(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
イベントリマインダ方法であって、
受信された通信メッセージが物品携行通知を含むかどうかを決定する工程と、
前記通信メッセージが前記物品携行通知を含む場合、前記物品携行通知から携行すべき物品についての情報を取得する工程と、
前記携行すべき物品についての前記情報に従ってイベントリマインダを作成する工程と、
を備え、
前記受信された通信メッセージが前記物品携行通知を含むかどうか決定する工程は、
前記受信された通信メッセージのテキストが、所定のメッセージ送信者名及び所定の物品携行キーワードのいずれか又は双方を含む所定のキーワードと所定の指定の記号との組合せを含むかどうか検知する工程と、
前記受信された通信メッセージの送信者番号が所定の送信者番号であるかどうか解析する工程と、
前記通信メッセージの前記テキストが前記所定のキーワードと前記所定の指定の記号との組合せを含み、前記通信メッセージの前記送信者番号が前記所定の送信者番号である場合、前記通信メッセージが前記物品携行通知を含むと決定する工程と、
を備える方法。
【請求項２】
請求項１に記載の方法であって、
前記携行すべき物品についての前記情報に従って前記イベントリマインダを作成する工程は、
前記携行すべき物品についての前記情報に従って前記イベントリマインダのリマインド内容を生成する工程を備える方法。
【請求項３】
請求項１又は２に記載の方法であって、さらに、
前記物品携行通知から前記携行すべき物品の携行時刻を取得する工程と、
前記携行時刻に従って前記イベントリマインダのリマインド時刻を設定する工程と、
を備える方法。
【請求項４】
請求項１乃至３のいずれか一項に記載の方法であって、さらに、
編集可能な状態で前記イベントリマインダを表示する工程と、
編集命令入力に従って前記イベントリマインダを調整する工程と、
を備える方法。
【請求項５】
請求項１乃至４のいずれか一項に記載の方法であって、さらに、
前記イベントリマインダをカレンダーリマインダリストに追加する工程を備える方法。
【請求項６】
イベントリマインダ装置であって、
受信された通信メッセージが物品携行通知を含むかどうか決定するように構成された決定モジュールと、
前記通信メッセージが前記物品携行通知を含む場合、前記物品携行通知から携行すべき物品についての情報を取得するように構成された第１取得モジュールと、
前記携行すべき物品についての前記情報に従ってイベントリマインダを作成するように構成された作成モジュールと、
を備え、
前記決定モジュールは、
前記受信された通信メッセージのテキストが、所定のメッセージ送信者名及び所定の物品携行キーワードのいずれか又は双方を含む所定のキーワードと所定の指定の記号との組合せを含むかどうか検知するように構成された検知サブモジュールと、
前記受信された通信メッセージの送信者番号が所定の送信者番号であるかどうか解析するように構成された解析サブモジュールと、
前記通信メッセージの前記テキストが前記所定のキーワードと前記所定の指定の記号との組合せを含み、前記通信メッセージの前記送信者番号が前記所定の送信者番号である場合、前記通信メッセージが前記物品携行通知を含むと決定するように構成された第３決定サブモジュールと、
を含む装置。
【請求項７】
請求項６に記載の装置であって、
前記作成モジュールは、
前記携行すべき物品についての前記情報に従って前記イベントリマインダのリマインド内容を生成するように構成された生成サブモジュールを備える装置。
【請求項８】
請求項６又は７に記載の装置であって、さらに、
前記物品携行通知から前記携行すべき物品の携行時刻を取得するように構成された第２取得モジュールと、
前記携行時刻に従って前記イベントリマインダのリマインド時刻を設定するように構成された設定モジュールと、
を備える装置。
【請求項９】
請求項６乃至８のいずれか一項に記載の装置であって、さらに、
編集可能な状態で前記イベントリマインダを表示するように構成された表示モジュールと、
編集命令入力に従って前記イベントリマインダを調整するように構成された調整モジュールと、
を備える装置。
【請求項１０】
請求項６乃至９のいずれか一項に記載の装置であって、さらに、
前記イベントリマインダをカレンダーリマインダリストに追加するように構成された追加モジュールを備える装置。
【請求項１１】
コンピュータ上で起動された場合、請求項１乃至５のいずれか一項に記載のイベントリマインダ方法をコンピュータに実行させるコンピュータプログラム。
【請求項１２】
請求項１１に記載のコンピュータプログラムを格納した、コンピュータで読み取り可能な記録媒体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、一般に、通信分野、より具体的には、イベントリマインダ方法及びイベントリマインダ装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
現在、通信技術の発展に伴い、人々は、通常、通信メッセージを送信することにより、ユーザにトゥドゥ（to do）情報を伝える。たとえば、鉄道サービスセンター、航空サービスセンター、ミュージアムサービスセンター、及び他のサービスセンターは、予約確認通知メッセージを送信することにより、ユーザに予約情報を伝える。トゥドゥ情報は、通常、トゥドゥ(やるべき事項)が起こる前にユーザに送信されるため、ユーザは、トゥドゥ情報を忘れている可能性が高い。トゥドゥの処理を簡略化するため、ユーザによっては、トゥドゥ情報を思い出すように彼ら自身にリマインドするためのリマインダの作成を選択するかもしれない。
【０００３】
関連技術において、イベントリマインダは、主に、ユーザにより手動で操作されている。具体的には、ユーザは、トゥドゥ情報を手入力し、関連パラメータを設定するために、作成インターフェースの入力用の関連操作を実行する必要があるかもしれない。その結果、全プロセスは手動操作に基づき、結果として、ユーザのイベントリマインダの作成を簡略化できない複雑な手順と時間消費をもたらし、ユーザ体験を悪化させる。
【発明の概要】
【０００４】
関連技術に存在する問題を解決するために、本開示は、ユーザに必要な物品を携行するようにリマインドするためのイベントリマインダが自動で作成されるように、イベントリマインダ方法及びイベントリマインダ装置を提供する。
【０００５】
本開示の実施形態の第１の態様によれば、イベントリマインダ方法であって、受信された通信メッセージが物品携行通知を含むかどうかを決定する工程と、前記通信メッセージが前記物品携行通知を含む場合、前記物品携行通知から携行すべき物品についての情報を取得する工程と、前記携行すべき物品についての前記情報に従ってイベントリマインダを作成する工程とを備える方法が提供される。
【０００６】
本開示の実施形態に係る技術的解決手段には、以下の有利な効果がある。上記技術的解決手段により、前記携行すべき物品についての前記情報が前記物品携行通知から取得され、前記イベントリマインダが前記携行すべき物品についての前記情報に従って作成され、手動操作に依存せずに自動で前記イベントリマインダを作成することが可能である。これにより、前記ユーザに前記携行すべき物品を携行することを思い出させ、ユーザは関連イベントを都合よく処理することができる。結果として前記作成プロセスが単純化され、前記作成効率が改善され、ユーザ体験が高められる。
【０００７】
実施形態において、前記受信された通信メッセージが前記物品携行通知を含むかどうか決定する工程は、前記受信された通信メッセージのテキストが、所定のメッセージ送信者名及び所定の物品携行キーワードのいずれか又は双方を含む所定のキーワードを含むかどうか検知する工程と、前記通信メッセージの前記テキストが前記所定のキーワードを含む場合、前記通信メッセージが前記物品携行通知を含むと決定する工程とを含む。
【０００８】
上記実施形態において、前記通信メッセージの前記テキストが前記所定のキーワードを含むかどうか検知することにより、前記通信メッセージが前記物品携行通知を含むかどうか決定されてもよい。
【０００９】
実施形態において、前記受信された通信メッセージが前記物品携行通知を含むかどうか決定する工程は、前記受信された通信メッセージの送信者番号が所定の送信者番号であるかどうか解析する工程と、前記通信メッセージの前記送信者番号が前記所定の送信者番号である場合、前記通信メッセージが前記物品携行通知を含むと決定する工程とを含む。
【００１０】
上記実施形態において、前記通信メッセージの前記送信者番号が前記所定の送信者番号であるかどうか検知することにより、前記通信メッセージが前記物品携行通知を含むかどうか決定されてもよい。
【００１１】
実施形態において、前記受信された通信メッセージが前記物品携行通知を含むかどうか決定する工程は、前記受信された通信メッセージのテキストが、所定のメッセージ送信者名及び所定の物品携行キーワードのいずれか又は双方を含む所定のキーワードを含むかどうか検知する工程と、前記受信された通信メッセージの送信者番号が所定の送信者番号であるかどうか解析する工程と、前記通信メッセージの前記テキストが前記所定のキーワードを含み、前記通信メッセージの前記送信者番号が前記所定の送信者番号である場合、前記通信メッセージが前記物品携行通知を含むと決定する工程とを含む。
【００１２】
上記実施形態において、前記通信メッセージの前記テキストを検知し、前記通信メッセージの前記送信者番号を解析することで、前記物品携行通知をより正確に特定することにより、前記通信メッセージが前記物品携行通知を含むかどうか決定されてもよい。
【００１３】
実施形態において、前記携行すべき物品についての前記情報に従って前記イベントリマインダを作成する工程は、前記携行すべき物品についての前記情報に従って前記イベントリマインダのリマインド内容を生成する工程を含む。
【００１４】
上記実施形態において、前記携行すべき物品についての前記情報は、前記ユーザに前記携行すべき物品を携行するようにリマインドするために、前記イベントリマインダの前記リマインド内容に自動で記録されてもよい。
【００１５】
実施形態において、前記方法は、さらに、前記物品携行通知から前記携行すべき物品の携行時刻を取得する工程と、前記携行時刻に従って前記イベントリマインダのリマインド時刻を設定する工程とを含む。
【００１６】
上記実施形態において、前記イベントリマインダの前記リマインド時刻は、前記ユーザに前記携行時刻が到達する前に前記携行すべき物品を携行するようにリマインドするために、前記携行すべき物品の前記携行時刻に従って自動で設定されてもよい。
【００１７】
実施形態において、前記方法は、さらに、編集可能な状態で前記イベントリマインダを表示する工程と、編集命令入力に従って前記イベントリマインダを調整する工程とを含む。
【００１８】
上記実施形態において、前記イベントリマインダは、前記イベントリマインダが前記ユーザの個人的なニーズを満たすように、前記イベントリマインダが自動で作成された後に、前記ユーザの前記ニーズに従って調整されてもよい。
【００１９】
実施形態において、前記方法は、さらに、前記イベントリマインダをカレンダーリマインダリストに追加する工程を含む。
【００２０】
上記実施形態において、前記イベントリマインダは、前記ユーザが前記イベントリマインダにより示された出来事を配置することができるよう、カレンダーアプリケーションの前記リマインド機能により実現されてもよい。
【００２１】
本開示の実施形態の第２の態様によれば、イベントリマインダ装置であって、受信された通信メッセージが物品携行通知を含むかどうか決定するように構成された決定モジュールと、前記通信メッセージが前記物品携行通知を含む場合、前記物品携行通知から携行すべき物品についての情報を取得するように構成された第１取得モジュールと、前記携行すべき物品についての前記情報に従ってイベントリマインダを作成するように構成された作成モジュールとを含む装置が提供される。
【００２２】
本開示の実施形態に係る技術的解決手段には、以下の有利な効果がある。上記技術的解決手段により、前記携行すべき物品についての前記情報が前記物品携行通知から取得され、前記イベントリマインダが前記携行すべき物品についての前記情報に従って作成され、手動操作に依存せずに自動で前記イベントリマインダを作成することが可能である。これにより、前記ユーザに前記携行すべき物品を携行することを思い出させ、ユーザは関連イベントを都合よく処理することができる。結果として前記作成プロセスが単純化され、前記作成効率が改善され、ユーザ体験が高められる。
【００２３】
実施形態において、前記決定モジュールは、前記受信された通信メッセージのテキストが、所定のメッセージ送信者名及び所定の物品携行キーワードのいずれか又は双方を含む所定のキーワードを含むかどうか検知するように構成された検知サブモジュールと、前記通信メッセージの前記テキストが前記所定のキーワードを含む場合、前記通信メッセージが前記物品携行通知を含むと決定するように構成された第１決定サブモジュールとを含む。
【００２４】
上記実施形態において、前記通信メッセージの前記テキストが前記所定のキーワードを含むかどうか検知することにより、前記通信メッセージが前記物品携行通知を含むかどうか決定されてもよい。
【００２５】
実施形態において、前記決定モジュールは、前記受信された通信メッセージの送信者番号が所定の送信者番号であるかどうか解析するように構成された解析サブモジュールと、前記通信メッセージの前記送信者番号が前記所定の送信者番号である場合、前記通信メッセージが前記物品携行通知を含むと決定するように構成された第２決定サブモジュールとを含む。
【００２６】
上記実施形態において、前記通信メッセージの前記送信者番号が前記所定の送信者番号であるかどうか検知することにより、前記通信メッセージが前記物品携行通知を含むかどうか決定されてもよい。
【００２７】
実施形態において、前記決定モジュールは、前記受信された通信メッセージのテキストが、所定のメッセージ送信者名及び所定の物品携行キーワードのいずれか又は双方を含む所定のキーワードを含むかどうか検知するように構成された検知サブモジュールと、前記受信された通信メッセージの送信者番号が所定の送信者番号であるかどうか解析するように構成された解析サブモジュールと、前記通信メッセージの前記テキストが前記所定のキーワードを含み、前記通信メッセージの前記送信者番号が前記所定の送信者番号である場合、前記通信メッセージが前記物品携行通知を含むと決定するように構成された第３決定サブモジュールとを含む。
【００２８】
上記実施形態において、前記通信メッセージの前記テキストを検知し、前記通信メッセージの前記送信者番号を解析することで、前記物品携行通知をより正確に特定することにより、前記通信メッセージが前記物品携行通知を含むかどうか決定されてもよい。
【００２９】
実施形態において、前記作成モジュールは、前記携行すべき物品についての前記情報に従って前記イベントリマインダのリマインド内容を生成するように構成された生成サブモジュールを含む。
【００３０】
上記実施形態において、前記携行すべき物品についての前記情報は、前記ユーザに前記携行すべき物品を携行するようにリマインドするために、前記イベントリマインダの前記リマインド内容に自動で記録されてもよい。
【００３１】
実施形態において、前記装置は、さらに、前記物品携行通知から前記携行すべき物品の携行時刻を取得するように構成された第２取得モジュールと、前記携行時刻に従って前記イベントリマインダのリマインド時刻を設定するように構成された設定モジュールとを含む。
【００３２】
上記実施形態において、前記イベントリマインダの前記リマインド時刻は、前記ユーザに前記携行時刻が到達する前に前記携行すべき物品を携行するようにリマインドするために、前記携行すべき物品の前記携行時刻に従って自動で設定されてもよい。
【００３３】
実施形態において、前記装置は、さらに、編集可能な状態で前記イベントリマインダを表示するように構成された表示モジュールと、編集命令入力に従って前記イベントリマインダを調整するように構成された調整モジュールとを含む。
【００３４】
上記実施形態において、前記イベントリマインダは、前記イベントリマインダが前記ユーザの個人的なニーズを満たすように、前記イベントリマインダが自動で作成された後に、前記ユーザの前記ニーズに従って調整されてもよい。
【００３５】
実施形態において、前記装置は、さらに、前記イベントリマインダをカレンダーリマインダリストに追加するように構成された追加モジュールを含む。
【００３６】
上記実施形態において、前記イベントリマインダは、前記ユーザが前記イベントリマインダにより示された出来事を配置するように、カレンダーアプリケーションの前記リマインド機能により実現されてもよい。
【００３７】
本開示の実施形態の第３の態様によれば、イベントリマインダ装置であって、プロセッサと、前記プロセッサにより実行可能な命令を記憶するためのメモリとを含み、前記プロセッサは、受信された通信メッセージが物品携行通知を含むかどうか決定し、前記通信メッセージが前記物品携行通知を含む場合、前記物品携行通知から携行すべき物品についての情報を取得し、前記携行すべき物品についての前記情報に従ってイベントリマインダを作成するように構成された装置が提供される。
【００３８】
本開示の実施形態に係る技術的解決手段には、以下の有利な効果がある。上記技術的解決手段により、前記携行すべき物品についての前記情報が前記物品携行通知から取得され、前記イベントリマインダが前記携行すべき物品についての前記情報に従って作成され、手動操作に依存せずに自動で前記イベントリマインダを作成することが可能である。これにより、前記ユーザに前記携行すべき物品を携行することを思い出させ、ユーザは関連イベントを都合よく処理することができる。結果として前記作成プロセスが単純化され、前記作成効率が改善され、ユーザ体験が高められる。
【００３９】
上述の一般的な説明と、以下に述べる詳細な説明は具体例であって、例示だけを目的としており、特許請求されている本開示の範囲の限定を意図するものではない。
【図面の簡単な説明】
【００４０】
添付の図面は、本明細書に組み込まれ、本明細書の一部を構成するものであり、開示と一致する実施形態を説明し、開示の詳細な説明と共に、開示の原理の説明に役立つものである。
【００４１】
【図１】例示の実施形態に係る、イベントリマインダ方法を示すフローチャートである。
【図２】例示の実施形態に係る、他のイベントリマインダ方法を示すフローチャートである。
【図３】例示の実施形態に係る、さらなるイベントリマインダ方法を示すフローチャートである。
【図４】例示の実施形態に係る、なおさらなるイベントリマインダ方法を示すフローチャートである。
【図５】例示の実施形態に係る、なおさらなるイベントリマインダ方法を示すフローチャートである。
【図６】例示の実施形態に係る、なおさらなるイベントリマインダ方法を示すフローチャートである。
【図７】例示の実施形態に係る、なおさらなるイベントリマインダ方法を示すフローチャートである。
【図８】例示の実施形態に係る、なおさらなるイベントリマインダ方法を示すフローチャートである。
【図９】例示の実施形態に係る、イベントリマインダ装置を示すブロック図である。
【図１０】例示の実施形態に係る、イベントリマインダ装置における決定モジュールを示すブロック図である。
【図１１】例示の実施形態に係る、他のイベントリマインダ装置における決定モジュールを示す他のブロック図である。
【図１２】例示の実施形態に係る、イベントリマインダ装置における決定モジュールを示す他のブロック図である。
【図１３】例示の実施形態に係る、イベントリマインダ装置における作成モジュールを示すブロック図である。
【図１４】例示の実施形態に係る、他のイベントリマインダ装置を示すブロック図である。
【図１５】例示の実施形態に係る、さらなるイベントリマインダ装置を示すブロック図である。
【図１６】例示の実施形態に係る、なおさらなるイベントリマインダ装置を示すブロック図である。
【図１７】例示の実施形態に係る、なおさらなるイベントリマインダ装置を示すブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００４２】
ここで、例示の実施形態が詳細に参照され、その例は添付図面に示されている。以下の説明は、添付図面に関するものであり、異なる図面における同一の番号は、他で表されていない限り、同一または同様の要素を表す。例示の実施形態の以下の説明で示される実装例は、開示と一致する全ての実装例を表したものではない。その代わりに、これらの実装例は、添付の請求項に列挙されているような開示に関わる態様と一致した装置及び方法のあくまでも例である。
【００４３】
図１は、例示の実施形態に係る、イベントリマインダ方法を示すフローチャートである。図１に示されるように、イベントリマインダ方法は、端末装置で利用され、以下のステップを含む。
【００４４】
ステップＳ１０１では、受信された通信メッセージが物品携行通知を含むかどうか決定される。
【００４５】
ステップＳ１０２では、通信メッセージが物品携行通知を含む場合、携行すべき物品についての情報は、物品携行通知から取得される。
【００４６】
ステップＳ１０３では、イベントリマインダは、携行すべき物品についての情報に従って作成される。
【００４７】
本開示の実施形態に係る技術的解決手段には、以下の有利な効果がある。上記技術的解決手段により、携行すべき物品についての情報が物品携行通知から取得され、イベントリマインダが携行すべき物品についての情報に従って作成され、手動操作に依存せずに自動でイベントリマインダを作成することが可能である。これにより、ユーザに前記携行すべき物品を携行することを思い出させ、ユーザは関連イベントを都合よく処理することができる。結果として作成プロセスが単純化され、前記作成効率が改善され、ユーザ体験が高められる。
【００４８】
上記の各ステップは、以下で詳細に説明される。
【００４９】
実施形態において、ステップＳ１０１における物品には、認可証、書類、装置、及び、衣類のいずれか１つ以上を含めてもよい。たとえば、ユーザの端末装置により受信された通信メッセージが、予約されたチケットを使用する際、ユーザに身分証明書の携行を要求する予約確認通知メッセージである場合、物品には身分証明書である認可証が含まれる。
【００５０】
実施形態において、ステップＳ１０１は、異なる特定の決定方法に従って、以下の方法のいずれか一方で実行されてもよい。
【００５１】
第１の方法
【００５２】
図２に示されるように、ステップＳ１０１は、以下のステップＳ２０１乃至Ｓ２０２のように実行されてもよい。
【００５３】
ステップＳ２０１では、受信された通信メッセージのテキストが、所定のメッセージ送信者名及び所定の物品携行キーワードのいずれか又は双方を含む所定のキーワードを含むかどうか検知される。
【００５４】
ステップＳ２０２では、通信メッセージのテキストが所定のキーワードを含む場合、通信メッセージが物品携行通知を含むと決定される。
【００５５】
上記ステップでは、物品携行通知の内容は通常、下記キーワードを含むため、所定の物品携行キーワードは、携行ＸＸ認可証、ＸＸ書類、ＸＸ装置、ＸＸ衣類などといった表現でもよい。たとえば、会議招待主がユーザに会議招待メッセージを送信する場合、通常、会議招待メッセージには、ユーザは会議招待状、労働許可、関連書類や他の物品を携行するように要求されることが示される。会議招待メッセージを受信後、ユーザの端末装置は、上記物品携行キーワードに従って、このようなメッセージに物品携行通知が含まれるどうか決定してもよい。
【００５６】
上記ステップで、所定のメッセージ送信者名には、鉄道サービスセンター、航空サービスセンター、ミュージアムサービスセンターまたは他のサービス供給者の名前が含まれてもよい。これは、これらのサービス供給者が、通常、ユーザがチケットを予約した後にユーザに予約確認通知メッセージを送信し、予約されたチケットを使用する際ユーザに関連認可証を携行することを要求するからであり、また、メッセージの内容には、通常、対応するサービス供給者の名称が含まれるからである。たとえば、鉄道サービスセンターは、通常、ユーザが鉄道チケットを予約した後にユーザに予約確認通知メッセージを送信し、ユーザに対し、鉄道チケットを使用する際身分証明書を携行するように通知するし、予約確認通知メッセージの内容には、通常、「鉄道サービスセンター」が含まれる。この場合、所定のキーワードは、「鉄道サービスセンター」と設定されてもよい。通信メッセージを受信後、ユーザの端末装置は、通信メッセージのテキストが所定のキーワード「鉄道サービスセンター」を含むかどうか検知してもよい。通信メッセージのテキストが所定のキーワード「鉄道サービスセンター」を含むと検知された場合、通信メッセージは予約確認通知を含むと決定されてもよい。
【００５７】
上記第１の方法により、通信メッセージのテキストが所定のキーワードを含むかどうか検知することにより、通信メッセージが物品携行通知を含むかどうか決定されてもよい。
【００５８】
もちろん、通信メッセージのテキストが所定のキーワードを含むかどうか検知する代わりに、通信メッセージのテキストが所定の指定の記号を含むかどうか検知することにより、または通信メッセージのテキストが所定のキーワード及び所定の指定の記号を含むかどうか検知することにより、通信メッセージが物品携行通知を含むかどうか決定されてもよい。たとえば、指定の記号「＃＃＃」または「＃携行認可証＃」が送信者により物品携行通知に通常、入力される場合、通信メッセージのテキストが指定の記号「＃＃＃」またはキーワード及び指定の記号「＃携行認可証＃」の組合せを含むかどうか検知することにより、通信メッセージが物品携行通知を含むかどうか決定されてもよい。
【００５９】
第２の方法
【００６０】
図３に示されるように、ステップＳ１０１は、また、以下のステップＳ３０１乃至Ｓ３０２のように実行されてもよい。
【００６１】
ステップＳ３０１では、受信された通信メッセージの送信者番号が所定の送信者番号であるかどうか解析される。
【００６２】
ステップＳ３０２では、通信メッセージの送信者番号が所定の送信者番号である場合、通信メッセージが物品携行通知を含むと決定される。
【００６３】
たとえば、ユーザが鉄道チケットを予約した後、鉄道サービスセンターは通常、予約確認通知メッセージを送信し、ユーザに鉄道チケットを使用する際身分証明書を携行するように通知する。予約確認通知メッセージを送信する鉄道サービスセンターの番号は「１２３０６」である。この場合、所定の送信者番号は、「１２３０６」と設定されてもよい。ユーザの端末装置が通信メッセージを受信した後、受信された通信メッセージの送信者番号が「１２３０６」であるかどうか解析されてもよい。受信された通信メッセージの送信者番号が「１２３０６」であると解析された場合、通信メッセージが物品携行通知を含むと決定されてもよい。
【００６４】
上記第２の方法により、通信メッセージの送信者番号が所定の送信者番号であるかどうか解析することにより、通信メッセージが物品携行通知を含むかどうか決定されてもよい。
【００６５】
第３の方法
【００６６】
図４に示されるように、ステップＳ１０１は、また、以下のステップＳ４０１乃至Ｓ４０３として実行されてもよい。
【００６７】
ステップＳ４０１では、受信された通信メッセージのテキストが、所定のメッセージ送信者名及び所定の物品携行キーワードのいずれか又は双方を含む所定のキーワードを含むかどうか検知される。
【００６８】
ステップＳ４０２では、通信メッセージの送信者番号が所定の送信者番号であるかどうか解析される。
【００６９】
ステップＳ４０３では、通信メッセージのテキストが所定のキーワードを含み、通信メッセージの送信者番号が所定の送信者番号である場合、通信メッセージが物品携行通知を含むと決定される。
【００７０】
場合によっては、単に通信メッセージのテキストを検知することにより、または単に通信メッセージの送信者番号を解析することにより、通信メッセージが物品携行通知を含むかどうか決定する際、誤った結果を取得する可能性がある。たとえば、物品携行通知を含まず、所定のキーワードを含む通信メッセージ、または送信者番号が所定の送信者番号である通信メッセージを物品携行通知であると決定する可能性がある。
【００７１】
上記第３の方法によれば、通信メッセージのテキストを検知すること及び通信メッセージの送信者番号を解析することで、通信メッセージが物品携行通知を含むかどうか決定されるので、物品携行通知がより正確に特定される。
【００７２】
実施形態において、図５に示されるように、ステップＳ１０３は、以下のステップＳ５０１のように実行されてもよい。
【００７３】
ステップＳ５０１では、イベントリマインダのリマインド内容は、携行すべき物品についての情報に従って生成される。イベントリマインダのリマインド内容において携行すべき物品についての情報を自動で記録し、これによりユーザに携行すべき物品を携行するようにリマインドする。この場合、イベントリマインダのリマインド時刻は、物品携行通知が受信された後、既定時刻毎に１回、イベントリマインダを与えるように設定されてもよい。
【００７４】
上記ステップの後、実施形態において、図６に示されるように、方法には、さらに以下のステップＳ６０１乃至Ｓ６０２を含めてもよい。
【００７５】
ステップＳ６０１では、物品携行通知から携行すべき物品の携行時刻が取得される。
【００７６】
ステップＳ６０２では、携行時刻に従ってイベントリマインダのリマインド時刻が設定される。
【００７７】
たとえば、予約確認通知ショートメッセージから取得された鉄道チケットの乗車時刻が２０１５年５月１日午前８時の場合、イベントリマインダのリマインド時刻は、乗車時刻の１２時間前に設定されてもよい。たとえば、リマインド時刻は、２０１５年４月３０日午後８時に設定されてもよい。
【００７８】
上記ステップにより、イベントリマインダのリマインド時刻は、ユーザに携行時刻が到達する前に携行すべき物品を携行するようにリマインドするために、携行すべき物品の携行時刻に従って自動で設定されてもよい。
【００７９】
実施形態において、図７に示されるように、方法には、さらに以下のステップＳ７０１乃至Ｓ７０２を含めてもよい。
【００８０】
ステップＳ７０１では、編集可能な状態でイベントリマインダが表示される。
【００８１】
ステップＳ７０２では、編集命令入力に従ってイベントリマインダが調整される。
【００８２】
イベントリマインダは、物品携行通知が受信された後、上記方法に従って自動で生成される。
しかしながら、ユーザは、異なる物品携行通知のリマインダに対し、リマインド時刻、リマインド内容などに異なる要求を有してもよい。このように、イベントリマインダがユーザのニーズをかなりの程度まで満たすように、イベントリマインダが保存される前に、ユーザが自身のニーズに従ってイベントリマインダを再度調整する機会を有する必要がある。
【００８３】
上記ステップにより、イベントリマインダは、イベントリマインダがユーザの個人的なニーズを満たすように、イベントリマインダが自動で作成された後に、ユーザのニーズに従って調整されてもよい。
【００８４】
実施形態において、図８に示されるように、方法には、さらに以下のステップＳ８０１を含めてもよい。
【００８５】
ステップＳ８０１では、イベントリマインダは、カレンダーリマインダリストに追加される。
【００８６】
上記ステップにより、イベントリマインダは、ユーザがイベントリマインダにより示された出来事を配置することができるよう、カレンダーアプリケーションのリマインド機能により実現されてもよい。
【００８７】
実施形態において、物品携行通知には予約確認通知ショートメッセージを含めてもよく、携行すべき物品には身分証明書を含めてもよく、本開示のステップは端末装置のショートメッセージアプリケーション（ＡＰＰ）により実行されてもよい。たとえば、鉄道サービスセンターはユーザに予約確認通知ショートメッセージを送信し、ユーザの端末装置は予約確認通知ショートメッセージを受信し、予約確認通知ショートメッセージが物品携行通知を含むかどうか決定する。予約確認通知ショートメッセージが物品携行通知を含むことが決定された場合、チケットを使用する際に携行すべき物品についての情報及びチケット時刻は、予約確認通知ショートメッセージから取得され、携行すべき物品には身分証明書が含まれる。身分証明書を携行するためにカレンダーリマインダが作成され、カレンダーリマインダのリマインド内容が編集される。カレンダーリマインダのリマインド時刻はチケット時刻の１２時間前に設定される。カレンダーリマインダは、編集可能な状態で表示される。カレンダーリマインダは、編集命令入力に従って調整される。カレンダーはカレンダーリマインダリストに追加される。
【００８８】
実施形態において、ショートメッセージとは別に、通信メッセージは電子メールメッセージなどでもよい。本開示はこれに限定されない。
【００８９】
上記ステップによれば、ユーザが予約したチケットを都合良く使用することができるよう、イベントリマインダを手動操作に依存せずに自動で作成することができ、チケットを使用する場合において携行すべき物品を持ってくることをユーザに思い出させることができる。結果として、作成プロセスが単純化され、作成効率が改善され、ユーザ体験が改善される。
【００９０】
同一の発明概念に基づき、本開示の実施形態は、また、イベントリマインダ装置を提供する。装置はイベントリマインダ方法と同様の原理を通して問題を解決するため、装置は、上記方法の実行を参照して実装されてもよい。繰り返しとなる項目はここでは詳細に述べない。
【００９１】
図９は、例示の実施形態に係る、イベントリマインダ装置を示すブロック図である。図９に示されるように、装置には、受信された通信メッセージが物品携行通知を含むかどうか決定するように構成された決定モジュール９１と、通信メッセージが物品携行通知を含む場合、物品携行通知から携行すべき物品についての情報を取得するように構成された第１取得モジュール９２と、携行すべき物品についての情報に従ってイベントリマインダを作成するように構成された作成モジュール９３とを含む。
【００９２】
本開示の実施形態に係る技術的解決手段には、以下の有利な効果がある。上記技術的解決手段により、携行すべき物品についての情報が物品携行通知から取得され、イベントリマインダが携行すべき物品についての情報に従って作成され、手動操作に依存せずに自動で前記イベントリマインダを作成することが可能である。これにより、前記ユーザに前記携行すべき物品を携行することを思い出させ、ユーザは関連イベントを都合よく処理することができる。結果として前記作成プロセスが単純化され、前記作成効率が改善され、ユーザ体験が高められる。
【００９３】
実施形態において、図１０に示されるように、決定モジュール９１は、受信された通信メッセージのテキストが、所定のメッセージ送信者名及び所定の物品携行キーワードのいずれか又は双方を含む所定のキーワードを含むかどうか検知するように構成された検知サブモジュール１０１と、通信メッセージのテキストが所定のキーワードを含む場合、通信メッセージが物品携行通知を含むと決定するように構成された第１決定サブモジュール１０２とを含む。
【００９４】
上記実施形態において、通信メッセージのテキストが所定のキーワードを含むかどうか検知することにより、通信メッセージが物品携行通知を含むかどうか決定されてもよい。
【００９５】
実施形態において、図１１に示されるように、決定モジュール９１は、受信された通信メッセージの送信者番号が所定の送信者番号であるかどうか解析するように構成された解析サブモジュール１１１と、通信メッセージの送信者番号が所定の送信者番号である場合、通信メッセージが物品携行通知を含むと決定するように構成された第２決定サブモジュール１１２とを含む。
【００９６】
上記実施形態において、通信メッセージの送信者番号が所定の送信者番号であるかどうか検知することにより、通信メッセージが物品携行通知を含むかどうか決定されてもよい。
【００９７】
実施形態において、図１２に示されるように、決定モジュール９１は、受信された通信メッセージのテキストが、所定のメッセージ送信者名及び所定の物品携行キーワードのいずれか又は双方を含む所定のキーワードを含むかどうか検知するように構成された検知サブモジュール１０１と、受信された通信メッセージの送信者番号が所定の送信者番号であるかどうか解析するように構成された解析サブモジュール１１１と、通信メッセージのテキストが所定のキーワードを含み、通信メッセージの送信者番号が所定の送信者番号である場合、通信メッセージが物品携行通知を含むと決定するように構成された第３決定サブモジュール１２１とを含む。
【００９８】
上記実施形態において、通信メッセージのテキストを検知し、通信メッセージの送信者番号を解析することで、物品携行通知をより正確に特定することにより、通信メッセージが物品携行通知を含むかどうか決定されてもよい。
【００９９】
実施形態において、図１３に示されるように、作成モジュール９３は、携行すべき物品についての情報に従ってイベントリマインダのリマインド内容を生成するように構成された生成サブモジュール１３１を含む。
【０１００】
上記実施形態において、携行すべき物品についての情報は、ユーザに携行すべき物品を携行するようにリマインドするために、イベントリマインダのリマインド内容に自動で記録されてもよい。
【０１０１】
実施形態において、図１４に示されるように、装置は、さらに、物品携行通知から携行すべき物品の携行時刻を取得するように構成された第２取得モジュール１４１と、携行時刻に従ってイベントリマインダのリマインド時刻を設定するように構成された設定モジュール１４２とを含む。
【０１０２】
上記実施形態において、イベントリマインダのリマインド時刻は、ユーザに携行時刻が到達する前に携行すべき物品を携行するようにリマインドするために、携行すべき物品の携行時刻に従って自動で設定されてもよい。
【０１０３】
実施形態において、図１５に示されるように、装置は、さらに、編集可能な状態でイベントリマインダを表示するように構成された表示モジュール１５１と、編集命令入力に従ってイベントリマインダを調整するように構成された調整モジュール１５２と含む。
【０１０４】
上記実施形態において、イベントリマインダは、イベントリマインダがユーザの個人的なニーズを満たすように、イベントリマインダが自動で作成された後に、ユーザのニーズに従って調整されてもよい。
【０１０５】
実施形態において、図１６に示されるように、装置は、さらに、カレンダーリマインダリストにイベントリマインダを追加するように構成された追加モジュール１６１を含む。
【０１０６】
上記実施形態において、イベントリマインダは、ユーザがイベントリマインダにより示された出来事を配置するように、カレンダーアプリケーションのリマインド機能を使用することにより実現されてもよい。
【０１０７】
実施形態において、本開示は、また、プロセッサ、及びプロセッサにより実行可能な命令を記憶するためのメモリを含むイベントリマインダ装置を提供する。プロセッサは、受信された通信メッセージが物品携行通知を含むかどうか決定し、通信メッセージが物品携行通知を含む場合、物品携行通知から携行すべき物品についての情報を取得し、携行すべき物品についての情報に従ってイベントリマインダを作成するように構成されている。
【０１０８】
本開示の実施形態に係る技術的解決手段には、以下の有利な有利な効果がある。上記技術的解決手段により、携行すべき物品についての情報が物品携行通知から取得され、イベントリマインダが携行すべき物品についての情報に従って作成され、手動操作に依存せずに自動でイベントリマインダを作成することが可能である。これにより、ユーザに前記携行すべき物品を携行することを思い出させ、ユーザは関連イベントを都合よく処理することができる。結果として作成プロセスが単純化され、前記作成効率が改善され、ユーザ体験が高められる。
【０１０９】
上記実施形態における装置に関し、本明細書中の個々のモジュールに対する操作を実行するための具体的な方法は、方法に関する実施形態において詳細に記載されているため、ここでは詳細に述べない。
【０１１０】
図１７は、例示の実施形態に係る、イベントリマインダ装置１２００を示すブロック図である。装置は、端末装置に適用できる。たとえば、装置１２００は、携帯電話、コンピュータ、デジタル放送端末、メッセージ送受信装置、ゲーム機、タブレット装置、医療機器、運動器具、携帯情報端末、などでもよい。
【０１１１】
図１７を参照すると、装置１２００は、以下の構成要素の１以上を含んでもよい。処理要素１２０２、メモリ１２０４、電力要素１２０６、マルチメディア要素１２０８、音声要素１２１０、入出力（Ｉ／Ｏ）インターフェース１２１２、センサ要素１２１４、及び通信要素１２１６。
【０１１２】
処理要素１２０２は、一般的に、表示に関連する操作、電話、データ通信、カメラ操作、及び記録操作など、装置１２００の全体操作を制御する。処理要素１２０２には、１以上のプロセッサ１２２０が含まれ、上述した方法におけるステップの全てまたは一部を実行する命令を実行してもよい。さらに、処理要素１２０２には、処理要素１２０２と他の構成要素の間の相互作用を促進する１以上のモジュールを含めてもよい。たとえば、処理要素１２０２には、マルチメディアモジュールを含め、マルチメディア要素１２０８と処理要素１２０２間の相互作用を促進してもよい。
【０１１３】
メモリ１２０４は、各種データを格納し、装置１２００の操作をサポートするように構成される。このようなデータの例には、装置１２００、連絡先データ、電話帳データ、メッセージ、画像、映像、などにおいて操作される任意のアプリケーションまたは方法に対する命令が含まれる。メモリ１２０４は、スタティック・ランダム・アクセス・メモリ（ＳＲＡＭ）、電気的消去可能プログラマブル読出し専用メモリ（ＥＥＰＲＯＭ）、消去可能プログラマブル読出し専用メモリ（ＥＰＲＯＭ）、プログラマブル読出し専用メモリ（ＰＲＯＭ）、読出し専用メモリ（ＲＯＭ）、磁気メモリ、フラッシュメモリ、磁気または光ディスクなど、任意のタイプの揮発性または非揮発性メモリ装置またはそれらの組合せを使用して実装されてもよい。
【０１１４】
電力要素１２０６は、装置１２００の各種構成要素に電力を供給する。電力要素１２０６には、電力管理システム、１以上の電源、及び、装置１２００における電力の生成、管理、及び配分に関連する任意の他の構成要素を含んでもよい。
【０１１５】
マルチメディア要素１２０８には、装置１２００とユーザの間の出力インターフェースを提供する画面が含まれる。実施形態によっては、画面には、液晶ディスプレイ（ＬＣＤ）及びタッチパネル（ＴＰ）を含めてもよい。画面にタッチパネルが含まれる場合、画面は、タッチスクリーンとして実装され、ユーザからの入力信号を受信してもよい。タッチパネルには、１以上のタッチセンサが含まれ、タッチパネルにおけるタッチ、スワイプ及びジェスチャーを検知する。タッチセンサは、タッチまたはスワイプ動作の境界を検知するだけでなく、タッチまたはスワイプ動作に関連付けられている期間及び圧力を検知してもよい。実施形態によっては、マルチメディア要素１２０８には、フロントカメラ及び／またはリアカメラが含まれる。フロントカメラ及び／またはリアカメラは、装置１２００が撮影モードまたは映像モードなどの操作モードの間、外部のマルチメディアデータを受信してもよい。フロントカメラ及びリアカメラは、それぞれ固定光学レンズシステムであってもよいし、フォーカス及び光学ズーム機能を有してもよい。
【０１１６】
音声要素１２１０は、音声信号を出力及び／または入力するように構成される。たとえば、音声要素１２１０には、装置１２００が通話モード、記録モード、及び音声認識モードなどの操作モードにおいて、外部の音声信号を受信するように構成されるマイクロホン（「ＭＩＣ」）が含まれる。受信された音声信号は、さらに、メモリ１２０４に格納されてもよいし、通信要素１２１６を介して伝送されてもよい。実施形態によっては、音声要素１２１０にはさらに音声信号を出力するためのスピーカを含む。
【０１１７】
Ｉ／Ｏインターフェース１２１２は、処理要素１２０２と、キーボード、クリックホイール、ボタンなどの周辺インターフェースモジュールとの間のインターフェースを提供する。ボタンには、ホームボタン、音量ボタン、開始ボタン、及びロッキングボタンを含めてもよいが、これに限定されるものではない。
【０１１８】
センサ要素１２１４には、１以上のセンサが含まれ、装置１２００の各種態様の状態評価を提供する。たとえば、センサ要素１２１４は、装置１２００の開閉状態と、ディスプレイ及びキーパッドなど装置１２００の構成要素の相対的な位置と、装置１２００または装置１２００の構成要素の位置変更と、装置１２００へのユーザの接触有無と、装置１２００の方向または加速／減速、及び装置１２００の温度変更とを検知してもよい。センサ要素１２１４には、何らの物理的接触なしで周囲の対象の存在を検知するように構成された近接センサを含めてもよい。センサ要素１２１４には、また、撮像アプリケーションにおいて使用するＣＭＯＳまたはＣＣＤイメージセンサなどの光センサを含めてもよい。実施形態によっては、センサ要素１２１４には、また、加速度計センサ、ジャイロスコープセンサ、磁気センサ、圧力センサ、または温度センサを含めてもよい。
【０１１９】
通信要素１２１６は、装置１２００と他の装置の間の有線または無線の通信を促進するように構成される。装置１２００は、ＷｉＦｉ、２Ｇ、３Ｇ、またはそれらの組合せなどの通信規格に基づいて無線ネットワークにアクセスできる。実施形態の一例において、通信要素１２１６は、放送チャネルを介して外部放送管理システムから放送信号または放送関連の情報を受信する。実施形態の一例において、通信要素１２１６は、さらに、近距離通信を促進するための近距離無線通信（ＮＦＣ）モジュールを含む。たとえば、ＮＦＣモジュールは、無線自動識別（ＲＦＩＤ）技術、赤外線通信協会（ＩｒＤＡ）技術、超広帯域（ＵＷＢ）技術、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）（ＢＴ）技術、及び他の技術に基づき実装されてもよい。
【０１２０】
例示の実施形態において、装置１２００は、上述の方法を実行するため、１以上の特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、デジタル・シグナル・プロセッサ（ＤＳＰ）、デジタル信号処理装置（ＤＳＰＤ）、プログラマブル論理回路（ＰＬＤ）、フィールド・プログラマブル・ゲート・アレイ（ＦＰＧＡ）、コントローラ、マイクロコントローラ、マイクロプロセッサ、または他の電子構成要素で実装されてもよい。
【０１２１】
例示の実施形態においては、また、上述の方法を実行するため、メモリ１２０４に含まれ、装置１２００内のプロセッサ１２２０により実行可能であるような、命令を含む非一時的コンピュータ読み込み可能な記憶媒体が提供される。たとえば、非一時的コンピュータ読み込み可能な記憶媒体は、ＲＯＭ、ＲＡＭ、ＣＤ−ＲＯＭ、磁気テープ、フロッピーディスク、光学データ記憶装置、などでもよい。
【０１２２】
本開示の他の実施形態も、本明細書で開示されている開示の仕様及び実施を考慮すれば、当業者にとって明らかであろう。本出願は、開示の任意の変更、使用、または適合化を含むことを意図したものであり、当該技術分野における既知又は慣用の方法によって本開示から発展したものも含んでいる。仕様及び例は、例示としてのみ考慮され、開示の真の適用範囲及び主旨は、以下の請求項により示されることが意図されている。
【０１２３】
本開示は、上述され、添付図面において説明された正確な構成に限定されるものではなく、様々な変形例及び変更がここでの適用範囲から逸脱しない限り可能であることが理解されるであろう。開示の適用範囲は、添付の請求項により制限されるのみであることが意図されている。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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