(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
異なるチャンネルを使用する複数の無線通信を時分割多重制御により切り替えて行う無線通信部と、
中継装置を介して無線通信する第一無線通信、および、無線端末とPeer to Peer方式によって無線通信する第二無線通信を、前記無線通信部に実行させる制御部と、を備え、
前記制御部は、
予め決められた閾値以上の個数となる複数の他のアクセスポイントが、前記第一無線通信と同じチャンネルを使用していない第１の場合、前記第一無線通信で使用されるチャンネルと同じチャンネルを使用して前記第二無線通信を行うように前記無線通信部を制御し、
前記閾値以上の個数となる複数の他のアクセスポイントが、前記第一無線通信と同じチャンネルを使用している第２の場合、前記第一無線通信とは異なるチャンネルを使用して前記第二無線通信を行うように前記無線通  信部を制御する、無線通信装置。
【請求項２】
前記制御部は、
前記第二無線通信による前記無線端末との接続が確立している状態において新たに前記第一無線通信による前記中継装置との接続を確立する場合であって、前記第二無線通信で使用しているチャンネルが新たに前記第一無線通信で使用するチャンネルと異なる場合、前記無線通信部に前記第二無線通信で使用するチャンネルを前記第一無線通信で使用するチャンネルと同じチャンネルに切り替えさせ、
前記第二無線通信による前記無線端末との接続が確立している状態において新たに前記第一無線通信による前記中継装置との接続を確立する場合であって、前記第二無線通信で使用しているチャンネルが新たに前記第一無線通信で使用するチャンネルと同じ場合、前記無線通信部に前記第二無線通信で使用するチャンネルを再設定させることなく前記無線端末との接続を維持させる、
請求項１に記載の無線通信装置。
【請求項３】
前記制御部は、
前記第一無線通信が行われる際に前記第一無線通信で使用するチャンネルの値を記録し、
前記第一無線通信による前記中継装置との接続が一時的に切断している状態で新たに前記第二無線通信による前記無線端末との接続を確立する場合は、前記値が示すチャンネルと同じチャンネルで前記第二無線通信を行うように前記無線通信部を制御する、
請求項２に記載の無線通信装置。
【請求項４】
前記無線通信部は、複数のチャンネルを時分割多重制御する場合、
前記複数のチャンネルのうちの一つである第一のチャンネルの現フレーム内の通信量が前記現フレーム内の全てのチャンネルの通信量の合計に占める割合が予め決められた基準以上に増加すると、前記第一のチャンネルの次フレーム内の割り当て時間が前記次フレームに占める割合を増加させる、
請求項１〜請求項３のいずれかに記載の無線通信装置。
【請求項５】
前記他のアクセスポイントは、チャンネル情報を含むビーコンを無線送信し、
前記制御部は、前記無線通信部が受信したビーコンに含まれるチャンネル情報に基づいて、前記第１の場合と前記第２の場合とのいずれであるかを判断する、
請求項１〜請求項４のいずれかに記載の無線通信装置。
【請求項６】
異なるチャンネルを使用する複数の無線通信を時分割多重制御により切り替えて行い、
中継装置を介して無線通信する第一無線通信、および、無線端末とPeer to Peer方式によって無線通信する第二無線通信を行う無線通信装置の無線通信方法であって、
予め決められた閾値以上の個数となる複数の他のアクセスポイントが、前記第一無線通信と同じチャンネルを使用していない第１の場合、前記第一無線通信で使用されるチャンネルと同じチャンネルを使用して前記第二無線通信を行うように制御し、
前記閾値以上の個数となる複数の他のアクセスポイントが、前記第一無線通信と同じチャンネルを使用している第２の場合、前記第一無線通信とは異なるチャンネルを使用して前記第二無線通信を行うように制御する、無線通信方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、無線通信装置、無線通信方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、Ｗｉ−Ｆｉによる無線通信機能とＷｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔによる無線通信機能を備えた無線通信装置が知られている（例えば特許文献１）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１４−１２７８７１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１には、Ｗｉ−Ｆｉによる無線通信で使用するチャンネルとＷｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔによる無線通信で使用するチャンネルとが一致しなければならないという制約がある中で、前者と後者とを一致させて二種類の無線通信を行うことが記述されている。しかし特許文献１では、Ｗｉ−ＦｉとＷｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔとで異なるチャンネルを使用することもできる環境での制御手法について言及されていない。
本発明は、Ｗｉ−Ｆｉによる無線通信とＷｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔによる無線通信とで異なるチャンネルを使用することもできる環境で、Ｗｉ−Ｆｉによる無線通信とＷｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔによる無線通信とを制御する技術を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記目的を達成するための無線通信装置は、異なるチャンネルを使用する複数の無線通信を時分割多重制御により切り替えて行う無線通信部と、中継装置を介して無線通信する第一無線通信、および、無線端末とPeer to Peer方式によって無線通信する第二無線通信を前記無線通信部に実行させる制御部と、を備える。そして前記制御部は、前記第一無線通信で使用するチャンネルと同じチャンネルを使用して前記第二無線通信を行うように前記無線通信部を制御する。
【０００６】
第一無線通信で使用するチャンネルと同じチャンネルで第二無線通信を行うことによって、第一無線通信および第二無線通信の通信速度が両者を異なるチャンネルを用いた時分割多重方式で通信する場合と比較して低下する可能性を低減できる。例えば、時分割多重方式を採用して１フレームに相当する単位時間Ｔを二つのチャンネルＡ，Ｂでシェアする場合、各チャンネルの割り当て時間がそれぞれ約Ｔ／２であるとすると、割り当て時間（Ｔ／２）内にチャンネルＡにおいて伝送可能な最大データ量は、単位時間Ｔを全てチャンネルＡの通信に使用できる場合に伝送可能な最大データ量の約１／２である（チャンネルＢについても同様）。すなわち、二つのチャンネルの通信を時分割多重制御する場合の単位時間ＴにおけるチャンネルＡの通信速度の最大値は、時分割多重制御しない場合のチャンネルＡの単位時間Ｔにおける通信速度の最大値の約１／２となる。そのため、第一無線通信および第二無線通信の通信量が同時期に増加する頻度は少なく、さらには、第一無線通信と第二無線通信のうちのいずれか一方の通信が行われているときに他方の通信は行われていないことが多いことが想定される状況下では、第一無線通信と第二無線通信とを異なるチャンネルで時分割多重制御しても、無用な速度低下を招く結果となる。したがって、第一無線通信と第二無線通信とのチャンネルを同じにすることによって、各通信の速度を無用に低下させる可能性を低減できる。
【０００７】
さらに、上記目的を達成するための無線通信装置において、前記制御部は、前記第二無線通信による前記無線端末との接続が確立している状態において新たに前記第一無線通信による前記中継装置との接続を確立する場合であって、前記第二無線通信で使用しているチャンネルが新たに前記第一無線通信で使用するチャンネルと異なる場合、前記無線通信部に前記第二無線通信で使用するチャンネルを前記第一無線通信で使用するチャンネルと同じチャンネルに切り替えさせ、前記第二無線通信による前記無線端末との接続が確立している状態において新たに前記第一無線通信による前記中継装置との接続を確立する場合であって、前記第二無線通信で使用しているチャンネルが新たに前記第一無線通信で使用するチャンネルと同じ場合、前記無線通信部に前記第二無線通信で使用するチャンネルを再設定させることなく前記無線端末との接続を維持させてもよい。
【０００８】
すなわち、第二無線通信による接続が確立している状態で新たに第一無線通信の接続を確立する場合に、第二無線通信のチャンネルが第一無線通信のチャンネルと異なる場合にのみ第二無線通信のチャンネルを切り替えさせる制御を制御部は行う。第二無線通信のチャンネルを切り替えさせることにより無線端末との接続は切断される。そのため、チャンネルを切り替える必要のない場合はチャンネルの再設定を制御部が無線通信部にさせないようにすることで、無用な切断を防止することができる。
【０００９】
さらに、上記目的を達成するための無線通信装置において、前記制御部は、前記第一無線通信が行われる際に前記第一無線通信で使用するチャンネルの値を記録し、前記第一無線通信による前記中継装置との接続が一時的に切断している状態で新たに前記第二無線通信による前記無線端末との接続を確立する場合は、前記値が示すチャンネルと同じチャンネルで前記第二無線通信を行うように前記無線通信部を制御してもよい。
以前に第一無線通信で使用したチャンネルで第二無線通信を行うことにより、第一無線通信による中継装置との接続を再び確立する際に上述のチャンネル切り替えによる第二無線通信の切断の発生頻度を抑えることができる。
【００１０】
さらに、上記目的を達成するための無線通信装置において、前記制御部は、前記第一無線通信で使用されるチャンネルの通信が予め決められた閾値以上に混雑すると判断されない場合は、前記第一無線通信で使用されるチャンネルと同じチャンネルを使用して前記第二無線通信を行うように前記無線通信部を制御し、前記第一無線通信で使用されるチャンネルの通信が前記閾値以上に混雑すると判断される場合には、前記第一無線通信とは異なるチャンネルを使用して前記第二無線通信を行うように前記無線通信部を制御してもよい。
【００１１】
第一無線通信で使用されるチャンネルでの通信が混雑し、かつ、当該チャンネルで第二無線通信を行う場合、当該チャンネルでの通信がさらに混雑し、第一無線通信や第二無線通信のいずれか一方の通信速度が極端に低下する可能性がある。そのため、第一無線通信と第二無線通信とでチャンネルを分け、無線通信部に時分割多重制御させることで、いずれか一方の通信の極端な速度低下を防止できる。
【００１２】
さらに、上記目的を達成するための無線通信装置において、前記無線通信部は、複数のチャンネルを時分割多重制御する場合、前記複数のチャンネルのうちの一つである第一のチャンネルの現フレーム内の通信量が前記現フレーム内の全てのチャンネルの通信量の合計に占める割合が予め決められた基準以上に増加すると、前記第一のチャンネルの次フレーム内の割り当て時間が前記次フレームに占める割合を増加させてもよい。
時分割多重制御において１フレーム内での各チャンネルへの割り当て時間を各チャンネルの通信の混雑度に応じて可変にすることにより、各チャンネルでの通信を効率よく行うことができる。なお時分割多重制御において１フレームの長さは一定に制御される。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明の実施形態にかかるブロック図。
【図２】第一実施形態にかかるチャンネル制御処理を示すフローチャート。
【図３】第一実施形態にかかるチャンネル制御処理を示すフローチャート。
【図４】第二実施形態にかかるチャンネル制御処理を示すフローチャート。
【図５】第二実施形態にかかるチャンネル制御処理を示すフローチャート。
【図６】他の実施形態にかかるタイミングチャート。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、本発明の実施の形態を添付図面を参照しながら以下の順に説明する。尚、各図において対応する構成要素には同一の符号が付され、重複する説明は省略される。
１．第一実施形態：
１−１．構成：
図１は、本発明の実施形態にかかる無線通信装置としてのプリンター１を示すブロック図である。プリンター１は、ＰＣ（Personal Computer）４と、中継装置としてのＡＰ（Access Point）２を介してＷｉ−Ｆｉによる無線通信（第一無線通信）を行うことができる。またプリンター１は、無線端末としてのスマートフォン３とＷｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ（以降、ＷＦＤと記述する）による無線通信（第二無線通信）を行うことができる。
【００１５】
プリンター１は、無線通信部１０と制御部１１と印刷部１２とユーザーＩ／Ｆ部１３とを備えている。制御部１１は、ＣＰＵや不揮発性メモリやＲＡＭやＡＳＩＣ等からなり、不揮発性メモリに記録された通信制御プログラムや印刷制御プログラム等の各種のプログラムをＣＰＵが実行することによってプリンター１の各部を制御することができる。通信制御プログラムは、後述するＷＦＤ起動時のチャンネル制御処理を実施するプログラムや、ＷＦＤ接続中にＷｉ−Ｆｉを起動する際のチャンネル制御処理を実施するプログラム等を含む。印刷制御プログラムは、印刷部１２の各部を制御して印刷機能を実現するためのプログラムである。
【００１６】
無線通信部１０は、例えば、ＲＦ（Radio Frequency）部、ベースバンド信号処理部等を備える。ＲＦ部は図示しないアンテナに接続され、アンテナを通じて様々な周波数帯の搬送波で送信された無線信号を入力しベースバンド信号に復調する。またＲＦ部は、ベースバンド信号を変調し様々な周波数帯の搬送波に乗せて無線信号としてアンテナを通じて送信する。ベースバンド信号処理部はプロトコルスタックの処理回路等を備え、制御部１１から入力された送信データをベースバンド信号に変換しＲＦ部に出力する。また、ベースバンド信号処理部はＲＦ部から入力されたベースバンド信号を変換して受信データを生成し、制御部１１に出力する。
【００１７】
無線通信部１０は、ＲＦ部やベースバンド信号処理部等により、ＡＰ２等の中継装置とのＷｉ−Ｆｉによる無線通信を行う機能と、中継装置を介さずに他の無線端末とＰ２Ｐ方式のＷＦＤによる無線通信を行う機能とを実現することができる。また無線通信部１０は複数のチャンネルによる通信を時分割多重方式で制御する機能を備えている。本明細書においてチャンネルとは、無線通信で利用される周波数帯域を意味する。無線通信部１０は制御部１１の指示に応じてＷＦＤで使用するチャンネルの切り替えを行うことができる。また無線通信部１０は、制御部１１からの問い合わせに応じて、例えば使用中あるいは非使用中のチャンネル情報など、無線通信部１０による無線通信の種々のステータス情報を制御部１１に受け渡すことができる。
【００１８】
本実施形態において無線通信部１０は、IEEE802.11nの２．４ＧＨｚ帯のＷｉ−Ｆｉ無線通信に対応している。IEEE802.11nの２．４ＧＨｚ帯の利用可能チャンネル数は１３チャンネルである。また無線通信部１０は、２．４ＧＨｚ帯のＷＦＤによる無線通信にも対応している。ＡＰ２を介したＷｉ−Ｆｉによる通信では、チャンネルはＡＰ２によって決定されるため、プリンター１の無線通信部１０はＡＰ２が指定しているチャンネルでＡＰ２と通信する。一方、ＡＰを介さないＷＦＤによるスマートフォン３との通信では、ＷＦＤの規格で定められた所定のネゴシエーションを経てプリンター１が簡易的にＡＰとして機能することができる。したがってＷＦＤにおいて簡易的なＡＰとしてプリンター１が機能する場合、プリンター１が使用するチャンネルを決定することができる。
【００１９】
印刷部１２は、インクジェット方式、電子写真方式など周知の印刷方式で写真紙・普通紙・ＯＨＰシート等の印刷媒体に印刷を実行するためのアクチュエーターやセンサーや駆動回路や機械部品を備えている。ユーザーＩ／Ｆ部１３は、タッチパネルディスプレイや操作キー等で構成された操作パネルである。
【００２０】
１−２．チャンネル制御：
（ＷＦＤ起動時のチャンネル制御）
次に、プリンター１がスマートフォン３と新たにＷＦＤによる無線通信を行う際に制御部１１が実行する処理（ＷＦＤ起動時のチャンネル制御処理）を図２のフローチャートを用いて説明する。この処理は、例えばユーザーがプリンター１のユーザーＩ／Ｆ部１３を操作してＷＦＤの起動を選択することによって開始される。はじめに制御部１１は、Ｗｉ−Ｆｉが接続中であるか否かを判定する（ステップＳ１００）。具体的には例えば制御部１１は無線通信部１０からＷｉ−Ｆｉの接続状況を示す情報を取得し当該情報に基づいて判定を行う。ステップＳ１００でＷｉ−Ｆｉ接続中であると判定された場合、制御部１１はＷｉ−Ｆｉによる無線通信で使用されているチャンネルの値を無線通信部１０から取得して当該値を不揮発性メモリに記録し（ステップＳ１０５）、Ｗｉ−Ｆｉで使用されているチャンネルと同じチャンネルでＷＦＤを起動するように無線通信部１０を制御する（ステップＳ１１０）。無線通信部１０は制御部１１の制御に応じて、Ｗｉ−Ｆｉが使用しているチャンネルと同じチャンネルでＷＦＤを起動する。ユーザーがスマートフォン３を操作してＷＦＤの起動を選択している場合、プリンター１とスマートフォン３との間でＷＦＤの規格に基づく所定のネゴシエーションが行われプリンター１とスマートフォン３との接続が確立する。なおステップＳ１００においてＷｉ−Ｆｉのチャンネル値は不揮発性メモリに上書きされる。
【００２１】
このように、Ｗｉ−Ｆｉ接続中はＷｉ−Ｆｉ通信で使用するチャンネルと同じチャンネルでＷＦＤを起動することによって、Ｗｉ−Ｆｉ通信およびＷＦＤ通信の通信速度が両者を異なるチャンネルで時分割多重制御する場合と比較して低下する可能性を低減できる。Ｗｉ−Ｆｉ通信およびＷＦＤ通信の通信量が同時期に増加する頻度は少ないことが想定される場合、Ｗｉ−Ｆｉ通信とＷＦＤ通信とを異なるチャンネルで時分割多重制御しても、無用な速度低下を招く結果となる。したがって、Ｗｉ−Ｆｉ通信とＷＦＤ通信とのチャンネルを同じにすることによって各通信の速度を無用に低下させる可能性を低減できる。
【００２２】
ステップＳ１００でＷｉ−Ｆｉ接続中でないと判定された場合、制御部１１は前回のＷｉ−Ｆｉ接続時のチャンネルの値を不揮発性メモリに記録済であるか否かを判定し（ステップＳ１１５）、記録済である場合に制御部１１は記録されているチャンネルと同じチャンネルでＷＦＤを起動するように無線通信部１０を制御する（ステップＳ１２０）。その結果、無線通信部１０は前回Ｗｉ−Ｆｉで使用されていたチャンネルと同じチャンネルでＷＦＤを起動し、上述と同様にスマートフォン３との接続を確立する。
【００２３】
不揮発性メモリに記録されるＷｉ−Ｆｉのチャンネル値は上書きされるため、記録された当該値は直近のＷｉ−Ｆｉ接続時のチャンネル値であることを意味する。このようにＷｉ−Ｆｉ接続した際に使用したチャンネルを記録しておき、Ｗｉ−Ｆｉ接続中でない場合にも記録されたチャンネルでＷＦＤを起動することにより、後述するＷＦＤ接続中のチャンネル制御においてチャンネル切り替えによるＷＦＤの切断頻度を低減することができる。
【００２４】
ステップＳ１１５において記録済でないと判定される場合、制御部１１は無線通信部１０に空いている（非使用中の）チャンネルを検索させ、空いているチャンネルでＷＦＤを起動させる（ステップＳ１２５）。その結果、無線通信部１０は空いているチャンネルでＷＦＤを起動し、上述と同様にスマートフォン３との接続を確立する。
【００２５】
（ＷＦＤ接続中のチャンネル制御）
続いて、ＷＦＤによるスマートフォン３との接続が確立している状態で新たにＷｉ−Ｆｉによる無線通信の接続が確立される際に、制御部１１が実行するチャンネル制御処理について、図３のフローチャートを用いて説明する。この処理は、ＷＦＤ接続中に例えばＡＰ２が再起動された場合等に開始される。はじめに制御部１１は、Ｗｉ−Ｆｉによる無線通信で使用されるチャンネルの値を無線通信部１０から取得して不揮発性メモリに記録する（ステップＳ２００）。ＡＰ２との接続手続きは無線通信部１０が行っており図３では制御部１１が行うチャンネル制御について述べる。Ｗｉ−Ｆｉ通信で使用されるチャンネルを示す情報は、ＡＰ２が発信するビーコンと呼ばれるパケットに含まれており、無線通信部１０はビーコンに基づいてチャンネルの値を取得することができ、制御部１１に通知することができる。
【００２６】
続いて制御部１１はＷＦＤによる無線通信で使用されているチャンネルの値を無線通信部１０から取得する（ステップＳ２０５）。制御部１１は、Ｗｉ−Ｆｉで使用されるチャンネルとＷＦＤで使用されているチャンネルとが同じであるか否かを判定し（ステップＳ２１０）、それらが異なる場合には、制御部１１は、ＷＦＤを現在使用しているチャンネルからＷｉ−Ｆｉで使用されているチャンネルに切り替えてＷＦＤを再起動するように無線通信部１０を制御する（ステップＳ２１５）。無線通信部１０はチャンネルをＷｉ−Ｆｉと同一のチャンネルに切り替えてＷＦＤを再起動する。その結果、プリンター１とスマートフォン３との接続は切断される。スマートフォン３は切断前のプリンター１のＳＳＩＤ（Service Set Identifier）またはＢＳＳＩＤ（Basic Service Set Identifier）や接続時のチャンネル値を保存しており、スマートフォン３はプリンター１とのＷＦＤ接続が切断された後、複数のチャンネルを順にスキャンしプリンター１のＳＳＩＤまたはＢＳＳＩＤが存在するチャンネルを探す。そしてスマートフォン３は、プリンター１のＳＳＩＤまたはＢＳＳＩＤが発見されたチャンネルでプリンター１と接続しなおす。
【００２７】
ステップＳ２１０において、Ｗｉ−ＦｉのチャンネルとＷＦＤのチャンネルとが同じであると判定される場合は、制御部１１はＷＦＤのチャンネルを変更させて再起動させることをしない。したがって無線通信部１０は、ＷＦＤによるスマートフォン３との接続を、無用に切断することなく継続することができる。また、図２に示すＷＦＤ起動時の処理でＷｉ−Ｆｉ接続中でなくても前回接続されていたチャンネルでＷＦＤを起動することによって、図３のＷＦＤ接続中の処理においてもステップＳ２１０でＹ判定になる可能性が高くなり、ＷＦＤの切断頻度の低減に寄与する。図２に示すＷＦＤ起動時や、図３に示すＷＦＤ起動中だけでなく、Ｗｉ−Ｆｉ接続する際にはそのチャンネルを不揮発性メモリに記録（上書き）しておき、ＷＦＤ起動時にＷｉ−Ｆｉ接続していなくてもその記録されたチャンネル値でＷＦＤを起動することにより、ＷＦＤの切断頻度を低減できる。
【００２８】
２．第二実施形態：
図４は第二実施形態にかかるＷＦＤ起動時のチャンネル制御処理を示しており、図５は第二実施形態にかかるＷＦＤ接続中のチャンネル制御処理を示している。図４および図５において第一実施形態と相違するステップを太線で示している。第一実施形態と同一のステップには同一の符号を付し説明を省略する。第二実施形態では、ＷＦＤのチャンネルをＷｉ−Ｆｉと同じチャンネルに合わせる際に、Ｗｉ−Ｆｉが使用するチャンネルの混雑の可能性に関する条件判定を設け、混雑する可能性が低い場合にＷＦＤのチャンネルをＷｉ−Ｆｉと同じチャンネルに合わせる。この点が第一実施形態と相違する。以下、フローチャートを用いて具体的に説明する。
【００２９】
図４に示すＷＦＤ起動時のチャンネル制御処理では、ステップＳ１０５で取得したＷｉ−Ｆｉのチャンネルと同じチャンネルを使用する他のＡＰの個数が予め決められた閾値より少ないか否かを制御部１１は判定する（ステップＳ３００）。例えばプリンター１の周囲にＡＰ２以外にも複数の他のＡＰが存在し、他のＡＰがＡＰ２と同じチャンネルを使用している場合、当該チャンネルの通信が混雑することが予想される。そのため、閾値を予め設定しておき、ＡＰ２と同じチャンネルを使用する他のＡＰの個数が当該閾値以上である場合には（すなわちステップＳ３００におけるＮ判定の場合には）、制御部１１は無線通信部１０に空いているチャンネルでＷＦＤを起動させる（ステップＳ３０５）。例えばＷｉ−Ｆｉ通信に１１チャンネルが使用されているとすると、空いているチャンネルとしてＷＦＤ通信には１１チャンネルから遠い（周波数帯域が離れている）１チャンネルが割り当てられる。
【００３０】
すなわちこの場合、Ｗｉ−ＦｉとＷＦＤとは異なるチャンネルで無線通信部１０により時分割多重制御される。Ｗｉ−Ｆｉ通信で使用されるチャンネルは混雑している場合であっても、ＷＦＤのチャンネルへの割り当て時間においてはＷＦＤ通信を行うことができるため、ＷＦＤ通信が極端に速度低下することを防止できる。
【００３１】
なお、周囲にある他のＡＰが使用しているチャンネル情報やＳＳＩＤ等は、当該他のＡＰが定期的に発信するビーコンに含まれている。無線通信部１０は当該ビーコンを受信し、ビーコンに含まれるチャンネル情報やＳＳＩＤ等を制御部１１に受け渡すことができる。その結果制御部１１は当該ビーコンに基づいて同じチャンネルを使用する他のＡＰの個数を取得することができる。
【００３２】
続いて図５のＷＦＤ接続中のチャンネル制御処理について説明する。図５の処理では、ステップＳ２１０でＷｉ−ＦｉのチャンネルとＷＦＤのチャンネルとが同じであると判定されると、制御部１１は当該チャンネルを使用するＡＰの個数が予め決められた閾値より少ないか否かを判定する（ステップＳ４００）。例えばプリンター１の周囲にＡＰ２以外にも複数の他のＡＰが存在し、他のＡＰがＡＰ２と同じチャンネルを使用している場合、当該チャンネルの通信が混雑することが予想される。そのため、閾値を予め設定しておき、ＡＰ２と同じチャンネルを使用する他のＡＰの個数が予め決められた閾値以上である場合には（すなわちステップＳ４００におけるＮ判定の場合には）、制御部１１は無線通信部１０に空いているチャンネルでＷＦＤを再起動させる（ステップＳ４０５）。
【００３３】
ステップＳ２１０においてＷｉ−ＦｉとＷＦＤが同じチャンネルでないと判定された場合に制御部１１はステップＳ４００と同様にＷｉ−Ｆｉのチャンネルを使用するＡＰの個数が閾値より少ないか否かを判定し（ステップＳ４１０）、ＡＰの個数が閾値以上である場合はそのままＷＦＤのチャンネルを変更することなくＷＦＤの接続を継続する。ステップＳ４１０においてＷｉ−Ｆｉと同じチャンネルを使用するＡＰの個数が閾値より少ない場合には、制御部１１は第一実施形態と同様に無線通信部１０にＷｉ−Ｆｉとチャンネルを同じにしてＷＦＤを再起動させる（ステップＳ２１５）。なお、ステップＳ４００においてＷｉ−ＦｉとＷＦＤが同じチャンネルであって当該チャンネルに閾値以上の個数のＡＰが存在しないと判定された場合は、第一実施形態と同様にＷＦＤを再起動させない。
【００３４】
このように第二実施形態においては、ステップＳ４００でＮ判定になる場合とステップＳ４１０でＮ判定になる場合には、Ｗｉ−ＦｉとＷＦＤとは異なるチャンネルで通信するように制御部１１は無線通信部１０に指示することとなる。その結果、無線通信部は異なる二つのチャンネルを時分割多重制御することになる。
【００３５】
Ｗｉ−Ｆｉで使用されるチャンネルでの通信が混雑し、かつ、当該チャンネルでＷＦＤ通信を行う場合、当該チャンネルでの通信がさらに混雑し、Ｗｉ−Ｆｉ通信やＷＦＤ通信のいずれか一方の通信速度が極端に低下する可能性がある。そのため、このような場合に本実施形態ではＷｉ−ＦｉとＷＦＤとでチャンネルを分け、無線通信部１０に時分割多重制御させることで、いずれか一方の通信の極端な速度低下を防止できる。
【００３６】
３．他の実施形態：
尚、本発明の技術的範囲は、上述した実施例に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において種々変更を加え得ることは勿論である。
【００３７】
例えば、時分割多重制御の割り当て時間を各チャンネルにおける通信の混雑度に応じて可変に制御するようにしてもよい。第二実施形態で、ＷＦＤとＷｉ−Ｆｉとを異なるチャンネルで行う場合があることを説明した。例えば１１チャンネルでＷｉ−Ｆｉ通信を行い、１ｃｈでＷＦＤ通信を行うとする。図６は、時分割多重制御のフレームＦｘごとに１チャンネルと１１チャンネルの２つのチャンネルの割り当て時間が設けられることを示している。図６においては、ｔ０、ｔ２…のように偶数番目の時間帯には１チャンネルに、ｔ１、ｔ３…のように奇数番目の時間帯には１１チャンネルに通信が割り当てられる。なお各フレームの長さは一定の長さである。
【００３８】
二つのチャンネルでそれぞれ行われる通信の通信量に偏りがないと判断されている間は図６のｔ０〜ｔ５に示すように、各チャンネルの割り当て時間は無線通信部１０によって一定時間に制御される。すなわち各フレームＦｘ内で各チャンネルの割り当て時間は同じに制御される。そして、いずれか一方のチャンネルの通信量が１フレーム内の双方のチャンネルの通信量の合計に占める割合が予め決められた基準以上に増加した場合、増加したチャンネルの割り当て時間を次フレームにおいて増加させてもよい。例えばフレームＦ２において１１チャンネルの通信量がフレームＦ２における１１チャンネルと１チャンネルの通信量の合計に占める割合が、予め決められた基準よりも増加した場合、フレームＦ３に示すように１１チャンネルの割り当て時間ｔ７が１フレームの長さに占める割合を増加させるようにしてもよい。１１チャンネルの割り当て時間ｔ７の割合が増加するということは１チャンネルの割り当て時間ｔ６の割合は減少することを意味する。このように時分割多重制御において各チャンネルへの割り当て時間を各チャンネルの通信の混雑度に応じて可変にすることにより、各チャンネルでの通信を効率よく行うことができる。なお、たとえフレームＦ２において１１チャンネルの通信量が合計に占める割合が１００％（すなわちフレームＦ２において１チャンネルの通信が行われなかった）であったとしても、フレームＦ３において１チャンネルの割り当て時間を０にはしない（フレームＦ３以降の１チャンネルでの通信を行うため）。
【００３９】
なお、無線通信部１０が対応可能な無線通信は上記実施形態で一例として挙げたIEEE802.11nの２．４ＧＨｚ帯に限定されるものではない。また無線通信部１０は３以上のチャンネルを時分割多重制御することができてもよい。
なお、上記実施形態で説明した無線通信部の構成や制御部と無線通信部との役割分担はほんの一例であり、上記実施形態の内容に限定されない。
【００４０】
さらに、上記実施形態では本発明にかかる無線通信装置としてプリンターを挙げたが、例えば、スキャナー、複合機、スマートフォン、タブレット端末、パーソナルコンピュータなど、中継装置を介した無線通信機能と中継装置を介さないＰ２Ｐ方式の無線通信機能とを備えていればどのような装置にもこの発明を適用することができる。
【符号の説明】
【００４１】
１…プリンター、２…ＡＰ、３…スマートフォン、４…ＰＣ、１０…無線通信部、１１…制御部、１２…印刷部、１３…ユーザーＩ／Ｆ部
【図１】
0006417587.tif 000002
【図２】
0006417587.tif 000003
【図３】
0006417587.tif 000004
【図４】
0006417587.tif 000005
【図５】
0006417587.tif 000006
【図６】
0006417587.tif 000007