(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
１つ以上の無線周波数識別（ＲＦＩＤ）タグ及び／またはデバイスの間で通信するシステムにおいて、
第１のＲＦＩＤタグ、
第２のＲＦＩＤタグ、及び
自前のＲＦ通信能力を持たないデバイス、
を備え、
前記第１のＲＦＩＤタグ及び前記第２のＲＦＩＤタグが、前記第１のＲＦＩＤタグの第１の電気リード線と前記第２のＲＦＩＤタグの第２の電気リード線との間の直接接触により物理的に相互に電気的接続をなし、情報を直接に交換するように構成され、
前記第２のＲＦＩＤタグが、前記第２のＲＦＩＤタグにおいて前記第１のＲＦＩＤタグから直接に受け取られた情報が次いで前記デバイスと直接に交換され得るように、前記デバイスと直接に情報を交換するように構成され、
前記デバイスが、該デバイスが前記第２のＲＦＩＤタグと接続されたことを検出し、前記デバイスと前記第２のＲＦＩＤタグとの間の通信チャネルが使用できることを確証し、前記第２のＲＦＩＤタグと識別情報を交換することにより、情報の交換を開始するように構成されたマスターであることを特徴とするシステム。
【請求項２】
前記第１のＲＦＩＤタグがさらに、前記第１のＲＦＩＤタグから第１の識別情報を含む第１のメッセージを前記第２のＲＦＩＤタグに直接に送るように構成されることを特徴とする請求項１に記載のシステム。
【請求項３】
前記第２のＲＦＩＤタグがさらに、前記第２のＲＦＩＤタグから第２のダグ識別情報を含む第２のメッセージを前記第１のＲＦＩＤタグに直接に送るように構成されることを特徴とする請求項１に記載のシステム。
【請求項４】
前記第２のＲＦＩＤタグがさらに、前記第２のＲＦＩＤタグから前記情報を含むメッセージを前記デバイスに直接に送るように構成されることを特徴とする請求項１に記載のシステム。
【請求項５】
前記第１のＲＦＩＤタグ及び前記第２のＲＦＩＤタグ及び前記デバイスがさらに、ＲＦＩＤリーダーによる制御を受けずに情報を直接に交換するように構成されることを特徴とする請求項１に記載のシステム。
【請求項６】
前記第１のＲＦＩＤタグ及び前記第２のＲＦＩＤタグの内の一方が、前記第１のＲＦＩＤタグ及び前記第２のＲＦＩＤタグの間で情報の交換を開始するマスタータグであることを特徴とする請求項１に記載のシステム。
【請求項７】
前記第１のＲＦＩＤタグと前記第２のＲＦＩＤタグと前記デバイスの間で交換される前記情報が、センサデータ、ステータスデータ、デバイス情報、デバイスタイプ、デバイスのシリアル番号、コンポーネント性能データ、メモリ内容及び／またはレジスタ内容の内の１つ以上を含むことを特徴とする請求項１に記載のシステム。
【請求項８】
前記第１のＲＦＩＤタグ及び前記第２のＲＦＩＤタグがさらに、前記第１のＲＦＩＤタグと前記第２のＲＦＩＤタグの間で共有される信号線を通じて情報を直接に交換するように構成されることを特徴とする請求項１に記載のシステム。
【請求項９】
前記第２のＲＦＩＤタグ及び前記デバイスがさらに、前記第２のＲＦＩＤタグと前記デバイスの間で共有される信号線を通じて情報を直接に交換するように構成されることを特徴とする請求項１に記載のシステム。
【請求項１０】
１つ以上の無線周波数識別（ＲＦＩＤ）タグ及び／またはデバイスの間で通信する方法において、
第１のＲＦＩＤタグを提供するステップ、
第２のＲＦＩＤタグを提供するステップであって、前記第１のＲＦＩＤタグ及び前記第２のＲＦＩＤタグは、前記第１のＲＦＩＤタグの第１の電気リード線と前記第２のＲＦＩＤタグの第２の電気リード線との間の直接接触により物理的に相互に電気的接続をなし、情報を直接に交換するように構成され、前記第２のＲＦＩＤタグは、自前のＲＦ通信能力を持たないデバイスと物理的に接続するように構成されてなるステップ、
マスターとして作動する前記デバイスによって情報の交換を開始するステップであって、
前記デバイスが前記第２のＲＦＩＤタグと接続されたことを検出するステップと、
前記デバイスと前記第２のＲＦＩＤタグとの間の通信チャネルが使用できることを確証するステップと、
前記第２のＲＦＩＤタグと識別情報を交換するステップとにより、情報の交換を開始するステップ、
前記第２のＲＦＩＤタグにおいて前記第１のＲＦＩＤタグから直接情報を受け取るステップ、及び
前記第２のＲＦＩＤタグと前記デバイスとの間で、物理的な接続により、前記第２のＲＦＩＤタグにおいて前記第１のＲＦＩＤタグから受け取った情報を直接交換するステップ、
を含むことを特徴とする方法。
【発明の詳細な説明】
【関連出願の説明】
【０００１】
本出願は、２００６年１０月３１日に出願された、名称を「コンポーネントの状態を通信するために無線周波数識別トランスポンダー(Radio Frequency Identification Transponder For Communicating Condition Of A Component)」とする同時継続米国特許出願第１１/５９０３７７号の一部継続出願である、２０１２年２月１日に出願された米国特許出願第１３/３６３８９０号の米国特許法第１２０条の下の優先権の恩典を主張する。米国特許出願第１１/５９０３７７号の明細書はその全体が本明細書に含められる。本出願は、２００９年３月３１日に出願された、名称を「センサデータをコンポーネントの存在場所と関連付けるためのコンポーネント、システム及び方法(Components, Systems, And Methods For Associating Sensor Data With Component Location)」とする、同時継続米国特許出願第１２/４１５３４３号の一部継続出願でもある。米国特許出願第１２/４１５３４３号の明細書はその全体が本明細書に参照として含められる。
【技術分野】
【０００２】
本開示の技術は、無線周波数識別（ＲＦＩＤ）タグまたはトランスポンダーに関わる通信を含む、無線周波数（ＲＦ）通信の使用に関する。
【背景技術】
【０００３】
無線周波数（ＲＦ）識別（ＲＦＩＤ）トランスポンダーを用いて製造品を識別することは周知である。ＲＦＩＤトランスポンダーは「ＲＦＩＤタグ」と称されることが多い。ＲＦＩＤタグは集積回路（ＩＣ）に接続されたアンテナからなる。識別番号またはその他の特性値がＩＣまたはＩＣに接続されたメモリに格納される。識別番号は様々な目的のために識別情報を提供するため、ＲＦＩＤリーダーのような、別のシステムに提供され得る。例えば、ＲＦＩＤタグが能動型デバイスであれば、ＲＦＩＤタグは識別番号を送信できる送信器を有する。ＲＦＩＤタグが受動型または半受動型のデバイスであれば、ＲＦＩＤタグは送信器を有していない。受動型または半受動型のＲＦＩＤタグはアンテナを介して送信器から、呼掛け信号としても知られる、無線ＲＦ信号を受信する受信器を有する。受動型または半受動型のＲＦＩＤタグは呼掛け信号の受領に応答して目覚め、一例として、後方散乱変調通信による、識別情報の提供を含む、応答を行うことができる。
【０００４】
ＲＦＩＤタグの一応用は通信システムにおいて、例としてコネクタ及びアダプタのような、通信コンポーネントに関する情報を提供することである。この点に関し、通信コンポーネントはＲＦＩＤ対応型である。ＲＦＩＤ対応通信コンポーネントに関する格納情報を受信するため、ＲＦＩＤリーダーをＲＦＩＤシステムの一部として備えることができる。ＲＦＩＤリーダーは、ＲＦＩＤシステムに存在する通信コンポーネントを自動的に見いだすため、ＲＦＩＤリーダーの有効範囲内の通信コンポーネントに配されているＲＦＩＤタグに呼び掛けることができる。ＲＦＩＤリーダーは通信コンポーネントに関する識別情報をホストコンピュータシステムに提供することができる。したがって、２つの特定の通信コンポーネントが接続または結合されているとき及びその接続が切り離されているときを判定することができる。しかし、ＲＦＩＤリーダーがＲＦＩＤシステムに存在する通信コンポーネントを見いだして、２つの特定の通信コンポーネントが接続されているかまたは切り離されているときを判定するためには、かなりの数の一意的なクエリーがＲＦＩＤリーダーによってなされなければならず、クエリーのそれぞれはＲＦＩＤリーダーとＲＦＩＤタグ群の間の多くのコマンド及び応答を含み得る。
【０００５】
多くのＲＦＩＤ対応通信コンポーネントの相互接続を支援するように構成されたネットワーク装置が提供され得る。技工が通信を確立するために所望の相互接続を与える。技工がたまたま、ＲＦＩＤ対応装置である、間違った通信コンポーネントを切り離すと、ホストコンピュータシステムは技工に知らせるためにエラーフラッグを立てるかまたは別のインジケータを与えることができるが、通信接続が絶たれてからである。意図されていない切離しの結果、通信サービスの中断及びデータの喪失がおこり得る。また、間違った通信コンポーネントどうしの接続も同様の問題を生じさせ得る。通信コンポーネント間の意図されていない接続は、一関係者から別の関係者への不適切な情報の交換を、そのような交換が適切ではないかまたは認証されていない場合に、生じさせ得るであろう。
【０００６】
通信だけでなく、他の応用に対しても同じ結果がおこり得る。例えば、ＲＦＩＤ対応電力コネクタが間違って切り離されると、ホストコンピュータシステムは切離しを検出することができるであろうが、電力が遮断されてからである。電力コネクタが、例えば医療装置のような、クリティカルデバイスに電力を供給していれば、電力の遮断は生命を脅かし得るであろう、別の例は、接続がなされていること及び適切になされていることを知ることが極めて重要である、ガスまたは液体の配送システムにおけるカップリングであろう。これは、間違った接続が重大な傷害または死をもたらし得る医療用途、様々なプロセスガス接続または高圧水／油接続を用いる工業用途及び、結合するように設計された２つの部品が適切な接続が存在することを確証するため及び／またはその接続が壊れたときに表示または警報をだすために監視される必要がある、他の多くの用途において、真である。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００７】
詳細な説明に説明される実施形態は、２つ以上の無線周波数（ＲＦ）識別（ＲＦＩＤ）タグが相互にまたは他のデバイスと通信するための、物理的及び論理的なプロトコル並びに関連するシステム及び方法を含む。１つ以上のＲＦＩＤタグは別のＲＦＩＤタグと通信することができ、あるいは１つ以上のＲＦＩＤタグは１つ以上の他のデバイスと通信することができる。一実施形態において、ＲＦＩＤタグはＲＦＩＤタグをエミュレートするデバイスと通信することができる。
【０００８】
２つ以上のＲＦＩＤタグが相互に及びデバイスと直接接続を用いて通信するための、プロトコル、システム及び方法が開示される。開示されるシステムは、第１のＲＦＩＤタグ、第２のＲＦＩＤタグ及びデバイスを備える。第１及び第２のＲＦＩＤタグは相互に結合して情報を直接に交換するように構成される。第２のＲＦＩＤタグはさらに、第２のＲＦＩＤタグにおいて第１のＲＦＩＤタグから直接に受け取られた情報が次いでデバイスと直接に交換され得るように、デバイスと直接に情報を交換するよって構成される。第１のＲＦＩＤタグは第１のＲＦＩＤタグから第２のＲＦＩＤタグに直接に第１のタグ識別情報を送ることができる。第２のＲＦＩＤタグは次いで、第１のタグ識別情報が第２のＲＦＩＤタグによって誤りなく受け取られれば、第１のＲＦＩＤタグに第１の受領確認を送ることができる。
【０００９】
上述の全般的説明及び以下の詳細な実施形態のいずれもが実施形態を提示し、本開示の本質及び特質を理解するための概要または枠組みの提供が目的とされていることは当然である。添付図面はさらに深い理解を提供するために含められ、本明細書に組み入れられて、本明細書の一部をなす。図面は様々な実施形態を示し、記述とともに、開示される概念の原理及び動作の説明に役立つ。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】図１は、プッシュボタンによって動作させ得る状態応答素子を含む、いくつかの実施形態にしたがうプラグの代表的な略図である。
【図２】図２はソケット挿入時の図１のプラグの略図である。
【図３】図３は図１にあるようなプラグの略図であり、プラグは光ファイバコネクタを定める。
【図４】図４は状態応答素子を含むプラグの別の実施形態の略図である。
【図５】図５は状態応答素子を含むプラグのまた別の実施形態の略図であり、状態応答素子はＲＦＩＤトランスポンダーの集積回路チップ内に物理的に含められる。
【図６】図６はプッシュボタンスイッチを有する状態応素子を含むコネクタの別の実施形態の略図であり、ボタンを押すことでＲＦＩＤアンテナが電気的に接続され、使用可能になる。
【図７】図７はプッシュボタンスイッチを含む状態応答素子を有するコネクタのまた別の実施形態の略図であり、ボタンを押すとＲＦＩＤアンテナが電気的に切り離され、使用できなくなる。
【図８】図８は状態応答素子を有するコネクタのまた別の実施形態の略図であり、状態応答素子は可変インピーダンス素子である。
【図９】図９は、相互に関連付けられた。プラグＲＦＩＤトランスポンダーを有するプラグ及びソケットＲＦＩＤトランスポンダーを有するソケットの一実施形態の略図であり、プラグＲＦＩＤトランスポンダー及び／またはソケットＲＦＩＤトランスポンダーの機能はソケットへのプラグの挿入によって有効になる。
【図１０】図１０は、相互に関連付けられた、プラグＲＦＩＤトランスポンダーを有するプラグ及びソケットＲＦＩＤトランスポンダーを有するソケットの別の実施形態の略図であり、プラグＲＦＩＤトランスポンダー及び／またはソケットＲＦＩＤトランスポンダーの機能はソケットへのプラグの挿入によって有効になる。
【図１１】図１１は、相互に関連付けられた、プラグＲＦＩＤ集積回路チップを有するプラグ及びソケットＲＦＩＤ集積回路チップを有し、１つのＲＦＩＤアンテナを有する、ソケットのまた別の実施形態の略図であり、プラグＲＦＩＤトランスポンダー及び／またはソケットＲＦＩＤトランスポンダーの機能はソケットへのプラグの挿入によって有効になる。
【図１２】図１２は、相互に関連付けられた、プラグＲＦＩＤトランスポンダーを有するプラグ及びソケットＲＦＩＤトランスポンダーを有するソケットの別の実施形態の略図であり、ソケットＲＦＩＤトランスポンダーの機能は、接点クロージャポート機能をさらに有する、ソケットへのプラグの挿入によって有効になる。
【図１３】図１３は、相互に関連付けられた、プラグＲＦＩＤトランスポンダーを有するプラグ及びソケットＲＦＩＤトランスポンダーを有するソケットのまた別の実施形態の略図であり、ソケットＲＦＩＤトランスポンダーの機能は、二者択一型接点クロージャポート機能をさらに有する、ソケットへのプラグの挿入によって有効になる。
【図１４】図１４は、相互に関連付けられた、プラグＲＦＩＤトランスポンダーを有するプラグ及びソケットＲＦＩＤトランスポンダーを有するソケットの別の実施形態の略図であり、ソケットＲＦＩＤトランスポンダーの機能は、二種択一型双方向性接点クロージャポート機能をさらに有する、ソケットへのプラグの挿入によって有効になる。
【図１５】図１５はＲＦＩＤトランスポンダーを利用してネットワークにわたる光ファイバ接続をマッピングするためのシステムの一例の略図である。
【図１６】図１６は無線周波数（ＲＦ）識別（ＲＦＩＤ）タグがコネクタコンポーネント及びアダプタコンポーネントに配されている、複数のＲＦＩＤタグが相互に接続されて通信することが望ましいであろう、接続マッピングシステム環境の一例の略図である。
【図１７】図１７は、それぞれがＲＦＩＤタグを有する、アダプタコンポーネントに接続されたコネクタコンポーネントに配された集積回路間接続の一例の略図である。
【図１８】図１８は、複数のＲＦＩＤタグを相互に接続することができる、一例のポイントツウポイント接続構成である。
【図１９】図１９は、一実施形態例にしたがう、複数の接続されたＲＦＩＤタグ間の通信のための全体プロトコルの一例を示す一般化フローチャートである。
【図２０】図２０は、一実施形態例にしたがう、複数の接続されたＲＦＩＤタグ間のタグ識別情報の交換を含む図１９のプロトコルをさらに詳細に示す一例のフローチャートである。
【図２１Ａ】図２１Ａは、異なる条件に応答する一例のプロトコルの様々なステップを示す、複数の接続されたＲＦＩＤタグ間の通信のための一例のプロトコルを示すフローチャートを含む。
【図２１Ｂ】図２１Ｂは、異なる条件に応答する一例のプロトコルの様々なステップを示す、複数の接続されたＲＦＩＤタグ間の通信のための別の例のプロトコルを示すフローチャートを含む。
【図２１Ｃ】図２１Ｃは、異なる条件に応答する一例のプロトコルの様々なステップを示す、複数の接続されたＲＦＩＤタグ間の通信のための別の例のプロトコルを示すフローチャートを含む。
【図２２】図２２は複数のＲＦＩＤタグを相互に接続することができるポイントツウポイント接続の別の例である。
【図２３】図２３は複数のＲＦＩＤタグを相互に接続することができるチェーン接続の例である。
【図２４】図２４は複数のＲＦＩＤタグを相互に接続することができるリング接続の例である。
【図２５】図２５は複数のＲＦＩＤタグを相互に接続することができるバス接続の例である。
【図２６】図２６は複数のＲＦＩＤタグを相互に接続することができるスター接続の例である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
実施形態の全てではないがいくつかが示される、添付図面に例が示されている実施形態をここで詳細に参照する。実際、本発明の概念は多くの相異なる形態で具現化することができ、本明細書に示される実施形態に限定されると見なされるべきではない。むしろ、これらの実施形態は本開示が適用され得る法的要件を満たすであろうように与えられる。可能であれば必ず、同様の参照数字が同様のコンポーネントまたは要素を指すために用いられる。１つ以上のＲＦＩＤタグは別のＲＦＩＤタグと通信することができ、あるいは１つ以上のＲＦＩＤタグは１つ以上の他のデバイスと通信することができる。一実施形態において、ＲＦＩＤタグはＲＦＩＤタグをエミュレートするデバイスと通信することができる。
【００１２】
２つ以上のＲＦＩＤタグが相互に及びデバイスと直接接続を用いて通信するためのプロトコル、システム及び方法が開示される。開示されるシステムは、第１のＲＦＩＤタグ、第２のＲＦＩＤタグ及びデバイスを備える。第１及び第２のＲＦＩＤタグは相互に結合して情報を直接に交換するように構成される。第２のＲＦＩＤタグはさらに、第２のＲＦＩＤタグにおいて第１のＲＦＩＤタグから直接に受け取られた情報が次いでデバイスと直接に交換され得るように、デバイスと直接に情報を交換するように構成される。第１のＲＦＩＤタグは第１のＲＦＩＤタグから第２のＲＦＩＤタグに直接に第１のタグ識別情報を送ることができる。第２のＲＦＩＤタグは次いで、第１のタグ識別情報が第２のＲＦＩＤタグによって誤りなく受け取られれば、第１のＲＦＩＤタグに第１の受領確認を送ることができる。
【００１３】
ＲＦＩＤタグ間の通信は、それぞれのアンテナを介する標準的な伝搬または反射電磁場通信に加えて、電気的直接接続の使用を含むことができる。ＲＦＩＤタグ間の電気的直接接続を用いる通信により、それぞれがＲＦＩＤリーダーとＲＦＩＤタグセットの間の多くのコマンド及び応答を含み得る、ＲＦＩＤタグとＲＦＩＤリーダーの間のかなりの数の一意的クエリーを行う必要がないことの結果として、ＲＦＩＤタグ間の接続性の判定にかかる時間が短縮される。ＲＦＩＤタグ間の通信は、ＲＦＩＤリーダーからのクエリーに応答して作動するだけの標準的ＲＦＩＤタグとは異なり、ＲＦＩＤリーダーによる直接の制御またはＲＦＩＤリーダーの一部での動作なしにおこり得る。
【００１４】
一実施形態において、第１のＲＦＩＤタグ及び第２のＲＦＩＤタグを備えるシステムが開示され、第１及び第２のＲＦＩＤタグは相互に結合して情報を直接に交換するように構成される。本明細書の目的のため、ＲＦＩＤタグ間及びＲＦＩＤタグとデバイスの間の情報の「直接交換」はＲＦＩＤタグ間及び／またはＲＦＩＤタグとデバイスの間の情報の一方向性または双方向性の交換を含むが、これらには限定されない。一実施形態において、ＲＦＩＤタグ間で交換される情報は一般データとすることができる。別の実施形態において、交換される情報は識別情報とすることができる。
【００１５】
２つのＲＦＩＤタグが相互に直接に通信するためのプロトコルの一例が開示される。一実施形態において、プロトコル例は結合された複数のタグの内の第１のＲＦＩＤタグが結合された複数のタグの内の第２のＲＦＩＤタグに接続されたことを検出するステップを含む。第１のＲＦＩＤタグから第１のタグ識別情報を含む第１のメッセージが第２のＲＦＩＤタグに直接に送られる。第１のＲＦＩＤタグは次いで、第１のＲＦＩＤタグ識別情報が第１のＲＦＩＤタグによって誤りなく受け取られれば、第１のＲＦＩＤタグにおいて第２のＲＦＩＤタグから第１の受領確認を受け取る。プロトコルはさらに、第２のＲＦＩＤタグから第２のタグ識別情報を含む第２のメッセージを第１のＲＦＩＤタグに直接に送るステップ及び、第２のタグ識別情報が第１のタグによって誤りなく受け取られれば、第２のＲＦＩＤタグにおいて第１のＲＦＩＤタグから第２の受領確認を受け取るステップを含むことができる。第１及び第２のＲＦＩＤタグは次いで、ＲＦＩＤタグのアンテナを介する標準の伝搬または反射電磁場通信を用いずに、またＲＦＩＤリーダーを用いずに、相互の直接通信を継続することができる。一実施形態において、ＲＦＩＤタグの一方は、またはいずれも、受動型ＲＦＩＤタグとすることができる。ＲＦＩＤタグが受動型であれば、受動型ＲＦＩＤタグに電力を供給するためにＲＦＩＤリーダーを用いることができる。
【００１６】
本明細書に開示される直接タグツウタグ通信の実施形態により、連続信号をアサートするしかない能力に対比して、複数ビットの情報を転送できる能力が可能になる。これにより、複数のＲＦＩＤタグのそれぞれに付帯する一意的な識別情報の複数のＲＦＩＤタグの間の転送が可能になる。これらのタグ識別情報は接続がなされた直後に転送され得るから、関連付けられた結合ＲＦＩＤタグの識別情報は、新しい接続がなされたことをＲＦＩＤリーダーが検出したときには既に格納され、ＲＦＩＤリーダーによる読出が可能になっているであろう。したがって、ＲＦＩＤリーダーは単に、新しい接続を有すると識別された原ＲＦＩＤタグからの結合されたタグの識別情報の直接読出しを行うことができるであろう。ＲＦＩＤタグ対の接続性情報は、この時点において、接続されているＲＦＩＤタグの一方だけを識別し、読み出すことによって、判定することが可能である。これはＲＦＩＤリーダーとＲＦＩＤタグセットの間に必要な通信量を大きく低減し、結合された対の一方のタグがリーダーと通信できない事態における冗長性を提供する。２つの通信コンポーネントに配されたＲＦＩＤタグも、接続されたときに識別方法を交換して、呼び掛けられたときにＲＦＩＤリーダーに接続情報を提供することができる。
【００１７】
本出願の目的のため、語「結合された」ＲＦＩＤタグ（「結合」ＲＦＩＤタグ）と「接続された」ＲＦＩＤタグ（「接続」ＲＦＩＤタグ）は互換で用いられる。本明細書に開示されるように、ＲＦＩＤタグはＲＦＩＤトランスポンダーとしても知られ、そのような語は互換で用いられ得る。さらなる特徴及び利点は以下の詳細な説明に述べられ、ある程度は、当業者にはその説明から容易に明らかであろうし、あるいは、以下の詳細な説明及び特許請求の範囲に、また添付図面も、含む本明細書に説明されるように実施形態を実施することによって認められるであろう。
【００１８】
一実施形態において、第１の受動型ＲＦＩＤタグ及び第２の受動型ＲＦＩＤタグを備え、第１のＲＦＩＤタグと第２のＲＦＩＤタグが相互に結合し、直接に情報を交換するように構成された、システムが開示される。一実施形態において、情報は識別情報である。別の実施形態において、ＲＦＩＤタグは情報を電気的に交換する。２つのＲＦＩＤタグが相互に直接に通信するための、プロトコルの例が開示される。一実施形態において、プロトコル例は、複数の結合されたＲＦＩＤタグの内の第１のＲＦＩＤタグが複数の結合されたＲＦＩＤタグの内の第２のＲＦＩＤタグに接続されていることの検出を含む。第１のタグ識別情報を含む第１のメッセージが第１のＲＦＩＤタグから第２のＲＦＩＤタグに直接に送られる。第１のＲＦＩＤタグは次いで、第１のタグ識別情報が第２のＲＦＩＤタグによって誤りなく受け取られていれば、第１のＲＦＩＤタグにおいて第２のＲＦＩＤタグから第１の受領確認を受け取る。プロトコルは、第２のタグ識別情報を含む第２のメッセージを第２のＲＦＩＤタグから直接送るステップ及び、第２のタグの識別情報が第１のＲＦＩＤタグによって誤りなく受け取られていれば、第２のＲＦＩＤタグにおいて第１のＲＦＩＤタグから第２の受領確認を受け取るステップをさらに含むことができる。第１及び第２のＲＦＩＤタグは次いで、ＲＦＩＤタグのアンテナを介する標準的な伝搬または反射電磁波通信を用いずに、またＲＦＩＤリーダーを用いずに、相互に直接に通信し続けることができる。一実施形態において、ＲＦＩＤタグの一方は、またはいずれも、受動型ＲＦＩＤタグとすることができる。ＲＦＩＤタグが受動型であれば、ＲＦＩＤリーダーを用いて受動型ＲＦＩＤタグに電力を供給することができる。
【００１９】
一実施形態において、第１のＲＦＩＤタグと第２のＲＦＩＤタグは共通のプロトコルを用いて識別情報を直接に交換することができる。別の実施形態において、第１及び第２のＲＦＩＤタグはさらに、受動型ＲＦＩＤタグを用いる場合の電力源として用いる以外には、ＲＦＩＤリーダーを用いずに識別情報を直接の交換するように構成される。
【００２０】
いくつかの実施形態において、本明細書に開示される実施形態は、多数の（すなわち、２つより多くの）ＲＦＩＤタグに適合させることができ、ポイントツウポイント接続、多ポイント接続、デイジーチェーン接続、バス接続及び／またはスター接続のＲＦＩＤタグに対して用いることができる。受動型または能動型のＲＦＩＤタグを用いる通信のための直接タグツウタグ接続が開示される。１つ以上のＲＦＩＤタグは相互に、あるいは相互接続されたデバイスの間のデータ信号及び制御信号の交換を制御するためのプロトコルを有することが好ましいセンサまたはアクチュエータに、物理的に接続される。プロトコルのいくつかの態様が以下に説明される。ハードウエアレベル（３状態デバイス及び電流／電圧モードシグナリング）におけるコネクタ／バス調停のような物理層の態様が、また通信開始及び制御の多ビットプロトコル、並びにエラー検出及び補正方法のようなさらに高レベルの論理層及びアプリケーション層の態様も、含まれる。
【００２１】
本明細書に開示される直接タグツウタグ通信の実施形態により、連続信号をアサートするしかない実施形態に対比して、多ビット情報の伝送能力が可能になる。これにより、複数のＲＦＩＤタグのそれぞれに関係付けられた一意的な識別情報の複数のＲＦＩＤタグ間の伝送が可能になる。これらのタグ識別情報は接続がなされた直後に伝送され得るから、新しい接続がなされたことをＲＦＩＤリーダーが検出したときには、関連付けられた結合ＲＦＩＤタグの識別情報は既に格納され、ＲＦＩＤリーダーによる読出しができるであろう。したがって、ＲＦＩＤリーダーは単に、新しい接続を有すると認識された原ＲＦＩＤタグからの結合タグの識別情報の直接読出を行うことができるであろう。今では、ＲＦＩＤタグ対の接続性情報は接続されたＲＦＩＤタグの一方だけを識別し、読むことによって判定することができる。これはＲＦＩＤリーダーとＲＦＩＤタグ群の間に必要な通信量を大きく低減し、結合されたタグの一方にＲＦＩＤリーダーがアクセスできない場合の冗長性を提供する。
【００２２】
また、自前のＲＦ通信能力をもたないデバイスの制御及び通信も、物理的に接続されているＲＦＩＤタグを中継器として用いてＲＦＩＤリーダーから制御することができる。そのようなデバイスの例には、発光ダイオード（ＬＥＤ）、インテリジェントアクチュエータ（モーターコントローラ、油圧コントローラ、圧電デバイス、ＭＥＭ）、インテリジェントセンサ（圧力、温度、流量、等）、インテリジェントディスプレイデバイス（ＬＣＤ，エレクトロルミネセンスディスプレイ、電子インク、等）、または、集積回路（ＩＣ）、マイクロコントローラ、マイクロプロセッサまたは電子メモリデバイスのような、いずれかの電子デバイスがあるが、これらには限定されない。電子デバイスは、一実施形態において、プログラム可能であり得る。さらに、ＲＦＩＤタグは、本明細書に説明される物理レベルプロトコルを用いて、スイッチ、ＬＥＤ、様々なセンサ、等のような他のデバイスと容易にインターフェースすることができる。
【００２３】
詳細な説明及び添付図面において以下でさらに詳細に述べられるような、開示されるプロトコル並びに関連するシステム及び方法を用いることにより、２つ以上のＲＦＩＤタグ間の多大な通信による負荷をＲＦＩＤリーダーにかける必要無しにＲＦＩＤタグツウタグ接続性を判定することができる。２つ以上の結合ＲＦＩＤタグの接続が確立されてしまえば、２つ以上の結合ＲＦＩＤタグはＲＦＩＤタグ間の直接接続を用いて相互に通信し続けることができる。このようにすれば、２つ以上の結合ＲＦＩＤタグが、結合タグ間で信号、データまたはその他の情報を送ることができる。
【００２４】
結合または接続されたタグが相互にまたは他のデバイスと通信するために用いることができるプロトコルを考察する前に、ＲＦＩＤリーダーによって呼び掛けられたときにＲＦＩＤデバイスが関係付けられたコンポーネントに関する状態を示す信号を提供することができる、遠距離通信装置のような、関連付けられたコンポーネントにＲＦＩＤ機能を与えるためにＲＦＩＤデバイスをどのように用いることができるかを説明する。図１〜１５に広範に具現化されているように、いくつかの実施形態において、ＲＦＩＤ技術が１つ以上の状態応答素子とともに用いられている、コネクタ、コネクタアセンブリ、ケーブル及びマッピングシステムが開示される、以下にさらに十分に論じられるように、ＲＦＩＤ技術は、異なる機能が得られる、異なる態様で構成することができる。さらに、完成ＲＦＩＤトランスポンダー及び／またはＲＦＩＤトランスポンダーの部分は、（コネクタのような）プラグ、（アダプタのような）ソケット、ハウジング、独立体またはその他のコンポーネント（またはその部分）に配置することができる。状態応答素子は、接点、電気接点クロージャ、温度、圧力、湿度、光またはキャパシタンス（及び／またはインピーダンス）の状態のような、１つ以上の状態または状態の変化に応答する。状態応答素子は、例えば、プッシュボタンを押すかあるいはプラグをソケットに差し込むかまたはソケットから抜くことによる、ユーザ操作型とすることができ、または状態応答素子は受動操作型センサとすることができ、あるいは両者を一緒に用いることができる。さらに、状態応答素子によって示される状態及び／または状態の変化は与えられたＲＦＩＤトランスポンダーの動作を可能にするかまたは阻止することができる。あるいは、そのような状態及び／または状態の変化は、ＲＦＩＤトランスポンダーの動作状態を変えずに、単にＲＦＩＤトランスポンダーに記録するかまたは報告することができる。以下の実施形態の要素が、本発明の範囲内のまた別の実施形態及び機能を達成するため、異なる態様で混合され得ることも当然である。示される実施形態は受動型ＲＦＩＤトランスポンダーに向けられているが、別の実施形態は、所望のＲＦＩＤトランスポンダーの特定の機能に依存して、１つ以上の能動型ＲＦＩＤトランスポンダーを含む。
【００２５】
本明細書に説明される実施形態は、光ファイバコネクタ及びアダプタまたは銅コネクタ及びアダプタ並びにその他の光ファイバコンポーネント及び／または銅コンポーネントのような、遠距離通信装置のコンポーネントとともに用いられるＲＦＩＤシステムに向けられているが、別の実施形態は、コンポーネントの場所、接続性及び／または状態を知ることが望ましい、相互接続する、及び／または様々な状態にさらされる、コンポーネントに特に関して、非遠距離通信装置とともに用いられる。プラグ及びソケットという語は、アダプタによって受け入れられるコネクタのような、相互に接続するために適合されるコンポーネントの部分を定めるために本明細書で全般に用いられ、標準的なプラグ及びソケットには必ずしも限定されない。
【００２６】
図１〜３は光ファイバ２２を終端するための、コネクタ２０のような、プラグの一例を示す。別の実施形態のプラグは、ＭＴ，ＭＪ，ＲＪ，ＳＣ，ＬＣ，等のような別のタイプのコネクタを、またコネクタファンアウトアセンブリも、含み、コネクタ−アダプタウンターフェースを保護する態様で封止するハウジング、等を含む。図１〜３に示されるように、ファイバ２２はケーブル２４の端部内に配置される。ファイバ２２はコネクタ２０の本体２８内に配置されてフェルール２６において終端される。ファイバ２２を保護するため、本体２８の一端に歪逃げ３０が設けられる。ケーブル２４はコネクタ付きであってもなくても差し支えない。コネクタ２０はハウジング３４内の、アダプタ３２のような、ソケットに差し込むことができる。やはり、アダプタ３２及びハウジング３４は説明のためでしかなく、コンポーネントに配されたいかなるタイプのソケットも用いることができる。
【００２７】
図示されるように、ＲＦＩＤトランスポンダー３６は本体２８に取り付けられる。したがって、ＲＦＩＤトランスポンダーはプラグに付帯する。ＲＦＩＤトランスポンダーまたはその一部がプラグ、ソケット、コンポーネント、等に、またはそれに隣接して、配置されたときに、ＲＦＩＤトランスポンダーはそれぞれのプラグ、ソケット、コンポーネント、等に付帯し、よって、付帯するプラグ、ソケット、コンポーネント、等の識別情報及び／または大体の場所をＲＦＩＤリーダーが確かめることができるように、ＲＦＩＤトランスポンダーが、起動されたときに、付帯するプラグ、ソケット、コンポーネント等の識別情報及び／または大体の場所を通信できる。図１〜３に示されるＲＦＩＤトランスポンダー３６は集積回路チップ３８及び、配線４２によって電気的に接続された、ＲＦＩＤアンテナ４０を有する。ＲＦＩＤトランスポンダー３６はＲＦＩＤタグの形態にあることができる。望ましければ、ＲＦＩＤトランスポンダー３６は、ＲＦＩＤトランスポンダーがコネクタ２０に付帯するように、本体２８内に埋め込むことができ、あるいは本体の内側または外側に取り付けることができる。
【００２８】
別の配線４４がＲＦＩＤ集積回路チップ３８を、コネクタ２０の本体２８上に、または（図示されるように）本体内に、取り付けられた、状態応答素子４６に電気的に接続する。状態応答素子４６は少なくとも１つの状態及び／または状態の変化を検出し、検出された状態に応答してＲＦＩＤトランスポンダー３６に信号を与えることができる。いくつかの実施形態において、ＲＦＩＤトランスポンダー３６及び／または状態応答素子４６は選択的に起動させることができ、起動させることができる場合、ＲＦＩＤリーダーによって呼び掛けられたときに、検出された状態を表す信号を通信するために起動させることができる。別の実施形態は、付帯するコンポーネントが技工及び／または結合コンポーネントと物理的に接触している場合に起動させることができるＲＦＩＤトランスポンダー及び／または状態応答素子を含み、また別の実施形態は継続的に作動させることができるＲＦＩＤトランスポンダー及び／または状態応答素子を含む。
【００２９】
起動は、いくつかの実施形態のＲＦＩＤトランスポンダー３６におけるように集積回路チップにおかれていてもいなくても差し支えない、自身のＲＦＩＤ回路及びＲＦＩＤアンテナを有するＲＦＩＤリーダー（図示せず）を介して達成することができる。ＲＦＩＤリーダーは、いくつかの実施形態にしたがう、付帯するデータベース及び処理素子とともに、以下でさらに十分に説明されるように、複数のコンポーネントを識別するためのＲＦＩＤシステムの一部をなす。ＲＦＩＤリーダー及び／またはその付帯素子は、所望の用途及び機能に依存して、手持ちＲＦＩＤリーダーまたはモニタされるコンポーネントのＲＦＩＤ読取範囲内で構内のどこかに配置されたＲＦＩＤリーダーのような、アダプタ３２を含むコンポーネントから独立したデバイスとすることができる。あるいは、ＲＦＩＤリーダーは、アダプタ３２を保持する図２のタイプのような、コンポーネントのハウジングに配置することができ、アダプタ３２に付帯するかまたはアダプタ３２から独立することができる。リモートハウジング内にあるかまたはアダプタを含むコンポーネントに付帯しているかにかかわらず、１つのＲＦＩＤリーダーを複数のＲＦＩＤトランスポンダーと相互作用するために用いることができる。いくつかの態様は、１つ以上のＲＦＩＤリーダーとともに用いるための、コネクタ及びＲＦＩＤトランスポンダーの設計だけに向けられるが、他の態様は（１つまたは複数の）ＲＦＩＤトランスポンダー、（１つまたは複数の）ＲＦＩＤリーダー及び／または（１つまたは複数の）ＲＦＩＤトランスポンダーに付帯するコンポーネントの組み合わせに向けられることは当然である。
【００３０】
ＲＦＩＤ集積回路チップ３８は、シリアル番号、コネクタのタイプ、ケーブルタイプ、製造業者、製造年月日、装着年月日、場所、ロット番号、（装着中に測定された減衰のような）性能パラメータ、ケーブルの他端に何があるかの識別情報、等のような、格納情報を含むことができる。そのような情報は製造時に、または設置時にＲＦＩＤリーダーを介して、ＲＦＩＤ集積回路チップ３８にあらかじめロードしておくことができるであろう。さらに、いくつかの実施形態の、ＲＦＩＤリーダーは、またいかなる付帯データベース及び／または処理素子も、１つ以上のＲＦＩＤトランスポンダーから受け取られた情報の識別、マッピングまたはその他の処理を容易にするため、１つ以上のＲＦＩＤトランスポンダー及び／またはコンポーネントに関する格納情報を含む。さらに詳しくは、ＲＦＩＤリーダーはＲＦＩＤトランスポンダーの一意的識別番号を、特定のプラグ及び／またはソケットに、特定の（１つ以上のコネクタをもつ光ファイバアセンブリのような）コンポーネントに、（光ファイバの第１のコネクタの第２のコネクタへの関連付け、またはパッチパネルの複数のアダプタのグループ分け、等のような）コンポーネントの他の部分に、過去及び／または現在の結合コンポーネントに、及び、いかなるその他のパラメータ、接続、関連、または技工が１つ以上のコンポーネントを動かそうとするとき及び／または１つ以上のコンポーネントをモニタするときに知りたいであろうその他の情報にも、関連付ける情報を含む。
【００３１】
いくつかの実施形態はコンポーネントに関する状態を検知するための状態応答素子を含み、状態応答素子はそのコンポーネントに付帯する。図１〜３の状態応答素子４６は２つの電気接点をもつ機械的スイッチ、さらに詳しくはプッシュボタンスイッチ、を有する。この実施形態例及びその他の同様の実施形態は、技工及び／または、ソケットのような、結合コンポーネントによるコンポーネント、さらに詳しくはプラグ及び／または状態応答素子の選択的な物理的接触の、状態応答素子による検出を可能にする。あるいは、状態応答素子４６は、キャパシタンスセンサまたはインピーダンスセンサ、あるいはその他の機械的、電気的または電気機械的なセンサとすることができるであろう。示されるように、状態応答素子４６は、バネ荷重をかけ得る、手操作プッシュボタン５４によって作動されるが、別の実施形態においては、スライダー、接触センサ、等のような、他の起動構造も設けられる。別の実施形態において、プッシュボタン５４はコネクタ２０のアダプタ３２への差込み時のハウジング３４との接触によって作動させることができる。状態応答素子によって検出された（技工による物理的接触、ソケットへのプラグの受入れ、等のような）状態に関する情報を提供するために、配線４４が状態応答素子４６をＲＦＩＤ集積回路チップ３８に接続する。例えば、いくつかの２位置スイッチはスイッチの位置に関する情報を検出して提供する状態応答素子を定める。すなわち、作動されると、ＲＦＩＤトランスポンダー３６は少なくとも１つの状態応答素子４６によって検出された状態に関する情報を提供し、そのＲＦＩＤトランスポンダー及び／または他のＲＦＩＤトランスポンダーに関する識別情報のような、その他の情報も提供できるであろう。技工は、ＲＦＩＤリーダー（図示せず）にコネクタに付帯するプラグＲＦＩＤトランスポンダーで一杯のパネルに呼びかけさせ、次いで与えられたケーブル／コネクタのボタンを押してどのケーブル／コネクタが何らかの状態及び／または状態の変化を示すかを探すためにＲＦＩＤリーダーからの出力をモニタすることで、与えられたケーブル／コネクタを識別できるであろう。重要なことは、望ましければ別にケーブル／コネクタの操作、差込みまたは抜取りを行わずにこれを達成でき、したがって一人以上の顧客へのサービスの（一時的とはいえ）望ましくない切断を避け得るであろうということである。図１〜３のＲＦＩＤトランスポンダー３６は、状態応答素子によって検出された状態にかかわらず、必ずＲＦＩＤリーダーに信号を返すように構成及び配線されるが、以下に論じられるように、状態に応じて別のＲＦＩＤトランスポンダーを交互にオン／オフさせることができるであろう。
【００３２】
さらに、ＲＦＩＤトランスポンダー３６は、望ましければ、ハウジング３４上の同様の独立しているかまたは相間しているＲＦＩＤトランスポンダーまたはＲＦＩＤリーダー（図示せず）と通信するように適合され、及び／またはそれぞれのアダプタ３２と関連付けられる。相互に通信することができ、２つ以上のＲＦＩＤトランスポンダーの情報を格納することができ、及び／または２つ以上のＲＦＩＤトランスポンダーの情報をＲＦＩＤリーダーと通信することができる、ＲＦＩＤトランスポンダーの能力は、以下でさらに十分に論じられる。さらに、別の実施形態のＲＦＩＤトランスポンダーはそのＲＦＩＤトランスポンダーに付帯するコンポーネントを動かそうとしている技工を選択的に補助する。例えば、コネクタのボタンを押すとどのアダプタにコネクタが受けられるべきかを技工に表示することが可能であろう。（１つまたは複数の）ＲＦＩＤトランスポンダーまたはＲＦＩＤリーダーからのＲＦＩＤ通信が様々な態様のそのような表示を起発させることができよう。
【００３３】
図４は、図１〜３のボタン５４のような機械的接触なしに状態応答素子１４６が作動される、改変されたコネクタ１２０を示す。このような状態応答素子１４６は、接点、電気的接点クロージャ、温度、圧力、湿度、露光、キャパシタンス（及び／またはインピーダンス）、あるいはその他の環境状態またはパラメータの内の少なくとも１つを検知するための集積センサを有することができるであろう。プッシュボタンの可動部品が必要ではない、そのようなコネクタ１２０の製造は一層経済的になり得る。
【００３４】
状態応答素子１４６は、センサを握るかまたは覆う、センサを光またはレーザで照らす、等による、温度または光量の変化を検出することで技工により接触またはその他の入力を検出するように構成することができるであろう。そのような場合、状態応答素子１４６は上述のように２つの交互する状態を表示するために機能することができるであろう。別の実施形態は、例えば、温度、湿度、圧力、等を参照して、現在の状態、過去の状態、過去の高状態または低状態、等に対応する状態範囲を表示するために機能する状態応答素子１４６を有する。そのような情報は、問題を検出及び診断するため、また修復及び保証要件のため、重要になり得るであろう。また、そのような情報は、ある装置が（例えば、液体が付いているかまたは加熱している接点が表示された場合に）停止されるべきであることを、ＲＦＩＤトランスポンダー１３６を介して通信するために用いることもできるであろう。そのような機能のいくつかのため、状態応答素子１４６が素子自体内に、または外部から供給される、電源を有することが必要になり得る。また、多ビット処理能力の追加、アナログ−デジタルコンバータ、さらなるコネクタ配線、等のような、多くの機能を可能にするための追加の特徴をＲＦＩＤトランスポンダー１３６またはＲＦＩＤ集積回路チップに含めることも必要になり得る。
【００３５】
図５は状態応答素子２４６が、やはり図１〜３のボタン５４のような機械的コンポーネントなしに作動される、ＲＦＩＤ集積回路チップ２３８の一部である、別の実施形態のコネクタ２２０を示す。ＲＦＩＤ集積回路チップ２３８内に状態応答素子２３６を物理的に含めることによって残りの構造は図４の構造より単純になり、これは製造上または使用上の利点を提供するであろう。
【００３６】
図６は、ＲＦＩＤトランスポンダー３３６をオンにすることを可能にする電気回路を完成するために機能する状態応答素子３４６を有する、コネクタ３２０を示す。すなわち、状態応答素子３４６がある状態を検出しない限り、ＲＦＩＤトランスポンダー３３６は動作しない。図示されるように、状態応答素子３４６を作動させるため、プッシュボタン３５４が備えられる。したがって、コネクタ３２０はコネクタ２０とある程度同様に機能することができ、プッシュボタン３５４が押されたときに、状態変化が起こる。しかし、図６において、おこる状態変化は、プッシュボタン３５４を押すことで状態応答素子３４６がＲＦＩＤ集積回路チップ３３８に選択的に電気的に接続されるから、オフからオンである。図７は、同様であるが逆の機能を有する別のコネクタ４２０を示す。コネクタ４２０において、ＲＦＩＤトランスポンダー４３６は、例えば、状態応答素子４４６をＲＦＩＤ集積回路チップ４３８から選択的に電気的に切り離すプッシュボタンを押すことで状態応答素子４４６によってオフにされない限り、オンになっている。やはり、図１〜３，６及び７のプッシュボタンは技工によって手で操作されるかまたはプラグのソケットへの挿入時、等に作動され得る。
【００３７】
図６及び７の実施形態による機械的状態応答素子及びプッシュボタンの使用が必要に応じることは当然である。すなわち、より多くの、図４及び５の受動型状態応答素子が別の実施形態において図６及び７のコネクタとともに用いられることもでき、ＲＦＩＤトランスポンダーは状態応答素子から得られる信号によってオンまたはオフに切り換えられる。また、いずれも受動型及び能動型の複数の状態応答素子を用いることもできるであろう。例えば、ボタンを押すことで、ＲＦＩＤトランスポンダーを起動させるために１つの状態応答素子を作動させることができ、別の状態応答素子から過去または現在の温度状態信号を得ることができるであろう。また別の実施形態は、以下でさらに十分に説明されるように、状態生成素子によって生成された状態を検出する状態応答素子を含む。
【００３８】
図８は、シャントされた状態応答素子５４６からの入力がＲＦＩＤ集積回路チップ５３８に与えられる、また別のコネクタ５２０を示す。状態応答素子５３８は、例えば可変インピーダンス素子とすることができ、状態応答素子は状態応答素子の抵抗またはキャパシタンス（及び／またはインダクタンス）を変化させることでインピーダンスを変える。可変インピーダンス素子はＲＦＩＤアンテナ５４０のリード線と並列または直列に配置することができる。別の実施形態の状態応答素子に対しては、その他のシャントされた素子及び構成を用いることができるであろう。
【００３９】
図９〜１４は、コネクタがアダプタに差し込まれたときにＲＦＩＤ機能が達成または変更される、様々な実施形態を示す。そのような態様においては、電気的接続及び構成が、ソケットへのプラグの差込みがＲＦＩＤ機能を有効にする電気的接続をつくる、上に論じた状態応答素子と同様の、状態応答素子としても機能する。さらに、図９〜１４のプラグイン実施形態は上に論じた概念及び構造とともに用いることもできる。
【００４０】
図９は、それぞれがＲＦＩＤトランスポンダー６３６及び６６０を有する、コネクタ６２０及びアダプタ６３２を示す。ＲＦＩＤトランスポンダー６３６はコネクタ本体６２８にＲＦＩＤ集積回路チップ６３８を、またハウジング６３４にＲＦＩＤアンテナ６４０を有する。ＲＦＩＤトランスポンダー６６０はハウジング６３４にＲＦＩＤ集積回路チップ６６２及びＲＦＩＤアンテナ６６４を有する。コネクタ６２０の電気接点６６６ａ，６６８ａ及び６７０ａのような接点対はハウジング６３４の接点６６６ｂ，６６８ｂ及び６７０ｂと結合する。接続６６６〜６７０はフェルール６２６及びアダプタ６３２に近接して配置されるが、そのような接続は本体６２８及びハウジング６３４の別の場所に配置することもできるであろう。また、１つしか接続がなされていないときにＲＦＩＤアンテナがモノポールアンテナとして動作することを防止するため、いくつかの実施形態においては、アンテナを絶縁するために４組の接続を用いることができる。
【００４１】
コネクタ６２０がアダプタ６３２に受け入れられると、接点６６６ａと６６６ｂ，６６８ａと６６８ｂ及び６７０ａと６７０ｂの間で電気的接続がなされる。したがって、図９に示される実施形態は図７の実施形態と実効的に同様に動作し、ＲＦＩＤトランスポンダー６３６及び６６０は、コネクタ６２０のアダプタ６３２への受入れによって起動されない限り、機能しない。機能的に、そのような接続がなされると、呼掛けは別のＲＦＩＤトランスポンダーを示すであろう。また、そのような構造は差し込まれたコネクタがアダプタによって適切に受け入れられたことを保証するためのダブルチェック機能も提供する。この構造は、そのような機能がコネクタとハウジングまたはアダプタの相対位置に依存しない点でも有利であり、そのような依存は、上述したように、様々な状況においてときに不正確な結果をもたらし得る。
【００４２】
コネクタ６２０に対するＲＦＩＤトランスポンダー６３６の一部をハウジング６３４に配置することによってコネクタのスペースが節約され、これはいくつかの状況において比較的小型のコネクタでＲＦＩＤ機能を可能にするために有用であり得る。また、そのような配置は他の構造または状態応答素子にためのより大きな余裕をコネクタに残す。望ましければ、電気接点６７０ａ及び６７０ｂを省いて、ＲＦＩＤトランスポンダー６６０の常時稼働を可能にすることもできるであろう。また、別の機能を与えるため、ＲＦＩＤトランスポンダー６６０をトランシーバで置き換えることもできるであろう。
【００４３】
図１０は、コネクタＲＦＩＤ集積回路チップ７３８及びコネクタＲＦＩＤアンテナ７４０がコネクタ７２０に付帯するコネクタＲＦＩＤトランスポンダー７３６を含む、図９に示されるコネクタ及びアダプタの改変版を示す。アダプタＲＦＩＤ集積回路チップ７６２及びＲＦＩＤアンテナ７６４はハウジング７３４のアダプタ７３２に付帯するアダプタＲＦＩＤトランスポンダー７６０を含む。コネクタ７６６ａと７６６ｂ及び７６８ａと７６８ｂがそれぞれ、２つのＲＦＩＤトランスポンダー７３６及び７３８を起動可能にするための、２つのＲＦＩＤトランスポンダー７３６及び７３８の電気的接続部に設けられる。それ以外は、コネクタ７２０及びアダプタ７３５は図９に示されるコネクタ及びアダプタと同様である。
【００４４】
図１１は、ＲＦＩＤトランスポンダー８３６と９６０が１つだけのＲＦＩＤアンテナ８４０を共有する、別の改変板を示す。コネクタＲＦＩＤ集積回路チップ８３８がコネクタ８２０に付帯し、アダプタＲＦＩＤ集積回路チップ９６２がアダプタ８３２に付帯する。コネクタ８６６ａと８６６ｂ及び８６８ａと８６８ｂがそれぞれ、起動可能なコネクタＲＦＩＤトランスポンダー８３６及びアダプタＲＦＩＤトランスポンダー８６０を完成するための、電気接点を提供する。
【００４５】
図１２は、コネクタに９２０に付帯するコネクタＲＦＩＤトランスポンダー９３６及びハウジング９３４のアダプタ９３２に付帯するアダプタＲＦＩＤトランスポンダー９６０が常時完成されて作動している、また別の改変板を示す。したがって、ＲＦＩＤ集積回路チップ９３８とＲＦＩＤアンテナ９４０，またはＲＦＩＤ集積回路チップ９６２とＲＦＩＤアンテナ９６４を電気的に接続するためのコネクタは必要ではない。しかし、以下に説明される機能に加えて、プラグとソケットの接続を表示するために接点９６６ａと９６６ｂを用いることができる。いずれのＲＦＩＤトランスポンダーの状態及び／または状態の変化を検出するため、図１〜８の状態応答素子のいずれもがこの実施形態とともに、または他のいずれの実施形態とともにも、用いられ得るであろうことを心にとめておくべきである。
【００４６】
ハウジング９３４のアダプタ９３２に付帯するアダプタＲＦＩＤトランスポンダー９６０は、コネクタ９２０のアダプタ９３２への差込み時に接触する接点９６６ａと９６６ｂによって起動される、ＲＦＩＤ集積回路チップ９６２と通信する電気接点クロージャポートを有する。したがって、コネクタ９２０のアダプタ９３２への差込み時にＲＦＩＤトランスポンダー９６０の接点クロージャの状態は変化するであろう。ＲＦＩＤトランスポンダーに呼び掛けて、接点クロージャの状態の変化を表示しているトランスポンダーを探すことで、接続されたばかりのアダプタに付帯するＲＦＩＤトランスポンダーが識別されるであろう。望ましければ、アダプタ及び／またはコネクタに関する情報を次いでＲＦＩＤトランスポンダー及び付帯コンポーネントの一方にまたはいずれにも関わるリーダーに通信することができるであろう。図１２の構造及び機能が反転され得るであろうことも当然である。したがって、代わりにコネクタ９２０のＲＦＩＤトランスポンダー９５０が接点クロージャポートを有することができるであろう。
【００４７】
図１３は、コネクタＲＦＩＤトランスポンダー１０３６の全体がコネクタ１０２０に再び配置され、アダプタＲＦＩＤトランスポンダー１０６０の全体がハウジング１０３４に再び配置されている、別の実施形態を示す。図１３の実施形態のＲＦＩＤトランスポンダー１０３６及び１０６０はいずれも常時作動可能である。ＲＦＩＤ集積回路チップ１０３８に対する接点クロージャポート入力を可能にするため、電気接点１０６６ａ及び１０６６ｂが設けられる。電気接点１０６８ａ及び１０６８ｂがＲＦＩＤ集積回路チップ１０６２に対する接点クロージャポート出力を与える。接点によって形成される接点クロージャポートは相互に通信することができる。
【００４８】
この実施形態はコネクタ１０２０のアダプタ１０３２への差込みに依存してもしなくても差し支えない。したがって、この実施形態は上述のように動作することができ、コネクタの差込みがいずれの接点クロージャポートを閉じて、コネクタ及びアダプタのいずれについても検出可能な状態信号変化を生じる。あるいは、ハウジング１０３４内のアダプタ１０３２への全てのコネクタ１０２０の差込み後、全てのハウジングＲＦＩＤトランスポンダー１０６０の接点クロージャ状態を与えられた値（開または閉）に設定することができるであろう。次いで、与えられたアダプタに対するＲＦＩＤトランスポンダー１０６０にその接点クロージャ状態を変えるように指示することができ、この変化は付帯コネクタＲＦＩＤトランスポンダー１０３６によって検出され、それに応じて付帯コネクタＲＦＩＤトランスポンダー１０３６はその状態を変えるであろう。どのコネクタＲＦＩＤトランスポンダー１０３６がその状態を変えたばかりであるかを判定するための別のポーリングは、システム内のどの２つのＲＦＩＤトランスポンダー１０３６及び１０６０が接続されたかに関する情報を提供するであろう。望ましければ、このプロセスは逆の（コネクタ側から始める）態様で行うことができよう。さらに、このプロセスはかなり自動化された態様で装置パネル全体をマッピングするため、アダプタからアダプタに、またはコネクタからコネクタに、順次に行うことができるであろう。図１３の構造及びそれによって可能になる機能に対する一利点はフレキシビリティである。識別は、望ましければ、プラグの選択的な抜き差しによるか、あるいはリーダー等を介して状態変化を指示することでプラグを抜かずにまたはいかなるボタン操作も行わずにポーリングすることによって、行うことができる。
【００４９】
図１４は、ＲＦＩＤトランスポンダー１１３６及び１１６０が接点１１６６ａと１１６６ｂ及び１１６８ａと１１６８ｂで形成される双方向性接点クロージャポートを有する、別の実施形態の、コネクタ１１２０とハウジング１１３４の別の組合せを示す。したがって、ＲＦＩＤ集積回路チップ１１３８及び１１６２はそれぞれの識別情報を他方の、情報が読み取られてセーブされる、集積回路チップに出力するように指示することができ、一方または両方からそのような情報を検索するためにポーリングを行うことができるであろう。いくつかの実施形態において、ＲＦＩＤトランスポンダーはＮビット転送技術を用いて１つ以上の他のＲＦＩＤトランスポンダーの識別情報を転送し、１つの集積回路が規則的間隔で接点クロージャを強制的にＮ回動作（開または閉）させて、強制された接点クロージャを検知する他の（１つまたは複数の）集積回路に（識別情報のような）データビットを提供する。また別の実施形態は、他の電気技術及び／または熱技術または光技術を用いて、ＲＦＩＤトランスポンダー間で情報を転送する。このＲＦＩＤトランスポンダーの相互識別手法により、整合するコネクタとアダプタの情報を得るための自動識別が可能になるであろう。ＲＦＩＤ集積回路チップ１１３８及び１１６２には追加の電力及び追加の双方向通信と検知の機能が必要になり得るであろう。この場合も、この手法により、プラグの抜き差しまたはボタン等の操作を行わずにコネクタパネル全体の目録作成が可能になる。
【００５０】
図１５は、ＲＦＩＤ機能を用いる光ファイバケーブルコネクタのマッピングを可能にするための、上に開示したコネクタのいくつかの特徴を組み込んでいるシステムの一代表例を示す。様々な実施形態がＲＦＩＤトランスポンダーに付帯するコンポーネントの物理的な場所のマッピング及び／またはそのＲＦＩＤトランスポンダーに付帯するコンポーネントの接続性のマッピングを提供する。図１５を改めて参照すれば、簡略に示されているように、システム１２００は、ハウジング１２０２，リーダー１２０４及び光ファイバケーブル１２０６を備える。光ファイバケーブル１２０６のそれぞれはコネクタ１２０８(１)，１２０８(２)を有する。その他のコネクタ例１２０８(３)〜１２０８(１８)については以下でさらに説明する。説明を簡単にするため、ハウジング１２０２は１つのコネクタ１２０８(１)を受け入れる１つのアダプタ１２１０(１)を有するように示される。しかし、ハウジング１２０２は複数のコネクタを受け入れるための複数のそのようなアダプタを有することができる。ハウジング１２０２は、ルーター、サーバー、いずれかの接続されたデバイス、無線デバイス、パッチパネル、アダプタ、さらに別のコネクタ、等のような、光ファイバケーブルネットワークの内のいかなる要素も有することができる。したがって、光ファイバケーブルを取り付けることができるいかなるデバイスもハウジング１２０２を含み得るであろう。
【００５１】
それぞれのコネクタ１２０８は（図１５には見ることができない）付帯ＲＦＩＤトランスポンダーを有する。ＲＦＩＤトランスポンダーは上に論じたタイプの内の１つとすることができる。したがって、ＲＦＩＤトランスポンダーは完全にまたは一部がコネクタに配される。また、状態及び／または状態の変化を検出し、これをＲＦＩＤトランスポンダーに通信するための状態応答素子も有することもできる。状態応答素子は、コネクタプラグのアダプタへの差込みを検知するための、電気接点、プッシュボタン操作素子、接点クロージャ構造またはその他の構造を有することができる。アダプタは、状態応答素子から信号を受け取り、検出された状態に関する信号を送るための、ＲＦＩＤトランスポンダーを有することもできる。したがって、コネクタ１２０８がアダプタ１２１０に受け入れられると、状態の変化が上述した構造または機能の１つ以上によって記録される。そのような差込みの前後のＲＦＩＤトランスポンダーの、あるいは接点クロージャ命令の送信及び再ポーリングによる、ポーリングはどのコネクタ及び／またはアダプタが接続されているかを識別するであろう。差し込まれたコネクタ、この場合は１２０８(１)内の情報は、光ファイバケーブル１２０６の他端にコネクタ１２０８(２)がある、またはあるはずである、ことも識別するであろう。この情報は、例えば、コネクタ１２０８(２)を特定のアダプタに接続するため、ケーブルにコネクタを付けるため、等に利用され得る。
【００５２】
このマッピング機能は拡張することができる。例えば、コネクタ１２０８(２)はさらに、パッチパネルまたはアダプタとすることができる、別のハウジング１２１２のアダプタ１２１０(２)によって受け入れられ得る。この場合も、状態応答素子が差込みを検出することができ、この検出は様々な態様でリーダー１２０４に報告され得る。ハウジング１２１２は別のコネクタ１２０８(３)を受け入れるための別のアダプタ１２１０(３)を有することができ、プロセスはさらに継続し、コネクタ１２０８(３)の差込みは光ファイバケーブル１２１４の他端にあるコネクタ１２０８(４)の識別を生じさせることができる。
【００５３】
情報は、所望に応じて、様々な態様でフレキシブルに管理され得る。例えば、アダプタ１２１０(２)及び１２１０(３)は、望ましければ、２つのコネクタ１２０８(２)及び１２０８(３)を接続する単一のアダプタと見なすことができる。また、内部配線（図示せず）によってアダプタ１２１０(２)及び１２１０(３)を、例えばパッチパネルハウジングの内部で、接続することができるであろう。内部配線は、例えば、コネクタ１２０８(２)と１２０８(３)を直接にまたは、上述したように、状態の変化を検出するかまたは通信するための構造を有するアダプタを介して、接続することによりＲＦＩＤ機能を有することができるであろう。あるいは、それぞれのアダプタの一意的な識別情報を相関させることによってどのアダプタがパッチパネル内で内部接続されているかに関する情報をデータベースが保持することができ、コネクタ及びアダプタだけでＲＦＩＤ機能を用いることができるであろう。
【００５４】
タイプ及びそれぞれの末端にあるコネクタの数が異なるケーブルも同様にＲＦＩＤ機能を用いることができる。図示されるように、光ファイバケーブル１２１６は分離された１２本の個々の光ファイバを有する。この分離構造は光ファイバファンアウトアセンブリと称することもできる。コネクタ１２０８(５)〜１２０８(１６)（図示せず）はそれぞれファイバの内の１本を終端するが、コネクタ１２０８(１７)は多芯コネクタである。コネクタ１２０８(４)はコネクタ１２０８(１６)に、直接にまたは、アダプタ１２１０(４)のような、アダプタを介して、接続される。光ファイバケーブル１２１８は、多芯コネクタ１２０８(１８)を有する、別の１２ファイバケーブルである。コネクタ及びアダプタのそれぞれは、差込みのような状態を検出するための状態応答素子が付帯する、上述したようなＲＦＩＤトランスポンダーを有することができる。また、ケーブルのそれぞれのコネクタのＲＦＩＤトランスポンダーには、製造工場及び／または現場において、そのケーブルに取り付けられた他の１つまたは複数のコネクタに関する情報を与えることもできる。さらにまたはあるいは、ＲＦＩＤトランスポンダーは、例えば図１４の実施形態に関して上述したＮビット転送を用いる、ＲＦＩＤリーダーとの以降の通信のため、相互に通信して相互を識別し、他のＲＦＩＤトランスポンダーの識別情報を（好ましくは集積回路チップ内の）メモリに格納することが可能であり得る。したがって、ケーブルの一端におけるプラグ差込みによりＲＦＩＤトランスポンダーを介してケーブル及び／またはファイバの他端に関するいくらかの情報を得られる。任意の数のファイバをケーブル内に用いることができ、多芯ケーブルからの任意の数の分離を用いることができることは当然である。また、両端のそれぞれに多芯コネクタをもつ多芯ケーブルを用いることもできるであろう。
【００５５】
本開示の目的のため、（パッチパネルアダプタ自体、等にではなく）他のコネクタまたは他のコネクタに直接に接続されているコネクタはコネクタが接続されるアダプタまたはハウジングと見なされ得ることを心にとめておくべきである。したがって、本明細書に説明される利点は、２つのコネクタが、アダプタの有無にかかわらず、接続し合わされたときを認識することができ、よってこの状況においては一方のコネクタまたはアダプタが他方のコネクタに対する「アダプタ」と見なされることである。したがって、いくつかの状況において、コネクタが接続する要素は、本開示の目的のため、「アダプタ」と見なされるであろう。
【００５６】
多芯ケーブル用ＲＦＩＤトランスポンダーは、ファイバの順序及び極性のような、追加情報を保持することができる。多芯コネクタが多芯ファイバ内のファイバの順序付けに関する情報を有していれば、システム全体にわたる通信路をより高い確度をもってマッピングすることにより、機能を向上させることができる。そのようなマッピングは様々なコンポーネントに関する、物理的場所、接続性及び／またはその他のパラメータの、マッピングを含むことができる。
【００５７】
そのようなシステム１２００は、望ましければ、第２のリーダー１２２０を用いることができる。リーダー１２２０は技工によって用いられる手持ちリーダーとすることができるであろう。さらにまたはあるいは、リーダー１２２０は、システム１２００の有効範囲をリーダー１２０４だけを用いる場合より広いエリアにわたって拡大できるように、（リーダー１２０４のような）第２の固定リーダーとすることができるであろう。望ましければ、データベース１２２２を、無線で及び／または実配線によりリーダー１２０４及び１２２０に接続された、汎用または専用のコンピュータに格納することができる。データベース１２２２は、コネクタ／アダプタ接続、ＲＦＩＤ呼掛け及び応答、過去及び現在の状態、状態の変化、等の記録を含む、上に論じたような様々な記録を維持することができる。
【００５８】
プラグ差込みのような状態の変化の、おそらくは光ファイバケーブル及び／またはファイバ順序付けによって登録されたコネクタ識別に関する情報と組み合わせた、使用により、ネットワークの設置、保守及び変更のための様々なレベルの詳細及び機能を得ることができる。したがって、上の教示を用いて、差込み及び／またはボタン押し、あるいはその他の状態応答素子作動時に基本的にそれ自体を自動マッピングするネットワークをつくりだすことが可能である。また、そのようなシステムはコネクタ及びアダプタのＲＦＩＤトランスポンダーの近接性だけには依存せず、望ましければそのような機能はそのようなシステムの一部内で利用することもできるであろう。
【００５９】
状態応答素子を有する、本明細書に開示される実施形態を再び参照すれば、また別の実施形態は、１つ以上のコンポーネント（及び／またはそれぞれのコンポーネントのプラグまたはソケット）に付帯し、状態応答素子によって検知される状態を発生するように適合された、状態発生素子を含む。実施形態例は図９〜１４に示されるシステムを含み、コネクタＲＦＩＤトランスポンダー及びアダプタＲＦＩＤトランスポンダーの一方が状態応答素子を有し、他方のＲＦＩＤトランスポンダーが状態発生素子を有する。様々な実施形態の状態発生素子は、何らかの事態が生じたとき、例えば、プラグがソケットに差し込まれたとき、状態発生素子を有するＲＦＩＤトランスポンダーが状態の発生を命令するようにとの通信をＲＦＩＤリーダーから受けたとき及び／または、状態応答素子が状態を検出できるような、同様の状態が生じたときに、状態を発生する。状態発生素子によって発生される状態はいかなる形態もとることができ、非限定的例には、電気的接続を介する電流、あらかじめ定められたＲＦ信号、可視表示、可聴表示、または同様の状態がある。いくつかの実施形態において、発生された状態を状態応答素子が検出するためにはプラグが少なくともある程度ソケットに受け入れられなければならないが、別の実施形態においては状態応答素子及び状態発生素子が付帯する２つのコンポーネントが物理的に接触している及び／またはある相互距離内にある必要はない。図１４の実施形態の状態発生素子は他のＲＦＩＤトランスポンダーの状態応答素子（集積回路の一部）によって検出される接点クロージャを強制して、状態発生素子をもつＲＦＩＤトランスポンダーからのＮビット転送による情報の、状態応答素子をもつＲＦＩＤトランスポンダーによる受け取りを可能にする。状態発生素子と状態応答素子の使用により、２つのＲＦＩＤトランスポンダーの、２つのコンポーネントを相関させるため、相互に関する識別情報を転送及び／または格納するため、及び／または技工が望む他の機能を実施するための、２つのＲＦＩＤトランスポンダーの相互通信が可能になる。
【００６０】
図１５を参照して上に説明したように、例えば、２つ以上のコネクタを有し、それぞれのコネクタが付帯ＲＦＩＤトランスポンダーを有している、光ファイバドロップケーブルのような、コンポーネントの様々な部分に付帯する２つ以上のＲＦＩＤトランスポンダーを１つのコンポーネントが有することができる。いくつかの実施形態において、コンポーネントに付帯するＲＦＩＤトランスポンダーのそれぞれは他のＲＦＩＤトランスポンダー及び／またはＲＦＩＤトランスポンダーが付帯するコンポーネントの部分の識別情報を含む。そのような実施形態において、ＲＦＩＤトランスポンダーの１つとの通信は、ＲＦＩＤシステムの性能を向上させるため、１つより多くのＲＦＩＤトランスポンダーに関する、識別情報等のような、情報のＲＦＩＤリーダーによる受け取りを可能にすることができる。別の実施形態において、別のコンポーネント（または同じコンポーネント）のＲＦＩＤトランスポンダーは、ただ１つのＲＦＩＤトランスポンダーとの通信によるＲＦＩＤリーダーへのＲＦＩＤトランスポンダーのそれぞれの情報の通信を可能にするため、相互に通信するように適合される。これらの別の実施形態のいくつかにおいて、ＲＦＩＤトランスポンダーの集積回路チップは、他のＲＦＩＤトランスポンダーの識別情報をその中に格納することができ、そのような別の識別情報をＲＦＩＤリーダー及び／または他のＲＦＩＤトランスポンダーに提供するためにそこから検索することができる、メモリを有する。いくつかの実施形態のメモリは、情報を永続的に保持することができ、あらかじめ定められた時間間隔で情報を消去することができ、命令されたときに情報を消去することができ、及び／または、１つの非限定的例を挙げれば、プラグがソケットから抜かれるような、特定の事態が生じたときに情報を消去することができる。
【００６１】
上記の観点において、上記実施形態またはそれらのコンポーネントの多くの改変及び再構成がなされ得ることは明らかである。コネクタ、アダプタ、コネクタ付ケーブル、コネクタ及びアダプタを含む接続、及びマッピングシステムは、上記の特徴及び機能のいくつかまたは多くを有することができる。１つ以上の状態応答素子が状態の差を検出することができる。ＲＦＩＤトランスポンダーによるかまたはＲＦＩＤトランスポンダー間の、検出された状態の通信は、単一パネル上の、またはネットワークにわたる、全ての接続のマッピングを含む、１つ以上のコネクタ、ケーブルまたは接続の識別またはマッピングのための有用な情報を提供することができる。一種または別種の検出された状態が情報を提供するから、相対的近接ＲＦＩＤ機能を必要とする別のシステムに頼る必要はない。アダプタへのコネクタの差込みによっておこされる状態の変化は、得られる情報を近接度依存システムより正確にし、よって第一種過誤を減じるかまたは排除する、コネクタ公差をもって設計することもできる。さらに、そのような状態変化利用システムは、パネルがより多くの接続をより密な間隔で効率的に有することを可能にする。また、様々な機能及び目的のための後のＲＦＩＤ通信のために過去及び現在の状態情報を格納することができる。望ましければ、所望の用途、追加のコネクタの必要、電力、等に依存して、ＲＦＩＤトランスポンダーハードウエアの、いくつか、ほとんど、または実質的に全てをコネクタまたはハウジングに配置することができる。
【００６２】
上述した環境におけるように、複数のＲＦＩＤタグが接続され得る場合、ＲＦＩＤタグは相互にまたは１つ以上の他のデバイスと直接に通信できることが望ましいであろう。詳細な説明及び添付図面において以下で詳細に述べられるように、開示されるプロトコル並びに関連するシステム及び方法を用いることにより、２つ以上のＲＦＩＤタグ間の多大な通信でＲＦＩＤリーダーに負担をかける必要なしにＲＦＩＤタグ−タグ間接続性を判定することができる。２つ以上のＲＦＩＤタグの接続性が確立されてしまえば、２つ以上の結合ＲＦＩＤタグはＲＦＩＤタグ間の直接接続を用いて相互の通信を続けることができる。このようにして、２つ以上の結合ＲＦＩＤタグは結合ＲＦＩＤタグ間で、信号、データまたはその他の情報を送ることができる。
【００６３】
図１６は、複数のＲＦＩＤタグが相互に通信することが望ましい、複数のＲＦＩＤタグを接続することができる環境の一例の略図である。図１６は、第１のコネクタ１３１４のＲＦＩＤタグ１３１２が第２のコネクタ１３１８のＲＦＩＤタグ１３１６と電気的に通信している、これら２つの間の識別情報を含む、可能な情報交換をさらに説明するための、コンポーネント結合システム１３１０の実施形態例を示す。図１６はＲＦＩＤタグ１３１２及びＲＦＩＤタグ１３１６に関して論じられるが、ＲＦＩＤタグ１３１２及び１３１６は１つのデバイスに配置され得るであろうことに注意されたい。さらに、ＲＦＩＤタグ１３１２及び１３１６の代わりにＲＦＩＤタグをエミュレートするデバイスを用いることができるであろう。一実施形態において、ＲＦＩＤタグ１３１２及びＲＦＩＤタグ１３１６の代わりにデバイス１３１２及びデバイス１３１６を用いることができ、２つのデバイスは、以下でさらに詳細に説明されるように、ＲＦＩＤタグ１３１２とＲＦＩＤタグ１３１６が相互に通信する態様と同様の態様で相互に通信することができる。
【００６４】
ＲＦＩＤタグ１３１２及び／またはＲＦＩＤタグ１３１６は第１のコネクタ１３１４の第２のコネクタ１３１８への結合及び／または第１のコネクタ１３１４のからの分切離しを可能にするように構成することができる。第１のコネクタ１３１４は第２のコネクタ１３１８の本体１３１７に結合されるように適合された本体１３１５を有することができる。この例における第２のコネクタ１３１８は、第１のコネクタ１３１４の本体１３１５の相補的な嵌合形状寸法を受け入れるようにつくられた形状寸法を有する、第２のコネクタ１３１８の本体１３１７に配された内部チャンバ１３１９を有する。結合または分離は、必要ではないが、第１のコネクタ１３１４によって第２のコネクタに、またはその逆に、提供される識別情報に基づくか、あるいは第１のコネクタ１３１４と第２のコネクタ１３１８の両者間の識別情報交換に基づくことができる。結合及び切離しは、第１のコネクタ１３１４によって第２のコネクタに、またはその逆に、提供される識別情報の受取りには基づかないこともできる。ＲＦＩＤタグ１３１２．１３１６は、コネクタ１３１４，１３１８が結合されるかまたは切り離されるべきであるか否かを判定するための処理を実施することができ、あるいは、そのような処理はＲＦＩＤリーダーシステム１３２０または他のシステムによって実施することができる。ＲＦＩＤリーダーシステム１３２０または他のシステムは、例として識別情報を受け取るため、ＲＦＩＤタグ１３１２，１３１６の１つ以上と無線通信することが可能であり得る。コネクタ１３１４，１３１８の結合または切離しは、識別情報が定められた規準または所望の接続構成にしたがって適切であると見なされるか否かに基づくことができる。
【００６５】
この点に関し、図１６の例に示されるように、第１のコネクタ１３１４は第２のコネクタ１３１８に結合される。第１及び第２のコネクタ１３１４，１３１８の集積回路（ＩＣ）チップ１３２２，１３２４はそれぞれ、ＩＣチップ１３２２，１３２４に関する識別情報を格納している、メモリ１３２６，１３２８を有する。したがって、この識別情報は第１のＩＣチップ１３２２を第２のＩＣチップ１３２４から明確に、したがって第１のコネクタ１３２４を第２のコネクタ１３１８から明確に、識別するために用いることができる。識別情報は、ＲＦＩＤリーダーシステム１３２０の一部として備えられるＲＦＩＤリーダー１３３０に通信することができる。
【００６６】
一実施形態において、ＲＦＩＤタグ１３１２，１３１６は受動型デバイスである。受動型ＲＦＩＤデバイスはそれぞれ自体の電源を必要としない。この実施形態においてＲＦＩＤタグ１３１２，１３１６が受動型タグである場合、ＩＣチップ１３２２，１３２４は、ＩＣチップ１３２２，１３２４に結合されたアンテナ１３３４，１３３６を介してＲＦＩＤリーダー１３３０から取り入れられるかまたは受け取られるＲＦエネルギーから電力を供給され得る。電力は、ＲＦＩＤリーダーシステム１３２０のＲＦＩＤリーダー１３３０によって送信され、アンテナ１３３４，１３３６によって受け取られる、呼掛け信号１３３２から取り入れることができる。したがって、電源の装備が望ましくないか、そうではなくともコストまたは寸法の制限により実用的ではない場合には、受動型ＲＦＩＤデバイスが望ましいであろう。アンテナ１３３４，１３３６は、所望の受信及び／または送信周波数に同調された、ダイポールアンテナ及びモノポールアンテナを含むがこれらには限定されない、いずれかのタイプのアンテナとすることができる。アンテナ１３３４，１３３６は外部アンテナとするかまたはＩＣチップ１３２２，１３２４に組み込むことができる。
【００６７】
ＩＣチップ１３２２，１３２４はＲＦＩＤタグ１３１２，１３１６に対していくつかの機能及び通信を可能にする。この点に関し、アンテナ１３３４，１３３６がＲＦＩＤリーダーからＲＦ信号を受け取っていないときにＩＣチップ１３２２，１３２４に電力を供給するため、及び／または所要電力がアンテナ１３３４，１３３６を介して取り入れられる電力より大きくなり得る時間中にそのような電力を補助するため、アンテナ１３３４，１３３６を介して受け取られる剰余エネルギーを蓄えるためにキャパシタ１３３５，１３３７を電気が通じる態様でＩＣチップ１３２２，１３２４に結合させることができる。ＲＦＩＤタグ１３１２，１３１６は半受動型デバイスまたは能動型デバイスとすることもできるであろうことに注意されたい。半受動型ＲＦＩＤタグはＲＦＩＤタグへの電力供給を補助するための電源を有することができる。能動型ＲＦＩＤタグは電源及び送信器を有する。
【００６８】
この実施形態においても、第１のコネクタ１３１４及び第２のコネクタ１３１８はいずれも、それぞれがそれぞれのＩＣチップ１３２２，１３２４に結合された、１本以上の電気リード線１３４２，１３４４を含むインターフェース１３３８及び１３４０のそれぞれを提供する。電気リード線１３４２，１３４４はこの実施形態において、図１６に示されるように、第１のコネクタ１３１４が第２のコネクタ１３１８に結合されたときに結線接続を形成するため、相互に直接に接触するように設計される。電気リード線１３４２，１３４４がこの実施形態において接続の結果として相互に直接に電気的に接触すると、接続イベントがおこる。応答して、第１及び第２のコネクタ１３１４，１３１８のＩＣチップ１３２２，１３２４がそれぞれ、電気リード線１３４２，１３４４を通して相互に通信を開始する。電気リード線１３４２，１３４４間の直接オーミック接触以外の、容量結合及び誘導結合を含む、接触も可能である。
【００６９】
第１のコネクタ１３１４の第２のコネクタ１３１８への接続を示すため、メモリ１３２６，１３２８にそれぞれ格納された第１のコネクタ１３１４及び第２のコネクタ１３１８の個体情報に関するに関する識別情報を交換及び格納することができる。同様に、第１のコネクタ１３１４と第２のコネクタ１３１８の間の接続がなされていないことを示すため、識別情報の交換の欠如を用いることができる。すなわち、例えば、第１のコネクタ１３１４のＩＣチップ１３２２が第２のコネクタ１３１８のＩＣチップ１３２４の識別情報を受け取って格納すれば、第１のコネクタ１３１４のＩＣチップ１３２２に呼び掛けているＲＦＩＤリーダー１３３０は第１のコネクタ１３１４が第２のコネクタ１３１８と結合されていると判定することができる。逆でも同じことが可能である−ＲＦＩＤリーダー１３３０が第２のコネクタ１３１８に呼び掛け、第２のコネクタ１３１８が第１のコネクタ１３１４に結合されているか否かを判定するため、ＩＣチップ１３２４に格納されたＩＣチップ１３２２の識別情報に関する識別情報を用いることができる。第１のコネクタ１３１４が第２のコネクタ１３１８に結合されていないことを第１のコネクタ１３１４及び／またはＲＦＩＤリーダー１３３０に示すため、第１のコネクタ１３１４と第２のコネクタ１３１８の間で交換された識別情報の欠如を用いることができる。以下でさらに十分に論じられる別の実施形態において、ＲＦＩＤタグ１３１２，１３１６のそれぞれはＲＦＩＤリーダー１３３０を用いずに１つ以上の他のＲＦＩＤタグとの結合の有無を判定することができる。
【００７０】
第１のコネクタ１３１４及び第２のコネクタ１３１８の一方は、またはいずれも、あるいは第１のＲＦＩＤタグ１３１２及び第２のＲＦＩＤタグ１３１６の一方は、またはいずれも、それぞれの他方のコネクタ１３１８，１３１４とも、ＲＦＩＤリーダー１３３０とも、それぞれ自体の識別情報を通信することも、識別情報を交換することもできる。第１及び第２のコネクタ１３１４，１３１８は、あるいは第１のＲＦＩＤタグ１３１２及び第２のＲＦＩＤダグ１３１６の一方は、またはいずれも、シリアル番号、コネクタのタイプ、ケーブルタイプ、製造業者、製造年月日、装着年月日、場所、ロット番号、（装着中に測定された減衰のような）性能パラメータ、ケーブルの他端に何があるかの識別情報、等のような、メモリに格納されている他の情報を通信することができる。そのような情報は、製造業者において、または設置時にＲＦＩＤリーダー１３３０を介して、ＲＦＩＤタグ１３２６，１３２８のメモリにあらかじめロードすることができるであろう。ＲＦＩＤリーダー１３３０に結合されたＲＦＩＤリーダーシステム１３２０は、ＲＦＩＤリーダー１３３０の有効範囲の、第２のコネクタ１３１８に結合された第１のコネクタ１３１４を示す識別情報対を受け取るように構成することができる。この情報は、図１６に示されるように、ＲＦＩＤリーダーシステム１３２０に備えられたデータベース１３４９に、コンポーネント管理システム１３４８において処理して格納することができる。コンポーネント管理システム１３４８は、多くの作業を実施するため、第１及び第２のコネクタ１３１４，１３１８から受け取った情報を処理するための制御システム及び関連ソフトウエアを備えることができる。これらの作業には、以下でさらに詳細に説明されるように、識別情報対の記録、技工への識別情報対の情報の提供、どのコネクタが結合されていないかの記録並びにその他のトラブルシューティング情報及び診断情報の提供があるが、これらには限定されない。処理には、識別情報に基づいて、ＲＦＩＤタグ１３１２，１３１６にＲＦＩＤタグ１３１２，１３１６が付帯するコンポーネントの結合または分離を可能にさせる命令を与えるため、ＲＦＩＤタグ１３１２，１３１６の一方に、またはいずれにも、通信するか否かの意思決定を含めることができる。さらに、コンポーネント管理システム１３４８及びいずれかの付帯データベース及び／または処理要素は、１つ以上のＲＦＩＤタグから受け取られた情報の識別、マッピングまたはその他の処理を容易にするため、１つ以上のＲＦＩＤタグに関する格納された情報を有する。さらに詳しくは、ＲＦＩＤリーダー１３３０は、ＲＦＩＤタグ１３１２，１３１４の一意的な識別番号を、第１及び第２のコネクタ１３１４，１３１８にそれぞれ、また、技工が第１及び第２のコネクタ１３１４，１３１８を動かそうとする及び／またはモニタするときに知りたいであろう、いずれか他のパラメータ、接続、関連またはその他の情報とも、相関させる情報を有する。
【００７１】
ＲＦＩＤタグ１３１２，１３１６のＩＣチップ１３２２，１３２４がどのようにして相互に通信可能な態様で結合され得るかに関するさらなる詳細を例で提供するため、図１７が与えられる。図１７は、図１６のコンポーネント結合システム１３１０の一例のＲＦＩＤタグ１３１２，１３１６のＩＣチップ１３２２，１３２４のチップ及びピンレイアウトの例をさらに詳細に示す。ＩＣチップ１３２２，１３２４は、それぞれの第１のコネクタ１３１４と第２のコネクタ１３１８が結合されたときに相互に電気的にまた通信可能な態様で接続される。ＲＦＩＤタグ１３１２，１３１６のＩＣチップ１３２２，１３２４は、第１及び第２のコネクタ１３１４．１３１８間の接続がなされたときに相互に接続される。
【００７２】
この実施形態において、それぞれのＩＣチップ１３２２，１３２４はＲＦ入力ピン１３５０，１３５２の形態のＲＦ入力を有する。ＩＣチップ１３２２，１３２４に接続されるアンテナ１３３４，１３３６（図１６）は、ＲＦ入力ピン１３５０，１３５２を介してＲＦＩＤリーダー１３３０（図１６）からＲＦ通信信号を受け取るように構成される。ＲＦ入力ピン１３５０，１３５２は、ダイポールアンテナ、モノポールアンテナ、ループアンテナ、または他のいずれかのタイプのアンテナを含む、いずれのタイプのアンテナもサポートできることに注意されたい。ＲＦ入力ピン１３５０，１３５２に接続されるアンテナは、例として、２.４ギガヘルツ（ＧＨｚ）及び９００メガヘルツ（ＭＨｚ）を含む、所望のいずれかの周波数で動作するように構成することができる。
【００７３】
図１７にさらに示されるように、ＲＦＩＤ対応ＩＣチップ１３２２，１３２４は、ポイントツウポイント態様で結合されるように設計することができる。接地線１３５８を介してＩＣチップ１３２２，１３２４の接地ピン１３５４，１３５６を接続することで接続が確立されたときに、それぞれのＩＣチップ１３２２，１３２４に対して接地が接続される。ＲＦ通信信号による電力供給がなされていないときのＩＣチップ１３２２の動作を可能にするためにＲＦ通信信号から受け取った電力のエネルギー貯蔵を提供するため、ＰＷＲピンとＧＮＤピンの間に１つ以上のキャパシタ１３６０を接続することができる。また、図１７に示されるように、ＩＣチップ１３２２，１３２４はシリアル通信線１３６２を通じて相互に通信するようにも構成される。それぞれのＩＣチップ１３２２，１３２４は少なくとも１つの通信ピン１３６４，１３６６を有する。それぞれの通信ピン１３６４，１３６６はＩＣチップ１３２２，１３２４への／からのシリアル通信を可能にする。図１７には示されていない別のＲＦＩＤタグの一部としての、別のＩＣチップは、そのＩＣチップに第２の通信ピンが設けられていれば、（以下の図２３に示されるように）デイジーチェーン態様で相互に接続し、通信可能な態様で接続することができるであろう。
【００７４】
ＲＦＩＤリーダー１３３０による呼掛け中に充電されるように、また、ＲＦＩＤリーダー１３３０によって呼び掛けられていないときあるいはＲＦＩＤリーダー１３３０からのエネルギーが散発的であるか、そうではなくとも第２のコネクタ１３１８に電力を供給するに十分に強くはないときに、予備電力を供給するために、キャパシタバンク１３７８をＲＦＩＤタグ１３１６に備えることもできる。
【００７５】
図１６及び１７は説明のための環境に過ぎず、ＲＦＩＤタグを相互に接続または結合することができる、他の環境または設定があり得ることに注意されたい。例えば、ＲＦＩＤ装着電力コネクタが誤って取り外されると、ホストコンピュータシステムは取外しを検出することができるが、電力が中断される前ではない。電力コネクタにより、例えば医療装置のような、クリティカルデバイスへの電力供給が可能になっていれば、電力の中断は生命を脅かし得るであろう。別の例は、接続がなされていること及び適切になされていることを知ることが肝要である、ガス／液体送配システムにおけるカップリングであろう。このことは、誤った接続が重篤な傷害または死をもたらし得る医療用途、様々なプロセスガスまたは高油圧の接続を用いる工業用途、及び結合されるように設計された２つの部品が、適切な接続が存在することを保証するため及び／またはそのような接続が壊れたときに表示または警報を出すために追跡される必要がある、その他の多くの用途において真である。本明細書に開示されるタグ通信は、上記の例を、また、工業制御、衣服、民生エレクトロニクス、機械類、センサシステム、電気的相互接続、流体カップリング、飲料計量供給、セキュリティ認証、及び施錠可能なコンテナに関わる環境も、含むがこれらには限定されない、環境において用いることもできる。実際、本明細書に開示されるタグ通信は２つの結合される部品がそれらの接続または切離しを管理するために識別される必要がある場所であればどこにでも適用することができる。
【００７６】
さらに、いくつかの実施形態において、複数のＲＦＩＤタグを、（オーミック接触、誘導結合及び容量結合を含むがこれらには限定されない）様々な手段及び（ポイントツウポイント接続、バス接続、リング接続及びスター接続を含むがこれらには限定されない）様々な構成によって、相互に接続することができる。図１８及び２２〜２６はそのような構成の代表的サンプルを示す。これらの図は接続手段及びトポロジーの可能な接続手段、トポロジーまたは組合せの全てを示してはおらず、単に代表的サンプルを示している。
【００７７】
図１８はポイントツウポイント接続例の２つのＲＦＩＤタグ１３１２，１３１６を示す。図１８はＲＦＩＤタグ１３１２及びＲＦＩＤタグ１３１６に関して論じられるが、ＲＦＩＤタグ１３１２及び１３１６は同じデバイスに配置され得るであろうことに注意されたい。さらに、ＲＦＩＤタグをエミュレートするデバイスを、ＲＦＩＤタグ１３１２及び１３１６の代わりに用いることができるであろう。一実施形態において、デバイス１３１２及びデバイス１３１６をＲＦＩＤタグ１３１２及びＲＦＩＤタグ１３１６の代わりに用いることができ、２つのデバイスは、以下でさらに詳細に説明されるように、ＲＦＩＤタグ１３１２とＲＦＩＤタグ１３１６が相互に通信する態様と同様の態様で、相互に通信することができる。
【００７８】
２つのＲＦＩＤタグ１３１２，１３１６は共通線路１３８０によって接続される。２つのＲＦＩＤタグ１３１２，１３１６は（オーミック接触、誘導結合及び容量結合を含むがこれらには限定されない）様々な手段によって相互に接続することができる。図１８の実施形態においては、共有双方向性信号線路１３８２も２つのＲＦＩＤタグ１３１２，１３１６を接続している。別の実施形態においては、図２２に見られるように、それぞれが一方向性である、２本の信号線路が用いられる。共有双方向性線路はハードウエア（ポート、回路配線、等）の経済性を提供できるが、より精緻なエレクトロニクス及びプロトコルが必要になり得る。２本の一方向性信号線路を有する別の実施形態はより単純なエレクトロニクスを用い得るが、より費用がかかる相互接続ハードウエアを用いることになり得る。本明細書に開示される接続されたＲＦＩＤタグの様々な構成のそれぞれは共有双方向性信号線とまたは２本以上の一方向性信号線路を用いることができる。
【００７９】
図１８のＲＦＩＤタグ１３１２，１３１６のような１つ以上のタグの間の接続性を判定するためには、何らかの情報がＲＦＩＤタグ１３１２，１３１６の間で転送される必要がある。一般に、タグ間で共有される物理的信号の実際の性質は重要ではなく、様々な手法によって機能することができるであろう。（図１６のＲＦＩＤリーダー１３３０のような）ＲＦＩＤリーダー及び（ＲＦＩＤタグ１３１２，１３１６）のような一組のタグにより、最も単純化されたタグツウタグ通信機構、すなわち、リーダーからのコマンドを受けたときに１つのタグによりアサートまたはデアサートされ、結合されるタグが連結されたときに結合されたタグによって検知される、連続信号、を用いてさえも接続性を判定することが可能である。以下は、接続性が既知の手順にしたがってどのように判定されるかの例である。
【００８０】
（図１６のＲＦＩＤリーダー１３３０のような）ＲＦＩＤリーダーがいずれかの新しい接続を探して（ＲＦＩＤタグ１３１２，１３１６のような）一組のタグにクエリーがなされる。結合されたＲＦＩＤタグのいかなるあり得るセットにはＲＦＩＤタグ１３１２，１３１６だけでなく、さらにＲＦＩＤタグが存在し得ることに注意されたい。ＲＦＩＤタグ１３１２または１３１６の一方が新しい接続によって識別されると、ＲＦＩＤリーダー１３３０はその「接続性信号」のアサートをＲＦＩＤタグ１３１２，１３１６に求めることができる。ＲＦＩＤリーダー１３３０は次いで、今ではその結合ＲＦＩＤタグからの「接続性信号」を検知することができる１つのＲＦＩＤタグを探してＲＦＩＤタグのセットの全体にクエリーを実施することができる。結合されたＲＦＩＤタグが応答してしまえば、接続されたばかりの２つのＲＦＩＤタグがＲＦＩＤリーダー１３３０にわかる。この問い合わせを完了するためには、ＲＦＩＤリーダー１３３０は、ＲＦＩＤリーダー１３３０が実施しなければならないであろう次のセットのクエリーのための準備として原ＲＦＩＤタグがその接続性信号をデアサートするようにコマンドを発しなければならないことに注意されたい。この以前の例においてＲＦＩＤリーダー１３３０が接続性を判定するためには、かなりの数の一意的クエリーがなされなければならず、これらのクエリーのそれぞれは多くの電子製品コード第２世代（ＥＰＣ Ｇｅｎ２）コマンド及びＲＦＩＤリーダー１３３０とＲＦＩＤタグセットの間の応答を含み得ることにも注意されたい。ＲＦＩＤリーダーがＲＦＩＤタグ間の接続性を判定するにかかる時間を短縮するためには、本明細書に開示される実施形態及びプロトコルのような、さらに最適な手法を考察することがさらに一層効率的である。
【００８１】
本明細書に開示される直接タグツウタグ通信の実施形態は、連続信号をアサートするしかない実施形態に対比して、多ビット情報を転送できる能力を可能にする。これにより、ＲＦＩＤタグ１３１２，１３１９（または他の接続されている可能性があるＲＦＩＤタグ）のそれぞれに付帯する一意的識別情報の２つのＲＦＩＤタグ１３１２，１３１６の間の転送が可能になる。これらのタグ識別情報は接続がなされた直後に転送され得るから、付帯する結合されたＲＦＩＤタグの識別情報は、新しい接続がなされたことをＲＦＩＤリーダー１３３０が検出したときには既に格納されて、ＲＦＩＤリーダー１３３０による読出しが可能になっているであろう。したがって、ＲＦＩＤリーダー１３３０は単に、新しい接続を有すると識別された原ＲＦＩＤタグからの結合されたタグの識別情報の直接読出を行うことができるであろう。今では、（ＲＦＩＤタグ１３１２，１３１６のような）一対のＲＦＩＤタグの接続性情報をただ１つの接続されたＲＦＩＤタグを識別して読み出すことによって判定することができる。これはＲＦＩＤリーダー１３３０とＲＦＩＤタグセットの間に必要な通信量を大きく低減し、結合されたタグの一方にＲＦＩＤリーダーがアクセスできない場合に、冗長性を提供する。
【００８２】
本明細書に開示される直接タグツウタグ通信実施形態に対しては、ＲＦＩＤタグ１３１２，１３１６がタグ識別情報の転送を開始するために、あるタイプのプロトコル開始方法が必要である。一実施形態において、ＲＦＩＤタグ１３１２，１３１６のそれぞれはコマンドプロトコルを用いて識別情報を直接交換するように構成される。すなわち、ＲＦＩＤタグ１３１２，１３１６はいずれも、ＲＦＩＤタグ１３１２，１３１６の間の接続性を判定するために同じプロトコルを用い、接続されたＲＦＩＤタグ１３１２，１３１６の間で通信するために同じプロトコルを用いるであろう。
【００８３】
図１９は、一実施形態例にしたがう、複数の接続されたＲＦＩＤタグ間の接続性判定及び通信のための全体プロトコルの例を示す、一般化されたフローチャートである。プロトコルはブロック１３８４に始まる。信号はＲＦＩＤタグ１３１２，１３１６の一方によってアサートまたはデアサートされ得る。一実施形態において、この信号はＲＦＩＤリーダー１３３０からのコマンドを受けるとアサートまたはデアサートされ得る。ブロック１３８６において、ＲＦＩＤタグ１３１２，１３１６の一方によって信号が検知されると、接続されたタグがデータ転送を開始していると判定される。ブロック１３８６のこのステップは、通信プロトコルの開始に先立ち、ＲＦＩＤタグ１３１２，１３１６によって電気的に行われ得る。ＲＦＩＤタグ１３１２，１３１６間の接続が検出されると、次いでＲＦＩＤタグ１３１２，１３１６はタグ識別情報を交換することができる（ブロック１３８８）。接続されたＲＦＩＤタグ１３１２，１３１６の情報はそれらが適するいかなる目的にも用いられ得る（ブロック１３９０）。ＲＦＩＤタグの情報はいつでもＲＦＩＤリーダーがアクセスでき、いつでも用いることができる。接続されたタグの識別情報が交換されてしまうと、タグ識別情報は適するいずれの目的にも用いられ得る。これには、接続イベントまたは結合されたタグの個体情報のＲＦＩＤリーダーへの通信のような、ただしこれには限定されない、いずれかの目的のための接続されたタグの個体情報の使用が含まれるであろう。別の非限定的実施形態において、結合ＲＦＩＤタグ１３１２，１３１６は、ＲＦＩＤシステムに存在する通信コンポーネントを自動的に見いだすため並びに２つの特定の通信コンポーネントが接続または結合されたとき及びその接続が切り離されたときを判定するため、例としてコネクタ及びアダプタのような、通信コンポーネントに関する情報を提供するために用いることができる。この情報は、タグ情報の交換の前後で、いつでも提供され、使用され得る。どこかの時点で結合ＲＦＩＤタグ１３１２，１３１６の一方の切離しが検出され得る（ブロック１３９２）。この時点において、方法は開始ステップに戻り、別の結合されたＲＦＩＤタグの検出に向かう。一実施形態において、結合されたタグの個体情報はクリアされ、クリアされたという情報はＲＦＩＤリーダーが、ＲＦＩＤタグがもはや接続されていることを判定するため、またはＲＦＩＤタグのステータスを判定するために用いられ得る。この点に関し、語「切離し」はＲＦＩＤタグまたはその他のデバイスを切り離す行為を含み得るが、これには限定されない。接続されていないＲＦＩＤタグは切離し状態にあるということができる。
【００８４】
図２０は、一実施形態例にしたがう、複数の接続されたＲＦＩＤタグ間のタグ識別情報の交換を含む、図１９のプロトコルをさらに詳細に示すフローチャート例である。図２０において、プロトコルはブロック１３９４に始まる。信号はＲＦＩＤタグ１３１２，１３１６の一方によってアサートまたはデアサートされ得る。一実施形態において、この信号はＲＦＩＤリーダー１３３０からのコマンドを受けるとアサートまたはデアサートされ得る。ブロック１３９６において、ＲＦＩＤタグ１３１２，１３１６の一方によって信号が検知されたときに、接続されたタグが検出される。次いで、ＲＦＩＤタグ１３１２，１３１６間の通信チャネルが使用できることを確証するためのステップがブロック１３９８においてとられる。通信チャネルが使用できることを保証するために、標準的な競合解消方法を適用することができる。
【００８５】
通信チャネルが使用できることが確証されると、ブロック１４００において、ＲＦＩＤタグ１３１２，１３１６の内の第１のＲＦＩＤタグのタグ識別情報がＲＦＩＤタグ１３１２，１３１６の内の第２のＲＦＩＤタグに第１のメッセージで送られる。一実施形態において、第１のメッセージは、図１８の信号線路１３８２のような、共通接続路を通じて第１のＲＦＩＤタグから第２のＲＦＩＤタグに送られ得る。一実施形態において、第１のメッセージは誤り検出符号を含むこともできる。第１のＲＦＩＤタグのタグ識別情報を含む第１のメッセージが接続されたＲＦＩＤタグの内の第２のＲＦＩＤタグによって受け取られると、第２のＲＦＩＤタグはタグ識別情報が誤りなく受け取られたか否かをチェックするであろう。一実施形態において、第１のＲＦＩＤタグの識別情報が第２のＲＦＩＤタグによって誤りなく受け取られたか否かを判定するため、第１のメッセージで送られた誤り検出符号を用いることができる。タグ識別情報が誤りなく受け取られていれば、第２のＲＦＩＤタグは、タグ識別情報が誤りなく受け取られたことを示すため、受領確認を結合された第１のＲＦＩＤタグに送るであろう（ブロック１４０２）。タグ識別情報が誤りなく受け取られていなければ（すなわち、受領確認が受け取られなければ）、タグ識別情報はある回数まで再送することができる。ある回数の再送後もタグ識別情報が正しく受け取られていなければ、一実施形態において、エラーコードをＲＦＩＤタグのメモリに入力することができ、プロセスは継続される。別の実施形態において、接続されたタグの識別情報は。ＲＦＩＤリーダーが誤りのある情報を読み出すことで間違いがおこらないように、接続されたタグの識別情報が消去される。
【００８６】
図２０の実施形態において、第２のＲＦＩＤタグは次いで、そのタグ識別情報を含む第２のメッセージを接続されたＲＦＩＤタグの内の第１のＲＦＩＤタグに送るであろう（ブロック１４０４）。一実施形態において、第２のメッセージは第２のＲＦＩＤタグから第１のＲＦＩＤタグに、図１８の信号線路１３８２のような、共有接続線路を通じて送られ得る。一実施形態において、第２のメッセージは誤り検出符号を含むこともできる。第２のＲＦＩＤタグのタグ識別情報を含む第２のメッセージが接続されたＲＦＩＤタグの内の第１のＲＦＩＤタグによって受け取られると、第１のＲＦＩＤタグはタグ識別情報が誤りなく受け取られたか否かをチェックするであろう。一実施形態において、第２のＲＦＩＤタグの識別情報が第１のＲＦＩＤタグによって誤りなく受け取られたか否かを判定するため、第２のメッセージで送られた誤り検出符号を用いることができる。タグ識別情報が誤りなく受け取られていれば、第１のＲＦＩＤタグは、タグ識別情報が誤りなく受け取られたことを示すため、受領確認を第２のＲＦＩＤタグに送るであろう（ブロック１４０６）。タグ識別情報が誤りなく受け取られていなければ（すなわち、受領確認が受け取られなければ）、タグ識別情報はある回数まで再送することができる。ある回数の再送後もタグ識別情報が正しく受け取られていなければ、一実施形態において、エラーコードをＲＦＩＤタグのメモリに入力することができ、プロセスは継続される。別の実施形態において、接続されたタグの識別情報は。ＲＦＩＤリーダーが誤りのある情報を読み出すことで間違いがおこらないように、接続されたタグの識別情報が消去される。
【００８７】
第１及び第２のＲＦＩＤタグのいずれのタグ識別情報も誤りなく受け取られていれば、タグ識別情報交換成功の表示をＲＦＩＤリーダーに送ることができる（ブロック１４０８）。（図１６のＲＦＩＤリーダー１３３０のような）ＲＦＩＤリーダーは、タグ識別情報交換成功の表示がなされたか否かをモニタするため、第１のＲＦＩＤタグまたは第２のＲＦＩＤタグをポーリングすることができる。ＲＦＩＤリーダー１３３０はいずれのＲＦＩＤタグのタグ識別情報も読み出すことができ、いずれのタグ識別情報の受領成功も通知することができる。
【００８８】
タグ情報交換に成功すると、タグはタグに適するいずれの態様でも動作することができる。タグがまだ接続されているか否かを知るため、定期的にチェックがなされる（ブロック１４１０）。タグがまだ接続されていれば、タグは一般的なタグ動作を行うことができる（ブロック１４１２）。そのような動作には、ＲＦＩＤリーダーへの読出し及び書込みを、またデータの受取り及び格納も、含まれるが、これらには限定されない。タグがもう接続されていなければ、動作は開始ブロックに戻り、接続されたタグの検出を試みる。
【００８９】
２つの接続されたＲＦＩＤタグ間のタグ識別情報の交換に対する一般的なプロトコルを図２０で上述した。しかし、図２０のプロトコルは例示に過ぎず、追加のステップを含むことができ、あるいは異なる順序でステップを実施することができる。例えば、一実施形態において、ブロック１４００及びブロック１４０２に示されるステップはブロック１４０４及び１４０６に示されるステップの前に実施することができるであろう。別の実施形態においては、ブロック１４０４及び１４０６に示されるステップをブロック１４００及び１４０２に示されるステップの前に実施することができるであろう。第１のＲＦＩＤタグがそのタグ識別情報を第２のＲＦＩＤタグに送り、第２のＲＦＩＤタグから受領確認を受け取る（ブロック１４００及び１４０２）前に、第１のＲＦＩＤタグが第２のＲＦＩＤタグからタグ識別情報を受取り、受領確認を送る（ブロック１４０４及び１４０６）ことができる。
【００９０】
さらに、ブロック１４０２において受領確認が受け取られなければ、ＲＦＩＤタグは、以下で図２１Ａ〜２１Ｃに関してさらに詳細に論じられるように、エラーを含んで送られた（すなわち、誤りなく受け取られたと通知されていない）いずれのタグ識別情報も再送することができる。
【００９１】
さらに、第１のＲＦＩＤタグから第２のＲＦＩＤタグへの第１のタグ識別情報の送信及び第２のＲＦＩＤタグからの受領確認の受信（ブロック１４００及び１４０２）は、通信チャネルが全二重であれば、第２のＲＦＩＤタグからの第２のタグ識別情報の受取り及び第２のＲＦＩＤタグへの受領確認の送信と実質的に同時におこり得る。一実施形態において、（以下で図２３に見られるように）接続されたＲＦＩＤタグ間にある２本以上の信号線路が用いられ、それぞれの線路が一方向性であれば、通信チャネルは全二重である。この実施形態の目的のため、「実質的に同時に」は第１のＲＦＩＤタグ方第２のＲＦＩＤタグへの第１のタグ識別情報の送信と第２のＲＦＩＤタグからの受領確認の受取り（ブロック１４００及び１４０２）が、第２のＲＦＩＤタグからの第２のタグ識別情報の受取り及び／または第２のＲＦＩＤタグへの受領確認の送信と時間的にオーバーラップし得ることを意味する。
【００９２】
図２１Ａ〜２１Ｃは複数の接続されたＲＦＩＤタグ間の通信のためのプロトコルの例を示すフローチャートを含み、異なる条件に応じるプロトコルの様々なステップを示す。図２１Ａ〜２１Ｃのプロトコルの例は可能な接続されたＲＦＩＤタグのセット内の一ＲＦＩＤタグの相対関係による。プロトコルはブロック１４１４に始まる。接続されたＲＦＩＤタグがあるか否かを見るため、第１のＲＦＩＤタグがその信号／接地線路をチェックする（ブロック１４１６）。第１のＲＦＩＤタグが第２のＲＦＩＤタグに接続されていなければ（ブロック１４１８）、ブロック１４１９において適切な切離し処理が実施され、プロセスはブロック１４１６に戻り、接続されたＲＦＩＤタグがあるか否かを見るために信号／接地線路が再びチェックされる。ブロック１４１８において第１のＲＦＩＤタグが第２のＲＦＩＤタグに接続されていれば、第１のＲＦＩＤタグは様々な条件の状態に応じて３つの処理の内の１つ以上を実施する。これらの３つの処理は、図２１Ａの黒い水平バーで示されるように、同時になされ得る。左側の分岐に示されるように、第１の処理ではタグの接続ステータスがモニタされる（ブロック１４２０）。ブロック１４２２において、ＲＦＩＤタグ間の切離しが検出されれば、第１のＲＦＩＤタグはブロック１４１６に戻り、接続され、結合されたＲＦＩＤタグがあるか否かを見るためにその信号／接地線路のチェックを継続する。切離しが検出されなければ、タグの接続ステータスが切離しに対して定期的にモニタされる。
【００９３】
第２のおこり得る同時処理は、中間の分岐Ｂ及び図２１Ｂで示されるように、第１のＲＦＩＤタグがそのタグ識別情報を第２の結合されたＲＦＩＤタグに、以前にタグ識別情報が第２の結合されたＲＦＩＤタグに送られておらず、受領確認がなされていなければ、送るであろう（ブロック１４２４）。第１のＲＦＩＤタグは次いで、ダグ識別情報が第２のＲＦＩＤタグによって受け取られたという、第２のＲＦＩＤタグからの受領確認を待つであろう。図２０に関して上で論じたように、一実施形態において、タグ識別情報は誤り検出符号とともに送ることができる。第１のＲＦＩＤタグのタグ識別情報が第２のＲＦＩＤタグによって誤りなく受け取られたことを第１のメッセージで送られた誤り検出符号が示せば、第２のＲＦＩＤタグはタグ識別情報が誤りなく受け取られたという受領確認を第１のＲＦＩＤタグに送るであろう。第１のＲＦＩＤタグのタグ識別情報が第２のＲＦＩＤタグによって誤りなく受け取られてはいないことを第１のメッセージで送られた誤り検出符号が示すか、または第２のＲＦＩＤタグからの受領確認が受け取られなければ、タグ識別情報の送信成功が達成されるまで、またはある回数の失敗試行が試みられるまで、タグ識別情報が再送される（ブロック１４２６）。
【００９４】
ＲＦＩＤタグの接続ステータスがチェックされ、ＲＦＩＤリーダーによるアクセスのため。接続状態がＲＦＩＤタグのメモリに格納される（ブロック１４２８）。一実施形態において、ＲＦＩＤタグの接続ステータスを示す状態は（図１６のメモリ１３２６または１３２８のような）メモリに格納することができ、後に第１のＲＦＩＤタグ、別のＲＦＩＤタグまたは（図１６のＲＦＩＤリーダー１３３０のような）ＲＦＩＤリーダーがアクセすることができる。タグメモリに情報を格納すると、第２のＲＦＩＤタグからの第２のタグ識別情報の第１のＲＦＩＤタグへの送信が成功したか否かにかかわらず、第１のＲＦＩＤタグは、第１のＲＦＩＤタグが第２のＲＦＩＤタグ以外の結合されたＲＦＩＤタグに接続されているかいないかを見るため、その信号／接地線路のチェックを継続する。
【００９５】
図２１Ａ〜２１Ｃに示されるプロトコルにおいておこり得る第３の可能な同時処理では、右側の分岐Ｃ及び図２１で示されるように、第１のＲＦＩＤタグが接続されている第２のＲＦＩＤタグから第２のタグ識別情報を第１のＲＦＩＤタグが受け取ることができる（ブロック１４３０）。第２のＲＦＩＤタグから第２のタグ識別情報を受け取ると、第１のＲＦＩＤタグは第２のタグ識別情報が誤りなく受け取られたか否かを知るためにチェックするであろう。これには、上で論じたように、第２のＲＦＩＤタグからの第２のタグ識別情報とともに受け取られた誤り検出符号のチェックを含めることができる。第１のＲＦＩＤタグは、第２のタグ識別情報が正しく受け取られていれば、第２のＲＦＩＤタグに受領確認を送るであろう（ブロック１４３０）。第１のＲＦＩＤタグは、第２のタグ識別情報が誤りなく受け取られていなければ、またはある回数の施行後に不成功であれば継続するため、第２のタグ識別情報の再送信を要求するメッセージを送るであろう（ブロック１４３２）。ＲＦＩＤタグの接続ステータスがチェックされ、接続状態及び接続されたタグの識別状態がＲＦＩＤリーダーによるアクセスのためにＲＦＩＤタグメモリに格納される（ブロック１４３４）。一実施形態において、第１のＲＦＩＤタグの接続ステータスを示す状態は、また接続されたタグの識別情報も、（図１６のメモリ１３２６または１３２８のような）メモリに格納することができ、後に、第１のＲＦＩＤタグ、別のＲＦＩＤタグまたは（図１６のＲＦＩＤリーダー１３３０のような）ＲＦＩＤリーダーがアクセスすることができる（ブロック１４３４）。情報をタグのメモリに格納すると、第２のＲＦＩＤタグから第１のＲＦＩＤタグへの第２のタグ識別情報の送信が成功したか否かにかかわらず、第１のＲＦＩＤタグは、第１のＲＦＩＤタグが第２のＲＦＩＤタグにまだ接続されているか否かを判定するため、信号／接地線路のモニタに戻る。
【００９６】
図２０及び図２１Ａ〜２１Ｃに示されるプロトコルのいずれをとっても、接続されたＲＦＩＤタグ間の情報転送に用いることができる様々な物理的機構がある。
【００９７】
電圧センシング
結合ＲＦＩＤタグ間でデジタル信号を通信するための一手法は、送信側で電圧信号を発生し、受信側で電圧レベルを検知することである。デジタルの‘１’または‘０’の信号レベルの間を弁別するため、低信号及び高信号のいずれに対しても一意的な閾電圧範囲が割り当てられる。‘１’信号及び‘０’信号に対する有効入力電圧範囲を定めるため、それぞれＶｉｈ及びＶｉｌ（電圧入力高及び電圧入力低）のような呼称が一般に用いられる。同様に、‘１’信号及び‘０’信号に対する有効出力電圧範囲を指定するため、それぞれ呼称Ｖｏｈ及びＶｏｌ（電圧出力高及び電圧出力低）が用いられる。‘１’信号と‘０’信号の間の境界にあるときの信号の誤解釈を防止するため、信号が受信端で正しく解釈されることを保証するための信号送信が無効である固有の不感帯がＶｏｌ最高とＶｏｈ最低の間につくられる。
【００９８】
電流モードセンシング
結合ＲＦＩＤタグ間でデジタル信号を通信するための別の手法は電流モードセンシングである。電圧センシング機構を用いる際の２つの問題は、（ａ）ＲＦＩＤタグは定電力及び低電圧で動作し、したがってＶｏｌ最高とＶｏｈ最低の間の不感帯が、例えば、５Ｖトランジスタ−トランジスタ論理（ＴＴＬ）によるよりも必然的に小さいこと、及び（ｂ）ＲＦＩＤ動作環境が一般に、これらの低電力／低電圧信号に雑音が容易に重畳され得る、「電気的雑音が多い」環境であることである。この縮小された不感帯と雑音の多い環境の組合せにより、電流センシングが有望な代替になる。この電流センシング手法は電圧センシング手法と非常に類似し、‘０’信号対‘１’信号について、同様の閾範囲（Ｉｉｈ→電流入力高、Ｉｉｌ→電流入力低、Ｉｏｈ→電流出力高、Ｉｏｌ→電流出力低）を有する。電圧センシング手法及び電流センシング手法にはそれぞれ利点があり、雑音余裕度、信号ビットレート、電力効率、等のような、特定の用途条件に対して適切な機構が選ばれるべきである。
【００９９】
それぞれのタグに対する独立通信線路
別の代替実施形態において、ＲＦＩＤタグ１３１２，１３１６（図２３を見よ）のそれぞれがそのタグ識別情報を送信するために利用し、よってＲＦＩＤタグ１３１２及び／または１３１６の１つ以上によるそのタグ識別情報の連続的（または定期的）な送信を可能にするための、独立の物理的接続がある。この実施形態は結合タグ１３１２，１３２６のそれぞれが、特定のＲＦＩＤタグ１３１２または１３１６が接続されているか否か、及びどれが付帯タグの識別情報であるかを知るために個々の物理的接続の他端に継続的に注意を払うことを可能にするであろう。この手法においては、ＲＦＩＤタグが、自身に電力を供給するため、近くのＲＦＩＤリーダーの送信によるＲＦエネルギーから十分な電力を取り入れなければならないから、ＲＦＩＤリーダーは極めて低電力の環境で動作しなければならないであろう。この低電力要件により、ダイサイズが非常に小さいことも必要になる。これらの束縛条件のため。結合ＲＦＩＤタグの一方によって既に取り込まれている情報の連続送信による「電力浪費」は望ましくない。
【０１００】
共有線路
電力節約への別の代替手法は、（送信及び受信のいずれにも独立線路を有するのではなく）送信信号及び受信信号のいずれに対しても、ＲＦＩＤタグ１３１２，１３１２６間の図１８の共通線路１３８０のような、共通の物理的接続を共有することでダイサイズを縮小することであろう。この実施形態に対しては、タグ識別情報の転送を開始するためにＲＦＩＤタグ１３１２，１３１６が利用する何らかのタイプのプロトコル開始方法が必要であろう。例えば、ＲＦＩＤタグ１３１２，１３１６は、そのタグ識別情報を送るために、ＲＦＩＤタグ１３１２または１３１６の他方にリクエスト送信を送る前に、ＲＦＩＤリーダー１３３０からのリクエストに対して「ジャストインタイム」の用意ができているように、ＲＦＩＤリーダー１３３０からの通信を待つことができるであろう。これはリーダー指向同期方法であろう。別のプロトコル開始方法はＲＦＩＤタグ１３１２，１３１６のそれぞれにおいてＲＦＩＤタグの一方をマスターとし、他方をスレーブとして、割り当てることであり、この割当ては、スレーブＲＦＩＤタグが結合しているタグの識別情報に通信のスタートを開始するために常にマスターＲＦＩＤタグを待つように製造業者の時点においてなされる。１つ以上のＲＦＩＤタグ及び／または１つ以上のデバイスの間で通信が行われるべきシステムにおいて、１つ以上のデバイスは情報の交換を開始するマスターとしてはたらくこともできる。
【０１０１】
プロトコル開始のための別の代替手法は送信前のランダムバックオフ時間を（イーサネット(登録商標）（ＩＥＥＥ８０２.３）で用いられる搬送波感知多重アクセス／衝突検出（ＣＳＭＡ/ＣＤ）プロトコルと同様の）衝突検出機構とともに用いることであろう。
【０１０２】
多重化
２つより多くのＲＦＩＤタグが接続される（すなわち、３つ以上のＲＦＩＤタグが接続される）場合にもこれらの同じ手法のいくつかを用いることができるであろう。多タグ状況に特有の代替手法では「トークンパッシング」タイププロトコルにおいて独立の送信接続及び受信接続が用いられる。一実施形態において、ＲＦＩＤタグは、それぞれのＲＦＩＤタグの送信端が次のＲＦＩＤタグの受信端に接続されるリングを形成することができるであろう。この手法はプロトコルを開始するためにマスター／スレーブプロパティを利用できるであろう。プロトコルが開始されると、通信が完了するまで、通信はリングを巡って進行する。
【０１０３】
誤りチェック
この場合も、ＲＦＩＤタグは、雑音の多い環境において、低電力通信機構を用いて動作していることがあり得るであろうから、これらのタグツウタグ通信においては何らかのタイプの誤りチェック／訂正機構を用いることができる。一例の手法はタグ識別情報の最後に、通信プロトコルと組み合わされた、循環冗長検査（ＣＲＣ）あるいは１つまたは複数のパリティビットを添えることである。非常に雑音の多い環境でＲＦＩＤタグが用いられることになるのであれば、前方誤り訂正（ＦＥＣ）手法のような、ただしこれには限定されない、他の周知の誤り検出及び／または訂正方法を用いることができるであろう。
【０１０４】
タグツウタグ通信において配慮されなければならないいくつかの故障状態及び事態がある。（ＣＲＣのような）誤り検出の使用は、受信側が送信に誤りを検出するであろうから、タグツウタグ通信の完了前にＲＦＩＤタグ電源が落ちる事態に対処することができる。より慎重な配慮が必要となるいくつかの微妙な故障状態がある。ＲＦＩＤタグが結合され、そのタグ識別情報が既に通信され、次いで電源が切られれば、電源が再び入れられる前に、このＲＦＩＤタグを切り離して別のＲＦＩＤタグで置き換えることが可能になり得るであろう。電源が入るときの、切離し／再接続イベントの検出及び適切な対処を確実に保証するため、結合しているタグの識別情報が無効であると見なされるまでに許される最長無電源時間を指定することができる。最長無電源時間に達すると、タグ識別情報は再び読み出されなければならない。別の手法では、（タグ電力がない状態の下でも）物理的接続に検出時に格納された結合タグの識別情報を直ちに無効にする、切離し検出機構が提供されることになろう。
【０１０５】
タグツウタグ通信及び付随して必要になり得る再送信の信頼性においては、変動電力状態及びＲＦ雑音が要因になるであろう。タグツウタグ転送の信頼性は転送されるビット数が少なくなる（すなわち、これにより転送時間も短くなる）につれて、当然高くなるであろう。ＲＦＩＤタグ数が少ないいくつかの用途に対し、（一実施形態においては９６ビットまでとすることができる）タグ識別情報のビットの総数を転送する必要はない。一実施形態において、第１のタグ識別情報が第２のＲＦＩＤタグによって誤りなく受け取られたという表示を発生するためには、第１のタグ識別情報のビットの総数の内の一部だけが第１のＲＦＩＤタグから送られて第２のＲＦＩＤタグによって受け取られる必要がある。
【０１０６】
一実施形態において、必要なビット数はＲＦＩＤリーダーが同時に見ることができるであろうＲＦＩＤタグの数に関係する。用途に応じて、転送されるべきタグ識別情報のビット数を制御するパラメータをそれぞれのＲＦＩＤタグに（すなわち、図１６のメモリ１３２６または１３２８のような、ＲＦＩＤタグのメモリに）設定することができるであろう。これは、ＲＦＩＤリーダーの視野にあり得るＲＦＩＤタグの数の（転送信頼性に直接に関係する）タグ識別情報の転送に必要な時間長とのバランスをとるように構成することができる機構を提供するであろう。
【０１０７】
図１８に示される基本的なポイントツウポイント構成だけでなく、２つ以上のＲＦＩＤタグの他の構成も上で図２０及び図２１Ａ〜２１Ｃに開示されたプロトコルを利用することができる。図２２は別のポイントツウポイント構成の２つのＲＦＩＤタグを示す。図２２はＲＦＩＤタグ１３１２及びＲＦＩＤタグ１３１６に関して論じられるが、ＲＦＩＤタグ１３１２及び１３１６は同じデバイスに配置され得るであろうことに注意されたい。さらに、ＲＦＩＤタグをエミュレートするデバイスをＲＦＩＤタグ１３１２及び１３１６の代わりに用い得るであろう。一実施形態において、デバイス１３１２及びデバイス１３１６をＲＦＩＤタグ１３１２及びＲＦＩＤタグ１３１６の代わりに用いることができ、以下でさらに詳細に説明されるであろうように、２つのデバイスは、ＲＦＩＤタグ１３１２とＲＦＩＤタグ１３１６が相互に通信するのと同じ態様で、相互に通信することができる。
【０１０８】
図２２は、２つのＲＦＩＤタグ１３１２，１３１６が共通線路１３８０で接続されている点で、図１８と同様である。２つのＲＦＩＤタグ１３１２．１３１６は（オーミック接続、誘導結合及び容量結合を含むがこれらには限定されない）様々な手段によって相互に接続することができる。図２２の実施形態は、ＲＦＩＤタグ１３１２，１３１６が２本の信号線路１３８２Ａ及び１３８２Ｂによって接続されている点で、図１８の実施形態と異なる。信号線路１２８２Ａ及び１３８２Ｂのそれぞれは一方向性であり、信号線路１３８２Ａは信号を左から右にＲＦＩＤタグ１３１２からＲＦＩＤタグ１３１６に伝えるように構成され、信号線路１３８２Ｂは信号を右から左にＲＦＩＤタグ１３１６からＲＦＩＤタグ１３１２に伝えるように構成されている。共有双方向性線路はハードウエア（ポート、回路配線、等）の経済性を提供するが、一層精緻なエレクトロニクス及びプロトコルが必要になり得る。２本の一方向性線路を有する代替実施形態はより単純なエレクトロニクスを利用できるが、一層費用のかかる相互接続ハードウエアを用いることになり得る。図２２の実施形態において、ＲＦＩＤタグ１３１２，１３１６は上で図２０及び図２１Ａ〜２１Ｃに開示したプロトコルを用いることができる。
【０１０９】
図２３〜２６は２つより多くのＲＦＩＤタグを接続するためのいくつかの代表的な多重タグトポロジーを示す。図２３は、複数のＲＦＩＤタグを相互に接続することができる、チェーン接続の一例を示す。図２３はＲＦＩＤタグ１３１２，ＲＦＩＤタグ１３１６及びＲＦＩＤタグ１４４０に関して論じられるが、ＲＦＩＤタグ１３１２，ＲＦＩＤタグ１３１６及び１４４０の内の１つ以上は同じデバイスに配置され得るであろうことに注意されたい。さらに、ＲＦＩＤタグをエミュレートするデバイスをＲＦＩＤタグ１３１２，１３１６及び／または１４４０の代わりに用いることができるであろう。例えば、一実施形態において、デバイス１３１２及びデバイス１３１６をＲＦＩＤタグ１３１２及び１３１６の代わりに用いることができ、以下でさらに詳細に説明されるであろうように、２つのデバイスは、ＲＦＩＤタグ１３１２とＲＦＩＤタグ１３１６が相互に通信するのと同じ態様で、相互に通信することができる。別の実施形態において、ＲＦＩＤタグ１３１２及び１３１６のような、２つのＲＦＩＤタグがあり、デバイスをＲＦＩＤタグ１４４０の代わりに用いて、２つのタグがデバイス１４４０とポイントツウポイント構成にあるようにすることができるであろう。この実施形態は「中継」構成と称することができ、情報はＲＦＩＤタグ１３１２からＲＦＩＤタグ１３１６に通信、すなわち中継され、次いでＲＦＩＤタグ１３１６からＲＦＩＤタグまたはデバイス１４４０に通信、すなわち中継され得る。
【０１１０】
図２３の実施形態においては、複数ｎ個のＲＦＩＤタグがデイジーチェーン接続で相互に接続され、ＲＦＩＤタグ１３１２は共通線路１３８０及び信号線路１３８２を介してＲＦＩＤタグ１３１６に接続されている。ＲＦＩＤタグ１３１６も共通線路１３１８-２及び信号線路１３８２-２を介してチェーン内の別のＲＦＩＤタグ（図示せず）に接続されている。チェーン内の最後のＲＦＩＤタグ（図２３の実施形態ではＲＦＩＤタグ１４４０）がチェーン内のその前のＲＦＩＤタグに共通線路１３８０-ｎ及び信号線路１３８２-ｎを介して接続されるまで、いかなる数ｎのＲＦＩＤタグも接続することができる。信号線路１３８２，１３８２-２及び１３８２-ｎのそれぞれは共有双方向性信号線路とすることができる。しかし、別の実施形態において、チェーン内のＲＦＩＤタグのいずれかまたは全ては一本の双方向性信号線路の代わりに（図２２に示されるように）２本の一方向性信号線路を有することができる。
【０１１１】
図２３の実施形態において、チェーン内のＲＦＩＤタグのそれぞれは、それぞれがチェーン内で接続されている１つまたは複数のＲＦＩＤタグと通信するため、上で図２０及び図２１Ａ〜２１Ｃに開示したプロトコルを用いることができる。この態様において、データ、情報及び信号はチェーン接続内のＲＦＩＤタグのいずれか１つからチェーン接続内のＲＦＩＤタグの他のいずれか１つに通信され得る。例えば、図２３の実施形態において、ＲＦＩＤタグ１３１２はＲＦＩＤタグ１３１６と直接に通信することができ、ＲＦＩＤタグ１３１６はチェーン内の次のＲＦＩＤタグと直接に通信することができ、以降、信号、データまたはその他の情報がＲＦＩＤタグ１３１２からＲＦＩＤタグ１４４０までずっと通信されるまで、次のＲＦＩＤタグからその次のＲＦＩＤタグへと順次に直接に通信することができる。
【０１１２】
図２４は、複数のＲＦＩＤタグを相互に接続することができる、リング接続の一例を示す。図２４はＲＦＩＤタグ１３１２，ＲＦＩＤタグ１３１６，ＲＦＩＤタグ１４４２及びＲＦＩＤタグ１４４４に関して論じられるが、ＲＦＩＤタグ１３１２，１３１６，１４４２及び１４４４の１つ以上は同じデバイスに配置できるであろうことに注意されたい。さらに、ＲＦＩＤタグをエミュレートするデバイスをＲＦＩＤタグ１３１２，１３１６，１４４２及び／または１４４４の代わりに用いることができるであろう。例えば、一実施形態において、デバイス１３１２及びデバイス１３１６をＲＦＩＤタグ１３１２及びＲＦＩＤタグ１３１６の代わりに用いることができ、以下でさらに詳細に説明されるように、２つのデバイスはＲＦＩＤタグ１３１２とＲＦＩＤタグ１３１６が相互と通信するのと同様の態様で相互に通信することができるであろう。別の実施形態において、ＲＦＩＤタグ１３１２及び１３１６と同様の２つのデバイスがあり、２つのデバイスはＲＦＩＤタグ１４４２及び１４４４の代わりに、２つのＲＦＩＤタグが２つのデバイス１４４２及び１４４４とポイントツウポイント接続しているように用いられ得るであろう。この実施形態は「リング」接続と称することができる。
【０１１３】
図２４の実施形態においては、複数ｎ個のＲＦＩＤタグ及び／またはデバイスがリング接続で相互に接続され、ＲＦＩＤタグ１３１２は共通線路１３８０及び信号線路１３８２を介してＲＦＩＤタグ１３１６に接続される。ＲＦＩＤタグ１３１２は共通線路１３８０-３及び信号線路１３８２-３を介してリング内のＲＦＩＤタグ１４４２にも接続される。ＲＦＩＤタグ１４４２は共通線路１３８０-４及び信号線路１３８２-４を介してリング内のＲＦＩＤタグ１４４４に接続される。ＲＦＩＤタグ１３１６は共通線路１３８０-ｎ及び信号線路１３８２-ｎを介してリング内のＲＦＩＤタグ１４４４に接続される。図２４には４つのＲＦＩＤタグが明示的に示されているが、いかなる数ｎのＲＦＩＤタグもリングをなして接続することができる。信号線路１３８２，１３８２-３，１３８２-４及び１３８２-ｎのそれぞれは共有双方向性信号線路とすることができる。しかし、別の実施形態において、リング内のＲＦＩＤタグのいずれかまたは全ては１本の双方向性信号線路の代わりに（図２３に示されるような）２本の一方向性信号線路を有することができる。
【０１１４】
図２４の実施形態において、ＲＦＩＤタグ１３１２，１３１６，１４４２及び１４４４は、リング内の他のＲＦＩＤタグのいずれかとの通信のため、上で図２０及び２１Ａ〜２１Ｃに開示したプロトコルを用いることができる。この態様において、データ、情報及び信号はリング接続されているＲＦＩＤタグのいずれか１つからリング接続されている他のＲＦＩＤタグのいずれか１つに通信され得る。例えば、図２４の実施形態において、ＲＦＩＤタグ１３１２はＲＦＩＤタグ１３１６と直接に通信することができ、ＲＦＩＤタグ１３１６はＲＦＩＤタグ１３１４と直接に通信することができる。ＲＦＩＤタグ１４４４はＲＦＩＤタグ１４４２と直接に通信することができ、ＲＦＩＤタグ１４４２は続いてＲＦＩＤタグ１３１２と直接に通信することができる。この態様において、信号、データまたはその他の情報はＲＦＩＤタグ１３１２からＲＦＩＤタグ１４４４に、またはこの逆に、通信され得る。
【０１１５】
図２５は、複数のＲＦＩＤタグを相互に接続することができる、バス接続の一例を示す。この実施形態においては、複数ｎ個のＲＦＩＤタグがバス接続で相互に接続され、ＲＦＩＤタグのそれぞれは共通通信バス１４５０を介して相互に接続される。すなわち、図２５において、ＲＦＩＤタグ１３１２，１３１６，１４４６及び１４４８のそれぞれは、それぞれのバスインターフェース１４５２-１，１４５２-２，１４５２-３及び１４５２-４を介して共通通信バスに接続される。通信バス１４５０への接続は、通信バス１４５０に／から通信するため、接地線路と、１本の双方向性信号線路または２本の一方向性信号線路を用いることができる。図２４には４つのＲＦＩＤタグが明示的に示されているが、いかなる数ｎのＲＦＩＤタグもｎ個のバスインターフェースを介して共通通信バス１４５０に接続することができる。
【０１１６】
図２５の実施形態において、ＲＦＩＤタグ１３１２，１３１６，１４４６及び１４４８は、バス接続されている他のＲＦＩＤタグのいずれかとの通信のため、上で図２０及び２１Ａ〜２１Ｃに開示したプロトコルを用いることができる。この態様において、データ、情報及び信号はバス接続されているＲＦＩＤタグのいずれか１つから共通通信バス１４５０に接続されている他のＲＦＩＤタグのいずれか１つに通信され得る。例えば、図２５の実施形態において、ＲＦＩＤタグ１３１２はそのバスインターフェース１４５２-１を介して共通通信バス１４５０に信号、データまたはその他の情報を載せることができ、その信号、データまたはその他の情報は次いで他のＲＦＩＤタグ１３１６，１４４６及び１４４８のいずれかまたは全てに同時に送られ得る。この態様において、信号、データまたはその他の情報は共通通信バス１４５０に接続されているＲＦＩＤタグのいずれの間においても通信され得る。
【０１１７】
図２５はＲＦＩＤタグ１３１２，ＲＦＩＤタグ１３１６，ＲＦＩＤタグ１４４６及びＲＦＩＤタグ１４４８に関して論じられているが、ＲＦＩＤタグ１３１２，１３１６，１４４６及び１４４８の１つ以上が同じデバイスに配置され得ることに注意されたい。さらに、ＲＦＩＤタグをエミュレートするデバイスをＲＦＩＤタグ１３１２，１３１６，１４４６及び１４４８の代わりに用いることができるであろう。
【０１１８】
図２６は、複数のＲＦＩＤタグを相互に接続することができる、スター接続の一例を示す。この実施形態においては、複数ｎ個のＲＦＩＤタグがスター接続で相互に接続され、ＲＦＩＤタグ１３１２がスター接続内の他のＲＦＩＤタグのそれぞれに接続されている。すなわち、ＲＦＩＤタグ１３１２は共通線路１３８０及び信号線路１３８２を介してＲＦＩＤタグ１３１６に接続されている。ＲＦＩＤタグ１３１２は共通線路１３８０-３及び信号線路１３８２-３を介してＲＦＩＤタグ１４５４にも接続されている。ＲＦＩＤタグ１３１２は共通線路１３８０-４及び信号線路１３８２-４を介してＲＦＩＤタグ１４５６にも接続されている。ＲＦＩＤタグ１３１２は共通線路１３８０-ｎ及び信号線路１３８２-ｎを介してＲＦＩＤタグ１４５８にも接続されている。図２６には５つのＲＦＩＤタグが明示的に示されているが、いかなる数ｎのＲＦＩＤタグもスター接続で中央ＲＦＩＤタグ１３１２に接続され得る。信号線路１３８２，１３８２-３，１３８２-４及び１３８２-ｎのそれぞれは共有双方向性信号線路とすることができる。しかし、別の実施形態において、スター接続されているＲＦＩＤタグのいずれかまたは全ては１本の双方向性信号線路の代わりに（図２２に示されるような）２本の一方向性信号線路を有することができる。
【０１１９】
図２６の実施形態において、ＲＦＩＤタグ１３１２，１３１６，１４５４，１４５６及び１４５８は、スター接続されているＲＦＩＤタグの他のいずれとも通信するため、上で図２０及び図２１Ａ〜２１Ｃに開示したプロトコルを用いることができる。この態様において、データ、情報及び信号はスター接続されているＲＦＩＤタグのいずれか１つからスター接続されている他のＲＦＩＤタグのいずれか１つに通信され得る。例えば、図２６の実施形態において、ＲＦＩＤタグ１３１２は他のＲＦＩＤタグ１３１６，１４５４，１４５６及び１４５８のそれぞれと直接に通信することができる。例えば、ＲＦＩＤタグ１３１６は信号線路１３８２を介して信号、データまたはその他の情報をＲＦＩＤタグ１３１２に通信することができ、次いでＲＦＩＤタグ１３１２がそれらの信号、データまたはその他の情報を他のＲＦＩＤタグ１４５４，１４５６及び１４５８にそれぞれの信号線路１３８２-３，１３８２-４及び１３８２-ｎを介して送ることができる。この態様において、信号、データまたはその他の情報はスター接続内のＲＦＩＤタグのいずれの間においても通信され得る。
【０１２０】
図２６はＲＦＩＤタグ１３１２，ＲＦＩＤタグ１３１６，ＲＦＩＤタグ１４５４，ＲＦＩＤタグ１４５６及びＲＦＩＤタグ１４５８に関して論じられるが、ＲＦＩＤタグ１３１２，１３１６，１４５４，１４５６及び１４５８の１つ以上は同じデバイスに配置され得るであろうことに注意されたい。さらに、ＲＦＩＤタグをエミュレートするデバイスをＲＦＩＤタグ１３１２，１３１６，１４５４，１４５６及び１４５８の代わりに用いることができるであろう。
【０１２１】
開示したプロトコル並びに関連するシステム及び方法を用いることにより、ＲＦＩＤタグツウタグ接続性を２つ以上のＲＦＩＤタグの間の多大な通信による負荷をＲＦＩＤリーダーにかける必要なしに判定することができる。２つ以上の結合されたＲＦＩＤタグの接続が確立されてしまえば、２つ以上の結合されたＲＦＩＤタグはＲＦＩＤタグ間の直接通信を用いて相互に通信することができる。この態様において２つ以上の結合されたＲＦＩＤタグは、接続されたＲＦＩＤタグ間で信号、データまたはその他の情報を通信することができる。
【０１２２】
いずれかの実施形態に開示したいずれの機能も、適する回路及び／またはデバイスにより、他のいずれの実施形態にも組み入れるかまたは与えることができる。図示した実施形態はコンポーネントに向けられ、ＩＣ及びＩＣチップを含む、コンポーネントのＲＦＩＤ対応版は受動型ＲＦＩＤタグを用いているが、別の実施形態は、所望のＲＦＩＤタグシステムの特定の機能に依存して、１つ以上の半受動型または能動型のＲＦＩＤタグを含む。
【０１２３】
本明細書に説明した実施形態は、通信のためのＲＦＩＤタグに向けられているが、実施形態はいかなるタイプのコンポーネントにも適用可能である。例には、光ファイバコネクタ及びアダプタまたは銅コネクタまたはアダプタ、並びにその他の光ファイバ及び／または銅のコンポーネントがある。本明細書に開示した実施形態は非遠距離通信装置に、特に、コンポーネントの場所、接続性及び／または状態を知ることが望ましい、相互接続し、及び／または様々な条件にさらされる、コンポーネントに関して、用いることができる。本明細書に説明した技術は、電気コネクタ、医療装置、流体カップリング、飲料計量供給容器、工業制御、環境モニタリング装置、民生エレクトロニクスの接続、エレクトロニクスアセンブリ及びサブアセンブリ、容器と蓋、ドアとドア框、及び窓と窓框のような、既知の態様で相互に結合させる必要があるいかなる２つのアイテムにも、またその他の多くの用途にも、適用可能である。語「プラグ」及び「ソケット」は本明細書において一般に、アダプタによって受け入れられるコネクタのような、相互接続に適合されたコンポーネントの部分を定めるために用いられ、必ずしも標準的なプラグ及びソケットに限定されない。
【０１２４】
さらに、本明細書に用いられるように、語「光ファイバケーブル」及び／または「光ファイバ」は、上塗りされているか、着色されているか、緩衝されているか、リボンにつくられているか、及び／または、１つ以上のチューブ、補強部材、外被等のような、組織化構造または保護構造をケーブルに有する、１本以上の光ファイバを含む、全てのタイプの単一モード及び多モードの光導波路を含む。同様に、他のタイプの光ファイバには、曲げ不感光ファイバまたは光信号を伝送するに適するその他のいずれかの媒体がある。曲げ不感の、すなわち耐曲げ性がある、光ファイバの例は、はコーニング社(Corning Incorporated)から市販されているＣｌｅａｒＣｕｒｖｅ（登録商標）多モードファイバである。このタイプの適するファイバは、例えば、米国特許出願公開第２００８/０１６６０９４号及び/０１６９１６３号の明細書に開示されている。
【０１２５】
上述の説明及び関連する図面に提示された教示の恩恵を有する、実施形態に関わる当業者には、本明細書に述べられた実施形態の多くの改変及び他の実施形態が思い浮かぶであろう。したがって、説明及び特許請求の範囲が、開示した特定の実施形態に限定されず、改変及び他の実施形態が添付される特許請求項の範囲に含まれるとされることは当然である。実施形態の改変及び変形が添付される特許請求項及びそれらの等価形態の範囲内に入れば、実施形態はそのような改変及び変形を含むとされる。本明細書には特定の用語が用いられているが、それらの用語は包括的であって説明のための意味でだけ用いられており、限定の目的では用いられていない。
【符号の説明】
【０１２６】
２０    コネクタ
２２    光ファイバ
２４    ケーブル
２６    フェルール
２８    コネクタ本体
３０    歪逃げ
３２    アダプタ
３４    ハウジング
３６    ＲＦＩＤトランスポンダー
３８    集積回路（ＩＣ）チップ
４０    ＲＦＩＤアンテナ
４２，４４    配線
４６    状態応答素子
５４    プッシュボタン
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１Ａ】
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【図２１Ｂ】
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【図２１Ｃ】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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