(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
熱交換流体（１０４）の一部を戻し且つ多流路を含む閉路式均熱装置であって、
自然貯熱体（１００）の中に設置され、自然貯熱体（１００）と熱交換流体（１０４）との間の熱伝導に用いられ、第１流体出入口（１０１１）が第２流体出入口（１０１２）より低い位置に位置するように傾斜して、又は垂直に設けられる加熱器（１０１）と、
温度差体（１０３）と接触し、熱交換流体（１０４）と温度差体（１０３）との間の熱伝導に用いられる放熱器（２０１）と、
加熱器（１０１）の第１流体出入口（１０１１）、及び、放熱器（２０１）の第１流体出入口（２０１２）に接続され、熱交換流体（１０４）の一部を加熱器（１０１）から放熱器（２０１）に輸送する第１パイプ構造（３０１）と、
加熱器（１０１）の第２流体出入口（１０１２）、及び、放熱器（２０１）の第２流体出入口（２０１１）に接続され、加熱器（１０１）と放熱器（２０１）との間で熱交換流体（１０４）を輸送する第２パイプ構造（４０１）と、
循環流路の中に設けられ、熱交換流体（１０４）の正方向又は逆方向へのポンピングを選択可能にする補助流体ポンプ（１０７）と、
を備え、
前記閉路式均熱装置の頂部回転角の上端に位置し、熱交換流体（１０４）の一部を貯留し、熱交換流体（１０４）の閉路流路の流動制動を下げて流体の循環流動を助ける、外に向かって拡張する弧状の流体凹室（１０８）を更に含み、
前記外に向かって拡張する弧状の流体凹室（１０８）は、前記パイプ構造にアクセスするための上蓋（１１２）、ヒンジ（１１３）及び密封リング（１１４）を更に含む閉路式均熱装置。
【請求項２】
前記上蓋（１１２）の上端に位置し、熱交換流体（１０４）の注入又は抽出に用いられ、且つ観測及び整備に使用可能である密閉塞（１１０）及び作業孔（１１１）を更に含む請求項１に記載の閉路式均熱装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は自然貯熱体（１００）の熱エネルギーを閉路式均熱装置底部へ流れる加熱器（１０１）の中に設置される熱交換流体（１０４）へ伝送し、また均熱された熱交換流体（１０４）の凝冷降・拡熱昇作用を通して、或いは補助流体ポンプの圧送を通して、加熱器（１０１）の中の熱交換流体（１０４）は、パイプ構造（３０１）を経て放熱器（２０１）へ流れ、パイプ構造（４０１）から加熱器（１０１）へ流れ戻し、閉路式流動循環を行い、また放熱器（２０１）を通して、温度差体（１０３）に対して全方位的或いは設定した方向へ放熱し、熱を受ける固相・液相・気相の温度差体（１０３）、或いは建物の内部又は外部空間により構成される温度差体（１０３）から熱エネルギーを放出する。
【背景技術】
【０００２】
従来の自然貯熱体の熱エネルギーは、熱交換流体をキャリアとし、外部温度差体に対して熱エネルギーを輸送する閉路式均熱装置は、通常密閉状管路構造の受動操作である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１１−００６６８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
従来の自然貯熱体の熱エネルギーは、熱交換流体をキャリアとし、外部温度差体に対して熱エネルギーを輸送する閉路式均熱装置は、通常密閉状管路構造の受動操作であるため、観測整備インタフェースを設置せず、或いは更に一歩進んで能動型補助装置を設置することにより、協同で操作することはその欠点である。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明はより大きくかつ安定な蓄熱容量を持つ地層、地表、池塘、湖、河川、砂漠、氷山、海洋等の固相或いは液相の自然貯熱体（１００）の中に閉路式均熱装置を設置し、自然貯熱体の熱エネルギーを閉路式均熱装置底部へ流れる加熱器（１０１）の中に設置される熱交換流体（１０４）へ伝送し、また均熱された熱交換流体（１０４）の凝冷降・拡熱昇作用を通して、或いは補助流体ポンプの圧送を通して、加熱器（１０１）の中の熱交換流体（１０４）は、パイプ構造（３０１）及び放熱器（２０１）へ流れ、パイプ構造（４０１）から加熱器（１０１）へ流れ戻し、閉路式流動循環を行い、また放熱器（２０１）を通して、全方位的或いは設定した方向へ放熱し、熱を受ける固相・液相・気相の温度差体（１０３）、或いは建物の内部又は外部空間により構成される温度差体（１０３）から熱エネルギーを放出する。
【０００６】
その主な特徴は下記（１）〜（７）の一種或いは一種以上の構造装置を含む。（１）放熱器（２０１）の比較的高い位置にある流体出入口（２０１１）とパイプ構造（４０１）を連接する密閉流路の頂部回転角の上端に作業孔（１１１）と密閉塞（１１０）を設置することにより、熱交換流体（１０４）を注入又は抽出し、及びインタフェースを観測又は整備する。（２）加熱器（１０１）とパイプ構造（３０１）と放熱器（２０１）とパイプ構造（４０１）を連続して設置することにより、密閉式循環流路の一箇所或いは一箇所以上の旋回部が外に向かって拡張する弧状凹形流路構造を構成し、一部の熱交換流体（１０４）を一時保管し、及び熱エネルギーを備える熱交換流体（１０４）の流速を緩めることにより、密閉式循環流路に対して、熱交換流体（１０４）の流動制動を下げる。（３）補助加熱或いは冷却装置（１１５）を設置する。（４）補助流体ポンプ（１０７）を設置する。（５）熱交換流体温度測定装置（ＴＳ２０１）を設置する。（６）環境温度測定装置（ＴＳ２０２）を設置する。（７）電気エネルギー制御装置（ＥＣＵ２００）を設置する。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】本発明の閉路式均熱装置の密閉流路の頂部回転角の上端に作業孔（１１１）と密閉塞（１１０）を設置する側面構造の模式図である。
【図２】図１に示した実施例に補助流体ポンプを設置する側面構造の模式図である。
【図３】図１に示した実施例の密閉流路の頂部回転角の上端に外に向かって拡張する弧状の流体凹室を設置し、及びその上側に作業孔（１１１）と密閉塞（１１０）を設置する側面構造の模式図である。
【図４】図１に示した実施例に補助流体ポンプ（１０７）を設置し、及び密閉流路の頂部回転角の上端に外に向かって拡張する弧状の流体凹室及び作業孔（１１１）、密閉塞（１１０）を設置する側面構造の模式図である。
【図５】図１に示した実施例の密閉流路の頂部回転角の上端に外に向かって拡張する弧状の流体凹室（１０８）を設置し、及び最上端の外に向かって拡張する弧状の流体凹室（１０８）に開けられる及び密閉される上蓋（１１２）とヒンジ（１１３）と密封リング（１１４）を設置し、また上蓋の上端に密閉塞（１１０）と作業孔（１１１）を設置する側面構造の模式図である。
【図６】図１に示した実施例の補助流体ポンプと密閉流路の頂部回転角の上端に外に向かって拡張する弧状の流体凹室（１０８）を設置し、及び最上端の外に向かって拡張する弧状の流体凹室（１０８）に開けられる及び密閉される上蓋（１１２）とヒンジ（１１３）と密封リング（１１４）を設置し、また上蓋の上端に密閉塞（１１０）と作業孔（１１１）を設置する側面構造の模式図である。
【図７】本発明の図１に示した実施例の加熱器（１０１）とパイプ構造（４０１）によって構成される流路セグメントの内部或いは外部に補助加熱或いは冷却装置（１１５）を設置する実施例の側面構造の断面図例を示す。
【図８】本発明の図２に示した実施例の加熱器（１０１）とパイプ構造（４０１）によって構成される流路セグメントの内部に補助流体ポンプ（１０７）を設置し、及び内部或いは外部に補助加熱或いは冷却装置（１１５）を設置する実施例の側面構造の断面図例を示す。
【図９】本発明の図３に示した実施例の加熱器（１０１）とパイプ構造（４０１）によって構成される流路セグメントの内部或いは外部に補助加熱或いは冷却装置（１１５）を設置する実施例の側面構造の断面図例を示す。
【図１０】本発明の図４に示した実施例の加熱器（１０１）とパイプ構造（４０１）によって構成される流路セグメントの内部に補助流体ポンプ（１０７）を設置し、及び内部或いは外部に補助加熱或いは冷却装置（１１５）を設置する実施例の側面構造の断面図例を示す。
【図１１】本発明の図５に示した実施例に加熱器（１０１）とパイプ構造（４０１）によって構成される流路セグメントの内部或いは外部に補助加熱或いは冷却装置（１１５）を設置する実施例の側面構造の断面図例を示す。
【図１２】本発明の図６に示した実施例の加熱器（１０１）とパイプ構造（４０１）によって構成される流路セグメントの内部に補助流体ポンプ（１０７）を設置し、及び内部或いは外部に補助加熱或いは冷却装置（１１５）を設置する実施例の側面構造の断面図例を示す。
【図１３】本発明に電気エネルギー制御装置（ＥＣＵ２００）と熱交換流体温度測定装置（ＴＳ２０１）と環境温度測定装置（ＴＳ２０２）を設置することにより、補助流体ポンプ（１０７）を制御する実施例の模式図を示す。
【図１４】本発明に電気エネルギー制御装置（ＥＣＵ２００）と熱交換流体温度測定装置（ＴＳ２０１）と環境温度測定装置（ＴＳ２０２）を設置することにより、補助加熱或いは冷却装置（１１５）を制御する実施例の模式図を示す。
【図１５】本発明に電気エネルギー制御装置（ＥＣＵ２００）と熱交換流体温度測定装置（ＴＳ２０１）と環境温度測定装置（ＴＳ２０２）を設置することにより、補助流体ポンプ（１０７）と補助加熱或いは冷却装置（１１５）を制御する実施例の模式図を示す。
【図１６】熱伝導材料で製作され、その外部を断熱体で覆い、また内部は長方形中空管路構造１００５の断面図例である。
【図１７】熱伝導材料で製作され、その外部を断熱体で覆い、また内部は区切り流路構造（１００７）を呈す長方形管路構造（１００５）の断面図例である。
【図１８】熱伝導材料で製作され、その外部を断熱体で覆い、また内部は中空の円形管路構造（１００６）の断面図例である。
【図１９】熱伝導材料で製作され、ワンウェイ或いはワンウェイ以上の円形管路構造（１００６）であって、その各ウェイの円形管路構造（１００６）の外部を断熱体で覆い、更にマルチウェイの並列流路構造の円形管路構造（１００６）の断面図例である。
【図２０】熱伝導材料で製作され、ワンウェイ或いはワンウェイ以上の円形管路構造（１００６）であって、各ウェイの円形管路構造（１００６）はマルチウェイの並列を呈し、及び相互連結構造を備え、再び共同して断熱体で覆うことにより、マルチウェイ流路構造の円形管路構造（１００６）を構成する断面図例である。
【図２１】熱伝導材料で製作され、ワンウェイ或いはワンウェイ以上の円形管路構造（１００６）であって、各ウェイの円形管路構造（１００６）はピッチを備え、再び共同して断熱体で覆うことにより、マルチウェイ流路構造の円形管路構造（１００６）を構成する断面図例である。
【図２２】熱伝導材料で製作される長方形管路構造（１００５）であって、その外部は放熱面或いは加熱面とする平面状熱エネルギー伝導面（１０００）を呈し、その内部は中空流路構造を呈す長方形管路構造（１００５）の断面図例である。
【図２３】熱伝導材料で製作される長方形管路構造（１００５）であって、その外部は放熱面或いは加熱面とする平面状熱エネルギー伝導面（１０００）を呈し、その内部は交差式導温ウイングパネル（１１２０）構造を備える長方形管路構造（１００５）の断面図例である。
【図２４】熱伝導材料で製作される長方形管路構造（１００５）であって、その外部は放熱面或いは加熱面とする平面状熱エネルギー伝導面（１０００）を呈し、その内部片側は導温ウイングパネル（１１２０）構造を備える長方形管路構造（１００５）の断面図例である。
【図２５】熱伝導材料で製作される長方形管路構造（１００５）であって、その外部は放熱面或いは加熱面とする平面状熱エネルギー伝導面（１０００）を呈し、その内部は区切り流路構造（１００７）を備える長方形管路構造（１００５）の断面図例である。
【図２６】本発明の断熱体（１０９）は、図２２〜図２５に示した長方形管路構造（１００５）の平面状熱エネルギー伝導面（１０００）の向かい側の背部及び両側辺を覆う断面図例である。
【図２７】本発明の断熱体（１０９）は、図２２〜図２５に示した長方形管路構造（１００５）の平面状熱エネルギー伝導面（１０００）の向かい側の背部を覆う断面図例である。
【図２８】本発明の断熱体（１０９）は、図２２〜図２５に示した長方形管路構造（１００５）の平面状熱エネルギー伝導面（１０００）の向かい側の背部及び一部の両側辺を覆う断面図例である。
【図２９】本発明の平面状熱エネルギー伝導面（１０００）を更に一歩進ませ、流体の流向の横断面に沿って、波状の熱エネルギー伝導面（１００１）構造の断面図例である。
【図３０】熱伝導材料で製作される円形管路構造（１００６）であって、管路は円形或いはその近似形状を呈し、その内部は中空構造の断面図例である。
【図３１】熱伝導材料で製作される円形管路構造（１００６）であって、管路は円形或いはその近似形状を呈し、その内部は中心部に向かって延伸するが、互いに接触せず、三等分の角度で放射状に分布する導温ウイングパネル（１１２０）構造の断面図例である。
【図３２】熱伝導材料で製作される円形管路構造（１００６）であって、管路は円形或いはその近似形状を呈し、その内部は中心部に向かって、三等分の角度で放射状に分布するウイングパネル式区切り流路構造（１００７）の断面図例である。
【図３３】熱伝導材料で製作される円形管路構造（１００６）であって、管路は円形或いはその近似形状を呈し、その内部は中心部に向かって、二等分の角度で放射状に分布するウイングパネル式区切り流路構造（１００７）の断面図例である。
【図３４】熱伝導材料で製作される円形管路構造（１００６）であって、管路は円形或いはその近似形状を呈し、その内部は中心部に向かって、四等分の角度で放射状に分布するウイングパネル式区切り流路構造（１００７）の断面図例である。
【図３５】熱伝導材料で製作され、また多管路を上下に交差するように分離して設置する多管路構造の断面図例である。
【図３６】熱伝導材料で製作され、また多管路を上下に交差するように分離して設置し、また管路の間に連結構造がある多管路構造の断面図例である。
【図３７】熱伝導材料で製作され、また多管路を線形に隣り合って並列する多管路構造の断面図例である。
【図３８】熱伝導材料で製作され、また多管路を線形に分離して設置する円形管路構造（１００６）の断面図例である。
【図３９】熱伝導材料で製作され、多管路を線形に分離して設置し、また管路の間に連結構造がある円形管路構造（１００６）の断面図例である。
【図４０】熱伝導材料で製作される単管路構造であって、また管路表面の一部が露出し、他の部分を断熱体（１０９）で覆う断面図例である。
【図４１】熱伝導材料で製作され、また多管路を上下に交差するように分離して設置する。の多管路構造、各管路表面の一部が露出し、他の部分を断熱体（１０９）で覆う断面図例である。
【図４２】熱伝導材料で製作され、また多管路を上下に交差するように分離して設置し、また管路の間に連結構造がある。の多管路構造、各管路表面の一部が露出し、他の部分を断熱体（１０９）で覆う断面図例である。
【図４３】熱伝導材料で製作され、また多管路を線形に隣り合って並列する多管路構造、各管路表面の一部が露出し、他の部分を断熱体（１０９）で覆う断面図例である。
【図４４】熱伝導材料で製作され、また多管路を線形に分離して設置する。の円形管路構造（１００６）、各管路表面の一部が露出し、他の部分を断熱体（１０９）で覆う断面図例である。
【図４５】熱伝導材料で製作され、また多管路を線形に分離して設置し、また管路の間に連結構造がある。の円形管路構造（１００６）、各管路表面の一部が露出し、他の部分を断熱体（１０９）で覆う断面図例である。
【図４６】熱伝導材料で製作され、また熱エネルギー伝導面の外部に導温ウイングパネル（１１２０）を設置する単管路構造の断面図例である。
【図４７】熱伝導材料で製作され、また熱エネルギー伝導面の外部に導温ウイングパネル（１１２０）を設置し、更に多管路を上下に交差するように分離して設置する多管路構造の断面図例である。
【図４８】熱伝導材料で製作され、また熱エネルギー伝導面の外部に導温ウイングパネル（１１２０）を設置し、更に多管路を上下に交差するように分離して設置し、また各管路の間に連結構造がある多管路構造の断面図例である。
【図４９】熱伝導材料で製作され、また熱エネルギー伝導面の外部に導温ウイングパネル（１１２０）を設置し、更に多管路を線形に隣り合って並列する多管路構造の断面図例である。
【図５０】熱伝導材料で製作され、また熱エネルギー伝導面の外部に導温ウイングパネル（１１２０）を設置し、更に多管路を線形に分離して設置する円形管路構造（１００６）の断面図例である。
【図５１】熱伝導材料で製作され、また熱エネルギー伝導面の外部に導温ウイングパネル（１１２０）を設置し、更に多管路を線形に分離して設置し、また各管路の間に連結構造がある円形管路構造（１００６）の断面図例である。
【図５２】熱伝導材料で製作され、その熱エネルギー伝導面外部に導温ウイングパネル（１１２０）を設置し、また内部は中空構造を呈す長方形管路構造（１００５）の断面図例である。
【図５３】熱伝導材料で製作され、その熱エネルギー伝導面外部に導温ウイングパネル（１１２０）を設置し、また内部は交差式導温ウイングパネル（１１２０）構造を呈す長方形管路構造（１００５）の断面図例である。
【図５４】熱伝導材料で製作され、その熱エネルギー伝導面外部に導温ウイングパネル（１１２０）を設置し、また内部片側は導温ウイングパネル（１１２０）構造を備える長方形管路構造（１００５）の断面図例である。
【図５５】熱伝導材料で製作される長方形管路構造（１００５）であって、その熱エネルギー伝導面外部に導温ウイングパネル（１１２０）を設置し、その内部は区切り流路構造（１００７）を呈す長方形管路構造（１００５）の断面図例である。
【図５６】熱伝導材料で製作され、その比較的広い上下両面は波状の熱エネルギー伝導面（１００１）を備えることにより、放熱面或いは加熱面を構成し、また内部は中空構造を呈すＷ形管路構造（１００４）の断面図例である。
【図５７】熱伝導材料で製作され、その比較的広い上下両面は波状の熱エネルギー伝導面（１００１）を備えることにより、放熱面或いは加熱面を構成し、また内部は交差式導温ウイングパネル（１１２０）構造を呈すＷ形管路構造（１００４）の断面図例である。
【図５８】熱伝導材料で製作され、その比較的広い上下両面は波状の熱エネルギー伝導面（１００１）を備えることにより、放熱面或いは加熱面を構成し、また内部片側は導温ウイングパネル（１１２０）構造を備えるＷ形管路構造（１００４）の断面図例である。
【図５９】熱伝導材料で製作されるＷ形管路構造（１００４）構造であって、その外部は加熱面とする波状の熱エネルギー伝導面（１００１）を備え、その内部は区切り流路構造（１００７）を呈すＷ形管路構造（１００４）の断面図例である。
【図６０】熱伝導材料で製作され、その外部を断熱体で覆い、また内部は中空を呈す長方形管路構造（１００５）の断面図例である。
【図６１】熱伝導材料で製作され、その外部を断熱体で覆い、また内部は交差式半区切り流路構造を呈す長方形管路構造（１００５）の断面図例である。
【図６２】熱伝導材料で製作され、その外部を断熱体で覆い、また内部片側は半区切り流路構造を呈す長方形管路構造（１００５）の断面図例である。
【図６３】熱伝導材料で製作され、その外部を断熱体で覆い、また内部は区切り流路構造（１００７）を呈す長方形管路構造（１００５）の断面図例である。
【図６４】熱伝導材料で製作され、その外部を断熱体で覆い、また内部は中空を呈す円形管路構造（１００６）の断面図例である。
【図６５】熱伝導材料で製作され、ワンウェイ或いはワンウェイ以上の円形管路構造（１００６）であって、その各ウェイの円形管路構造（１００６）の外部を断熱体で覆い、更にマルチウェイの並列流路構造を呈す円形管路構造（１００６）の断面図例である。
【図６６】熱伝導材料で製作され、ワンウェイ或いはワンウェイ以上の円形管路構造（１００６）であって、その各ウェイの円形管路構造（１００６）はマルチウェイの並列を呈し、及び相互連結構造を備え、再び共同してを断熱体で覆うことにより、マルチウェイ流路構造を構成する円形管路構造（１００６）の断面図例である。
【図６７】熱伝導材料で製作され、ワンウェイ或いはワンウェイ以上の円形管路構造（１００６）であって、その各ウェイの円形管路構造（１００６）ピッチを備え、再び共同して断熱体で覆うことにより、マルチウェイ流路構造を構成する円形管路構造（１００６）の断面図例である。
【図６８】熱伝導材料で製作される長方形管路構造（１００５）であって、その外部は放熱面或いは加熱面とする平面状熱エネルギー伝導面（１０００）を呈し、その内部は中空流路構造を呈す長方形管路構造（１００５）の断面図例である。
【図６９】熱伝導材料で製作される長方形管路構造（１００５）であって、その外部は放熱面或いは加熱面とする平面状熱エネルギー伝導面（１０００）を呈し、その内部は交差式半区切り流路構造を呈す長方形管路構造（１００５）の断面図例である
【図７０】熱伝導材料で製作される長方形管路構造（１００５）であって、その外部は放熱面或いは加熱面とする平面状熱エネルギー伝導面（１０００）を呈し、その内部片側は半区切り流路構造を備える長方形管路構造（１００５）の断面図例である。
【図７１】熱伝導材料で製作される長方形管路構造（１００５）であって、その外部は放熱面或いは加熱面とする平面状熱エネルギー伝導面（１０００）を呈し、その内部は区切り流路構造（１００７）を呈す長方形管路構造（１００５）の断面図例である。
【図７２】本発明の断熱体（１０９）は、図６８〜図７１に示した長方形管路構造（１００５）の平面状熱エネルギー伝導面（１０００）の向かい側の背部及び両側辺を覆う断面図例である。
【図７３】断熱体（１０９）で図６８〜図７１に示した長方形管路構造（１００５）の平面状熱エネルギー伝導面（１０００）の向かい側の背部を覆う断面図例である。
【図７４】断熱体（１０９）で図６８〜図７１に示した長方形管路構造（１００５）の平面状熱エネルギー伝導面（１０００）の向かい側の背部及び両側辺の一部を覆う断面図例である。
【図７５】本発明の平面状熱エネルギー伝導面（１０００）を更に一歩進ませ、流体の流向の横断面に沿って、波状の熱エネルギー伝導面（１００１）構造の断面図例である。
【図７６】熱伝導材料で製作される円形管路構造（１００６）であって、管路は円形或いはその近似形状を呈し、その内部は中空構造の断面図例である。
【図７７】熱伝導材料で製作される円形管路構造（１００６）であって、管路は円形或いはその近似形状を呈し、その内部は中心部に向かって延伸するが、互いに接触せず、三等分の角度で放射状に分布するウイングパネルにより区切り流路構造（１００７）を構成する断面図例である。
【図７８】熱伝導材料で製作される円形管路構造（１００６）であって、管路は円形或いはその近似形状を呈し、その内部は中心部に向かって、三等分の角度で放射状に分布するウイングパネルにより区切り流路構造（１００７）を構成する断面図例である。
【図７９】熱伝導材料で製作される円形管路構造（１００６）であって、管路は円形或いはその近似形状を呈し、その内部は中心部に向かって、二等分の角度で放射状に分布するウイングパネルにより区切り流路構造（１００７）を構成する断面図例である。
【図８０】熱伝導材料で製作される円形管路構造（１００６）であって、管路は円形或いはその近似形状を呈し、その内部は中心部に向かって、四等分の角度で放射状に分布するウイングパネルにより区切り流路構造（１００７）を構成する断面図例である。
【図８１】熱伝導材料で製作され、また多管路を上下に交差するように分離して設置する多管路構造の断面図例である。
【図８２】熱伝導材料で製作され、また多管路を上下に交差するように分離して設置し、また管路の間に連結構造がある多管路構造の断面図例である。
【図８３】熱伝導材料で製作され、また多管路を線形に隣り合って並列する多管路構造の断面図例である。
【図８４】熱伝導材料で製作され、また多管路を線形に分離して設置する円形管路構造（１００６）の断面図例である。
【図８５】熱伝導材料で製作され、多管路を線形に分離して設置し、また管路の間に連結構造がある円形管路構造（１００６）の断面図例である。
【図８６】熱伝導材料で製作され、管路表面の一部が露出し、他の部分を断熱体（１０９）で覆う断面図例である。
【図８７】熱伝導材料で製作され、また多管路を上下に交差するように分離して設置する多管路構造であって、各管路表面の一部が露出し、他の部分を断熱体（１０９）で覆う断面図例である。
【図８８】熱伝導材料で製作され、また多管路を上下に交差するように分離して設置し、また管路の間に連結構造がある多管路構造であって、各管路表面の一部が露出し、他の部分を断熱体（１０９）で覆う断面図例である。
【図８９】熱伝導材料で製作され、また多管路を線形に隣り合って並列する多管路構造であって、各管路表面の一部が露出し、他の部分を断熱体（１０９）で覆う断面図例である。
【図９０】熱伝導材料で製作され、また多管路を線形に分離して設置する円形管路構造（１００６）であって、各管路表面の一部が露出し、他の部分を断熱体（１０９）で覆う断面図例である。
【図９１】熱伝導材料で製作され、また多管路を線形に分離して設置し、また管路の間に連結構造がある円形管路構造（１００６）であって、各管路表面の一部が露出し、他の部分を断熱体（１０９）で覆う断面図例である。
【図９２】熱伝導材料で製作され、また熱エネルギー伝導面の外部に導温ウイングパネル（１１２０）を設置する単管路構造の断面図例である。
【図９３】熱伝導材料で製作され、また熱エネルギー伝導面の外部に導温ウイングパネル（１１２０）を設置し、更に多管路を上下に交差するように分離して設置する多管路構造の断面図例である。
【図９４】熱伝導材料で製作され、また熱エネルギー伝導面の外部に導温ウイングパネル（１１２０）を設置し、更に多管路を上下に交差するように分離して設置し、また各管路の間に連結構造がある多管路構造の断面図例である。
【図９５】熱伝導材料で製作され、また熱エネルギー伝導面の外部に導温ウイングパネル（１１２０）を設置し、更に多管路を線形に隣り合って並列する多管路構造の断面図例である。
【図９６】熱伝導材料で製作され、また熱エネルギー伝導面の外部に導温ウイングパネル（１１２０）を設置することにより、本発明の密閉式循環流路の中の加熱器（１０１）或いは放熱器（２０１）を構成し、また多管路を線形に分離して設置する円形管路構造（１００６）の断面図例である。
【図９７】熱伝導材料で製作され、また熱エネルギー伝導面の外部に導温ウイングパネル（１１２０）を設置し、更に多管路を線形に分離して設置し、また各管路の間に連結構造がある円形管路構造（１００６）の断面図例である。
【図９８】熱伝導材料で製作され、その熱エネルギー伝導面外部に導温ウイングパネル（１１２０）を設置し、また内部は中空構造を呈す長方形管路構造（１００５）の断面図例である。
【図９９】熱伝導材料で製作され、その熱エネルギー伝導面外部に導温ウイングパネル（１１２０）を設置し、また内部は交差式半区切り流路構造を呈す長方形管路構造（１００５）の断面図例である
【図１００】熱伝導材料で製作され、その熱エネルギー伝導面外部に導温ウイングパネル（１１２０）を設置し、また内部片側は半区切り流路構造を備える長方形管路構造（１００５）の断面図例である
【図１０１】熱伝導材料で製作され、その熱エネルギー伝導面外部に導温ウイングパネル（１１２０）を設置し、また内部は区切り流路構造（１００７）を呈す長方形管路構造（１００５）の断面図例である。
【図１０２】熱伝導材料で製作され、その比較的広い上下両面は波状の熱エネルギー伝導面（１００１）を備えることにより、放熱面或いは加熱面を構成し、また内部は中空構造を呈すＷ形管路構造（１００４）の断面図例である。
【図１０３】熱伝導材料で製作され、その比較的広い上下両面は波状の熱エネルギー伝導面（１００１）を備えることにより、放熱面或いは加熱面を構成し、また内部は交差式半区切り流路構造を呈すＷ形管路構造（１００４）の断面図例である。
【図１０４】熱伝導材料で製作され、その比較的広い上下両面は波状の熱エネルギー伝導面（１００１）を備えることにより、放熱面或いは加熱面を構成し、また内部片側は半区切り流路構造を備えるＷ形管路構造（１００４）の断面図例である。
【図１０５】熱伝導材料で製作され、その比較的広い上下両面は波状の熱エネルギー伝導面（１００１）を備えることにより、放熱面或いは加熱面を構成し、また内部は区切り流路構造（１００７）を呈すＷ形管路構造（１００４）の断面図例である。
【図１０６】本発明の応用構造及び設置方式の一である。
【図１０７】本発明の応用構造及び設置方式の例の二である。
【図１０８】本発明の応用構造及び設置方式の例の三である。
【図１０９】本発明の応用構造及び設置方式の例の四である。
【図１１０】本発明の応用構造及び設置方式の例の五である。
【図１１１】本発明の応用構造及び設置方式の例の六である。
【図１１２】本発明の応用構造及び設置方式の例の七である。
【図１１３】本発明の応用構造及び設置方式の例の八である。
【図１１４】本発明の応用構造及び設置方式の例の九である。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
本発明は自然貯熱体（１００）の熱エネルギーを閉路式均熱装置底部へ流れる加熱器（１０１）の中に設置される熱交換流体（１０４）へ伝送し、また均熱された熱交換流体（１０４）の凝冷降・拡熱昇作用を通して、或いは補助流体ポンプの圧送を通して、加熱器（１０１）の中の熱交換流体（１０４）は、パイプ構造（３０１）を経て放熱器（２０１）へ流れ、パイプ構造（４０１）から加熱器（１０１）へ流れ戻し、閉路式流動循環を行い、また放熱器（２０１）を通して、温度差体（１０３）に対して、全方位的或いは設定した方向へ放熱し、熱を受ける固相・液相・気相の温度差体（１０３）、或いは建物の内部又は外部空間により構成される温度差体（１０３）から熱エネルギーを放出する。その主な特徴は下記（１）〜（７）の一種或いは一種以上の構造装置を含む：（１）放熱器（２０１）の比較的高い位置にある流体出入口（２０１１）とパイプ構造（４０１）を連接する密閉流路の頂部回転角の上端に作業孔（１１１）と密閉塞（１１０）を設置することにより、熱交換流体（１０４）を注入又は抽出し、及びインタフェースを観測又は整備する。（２）加熱器（１０１）とパイプ構造（３０１）と放熱器（２０１）とパイプ構造（４０１）を連続して設置することにより、密閉式循環流路の一箇所或いは一箇所以上の旋回部が外に向かって拡張する弧状凹形流路構造を構成し、一部の熱交換流体（１０４）を一時保管し、及び熱エネルギーを備える熱交換流体（１０４）の流速を緩めることにより、密閉式循環流路に対して、熱交換流体（１０４）の流動制動を下げる。（３）補助加熱或いは冷却装置（１１５）を設置する。（４）補助流体ポンプ（１０７）を設置する。（５）熱交換流体温度測定装置（ＴＳ２０１）を設置する。（６）環境温度測定装置（ＴＳ２０２）を設置する。（７）電気エネルギー制御装置（ＥＣＵ２００）を設置する。
【０００９】
実施例の付図により、本発明の構造とその特徴と作用と目的を下記に詳しく説明する。
図１は本発明の閉路式均熱装置の密閉流路の頂部回転角の上端に作業孔（１１１）と密閉塞（１１０）を設置する側面構造の模式図である。
図１に加熱器（１０１）を自然貯熱体（１００）に設置し、自然貯熱体（１００）はより大きくかつ安定な貯熱容量を持つ地層、地表、池塘、湖泊、河川、砂漠、氷山、海洋等固相或いは液相貯熱体によって構成されることを示す。
【００１０】
加熱器（１０１）の流体出入口（１０１１）は、パイプ構造（３０１）を経て放熱器（２０１）の流体出入口（２０１２）に通じ、加熱器（１０１）の別の流体出入口（１０１２）は、パイプ構造（４０１）を経て放熱器（２０１）の流体出入口（２０１１）に通じることにより、閉路式循環流路を構成し、加熱器（１０１）の熱交換流体（１０４）へ流れ、パイプ構造（３０１）、４０１を経て、放熱器（２０１）と密閉式循環流路を構成し、また放熱器（２０１）から周りの均熱された温度差体（１０３）に対して熱エネルギーを放出する。本実施例の閉路式均熱装置は、熱交換流体（１０４）を通して、閉路式均熱装置内部で閉路式流動循環を行い、自然貯熱体（１００）の熱エネルギーと均熱された温度差体（１０３）の熱エネルギーの二者を均熱伝導する。熱交換流体（１０４）は、蓄熱及び熱伝導特性を備える気相或いは液相流体によって構成されるものを含む。温度差体（１０３）は、気体、固体或いは液体により構成される空間又は構造であり、システム操作を行うとき、放熱器（２０１）へ流れる熱交換流体により放出される熱エネルギーを受け取る。
【００１１】
その主な構成の特徴は下記の通りである。
加熱器（１０１）は、良好な熱伝導材料によって構成され、ワンウェイ或いはワンウェイ以上が一体化した流路構造である。又はワンウェイ或いはワンウェイ以上の流路が一体化した導管構造によって構成され、自然貯熱体（１００）の中に設置する。加熱器（１０１）流路の両端に流体出入口（１０１１、１０１２）を備え、別々にパイプ構造（３０１）及びパイプ構造（４０１）の一端と連結し、放熱器（２０１）に通じることにより、密閉式循環流路を構成する。加熱器（１０１）内部の流路は傾斜し、その比較的低い位置にある側の流体出入口（１０１１）から相対的に低い温度の熱交換流体（１０４）に流入し、その比較的高い位置にある側の流体出入口（１０１２）から相対的に較高温熱交換流体（１０４）に流出することによりすることにより、熱交換流体（１０４）に合わせて、凝冷降・拡熱昇作用を形成する。
【００１２】
放熱器（２０１）は、良好な熱伝導材料、流体流路構造、或いは直接パイプ構造によって構成される。放熱器（２０１）の外部が温度差体（１０３）と接触し、また放熱器（２０１）を通過する熱交換流体（１０４）の熱エネルギーにより、温度差体（１０３）に対して、全方位的或いは方向を設定して放熱する。放熱器（２０１）の流体出入口（２０１１）及び流体出入口（２０１２）の高度差は、加熱器（１０１）の熱交換流体（１０４）には有利或いは少なくとも妨害せず、流体の拡熱昇・凝冷降効果を通して、本発明の閉路式均熱装置の中で閉路式流動循環を行う。
【００１３】
パイプ構造（３０１）は、ワンウェイ或いはワンウェイ以上の流体パイプ構造を備え、円形或いは他の幾何形状のパイプ構造を呈し、パイプ構造（３０１）は下記の一種或いは一種以上の方式によって構成される。（１）良好な熱伝導特性の材料によって構成される。（２）良好な熱伝導特性材料によって構成され、またその全部或いは一部の配管セグメントの外部を断熱体（１０９）で覆う。（３）良好な断熱材である管状構造物或いは建築構造体によって構成される。パイプ構造（３０１）の一端は一個或いは一個以上の流体出入口（３０１１）を備え、ワンウェイ或いはワンウェイ以上の流路の加熱器（１０１）を備える流体出入口（１０１１）と連通する。パイプ構造（３０１）の別端は、一個或いは一個以上の一体構造である流体出入口（３０１２）を備え、放熱器（２０１）の流体出入口（２０１２）に通じることにより、熱交換流体（１０４）を伝送する。
【００１４】
パイプ構造（４０１）は、ワンウェイ或いはワンウェイ以上の流路の流体パイプ構造を備え、円形或いは他の幾何形状のパイプ構造を呈し、パイプ構造（４０１）は下記の一種或いは一種以上の方式によって構成される。（１）良好な熱伝導特性の材料によって構成される。（２）良好な熱伝導特性材料によって構成され、またその全部或いは一部の配管セグメントの外部を断熱体（１０９）で覆う。（３）良好な断熱材である管状構造物或いは建築構造体によって構成される。パイプ構造（４０１）の一端は一個或いは一個以上の流体出入口（４０１２）を備え、ワンウェイ或いはワンウェイ以上の流路の加熱器（１０１）を備える流体出入口（１０１２）と連通する。パイプ構造（４０１）の別端は、一個或いは一個以上の流体出入口（４０１１）を備え、放熱器（２０１）の流体出入口（２０１１）と連接することにより、熱交換流体（１０４）を伝送する。
【００１５】
及び加熱器（１０１）と放熱器（２０１）とパイプ構造（３０１）とパイプ構造（４０１）により構成される密閉式循環流路の頂部回転角の上端に密閉塞（１１０）と作業孔（１１１）を設置することにより、流体を注入或いは抽出し、及び観測と整備を行う。
【００１６】
上述した閉路式均熱装置は、少なくとも一個の加熱器（１０１）と少なくとも一個の放熱器（２０１）と少なくとも一個のパイプ構造（３０１）と少なくとも一個のパイプ構造（４０１）を直列接続或いは直列・並列接続することにより、閉路式流体通路を構成することを含む。その加熱器（１０１）と放熱器（２０１）とパイプ構造（３０１）とパイプ構造（４０１）は、一体構造或いは複数のパーツを組み立てたものを含む。各連接箇所の寸法と形状との間の構造は少しずつ変形し、また平滑形状により、流体が流れる時の制動が減るために、流体の循環流動にとって有利である。
【００１７】
上述した閉路式均熱装置は、固相、気相、或いは液相の放熱標的のエネルギー放出への応用、例えば路面又は建物の屋上、ないし壁か床か温室内の空気か屋内の空気か池の中の水か加熱或いは耐寒防凍用の設施や構造体を含む。
【００１８】
本実施例の閉路式均熱装置を更に一歩進ませ、加熱器（１０１）と放熱器（２０１）とパイプ構造（３０１）とパイプ構造（４０１）により構成される密閉式循環流路の中に補助流体ポンプ（１０７）を連続設置し、本実施例の閉路式均熱装置が熱交換流体（１０４）の凝冷降・拡熱昇作用を通して循環流動する以外に、更に一歩進んで、補助流体ポンプ（１０７）の能動的操作によって、熱交換流体（１０４）の凝冷降・拡熱昇の流向と同じ方向（正の方向）へポンピングし、或いは補助流体ポンプ（１０７）の能動的制御によって、熱交換流体（１０４）の凝冷降・拡熱昇の流向と反対方向（逆方向）へポンピングする。説明は以下の通りである。
図２は図１に示した実施例に補助流体ポンプを設置する側面構造の模式図である。
【００１９】
図２に加熱器（１０１）を自然貯熱体（１００）に設置し、自然貯熱体（１００）はより大きくかつ安定な貯熱容量を持つ地層、地表、池塘、湖泊、河川、砂漠、氷山、海洋等固相或いは液相貯熱体によって構成されることを示す。
【００２０】
加熱器（１０１）の流体出入口（１０１１）は、パイプ構造（３０１）を経て放熱器（２０１）の流体出入口（２０１２）に通じ、加熱器（１０１）の別の流体出入口（１０１２）は、パイプ構造（４０１）を経て放熱器（２０１）の流体出入口（２０１１）に通じることにより、閉路式循環流路を構成し、加熱器（１０１）の熱交換流体（１０４）を経て、パイプ構造（３０１、４０１）及び放熱器（２０１）と密閉式循環流路を構成し、また放熱器（２０１）から周りの均熱された温度差体（１０３）に対して熱エネルギーを放出する。本実施例の閉路式均熱装置は、熱交換流体（１０４）を通して、閉路式均熱装置内部で閉路式流動循環を行い、自然貯熱体（１００）の熱エネルギーと均熱された温度差体（１０３）の熱エネルギーの二者を均熱伝導する。熱交換流体（１０４）は、蓄熱及び熱伝導特性を備える気相或いは液相流体によって構成されるものを含む。温度差体（１０３）は、気体、固体或いは液体により構成される特定の機能をもつ空間又は構造であり、システム操作を行うとき、放熱器（２０１）へ流れる熱交換流体により放出される熱エネルギーを受け取る。
【００２１】
その主な構成の特徴は下記の通りである。
補助流体ポンプ（１０７）は、電源コード（１１８）を通して、外部より電気エネルギーを導入し、モータにより駆動される流体ポンプを駆動し、或いは自然力により流体ポンプを駆動し、上述した密閉式循環流路に連続設置することにより、熱交換流体（１０４）を圧送する。補助流体ポンプ（１０７）は固定して一方向へポンピングし、或いはポンピング方向の選択ができ、及び電源オン／オフ、変速、ポンピング流量制御ができることを含む。
【００２２】
操作機能は下記を含む：補助流体ポンプ（１０７）を操作せず、また熱交換流体（１０４）により凝冷降・拡熱昇に従って循環する。或いは補助流体ポンプ（１０７）の能動的制御によって、正の方向へポンピングし、また熱交換流体（１０４）の凝冷降・拡熱昇の流向と同じ流向でポンピングを補助する。或いは補助流体ポンプ（１０７）の能動的制御によって逆方向へポンピングし、また熱交換流体（１０４）の凝冷降・拡熱昇の流向と異なる流向の逆方向へポンピングし、熱交換流体（１０４）を逆方向へ圧送し、拡熱昇・凝冷降の操作を含む。
【００２３】
及び加熱器（１０１）と放熱器（２０１）とパイプ構造（３０１）とパイプ構造（４０１）により構成される密閉式循環流路の頂部回転角の上端に密閉塞（１１０）と作業孔（１１１）を設置することにより、流体を注入或いは抽出し、及び観測と整備を行う。
【００２４】
上述した閉路式均熱装置は、少なくとも一個の加熱器（１０１）と少なくとも一個の放熱器（２０１）と少なくとも一個のパイプ構造（３０１）と少なくとも一個のパイプ構造（４０１）を直列接続或いは直列・並列接続することにより、閉路式流体通路を構成することを含む。その加熱器（１０１）と放熱器（２０１）とパイプ構造（３０１）とパイプ構造（４０１）は、一体構造或いは複数のパーツを組み立てたものを含む。各連接箇所の寸法と形状との間の構造は少しずつ変形し、また平滑形状により、流体が流れる時の制動が減るために、流体の循環流動にとって有利である。
【００２５】
本実施例の閉路式均熱装置を更に一歩進ませ、加熱器（１０１）と放熱器（２０１）とパイプ構造（３０１）とパイプ構造（４０１）により構成される密閉式循環流路の頂部回転角の上端に外に向かって拡張する弧状の流体凹室（１０８）を設置することにより、熱交換流体（１０４）の循環流動の制動を下げる。説明は以下の通りである。
【００２６】
図３は図１に示した実施例の密閉流路の頂部回転角の上端に外に向かって拡張する弧状の流体凹室を設置し、及びその上側に作業孔（１１１）と密閉塞（１１０）を設置する側面構造の模式図である。
【００２７】
図３に加熱器（１０１）を自然貯熱体（１００）に設置し、自然貯熱体（１００）はより大きくかつ安定な貯熱容量を持つ地層、地表、池塘、湖泊、河川、砂漠、氷山、海洋等固相或いは液相貯熱体によって構成されることを示す。
【００２８】
加熱器（１０１）の流体出入口（１０１１）は、パイプ構造（３０１）を経て放熱器（２０１）の流体出入口（２０１２）に通じ、加熱器（１０１）の別の流体出入口（１０１２）は、パイプ構造（４０１）を経て放熱器（２０１）の流体出入口（２０１１）に通じることにより、閉路式循環流路を構成し、加熱器（１０１）の熱交換流体（１０４）を経て、パイプ構造（３０１、４０１）及び放熱器（２０１）と密閉式循環流路を構成し、また放熱器（２０１）から周りの均熱された温度差体（１０３）に対して熱エネルギーを放出する。本実施例の閉路式均熱装置は、熱交換流体（１０４）を通して、閉路式均熱装置内部で閉路式流動循環を行い、自然貯熱体（１００）の熱エネルギーと均熱された温度差体（１０３）の熱エネルギーの二者を均熱伝導する。熱交換流体（１０４）は、蓄熱及び熱伝導特性を備える気相或いは液相流体によって構成されるものを含む。温度差体（１０３）は、気体、固体或いは液体により構成される特定の機能をもつ空間又は構造であり、システム操作を行うとき、放熱器（２０１）へ流れる熱交換流体により放出される熱エネルギーを受け取る。
【００２９】
その主な構成の特徴は下記の通りである。
外に向かって拡張する弧状の流体凹室（１０８）は、加熱器（１０１）とパイプ構造（３０１）と放熱器（２０１）とパイプ構造（４０１）を連続して設置することにより、密閉式循環流路の一箇所或いは一箇所以上の旋回が外に向かって拡張する弧状凹形流路構造を構成し、一部の熱交換流体（１０４）を一時保管し、及び熱エネルギーを備える熱交換流体（１０４）の流速を緩めることにより、密閉式循環流路に対して、熱交換流体（１０４）の流動制動を下げる。
【００３０】
及び加熱器（１０１）と放熱器（２０１）とパイプ構造（３０１）とパイプ構造（４０１）により構成される密閉式循環流路頂部回転角の上端に上述した外に向かって拡張する弧状の流体凹室（１０８）を設置することにより、熱交換流体（１０４）の循環流動の制動を下げ、また熱交換を加速させ、及びパイプ構造（４０１）と放熱器（２０１）により構成される旋回箇所に外に向かって拡張する弧状の流体凹室（１０８）の上端を設置し、流体を注入或いは抽出し、及び観測と整備を行う密閉塞（１１０）及び作業孔（１１１）を設置する。
【００３１】
上述した加熱器（１０１）或いは放熱器（２０１）の流体出入口端に設置される外に向かって拡張する弧状の流体凹室（１０８）の近隣に貯蔵される流体の体積は相対的に大きいために、総熱容量は比較的大きく、加熱器（１０１）或いは放熱器（２０１）の外部と接触した温度差体から熱エネルギーを導入し、流体を経て両側に向かって伝導するとき、加熱器（１０１）或いは放熱器（２０１）に設置する外に向かって拡張する弧状の流体凹室（１０８）の一端での流体の温度差の変化は比較的小さく、外に向かって拡張する弧状の流体凹室（１０８）を設置していない別端の温度変化が比較的大きいので、加熱器（１０１）或いは放熱器（２０１）の出入口の両端に温度差を形成する。
【００３２】
上述した閉路式均熱装置は、少なくとも一個の加熱器（１０１）と少なくとも一個の放熱器（２０１）と少なくとも一個のパイプ構造（３０１）と少なくとも一個のパイプ構造（４０１）を直列接続或いは直列・並列接続することにより、閉路式流体通路を構成することを含む。その加熱器（１０１）と放熱器（２０１）とパイプ構造（３０１）とパイプ構造（４０１）は、一体構造或いは複数のパーツを組み立てたものを含む。各連接箇所の寸法と形状との間の構造は少しずつ変形し、また平滑形状により、流体が流れる時の制動が減るために、流体の循環流動にとって有利である。
【００３３】
本実施例の閉路式均熱装置を更に一歩進ませ、加熱器（１０１）と放熱器（２０１）とパイプ構造（３０１）とパイプ構造（４０１）により構成される密閉式循環流路に補助流体ポンプ（１０７）を連続設置し、補助流体ポンプ（１０７）の能動的操作によって、正の方向或いは逆方向へポンピングし、又はポンピングを停止する。及び密閉式循環流路の頂部回転角の上端に外に向かって拡張する弧状の流体凹室（１０８）を設置することにより、熱交換流体（１０４）の循環流動の制動を下げ、熱交換を加速させる。説明は以下の通りである。
【００３４】
図４は図１に示した実施例に補助流体ポンプ（１０７）を設置し、及び密閉流路の頂部回転角の上端に外に向かって拡張する弧状の流体凹室及び作業孔（１１１）、密閉塞（１１０）を設置する側面構造の模式図である。
【００３５】
図４に加熱器（１０１）を自然貯熱体（１００）に設置し、自然貯熱体（１００）はより大きくかつ安定な貯熱容量を持つ地層、地表、池塘、湖泊、河川、砂漠、氷山、海洋等固相或いは液相貯熱体によって構成されることを示す。
【００３６】
加熱器（１０１）の流体出入口（１０１１）は、パイプ構造（３０１）を経て放熱器（２０１）の流体出入口（２０１２）に通じ、加熱器（１０１）の別の流体出入口（１０１２）は、パイプ構造（４０１）を経て放熱器（２０１）の流体出入口（２０１１）に通じることにより、閉路式循環流路を構成し、加熱器（１０１）の熱交換流体（１０４）を経て、パイプ構造（３０１、４０１）及び放熱器（２０１）と密閉式循環流路を構成し、また放熱器（２０１）から周りの均熱された温度差体（１０３）に対して熱エネルギーを放出する。本実施例の閉路式均熱装置は、熱交換流体（１０４）を通して、閉路式均熱装置内部で閉路式流動循環を行い、自然貯熱体（１００）の熱エネルギーと均熱された温度差体（１０３）の熱エネルギーの二者を均熱伝導する。熱交換流体（１０４）は、蓄熱及び熱伝導特性を備える気相或いは液相流体によって構成されるものを含む。温度差体（１０３）は、気体、固体或いは液体により構成される特定の機能をもつ空間又は構造であり、システム操作を行うとき、放熱器（２０１）へ流れる熱交換流体により放出される熱エネルギーを受け取る。
その主な構成の特徴は下記の通りである。
【００３７】
外に向かって拡張する弧状の流体凹室（１０８）は、加熱器（１０１）とパイプ構造（３０１）と放熱器（２０１）とパイプ構造（４０１）を連続して設置することにより、密閉式循環流路の一箇所或いは一箇所以上の旋回が外に向かって拡張する弧状凹形流路構造を構成し、一部の熱交換流体（１０４）を一時保管し、及び熱エネルギーを備える熱交換流体（１０４）の流速を緩めることにより、密閉式循環流路に対して、熱交換流体（１０４）の流動制動を下げる。及びパイプ構造（４０１）及び放熱器（２０１）によって形成する旋回箇所に外に向かって拡張する弧状の流体凹室（１０８）を設置し、その上端に流体を注入或いは抽出し、及び観測と整備を行う密閉塞（１１０）及び作業孔（１１１）を設置する。
【００３８】
上述した加熱器（１０１）或いは放熱器（２０１）の流体出入口端に設置される外に向かって拡張する弧状の流体凹室（１０８）の近隣に貯蔵される流体の体積は相対的に大きいために、総熱容量は比較的大きく、加熱器（１０１）或いは放熱器（２０１）の外部と接触した温度差体から熱エネルギーを導入し、流体を経て両側に向かって伝導するとき、加熱器（１０１）或いは放熱器（２０１）に設置する外に向かって拡張する弧状の流体凹室（１０８）の一端での流体の温度差の変化は比較的小さく、外に向かって拡張する弧状の流体凹室（１０８）を設置していない別端の温度変化が比較的大きいので、加熱器（１０１）或いは放熱器（２０１）の出入口の両端に温度差を形成する。
【００３９】
補助流体ポンプ（１０７）は、電源コード（１１８）を通して、外部より電気エネルギーを導入し、モータにより駆動される流体ポンプを駆動し、或いは自然力により流体ポンプを駆動し、上述した密閉式循環流路に連続設置することにより、熱交換流体（１０４）を圧送する。補助流体ポンプ（１０７）は固定して一方向へポンピングし、或いはポンピング方向の選択ができ、及び電源オン／オフ、変速、ポンピング流量制御ができることを含む。
【００４０】
操作機能は下記を含む：補助流体ポンプ（１０７）を操作せず、また熱交換流体（１０４）により凝冷降・拡熱昇に従って循環する。或いは補助流体ポンプ（１０７）の能動的制御によって、正の方向へポンピングし、また熱交換流体（１０４）の凝冷降・拡熱昇の流向と同じ流向でポンピングを補助する。或いは補助流体ポンプ（１０７）の能動的制御によって逆方向へポンピングし、また熱交換流体（１０４）の凝冷降・拡熱昇の流向と異なる流向の逆方向へポンピングし、熱交換流体（１０４）を逆方向へ圧送し、拡熱昇・凝冷降の操作を含む。
【００４１】
上述した閉路式均熱装置は、少なくとも一個の加熱器（１０１）と少なくとも一個の放熱器（２０１）と少なくとも一個のパイプ構造（３０１）と少なくとも一個のパイプ構造（４０１）を直列接続或いは直列・並列接続することにより、閉路式流体通路を構成することを含む。その加熱器（１０１）と放熱器（２０１）とパイプ構造（３０１）とパイプ構造（４０１）は、一体構造或いは複数のパーツを組み立てたものを含む。各連接箇所の寸法と形状との間の構造は少しずつ変形し、また平滑形状により、流体が流れる時の制動が減るために、流体の循環流動にとって有利である。
【００４２】
本実施例の閉路式均熱装置を更に一歩進ませ、加熱器（１０１）と放熱器（２０１）とパイプ構造（３０１）とパイプ構造（４０１）により構成される密閉式循環流路の頂部回転角の上端に外に向かって拡張する弧状の流体凹室（１０８）を設置することにより、熱交換流体（１０４）の循環流動の制動を下げる。及び最上端の外に向かって拡張する弧状の流体凹室（１０８）に、開けられる及び密閉される上蓋（１１２）とヒンジ（１１３）と密封リング（１１４）を設置し、また上蓋の上端に密閉塞（１１０）と作業孔（１１１）を設置する。説明は以下の通りである。
【００４３】
図５は図１に示した実施例の密閉流路の頂部回転角の上端に外に向かって拡張する弧状の流体凹室（１０８）を設置し、及び最上端の外に向かって拡張する弧状の流体凹室（１０８）に開けられる及び密閉される上蓋（１１２）とヒンジ（１１３）と密封リング（１１４）を設置し、また上蓋の上端に密閉塞（１１０）と作業孔（１１１）を設置する側面構造の模式図である。
【００４４】
図５に加熱器（１０１）を自然貯熱体（１００）に設置し、自然貯熱体（１００）はより大きくかつ安定な貯熱容量を持つ地層、地表、池塘、湖泊、河川、砂漠、氷山、海洋等固相或いは液相貯熱体によって構成されることを示す。
【００４５】
加熱器（１０１）の流体出入口（１０１１）は、パイプ構造（３０１）を経て放熱器（２０１）の流体出入口（２０１２）に通じ、加熱器（１０１）の別の流体出入口（１０１２）は、パイプ構造（４０１）を経て放熱器（２０１）の流体出入口（２０１１）に通じることにより、閉路式循環流路を構成し、加熱器（１０１）の熱交換流体（１０４）を経て、パイプ構造（３０１、４０１）及び放熱器（２０１）と密閉式循環流路を構成し、また放熱器（２０１）から周りの均熱された温度差体（１０３）に対して熱エネルギーを放出する。本実施例の閉路式均熱装置は、熱交換流体（１０４）を通して、閉路式均熱装置内部で閉路式流動循環を行い、自然貯熱体（１００）の熱エネルギーと均熱された温度差体（１０３）の熱エネルギーの二者を均熱伝導する。熱交換流体（１０４）は、蓄熱及び熱伝導特性を備える気相或いは液相流体によって構成されるものを含む。温度差体（１０３）は、気体、固体或いは液体により構成される特定の機能をもつ空間又は構造であり、システム操作を行うとき、放熱器（２０１）へ流れる熱交換流体により放出される熱エネルギーを受け取る。
【００４６】
その主な構成の特徴は下記の通りである。
外に向かって拡張する弧状の流体凹室（１０８）は、加熱器（１０１）とパイプ構造（３０１）と放熱器（２０１）とパイプ構造（４０１）を連続して設置することにより、密閉式循環流路の一箇所或いは一箇所以上の旋回が外に向かって拡張する弧状凹形流路構造を構成し、一部の熱交換流体（１０４）を一時保管し、及び熱エネルギーを備える熱交換流体（１０４）の流速を緩めることにより、密閉式循環流路に対して、熱交換流体（１０４）の流動制動を下げる。
【００４７】
及び加熱器（１０１）と放熱器（２０１）とパイプ構造（３０１）とパイプ構造（４０１）により構成される密閉式循環流路頂部回転角の上端に上述した外に向かって拡張する弧状の流体凹室（１０８）を設置することにより、熱交換流体（１０４）の循環流動の制動を減少させ、また熱交換を加速させ、及び外に向かって拡張する弧状の流体凹室（１０８）の最上端に、管路整備用の開けられる及び密閉される上蓋（１１２）とヒンジ（１１３）と密封リング（１１４）を設置し、また上蓋の上端に流体を注入或いは抽出し、及び観測と整備を行う密閉塞（１１０）及び作業孔（１１１）を設置する。ニーズにより、上蓋（１１２）と管路との間にガードレールやガードネットを設置することができる。
【００４８】
上述した加熱器（１０１）或いは放熱器（２０１）の流体出入口端に設置される外に向かって拡張する弧状の流体凹室（１０８）の近隣に貯蔵される流体の体積は相対的に大きいために、総熱容量は比較的大きく、加熱器（１０１）或いは放熱器（２０１）の外部と接触した温度差体から熱エネルギーを導入し、流体を経て両側に向かって伝導するとき、加熱器（１０１）或いは放熱器（２０１）に設置する外に向かって拡張する弧状の流体凹室（１０８）の一端での流体の温度差の変化は比較的小さく、外に向かって拡張する弧状の流体凹室（１０８）を設置していない別端の温度変化が比較的大きいので、加熱器（１０１）或いは放熱器（２０１）の出入口の両端に温度差を形成する。
【００４９】
上述した閉路式均熱装置は、少なくとも一個の加熱器（１０１）と少なくとも一個の放熱器（２０１）と少なくとも一個のパイプ構造（３０１）と少なくとも一個のパイプ構造（４０１）を直列接続或いは直列・並列接続することにより、閉路式流体通路を構成することを含む。その加熱器（１０１）と放熱器（２０１）とパイプ構造（３０１）とパイプ構造（４０１）は、一体構造或いは複数のパーツを組み立てたものを含む。各連接箇所の寸法と形状との間の構造は少しずつ変形し、また平滑形状により、流体が流れる時の制動が減るために、流体の循環流動にとって有利である。
【００５０】
本実施例の閉路式均熱装置を更に一歩進ませ、加熱器（１０１）と放熱器（２０１）とパイプ構造（３０１）とパイプ構造（４０１）により構成される密閉式循環流路に補助流体ポンプ（１０７）を連続設置し、補助流体ポンプ（１０７）の能動的操作によって、正の方向或いは逆方向へポンピングし、又はポンピングを停止する。及び密閉式循環流路の頂部回転角の上端に外に向かって拡張する弧状の流体凹室（１０８）を設置することにより、熱交換流体（１０４）の密閉式循環流動の制動を下げ、熱交換を加速させる。及び最上端の外に向かって拡張する弧状の流体凹室（１０８）に開けられる及び密閉される上蓋（１１２）とヒンジ（１１３）と密封リング（１１４）を設置し、また上蓋の上端に密閉塞（１１０）と作業孔（１１１）を設置する。説明は以下の通りである。
【００５１】
交換流体１０４が密閉式循環流動の制動を行い、熱交換を加速させる。及び最上端の外に向かって拡張する弧状の流体凹室（１０８）に開けられる及び密閉される上蓋（１１２）とヒンジ（１１３）と密封リング（１１４）を設置し、また上蓋の上端に密閉塞（１１０）と作業孔（１１１）を設置する。説明は以下の通りである。
【００５２】
図６は図１に示した実施例の補助流体ポンプと密閉流路の頂部回転角の上端に外に向かって拡張する弧状の流体凹室（１０８）を設置し、及び最上端の外に向かって拡張する弧状の流体凹室（１０８）に開けられる及び密閉される上蓋（１１２）とヒンジ（１１３）と密封リング（１１４）を設置し、また上蓋の上端に密閉塞（１１０）と作業孔（１１１）を設置する側面構造の模式図である。
【００５３】
図６に加熱器（１０１）を自然貯熱体（１００）に設置し、自然貯熱体（１００）はより大きくかつ安定な貯熱容量を持つ地層、地表、池塘、湖泊、河川、砂漠、氷山、海洋等固相或いは液相貯熱体によって構成される。
【００５４】
加熱器（１０１）の流体出入口（１０１１）は、パイプ構造（３０１）を経て放熱器（２０１）の流体出入口（２０１２）に通じ、加熱器（１０１）の別の流体出入口（１０１２）は、パイプ構造（４０１）を経て放熱器（２０１）の流体出入口（２０１１）に通じることにより、閉路式循環流路を構成し、加熱器（１０１）の熱交換流体（１０４）を経て、パイプ構造（３０１、４０１）及び放熱器（２０１）と密閉式循環流路を構成し、また放熱器（２０１）から周りの均熱された温度差体（１０３）に対して熱エネルギーを放出する。本実施例の閉路式均熱装置は、熱交換流体（１０４）を通して、閉路式均熱装置内部で閉路式流動循環を行い、自然貯熱体（１００）の熱エネルギーと均熱された温度差体（１０３）の熱エネルギーの二者を均熱伝導する。熱交換流体（１０４）は、蓄熱及び熱伝導特性を備える気相或いは液相流体によって構成されるものを含む。温度差体（１０３）は、気体、固体或いは液体により構成される特定の機能をもつ空間又は構造であり、システム操作を行うとき、放熱器（２０１）へ流れる熱交換流体により放出される熱エネルギーを受け取る。
【００５５】
その主な構成の特徴は下記の通りである。
外に向かって拡張する弧状の流体凹室（１０８）は、加熱器（１０１）とパイプ構造（３０１）と放熱器（２０１）とパイプ構造（４０１）を連続して設置することにより、密閉式循環流路の一箇所或いは一箇所以上の旋回が外に向かって拡張する弧状凹形流路構造を構成し、一部の熱交換流体（１０４）を一時保管し、及び熱エネルギーを備える熱交換流体（１０４）の流速を緩めることにより、密閉式循環流路に対して、熱交換流体（１０４）の流動制動を下げる。及び管路を整備するために、最上端の外に向かって拡張する弧状の流体凹室（１０８）に開けられる及び密閉される上蓋（１１２）とヒンジ（１１３）と密封リング（１１４）を設置し、また上蓋の上端に流体を注入或いは抽出し、及び観測と整備を行う密閉塞（１１０）及び作業孔（１１１）を設置する。ニーズにより、上蓋（１１２）と管路との間にガードレールやガードネットを設置することができる。
【００５６】
上述した加熱器（１０１）或いは放熱器（２０１）の流体出入口端に設置される外に向かって拡張する弧状の流体凹室（１０８）の近隣に貯蔵される流体の体積は相対的に大きいために、総熱容量は比較的大きく、加熱器（１０１）或いは放熱器（２０１）の外部と接触した温度差体から熱エネルギーを導入し、流体を経て両側に向かって伝導するとき、加熱器（１０１）或いは放熱器（２０１）に設置する外に向かって拡張する弧状の流体凹室（１０８）の一端での流体の温度差の変化は比較的小さく、外に向かって拡張する弧状の流体凹室（１０８）を設置していない別端の温度変化が比較的大きいので、加熱器（１０１）或いは放熱器（２０１）の出入口の両端に温度差を形成する。
【００５７】
補助流体ポンプ（１０７）は、電源コード（１１８）を通して、外部より電気エネルギーを導入し、モータにより駆動される流体ポンプを駆動し、或いは自然力により流体ポンプを駆動し、上述した密閉式循環流路に連続設置することにより、熱交換流体（１０４）を圧送する。補助流体ポンプ（１０７）は固定して一方向へポンピングし、或いはポンピング方向の選択ができ、及び電源オン／オフ、変速、ポンピング流量制御ができることを含む。
【００５８】
操作機能は下記を含む：補助流体ポンプ（１０７）を操作せず、また熱交換流体（１０４）により凝冷降・拡熱昇に従って循環する。或いは補助流体ポンプ（１０７）の能動的制御によって、正の方向へポンピングし、また熱交換流体（１０４）の凝冷降・拡熱昇の流向と同じ流向でポンピングを補助する。或いは補助流体ポンプ（１０７）の能動的制御によって逆方向へポンピングし、また熱交換流体（１０４）の凝冷降・拡熱昇の流向と異なる流向の逆方向へポンピングし、熱交換流体（１０４）を逆方向へ圧送し、拡熱昇・凝冷降の操作を含む。
【００５９】
上述した閉路式均熱装置は、少なくとも一個の加熱器（１０１）と少なくとも一個の放熱器（２０１）と少なくとも一個のパイプ構造（３０１）と少なくとも一個のパイプ構造（４０１）を直列接続或いは直列・並列接続することにより、閉路式流体通路を構成することを含む。その加熱器（１０１）と放熱器（２０１）とパイプ構造（３０１）とパイプ構造（４０１）は、一体構造或いは複数のパーツを組み立てたものを含む。各連接箇所の寸法と形状との間の構造は少しずつ変形し、また平滑形状により、流体が流れる時の制動が減るために、流体の循環流動にとって有利である。
【００６０】
前述図１〜図６に示した閉路式均熱装置実施例を更に一歩進ませ、一個或いは一個以上の補助加熱或いは冷却装置（１１５）を設置することにより、放熱器（２０１）に対して温度差体（１０３）により伝導する熱エネルギーを高める。その中の：
【００６１】
補助加熱或いは冷却装置（１１５）は、電源コード（１１６）から来る電気エネルギーに駆動され、電気エネルギーを熱エネルギーに変える電熱装置によって構成されることを含む。或いは電気エネルギーを熱エネルギーに変え、又は電気エネルギーを冷エネルギーに変える温度調節装置によって構成される。或いは電気エネルギーを熱エネルギーに変え、又は冷却する半導体チップによって構成され、本実施例の閉路式均熱装置の密閉式循環流路の中の熱交換流体（１０４）に協力して、拡熱昇・凝冷降流動の運動エネルギーに設置し、かつ相対的に熱交換流体（１０４）の流動の邪魔にならない位置に設置し、その方式は下記の一種或いは一種以上の方式を含む。（１）密閉式循環流路の中に固定設置する。（２）作業孔（１１１）からランダムに配置し、或いは上蓋（１１２）を開けまた密閉式循環流路の中に配置する。（３）密閉塞（１１０）の底部に設置し、循環流路とカップリングする。（４）熱伝導材料により構成される密閉式循環流路の外部を取り囲む、或いは局部に設置することにより、循環流路内部の熱交換流体（１０４）を間接加熱又は冷却する。
【００６２】
図７に本発明の図１に示した実施例の加熱器（１０１）とパイプ構造（４０１）によって構成される流路セグメントの内部或いは外部に補助加熱或いは冷却装置（１１５）を設置する実施例の側面構造の断面図例を示す。
【００６３】
図８に本発明の図２に示した実施例の加熱器（１０１）とパイプ構造（４０１）によって構成される流路セグメントの内部に補助流体ポンプ（１０７）を設置し、及び内部或いは外部に補助加熱或いは冷却装置（１１５）を設置する実施例の側面構造の断面図例を示す。
【００６４】
図９に本発明の図３に示した実施例の加熱器（１０１）とパイプ構造（４０１）によって構成される流路セグメントの内部或いは外部に補助加熱或いは冷却装置（１１５）を設置する実施例の側面構造の断面図例を示す。
【００６５】
図１０に本発明の図４に示した実施例の加熱器（１０１）とパイプ構造（４０１）によって構成される流路セグメントの内部に補助流体ポンプ（１０７）を設置し、及び内部或いは外部に補助加熱或いは冷却装置（１１５）を設置する実施例の側面構造の断面図例を示す。
【００６６】
図１１に本発明の図５に示した実施例に加熱器（１０１）とパイプ構造（４０１）によって構成される流路セグメントの内部或いは外部に補助加熱或いは冷却装置（１１５）を設置する実施例の側面構造の断面図例を示す。
【００６７】
図１２に本発明の図６に示した実施例の加熱器（１０１）とパイプ構造（４０１）によって構成される流路セグメントの内部に補助流体ポンプ（１０７）を設置し、及び内部或いは外部に補助加熱或いは冷却装置（１１５）を設置する実施例の側面構造の断面図例を示す。
【００６８】
前述した図２、４、６、７〜１２に示した実施例を更に一歩進ませ、補助流体ポンプ（１０７）と補助加熱或いは冷却装置（１１５）の二者又はその中の一つを設置し、及び熱交換流体温度測定装置（ＴＳ２０１）と環境温度測定装置（ＴＳ２０２）の二者又はその中の一つを設置し、その中の補助流体ポンプ（１０７）、補助加熱或いは冷却装置（１１５）、熱交換流体温度測定装置（ＴＳ２０１）、環境温度測定装置（ＴＳ２０２）は、人力による読み取り又は送電状態の制御を通して、或いは電気エネルギー制御装置（ＥＣＵ２００）を設置することにより、送電状態を制御する。
【００６９】
図１３に本発明に電気エネルギー制御装置（ＥＣＵ２００）と熱交換流体温度測定装置（ＴＳ２０１）と環境温度測定装置（ＴＳ２０２）を設置することにより、補助流体ポンプ（１０７）を制御する実施例の模式図を示す。
【００７０】
図１３に密閉式循環流路に設置される一個或いは一個以上の熱交換流体温度測定装置（ＴＳ２０１）を通して、また信号伝送線（１２０）を通して熱交換流体の温度測定値を電気エネルギー制御装置（ＥＣＵ２００）に伝送し、及び環境温度測定装置（ＴＳ２０２）を設置し、また信号伝送線（１２０）を通して温度測定信号を電気エネルギー制御装置（ＥＣＵ２００）にフィードバックし、また電気エネルギー制御装置（ＥＣＵ２００）が内部設定と熱交換流体温度測定装置（ＴＳ２０１）と環境温度測定装置（ＴＳ２０２）にフィードバックした信号を参照し、補助流体ポンプ（１０７）の送電タイミングと圧送流量の大きさと圧送流向を制御することを示す。
【００７１】
電気エネルギー制御装置（ＥＣＵ２００）は、機電部品又は電子回路部品、ないしマイクロプロセッサと関連ソフトウェアによって構成される。内部のパラメータが設定され、熱交換流体温度測定装置（ＴＳ２０１）と環境温度測定装置（ＴＳ２０２）から来る信号を参照し、補助流体ポンプ（１０７）の送電タイミングと圧送流量の大きさと圧送流向を制御する。
【００７２】
熱交換流体温度測定装置（ＴＳ２０１）、環境温度測定装置（ＴＳ２０２）は、一個或いは一個以上の温度変化をアナログ或いはデジタル電気エネルギー信号に変換する温度測定装置によって構成され、密閉式循環流路選定の温度測定点或いは環境温度測定点に設置され、信号伝送線（１２０）を経て信号を電気エネルギー制御装置（ＥＣＵ２００）に伝送する。
上述した環境温度測定装置（ＴＳ２０２）はニーズにより、設置又は設置しないことを選択することができる。
【００７３】
図１４に本発明に電気エネルギー制御装置（ＥＣＵ２００）と熱交換流体温度測定装置（ＴＳ２０１）と環境温度測定装置（ＴＳ２０２）を設置することにより、補助加熱或いは冷却装置（１１５）を制御する実施例の模式図を示す。
【００７４】
図１４に密閉式循環流路に設置される一個或いは一個以上の熱交換流体温度測定装置（ＴＳ２０１）を通して、また信号伝送線（１２０）を通して熱交換流体の温度測定値を電気エネルギー制御装置（ＥＣＵ２００）に伝送し、及び環境温度測定装置（ＴＳ２０２）を設置し、また信号伝送線（１２０）を通して温度測定信号を電気エネルギー制御装置（ＥＣＵ２００）にフィードバックし、また電気エネルギー制御装置（ＥＣＵ２００）が内部設定と熱交換流体温度測定装置（ＴＳ２０１）と環境温度測定装置（ＴＳ２０２）にフィードバックした信号を参照し、補助加熱或いは冷却装置（１１５）の送電発熱タイミング及び発熱値を制御することを示す。
【００７５】
電気エネルギー制御装置（ＥＣＵ２００）は、機電部品又は電子回路部品、ないしマイクロプロセッサと関連ソフトウェアによって構成される。内部のパラメータが設定され、熱交換流体温度測定装置（ＴＳ２０１）と環境温度測定装置（ＴＳ２０２）から来る信号を参照し、補助加熱或いは冷却装置（１１５）の送電タイミングと発熱値を制御する。
【００７６】
熱交換流体温度測定装置（ＴＳ２０１）、環境温度測定装置（ＴＳ２０２）は、一個或いは一個以上の温度変化をアナログ或いはデジタル電気エネルギー信号に変換する温度測定装置によって構成され、密閉式循環流路選定の温度測定点或いは環境温度測定点に設置され、信号伝送線（１２０）を経て信号を電気エネルギー制御装置（ＥＣＵ２００）に伝送する。
上述した環境温度測定装置（ＴＳ２０２）はニーズにより、設置又は設置しないことを選択することができる。
【００７７】
図１５に本発明に電気エネルギー制御装置（ＥＣＵ２００）と熱交換流体温度測定装置（ＴＳ２０１）と環境温度測定装置（ＴＳ２０２）を設置することにより、補助流体ポンプ（１０７）と補助加熱或いは冷却装置（１１５）を制御する実施例の模式図を示す。
【００７８】
図１５に密閉式循環流路に設置される一個或いは一個以上の熱交換流体温度測定装置（ＴＳ２０１）を通して、また信号伝送線（１２０）を通して熱交換流体の温度測定値を電気エネルギー制御装置（ＥＣＵ２００）に伝送し、及び環境温度測定装置（ＴＳ２０２）を設置し、また信号伝送線（１２０）を通して温度測定信号を電気エネルギー制御装置（ＥＣＵ２００）にフィードバックし、また電気エネルギー制御装置（ＥＣＵ２００）が内部設定と熱交換流体温度測定装置（ＴＳ２０１）と環境温度測定装置（ＴＳ２０２）にフィードバックした信号を参照し、補助流体ポンプ（１０７）の送電タイミングと圧送流量の大きさと圧送流向し、及び補助加熱或いは冷却装置（１１５）の送電発熱タイミングと発熱値を制御することを示す。
【００７９】
その中の電気エネルギー制御装置（ＥＣＵ２００）は、機電部品又は電子回路部品、ないしマイクロプロセッサと関連ソフトウェアによって構成される。内部のパラメータが設定され、熱交換流体温度測定装置（ＴＳ２０１）と環境温度測定装置（ＴＳ２０２）から来る信号を参照し、補助流体ポンプ（１０７）の送電タイミングと圧送流量の大きさと圧送流向を制御し、及び補助加熱或いは冷却装置（１１５）の送電発熱タイミングと発熱値を制御する。
【００８０】
熱交換流体温度測定装置（ＴＳ２０１）、環境温度測定装置（ＴＳ２０２）は、一個或いは一個以上の温度変化をアナログ或いはデジタル電気エネルギー信号に変換する温度測定装置によって構成され、密閉式循環流路選定の温度測定点或いは環境温度測定点に設置され、信号伝送線（１２０）を経て信号を電気エネルギー制御装置（ＥＣＵ２００）に伝送する。
上述した環境温度測定装置（ＴＳ２０２）はニーズにより、設置又は設置しないことを選択することができる。
【００８１】
本実施例の閉路式均熱装置は、加熱器（１０１）と放熱器（２０１）とパイプ構造（３０１）とパイプ構造（４０１）により密閉式循環流路を構成し、その中の放熱器（２０１）と加熱器（１０１）を全部露出し、加熱面或いは放熱面とする。或いは放熱器（２０１）と加熱器（１０１）の二者或いはその中の一部の方向は、断熱体（１０９）で覆れる断熱面である。またワンウェイの単流路或いはワンウェイ以上の多流路により放熱器（２０１）とワンウェイ或いはワンウェイ以上の加熱器（１０１）を構成し、ワンウェイ或いはワンウェイ以上のパイプ構造（３０１）、ワンウェイ或いはワンウェイ以上のパイプ構造（４０１）は同じ流路断面積又は異なる流路断面積を連続設置することにより、密閉式循環流路を形成する。或いは更に一歩進んで数組の別々の加熱器（１０１）と放熱器（２０１）とパイプ構造（３０１）とパイプ構造（４０１）により構成される密閉式循環流路を並列接続して一体構造にする。流路構造の選択例について説明する。
ワンウェイの単流路構造の選択は下記の通りである。
【００８２】
（一）長方形管路構造（１００５）或いはその近似形状の管路構造を呈す：断面は長方形管或いはその近似構造で、熱伝導材料によって構成されることを含む。その外部を断熱体（１０９）で覆い、内部は下記の一種或いは一種以上の構造によって構成されることを含む。（１）中空流路を呈す。（２）その内部は交差式半区切り流路構造を呈す。（３）内部片側は半区切り流路構造を呈す。（４）内部は区切り流路構造（１００７）を呈す。
図１６は熱伝導材料で製作され、その外部を断熱体で覆い、また内部は長方形中空管路構造１００５の断面図例である。
図１７は熱伝導材料で製作され、その外部を断熱体で覆い、また内部は区切り流路構造（１００７）を呈す長方形管路構造（１００５）の断面図例である。
【００８３】
本実施例の外部を断熱体で覆い、また内部は区切り流路構造（１００７）を備える長方形管路構造（１００５）によって一体構造を構成し、或いは二個又は二個以上の長方形管路構造（１００５）によって一体構造を構成することを含む。
【００８４】
図１６と図１７で述べた長方形管路構造（１００５）は、非熱伝導性材料によって構成されることを含む。またニーズにより、断熱体で覆い、又は覆わないことを選択することができる。
【００８５】
その外部を断熱体（１０９）で覆い、内部は下記の一種或いは一種以上の構造によって構成されるを含む。（１）中空流路を呈す。（２）その内部は交差式半区切り流路構造を呈す。（３）内部片側は半区切り流路構造を呈す。（４）内部は区切り流路構造（１００７）を呈す。
【００８６】
（二）円形管路構造（１００６）或いはその近似形状の管路構造を呈し、熱伝導材料によって構成される。その外部を断熱体（１０９）で覆い、内部は下記の一種或いは一種以上の構造によって構成されることを含む。（１）単管路構造の外部を断熱体（１０９）で覆う。（２）各ウェイの円形管路構造（１００６）の外部を断熱体で覆い、更にマルチウェイの並列流路構造を呈す。（３）各ウェイの円形管路構造（１００６）はマルチウェイの並列を呈し、及び相互連結構造を備え、再び共同して断熱体で覆う。（４）各ウェイの円形管路構造（１００６）はピッチを備え、再び共同して断熱体で覆う。（５）詰まりを防ぐために、前述した（１）〜（４）の管路構造を更に一歩進ませ、その外部を網目状或いは柵状構造体で覆う。
図１８は熱伝導材料で製作され、その外部を断熱体で覆い、また内部は中空の円形管路構造（１００６）の断面図例である。
【００８７】
図１９は熱伝導材料で製作され、ワンウェイ或いはワンウェイ以上の円形管路構造（１００６）であって、その各ウェイの円形管路構造（１００６）の外部を断熱体で覆い、更にマルチウェイの並列流路構造の円形管路構造（１００６）の断面図例である。
【００８８】
図２０は熱伝導材料で製作され、ワンウェイ或いはワンウェイ以上の円形管路構造（１００６）であって、各ウェイの円形管路構造（１００６）はマルチウェイの並列を呈し、及び相互連結構造を備え、再び共同して断熱体で覆うことにより、マルチウェイ流路構造の円形管路構造（１００６）を構成する断面図例である。
【００８９】
図２１は熱伝導材料で製作され、ワンウェイ或いはワンウェイ以上の円形管路構造（１００６）であって、各ウェイの円形管路構造（１００６）はピッチを備え、再び共同して断熱体で覆うことにより、マルチウェイ流路構造の円形管路構造（１００６）を構成する断面図例である。
【００９０】
図１８〜図２１で述べた円形管路構造（１００６）は、非熱伝導性材料によって構成されることを含む。またニーズにより、断熱体で覆い、又は覆わないことを選択することができる。
【００９１】
（三）長方形管路構造（１００５）或いはその近似形状の管路構造を呈し、熱伝導材料によって構成される。その外部の熱エネルギー伝導面は、平面状の伝導面１０００或いは波状の熱エネルギー伝導面（１００１）の放熱面或いは加熱面を呈し、また断熱体（１０９）で覆う方式は、次のいずれかを含む。（１）断熱体（１０９）で覆わない。（２）熱エネルギー伝導面と反転する底面を断熱体（１０９）で覆う。（３）熱エネルギー伝導面と反転する底面を断熱体（１０９）で覆い、側辺も全てを断熱体（１０９）で覆う。（４）熱エネルギー伝導面と反転する底面を断熱体（１０９）で覆い、一部の側辺を断熱体（１０９）で覆う。その内部は下記の一種或いは一種以上の構造によって構成されるを含む：（１）内部は中空構造を呈す。（２）内部は交差式導温ウイングパネル（１１２０）構造を呈す。（３）内部片側は導温ウイングパネル（１１２０）構造を呈す。（４）内部は区切り流路構造（１００７）を呈す。
【００９２】
図２２は熱伝導材料で製作される長方形管路構造（１００５）であって、その外部は放熱面或いは加熱面とする平面状熱エネルギー伝導面（１０００）を呈し、その内部は中空流路構造を呈す長方形管路構造（１００５）の断面図例である。
【００９３】
図２３は熱伝導材料で製作される長方形管路構造（１００５）であって、その外部は放熱面或いは加熱面とする平面状熱エネルギー伝導面（１０００）を呈し、その内部は交差式導温ウイングパネル（１１２０）構造を備える長方形管路構造（１００５）の断面図例である。
【００９４】
図２４は熱伝導材料で製作される長方形管路構造（１００５）であって、その外部は放熱面或いは加熱面とする平面状熱エネルギー伝導面（１０００）を呈し、その内部片側は導温ウイングパネル（１１２０）構造を備える長方形管路構造（１００５）の断面図例である。
【００９５】
図２５は熱伝導材料で製作される長方形管路構造（１００５）であって、その外部は放熱面或いは加熱面とする平面状熱エネルギー伝導面（１０００）を呈し、その内部は区切り流路構造（１００７）を備える長方形管路構造（１００５）の断面図例である。
【００９６】
本実施例の外部を断熱体で覆い、また内部は区切り流路構造（１００７）を備える長方形管路構造（１００５）によって一体構造を構成し、或いは二個又は二個以上の長方形管路構造（１００５）によって一体構造を構成することを含む。
【００９７】
上述した図２２−２５に示した実施例を断熱体（１０９）で覆うとき、その断熱体（１０９）で覆う位置は、長方形管路構造（１００５）の熱エネルギー伝導面とする以外の三面を覆うを含む。及び更に一歩進んで、熱エネルギー伝導面の向かい側の背部を断熱体（１０９）で覆い、或いは同時に熱エネルギー伝導面の向かい側の背部と両側外側部を覆うことによって、長方形管路構造（１００５）の両側面を熱エネルギー伝導面とする。
【００９８】
図２６に示した本発明の断熱体（１０９）は、図２２〜図２５に示した長方形管路構造（１００５）の平面状熱エネルギー伝導面（１０００）の向かい側の背部及び両側辺を覆う断面図例である。
【００９９】
図２７に示した本発明の断熱体（１０９）は、図２２〜図２５に示した長方形管路構造（１００５）の平面状熱エネルギー伝導面（１０００）の向かい側の背部を覆う断面図例である。
【０１００】
図２７に示した本実施例の閉路式均熱装置の長方形管路構造（１００５）を更に一歩進ませ、長方形管路構造（１００５）を熱エネルギー伝導面の向かい側の背部とし、断熱体（１０９）で覆うことによって、長方形管路構造（１００５）の両側面を熱エネルギー伝導面とする。
【０１０１】
図２８に示した本発明の断熱体（１０９）で図２２〜図２５に示した長方形管路構造（１００５）の平面状熱エネルギー伝導面（１０００）の向かい側の背部及び一部の両側辺を覆う断面図例である。
【０１０２】
図２８に示した本実施例の閉路式均熱装置の長方形管路構造（１００５）を更に一歩進ませ、断熱体（１０９）で覆うことによって、長方形管路構造（１００５）を熱エネルギー伝導面の向かい側の背部と長方形管路構造（１００５）の両側外側部とし、長方形管路構造（１００５）の両側面外側も熱エネルギー伝導面とする。
【０１０３】
前述図２２〜２８に示した実施例の熱エネルギー伝導機能の加熱面或いは放熱面とする面は、平面状熱エネルギー伝導面（１０００）の構造にする以外に、更に一歩進んで、流体の流向の横断面に沿って、波状の熱エネルギー伝導面（１００１）の構造にすることにより、管内流体と外部の熱エネルギーの伝導効果を高める。
【０１０４】
図２９に示した本発明の平面状熱エネルギー伝導面（１０００）を更に一歩進ませ、流体の流向の横断面に沿って、波状の熱エネルギー伝導面（１００１）構造の断面図例である。
図２９に示した本実施例の閉路式均熱装置の長方形管路構造（１００５）セグメントは、波状の熱エネルギー伝導面（１００１）の構造によって構成される。
【０１０５】
（四）円形管路構造（１００６）或いはその近似形状の管路構造を呈し、熱伝導材料によって構成され、また下記の一種或いは一種以上の円形管路構造（１００６）によって構成されるものを含む。（１）円管内部は中空構造を呈す。（２）円管内部は中心部に向かって延伸するが、互いに接触せず、三等分の角度で放射状に分布する導温ウイングパネル（１１２０）構造を備える。（３）円管内部は中心部に向かって連結し、三等分の角度で放射状に分布するウイングパネル構造を備える。（４）円管内部は中心部に向かって連結し、二等分の角度で放射状に分布するウイングパネル構造を備える。（５）円管内部は中心部に向かって連結し、四等分の角度で放射状に分布するウイングパネル構造を備える。（６）詰まりを防ぐために、前述した（１）〜（５）の管路構造を更に一歩進ませ、その外部を網目状或いは柵状構造体で覆う。
図３０は熱伝導材料で製作される円形管路構造（１００６）であって、管路は円形或いはその近似形状を呈し、その内部は中空構造の断面図例である。
【０１０６】
図３１は熱伝導材料で製作される円形管路構造（１００６）であって、管路は円形或いはその近似形状を呈し、その内部は中心部に向かって延伸するが、互いに接触せず、三等分の角度で放射状に分布する導温ウイングパネル（１１２０）構造の断面図例である。
【０１０７】
図３２は熱伝導材料で製作される円形管路構造（１００６）であって、管路は円形或いはその近似形状を呈し、その内部は中心部に向かって、三等分の角度で放射状に分布するウイングパネル式区切り流路構造（１００７）の断面図例である。
【０１０８】
図３３は熱伝導材料で製作される円形管路構造（１００６）であって、管路は円形或いはその近似形状を呈し、その内部は中心部に向かって、二等分の角度で放射状に分布するウイングパネル式区切り流路構造（１００７）の断面図例である。
【０１０９】
図３４は熱伝導材料で製作される円形管路構造（１００６）であって、管路は円形或いはその近似形状を呈し、その内部は中心部に向かって、四等分の角度で放射状に分布するウイングパネル式区切り流路構造（１００７）の断面図例である。
【０１１０】
（五）円形管路構造（１００６）或いはその近似形状の管路構造を呈し、熱伝導材料によって構成され、また下記の一種或いは一種以上の管路配置方式によって構成されるものを含む。（１）多管路を上下に交差するように分離して設置する。（２）多管路を上下に交差するように分離して設置し、また管路の間に連結構造がある。（３）多管路を線形に隣り合って並列する。（４）多管路を線形に分離して設置する。（５）多管路を線形に分離して設置し、また管路の間に連結構造がある。（６）詰まりを防ぐために、前述した（１）〜（５）の管路構造を更に一歩進ませ、その外部を網目状或いは柵状構造体で覆う。
図３５は熱伝導材料で製作され、また多管路を上下に交差するように分離して設置する多管路構造の断面図例である。
図３６は熱伝導材料で製作され、また多管路を上下に交差するように分離して設置し、また管路の間に連結構造がある多管路構造の断面図例である。
図３７は熱伝導材料で製作され、また多管路を線形に隣り合って並列する多管路構造の断面図例である。
図３８は熱伝導材料で製作され、また多管路を線形に分離して設置する円形管路構造（１００６）の断面図例である。
図３９は熱伝導材料で製作され、多管路を線形に分離して設置し、また管路の間に連結構造がある円形管路構造（１００６）の断面図例である。
【０１１１】
（六）円形管路構造（１００６）或いはその近似形状の管路構造を呈し、熱伝導材料によって構成され、その管体表面の一部を熱エネルギーを伝送する加熱面或いは放熱面とし、他の部分の管体表面を断熱体（１０９）で覆う。また下記の一種或いは一種以上の管路配置方式によって構成されるものを含む。（１）単管路を設置する。（２）多管路を上下に交差するように分離して設置する。（３）多管路を上下に交差するように分離して設置し、また管路の間に連結構造がある。（４）多管路を線形に隣り合って並列する。（５）多管路を線形に分離して設置する。（６）多管路を線形に分離して設置し、また管路の間に連結構造がある。（７）詰まりを防ぐために、前述した（１）〜（６）の管路構造を更に一歩進ませ、その外部を網目状或いは柵状構造体で覆う。
図４０は熱伝導材料で製作される単管路構造であって、また管路表面の一部が露出し、他の部分を断熱体（１０９）で覆う断面図例である。
【０１１２】
図４１は熱伝導材料で製作され、また多管路を上下に交差するように分離して設置する。の多管路構造、各管路表面の一部が露出し、他の部分を断熱体（１０９）で覆う断面図例である。
【０１１３】
図４２は熱伝導材料で製作され、また多管路を上下に交差するように分離して設置し、また管路の間に連結構造がある。の多管路構造、各管路表面の一部が露出し、他の部分を断熱体（１０９）で覆う断面図例である。
【０１１４】
図４３は熱伝導材料で製作され、また多管路を線形に隣り合って並列する多管路構造、各管路表面の一部が露出し、他の部分を断熱体（１０９）で覆う断面図例である。
【０１１５】
図４４は熱伝導材料で製作され、また多管路を線形に分離して設置する。の円形管路構造（１００６）、各管路表面の一部が露出し、他の部分を断熱体（１０９）で覆う断面図例である。
【０１１６】
図４５は熱伝導材料で製作され、また多管路を線形に分離して設置し、また管路の間に連結構造がある。の円形管路構造（１００６）、各管路表面の一部が露出し、他の部分を断熱体（１０９）で覆う断面図例である。
【０１１７】
（七）円形管路構造（１００６）或いはその近似形状の管路構造を呈し、熱伝導材料によって構成され、その熱エネルギー伝導面を放熱器（２０１）の放熱面或いは加熱器（１０１）の加熱面として応用し、また更に一歩進ませ、その外部に導温ウイングパネル（１１２０）を設置し、また下記の一種或いは一種以上の管路配置方式によって構成されるものを含む。（１）単管路を呈す。（２）多管路を上下に交差するように分離して設置する。（３）多管路を上下に交差するように分離して設置し、また管路の間に連結構造がある。（４）多管路を線形に隣り合って並列する。（５）多管路を線形に分離して設置する。（６）多管路を線形に分離して設置し、また管路の間に連結構造がある。（７）詰まりを防ぐために、前述した（１）〜（６）の管路構造を更に一歩進ませ、その外部を網目状或いは柵状構造体で覆う。
図４６は熱伝導材料で製作され、また熱エネルギー伝導面の外部に導温ウイングパネル（１１２０）を設置する単管路構造の断面図例である。
【０１１８】
図４７は熱伝導材料で製作され、また熱エネルギー伝導面の外部に導温ウイングパネル（１１２０）を設置し、更に多管路を上下に交差するように分離して設置する多管路構造の断面図例である。
【０１１９】
図４８は熱伝導材料で製作され、また熱エネルギー伝導面の外部に導温ウイングパネル（１１２０）を設置し、更に多管路を上下に交差するように分離して設置し、また各管路の間に連結構造がある多管路構造の断面図例である。
【０１２０】
図４９は熱伝導材料で製作され、また熱エネルギー伝導面の外部に導温ウイングパネル（１１２０）を設置し、更に多管路を線形に隣り合って並列する多管路構造の断面図例である。
【０１２１】
図５０は熱伝導材料で製作され、また熱エネルギー伝導面の外部に導温ウイングパネル（１１２０）を設置し、更に多管路を線形に分離して設置する円形管路構造（１００６）の断面図例である。
【０１２２】
図５１は熱伝導材料で製作され、また熱エネルギー伝導面の外部に導温ウイングパネル（１１２０）を設置し、更に多管路を線形に分離して設置し、また各管路の間に連結構造がある円形管路構造（１００６）の断面図例である。
【０１２３】
（八）長方形管路構造（１００５）或いはその近似形状の管路構造を呈し、熱伝導材料によって構成され、その熱エネルギー伝導面を放熱器（２０１）の放熱面或いは加熱器（１０１）の加熱面として応用し、また更に一歩進ませ、その外部に導温ウイングパネル（１１２０）を設置し、その内部は下記の一種或いは一種以上の管路配置方式によって構成されるものを含む。（１）内部は中空構造を呈す。（２）内部は交差式導温ウイングパネル（１１２０）構造を呈す。（３）内部片側は導温ウイングパネル（１１２０）構造を呈す。（４）内部は区切り流路構造（１００７）を呈す。（５）詰まりを防ぐために、前述した（１）〜（４）の管路構造を更に一歩進ませ、その外部を網目状或いは柵状構造体で覆う。
【０１２４】
図５２は熱伝導材料で製作され、その熱エネルギー伝導面外部に導温ウイングパネル（１１２０）を設置し、また内部は中空構造を呈す長方形管路構造（１００５）の断面図例である。
【０１２５】
図５３は熱伝導材料で製作され、その熱エネルギー伝導面外部に導温ウイングパネル（１１２０）を設置し、また内部は交差式導温ウイングパネル（１１２０）構造を呈す長方形管路構造（１００５）の断面図例である。
【０１２６】
図５４は熱伝導材料で製作され、その熱エネルギー伝導面外部に導温ウイングパネル（１１２０）を設置し、また内部片側は導温ウイングパネル（１１２０）構造を備える長方形管路構造（１００５）の断面図例である。
【０１２７】
図５５は熱伝導材料で製作される長方形管路構造（１００５）であって、その熱エネルギー伝導面外部に導温ウイングパネル（１１２０）を設置し、その内部は区切り流路構造（１００７）を呈す長方形管路構造（１００５）の断面図例である。
【０１２８】
本実施例の外部を断熱体で覆い、また内部は区切り流路構造（１００７）を呈す長方形管路構造（１００５）によって一体構造を構成し、或いは二個又は二個以上の長方形管路構造（１００５）によって一体構造を構成することを含む。
【０１２９】
（九）Ｗ形管路構造（１００４）或いはその近似形状の管路構造を呈し、その比較的広い上下両面は放熱面或いは加熱面とする外に向かって屈曲する波状の熱エネルギー伝導面を備え、熱伝導材料によって構成される。その内部は下記の一種或いは一種以上の管路配置方式によって構成されるものを含む。（１）内部は中空構造を呈す。（２）内部は交差式導温ウイングパネル（１１２０）構造を呈す。（３）内部片側は導温ウイングパネル（１１２０）構造を備える。（４）内部は区切り流路構造（１００７）を呈す。（５）詰まりを防ぐために、前述した（１）〜（４）の管路構造を更に一歩進ませ、その外部を網目状或いは柵状構造体で覆う。
【０１３０】
図５６は熱伝導材料で製作され、その比較的広い上下両面は波状の熱エネルギー伝導面（１００１）を備えることにより、放熱面或いは加熱面を構成し、また内部は中空構造を呈すＷ形管路構造（１００４）の断面図例である。
【０１３１】
図５７は熱伝導材料で製作され、その比較的広い上下両面は波状の熱エネルギー伝導面（１００１）を備えることにより、放熱面或いは加熱面を構成し、また内部は交差式導温ウイングパネル（１１２０）構造を呈すＷ形管路構造（１００４）の断面図例である。
【０１３２】
図５８は熱伝導材料で製作され、その比較的広い上下両面は波状の熱エネルギー伝導面（１００１）を備えることにより、放熱面或いは加熱面を構成し、また内部片側は導温ウイングパネル（１１２０）構造を備えるＷ形管路構造（１００４）の断面図例である。
【０１３３】
図５９は熱伝導材料で製作されるＷ形管路構造（１００４）構造であって、その外部は加熱面とする波状の熱エネルギー伝導面（１００１）を備え、その内部は区切り流路構造（１００７）を呈すＷ形管路構造（１００４）の断面図例である。
【０１３４】
本実施例の外部を断熱体で覆い、また内部は区切り流路構造（１００７）を呈すＷ形管路構造（１００４）によって一体構造を構成し、或いは二個又は二個以上のＷ形管路構造（１００４）によって一体構造を構成することを含む。
上述した図１６〜５９に示す各種管路構造の実施例は、本実施例の閉路式均熱装置の例として挙げられるが、これに限定するものではない。
【０１３５】
本実施例の閉路式均熱装置の放熱器（２０１）を更に一歩進ませ、ツーウェイ或いはツーウェイ以上の流路によって構成されるを含む。放熱器（２０１）及び加熱器（１０１）を全部露出し、加熱面或いは放熱面とする。或いは放熱器（２０１）及び加熱器（１０１）の二者或いはその中の一部の方向は、断熱体（１０９）で覆れる断熱面である。またツーウェイ或いはツーウェイ以上の多流路により放熱器（２０１）とワンウェイ或いはワンウェイ以上の加熱器（１０１）を構成し、ワンウェイ或いはワンウェイ以上のパイプ構造（３０１）、ワンウェイ或いはワンウェイ以上のパイプ構造（４０１）は同じ流路断面積又は異なる流路断面積を連続設置することにより、密閉式循環流路を形成する。或いは更に一歩進んで数組の別々の加熱器（１０１）と放熱器（２０１）とパイプ構造（３０１）とパイプ構造（４０１）により構成される密閉式循環流路を並列接続して一体構造にする。流路構造の選択例について説明する。
ワンウェイの単流路構造の選択は下記の通りである。
【０１３６】
（一）長方形管路構造（１００５）或いはその近似形状の管路構造を呈す：断面は長方形管或いはその近似構造で、熱伝導材料によって構成されることを含む。その外部を断熱体（１０９）で覆い、内部は下記の一種或いは一種以上の構造によって構成されることを含む。（１）中空流路を呈す。（２）その内部は交差式半区切り流路構造を呈す。（３）内部片側は半区切り流路構造を呈す。（４）内部は区切り流路構造（１００７）を呈す。
図６０は熱伝導材料で製作され、その外部を断熱体で覆い、また内部は中空を呈す長方形管路構造（１００５）の断面図例である。
図６１は熱伝導材料で製作され、その外部を断熱体で覆い、また内部は交差式半区切り流路構造を呈す長方形管路構造（１００５）の断面図例である。
図６２熱伝導材料で製作され、その外部を断熱体で覆い、また内部片側は半区切り流路構造を呈す長方形管路構造（１００５）の断面図例である。
図６３熱伝導材料で製作され、その外部を断熱体で覆い、また内部は区切り流路構造（１００７）を呈す長方形管路構造（１００５）の断面図例である。
【０１３７】
本実施例の外部を断熱体で覆い、また内部は区切り流路構造（１００７）を呈す長方形管路構造（１００５）を含むは一体構造によって構成される、或いは二個或いは二個以上の長方形管路構造（１００５）が一体構造構成。
【０１３８】
図６０〜図６３で述べた長方形管路構造（１００５）は、非熱伝導性材料によって構成されることを含む。またニーズにより、断熱体で覆い、又は覆わないことを選択することができる。
【０１３９】
（二）円形管路構造（１００６）或いはその近似形状の管路構造を呈し、熱伝導材料によって構成される。その外部を断熱体（１０９）で覆い、内部は下記の一種或いは一種以上の構造によって構成されることを含む。（１）単管路構造の外部を断熱体（１０９）で覆う。（２）各ウェイの円形管路構造（１００６）の外部を断熱体で覆い、更にマルチウェイの並列流路構造を呈す。（３）各ウェイの円形管路構造（１００６）はマルチウェイの並列を呈し、及び相互連結構造を備え、再び共同して断熱体で覆う。（４）各ウェイの円形管路構造（１００６）はピッチを備え、再び共同して断熱体で覆う。
図６４は熱伝導材料で製作され、その外部を断熱体で覆い、また内部は中空を呈す円形管路構造（１００６）の断面図例である。
【０１４０】
図６５は熱伝導材料で製作され、ワンウェイ或いはワンウェイ以上の円形管路構造（１００６）であって、その各ウェイの円形管路構造（１００６）の外部を断熱体で覆い、更にマルチウェイの並列流路構造を呈す円形管路構造（１００６）の断面図例である。
【０１４１】
図６６は熱伝導材料で製作され、ワンウェイ或いはワンウェイ以上の円形管路構造（１００６）であって、その各ウェイの円形管路構造（１００６）はマルチウェイの並列を呈し、及び相互連結構造を備え、再び共同して断熱体で覆うことにより、マルチウェイ流路構造を構成する円形管路構造（１００６）の断面図例である。
【０１４２】
図６７は熱伝導材料で製作され、ワンウェイ或いはワンウェイ以上の円形管路構造（１００６）であって、その各ウェイの円形管路構造（１００６）ピッチを備え、再び共同して断熱体で覆うことにより、マルチウェイ流路構造を構成する円形管路構造（１００６）の断面図例である。
【０１４３】
図６４〜図６７で述べた円形管路構造（１００６）は、非熱伝導性材料によって構成されることを含む。またニーズにより、断熱体で覆い、又は覆わないことを選択することができる。
【０１４４】
（三）長方形管路構造（１００５）或いはその近似形状の管路構造を呈し、熱伝導材料によって構成される。その外部の熱エネルギー伝導面は、平面状の伝導面１０００或いは波状の熱エネルギー伝導面（１００１）の放熱面或いは加熱面を呈し、また断熱体（１０９）で覆う方式は、次のいずれかを含む。（１）断熱体（１０９）で覆わない。（２）熱エネルギー伝導面の反対面外部を断熱体（１０９）で覆い、側辺も全てを断熱体（１０９）で覆う。（３）熱エネルギー伝導面の反対面外部を断熱体（１０９）で覆。（４）熱エネルギー伝導面の反対面外部を断熱体（１０９）で覆い、一部の側辺を断熱体（１０９）で覆う。その内部は下記の一種或いは一種以上の構造によって構成されるを含む。（１）内部は中空流路を呈す。（２）内部は交差式半区切り流路構造を呈す。（３）内部片側は半区切り流路構造を呈す。（４）内部は区切り流路構造（１００７）を呈す。
【０１４５】
図６８は熱伝導材料で製作される長方形管路構造（１００５）であって、その外部は放熱面或いは加熱面とする平面状熱エネルギー伝導面（１０００）を呈し、その内部は中空流路構造を呈す長方形管路構造（１００５）の断面図例である。
【０１４６】
図６９は熱伝導材料で製作される長方形管路構造（１００５）であって、その外部は放熱面或いは加熱面とする平面状熱エネルギー伝導面（１０００）を呈し、その内部は交差式半区切り流路構造を呈す長方形管路構造（１００５）の断面図例である
【０１４７】
図７０は熱伝導材料で製作される長方形管路構造（１００５）であって、その外部は放熱面或いは加熱面とする平面状熱エネルギー伝導面（１０００）を呈し、その内部片側は半区切り流路構造を備える長方形管路構造（１００５）の断面図例である。
【０１４８】
図７１は熱伝導材料で製作される長方形管路構造（１００５）であって、その外部は放熱面或いは加熱面とする平面状熱エネルギー伝導面（１０００）を呈し、その内部は区切り流路構造（１００７）を呈す長方形管路構造（１００５）の断面図例である。
【０１４９】
本実施例の外部は放熱面或いは加熱面とする平面状熱エネルギー伝導面（１０００）を呈し、その内部は区切り流路構造（１００７）を呈す長方形管路構造（１００５）によって一体構造を構成し、或いは二個又は二個以上の長方形管路構造（１００５）によって一体構造を構成することを含む。
【０１５０】
上述した図６８−７１に示した実施例を断熱体（１０９）で覆うとき、その断熱体（１０９）で覆う位置は、長方形管路構造（１００５）の熱エネルギー伝導面とする以外の三面を覆うものを含む。及び更に一歩進んで、熱エネルギー伝導面の向かい側の背部を断熱体（１０９）で覆い、或いは同時に熱エネルギー伝導面の向かい側の背部と両側外側部を覆うことによって、長方形管路構造（１００５）の両側面を熱エネルギー伝導面とする
【０１５１】
図７２に示した本発明の断熱体（１０９）は、図６８〜図７１に示した長方形管路構造（１００５）の平面状熱エネルギー伝導面（１０００）の向かい側の背部及び両側辺を覆う断面図例である。
【０１５２】
図７２に示した本実施例の閉路式均熱装置の長方形管路構造（１００５）を更に一歩進ませ、断熱体（１０９）で長方形管路構造（１００５）を覆い、熱エネルギー伝導面の反対側の外部とし、及び長方形管路構造（１００５）の両側外側部を覆う。
【０１５３】
図７３に示した断熱体（１０９）で図６８〜図７１に示した長方形管路構造（１００５）の平面状熱エネルギー伝導面（１０００）の向かい側の背部を覆う断面図例である。
【０１５４】
図７３に示した本実施例の閉路式均熱装置の長方形管路構造（１００５）を更に一歩進ませ、断熱体（１０９）で長方形管路構造（１００５）を覆い、熱エネルギー伝導面の反対側の外部とし、長方形管路構造（１００５）の両側面を覆い、熱エネルギー伝導面とする。
【０１５５】
図７４に示した断熱体（１０９）で図６８〜図７１に示した長方形管路構造（１００５）の平面状熱エネルギー伝導面（１０００）の向かい側の背部及び両側辺の一部を覆う断面図例である。
【０１５６】
図７４に示した実施例の閉路式均熱装置の長方形管路構造（１００５）を更に一歩進ませ、断熱体（１０９）で長方形管路構造（１００５）を覆い、熱エネルギー伝導面の反対側の外部とし、及び長方形管路構造（１００５）の両側外側部と長方形管路構造（１００５）両側面の外側の一部を覆い、熱エネルギー伝導面とする。
【０１５７】
前述した図６８−７４に示した実施例の熱エネルギー伝導機能の加熱面或いは放熱面とする面は、平面状熱エネルギー伝導面（１０００）の構造にする以外に、更に一歩進んで、流体の流向の横断面に沿って、波状の熱エネルギー伝導面（１００１）の構造にすることにより、管内流体と外部の熱エネルギーの伝導効果を高める。
【０１５８】
図７５に示した本発明の平面状熱エネルギー伝導面（１０００）を更に一歩進ませ、流体の流向の横断面に沿って、波状の熱エネルギー伝導面（１００１）構造の断面図例である。
図７５示した本実施例の閉路式均熱装置の長方形管路構造（１００５）セグメントは、波状の熱エネルギー伝導面（１００１）の構造によって構成される。
【０１５９】
（四）円形管路構造（１００６）或いはその近似形状の管路構造を呈し、熱伝導材料によって構成され、また下記の一種或いは一種以上の円形管路構造（１００６）によって構成されるものを含む。（１）円管内部は中空構造を呈す。（２）円管内部は中心部に向かって延伸するが、互いに接触せず、三等分の角度で放射状に分布するウイングパネル構造を備える。（３）円管内部は中心部に向かって連結し、三等分の角度で放射状に分布するウイングパネル構造を備える。（４）円管内部は中心部に向かって連結し、二等分の角度で放射状に分布するウイングパネル構造を備える。（５）円管内部は中心部に向かって連結し、四等分の角度で放射状に分布するウイングパネル構造を備える。
図７６は熱伝導材料で製作される円形管路構造（１００６）であって、管路は円形或いはその近似形状を呈し、その内部は中空構造の断面図例である。
【０１６０】
図７７は熱伝導材料で製作される円形管路構造（１００６）であって、管路は円形或いはその近似形状を呈し、その内部は中心部に向かって延伸するが、互いに接触せず、三等分の角度で放射状に分布するウイングパネルにより区切り流路構造（１００７）を構成する断面図例である。
【０１６１】
図７８は熱伝導材料で製作される円形管路構造（１００６）であって、管路は円形或いはその近似形状を呈し、その内部は中心部に向かって、三等分の角度で放射状に分布するウイングパネルにより区切り流路構造（１００７）を構成する断面図例である。
【０１６２】
図７９は熱伝導材料で製作される円形管路構造（１００６）であって、管路は円形或いはその近似形状を呈し、その内部は中心部に向かって、二等分の角度で放射状に分布するウイングパネルにより区切り流路構造（１００７）を構成する断面図例である。
【０１６３】
図８０は熱伝導材料で製作される円形管路構造（１００６）であって、管路は円形或いはその近似形状を呈し、その内部は中心部に向かって、四等分の角度で放射状に分布するウイングパネルにより区切り流路構造（１００７）を構成する断面図例である。
【０１６４】
（五）円形管路構造（１００６）或いはその近似形状の管路構造を呈し、熱伝導材料によって構成され、また下記の一種或いは一種以上の管路配置方式によって構成されるものを含む。（１）多管路を上下に交差するように分離して設置する。（２）多管路を上下に交差するように分離して設置し、また管路の間に連結構造がある。（３）多管路を線形に隣り合って並列する。（４）多管路を線形に分離して設置する。（５）多管路を線形に分離して設置し、また管路の間に連結構造がある。（６）詰まりを防ぐために、前述した（１）〜（５）の管路構造を更に一歩進ませ、その外部を網目状或いは柵状構造体で覆う。
図８１は熱伝導材料で製作され、また多管路を上下に交差するように分離して設置する多管路構造の断面図例である。
図８２は熱伝導材料で製作され、また多管路を上下に交差するように分離して設置し、また管路の間に連結構造がある多管路構造の断面図例である。
図８３は熱伝導材料で製作され、また多管路を線形に隣り合って並列する多管路構造の断面図例である。
図８４は熱伝導材料で製作され、また多管路を線形に分離して設置する円形管路構造（１００６）の断面図例である。
図８５は熱伝導材料で製作され、多管路を線形に分離して設置し、また管路の間に連結構造がある円形管路構造（１００６）の断面図例である。
【０１６５】
（六）円形管路構造（１００６）或いはその近似形状の管路構造を呈し、熱伝導材料によって構成され、その管体表面の一部を熱エネルギーを伝送する加熱面或いは放熱面とし、他の部分の管体表面を断熱体（１０９）で覆う。また下記の一種或いは一種以上の管路配置方式によって構成されるものを含む。（１）単管路構造また管体の局部表面を断熱体（１０９）で覆う。（２）多管路を上下に交差するように分離して設置し、また管体の局部表面を断熱体（１０９）で覆う。（３）多管路を上下に交差するように分離して設置し、また管路の間に連結構造がある。また管体の局部表面を断熱体（１０９）で覆う。（４）多管路を線形に隣り合って並列し、また管体の局部表面を断熱体（１０９）で覆う。（５）多管路を線形に分離して設置し、また管体の局部表面を断熱体（１０９）で覆う。（６）多管路を線形に分離して設置し、また管路の間に連結構造がある。また管体の局部表面を断熱体（１０９）で覆う。（７）詰まりを防ぐために、前述した（１）〜（６）の管路構造を更に一歩進ませ、その外部を網目状或いは柵状構造体で覆う。
図８６は熱伝導材料で製作され、管路表面の一部が露出し、他の部分を断熱体（１０９）で覆う断面図例である。
【０１６６】
図８７は熱伝導材料で製作され、また多管路を上下に交差するように分離して設置する多管路構造であって、各管路表面の一部が露出し、他の部分を断熱体（１０９）で覆う断面図例である。
【０１６７】
図８８は熱伝導材料で製作され、また多管路を上下に交差するように分離して設置し、また管路の間に連結構造がある多管路構造であって、各管路表面の一部が露出し、他の部分を断熱体（１０９）で覆う断面図例である。
【０１６８】
図８９は熱伝導材料で製作され、また多管路を線形に隣り合って並列する多管路構造であって、各管路表面の一部が露出し、他の部分を断熱体（１０９）で覆う断面図例である。
【０１６９】
図９０は熱伝導材料で製作され、また多管路を線形に分離して設置する円形管路構造（１００６）であって、各管路表面の一部が露出し、他の部分を断熱体（１０９）で覆う断面図例である。
【０１７０】
図９１は熱伝導材料で製作され、また多管路を線形に分離して設置し、また管路の間に連結構造がある円形管路構造（１００６）であって、各管路表面の一部が露出し、他の部分を断熱体（１０９）で覆う断面図例である。
【０１７１】
（七）円形管路構造（１００６）或いはその近似形状の管路構造を呈し、熱伝導材料によって構成され、その熱エネルギー伝導面を放熱器（２０１）の放熱面或いは加熱器（１０１）の加熱面として応用し、また更に一歩進ませ、その外部に一枚或いは一枚以上の導温ウイングパネル（１１２０）を設置し、また下記の一種或いは一種以上の管路配置方式によって構成されるものを含む。（１）単管路の構造を呈す。（２）多管路を上下に交差するように分離して設置する。（３）多管路を上下に交差するように分離して設置し、また管路の間に連結構造がある。（４）多管路を線形に隣り合って並列する。（５）多管路を線形に分離して設置する。（６）多管路を線形に分離して設置し、また管路の間に連結構造がある。（７）詰まりを防ぐために、前述した（１）〜（６）の管路構造を更に一歩進ませ、その外部を網目状或いは柵状構造体で覆う。
図９２は熱伝導材料で製作され、また熱エネルギー伝導面の外部に導温ウイングパネル（１１２０）を設置する単管路構造の断面図例である。
【０１７２】
図９３は熱伝導材料で製作され、また熱エネルギー伝導面の外部に導温ウイングパネル（１１２０）を設置し、更に多管路を上下に交差するように分離して設置する多管路構造の断面図例である。
【０１７３】
図９４は熱伝導材料で製作され、また熱エネルギー伝導面の外部に導温ウイングパネル（１１２０）を設置し、更に多管路を上下に交差するように分離して設置し、また各管路の間に連結構造がある多管路構造の断面図例である。
【０１７４】
図９５は熱伝導材料で製作され、また熱エネルギー伝導面の外部に導温ウイングパネル（１１２０）を設置し、更に多管路を線形に隣り合って並列する多管路構造の断面図例である。
【０１７５】
図９６は熱伝導材料で製作され、また熱エネルギー伝導面の外部に導温ウイングパネル（１１２０）を設置することにより、本発明の密閉式循環流路の中の加熱器（１０１）或いは放熱器（２０１）を構成し、また多管路を線形に分離して設置する円形管路構造（１００６）の断面図例である。
【０１７６】
図９７は熱伝導材料で製作され、また熱エネルギー伝導面の外部に導温ウイングパネル（１１２０）を設置し、更に多管路を線形に分離して設置し、また各管路の間に連結構造がある円形管路構造（１００６）の断面図例である。
【０１７７】
（八）長方形管路構造（１００５）或いはその近似形状の管路構造を呈し、熱伝導材料によって構成され、その熱エネルギー伝導面を放熱器（２０１）の放熱面或いは加熱器（１０１）の加熱面として応用し、また更に一歩進ませ、その外部の一辺或いは一辺以上に一枚或いは一枚以上の導温ウイングパネル（１１２０）を設置し、その内部は下記の一種或いは一種以上の管路配置方式によって構成されるものを含む。（１）内部は中空構造を呈す。（２）内部は半区切り流路構造を呈す。（３）内部片側は半区切り流路構造を呈す。（４）内部は区切り流路構造（１００７）を呈す。（５）詰まりを防ぐために、前述した（１）〜（４）の管路構造を更に一歩進ませ、その外部を網目状或いは柵状構造体で覆う。
【０１７８】
図９８は熱伝導材料で製作され、その熱エネルギー伝導面外部に導温ウイングパネル（１１２０）を設置し、また内部は中空構造を呈す長方形管路構造（１００５）の断面図例である。
【０１７９】
図９９は熱伝導材料で製作され、その熱エネルギー伝導面外部に導温ウイングパネル（１１２０）を設置し、また内部は交差式半区切り流路構造を呈す長方形管路構造（１００５）の断面図例である
【０１８０】
図１００は熱伝導材料で製作され、その熱エネルギー伝導面外部に導温ウイングパネル（１１２０）を設置し、また内部片側は半区切り流路構造を備える長方形管路構造（１００５）の断面図例である
【０１８１】
図１０１は熱伝導材料で製作され、その熱エネルギー伝導面外部に導温ウイングパネル（１１２０）を設置し、また内部は区切り流路構造（１００７）を呈す長方形管路構造（１００５）の断面図例である。
【０１８２】
本実施例の熱エネルギー伝導面外部に導温ウイングパネル（１１２０）を設置し、また内部は区切り流路構造（１００７）を呈す長方形管路構造（１００５）によって一体構造を構成し、或いは二個又は二個以上の長方形管路構造（１００５）によって一体構造を構成することを含む。
【０１８３】
（九）Ｗ形管路構造（１００４）或いはその近似形状の管路構造を呈し、その比較的広い上下両面は放熱面或いは加熱面とする外に向かって屈曲する波状の熱エネルギー伝導面を備え、熱伝導材料によって構成される。その内部は下記の一種或いは一種以上の管路配置方式によって構成されるものを含む。（１）内部は中空構造を呈す。（２）内部は交差式半区切り流路構造を呈す。（３）内部片側は半区切り流路構造を備える。（４）内部は区切り流路構造（１００７）を呈す。（５）詰まりを防ぐために、前述した（１）〜（４）の管路構造を更に一歩進ませ、その外部を網目状或いは柵状構造体で覆う。
【０１８４】
図１０２は熱伝導材料で製作され、その比較的広い上下両面は波状の熱エネルギー伝導面（１００１）を備えることにより、放熱面或いは加熱面を構成し、また内部は中空構造を呈すＷ形管路構造（１００４）の断面図例である。
【０１８５】
図１０３は熱伝導材料で製作され、その比較的広い上下両面は波状の熱エネルギー伝導面（１００１）を備えることにより、放熱面或いは加熱面を構成し、また内部は交差式半区切り流路構造を呈すＷ形管路構造（１００４）の断面図例である。
【０１８６】
図１０４は熱伝導材料で製作され、その比較的広い上下両面は波状の熱エネルギー伝導面（１００１）を備えることにより、放熱面或いは加熱面を構成し、また内部片側は半区切り流路構造を備えるＷ形管路構造（１００４）の断面図例である。
【０１８７】
図１０５は熱伝導材料で製作され、その比較的広い上下両面は波状の熱エネルギー伝導面（１００１）を備えることにより、放熱面或いは加熱面を構成し、また内部は区切り流路構造（１００７）を呈すＷ形管路構造（１００４）の断面図例である。
【０１８８】
本実施例の比較的広い上下両面は波状の熱エネルギー伝導面を備えることにより、放熱面或いは加熱面を構成し、また内部は区切り流路構造（１００７）を呈すＷ形管路構造（１００４）によって一体構造を構成し、或いは二個又は二個以上のＷ形管路構造（１００４）によって一体構造を構成することを含む。
上述した図６０−１０５に示す各種管路構造の実施例は、本実施例の閉路式均熱装置の例として挙げられるが、これに限定するものではない。
【０１８９】
本実施例の閉路式均熱装置は、加熱器（１０１）、放熱器（２０１）、パイプ構造（３０１）、パイプ構造（４０１）により構成される応用構造の幾何形状であって、及び自然熱エネルギー体に設置され、外部への放熱方式の例は下記の通りである。
図１０６は本発明の応用構造及び設置方式の一である。
【０１９０】
図１０６に示した実施例の閉路式均熱装置の加熱器（１０１）は、自然貯熱体（１００）の地下に埋設され、放熱器（２０１）は水中に設置され、放熱器（２０１）の放熱面により方向を選定し、或いは外部の気相或いは液相流体に対して全方位に熱エネルギーを放出し、またパイプ構造（３０１）とパイプ構造（４０１）を通して密閉流路を構成し、熱交換流体（１０４）が密閉式循環流動を行う。その中の補助流体ポンプ（１０７）、補助加熱或いは冷却装置（１１５）はニーズにより、設置又は設置しないことを選択することができる。
【０１９１】
図１０７は本発明の応用構造及び設置方式の例の二である。
図１０７に示した実施例の閉路式均熱装置の加熱器（１０１）は、自然貯熱体（１００）の地下に埋設され、放熱器（２０１）は岸辺に半埋設され、放熱器（２０１）の放熱面により方向を選定し、或いは外部に対して全方位に熱エネルギーを放出し、またパイプ構造（３０１）とパイプ構造（４０１）を通して密閉流路を構成し、熱交換流体（１０４）が密閉式循環流動を行う。その中の補助流体ポンプ（１０７）、補助加熱或いは冷却装置（１１５）はニーズにより、設置又は設置しないことを選択することができる。
【０１９２】
図１０８は本発明の応用構造及び設置方式の例の三である。
図１０８に示した実施例の閉路式均熱装置の加熱器（１０１）は、自然貯熱体（１００）の地下に埋設され、放熱器（２０１）は岸辺に半埋設され、放熱器（２０１）の放熱面により方向を選定し、或いは外部の気相或いは液相流体に対して全方位に熱エネルギーを放出し、またパイプ構造（３０１）とパイプ構造（４０１）を通して密閉流路を構成し、熱交換流体（１０４）が密閉式循環流動を行う。その中の補助流体ポンプ（１０７）、補助加熱或いは冷却装置（１１５）はニーズにより、設置又は設置しないことを選択することができる。
【０１９３】
図１０９は本発明の応用構造及び設置方式の例の四である。
図１０９に示した実施例の閉路式均熱装置の加熱器（１０１）は、自然貯熱体（１００）の地下に埋設され、放熱器（２０１）は岸辺に埋設され、放熱器（２０１）の放熱面により方向を選定し、或いは外部の気相或いは液相流体に対して全方位に熱エネルギーを放出し、またパイプ構造（３０１）とパイプ構造（４０１）を通して密閉流路を構成し、熱交換流体（１０４）が密閉式循環流動を行う。その中の補助流体ポンプ（１０７）、補助加熱或いは冷却装置（１１５）はニーズにより、設置又は設置しないことを選択することができる。
【０１９４】
図１１０は本発明の応用構造及び設置方式の例の五である。
図１１０に示した実施例の閉路式均熱装置の加熱器（１０１）は、自然貯熱体（１００）の地下に埋設され、放熱器（２０１）は岸辺に埋設され、放熱器（２０１）の放熱面により方向を選定し、或いは外部の地層に対して全方位に熱エネルギーを放出し、またパイプ構造（３０１）とパイプ構造（４０１）を通して密閉流路を構成し、熱交換流体（１０４）が密閉式循環流動を行う。その中の補助流体ポンプ（１０７）、補助加熱或いは冷却装置（１１５）はニーズにより、設置又は設置しないことを選択することができる。
【０１９５】
図１１１は本発明の応用構造及び設置方式の例の六である。
図１１１に示した実施例の閉路式均熱装置の加熱器（１０１）は、自然貯熱体（１００）の地下に埋設され、放熱器（２０１）は上方に露出し、放熱器（２０１）の放熱面により方向を選定し、或いは外部の気相或いは液相流体に対して全方位に熱エネルギーを放出し、またパイプ構造（３０１）とパイプ構造（４０１）を通して密閉流路を構成し、熱交換流体（１０４）が密閉式循環流動を行う。その中の補助流体ポンプ（１０７）、補助加熱或いは冷却装置（１１５）はニーズにより、設置又は設置しないことを選択することができる。
【０１９６】
図１１２は本発明の応用構造及び設置方式の例の七である。
図１１２に示した実施例の閉路式均熱装置の加熱器（１０１）は、自然貯熱体（１００）の地下に傾斜して埋設され、放熱器（２０１）は水平方向に延伸することによって、地表の中或いは地表上に露出し、或いは地表に半露出し、また放熱器（２０１）の放熱面により方向を選定し、或いは外部に対して全方位に熱エネルギーを放出し、またパイプ構造（３０１）とパイプ構造（４０１）を通して密閉流路を構成し、熱交換流体（１０４）が密閉式循環流動を行う。その中の補助流体ポンプ（１０７）、補助加熱或いは冷却装置（１１５）はニーズにより、設置又は設置しないことを選択することができる。
【０１９７】
図１１３は本発明の応用構造及び設置方式の例の八である。
図１１３に示した実施例の閉路式均熱装置の加熱器（１０１）は垂直を呈し、自然貯熱体（１００）の地下に埋設され、放熱器（２０１）を地表の中或いは地表上に露出し、或いは地表に半露出するように設置し、加熱器（１０１）と放熱器（２０１）を通して、垂直するパイプ構造（４０１）と連通する。また放熱器（２０１）により方向を選定し、或いは外部の気相或いは液相流体に対して全方位に熱エネルギーを放出し、また底部の転折部に設置される外に向かって拡張する弧状の流体凹室（１０８）のＬ型パイプ構造（３０１）の向上流体出入口（３０１１）を経て、再び加熱器（１０１）底部の流体出入口（１０１１）へ通じ、更に加熱器（１０１）上端の流体出入口（１０１２）によりパイプ構造（４０１）の流体出入口（４０１２）へ通じ、またパイプ構造（４０１）を経て密閉流路を構成し、熱交換流体（１０４）が密閉式循環流動を行う。その中の補助流体ポンプ（１０７）、補助加熱或いは冷却装置（１１５）はニーズにより、設置又は設置しないことを選択することができる。
【０１９８】
図１１４は本発明の応用構造及び設置方式の例の九である。
図１１４に示した実施例の閉路式均熱装置の加熱器（１０１）は垂直を呈し、自然貯熱体（１００）の地下に埋設され、放熱器（２０１）を地表の中或いは地表上に露出し、或いは地表に半露出するように設置し、加熱器（１０１）と放熱器（２０１）を通して、垂直するパイプ構造（４０１）と連通する。また放熱器（２０１）により方向を選定し、或いは外部の気相或いは液相流体に対して全方位に熱エネルギーを放出し、また傾斜するパイプ構造（３０１）を下方へ延伸させ、加熱器（１０１）底部の外に向かって拡張する弧状の流体凹室（１０８）に設置される向上流体出入口（３０１１）を経て、再び加熱器（１０１）底部の流体出入口（１０１１）へ通じ、更に加熱器（１０１）上端の流体出入口（１０１２）によりパイプ構造（４０１）の流体出入口（４０１２）へ通じ、またパイプ構造（４０１）を経て密閉流路を構成し、熱交換流体（１０４）が密閉式循環流動を行う。その中の補助流体ポンプ（１０７）、補助加熱或いは冷却装置（１１５）はニーズにより、設置又は設置しないことを選択することができる。
【０１９９】
上述した本実施例の閉路式均熱装置の応用構造及び設置方式は、範例のみである。本案を応用し、革新を明示するとき、環境條件に応じて、新たにマッチングすることができる。
【符号の説明】
【０２００】
１００：自然貯熱体
１０１：加熱器
１０３：温度差体
１０４：熱交換流体
１０７：補助流体ポンプ
１０８：外に向かって拡張する弧状の流体凹室
１０９：断熱体
１１０：密閉塞
１１１：作業孔
１１２：上蓋
１１３：ヒンジ
１１４：密封リング
１１５：補助加熱或いは冷却装置
１１６、１１８：電源コード
１２０：信号伝送線
１０００：平面状熱エネルギー伝導面
１００１：波状の熱エネルギー伝導面
１００４：Ｗ形管路構造
１００５：長方形管路構造
１００６：円形管路構造
１００７：区切り流路構造
１１２０：導温ウイングパネル
１０１１、１０１２、２０１１、２０１２、３０１１、３０１２、４０１１、４０１２：流体出入口
ＥＣＵ２００：電気エネルギー制御装置
ＴＳ２０１：熱交換流体温度測定装置
ＴＳ２０２：環境温度測定装置
２０１：放熱器
３０１、４０１：パイプ構造
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６】
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【図４７】
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【図４８】
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【図４９】
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【図５０】
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【図５１】
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【図５２】
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【図５３】
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【図５４】
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【図５５】
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【図５６】
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【図５７】
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【図５８】
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【図５９】
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【図６０】
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【図６１】
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【図６２】
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【図６３】
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【図６４】
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【図６５】
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【図６６】
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【図６７】
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【図６８】
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【図６９】
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【図７０】
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【図７１】
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【図７２】
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【図７３】
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【図７４】
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【図７５】
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【図７６】
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【図７７】
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【図７８】
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【図７９】
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【図８０】
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【図８１】
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【図８２】
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【図８３】
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【図８４】
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【図８５】
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【図８６】
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【図８７】
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【図８８】
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【図８９】
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【図９０】
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【図９１】
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【図９２】
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【図９３】
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【図９４】
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【図９５】
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【図９６】
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【図９７】
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【図９８】
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【図９９】
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【図１００】
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【図１０１】
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【図１０２】
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【図１０３】
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【図１０４】
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【図１０５】
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【図１０６】
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【図１０７】
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【図１０８】
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【図１０９】
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【図１１０】
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【図１１１】
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【図１１２】
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【図１１３】
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【図１１４】
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