリール基、アリールオキシ基、アラルキル基、ジアルキルアミノ基、アルキルカルボニル基、アルケニルカルボニル基、アルキニルカルボニル基、カルボン酸エステル基、カルボン酸アミド基、スルホン酸エステル基であることができ、この場合、共有結合又はアルキル基は、Ａ1及びＡ2として特に好ましく、
Ａ5及びＡ6：互いに独立して、好ましくは、共有結合、アルキル基、アルケニル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、ハロアルキル基、ハロアルコキシ基、シクロアルキル基、シクロアルコキシ基、アリール基、ヘテロアリール基、アリールオキシ基、アラルキル基、モノアルキルアミノ基、ジアルキルアミノ基、アルキルカルボニル基、アルケニルカルボニル基、アルキニルカルボニル基、カルボン酸エステル基、カルボン酸アミド基、スルホン酸エステル基であることができ、この場合、共有結合、アリール基又はアルキル基は、Ａ5及びＡ6として特に好ましく、
Ａｒ：互いに独立して置換されたシクロアルキル基、シクロアルコキシ基、アリール基、ヘテロアリール基、アリールオキシ基、アラルキル基に相当する。
【００２０】
ポリマー主鎖のペンダント基として１１，１１，１２，１２−テトラシアノアントラキノンジメタン単位を含む新規ポリマーが合成された。このポリマーは、優れた特性、特に二次電荷貯蔵装置用のアノード又はカソード中でのレドックス活性電極材料として優れた特性を示す。従属請求項には、本発明によるテトラシアノアントラキノンジメタンポリマーの好ましい使用の可能性が挙げられている。
【００２１】
この新規ポリマーは、簡単でかつ手間のかからない方法で、並びに容易に入手できる出発材料から製造することができる。重合のために他のモノマーは必要なく、この重合は高価な金属触媒を必要とせず、製造方法として簡単な重合方法を使用することができる。この場合、高い分子量及び低い多分散性指数を示すポリマーを、極めて高い収率で得ることができる。低い分子量の重合可能な基を導入することにより、モノマー分子量を低く保つことができ、二次電荷貯蔵装置の理論容量を最大化することができる。更に、このポリマー中では、レドックス活性基は、互いに共役しておらず；結果としてこの電荷貯蔵装置は平坦な充放電プラトーを示す。部材中で高い容量及び長い寿命と同時に上述の平坦な充放電プラトーを生じる材料は、二電極酸化還元反応による従来技術とは区別される。
【００２２】
次の説明において、ｎはノーマル、ｉはイソ、ｓは第二級、ｔは第三級、ｃはシクロ、ｍはメタ、ｐはパラ及びｏはオルトとして定義される。
【００２３】
この明細書中で、アルキル基は、分枝していても、分枝していなくてもよい。アルキル基は、一般的に、１〜３０個の炭素原子、好ましくは１〜２０個の炭素原子からなる。アルキル基の例は、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔ−ブチル基、ペンチル基、ｎ−ヘキシル基、ｎ−ヘプチル基、２−エチルヘキシル基、ｎ−オクチル基、ｎ−ノニル基、ｎ−デシル基、ｎ−ウンデシル基、ｎ−ドデシル基、ｎ−トリデシル基、ｎ−テトラデシル基、ｎ−ペンタデシル基、ｎ−ヘキサデシル基、ｎ−ヘプタデシル基、ｎ−オクタデシル基、ｎ−ノナデシル基又はエイコシル基である。１〜６個の炭素原子を有するアルキル基が特に好ましい。
【００２４】
この明細書中で、アルケニル基は、分枝していても、分枝していなくてもよい。アルケニル基は、一般的に、１〜３０個の炭素原子、好ましくは１〜２０個の炭素原子からなる。アルケニル基は、一般的に、１つのエチレン性不飽和二重結合を有し、アルケニル基の残りの部分は飽和である。２つ以上のエチレン性不飽和二重結合は可能であるが、好ましくはない。特に好ましくは、エチレン性不飽和二重結合がアルケニル基のアルファ位にある。
【００２５】
アルケニル基の例は、ビニル基、アリル基、プロペニル基、イソプロペニル基、ｎ−ブテニル基、ｓｅｃ−ブテニル基、ペンテニル基、ｎ−ヘキセニル基、ｎ−ヘプテニル基、２−エチルヘキセニル基、ｎ−オクテニル基、ｎ−ノネニル基、ｎ−デセニル基、ｎ−ウンデセニル基、ｎ−ドデセニル基、ｎ−トリデセニル基、ｎ−テトラデセニル基、ｎ−ペンタデセニル基、ｎ−ヘキサデセニル基、ｎ−ヘプタデセニル基、ｎ−オクタデセニル基、ｎ−ノナデセニル基又はエイコセニル基である。２又は３個の炭素原子を有するアルケニル基が好ましく；ビニル基及びアリル基が特に好ましい。
【００２６】
この明細書中で、アルキニル基は、分枝していても、分枝していなくてもよい。アルキニル基は、一般的に、２〜３０個の炭素原子、好ましくは１〜２０個の炭素原子からなる。アルキニル基は、一般的に、１つのエチレン性不飽和三重結合を有し、アルキニル基の残りの部分は飽和である。２つ以上のエチレン性不飽和三重結合は可能であるが、好ましくはない。特に好ましくは、エチレン性不飽和二重結合がアルキニル基のアルファ位にある。アルキニル基の例は、エチニル基、プロピニル基、ブチニル基、ペンチニル基、ｎ−ヘキシニル基、ｎ−ヘプチニル基、２−エチルヘキシニル基、ｎ−オクチニル基、ｎ−ノニニル基、ｎ−デシニル基、ｎ−ウンデシニル基、ｎ−ドデシニル基、ｎ−トリデシニル基、ｎ−テトラデシニル基、ｎ−ペンタデシニル基、ｎ−ヘキサデシニル基、ｎ−ヘプタデシニル基、ｎ−オクタデシニル基、ｎ−ノナデシニル基又はエイコシニル基である。２個の炭素原子を有するアルキニル基が好ましい。
【００２７】
この明細書中で、アルキルチオ基は、分枝していても、分枝していなくてもよい。アルキルチオ基は、一般的に、１〜３０個の炭素原子と、鎖の２つの炭素原子に共有結合している１個以上の硫黄原子とからなり、好ましくは１〜２０個の炭素原子と、１個の硫黄原子とからなる。アルキルチオ基の例は、メチルチオ基、エチルチオ基、ｎ−プロピルチオ基、ｉ−プロピルチオ基、ｎ−ブチルチオ基、ｓ−ブチルチオ基、ｔ−ブチルチオ基、ｎ−ペンチルチオ基、１−メチルブチルチオ基、２−メチルブチルチオ基、３−メチルブチルチオ基、１，１−ジメチルプロピルチオ基、２，２−ジメチルプロピルチオ基、ｎ−ヘキシルチオ基、１−メチルペンチルチオ基、２−メチルペンチルチオ基、１，１−ジメチルブチルチオ基、１−エチルブチルチオ基、１，１，２−トリメチルプロピルチオ基、ｎ−ヘプチルチオ基、ｎ−オクチルチオ基、２−エチルヘキシルチオ基、ｎ−ノニルチオ基、ｎ−デシルチオ基、ｎ−ドデシルチオ基である。
【００２８】
この明細書中で、モノアルキルアミノ基は、分枝していても、分枝していなくてもよい。モノアルキルアミノ基は、一般的に、１〜３０個の炭素原子と、鎖の２つの炭素原子に共有結合している１個以上の窒素原子とからなり、好ましくは１〜２０個の炭素原子と、１個の窒素原子とからなる。モノアルキルアミノ基の例は、メチルアミノ基、エチルアミノ基、ｎ−プロピルアミノ基、ｉ−プロピルアミノ基、ｃ−プロピルアミノ基、ｎ−ブチルアミノ基、ｉ−ブチルアミノ基、ｓ−ブチルアミノ基、ｔ−ブチルアミノ基、ｃ−ブチルアミノ基、１−メチル−ｃ−プロピルアミノ基、２−メチル−ｃ−プロピルアミノ基、ｎ−ペンチルアミノ基、１−メチル−ｎ−ブチルアミノ基、２−メチル−ｎ−ブチルアミノ基、３−メチル−ｎ−ブチルアミノ基、１，１−ジメチル−ｎ−プロピルアミノ基、１，２−ジメチル−ｎ−プロピルアミノ基、２，２−ジメチル−ｎ−プロピルアミノ基、１−エチル−ｎ−プロピルアミノ基、ｃ−ペンチルアミノ基、１−メチル−ｃ−ブチルアミノ基、２−メチル−ｃ−ブチルアミノ基、３−メチル−ｃ−ブチルアミノ基、１，２−ジメチル−ｃ−プロピルアミノ基、２，３−ジメチル−ｃ−プロピルアミノ基、１−エチル−ｃ−プロピルアミノ基、２−エチル−ｃ−プロピルアミノ基、ｎ−ヘキシルアミノ基、１−メチル−ｎ−ペンチルアミノ基、２−メチル−ｎ−ペンチルアミノ基、３−メチル−ｎ−ペンチルアミノ基、４−メチル−ｎ−ペンチルアミノ基、１，１−ジメチル−ｎ−ブチルアミノ基、１，２−ジメチル−ｎ−ブチルアミノ基、１，３−ジメチル−ｎ−ブチルアミノ基、２，２−ジメチル−ｎ−ブチルアミノ基、２，３−ジメチル−ｎ−ブチルアミノ基、３，３−ジメチル−ｎ−ブチルアミノ基、１−エチル−ｎ−ブチルアミノ基、２−エチル−ｎ−ブチルアミノ基、１，１，２−トリメチル−ｎ−プロピルアミノ基、１，２，２−トリメチル−ｎ−プロピルアミノ基、１−エチル−１−メチル−ｎ−プロピルアミノ基、１−エチル−２−メチル−ｎ−プロピルアミノ基、ｃ−ヘキシルアミノ基、１−メチル−ｃ−ペンチルアミノ基、２−メチル−ｃ−ペンチルアミノ基、３−メチル−ｃ−ペンチルアミノ基、１−エチル−ｃ−ブチルアミノ基、２−エチル−ｃ−ブチルアミノ基、３−エチル−ｃ−ブチルアミノ基、１，２−ジメチル−ｃ−ブチルアミノ基、１，３−ジメチル−ｃ−ブチルアミノ基、２，２−ジメチル−ｃ−ブチルアミノ基、２，３−ジメチル−ｃ−ブチルアミノ基、２，４−ジメチル−ｃ−ブチルアミノ基、３，３−ジメチル−ｃ−ブチルアミノ基、１−ｎ−プロピル−ｃ−プロピルアミノ基、２−ｎ−プロピル−ｃ−プロピルアミノ基、１−ｉ−プロピル−ｃ−プロピルアミノ基、２−ｉ−プロピル−ｃ−プロピルアミノ基、１，２，２−トリメチル−ｃ−プロピルアミノ基、１，２，３−トリメチル−ｃ−プロピルアミノ基、２，２，３−トリメチル−ｃ−プロピルアミノ基、１−エチル−２−メチル−ｃ−プロピルアミノ基、２−エチル−１−メチル−ｃ−プロピルアミノ基、２−エチル−２−メチル−ｃ−プロピルアミノ基、２−エチル−３−メチル−ｃ−プロピルアミノ基である。
【００２９】
この明細書中で、ジアルキルアミノ基は、分枝していても、分枝していなくてもよい。ジアルキルアミノ基は、一般的に、１〜３０個の炭素原子と、鎖の３つの炭素原子に共有結合している１個以上の窒素原子とからなり、好ましくは１〜２０個の炭素原子と、１個の窒素原子とからなる。ジアルキルアミノ基の例は、ジ−ｉ−プロピルアミノ基、ジ−ｃ−プロピルアミノ基、ジ−ｎ−ブチルアミノ基、ジ−ｉ−ブチル−アミノ基、ジ−ｓ−ブチルアミノ基、ジ−ｔ−ブチルアミノ基、ジ−ｃ−ブチルアミノ基、ジ−（１−メチル−ｃ−プロピル）アミノ基、ジ−（２−メチル−ｃ−プロピル）アミノ基、ジ−ｎ−ペンチル−アミノ基、ジ−（１−メチル−ｎ−ブチル）アミノ基、ジ−（２−メチル−ｎ−ブチル）アミノ基、ジ−（３−メチル−ｎ−ブチル）アミノ基、ジ−（１，１−ジメチル−ｎ−プロピル）アミノ基、ジ−（１，２−ジメチル−ｎ−プロピル）アミノ基、ジ−（２，２−ジメチル−ｎ−プロピル）アミノ基、ジ−（１−エチル−ｎ−プロピル）アミノ基、ジ−ｃ−ペンチルアミノ基、ジ−（１−メチル−ｃ−ブチル）アミノ基、ジ−（２−メチル−ｃ−ブチル）アミノ基、ジ−（３−メチル−ｃ−ブチル）アミノ基、ジ−（１，２−ジメチル−ｃ−プロピル）アミノ基、ジ−（２，３−ジメチル−ｃ−プロピル）アミノ基、ジ−（１−エチル−ｃ−プロピル）アミノ基、ジ−（２−エチル−ｃ−プロピル）アミノ基、ジ−ｎ−ヘキシルアミノ基、ジ−（１−メチル−ｎ−ペンチル）アミノ基、ジ−（２−メチル−ｎ−ペンチル）アミノ基、ジ−（３−メチル−ｎ−ペンチル）アミノ基、ジ−（４−メチル−ｎ−ペンチル）アミノ基、ジ−（１，１−ジメチル−ｎ−ブチル）アミノ基、ジ−（１，２−ジメチル−ｎ−ブチル）アミノ基、ジ−（１，３−ジメチル−ｎ−ブチル）アミノ基である。
【００３０】
この明細書中で、ハロアルキル基は、分枝していても、分枝していなくてもよい。ハロアルキル基は、一般的に、互いに独立して１個以上のハロゲン原子により置換されていることができる、１〜３０個の炭素原子からなり、好ましくは１〜２０個の炭素原子からなる。ハロゲン原子の例は、フッ素原子、塩素原子、臭素原子及びヨウ素原子である。フッ素原子及び塩素原子が好ましい。ハロアルキル基の例は、ジフルオロメトキシ基、トリフルオロメトキシ基、ブロモジフルオロメトキシ基、２−クロロエトキシ基、２−ブロモエトキシ基、１，１−ジフルオロエトキシ基、２，２，２−トリフルオロエトキシ基、１，１，２，２−テトラフルオロエトキシ基、２−クロロ−１，１，２−トリフルオロエトキシ基、ペンタフルオロエトキシ基、３−ブロモプロポキシ基、２，２，３，３−テトラフルオロプロポキシ基、１，１，２，３，３，３−ヘキサフルオロプロポキシ基、１，１，１，３，３，３−ヘキサフルオロプロポキシ基、３−ブロモ−２−メチルプロポキシ基、４−ブロモブトキシ基、ペルフルオロペンチルオキシ基である。
【００３１】
この明細書中で、ハロアルコキシ基は、分枝していても、分枝していなくてもよい。ハロアルコキシ基は、一般的に、分枝していても、非分枝であってもよい１〜３０個の炭素原子からなる鎖が共有結合している酸素原子を有し、かつその炭素原子が互いに独立して１個以上のハロゲン原子で置換されていることができる。好ましくは、この鎖は、１〜２０個の炭素原子からなる。ハロゲン原子の例は、フッ素原子、塩素原子、臭素原子及びヨウ素原子である。フッ素原子及び塩素原子が好ましい。ハロアルコキシ基の例は、ジフルオロメトキシル基、トリフルオロメトキシル基、ブロモジフルオロメトキシル基、２−クロロエトキシル基、２−ブロモエトキシル基、１，１−ジフルオロエトキシル基、２，２，２−トリフルオロエトキシル基、１，１，２，２−テトラフルオロエトキシル基、２−クロロ−１，１，２−トリフルオロエトキシル基、ペンタフルオロエトキシル基、３−ブロモプロポキシル基、２，２，３、３−テトラフルオロプロポキシル基、１，１，２，３，３，３−ヘキサフルオロプロポキシル基、１，１，１，３，３，３−ヘキサフルオロプロポキシル基、３−ブロモ−２−メチルプロポキシル基、４−ブロモブトキシル基、ペルフルオロペントキシル基である。
【００３２】
アルキルカルボニル基は、この明細書中で、一般的に、１〜３０個の炭素原子からなるアルキル基が共有結合しているカルボニル炭素からなり、かつこのアルキル基は分枝しているか、非分枝であることができる。好ましくは、この鎖は、１〜２０個の炭素原子からなる。アルキルカルボニル基の例は、メチルカルボニル基、エチルカルボニル基、ｎ−プロピルカルボニル基、ｉ−プロピルカルボニル基、ｃ−プロピルカルボニル基、ｎ−ブチルカルボニル基、ｉ−ブチルカルボニル基、ｓ−ブチルカルボニル基、ｔ−ブチルカルボニル基、ｃ−ブチルカルボニル基、１−メチル−ｃ−プロピルカルボニル基、２−メチル−ｃ−プロピルカルボニル基、ｎ−ペンチルカルボニル基、１−メチル−ｎ−ブチルカルボニル基、２−メチル−ｎ−ブチルカルボニル基、３−メチル−ｎ−ブチルカルボニル基、１，１−ジメチル−ｎ−プロピルカルボニル基、１，２−ジメチル−ｎ−プロピルカルボニル基、２，２−ジメチル−ｎ−プロピルカルボニル基、１−エチル−ｎ−プロピルカルボニル基、ｃ−ペンチルカルボニル基、１−メチル−ｃ−ブチルカルボニル基、２−メチル−ｃ−ブチルカルボニル基、３−メチル−ｃ−ブチルカルボニル基、１，２−ジメチル−ｃ−プロピルカルボニル基、２，３−ジメチル−ｃ−プロピルカルボニル基、１−エチル−ｃ−プロピルカルボニル基、２−エチル−ｃ−プロピルカルボニル基、ｎ−ヘキシルカルボニル基、１−メチル−ｎ−ペンチルカルボニル基、２−メチル−ｎ−ペンチルカルボニル基、３−メチル−ｎ−ペンチルカルボニル基、４−メチル−ｎ−ペンチルカルボニル基、１，１−ジメチル−ｎ−ブチルカルボニル基、１，２−ジメチル−ｎ−ブチルカルボニル基、１，３−ジメチル−ｎ−ブチルカルボニル基、２，２−ジメチル−ｎ−ブチルカルボニル基、２，３−ジメチル−ｎ−ブチルカルボニル基、３、３−ジメチル−ｎ−ブチルカルボニル基、１−エチル−ｎ−ブチルカルボニル基、２−エチル−ｎ−ブチルカルボニル基である。
【００３３】
この明細書中のアルケニルカルボニル基は、一般的に、１〜３０個の炭素原子からなるアルケニル基が共有結合しているカルボニル炭素からなり、かつこのアルケニル基は分枝していても、非分枝であることもできる。好ましくは、この鎖は、１〜２０個の炭素原子からなる。アルケニルカルボニル基の例は、エテニルカルボニル基、１−プロペニルカルボニル基、２−プロペニルカルボニル基、１−メチル−１−エテニルカルボニル基、１−ブテニルカルボニル基、２−ブテニルカルボニル基、３−ブテニルカルボニル基、２−メチル−１−プロペニルカルボニル基、２−メチル−２−プロペニルカルボニル基、１−エチルエテニルカルボニル基、１−メチル−１−プロペニルカルボニル基、１−メチル−２−プロペニルカルボニル基、１−ペンテニルカルボニル基、２−ペンテニルカルボニル基、３−ペンテニルカルボニル基、４−ペンテニルカルボニル基、１−ｎ−プロピルエテニルカルボニル基、１−メチル−１−ブテニルカルボニル基、１−メチル−２−ブテニルカルボニル基、１−メチル−３−ブテニルカルボニル基、２−エチル−２−プロペニルカルボニル基、２−メチル−１−ブテニルカルボニル基、２−メチル−２−ブテニルカルボニル基、２−メチル−３−ブテニルカルボニル基、３−メチル−１−ブテニルカルボニル基、３−メチル−２−ブテニルカルボニル基、３−メチル−３−ブテニルカルボニル基、１，１−ジメチル−２−プロペニルカルボニル基、１−ｉ−プロピルエテニルカルボニル基、１，２−ジメチル−１−プロペニルカルボニル基、１，２−ジメチル−２−プロペニルカルボニル基、１−ｃ−ペンテニルカルボニル基、２−ｃ−ペンテニルカルボニル基、３−ｃ−ペンテニルカルボニル基、１−ヘキセニルカルボニル基、２−ヘキセニルカルボニル基、３−ヘキセニルカルボニル基、４−ヘキセニルカルボニル基、５−ヘキセニルカルボニル基、１−メチル−１−ペンテニルカルボニル基、１−メチル−２−ペンテニルカルボニル基、１−メチル−３−ペンテニルカルボニル基、１−メチル−４−ペンテニルカルボニル基、１−ｎ−ブチルエテニルカルボニル基、２−メチル−１−ペンテニルカルボニル基、２−メチル−２−ペンテニルカルボニル基、２−メチル−３−ペンテニルカルボニル基、２−メチル−４−ペンテニルカルボニル基、２−ｎ−プロピル−２−プロペニルカルボニル基、３−メチル−１−ペンテニルカルボニル基、３−メチル−２−ペンテニルカルボニル基である。
アルキニルカルボニル基は、この明細書中で、一般的に、１〜３０個の炭素原子からなるアルキニル基が共有結合しているカルボニル炭素からなり、かつこのアルキニル基は分枝しているか、非分枝であることができる。好ましくは、この鎖は、１〜２０個の炭素原子からなる。アルキニルカルボニル基の例は、エチニルカルボニル基、１−プロピニルカルボニル基、２−プロピニルカルボニル基、１−ブチニルカルボニル基、２−ブチニルカルボニル基、３−ブチニルカルボニル基、１−メチル−２−プロピニルカルボニル基、１−ペンチニルカルボニル基、２−ペンチニルカルボニル基、３−ペンチニルカルボニル基、４−ペンチニルカルボニル基、１−メチル−２−ブチニルカルボニル基、１−メチル−３−ブチニルカルボニル基、２−メチル−３−ブチニルカルボニル基、３−メチル−１−ブチニルカルボニル基、１，１−ジメチル−２−プロピニルカルボニル基、２−エチル−２−プロピニルカルボニル基、１−ヘキシニルカルボニル基、２−ヘキシニルカルボニル基、３−ヘキシニルカルボニル基、４−ヘキシニルカルボニル基、５−ヘキシニルカルボニル基、１−メチル−２−ペンチニルカルボニル基、１−メチル−３−ペンチニルカルボニル基、１−メチル−４−ペンチニルカルボニル基、２−メチル−３−ペンチニルカルボニル基、２−メチル−４−ペンチニルカルボニル基、３−メチル−１−ペンチニルカルボニル基、３−メチル−４−ペンチニルカルボニル基、４−メチル−ｌ−ペンチニルカルボニル基、４−メチル−２−ペンチニルカルボニル基、１，１−ジ−メチル−２−ブチニルカルボニル基、１，１−ジメチル−３−ブチニルカルボニル基、１，２−ジメチル−３−ブチニルカルボニル基、２，２−ジメチル−３−ブチニルカルボニル基、３，３−ジメチル−１−ブチニルカルボニル基、１−エチル−２−ブチニルカルボニル基、１−エチル−３−ブチニルカルボニル基である。
【００３４】
アルキルカルボン酸エステル基は、この明細書中で、一般的に、１〜３０個の炭素原子からなるアルキル基が共有結合しているカルボン酸エステルからなり、かつこのアルキル基は分枝しているか、非分枝であることができる。好ましくは、この鎖は、１〜２０個の炭素原子からなる。アルキルカルボン酸エステル基の例は、メチルカルボン酸エステル基、エチルカルボン酸エステル基、ｎ−プロピルカルボン酸エステル基、ｉ−プロピルカルボン酸エステル基、ｃ−プロピルカルボン酸エステル基、ｎ−ブチルカルボン酸エステル基、ｉ−ブチルカルボン酸エステル基、ｓ−ブチルカルボン酸エステル基、ｔ−ブチルカルボン酸エステル基、ｃ−ブチルカルボン酸エステル基、１−メチル−ｃ−プロピルカルボン酸エステル基、２−メチル−ｃ−プロピルカルボン酸エステル基、ｎ−ペンチルカルボン酸エステル基、１−メチル−ｎ−ブチルカルボン酸エステル基、２−メチル−ｎ−ブチルカルボン酸エステル基、３−メチル−ｎ−ブチルカルボン酸エステル基、１，１−ジメチル−ｎ−プロピルカルボン酸エステル基、１，２−ジメチル−ｎ−プロピルカルボン酸エステル基、２，２−ジメチル−ｎ−プロピルカルボン酸エステル基、１−エチル−ｎ−プロピルカルボン酸エステル基、ｃ−ペンチルカルボン酸エステル基、１−メチル−ｃ−ブチルカルボン酸エステル基、２−メチル−ｃ−ブチルカルボン酸エステル基、３−メチル−ｃ−ブチルカルボン酸エステル基、１，２−ジメチル−ｃ−プロピルカルボン酸エステル基、２，３−ジメチル−ｃ−プロピルカルボン酸エステル基、１−エチル−ｃ−プロピルカルボン酸エステル基、２−エチル−ｃ−プロピルカルボン酸エステル基、ｎ−ヘキシルカルボン酸エステル基、１−メチル−ｎ−ペンチルカルボン酸エステル基、２−メチル−ｎ−ペンチルカルボン酸エステル基、３−メチル−ｎ−ペンチルカルボン酸エステル基、４−メチル−ｎ−ペンチルカルボン酸エステル基、１，１−ジメチル−ｎ−ブチルカルボン酸エステル基、１，２−ジメチル−ｎ−ブチルカルボン酸エステル基、１，３−ジメチル−ｎ−ブチルカルボン酸エステル基、２，２−ジメチル−ｎ−ブチルカルボン酸エステル基、２，３−ジメチル−ｎ−ブチルカルボン酸エステル基、３，３−ジメチル−ｎ−ブチルカルボン酸エステル基、１−エチル−ｎ−ブチルカルボン酸エステル基、２−エチル−ｎ−ブチルカルボン酸エステル基である。
【００３５】
アルケニルカルボン酸エステル基は、この明細書中で、一般的に、１〜３０個の炭素原子からなるアルケニル基が共有結合しているカルボン酸エステルからなり、かつこのアルケニル基は分枝しているか、非分枝であることができる。好ましくは、この鎖は、１〜２０個の炭素原子からなる。アルケニルカルボン酸エステル基の例は、エテニルカルボン酸エステル基、１−プロペニルカルボン酸エステル基、２−プロペニルカルボン酸エステル基、１−メチル−１−エテニルカルボン酸エステル基、１−ブテニルカルボン酸エステル基、２−ブテニルカルボン酸エステル基、３−ブテニルカルボン酸エステル基、２−メチル−１−プロペニルカルボン酸エステル基、２−メチル−２−プロペニルカルボン酸エステル基、１−エチルエテニルカルボン酸エステル基、１−メチル−１−プロペニルカルボン酸エステル基、１−メチル−２−プロペニルカルボン酸エステル基、１−ペンテニルカルボン酸エステル基、２−ペンテニルカルボン酸エステル基、３−ペンテニルカルボン酸エステル基、４−ペンテニルカルボン酸エステル基、１−ｎ−プロピルエテニルカルボン酸エステル基、１−メチル−１−ブテニルカルボン酸エステル基、１−メチル−２−ブテニルカルボン酸エステル基、１−メチル−３−ブテニルカルボン酸エステル基、２−エチル−２−プロペニルカルボン酸エステル基、２−メチル−１−ブテニルカルボン酸エステル基、２−メチル−２−ブテニルカルボン酸エステル基、２−メチル−３−ブテニルカルボン酸エステル基、３−メチル−１−ブテニルカルボン酸エステル基、３−メチル−２−ブテニルカルボン酸エステル基、３−メチル−３−ブテニルカルボン酸エステル基、１，１−ジメチル−２−プロペニルカルボン酸エステル基、１−ｉ−プロピルエテニルカルボン酸エステル基、１，２−ジメチル−１−プロペニルカルボン酸エステル基、１，２−ジメチル−２−プロペニルカルボン酸エステル基、１−ｃ−ペンテニルカルボン酸エステル基、２−ｃ−ペンテニルカルボン酸エステル基、３−ｃ−ペンテニルカルボン酸エステル基、１−ヘキセニルカルボン酸エステル基、２−ヘキセニルカルボン酸エステル基、３−ヘキセニルカルボン酸エステル基、４−ヘキセニルカルボン酸エステル基、５−ヘキセニルカルボン酸エステル基、１−メチル−１−ペンテニルカルボン酸エステル基、１−メチル−２−ペンテニルカルボン酸エステル基、１−メチル−３−ペンテニルカルボン酸エステル基、１−メチル−４−ペンテニルカルボン酸エステル基、１−ｎ−ブチルエテニルカルボン酸エステル基、２−メチル−１−ペンテニルカルボン酸エステル基、２−メチル−２−ペンテニルカルボン酸エステル基、２−メチル−３−ペンテニルカルボン酸エステル基、２−メチル−４−ペンテニルカルボン酸エステル基、２−ｎ−プロピル−２−プロペニルカルボン酸エステル基、３−メチル−１−ペンテニルカルボン酸エステル基、３−メチル−２−ペンテニルカルボン酸エステル基である。
【００３６】
アルキニルカルボン酸エステル基は、この明細書中で、一般的に、１〜３０個の炭素原子からなるアルキニル基が共有結合しているカルボン酸エステルからなり、かつこのアルキニル基は分枝しているか、非分枝であることができる。好ましくは、この鎖は、１〜２０個の炭素原子からなる。アルキニルカルボン酸エステル基の例は、エチニルカルボン酸エステル基、１−プロピニルカルボン酸エステル基、２−プロピニルカルボン酸エステル基、１−ブチニルカルボン酸エステル基、２−ブチニルカルボン酸エステル基、３−ブチニルカルボン酸エステル基、１−メチル−２−プロピニルカルボン酸エステル基、１−ペンチニルカルボン酸エステル基、２−ペンチニルカルボン酸エステル基、３−ペンチニルカルボン酸エステル基、４−ペンチニルカルボン酸エステル基、１−メチル−２−ブチニルカルボン酸エステル基、１−メチル−３−ブチニルカルボン酸エステル基、２−メチル−３−ブチニルカルボン酸エステル基、３−メチル−１−ブチニルカルボン酸エステル基、１，１−ジメチル−２−プロピニルカルボン酸エステル基、２−エチル−２−プロピニルカルボン酸エステル基、１−ヘキシニルカルボン酸エステル基、２−ヘキシニルカルボン酸エステル基、３−ヘキシニルカルボン酸エステル基、４−ヘキシニルカルボン酸エステル基、５−ヘキシニルカルボン酸エステル基、１−メチル−２−ペンチニルカルボン酸エステル基、１−メチル−３−ペンチニルカルボン酸エステル基、１−メチル−４−ペンチニルカルボン酸エステル基、２−メチル−３−ペンチニルカルボン酸エステル基、２−メチル−４−ペンチニルカルボン酸エステル基、３−メチル−１−ペンチニルカルボン酸エステル基、３−メチル−４−ペンチニルカルボン酸エステル基、４−メチル−１−ペンチニルカルボン酸エステル基、４−メチル−２−ペンチニルカルボン酸エステル基、１，１−ジメチル−２−ブチニルカルボン酸エステル基、１，１−ジメチル−３−ブチニルカルボン酸エステル基、１，２−ジメチル−３−ブチニルカルボン酸エステル基、２，２−ジメチル−３−ブチニルカルボン酸エステル基、３，３−ジメチル−１−ブチニルカルボン酸エステル基、１−エチル−２−ブチニルカルボン酸エステル基、１−エチル−３−ブチニルカルボン酸エステル基である。
【００３７】
この明細書中で、アルコキシ基はアルキル単位を有することができ、このアルキル単位は分枝していても、分枝していなくてもよい。アルコキシ基は、一般的に、１〜３０個の炭素原子、好ましくは１〜２０個の炭素原子からなる。アルコキシ基の例は、メトキシ基、エトキシ基、イソプロポキシ基、ｎ−ブトキシ基、ｓｅｃ−ブトキシ基、ｔｅｒｔ−ブトキシ基、ペンチルオキシ基、ｎ−ヘキシルオキシ基、ｎ−ヘプチルオキシ基、２−エチルヘキシルオキシ基、ｎ−オクチルオキシ基、ｎ−ノニルオキシ基、ｎ−デシルオキシ基、ｎ−トリデシルオキシ基、ｎ−テトラデシルオキシ基、ｎ−ペンタデシルオキシ基、ｎ−ヘキサデシルオキシ基、ｎ−オクタデシルオキシ基又はエイコシルオキシ基である。アルキル単位中に１〜６個の炭素原子を有するアルコキシ基が好ましい。
【００３８】
この明細書に記載するようなシクロアルキル基は、一般的に、５、６又は７個の炭素原子からなる環式基を有し、この環式基はそれぞれ互いに独立して置換されていてよい。この例は、アルキル基又は２つのアルキル基であり、これらのアルキル基は、これらが結合している環炭素原子と一緒に更なる環を形成する。シクロアルキル基の例は、シクロヘキシル基である。
【００３９】
この明細書に記載するようなシクロアルコキシ基は、一般的に、５、６又は７個の炭素原子からなる環式基であり、これらの炭素原子のうちで少なくとも１つが酸素原子と共有結合している。この環炭素原子は、それぞれ互いに独立して、例えばアルキル基又は２つのアルキル基によって置換されていてよく、これらのアルキル基は、これらが結合している環炭素原子と一緒に更なる環を形成する。シクロアルコキシ基の例は、シクロヘキシルオキシ基である。
【００４０】
この明細書に記載するようなアリール基は、一般的に、５〜１０個の炭素原子からなる環式芳香族基であり、この環式芳香族基はそれぞれ互いに独立して置換されていてよい。この例は、アルキル基又は２つのアルキル基であり、これらは、これらが結合している環炭素原子と一緒に更なる環を形成する。アリール基の例は、フェニル基、ｏ−ビフェニリル基、ｍ−ビフェニリル基、ｐ−ビフェニリル基、１−アントリル基、２−アントリル基、９−アントリル基、１−フェナントリル基、２−フェナントリル基、３−フェナントリル基、４−フェナントリル基、９−フェナントリル基である。
【００４１】
この明細書に記載するようなヘテロアリール基は、一般的に、４〜１０個の炭素原子と少なくとも１つのヘテロ原子とからなる環式芳香族基であり、この環式芳香族基はそれぞれ互いに独立して置換されていてよい。この例は、アルキル基又は２つのアルキル基であり、これらは、これらが結合している環炭素原子と一緒に更なる環を形成する。ヘテロ原子の例は、この場合、酸素原子、窒素原子、リン原子、ホウ素原子、セレン原子又は硫黄原子である。ヘテロアリール基の例は、フリル基、チエニル基、ピロリル基又はイミダゾリル基である。
【００４２】
この明細書に記載するようなアリールオキシル基は、一般的に、酸素原子に共有結合しているアリール基であり、ここでアリールは既に先に定義した。アリールオキシル基の例は、フェニルオキシル又はナフチルオキシルである。
【００４３】
この明細書に記載するようなアラルキル基は、一般的に、アルキル基に共有結合しているアリール基であり、ここでアリールは既に先に定義した。この基は、例えばアルキル基又はヘテロアルキル基で置換されていてよい。アラルキル基の例は、ベンジルである。
【００４４】
本発明のオリゴマー化合物又はポリマー化合物の平均分子量（Ｍn）は、６６０〜３３０００００ｇ／ｍｏｌの範囲内、好ましくは１６５０〜１６５００００ｇ／ｍｏｌの範囲内、特に好ましくは３３００〜３３００００ｇ／ｍｏｌの範囲内にある。この平均分子量は、サイズ排除クロマトグラフィー（ポリスチレン標準）によって決定される。
【００４５】
一般に、本発明による一般式Ｉの本発明のオリゴマー化合物又はポリマー化合物は、２〜５０００個の繰返単位、好ましくは１０〜１０００個の繰返単位からなる。
【００４６】
本発明による一般式Ｉの本発明のオリゴマー化合物又はポリマー化合物は、ホモポリマーでも、コポリマーでもあってよい。ホモポリマーは、１種のポリマーだけから合成されたポリマーである。コポリマーは、２種以上のポリマーから合成されたポリマーである。
【００４７】
合成の際に２種以上のモノマーを使用する場合、本発明のオリゴマー化合物又はポリマー化合物の繰返単位のモノマーは、オリゴマー化合物又はポリマー化合物中に、統計的に分布するか、ブロックとして存在するか又は交互に存在することができる。本発明のオリゴマー化合物又はポリマー化合物は、線状の形でもあっても、架橋されていてもよい。架橋は、例えば、わずかな割合の、２つの重合可能な基を有する有機分子、好ましくはより高く官能化されたモノマーを用いた共重合によって行うことができる。
【００４８】
本発明による一般式Ｉのオリゴマー化合物又はポリマー化合物は、一般式Ｉ′の１１，１１，１２，１２−テトラシアノアントラキノンジメタン化合物の重合により合成される。
【化６】
0006290442.tif 000007
【００４９】
この場合、Ｘ′は、好ましくは重合可能な有機基であり、この重合可能な有機基は、一般的に、有機二重結合、又は有機三重結合、又はオキシラン若しくはアジリジンからなる。この場合、一般式ＩＩ′〜ＶＩＩＩ′に示されている重合可能な有機基が特に好ましい。
【化７】
0006290442.tif 000008
ここでも、Ｒ8〜Ｒ24、Ａ及びＡｒについては既に前記された定義を表す。
【００５０】
一般式Ｉ′の１１，１１，１２，１２−テトラシアノアントラキノンジメタン化合物は、公知の反応の組み合わせによって製造することができる。
【００５１】
一般式Ｉ′の化合物の製造は、次の反応式１〜７に示されているが、これらの反応式に限定されるものではない。
【化８】
0006290442.tif 000009
【化９】
0006290442.tif 000010
【００５２】
自体公知の方法は、上記の反応式１〜７により上述の一般式Ｉ′の化合物を合成するために十分である。
【００５３】
一般式Ｉ′中のＸ′が上述の式ＩＩ′に相当する場合には、式Ｉ′の化合物は、ポリスチレンの合成の公知の方法及びその変法により合成することができる。好ましくは、上述の化合物Ｉ′は、ラジカル重合、例えばフリーラジカル重合により、それも制御されたラジカル重合法、例えば可逆的付加開裂連鎖移動重合（ＲＡＦＴ）、原子移動ラジカル重合（ＡＴＲＰ）又はニトロキシド媒介重合（ＮＭＰ）により、−３０〜１５０℃の温度範囲で、好ましくは４０〜１２０℃の温度範囲で、溶媒中でかつ０．１〜１００時間の反応時間で、開始剤、例えばアゾ化合物又は過酸化物、好ましくは過酸化ベンゾイル又は２，２′−アゾビスイソブチロールニトリルの使用下で合成される。使用される溶媒についてほとんど制限はない。有機溶媒、例えばΝ，Ν′−ジメチルホルムアミド、Ν，Ν′−ジメチルアセタミド、ジメチルスルホキシド、Ｎ−メチルピロリジン、ジクロロメタン、１，２−ジクロロエタン、トルエン、キシレン、クロロベンゼン又はｏ−ジクロロベンゼンが好ましい。
【００５４】
同様に、好ましくは、上述の化合物Ｉ′は、カチオン重合により、−３０〜１５０℃の温度範囲で、好ましくは−２０〜５０℃の温度範囲で、溶媒中でかつ０．１〜１００時間の反応時間で、触媒、例えばルイス酸又はプロトン酸、好ましくは硫酸、硝酸、過塩素酸、三フッ化ホウ素エーテラート錯体、三塩化アルミニウム、四塩化スズ又は四塩化チタンの使用下で合成される。使用される溶媒についてほとんど制限はない。有機溶媒、例えば，Ν，Ν′−ジメチルホルムアミド、Ν，Ν′−ジメチルアセタミド、ジメチルスルホキシド、Ｎ−メチルピロリジン、ジクロロメタン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキソラン、１，２−ジクロロエタン、トルエン、キシレン、クロロベンゼン又はｏ−ジクロロベンゼンが好ましい。
【００５５】
同様に、好ましくは、上述の化合物Ｉ′は、アニオン重合により、−７８〜１５０℃の温度範囲で、好ましくは−５０〜５０℃の温度範囲で、溶媒中でかつ０．１〜１００時間の反応時間で、触媒、例えばルイス塩基又は塩基、好ましくは金属アミド、例えばナトリウムアミド及びＬｉＣ2Ｈ5、アルコキシド、例えばメタノラート又はエタノラート、水酸化物、例えば水酸化ナトリウム又は水酸化カリウム、シアン化物、ホスフィン、アミン又は有機金属化合物、例えばｎ−ブチルリチウム又は臭化ビニルマグネシウムの使用下で合成される。使用される溶媒についてほとんど制限はない。有機溶媒、例えばテトラヒドロフラン、１，４−ジオキソラン、ジエチルエーテル、ｔｅｒｔ−ブチルメチルエーテル、トルエン、キシレン、クロロベンゼン又はｏ−ジクロロベンゼンが好ましい。
【００５６】
同様に、好ましくは、上述の化合物Ｉ′は、アニオン基移動重合により、−３０〜１５０℃の温度範囲で、好ましくは−２０〜５０℃の温度範囲で、溶媒中でかつ０．１〜１００時間の反応時間で、開始剤、例えばシリルケテンアセタールの使用下でかつ触媒、例えば無機塩、例えばフッ化物、アジ化物又はシアン化物又はルイス酸、好ましくは塩化亜鉛、塩化ジアルキルアルミニウムの使用下で合成される。使用される溶剤についてほとんど制限はない。有機溶媒、例えばΝ，Ν′−ジメチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ′−ジメチルアセタミド、ジメチルスルホキシド、Ｎ−メチルピロリジン、ジクロロメタン、１，２−ジクロロエタン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキソラン、ジエチルエーテル、ｔｅｒｔ−ブチルメチルエーテル、トルエン、キシレン、クロロベンゼン又はｏ−ジクロロベンゼンが好ましい。
【００５７】
一般式Ｉ′中のＸ′が上述の式ＩＩＩ′に相当する場合には、式Ｉ′の化合物は、ポリビニルエーテルの合成の公知の方法及びその変法により合成することができる。好ましくは、上述の化合物Ｉ′は、カチオン重合により、−３０〜１５０℃の温度範囲で、好ましくは−２０〜５０℃の温度範囲で、溶媒中でかつ０．１〜１００時間の反応時間で、触媒、例えばルイス酸又はプロトン酸、好ましくは硫酸、硝酸、過塩素酸、三フッ化ホウ素エーテラート錯体、三塩化アルミニウム、四塩化スズ又は四塩化チタンの使用下で合成される。
【００５８】
使用される溶剤についてほとんど制限はない。有機溶媒、例えば，Ν，Ν′−ジメチルホルムアミド、Ν，Ν′−ジメチルアセタミド、ジメチルスルホキシド、Ｎ−メチルピロリジン、ジクロロメタン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキソラン、１，２−ジクロロエタン、トルエン、キシレン、クロロベンゼン又はｏ−ジクロロベンゼンが好ましい。
【００５９】
一般式Ｉ′中のＸ′が上述の式ＩＶ′に相当する場合には、式Ｉ′の化合物は、ポリアセチレンの合成の公知の方法及びその変法により合成することができる。好ましくは、上述の化合物Ｉ′は、金属触媒を用いた重合により、−３０〜１５０℃の温度範囲で、好ましくは０〜１００℃の温度範囲で、溶媒中でかつ０．１〜１００時間の反応時間で、触媒、例えばウィルキンソン触媒、チーグラーナッタ触媒、ラッティンジャー（Luttinger）触媒、モリブデン錯体、タングステン錯体、ロジウム錯体の使用下で、又は電気化学的重合法により、臭化ニッケルの使用下で合成される。
【００６０】
使用される溶剤についてほとんど制限はない。有機溶媒、例えばΝ，Ν′−ジメチルホルムアミド、Ν，Ν′−ジメチルアセタミド、ジメチルスルホキシド、Ｎ−メチルピロリジン、ジクロロメタン、１，２−ジクロロエタン、トルエン、キシレン、クロロベンゼン又はｏ−ジクロロベンゼンが好ましい。
【００６１】
一般式Ｉ′中のＸ′が上述の式Ｖ′に相当する場合には、式Ｉ′の化合物は、ポリアクリラートの合成の公知の方法及びその変法により合成することができる。好ましくは、上述の化合物Ｉ′は、フリーラジカル重合、それも制御されたラジカル重合法、例えば可逆的付加開裂連鎖移動反応（ＲＡＦＴ）、原子移動ラジカル重合（ＡＴＲＰ）、コバルト媒介ラジカル重合（ＣＭＲＰ）又はニトロキシド媒介重合（ＮＭＰ）により、−３０〜１５０℃の温度範囲で、好ましくは４０〜１２０℃の温度範囲で、溶媒中でかつ０．１〜１００時間の反応時間で、開始剤、例えばアゾ化合物又は過酸化物、好ましくは過酸化ベンゾイル又は２，２′−アゾビスイソブチロールニトリルの使用下で合成される。
【００６２】
使用される溶剤についてほとんど制限はない。有機溶媒、例えばΝ，Ν′−ジメチルホルムアミド、Ν，Ν′−ジメチルアセタミド、ジメチルスルホキシド、Ｎ−メチルピロリジン、ジクロロメタン、１，２−ジクロロエタン、トルエン、キシレン、クロロベンゼン又はｏ−ジクロロベンゼンが好ましい。
【００６３】
同様に、好ましくは、上述の化合物Ｉ′は、アニオン重合により、−７８〜１５０℃の温度範囲で、好ましくは−５０〜５０℃の温度範囲で、溶媒中でかつ０．１〜１００時間の反応時間で、触媒、例えばルイス塩基又は塩基、好ましくは金属アミド、例えばナトリウムアミド及びＬｉＣ2Ｈ5、アルコキシド、例えばメタノラート又はエタノラート、水酸化物、例えば水酸化ナトリウム又は水酸化カリウム、シアン化物、ホスフィン、アミン又は有機金属化合物、例えばｎ−ブチルリチウム又は臭化ビニルマグネシウムの使用下で合成される。使用される溶剤についてほとんど制限はない。有機溶媒、例えばテトラヒドロフラン、１，４−ジオキソラン、ジエチルエーテル、ｔｅｒｔ−ブチルメチルエーテル、トルエン、キシレン、クロロベンゼン又はｏ−ジクロロベンゼンが好ましい。
【００６４】
同様に、好ましくは、上述の化合物Ｉ′は、アニオン基移動重合により、−７８〜１５０℃の温度範囲で、好ましくは−２０〜５０℃の温度範囲で、溶媒中でかつ０．１〜１００時間の反応時間で、開始剤、例えばシリルケテンアセタールの使用下でかつ触媒、例えば無機塩、例えばフッ化物、アジ化物又はシアン化物又はルイス酸、好ましくは塩化亜鉛又は塩化ジアルキルアルミニウムの使用下で合成される。使用される溶剤についてほとんど制限はない。有機溶媒、例えばΝ，Ν′−ジメチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ′−ジメチルアセタミド、ジメチルスルホキシド、Ｎ−メチルピロリジン、ジクロロメタン、１，２−ジクロロエタン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキソラン、ジエチルエーテル、ｔｅｒｔ−ブチルメチルエーテル、トルエン、キシレン、クロロベンゼン又はｏ−ジクロロベンゼンが好ましい。
【００６５】
一般式Ｉ′中のＸ′が上述の式ＶＩ′に相当する場合には、式Ｉ′の化合物は、ポリノルボルネンの合成の公知の方法及びその変法により合成することができる。好ましくは、上述の化合物Ｉ′は、金属触媒を用いた重合により、−３０〜１５０℃の温度範囲で、好ましくは０〜１００℃の温度範囲で、溶媒中でかつ０．１〜１００時間の反応時間で、触媒、例えばグラブス触媒、モリブデン錯体、タングステン錯体又はルテニウム錯体の使用下で合成される。使用される溶剤についてほとんど制限はない。有機溶媒、例えばΝ，Ν′−ジメチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ′−ジメチルアセタミド、ジメチルスルホキシド、Ｎ−メチルピロリジン、ジクロロメタン、１，２−ジクロロエタン、テトラヒドロフラン、トルエン、キシレン、クロロベンゼン又はｏ−ジクロロベンゼンが好ましい。
【００６６】
一般式Ｉ′中のＸ′が上述の式ＶＩＩ′に相当する場合には、式Ｉ′の化合物は、ポリエチレングリコールの合成の公知の方法及びその変法により合成することができる。
【００６７】
好ましくは、上述の化合物Ｉ′は、カチオン重合により、−３０〜１５０℃の温度範囲で、好ましくは４０〜１２０℃の温度範囲で、溶媒中でかつ０．１〜１００時間の反応時間で、触媒、例えばルイス酸又はプロトン酸、好ましくは硫酸、硝酸、過塩素酸、三フッ化ホウ素エーテラート錯体、三塩化アルミニウム、四塩化スズ、ジエチル亜鉛／水又は四塩化チタンの使用下で合成される。
【００６８】
使用される溶剤についてほとんど制限はない。有機溶媒、例えば，Ν，Ν′−ジメチルホルムアミド、Ν，Ν′−ジメチルアセタミド、ジメチルスルホキシド、Ｎ−メチルピロリジン、ジクロロメタン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキソラン、１，２−ジクロロエタン、トルエン、キシレン、クロロベンゼン又はｏ−ジクロロベンゼンが好ましい。
【００６９】
同様に、好ましくは、上述の化合物Ｉ′は、アニオン重合により、−７８〜１５０℃の温度範囲で、好ましくは−５０〜５０℃の温度範囲で、溶媒中でかつ０．１〜１００時間の反応時間で、触媒、例えばルイス塩基又は塩基、好ましくは金属アミド、例えばナトリウムアミド及びＬｉＣ2Ｈ5、アルコキシド、例えばメタノラート又はエタノラート、水酸化物、例えば水酸化ナトリウム又は水酸化カリウム、シアン化物、ホスフィン、アミン又は有機金属化合物、例えばｎ−ブチルリチウム又は臭化ビニルマグネシウムの使用下で合成される。使用される溶剤についてほとんど制限はない。有機溶媒、例えばテトラヒドロフラン、１，４−ジオキソラン、ジエチルエーテル、ｔｅｒｔ−ブチルメチルエーテル、トルエン、キシレン、クロロベンゼン又はｏ−ジクロロベンゼンが好ましい。
【００７０】
一般式Ｉ′中のＸ′が式ＶＩＩＩ′に相当する場合には、式Ｉ′の化合物は、ポリスチレンの合成の公知の方法及びその変法により合成することができる。好ましくは、上述の化合物Ｉ′は、ラジカル重合、例えばフリーラジカル重合により、それも制御されたラジカル重合法、例えば可逆的付加開裂連鎖移動重合（ＲＡＦＴ）、原子移動ラジカル重合（ＡＴＲＰ）又はニトロキシド媒介ラジカル重合（ＮＭＰ）により、−３０〜１５０℃の温度範囲で、好ましくは４０〜１２０℃の温度範囲で、溶媒中でかつ０．１〜１００時間の反応時間で、開始剤、例えばアゾ化合物又はペルオキシド、好ましくは過酸化ベンゾイル又は２，２′−アゾビスイソブチロールニトリルの使用下で合成される。使用される溶剤についてほとんど制限はない。有機溶媒、例えばΝ，Ν′−ジメチルホルムアミド、Ν，Ν′−ジメチルアセタミド、ジメチルスルホキシド、Ｎ−メチルピロリジン、ジクロロメタン、１，２−ジクロロエタン、トルエン、キシレン、クロロベンゼン又はｏ−ジクロロベンゼンが好ましい。
【００７１】
同様に、好ましくは、上述の化合物Ｉ′は、カチオン重合により、−３０〜１５０℃の温度範囲で、好ましくは−２０〜５０℃の温度範囲で、溶媒中でかつ０．１〜１００時間の反応時間で、触媒、例えばルイス酸又はプロトン酸、好ましくは硫酸、硝酸、過塩素酸、三フッ化ホウ素エーテラート錯体、三塩化アルミニウム、四塩化スズ又は四塩化チタンの使用下で合成される。使用される溶剤についてほとんど制限はない。有機溶媒、例えば，Ν，Ν′−ジメチルホルムアミド、Ν，Ν′−ジメチルアセタミド、ジメチルスルホキシド、Ｎ−メチルピロリジン、ジクロロメタン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキソラン、１，２−ジクロロエタン、トルエン、キシレン、クロロベンゼン又はｏ−ジクロロベンゼンが好ましい。
【００７２】
同様に、好ましくは、上述の化合物Ｉ′は、アニオン重合により、−７８〜１５０℃の温度範囲で、好ましくは−５０〜５０℃の温度範囲で、溶媒中でかつ０．１〜１００時間の反応時間で、触媒、例えばルイス塩基又は塩基、好ましくは金属アミド、例えばナトリウムアミド及びＬｉＣ2Ｈ5、アルコキシド、例えばメタノラート又はエタノラート、水酸化物、例えば水酸化ナトリウム又は水酸化カリウム、シアン化物、ホスフィン、アミン又は有機金属化合物、例えばｎ−ブチルリチウム又は臭化ビニルマグネシウムの使用下で合成される。使用される溶剤についてほとんど制限はない。有機溶媒、例えばテトラヒドロフラン、１，４−ジオキソラン、ジエチルエーテル、ｔｅｒｔ−ブチルメチルエーテル、トルエン、キシレン、クロロベンゼン又はｏ−ジクロロベンゼンが好ましい。
【００７３】
同様に、好ましくは、上述の化合物Ｉ′は、アニオン基移動重合により、−７８〜１５０℃の温度範囲で、好ましくは−２０〜５０℃の温度範囲で、溶媒中でかつ０．１〜１００時間の反応時間で、開始剤、例えばシリルケテンアセタールの使用下で並びに触媒、例えば無機塩、好ましくはフッ化物、アジ化物又はシアン化物又はルイス酸、好ましくは塩化亜鉛、塩化ジアルキルアルミニウムの使用下で合成される。使用される溶剤についてほとんど制限はない。有機溶媒、例えばΝ，Ν′−ジメチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ′−ジメチルアセタミド、ジメチルスルホキシド、Ｎ−メチルピロリジン、ジクロロメタン、１，２−ジクロロエタン、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキソラン、ジエチルエーテル、ｔｅｒｔ−ブチルメチルエーテル、トルエン、キシレン、クロロベンゼン又はｏ−ジクロロベンゼンが好ましい。
【００７４】
更に、本発明による一般式Ｉのオリゴマー化合物又はポリマー化合物は、一般式Ｉ″の１１，１１，１２，１２−テトラシアノアントラキノンジメタン化合物の、一般式Ｐ′のオリゴマー化合物又はポリマー化合物との等重合度反応により合成することができる。
【化１０】
0006290442.tif 000011
前記式中、
Ｒ1〜Ｒ7及びＲ26〜Ｒ28：互いに独立して、好ましくは、水素原子、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、ハロアルキル基、ハロアルコキシ基、シクロアルキル基、シクロアルコキシ基、アリール基、ヘテロアリール基、アリールオキシ基、アラルキル基、カルボン酸基、スルホン酸基、アミノ基、モノアルキルアミノ基、ジアルキルアミノ基、ニトロ基、シアノ基、ヒドロキシル基、アルキルカルボニル基、アルケニルカルボニル基、アルキニルカルボニル基、カルボン酸エステル基、カルボン酸アミド基、スルホン酸エステル基、チオール基、ハロゲン原子又はこれらの基若しくは原子の組み合わせを表すことができ、この場合、水素原子は、置換基Ｒ1〜Ｒ7の少なくとも５つとして、かつ非水素原子、好ましくはハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基、シアノ基及び／又はニトロ基は、置換基Ｒ1〜Ｒ7の０〜２つとして特に好ましく、及び／又は、水素原子は、置換基Ｒ26〜Ｒ28の少なくとも２つとして、かつ非水素原子、好ましくはハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基、シアノ基及び／又はニトロ基は、置換基Ｒ26〜Ｒ28の０〜１つとして特に好ましく、
Ｘ″：求電子性有機基であり、この求電子性有機基は、化合物Ｐ′のヒドロキシ基によって求核的に攻撃されかつそれにより化合物Ｉ″とＰ′との間の共有結合が形成され（好ましくは、Ｘ″は、イソシアナート基、カルボン酸ハロゲン化物基（この場合、ハロゲンは、好ましくは塩素、臭素又はヨウ素である）、カルボン酸基、ハロゲン原子（この場合、ハロゲンは、好ましくは塩素、臭素又はヨウ素である）又はカルボニル基、無水物基である）、
Ａ1及びＡ2：好ましくは、共有結合、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、ハロアルキル基、ハロアルコキシ基、シクロアルキル基、シクロアルコキシ基、アリール基、ヘテロアリール基、アリールオキシ基、アラルキル基、モノアルキルアミノ基、ジアルキルアミノ基、アルキルカルボニル基、アルケニルカルボニル基、アルキニルカルボニル基、カルボン酸エステル基、カルボン酸アミド基、スルホン酸エステル基であり、この場合、共有結合又はアルキル基は、Ａ1及びＡ2として特に好ましく、
ｎ：２以上の整数である。
【００７５】
上述の化合物Ｉ″及びＰ′からの等重合度反応による本発明による一般式Ｉの化合物の製造及びこれらの製造は、次の反応式８〜１３に示されているが、これらの反応式に限定されるものではない。
【化１１】
0006290442.tif 000012
【化１２】
0006290442.tif 000013
【化１３】
0006290442.tif 000014
【００７６】
Ｒ29は、好ましくは、水素原子、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、シクロアルキル基、シクロアルコキシ基、アリール基、ヘテロアリール基、アリールオキシ基、アラルキル基である。特に、Ｒ29はアルキル基であるのが好ましい。
【００７７】
それ自体公知の方法は、反応式８〜１３により上述の本発明による一般式Ｉの化合物を合成するために十分である。
【００７８】
一般式Ｉ″中のＸ″がイソシアナート基に相当する場合には、式Ｉの化合物は、ウレタンの合成の公知の方法及びその変法により、化合物Ｉ″と化合物Ｐ′との反応により合成することができる。好ましくは、上述の化合物Ｉは−７８〜１５０℃の温度範囲で、好ましくは−４０〜１２０℃の温度範囲で、溶媒中でかつ０．１〜１００時間の反応時間で合成される。使用される溶剤についてほとんど制限はない。非プロトン性有機溶媒、例えばΝ，Ν′−ジメチルホルムアミド、Ν，Ν′−ジメチルアセタミド、ジメチルスルホキシド、Ｎ−メチルピロリジン、ジクロロメタン、１，２−ジクロロエタン、トルエン、キシレン、クロロベンゼン又はｏ−ジクロロベンゼンが好ましい。
【００７９】
一般式Ｉ″中のＸ″がカルボン酸ハロゲン化物基に相当する場合には、式Ｉの化合物は、カルボン酸エステルの合成の公知の方法及びその変法により、化合物Ｉ″と化合物Ｐ′との反応により合成することができる。好ましくは、上述の化合物Ｉは、−７８〜１５０℃の温度範囲で、好ましくは−４０〜１２０℃の温度範囲で、溶媒中でかつ０．１〜１００時間の反応時間で、触媒、例えばピリジン誘導体、例えば一般的には４−（ジメチルアミノ）ピリジン、又はカルボジイミド誘導体、例えば一般的にはＮ，Ｎ′−ジシクロヘキシルカルボジイミドの使用下で合成される。使用される溶剤についてほとんど制限はない。非プロトン性有機溶媒、例えばΝ，Ν′−ジメチルホルムアミド、Ν，Ν′−ジメチルアセタミド、ジメチルスルホキシド、Ｎ−メチルピロリジン、ジクロロメタン、１，２−ジクロロエタン、トルエン、キシレン、クロロベンゼン又はｏ−ジクロロベンゼンが好ましい。
【００８０】
一般式Ｉ″中のＸ″がカルボン酸基に相当する場合には、式Ｉの化合物は、カルボン酸エステルの合成の公知の方法及びその変法により、化合物Ｉ″と化合物Ｐ′との反応により合成することができる。好ましくは、上述の化合物Ｉは、−７８〜１５０℃の温度範囲で、好ましくは−４０〜１２０℃の温度範囲で、溶媒中でかつ０．１〜１００時間の反応時間で、触媒、例えばピリジン誘導体、例えば一般的には４−（ジメチルアミノ）ピリジン、又はカルボジイミド誘導体、例えば一般的にはＮ，Ｎ′−ジシクロヘキシルカルボジイミドの使用下で合成される。使用される溶剤についてほとんど制限はない。非プロトン性有機溶媒、例えばΝ，Ν′−ジメチルホルムアミド、Ν，Ν′−ジメチルアセタミド、ジメチルスルホキシド、Ｎ−メチルピロリジン、ジクロロメタン、１，２−ジクロロエタン、トルエン、キシレン、クロロベンゼン又はｏ−ジクロロベンゼンが好ましい。
【００８１】
一般式Ｉ″中のＸ″がハロゲン原子に相当する場合には、式Ｉの化合物は、エーテルの合成の公知の方法及びその変法により、化合物Ｉ″と化合物Ｐ′との反応により合成することができる。好ましくは、上述の化合物Ｉは、−７８〜１５０℃の温度範囲で、好ましくは−４０〜１２０℃の温度範囲で、溶媒中でかつ０．１〜１００時間の反応時間で、触媒、例えば塩基、例えば水素化ナトリウム、水酸化ナトリウム、カリウムｔｅｒｔ−ブチラート、ＤＢＵ、又はＤＢＮの使用下で合成される。使用される溶剤についてほとんど制限はない。非プロトン性有機溶媒、例えばΝ，Ν′−ジメチルホルムアミド、Ν，Ν′−ジメチルアセタミド、ジメチルスルホキシド、Ｎ−メチルピロリジン、ジクロロメタン、１，２−ジクロロエタン、トルエン、キシレン、クロロベンゼン又はｏ−ジクロロベンゼンが好ましい。
【００８２】
一般式Ｉ″中のＸ″がカルボニル基に相当する場合には、式Ｉの化合物は、アセタールの合成の公知の方法及びその変法により、化合物Ｉ″と化合物Ｐ′との反応により合成することができる。好ましくは、上述の化合物Ｉは、−７８〜１５０℃の温度範囲で、好ましくは−４０〜１２０℃の温度範囲で、溶媒中でかつ０．１〜１００時間の反応時間で、触媒、例えばプロトン酸、例えばｐ−トルエンスルホン酸、塩酸、硫酸、又はトリフルオロ酢酸の使用下で合成される。使用される溶剤についてほとんど制限はない。非プロトン性有機溶媒、例えばΝ，Ν′−ジメチルホルムアミド、Ν，Ν′−ジメチルアセタミド、ジメチルスルホキシド、Ｎ−メチルピロリジン、ジクロロメタン、１，２−ジクロロエタン、トルエン、キシレン、クロロベンゼン又はｏ−ジクロロベンゼンが好ましい。
【００８３】
一般式Ｉ″中のＸ″が無水物基に相当する場合には、式Ｉの化合物は、カルボン酸エステルの合成の公知の方法及びその変法により、化合物Ｉ″と化合物Ｐ′との反応により合成することができる。好ましくは、上述の化合物Ｉは、−７８〜１５０℃の温度範囲で、好ましくは−４０〜１２０℃の温度範囲で、溶媒中でかつ０．１〜１００時間の反応時間で、触媒、例えばピリジン誘導体、例えば一般的には４−（ジメチルアミノ）ピリジン、又はカルボジイミド誘導体、例えば一般的にはＮ，Ｎ′−ジシクロヘキシルカルボジイミドの使用下で合成される。使用される溶剤についてほとんど制限はない。非プロトン性有機溶媒、例えばΝ，Ν′−ジメチルホルムアミド、Ν，Ν′−ジメチルアセタミド、ジメチルスルホキシド、Ｎ−メチルピロリジン、ジクロロメタン、１，２−ジクロロエタン、トルエン、キシレン、クロロベンゼン又はｏ−ジクロロベンゼンが好ましい。
【００８４】
更に、本発明による一般式Ｉのオリゴマー化合物又はポリマー化合物は、一般式Ｉ″′の１１，１１，１２，１２−テトラシアノアントラキノンジメタン化合物の、一般式Ｐ″のオリゴマー化合物又はポリマー化合物との等重合度反応により合成することができる。
【化１４】
0006290442.tif 000015
前記式中、
Ｒ1〜Ｒ7及びＲ30〜Ｒ32：互いに独立して、好ましくは、水素原子、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、ハロアルキル基、ハロアルコキシ基、シクロアルキル基、シクロアルコキシ基、アリール基、ヘテロアリール基、アリールオキシ基、アラルキル基、カルボン酸基、スルホン酸基、アミノ基、モノアルキルアミノ基、ジアルキルアミノ基、ニトロ基、シアノ基、アルキルカルボニル基、アルケニルカルボニル基、アルキニルカルボニル基、カルボン酸エステル基、カルボン酸アミド基、スルホン酸エステル基、ハロゲン原子又はこれらの基若しくは原子の組み合わせを表すことができ、この場合、水素原子は、置換基Ｒ1〜Ｒ7の少なくとも５つとして、かつ非水素原子、好ましくはハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基、シアノ基及び／又はニトロ基は、置換基Ｒ1〜Ｒ7の０〜２つとして特に好ましく、及び／又は水素原子は、置換基Ｒ30〜Ｒ32の少なくとも２つとして、かつ非水素原子、好ましくはハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基、シアノ基及び／又はニトロ基は、置換基Ｒ30〜Ｒ32の０〜１つとして特に好ましく、
Ｘ″′：求核性有機基であり、この求核性有機基は、化合物Ｐ″のハロゲン原子の隣接する原子に求核性に攻撃しかつそれにより化合物Ｉ″′とＰ″との間に共有結合を形成し、この場合、ヒドロキシ基又はチオール基は、Ｘ″′として好ましく、
Ａ3及びＡ4：好ましくは、共有結合、アルキル基、アルケニル基、アルキニル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、シクロアルキル基、シクロアルコキシ基、アリール基、ヘテロアリール基、アリールオキシ基、アラルキル基、ジアルキルアミノ基、アルキルカルボニル基、アルケニルカルボニル基、アルキニルカルボニル基、カルボン酸エステル基、カルボン酸アミド基、スルホン酸エステル基であり、この場合、共有結合又はアルキル基は、Ａ1及びＡ2として特に好ましく、
ｎ：２以上の整数である。
【００８５】
上述の化合物Ｉ″′とＰ″とからの等重合度反応を用いた一般式Ｉの化合物の製造は、次の反応式１４〜１５に示されているが、これらの反応式に限定されるものではない。
【化１５】
0006290442.tif 000016
【００８６】
一般式Ｉ″′中のＸ″がヒドロキシ基又はチオール基に相当する場合には、一般式Ｉの化合物は、エーテルの合成の公知の方法及びその変法により、一般式Ｉ″′と化合物Ｐ″との反応により合成することができる。好ましくは、上述の化合物Ｉは、−７８〜１５０℃の温度範囲で、好ましくは−４０〜１２０℃の温度範囲で、溶媒中でかつ０．１〜１００時間の反応時間で、触媒、例えば塩基、例えば水素化ナトリウム、水酸化ナトリウム、カリウムｔｅｒｔ−ブチラート、ＤＢＵ、又はＤＢＮの使用下で合成される。使用される溶剤についてほとんど制限はない。非プロトン性有機溶媒、例えばΝ，Ν′−ジメチルホルムアミド、Ν，Ν′−ジメチルアセタミド、ジメチルスルホキシド、Ｎ−メチルピロリジン、ジクロロメタン、１，２−ジクロロエタン、トルエン、キシレン、クロロベンゼン又はｏ−ジクロロベンゼンが好ましい。
【００８７】
更に、本発明による一般式Ｉのオリゴマー化合物又はポリマー化合物は、一般式Ｉ″″の１１，１１，１２，１２−テトラシアノアントラキノンジメタン化合物の、一般式Ｐ″′のオリゴマー化合物又はポリマー化合物との等重合度反応により合成される。
【化１６】
0006290442.tif 000017
前記式中、
Ｒ1〜Ｒ7及びＲ33〜Ｒ35：互いに独立して、好ましくは、水素原子、アルキル基、アルケニル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、ハロアルキル基、ハロアルコキシ基、シクロアルキル基、シクロアルコキシ基、アリール基、ヘテロアリール基、アリールオキシ基、アラルキル基、カルボン酸基、スルホン酸基、アミノ基、モノアルキルアミノ基、ジアルキルアミノ基、ニトロ基、シアノ基、ヒドロキシル基、アルキルカルボニル基、アルケニルカルボニル基、アルキニルカルボニル基、カルボン酸エステル基、カルボン酸アミド基、スルホン酸エステル基、チオール基、ハロゲン原子又はこれらの基若しくは原子の組み合わせを表すことができ、この場合、水素原子は、置換基Ｒ1〜Ｒ7の少なくとも５つとして、かつ非水素原子、好ましくはハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基、シアノ基及び／又はニトロ基は、置換基Ｒ1〜Ｒ7の０〜２つとして特に好ましく、及び／又は水素原子は、置換基Ｒ33〜Ｒ35の少なくとも２つとして、かつ非水素原子、好ましくはハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基、シアノ基及び／又はニトロ基は、置換基Ｒ33〜Ｒ35の０〜１つとして特に好ましく、
Ａ5及びＡ6：好ましくは、共有結合、アルキル基、アルケニル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、ハロアルキル基、ハロアルコキシ基、シクロアルキル基、シクロアルコキシ基、アリール基、ヘテロアリール基、アリールオキシ基、アラルキル基、モノアルキルアミノ基、ジアルキルアミノ基、アルキルカルボニル基、アルケニルカルボニル基、アルキニルカルボニル基、カルボン酸エステル基、カルボン酸アミド基、スルホン酸エステル基であり、この場合、共有結合、アリール基又はアルキル基は、Ａ5及びＡ6として特に好ましく、
ｎ：２以上の整数である。
【００８８】
上述の化合物Ｉ″″とＰ″′とからの等重合度反応を用いた一般式Ｉの化合物の製造は、次の反応式１６に示されているが、これらの反応式に限定されるものではない。
【化１７】
0006290442.tif 000018
【００８９】
一般式Ｉの化合物は、更に、アジド／アルキンのクリック反応の公知の方法及びその変法による、化合物Ｉ″″と、化合物Ｐ″′との反応により合成することができる。好ましくは、上述の化合物Ｉは−７８〜１５０℃の温度範囲で、好ましくは−４０〜１２０℃の温度範囲で、溶剤中でかつ０．１〜１００時間の反応時間で合成される。使用される溶剤についてほとんど制限はない。非プロトン性有機溶媒、例えばΝ，Ν′−ジメチルホルムアミド、Ν，Ν′−ジメチルアセタミド、ジメチルスルホキシド、Ｎ−メチルピロリジン、ジクロロメタン、１，２−ジクロロエタン、トルエン、キシレン、クロロベンゼン又はｏ−ジクロロベンゼンが好ましい。
【００９０】
本発明のオリゴマー化合物又はポリマー化合物は、電荷貯蔵装置中の電気エネルギーの貯蔵のためのレドックス活性材料として合目的に使用することができる。
【００９１】
電気エネルギーを貯蔵するためのレドックス活性材料は、電荷を、例えば電子の受け取り及び放出による貯蔵及び再放出することができる材料である。この材料は、例えば電荷貯蔵装置中の電極活物質として使用することができる。電気エネルギーを貯蔵するためのこのような電荷貯蔵装置は、例えば二次電池（蓄電池）、レドックスフロー電池及びスーパーキャパシタである。
【００９２】
二次電池は、セパレータにより互いに隔てられた負電極及び正電極、並びに電極及びセパレータを取り囲む電解質からなる。
【００９３】
このセパレータは多孔質層であり、この多孔質層はイオン透過性であるため、電荷平衡を許容する。電解質は、塩が溶解されている溶媒であるか、又はオリゴマーの又はポリマーのイオン伝導性化合物である。電解質の主要な課題は、イオン伝導性であり、これは電荷平衡のために必要である。
【００９４】
電極は、基材上の薄層からなることができ、この薄層は、少なくとも１種の導電性添加物、少なくとも１種の結合添加物並びに、本発明による一般式Ｉのオリゴマー化合物又はポリマー化合物であることができる電荷貯蔵のためのレドックス活性材料を含む複合材料から構成される。この複合材料は、電極スラリーによって基材上に塗工される。
【００９５】
基材上の上述の層は、例えば塗膜形成するための公知の方法及びその変法の適用により、好ましくは多様な印刷法、例えばオフセット印刷、スクリーン印刷、インクジェット印刷、並びに浸漬塗布法、又はスピンコーティング法により形成され、この場合、本発明による一般式Ｉのオリゴマー化合物又はポリマー化合物を含む層は、電極スラリーを用いて加工される。この場合、本発明のオリゴマー化合物又はポリマー化合物、導電性添加物並びに結合添加物を溶媒中に懸濁又は溶解させることができる。本発明のオリゴマー化合物又はポリマー化合物を含む上述の層の厚さには制限はないが、好ましくは０．００１〜５０００μｍ、特に好ましくは０．０１〜１０００μｍである。
【００９６】
上述の電極の基材として、導電性材料、特に金属、例えば白金、金、鉄、銅、アルミニウム、リチウム又はこれらの金属の組み合わせ、並びに炭素材料、例えばガラス状炭素、黒鉛シート、グラフェン又は炭素フェルト、並びに酸化物の物質、例えば酸化インジウムスズ（ＩＴＯ）、酸化インジウム亜鉛（ＩＺＯ）、酸化アンチモン亜鉛（ＡＺＯ）、フッ化酸化スズ（ＦＴＯ）又は酸化アンチモンスズ（ＡＴＯ）が使用される。
【００９７】
この層のための導電性添加物として、互いに独立して、１種以上の導電性材料、好ましくは炭素材料、例えば炭素繊維、カーボンナノチューブ、黒鉛、カーボンブラック又はグラフェン、並びに導電性ポリマー、例えばポリアニリン、ポリチオフェン、ポリアセチレン、ＰＥＤＯＴ：ＰＳＳ又はポリアルセン（Polyarcene）を使用する。特に好ましくは、炭素繊維が使用される。
【００９８】
基材用の結合添加物として、互いに独立して、結合特性を有する１種以上の材料、好ましくはポリマー、例えば、ポリテトラフルオロエチレン、ポリフッ化ビニリデン、ポリヘキサフルオロプロピレン、ポリ塩化ビニル、ポリカルボナート、ポリスチレン、ポリアクリラート、ポリメタクリラート、ポリスルホン、セルロース誘導体、並びにポリウレタンを使用することができる。
【００９９】
電極スラリーは、電気エネルギーを貯蔵するための任意の割合のレドックス活性化材料、例えば、式Ｉの本発明のオリゴマー化合物又はポリマー化合物、導電性添加物及び結合添加物からなる溶液又は懸濁液である。好ましくは、電気エネルギーを貯蔵するためのレドックス開始剤５〜１００質量％、導電性添加物０〜８０質量％及び結合添加物０〜１０質量％の割合が使用される。電極スラリー用の溶媒として、互いに独立して、１種以上の溶媒、好ましくは高沸点の溶媒、例えばＮ−メチル−２−ピロリドン、水、ジメチルスルホキシド、炭酸エチレン、炭酸プロピレン、炭酸ジメチル、炭酸メチルエチル、ガンマ−ブチロラクトン、テトラヒドロフラン、ジオキソラン、スルホラン、Ν，Ν′−ジメチルホルムアミド又はΝ，Ν′−ジメチルアセタミドが使用される。電気エネルギーを貯蔵するためのレドックス活性材料の、上述の電極スラリー中の濃度は、好ましくは０．１〜１０ｍｇ／ｍｌ、特に好ましくは０．５〜５ｍｇ／ｍｌである。
【０１００】
一般式Ｉによる本発明のオリゴマー化合物又はポリマー化合物は、使用した対向電極に応じて、電荷貯蔵するための活物質として、負電極用に又は正電極用に使用することもできる。
【０１０１】
式Ｉによる本発明のオリゴマー化合物又はポリマー化合物を、正電極中の電荷貯蔵のためのレドックス活性材料として使用する場合、負電極中の電荷貯蔵のためのレドックス活性材料として、式Ｉによる本発明のオリゴマー化合物又はポリマー化合物よりも低い電気化学的電位の際に酸化還元反応を示す活物質が使用される。好ましくは、この場合、炭素材料、例えば黒鉛、グラフェン、カーボンブラック、炭素繊維又はカーボンナノチューブ、並びに金属又は合金、例えばリチウム、ナトリウム、マグネシウム、リチウム−アルミニウム、Ｌｉ−Ｓｉ、Ｌｉ−Ｓｎ、Ｌｉ−Ｔｉ、Ｓｉ、ＳｉＯ、ＳｉＯ2、Ｓｉ−ＳｉＯ2複合体、Ｚｎ、Ｓｎ、ＳｎＯ、ＳｎＯ2、ＰｂＯ、ＰｂＯ2、ＧｅＯ、ＧｅＯ2、ＷＯ2、ＭｏＯ2、Ｆｅ2Ｏ3、Ｎｂ2Ｏ5、ＴｉＯ2、Ｌｉ4Ｔｉ5Ｏ12、及びＬｉ2Ｔｉ3Ｏ7が使用される。
【０１０２】
式Ｉによる本発明のオリゴマー化合物又はポリマー化合物を、負電極中の電荷貯蔵のためのレドックス活性材料として使用する場合、正電極中の電荷貯蔵のためのレドックス活性材料として、式Ｉの本発明のオリゴマー化合物又はポリマー化合物よりも高い電気化学的電位の際に酸化還元反応を示す活物質が使用される。好ましくは、この場合に、電荷貯蔵のための有機レドックス活性材料、例えば安定な有機ラジカルを有するオリゴマー化合物又はポリマー化合物、有機硫黄単位を有するオリゴマー化合物又はポリマー化合物、キノン構造を有するオリゴマー化合物又はポリマー化合物、ジオン系を有するオリゴマー化合物又はポリマー化合物、ジスルフィド結合を有するオリゴマー化合物又はポリマー化合物、並びにフェナントレン構造を有するオリゴマー化合物又はポリマー化合物、及びこれらの誘導体、又は電荷貯蔵のためのレドックス活性の無機材料、例えばＬｉＣＯ2、ＬｉＭｎ2Ｏ4、ＬｉＮｉＯ2、ＬｉＮｉ0.5Ｍｎ0.5Ｏ2、ＬｉＦｅＰＯ4、ＬｉＭｎＯ4、ＬｉＣｏＰＯ4又はＬｉＭｎＳｉＯ4が使用される。正電極中で上述のレドックス活性のオリゴマー化合物又はポリマー化合物を使用する場合、これらの化合物は、任意の割合での、これらのオリゴマー化合物又はポリマー化合物、導電性添加物及び結合添加物からなる複合材料であってもよい。この複合材料は、上述のように、電極スラリーを用いて、塗膜形成するための公知の方法によって基材上の層として提供することができる。
【０１０３】
電荷貯蔵するためのレドックス活性材料として、空気／酸素を使用することもできる。この場合、正電極は、導電性添加物、結合添加物及びレドックス触媒からなることができる。好ましくは、レドックス触媒として、無機レドックス活性材料、例えば酸化マンガン、レドックス活性の有機材料、例えば有機ラジカルが使用される。
【０１０４】
上記の二次電池の上述のセパレータとして、多孔質材料、好ましくは、ポリマー化合物、例えばポリオレフィン、ポリアミド又はポリエステルからなる膜が使用される。このセパレータの課題は、正電極と負電極とを隔てかつイオンの置き換えにより電荷平衡を可能とする点である。
【０１０５】
上記バッテリーの上述の電解質は、液体でも、高いイオン伝導性を示すオリゴマー化合物又はポリマー化合物であってもよい。電解質が液体である場合、この電解質は互いに独立して、１種以上の溶媒及び１種以上の伝導塩から構成される。
【０１０６】
この電解質の溶媒は、好ましくは、互いに独立して、高い融点及び高いイオン伝導性を示すが低い粘度を示す１種以上の溶媒、例えばアセトニトリル、ジメチルスルホキシド、炭酸エチレン、炭酸プロピレン、炭酸ジメチル、炭酸ジエチル、炭酸メチルエチル、ガンマ−ブチロラクトン、テトラヒドロフラン、ジオキソラン、１，２−ジメトキシエタン、１，２−ジエトキシエタン、ジグリム、トリグリム、テトラグリム、酢酸エチル、１，３−ジオキソラン又は水からなる。
【０１０７】
電解質の伝導塩は、式（Ｍe+）a（Ａｎf-）bの式Ｍe+のカチオンと、式Ａｎf-のアニオンとからなり、この場合、ｅ及びｆは、Ｍ及びＡｎの電荷に依存する整数であり；ａ及びｂは、伝導塩の分子組成を示す整数である。
【０１０８】
上述の伝導塩のカチオンとして、正電荷のイオン、好ましくは第１及び第２主族の金属、例えばリチウム、ナトリウム、カリウム又はマグネシウムが、また副族の他の金属、例えば亜鉛、並びに有機カチオン、例えば第４級アンモニウム化合物、例えばテトラアルキルアンモニウム化合物が使用される。
【０１０９】
上述の伝導塩のアニオンとして、好ましくは無機アニオン、例えばヘキサフルオロリン酸塩、テトラフルオロホウ酸塩、トリフラート、ヘキサフルオロヒ酸塩、ヘキサフルオロアンチモン酸塩、テトラフルオロアルミン酸塩、テトラフルオロインダート、過塩素酸塩、ビス（オキサラト）ホウ酸塩、テトラクロロアルミン酸塩、テトラクロロガリウム酸塩が、また有機アニオン、例えばＮ（ＣＦ3ＳＯ2）2-、ＣＦ3ＳＯ3-、アルコラート、例えばｔｅｒｔ−ブタノラート又はｉ−プロピルアルコラート、ハロゲン化物、例えばフッ化物、塩化物、臭化物又はヨウ化物が使用される。
【０１１０】
本発明を、次に、製造及び使用について図面で示した実施例を用いて詳細に説明する。
【図面の簡単な説明】
【０１１１】
【図１】実施例２により製造したモノマー（点線）並びに実施例４により製造した電極（実線）のサイクリックボルタモグラムを示す。
【図２】実施例５により製造した二次電池の最初の充放電サイクル（実線）及び５００回目の充放電サイクル（点線）の充放電曲線を示す。
【図３】実施例５により製造した二次電池の充放電挙動を示す。
【図４】実施例５により製造した二次電池のクーロン効率を示す。
【０１１２】
1Ｈ及び13Ｃ  ＮＭＲスペクトルを、Brucker AC 300（３００ＭＨｚ）分光計で、２９８Ｋで記録した。元素分析を、Vario ELIII-Elementer Euro機器並びにEA-Heka Tech機器を用いて実施した。サイクリックボルタンメトリー及び定電流実験のために、Biologie VMP 3 Potentiostantenを使用した。サイズ排除クロマトグラフィーを、Agilent 1200系列システム（排気装置：ＰＳＳ、ポンプ：Ｇ１３１０Ａ、オートサンプラー：Ｇ１３２９Ａ、炉：Techlab、ＤＡＤ検出器：Ｇ１３１５Ｄ、ＲＩ検出器：Ｇ１３６２Ａ、溶離剤：ＤＭＡｃ＋０．２１％ＬｉＣｌ、１ｍｌ／ｍｉｎ、温度：４０℃、カラム：PSS GRAM guard/1000/30Å）で実施した。
【化１８】
0006290442.tif 000019
【０１１３】
実施例１：
２−ビニルアントラキノン（３）の合成
２−ブロモアントラキノン（１．５ｇ、５．２２ｍｍｏｌ）、ビス（ジベンジリデンアセトン）パラジウム（０）（０．０６０ｇ、０．１０４ｍｍｏｌ）、ビフェニル−２−イルジ−ｔｅｒｔ−ブチルホスフィン（０．０６２ｇ、０．２０９ｍｍｏｌ）を、テトラヒドロフラン中のフッ化テトラブチルアンモニウムの０．３Ｍ溶液中に溶かす。この溶液をアルゴンでパージし、２，４，６，８−テトラメチル−２，４，６，８−テトラビニル−１，３，５，７，２，４，６，８−テトラオキサテトラシロカン（０．９０２ｍｌ、２．６１ｍｍｏｌ）を滴加する。この混合物を、アルゴン雰囲気下で８０℃で８時間攪拌する。この反応混合物を室温に冷却し、エタノール２５０ｍｌ中に注ぎ込んだ。沈殿物を濾別し、ｎ−ヘキサンで２回洗浄する。真空中で乾燥した後、黄色がかった固体としてほぼ純粋な２−ビニルアントラキノン（３）（１．１７５ｇ、５．０２ｍｍｏｌ、９６％）が得られ、この純度は次の反応工程のために十分である。
【０１１４】
Ｃ16Ｈ10Ｏ2についての分析計算値：Ｃ，８１．９０；Ｈ，４．３０。実測値：Ｃ，８１．８５；Ｈ，４．３１。1Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ3、３００ＭＨｚ、ｐｐｍ）：δ５．５４（ｄ，１Ｈ），６．０５（ｄ，１Ｈ），６．８７（ｄｄ，１Ｈ），７．８０（ｍ，３Ｈ），８．３２（ｍ，４Ｈ）。13Ｃ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ3、７５ＭＨｚ、ｐｐｍ）：δ  １８３．２，１８２．６，１４３．２，１３５．４，１３４．１，１３４．０，１３３．８，１３３．６，１３３．５，１３２．５，１３１．４，１２８．３，１２７．８，１２７．２，１２４．８，１１８．４。
【０１１５】
実施例２：
２−ビニル−１１，１１，１２，１２−テトラシアノアントラキノンジメタン（４）の合成：
２−ビニルアントラキノン（１ｇ、４．２７ｍｍｏｌ）及びマロノニトリル（０．８５ｇ、０．８１ｍｌ、１２．８１ｍｍｏｌ）を、クロロホルム７１ｍｌ中に溶かす。ピリジン（２．０７ｍｌ、２５．６ｍｍｏｌ）及び四塩化チタン（１．４１ｍｌ、１２．８１ｍｍｏｌ）を、５分間で反応混合物に滴加する。この混合物を、アルゴン下で８０℃で１５時間撹拌し、室温に冷却し、水で２回及びブラインで１回抽出する。有機相を硫酸ナトリウムで乾燥し、この乾燥剤を濾別し、有機相を減圧下で濃縮する。この粗製生成物をカラムクロマトグラフィーで精製する（シリカゲル、クロロホルム）。この場合、２−ビニル−１１，１１，１２，１２−テトラシアノアントラキノンジメタン（４）（２．１２ｍｍｏｌ、５０％）７００ｍｇが黄色の粉末として得られる。
【０１１６】
Ｃ22Ｈ10Ｎ4についての分析計算値：Ｃ，８０．００；Ｈ，３．１０，Ｎ，１６．９０。実測値：Ｃ，７９．９４；Ｈ，３．０８，Ｎ１６．９１。1Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤ2Ｃｌ2、３００ＭＨｚ、ｐｐｍ）：δ  ５．６１（ｄ，１Ｈ），６．０６（ｄ，１Ｈ），６．８８（ｄｄ，１Ｈ），７．７７（ｍ，３Ｈ），８．２７（ｍ，４Ｈ）。13Ｃ  ＮＭＲ（ＣＤ2Ｃｌ2、７５ＭＨｚ、ｐｐｍ）：δ  １６０．５，１６０．０，１４１．８，１３４．５，１３２．４，１３０．８，１３０．４，１３０．２，１２９．７，１２９．０，１２８．０１，１２７．５，１２４．９３，１１９．３，１１３．３，１１３．１。
【０１１７】
実施例３：
ポリ（２−ビニル−１１，１１，１２，１２−テトラシアノアントラキノンジメタン）（５）の合成：
２−ビニル−１１，１１，１２，１２−テトラシアノアントラキノンジメタン（４）５０ｍｇを、Ｎ，Ｎ′−ジメチルホルムアミド０．１５０ｍｌ中に溶かし、ＡＩＢＮ（０．００７６ｍｍｏｌ、５ｍｏｌ％）１．２４ｍｇを添加する。この反応混合物を、５分間アルゴンで脱気し、８０℃で１８時間攪拌する。その後、この反応混合物をジクロロメタン５０ｍｌ中に注ぎ込み、生成物を沈殿させる。この場合、ポリ（２−ビニル−１１，１１，１２，１２−テトラシアノアントラキノンジメタン）（５）４２ｍｇが黄色の固体として生じる。
【０１１８】
Ｃ22Ｈ10Ｎ4についての分析計算値：Ｃ，８０．００；Ｈ，３．１０，Ｎ，１６．９０。実測値：Ｃ，７９．９６；Ｈ，３．１３，Ｎ１６．９５。1Ｈ  ＮＭＲ（ＤＭＦ−ｄ7、３００ＭＨｚ、ｐｐｍ）：δ  ８．８３−７．４８（ｂｒ，７Ｈ），２．６２−１．３１（ｂｒ，３Ｈ）。ＳＥＣ：Ｍn  ２．６７×１０4ｇ／ｍｏｌ、ＰＤＩ：１．８７。
【０１１９】
実施例４：
ポリ（２−ビニル−１１，１１，１２，１２−テトラシアノアントラキノンジメタン）（５）を備えた電極の製造、図１参照：
ＮＭＰ（Ｎ−メチル−２−ピロリドン）（１０ｍｇ／ｍｌ）中のポリ（２−ビニル−１１，１１，１２，１２−テトラシアノアントラキノンジメタン）（５）からなる溶液を、炭素繊維（ＶＧＣＦ：Showa-Denko）及び導電性添加物としてのSuper P（登録商標）及び結合添加物としてのポリ（フッ化ビニリデン）（ＰＶＤＦ；Sigma Aldrich）に（比率：２０／３０／３０／１０質量％）で添加する。この材料を、乳鉢中で１０分間混合し、その際得られたペーストを、アルミニウム箔（厚さ：０．０１５ｍｍ、MTI Corporation）上に塗工法の適用下で塗工した。電極を１００℃で２４時間乾燥させる。この電極を、電解質溶液（炭酸プロピレン中の０．１ＭのＬｉＣｌＯ4）中に浸漬させる。サイクリックボルタモグラム測定のために、作動電極として上述の電極及び参照電極としてＡｇ／ＡｇＮＯ3電極及び対向電極としての白金網からなるハーフセルを構築した（図１）。このサイクリックボルタモグラムは、−０．７１Ｖで安定な酸化還元反応を示す。
【０１２０】
実施例５：
Ｌｉポリマー電池の製造：
実施例４に記載された電極を、アルゴン雰囲気下で二次電池（Ｌｉポリマー電池）に導入する。電解質として、炭酸プロピレン中のＬｉＣｌＯ4の０．１Ｍ溶液、対向電極として一片の単体リチウムを利用する。両方の電極を、セパレータ（多孔質ポリプロピレン膜、Celgard）で相互に隔てる。この電池は、２．９Ｖで充電プラトーを示し、２．４Ｖで放電プラトーを示す。（図２）
最初の充放電サイクルにおいて、この電池は１５６ｍＡｈ／ｇの容量を示し（理論的に可能な容量の９７％）、５００回の充放電サイクルの後に、このバッテリーは、９９％の平均クーロン効率（図４）で１４１ｍＡｈ／ｇ（図３）の容量を示す。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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