(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
回路基板と、電源と、それぞれ前記電源に電気的に接続され、外部機器に接続されるための複数本の導線とを含むエネルギー供給アセンブリであって、
前記回路基板に設けられる複数のワイヤホルダを備え、
前記複数のワイヤホルダの数は、偶数であり、かつ前記導線の数は、前記複数のワイヤホルダの数の２倍であり、各隣接する２つのワイヤホルダは、それぞれ前記電源の正負極に電気的に接続され、各２本の導線は１グループとして同一のワイヤホルダに接続されることにより前記電源の正極又は負極に接続されており、導線のそれぞれは導電部を含み、
前記複数のワイヤホルダのそれぞれは、前記導線を接続する導電部材を備え、
前記導電部材は、受け部と、前記受け部に形成される支持部とを備え、
前記ワイヤホルダは、さらに、前記受け部に隣接して設けられ、前記受け部に対向する当接面を含む可動部材と、前記導電部及び前記可動部材を貫通する調整部材とを備え、
前記導線の導電部は前記当接面と前記受け部との間に収容され、
前記調整部材は、前記可動部材を前記支持部に沿って摺動させるように駆動することで、前記導電部を前記受け部に近接させて押し当てることにより、前記導電部と前記導電部材とを互いに接触させて電気的に導通させるように、回転可能であり、
前記支持部に対応する滑り溝が前記可動部材に設けられ、前記可動部材は前記滑り溝により前記支持部に嵌って設けられる、エネルギー供給アセンブリ。
【請求項２】
前記受け部に貫通孔が設けられ、前記可動部材において前記貫通孔に対応して接続孔が設けられており、前記調整部材は前記貫通孔に貫通され、かつ前記接続孔に螺合される、請求項１に記載のエネルギー供給アセンブリ。
【請求項３】
前記導電部にスルーホールが設けられ、前記スルーホールは前記貫通孔及び前記接続孔に対応しかつ同軸であり、前記導電部は、前記スルーホールにより前記調整部材に嵌って設けられる、請求項２に記載のエネルギー供給アセンブリ。
【請求項４】
前記調整部材は、前記受け部に当接される当接部と、前記当接部に形成される調整部とを含み、前記調整部は、前記貫通孔を貫通し、かつ前記接続孔と螺合する、請求項２または３に記載のエネルギー供給アセンブリ。
【請求項５】
前記当接部の外形は多角形であり、前記ワイヤホルダは、さらに、前記導電部材の周辺を覆うように設けられる保護部材を含み、前記保護部材に前記当接部に対応して位置決め孔が形成されており、前記位置決め孔の形状は、前記当接部の外形と同一であり、前記当接部は前記位置決め孔の中に収容される、請求項４に記載のエネルギー供給アセンブリ。
【請求項６】
前記支持部に接続脚が形成され、前記接続脚は前記回路基板に溶接される、請求項１から５の何れか１つに記載のエネルギー供給アセンブリ。
【請求項７】
前記ワイヤホルダは、さらに、前記導電部材の周辺を覆うように設けられる保護部材を含み、前記保護部材は、天井壁と、前記回路基板に係合され、前記天井壁に形成される係合部材とを含む、請求項１から６の何れか１つに記載のエネルギー供給アセンブリ。
【請求項８】
前記保護部材は、さらに、それぞれ前記天井壁の折り曲げにより形成される２つの側壁を含み、前記２つの側壁は前記導電部材の両側に位置しており、前記回路基板に当接される、請求項７に記載のエネルギー供給アセンブリ。
【請求項９】
前記導線は、ケーブルをさらに含み、前記ケーブルの外層に絶縁材料が被覆され、前記導電部は前記ケーブルの一端に形成され、前記受け部と前記可動部材との間に収容される、請求項１から８の何れか１つに記載のエネルギー供給アセンブリ。
【請求項１０】
前記支持部の数が２つであり、前記２つの支持部はそれぞれ前記受け部の対向する両端を折り曲げて形成され、前記可動部材は前記２つの支持部の間に収容され、前記滑り溝は前記支持部に対応して前記可動部材の両側に形成される、請求項１から９の何れか１つに記載のエネルギー供給アセンブリ。
【請求項１１】
前記当接面にエンボス縞模様がプレスされている、請求項１から１０の何れか１つに記載のエネルギー供給アセンブリ。
【請求項１２】
前記回路基板には、前記電源の正極に接続される複数の第１の配線と、前記電源の負極に接続される複数の第２の配線とが設けられており、前記複数の第１の配線及び前記複数の第２の配線は離間して千鳥状に設けられており、前記複数のワイヤホルダのそれぞれは１つの第１の配線又は１つの第２の配線に設けられる、請求項１から１１の何れか１つに記載のエネルギー供給アセンブリ。
【請求項１３】
支持フレームと、前記支持フレームに設けられる複数の回転翼アセンブリとを含む航空機であって、
請求項１から１２の何れか１つに記載のエネルギー供給アセンブリを備え、
前記エネルギー供給アセンブリは、前記支持フレーム内に設けられており、前記複数の回転翼アセンブリの数は、前記複数のワイヤホルダの数と同一であり、前記電源の正極に接続される１グループの導線の内の１本の導線と、前記導線に隣接し、かつ前記電源の負極に接続される１本の導線とが、１つの回転翼アセンブリに接続される、航空機。
【請求項１４】
前記支持フレームは、収容部材と、複数の支持部材とを含み、前記エネルギー供給アセンブリは前記収容部材内に設けられ、前記複数の支持部材は前記収容部材に接続されており、前記複数の回転翼アセンブリは、前記複数の支持部材に一つずつ対応して取り付けられる、請求項１３に記載の航空機。
【請求項１５】
回転翼アセンブリのそれぞれは前記導線を介して前記電源に電気的に接続されるモータと、前記モータに電気的に接続される回転翼とを含む、請求項１４に記載の航空機。
【請求項１６】
前記回路基板には、さらに、前記回路基板を介して前記電源に電気的に接続されるコネクタが設けられており、前記コネクタを外部機器のフラグに合わせて接続するように挿入接続孔が前記コネクタに設けられている、請求項１３から１５の何れか１つに記載の航空機。
【請求項１７】
前記ワイヤホルダは、さらに、前記導電部材の周辺を覆うように設けられる保護部材を含み、前記コネクタに対応して対応孔が前記保護部材に形成され、前記コネクタの一部は前記保護部材に形成された位置決め孔の中に収容される、請求項１６に記載の航空機。
【請求項１８】
前記保護部材は、締付具により前記回路基板に締結される、請求項１７に記載の航空機。
【請求項１９】
前記保護部材は絶縁材料からなる、請求項１７または１８に記載の航空機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電源割り当てワイヤホルダ、これを用いたエネルギー供給アセンブリ及び航空機に関する。
【背景技術】
【０００２】
科技の発展に伴い、航空撮影技術がだんだん繁栄し、そのうち、無人機の航空撮影技術は、そのコストが有人の航空撮影よりも安く安全であるので、漸次にカメラマンに目をかけられてきた。無人機の航空撮像作業は、通常、航空機に撮影機、カメラ等の電子機器を搭載して撮像をする。通常の航空機は、マルチ回転翼航空機であり、エネルギー供給アセンブリと、エネルギー供給アセンブリに接続される支持フレームと、それぞれ支持フレームに設けられる複数の回転翼アセンブリとを含み、エネルギー供給アセンブリは、電源及び電源割り当てワイヤホルダを含み、電源は電源割り当てワイヤホルダを介して複数の回転翼アセンブリに電気的に接続され、かつ電気エネルギーをそれぞれ複数の回転翼アセンブリに供給する。伝統的な電源割り当てワイヤホルダは、弾性係合構造を有するコネクタを介して又は溶接することにより、電源に電気的に接続された後、電源割り当てを行う。しかし、弾性係合構造を有するコネクタを用いる場合、コネクタの製造精度に対する要求が低いため、ワイヤホルダと係合される時に、結合不良の現象が発生し易くなる。かつ航空機が飛行中に振動することによっても、係合構造の接触が不良になり、航空機の電気エネルギー供給に影響を与える。また、長時間使用された後、弾性係合構造は変形又は損害し易く、耐用寿命が短くなる。溶接することにより、接触不良の現象を避けることができるが、溶接構造が組立て難くなる。
【発明の開示】
【０００３】
上述の状況に鑑みて、導電接触が確実であり、かつ組立て易い電源割り当てワイヤホルダ、これを用いたエネルギー供給アセンブリ及び航空機を提供する必要がある。
【０００４】
導電部を含む導線を接続するための導電部材を含むワイヤホルダであって、導電部材は、受け部と、受け部に形成される支持部とを含み、ワイヤホルダは、さらに、受け部に隣接して設けられ、かつ受け部に対向する当接面を含む可動部材と、受け部に設けられ、かつ導電部及び可動部材を貫通する調整部材とを含み、導線の導電部は当接面と受け部との間に収容され、調整部材は、可動部材を支持部に沿って摺動させるように駆動することで導電部を受け部に近接させて押し当てることにより、導電部と導電部材とを接触させて電気的に導通させるように、回転可能である。
【０００５】
支持フレームと、支持フレームに設けられており、回路基板と、電源と、電源に電気的に接続され、導電部を含む導線とを含むエネルギー供給アセンブリと、支持フレームに設けられており、エネルギー供給アセンブリにそれぞれ電気的に接続される複数の回転翼アセンブリとを含む航空機であって、エネルギー供給アセンブリは、さらに、受け部及び受け部に形成される支持部を含む導電部材と、可動部材と、調整部材とを含むワイヤホルダを含み、支持部は回路基板の上に固定され、可動部材は、受け部に隣接して設けられ、かつ受け部に対向する当接面を含み、導電部は当接面と受け部との間に収容され、調整部材は、受け部に設けられ、かつ導電部及び可動部材を貫通し、調整部材は、可動部材を支持部に沿って摺動させるように駆動することで導電部を受け部に近接させて押し当てることにより、導電部と導電部材とを接触させて電気的に導通させるように、回転可能である。
【０００６】
回路基板と、電源と、外部機器に接続され、それぞれ電源に電気的に接続される複数本の導線とを含むエネルギー供給アセンブリであって、エネルギー供給アセンブリは、さらに、回路基板に設けられる複数のワイヤホルダを含み、ワイヤホルダの数は、偶数であり、かつ導線の数は、ワイヤホルダの数の２倍であり、各隣接する２つのワイヤホルダは、それぞれ電源の正負極に電気的に接続され、各２本の導線は１グループとして同一のワイヤホルダに接続されることにより電源の正極又は負極に接続されており、導線のそれぞれは導電部を含み、ワイヤホルダのそれぞれは受け部と受け部の上に形成される支持部と、可動部材と、調整部材とを含み、支持部は回路基板に固定され、可動部材は受け部に隣接し、対向して設けられ、２本の導線ごとの導電部は、対応する可動部材と受け部との間に収容され、調整部材は受け部に設けられており、かつ導電部及び及可動部材を貫通し、調整部材は、可動部材の当接面を支持部に沿って摺動させるように駆動することで導電部を受け部に近接させて押し当てることにより、導電部と導電部材とを接触させて電気的に導通されるように、回転可能である。
【０００７】
支持フレームと、支持フレームに設けられる複数の回転翼アセンブリとを含む別の航空機であって、航空機は、さらに、上述のようなエネルギー供給アセンブリを含み、エネルギー供給アセンブリは、支持フレーム内に設けられており、回転翼アセンブリの数は、ワイヤホルダの数と同一であり、電源の正極に接続される１グループの導線の内の１本の導線と、導線に隣接し、かつ電源の負極に接続される１本の導線とが、同時に、１つの回転翼アセンブリに接続される。
【０００８】
本発明の航空機によれば、そのエネルギー供給アセンブリの導電部材は回路基板に固定され、可動部材は導電部材の内に摺動可能に設けられ、可動部材が調整部材と協力することにより、可動部材は導線の導電部を導電部材の受け部へ運動させるように駆動し、導電部を受け部に接触させて電気的に導通させることができる。従って、上記エネルギー供給アセンブリは、組立てが簡単であり、かつ取り外しやすくなる。調整部材が可動部材と協力することで、可動部材と導電部材とが共同で導電部をしっかり挟持することにより、導線と導電部材との接触が確実になり、振動による接合構造のガタツキを避けることができる。また、２本の導線は同一の電極割り当て電源を共用することにより、ワイヤホルダの数を小さくすると共に、回路基板の配線構造を簡素化し、製造コストを低減させる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本発明の第１の実施の形態に係る航空機の概略図である。
【００１０】
【図２】図１に示す航空機のエネルギー供給アセンブリの的平面図である。
【００１１】
【図３】図２に示すエネルギー供給アセンブリのワイヤホルダの分解図である。
【００１２】
【図４】本発明の第２の実施の形態に係る航空機のエネルギー供給アセンブリの平面図である。
【００１３】
【図５】図４に示す航空機のエネルギー供給アセンブリの分解図である。
【００１４】
【図６】図５に示す航空機のエネルギー供給アセンブリの別の視角による分解図である。
【符号の説明】
【００１５】
［表１］
３００  航空機
３２０  支持フレーム
３２２  収容部材
３２４  支持部材
３４０  回転翼アセンブリ
３４２  モータ
３４４  回転翼
１００，２００  エネルギー供給アセンブリ
１０１，２０１  電源
１０１１  電源本体
１０１３  第１電源ライン
１０１５  第２電源ライン
１０，２１０  回路基板
１２  第１配線
１４  第２配線
２１０１  コネクタ
２１０３  挿入接続孔
２０，２２０  導線
２２  ケーブル
２４  導電部
２４１  スルーホール
３０  ワイヤホルダ
３３  導電部材
３３１  本体
３３１１  受け部
３３１２  貫通孔
３３１３  支持部
３３１５  収容空間
３３３  接続脚
３５  可動部材
３５０  当接面
３５１  滑り溝
３５３  接続孔
３７，２３７  調整部材
３７１，２３７１  当接部
３７３  調整部
３９，２３９  保護部材
３９１，２３９１  天井壁
３９３，２３９５  側壁
３９５  係合部材
３９５１  係合フック
２３９０  対応孔
２３９２  位置決め孔
２３９３  接続部
２３９４  締付具
【００１６】
以下の具体的な実施の形態は、上記図面を結合して本発明をさらに説明する。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
図１及び図２を参照すると、本発明の第１の実施の形態の航空機３００は、撮影機、カメラ等の電子機器（図示せず）を搭載して撮像するためのものである。航空機３００は支持フレーム３２０、及びそれぞれ支持フレーム３２０に設けられる回転翼アセンブリ３４０とエネルギー供給アセンブリ１００を含む。
【００１８】
本実施の形態において、航空機３００は、６回転翼航空機であり、支持フレーム３２０は収容部材３２２と、収容部材３２２に接続される支持部材３２４とを含む。収容部材３２２はエネルギー供給アセンブリ１００を収容し固定保持するためのものである。
【００１９】
本実施の形態において、支持部材３２４の数は６つであり、６つの支持部材３２４は収容部材３２２に均一に分布され、収容部材３２２から離れる方向に伸びる。回転翼アセンブリ３４０の数も６つであり、回転翼アセンブリ３４０のそれぞれは１つの支持部材３２４の末端に対応して取り付けられている。回転翼アセンブリ３４０のそれぞれはモータ３４２と、モータ３４２に電気的に接続される回転翼３４４とを含み、本実施の形態において、モータ３４２はブラシレスモータであり、回転翼３４４を回転させるように駆動するためのものである。
【００２０】
エネルギー供給アセンブリ１００は収容部材３２２に取り付けられ、かつモータ３４２に電気的に接続されることで、航空機３００にエネルギー源を供給する。エネルギー供給アセンブリ１００は、電源１０１、電源１０１に電気的に接続される回路基板１０、回路基板１０に設けられる導線２０及びワイヤホルダ３０を含む。本実施の形態において、６回転翼航空機３００に対応して、導線２０の数は１２本であり、ワイヤホルダ３０の数は６つである。６つのワイヤホルダ３０は、ほぼ環状をなし、回路基板１０に均一に分布され、回路基板１０を介して電源１０１に電気的に接続され、ワイヤホルダ３０毎に２本の導線２０が接続されている。
【００２１】
電源１０１は収容部材３２２の内部に固定され、電源本体１０１１と、電源本体１０１１の正極に接続される第１電源ライン１０１３と、電源本体１０１１の負極に接続される第２電源ライン１０１５とを含む。
【００２２】
回路基板１０はほぼ六角形の板状をなし、電源１０１に隣接し、収容部材３２２内に固定し設けられる。回路基板１０のほぼ中部位置は、第１電源ライン１０１３及び第２電源ライン１０１５の電源本体１０１１から離れる一端に接続され、かつ導通される。回路基板１０は、そのほぼ中部位置から放射状にその縁へ伸びて、６本の導電配線が形成され、６本の導電配線は、それぞれ、第１電源ライン１０１３に接続される３本の第１配線１２、及び第２電源ライン１０１５に接続される３本の第２配線１４である。第１配線１２及び第２配線１４は離間して千鳥状に配置され、６本の導電配線は、それぞれ、回路を６つのワイヤホルダ３０に導通するためのものである。
【００２３】
図３を同時に参照すると、導線２０のそれぞれはケーブル２２と、ケーブル２２の一端に形成される導電部２４とを含む。エネルギー供給アセンブリ１００の電気使用の安全性を保証するようにケーブル２２の外層に絶縁層が被覆される。導電部２４はほぼ円環状をなし、露出している導電材料であり、もう一方の導線２０に電気的に接続されるためのものである。導電部２４のほぼ中部位置にスルーホール２４１が設けられている。
【００２４】
各ワイヤホルダ３０は１本の導電配線に対応し、回路基板１０に設けられる。ワイヤホルダ３０のそれぞれは導電部材３３、導電部材３３内に設けられる可動部材３５と調整部材３７、及び回路基板１０に取り付けられる保護部材３９を含む。
【００２５】
導電部材３３は、本体３３１及び本体３３１に形成される接続脚３３３を含む。本体３３１はほぼ「Π」形をなし、受け部３３１１及び受け部３３１１の両端に折り曲げて形成される２つの支持部３３１３を含む。受け部３３１１はほぼシート状をなし、そのほぼ中部位置には、調整部材３７を取り付けるための貫通孔３３１２が設けられている。２つの支持部３３１３は何れもほぼ矩形で、シート状をなし、それぞれ受け部３３１１の両端を折り曲げて伸びることにより形成され、かつほぼ平行に対向し、受け部３３１１に対して垂直する。受け部３３１１及び支持部３３１３は、共同で、可動部材３５及び導線２０の導電部２４を収容するための収容空間３３１５に囲まれる。本実施の形態において、接続脚３３３の数は２つであり、各接続脚３３３は、それぞれ、支持部３３１３の受け部３３１１から離れる一端に対応して形成される。接続脚３３３は本体３３１を回路基板１０に接続するためのものである。本実施の形態において、接続脚３３３と回路基板１０との接続は溶接であり、回路基板１０における対応する導電配線と互いに導通する。
【００２６】
可動部材３５はほぼ「工」型塊状をなし、收容空間３３１５内に可動的に設けられ、かつ受け部３３１１と平行に対向する。可動部材３５は受け部３３１１に向う当接面３５０を含み、当接面３５０にエンボス縞模様がプレスされている。本実施例において、エンボス縞模様は、互いに平行する複数のストリップ状の凹溝であり、エンボス縞模様が格子状の凹溝又は他の不規則的なパターンの凹溝に設けられてもよいと考えられる。可動部材３５には、その対向する両側にそれぞれ滑り溝３５１が設けられ、かつそのほぼ中部位置に接続孔３５３が設けられている。各滑り溝３５１は１つの支持部３３１３に対応して設けられており、可動部材３５は、導線２０の導電部２４を可動部材３５と受け部３３１１との間に位置させるように滑り溝３５１により支持部３３１３に嵌って設けられる。可動部材３５は収容空間３３１５内に支持部３３１３の長さ方向に沿って移動することにより、当接面３５０を導電部２４が受け部３３１１に近接するよう押し当てることができる。接続孔３５３は、貫通孔３３１２及び導線２０のスルーホール２４１と同軸に設けられる。本実施の形態において、接続孔３５３はねじ孔であり、調整部材３７に接続されるためのものである。
【００２７】
調整部材３７は導電部材３３に設けられ、かつ貫通孔３３１２及び接続孔３５３に貫通される。本実施の形態において、調整部材３７は丸頭ボルトである。調整部材３７は、当接部３７１と、当接部３７１に形成される調整部３７３とを含む。本実施の形態において、当接部３７１は六角穴付き頭であり、その外形がほぼ円形をなす。調整部３７３の直径は当接部３７１の直径より小さく、当接部３７１から離れる一端におねじが形成されている。調整部３７３は、貫通孔３３１２に貫通され、かつ接続孔３５３と互に螺合することにより、当接部３７１を受け部３３１１に当接させる。導線２０の導電部２４は収容空間３３１５内に収容され、かつ受け部３３１１と可動部材３５との間に位置する場合、調整部３７３は貫通孔３３１２及びスルーホール２４１に貫通された後、接続孔３５３と互いに螺合する。
【００２８】
保護部材３９は絶縁材料からなり、導電部材３３の周辺を覆うように設けられ、ワイヤホルダ３０の電気使用の安全性を保証するためのものである。保護部材３９は、天井壁３９１と、天井壁３９１に形成される側壁３９３及び係合部材３９５とを含む。天井壁３９１はほぼ矩形シート状をなす。本実施の形態において、側壁３９３及び係合部材３９５の数は何れも２つである。２つの側壁３９３は、それぞれ、天井壁３９１の対向する両側を折り曲げて伸びることにより形成され、かつほぼ天井壁３９１に対して垂直する。２つの側壁３９３は何れも回路基板１０に当接されることにより天井壁３９１を支持し、かつ保護部材３９の構造を補強する。２つの係合部材３９５は、それぞれ、天井壁３９１の他の対向する両側を折り曲げて伸びることにより形成され、かつ平行に対向して設けられる。各係合部材３９５の天井壁３９１から離れる端部が突出して伸びて、係合フック３９５１が形成され、係合フック３９５１は、保護部材３９を回路基板１０に固定できるように回路基板１０に係合される。
【００２９】
本発明の第１の実施の形態の航空機３００を組み立てる場合、まず、ワイヤホルダ３０を組み立てる。具体的に、可動部材３５を回路基板１０に配置し、２つの支持部３３１３をそれぞれ対応する滑り溝３５１内に挿通させるように導電部材３３を可動部材３５に覆うように設け、接続脚３３３を溶接により回路基板１０に固定し；２本の導線２０の導電部２４をそれぞれ導電部材３３の両側から収容空間３３１５中に挿入し、２本の導線２０のスルーホール２４１を貫通孔３３１２及び接続孔３５３と全て同軸にさせ、調整部材３７の調整部３７３を貫通孔３３１２及び２つのスルーホール２４１に順次に挿入させ、接続孔３５３と螺合し；調整部材３７の当接部３７１に外力を引き続き印加し、調整部３７３を持続的に回転させ、かつねじの伝動により可動部材３５を導電部材３３の受け部３３１１に漸次に接近させると共に、可動部材３５は、可動部材３５と受け部３３１１とが共同で導電部２４をしっかり挟持するまで、２つの導電部２４を押し当てることにより、２つの導電部２４を積層させ、かつ導電部材３３と確実に接触し、保護部材３９を導電部材３３の周辺を覆うように設ける。可動部材３５と受け部３３１１とが共同で導電部２４を挟持する場合、当接面３５０のエンボス縞模様が導電部２４に当接され、可動部材３５と導電部２４との摩擦力を増強させると共に、エンボスス縞模様に微量の変形が発生可能であり、導電部２４を可動部材３５と受け部３３１１との間に確実に挟持することができる。次に、上記組立てステップを繰り返して、他の５つのワイヤホルダ３０及び他の１０本の導線２０を組立て、各ワイヤホルダ３０を回路基板１０における対応する導電配線に電気的に連通させ、かつ２本の導線２０ごとは同一のワイヤホルダ３０に接続され；第１電源ライン１０１３及び第２電源ライン１０１５を回路基板１０に接続すると共に、それぞれ電源本体１０１１の正負極に接続する。その後、回路基板１０及び電源１０１を航空機３００の収容部材３２２内に固定し、支持部材３２４を収容部材３２２に取り付けて、モータ３４２及び回転翼３４４を対応する支持部材３２４に取り付ける。最後、第１配線１２に接続されるワイヤホルダ３０の２本の導線２０のうちから１つを取り出し、１つのモータ３４２に接続させ、ワイヤホルダ３０に隣接する他のワイヤホルダ３０上の２本の導線２０のうちから１つを取り出し、モータ３４２に接続させ、即ち、電源１０１の正極に接続される２本の導線２０のうちの１本の導線２０と、導線２０に隣接し、かつ電源１０１の負極に接続される１本の導線２０とを、同時に１つの回転翼アセンブリ３４０に接続し、そのうちの１つの回転翼アセンブリ３４０の電気的接続を完成する。上記ステップを繰り返し、他の５つの回転翼アセンブリ３４０の電気的接続を完成する。
【００３０】
導線２０を取り外す必要がある場合、保護部材３９を回路基板１０から取り外し、調整部材３７を解放し、可動部材３５を支持部３３１３に沿って摺動させかつ調整部材３７の調整部３７３が導電部２４のスルーホール２４１中から離脱されるまで受け部３３１１から離れた後、導線２０の導電部２４を収容空間３３１５の中から取り出す。
【００３１】
図４〜図６を同時に参照すると、本発明の第２の実施の形態の航空機は、第１の実施の形態の航空機３００の構造とがほぼ同一であり、その相違点は、エネルギー供給アセンブリ２００の調整部材２３７が四角ボルトであり、その当接部２３７１の外形がほぼ多角形をなすことにある。本実施の形態において、当接部２３７１の外形が四角形であるが、五角形、六角形等の他の幾何学的形状に設けられてもよいと考えられる。
【００３２】
回路基板２１０には、さらに、回路基板２１０1上の導電配線（図示せず）を介して電源２０１に電気的に接続されるコネクタ２１０１が設けられている。電源２０１の電気エネルギーを外部機器に割り当てる、又はエネルギー供給アセンブリ２００が外部機器とデータを交換するように、コネクタ２１０１は、外部機器（図示せず）と互いに電気的に接続されるためのものである。コネクタ２１０１に挿入接続孔２１０３が設けられており、挿入接続孔２１０３は外部機器のプラグと互いに合わせて接続されるためのものである。本実施例において、コネクタ２１０１の数は２つであり、２つのコネクタ２１０１は、回路基板２１０における導線２２０が設けられている側に離間して設けられる。コネクタ２１０１の数が１つ以上であってもよく、回路基板２１０における導線２２０から離れる側に設けられてもよいと考えられる。
【００３３】
保護部材２３９の数は１つであり、６つの導電部材２３３を覆うように設けられる。保護部材２３９は、天井壁２３９１と、天井壁２３９１に形成される側壁２３９５とを含む。天井壁２３９１はほぼ円形板状をなし、その上に６つの導電部材２３３に対応してそれぞれ６つの位置決め孔２３９２が設けられ、かつ２つのコネクタ２１０１に対応してそれぞれ２つの対応孔２３９０が設けられている。位置決め孔２３９２の形状は、対応する調整部材２３７の当接部２３７１の形状と同一であり、当接部２３７１の回転を制限するためである。対応孔２３９０は、保護部材２３９を位置決めし、かつコネクタ２１０１の構造の一部を収容するためのものである。天井壁２３９１は、回路基板２１０に向かう側が突出して伸びて、接続部２３９３が形成される。本実施例において、接続部２３９３の数は４つであり、４つの接続部２３９３は、天井壁２３９１の縁に離間して分布される。接続部２３９３は、保護部材２３９を回路基板２１０に締結するように、ボルト等の締付具２３９４と互いに合わせるためのものである。保護部材２３９が６つの導電部材２３３を覆うように設けられる場合、締付具２３９４は、回路基板２１０の保護部材２３９から離れる一側から回路基板２１０を貫通し、かつ接続部２３９３と互いに螺合し、当接部２３７１が位置決め孔２３９２の中に収容され、当接部２３７１の周壁が位置決め孔２３９２の側壁と互いに当接することにより、振動による調整部材２３７の回転を避け、導線２２０と回路基板２１０との間の確実な接続を保証することができる。側壁２３９５は、天井壁２３９１の縁が同一の側へ伸びることにより形成され、天井壁２３９１を支持するためである。
【００３４】
本発明の第２の実施の形態の航空機の組立て方法は、第１の実施の形態の航空機３００の航空機の組立て方法とほぼ同一であり、文章の長さを省くために、本明細書はくり返し述べない。
【００３５】
本発明の第１、第２の実施の形態の航空機３００によれば、そのエネルギー供給アセンブリ１００、２００の導電部材３３、２３３が回路基板１０に固定され、可動部材３５、２３５が導電部材３３、２３３内に可動的に設けられ、可動部材３５、２３５が調整部材３７、２３７と互いに螺合して合わせられることにより、可動部材３５、２３５は、導線２０、２２０の導電部２４を導電部材３３、２３３の受け部３３１１へ運動させるように駆動可能であり、導電部２４を受け部３３１１と接触して電気的に導通させる。したがって、エネルギー供給アセンブリ１００、２００は、組立てが簡単であり、かつ取り外しやすくなる。調整部材３７、２３７と可動部材３５、２３５とが互いに螺合するため、可動部材３５、２３５と導電部材３３、２３３とを共同で導電部２４をしっかり挟持することにより、導線２０、２２０と導電部材３３、２３３との接触が確実になり、振動による接合構造のガタツキを避けることができる。また、２本の導線２０、２２０は同一の電極割り当て電源を共用することにより、ワイヤホルダ３０、２３０の数を小さくすると共に、回路基板１０、２１０上の配線構造を簡素化し、製造コストを低減させる。
【００３６】
可動部材３５の滑り溝３５１が省略されてもよく、可動部材３５に摺動部が別に設けられ、例えば嵌って設けられている孔或いは支持部３３１３と合わせる構造であり、可動部材３５が收容空間３３１５内に位置決め可能であればよく、かつ調整部材３７の駆動により支持部３３１３に沿って摺動し、受け部３３１１に近接する或いは受け部３３１１から離れることができることのみを保証すればよい、と考えられる。
【００３７】
航空機３００が４回転翼航空機、８回転翼航空機又は他のマルチ回転翼航空機であってもよく、ワイヤホルダ３０及び導線２０の数を航空機３００の実際の数に応じて増減すればよい、と考えられる。
【００３８】
また、当業者は、本発明の要旨内に他の変化を行ってもよい。もちろん、本発明の要旨に基づいて行われるこれらの変化は、全て本発明が保護請求している範囲内に含まれなければならない。
［項目１］
導電部を含む導線を接続する導電部材を備えるワイヤホルダであって、
上記導電部材は、受け部と、上記受け部に形成される支持部とを備え、上記ワイヤホルダは、さらに、上記受け部に隣接して設けられ、上記受け部に対向する当接面を含む可動部材と、上記受け部に設けられ、かつ上記導電部及び上記可動部材に貫通される調整部材とを備え、
上記導線の導電部は上記当接面と上記受け部との間に収容され、上記調整部材は、上記可動部材を上記支持部に沿って摺動させるように駆動することで、上記導電部を上記受け部に近接させて押し当てることにより、上記導電部と上記導電部材とを互いに接触させて電気的に導通させるように、回転可能である、ワイヤホルダ。
［項目２］
上記受け部に貫通孔が設けられ、上記可動部材において上記貫通孔に対応して接続孔が設けられており、上記調整部材は上記貫通孔に貫通され、かつ上記接続孔に螺合される、項目１に記載のワイヤホルダ。
［項目３］
上記調整部材は、上記受け部に当接される当接部と、上記当接部に形成される調整部とを含み、上記調整部は、上記貫通孔に貫通され、かつ上記接続孔に螺合される、項目２に記載のワイヤホルダ。
［項目４］
上記支持部に対応する滑り溝が上記可動部材に設けられ、上記可動部材は上記滑り溝により上記支持部に嵌って設けられる、項目１から３の何れか１つに記載のワイヤホルダ。
［項目５］
上記支持部の数が２つであり、上記２つの支持部はそれぞれ上記受け部の対向する両端を折り曲げて形成され、上記可動部材は上記２つの支持部の間に収容され、上記滑り溝は上記支持部に対応して上記可動部材の両側に形成される、項目４に記載のワイヤホルダ。
［項目６］
上記当接面にエンボス縞模様がプレスされている、項目１から５の何れか１つに記載のワイヤホルダ。
［項目７］
支持フレームと、上記支持フレームに設けられる回路基板と、電源と、上記電源に電気的に接続され、導電部を含む導線とを含むエネルギー供給アセンブリと、上記支持フレームに設けられ、上記エネルギー供給アセンブリにそれぞれ電気的に接続される複数の回転翼アセンブリとを備える航空機であって、上記エネルギー供給アセンブリは、さらに、受け部及び上記受け部に形成される支持部を含む導電部材と、可動部材と、調整部材とを含むワイヤホルダを備え、上記支持部は上記回路基板に固定され、上記可動部材は、上記受け部に隣接して設けられ、上記受け部に対向する当接面を含み、上記導電部は、上記当接面と上記受け部との間に収容され、上記調整部材は、上記受け部に設けられ、かつ上記導電部及び上記可動部材を貫通し、上記調整部材は、上記可動部材を上記支持部に沿って摺動させるように駆動することで、上記導電部を上記受け部に近接させて押し当てることにより、上記導電部と上記導電部材とを互いに接触させて電気的に導通させるように、回転可能である、航空機。
［項目８］
上記受け部に貫通孔が設けられ、上記可動部材において上記貫通孔に対応して接続孔が設けられており、上記調整部材は上記貫通孔に貫通され、かつ上記接続孔に螺合される、項目７に記載の航空機。
［項目９］
上記導電部にスルーホールが設けられ、上記スルーホールは上記貫通孔及び上記接続孔に対応しかつ同軸であり、上記導電部は、上記スルーホールにより上記調整部材に嵌って設けられる、項目８に記載の航空機。
［項目１０］
上記調整部材は、上記受け部に当接される当接部と、上記当接部に形成される調整部とを含み、上記調整部材は、上記貫通孔に貫通され、かつ上記接続孔に螺合される、項目８または９に記載の航空機。
［項目１１］
上記当接部の外形は多角形であり、上記ワイヤホルダは、さらに、上記導電部材の周辺を覆うように設けられる保護部材を含み、上記保護部材に上記当接部に対応して位置決め孔が形成されており、上記位置決め孔の形状は、上記当接部の外形と同一であり、上記当接部は上記位置決め孔の中に収容される、項目１０に記載の航空機。
［項目１２］
上記支持部に対応する滑り溝が上記可動部材に設けられ、上記可動部材は上記滑り溝により上記支持部に嵌って設けられる、項目７から１１の何れか１つに記載の航空機。
［項目１３］
上記支持部に接続脚が形成され、上記接続脚は上記回路基板に溶接される、項目７から１２の何れか１つに記載の航空機。
［項目１４］
上記ワイヤホルダは、さらに、上記導電部材の周辺を覆うように設けられる保護部材を含み、上記保護部材は、天井壁と、上記回路基板に係合され、上記天井壁に形成される係合部材とを含む、項目７から１３の何れか１つに記載の航空機。
［項目１５］
上記保護部材は、さらに、それぞれ上記天井壁の折り曲げにより形成される２つの側壁を含み、上記２つの側壁は上記導電部材の両側に位置しており、上記回路基板に当接される、項目１４に記載の航空機。
［項目１６］
上記導線は、ケーブルをさらに含み、上記ケーブルの外層に絶縁材料が被覆され、上記導電部は上記ケーブルの一端に形成され、上記受け部と上記可動部材との間に収容される、項目７から１５の何れか１つに記載の航空機。
［項目１７］
上記支持フレームは、収容部材と、複数の支持部材とを含み、上記エネルギー供給アセンブリは上記収容部材内に設けられ、上記複数の支持部材は上記収容部材に接続されており、上記複数の回転翼アセンブリは、上記複数の支持部材に一つずつ対応して取り付けられる、項目７から１６の何れか１つに記載の航空機。
［項目１８］
回転翼アセンブリのそれぞれは上記導線を介して上記電源に電気的に接続されるモータと、上記モータに電気的に接続される回転翼とを含む、項目１７に記載の航空機。
［項目１９］
上記回路基板には、さらに、上記回路基板を介して上記電源に電気的に接続されるコネクタが設けられており、上記コネクタを外部機器のフラグに合わせて接続するように挿入接続孔が上記コネクタに設けられている、項目７から１８の何れか１つに記載の航空機。
［項目２０］
上記ワイヤホルダは、さらに、上記導電部材の周辺を覆うように設けられる保護部材を含み、上記コネクタに対応して対応孔が上記保護部材に形成され、上記コネクタの一部は上記保護部材に形成された位置決め孔の中に収容される、項目１９に記載の航空機。
［項目２１］
上記保護部材は、締付具により上記回路基板に締結される、項目２０に記載の航空機。
［項目２２］
上記保護部材は絶縁材料からなる、項目１１、１４及び２０の何れか１つに記載の航空機。
［項目２３］
回路基板と、電源と、それぞれ上記電源に電気的に接続され、外部機器に接続されるための複数本の導線とを含むエネルギー供給アセンブリであって、上記エネルギー供給アセンブリは、さらに、上記回路基板に設けられる複数のワイヤホルダを含み、上記複数のワイヤホルダの数は、偶数であり、かつ上記導線の数は、上記複数のワイヤホルダの数の２倍であり、各隣接する２つのワイヤホルダは、それぞれ上記電源の正負極に電気的に接続され、各２本の導線は１グループとして同一のワイヤホルダに接続されることにより上記電源の正極又は負極に接続されており、導線のそれぞれは導電部を含み、ワイヤホルダのそれぞれは受け部及び上記受け部に形成される支持部を含む導電部材と、可動部材と、調整部材とを含み、上記支持部は上記回路基板に固定され、上記可動部材は上記受け部に隣接し、対向して設けられ、２本の導線ごとの導電部は、対応する可動部材と受け部との間に収容され、上記調整部材は上記受け部に設けられており、かつ上記導電部及び及上記可動部材を貫通し、上記調整部材は、上記可動部材を上記支持部に沿って摺動させるように駆動することで上記導電部を上記受け部に近接させて押し当てることにより、上記導電部と上記導電部材とを互いに接触させて電気的に導通させるように、回転可能である、エネルギー供給アセンブリ。
［項目２４］
上記回路基板には、上記電源の正極に接続される複数の第１の配線と、上記電源の負極に接続される複数の第２の配線とが設けられており、上記複数の第１の配線及び上記複数の第２の配線は離間して千鳥状に設けられており、ワイヤホルダのそれぞれは１つの第１の配線又は１つの第２の配線に設けられる、項目２３に記載のエネルギー供給アセンブリ。
［項目２５］
支持フレームと、上記支持フレームに設けられる複数の回転翼アセンブリとを含む航空機であって、上記航空機は、さらに、項目２３または２４に記載のエネルギー供給アセンブリを含み、上記エネルギー供給アセンブリは、上記支持フレーム内に設けられており、上記複数の回転翼アセンブリの数は、上記ワイヤホルダの数と同一であり、上記電源の正極に接続される１グループの導線の内の１本の導線と、上記導線に隣接し、かつ上記電源の負極に接続される１本の導線とが、同時に、１つの回転翼アセンブリに接続される、航空機。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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