(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
リール本体の左右の側板間に設けられ、釣糸が巻回されるスプールと、
前記リール本体に設けられ、前記スプールを回転駆動する駆動モータと、
前記スプールの上方の前記側板間に位置して前後方向に回動可能にリール本体に支持されるとともに、前記駆動モータの出力を調整するための操作部材と、
を有する魚釣用電動リールであって、
前記操作部材の回動に抵抗力を付与する抵抗力付与機構を備え、
前記操作部材は、前記駆動モータが出力ＯＦＦ状態である第１の位置と、この第１の位置から前記スプールの回転可能方向の変化を伴わずにモータ出力増加方向と反対の方向へ所定量回動される第２の位置とを有し、前記抵抗力付与機構は、前記第１の位置で、前記リール本体側の支持部と前記操作部材の端部との弾性的な係合による保持によって前記操作部材のモータ出力増加方向と反対の方向への回動に抵抗力を付与するとともに、前記第２の位置で、前記弾性的な係合による保持によって前記操作部材のモータ出力増加方向への回動に抵抗力を付与し、
前記第２の位置で前記操作部材のモータ出力増加方向と反対の方向への回動を阻止する回動阻止手段を更に備えることにより、前記操作部材が前記第２の位置で前後方向に係止保持されることを特徴とする魚釣用電動リール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は魚釣用電動リールに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、魚釣用電動リールとして、例えば、特許文献１および特許文献２に開示されるように、スプールを巻き取り操作する（駆動モータの出力を連続的に可変操作（増減調節）する）操作部材をレバータイプにして、リール本体の一方の側板に回動可能に支持した構成が開示されている。
【０００３】
また、最近では、手持ち状態でも容易に操作が行えるように、コンパクト化された魚釣用電動リールも製品化されている。例えば、特許文献３に開示される魚釣用電動リールにおいては、駆動モータ出力調整用の操作部材をスプールの上方に設け、指を側板の外方へ大きく移動させることなく操作部材を操作できるようにしている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特許第２９７７９７８号
【特許文献２】特許第２９６５２３７号
【特許文献３】特許第４９５４３３９号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、特許文献１および特許文献２に開示される魚釣用電動リールでは、操作部材がリール本体の一方の側板に設けられているため、一方の手でリール本体を把持し、他方の手で釣竿を握持している状態では、通常、駆動モータの出力を調整することが難しく、操作性が劣るという問題がある。例えば、大きい魚が掛かったとき、あるいは、釣竿をロッドキーパに装着しようとするときには、一方の手でリール本体を把持し、他方の手でリール本体前方の釣竿を握持することから、この状態で咄嗟に駆動モータを回転駆動することは困難である。
【０００６】
また、この特許文献１および特許文献２に開示される魚釣用電動リールにおいては、仮にリール本体を把持する手の指で操作部材を操作しようとする場合でも、その指を側板の外方へ大きく移動させる必要があり、したがって、その指の大きな移動に伴ってリール本体を保持している手の保持力が弱まる可能性がある。また、指を側板の外方へ大きく移動させなければならないため、出力調節操作も正確に行なうことが難い。特に、スプールの糸巻き部分を指で保持した状態からその指をモータの駆動および出力調整を行なうべく操作部へ移動させようとする際には、その移動量が大きいため、操作性が悪くなる。
【０００７】
これに対し、特許文献３に開示されている魚釣用電動リールでは、駆動モータ出力調整用の操作部材がスプールの上方に設けられているため、指を側板の外方へ大きく移動させることなく操作部材を操作でき、操作性が良好である。しかしながら、操作がし易い反面、操作部材に誤って触れてしまう可能性も高い（特に、突出形態を成すレバー状の操作部材の場合）。例えば、モータ出力ＯＦＦ状態の位置にある操作部材に誤って触れてしまうと、モータが作動して、釣人の意に反して仕掛けが巻き上げ操作されてしまう事態も想定され、好ましくない。
【０００８】
このような問題に関して、前述した特許文献２では、モータ出力ＯＦＦ状態の位置にある操作部材をその位置で係止保持し、該操作部材のモータ出力増加方向への回動操作で、操作部材の係止状態を解除する保持機構が設けられている。しかしながら、この構成では、前述したように操作部材の操作性に課題が残る一方で、操作部材がモータ出力ＯＦＦ状態の位置にくると必ず係止保持されてしまうため、モータ出力ＯＦＦ状態からモータ出力増加方向へ操作部材を回動操作する度に係止保持力に逆らう余計な操作力を加えなければならず、また、操作力を強くかけすぎると、モータ出力ＯＦＦ状態から出力増加方向への移行をスムーズに行なうことができない（例えば、係止保持解除に伴う急激な力の印加によってモータ出力を増加させすぎるなど、微妙な出力増加操作を行なえない）場合も生じ、係止保持に伴う操作性の問題も内在する。
【０００９】
本発明は、上記した問題に着目してなされたものであり、駆動モータの出力調整用の操作部材に誤って触れても該操作部材がモータ出力ＯＦＦ状態の位置から動いてしまうことを防止できる一方で、その操作部材の操作性も良好に確保できる魚釣用電動リールを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記した目的を達成するために、本発明は、リール本体の左右の側板間に設けられ、釣糸が巻回されるスプールと、前記リール本体に設けられ、前記スプールを回転駆動する駆動モータと、前記スプールの上方の前記側板間に位置して前後方向に回動可能にリール本体に支持されるとともに、前記駆動モータの出力を調整するための操作部材とを有する魚釣用電動リールであって、前記操作部材の回動に抵抗力を付与する抵抗力付与機構を備え、前記操作部材は、前記駆動モータが出力ＯＦＦ状態である第１の位置と、この第１の位置から前記スプールの回転可能方向の変化を伴わずにモータ出力増加方向と反対の方向へ所定量回動される第２の位置とを有し、前記抵抗力付与機構は、前記第１の位置で、前記リール本体側の支持部と前記操作部材の端部との弾性的な係合による保持によって前記操作部材のモータ出力増加方向と反対の方向への回動に抵抗力を付与するとともに、前記第２の位置で、前記弾性的な係合による保持によって前記操作部材のモータ出力増加方向への回動に抵抗力を付与し、前記第２の位置で前記操作部材のモータ出力増加方向と反対の方向への回動を阻止する回動阻止手段を更に備えることにより、前記操作部材が前記第２の位置で前後方向に係止保持されることを特徴とする。
【００１１】
上記した構成の魚釣用電動リールでは、操作部材がスプールの上方であって左右の両側板の内側に前後方向に回転操作可能に配設されるため、指の少ない移動量で（指を側板の外方へ大きく移動させる必要なく）操作部材を無理なく容易に操作でき、操作性が良好である。しかも、駆動モータが出力ＯＦＦ状態にある操作部材の位置で該操作部材のモータ出力増加方向への回動に抵抗力を付与する抵抗力付与機構を備えるため、操作部材に誤って触れても該操作部材がモータ出力ＯＦＦ状態の位置から動いてしまうことを防止できる。
【００１３】
上記した構成の魚釣用電動リールにおいて、操作部材は、駆動モータが出力ＯＦＦ状態である第１の位置と、駆動モータが出力ＯＦＦにされた状態のまま抵抗力付与機構によってモータ出力増加方向への回動に抵抗力が付与される第２の位置とを有するため、釣人である操作者は、状況に応じて操作部材の位置を第１の位置と第２の位置との間で選択できる。すなわち、第１の位置では、抵抗力付与機構によって操作部材のモータ出力増加方向と反対の方向への回動に抵抗力が付与される一方で操作部材の常用範囲（モータ出力増加方向）の回動に抵抗力が付与されないため、モータ出力ＯＦＦ状態からモータ出力増加方向へ操作部材を回動操作する際に抵抗力に逆らう余計な操作力を加える必要がなく、したがって、モータ出力ＯＦＦ状態から出力増加方向への移行をスムーズに行なうことができる。一方、第２の位置では、操作部材に誤って触れても、該操作部材がモータ出力ＯＦＦ状態の位置から容易に動いて誤作動してしまうことを抵抗力付与機構によって防止できるため、例えば、仕掛けの取り付け等の準備段階や、釣糸繰り出し中、あるいは、魚の当たりを待つ状態等でこの第２の位置を使用できる。
【００１４】
つまり、上記構成では、操作部材の第２の位置を選択することにより、駆動モータの出力調整用の操作部材に誤って触れても該操作部材がモータ出力ＯＦＦ状態の位置から動いてしまうことを防止できる一方、操作部材の第１の位置を選択することにより、操作部材の操作性を良好に確保できる（この第１の位置からの回動操作では、余計な操作力を伴うことなく操作部材を出力ＯＦＦ状態の位置からスムーズに動かすことができる）。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によれば、駆動モータの出力調整用の操作部材に誤って触れても該操作部材がモータ出力ＯＦＦ状態の位置から動いてしまうことを防止できる一方で、その操作部材の操作性も良好に確保できる魚釣用電動リールが得られる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明の一実施形態に係る魚釣用電動リールの平面図。
【図２】（ａ）は、要部（Ａ部）である抵抗力付与機構が部分的に断面で示された図１の魚釣用電動リールの平面図、（ｂ）は、（ａ）のＡ部の部分拡大断面図。
【図３】図１の魚釣用電動リールに設けられる駆動モータの出力調整用の操作部材の分解斜視図。
【図４】（ａ）は、抵抗力付与機構が部分的に断面で示された図１の魚釣用電動リールの部分正面図、（ｂ）は、（ａ）のＣ部の部分拡大断面図。
【図５】（ａ）は、抵抗力付与機構が部分的に断面で示され且つ操作部材が第１の位置にある図１の魚釣用電動リールの部分側面図、（ｂ）は、（ａ）のＤ部の部分拡大断面図、（ｃ）は操作部材が第２の位置にある部分拡大断面図。
【図６】（ａ）は図２のＢ−Ｂ線に沿う部分拡大断面図、（ｂ）は操作部材が第１の位置にある図５の（ｂ）に対応する部分拡大断面図、（ｃ）は操作部材が第１の位置にある図６の（ａ）の要部拡大断面図、（ｄ）は操作部材が第２の位置にある図５の（ｃ）に対応する部分拡大断面図、（ｅ）は操作部材が第２の位置にある図６の（ａ）の要部拡大断面図。
【図７】図１の魚釣用電動リールの変形例に係る図２のＢ−Ｂ線に沿う部分拡大断面図であり、（ａ）は操作部材の第２の位置を示し、（ｂ）は操作部材の第１の位置を示す。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、図面を参照しながら、本発明に係る魚釣用電動リールの実施形態について説明する。
図１から図５は本発明に係る魚釣用電動リールの一実施形態を示す図であり、図１は、本発明の一実施形態に係る魚釣用電動リールの平面図、図２の（ａ）は、要部（Ａ部）である抵抗力付与機構が部分的に断面で示された図１の魚釣用電動リールの平面図、図２の（ｂ）は、図２の（ａ）のＡ部の部分拡大断面図、図３は、図１の魚釣用電動リールに設けられる駆動モータの出力調整用の操作部材の分解斜視図、図４の（ａ）は、抵抗力付与機構が部分的に断面で示された図１の魚釣用電動リールの部分正面図、図４の（ｂ）は、図４の（ａ）のＣ部の部分拡大断面図、図５の（ａ）は、抵抗力付与機構が部分的に断面で示された図１の魚釣用電動リールの部分側面図、図５の（ｂ）は、図５の（ａ）のＤ部の部分拡大断面図である。
なお、以下の説明において、前後方向、左右方向、上下方向は、図１および図５に記載の方向と定義する。
【００１８】
図１に示すように、本発明の一実施形態に係る魚釣用電動リール１は、左右のフレーム３ａ，３ｂに左右カバー４ａ，４ｂを取着して構成される左右側板５Ａ，５Ｂを具備したリール本体５を有している。リール本体５を構成する一方の側板（右側板５Ｂ）側には、巻取り操作される手動ハンドル６が設けられており、左右側板５Ａ，５Ｂ間には、釣糸が巻回されるスプール７が回転可能に支持されている。また、左右のフレーム３ａ，３ｂ間には、リール本体５を釣竿に装着するためのリール脚５ａが形成されている。
【００１９】
本実施形態では、スプール７の前方側における左右側板５Ａ，５Ｂ間に駆動モータ８を保持しており、スプール７は、手動ハンドル６の巻取り操作および駆動モータ８の回転駆動によって、動力伝達機構１０を介して釣糸巻取り方向に回転駆動される。
【００２０】
駆動モータ８については、スプール７の内部に設置する構成であっても良いが、本実施形態のように、スプール７の前方に設置することで、スプール７の糸巻き量を確保しつつ、リール本体５を可及的にコンパクト化することが可能となる。なお、本発明の魚釣用電動リールは、そのサイズを問わず、例えばＰＥライン５号を３００ｍ以上巻回できるスプールを備えた中型以上の比較的幅が大きい魚釣用電動リールであってもよいが、以下の説明では、一例として、片手で操作できるサイズの魚釣用電動リールを想定する。
【００２１】
また、動力伝達機構１０については、駆動モータ８の回転駆動力を減速してスプール７側に伝達する機能（減速機構１２および伝達ベルト１３などによって果たされる）、駆動モータ８が回転駆動しても手動ハンドル６を連れ回しさせない機能や手動ハンドル６の逆回転を防止する機能（ラチェット１４を含む）などを備えた公知のものによって構成することが可能である。また、そのような動力伝達機構１０については、左側板５Ａ側に配設されていても良いし、右側板５Ｂ側に配設されていても良く、あるいは、左右側板それぞれに振り分けて配設されていても良い。なお、図１において、符号１６は、ハンドル６に結合されたハンドル軸、符号１８は、ハンドル軸１６に回転可能に支持されたドライブギヤ、符号２０は、ドライブギヤ１８に噛合するピニオンであり、これらは前述した動力伝達機構１０を構成する。また、図中、符号２１は、魚釣時にスプール７から釣糸が繰り出された際にスプール７の回転にドラグ力を付与する公知のドラグ機構であり、リール本体５とハンドル６との間には、ドラグ機構２１によるドラグ力の調整を行なうための星型のドラグ調整ノブ（スタードラグ）２２が設けられている。
【００２２】
スプール７の前方の左右側板５Ａ，５Ｂ間には、スプール７に対して均等に釣糸を巻回する機能を備えた公知のレベルワインド機構（図示せず）が設置されている。また、リール本体５を構成する左右側板５Ａ，５Ｂ間のスプール７の上方には、駆動モータ８を制御する制御部１００（後述する変形例の図６および図７参照）を収容した箱型の制御ケース１０２が配設されている。本実施形態の制御ケース１０２は、リール本体５を構成する左右側板５Ａ，５Ｂの表面と面一状になるように構成されている。
【００２３】
制御ケース１０２に収容される制御部１００は、魚釣用電動リールの動作を制御するＣＰＵ（Central Processing Unit）、糸長を計測したり、駆動モータの出力を可変制御するための各種プログラムや設定情報などを記憶したＲＯＭ（Read Only Memory）、一時記憶領域としてのＲＡＭ（Random Access Memory）等を実装した制御基板（マイクロコンピュータ）および各種駆動回路を実装した回路基板を備えており、制御基板は、各作動要素との間で信号の送受信がなされ、動作を制御する。
【００２４】
リール本体５内には、ピニオン２０を軸方向に移動させてスプール７を釣糸巻き取り状態／フリー回転状態に切り換える公知のクラッチ機構が配設されている。このクラッチ機構は、動力伝達機構１０に介在されて手動ハンドル６および駆動モータ８からの動力伝達を継脱する機能を備えており、本実施形態では、右側板５Ｂ側に設置されている。このクラッチ機構を構成するクラッチプレートには、動力伝達をＯＮ状態からＯＦＦ状態に切り換えるクラッチＯＦＦ切換部材３２と、動力伝達をＯＦＦ状態からＯＮ状態に切り換えるクラッチＯＮ切換部材３３とが係合している。なお、本実施形態におけるクラッチＯＦＦ切換部材３２は、クラッチＯＦＦ操作の後にスプール７のサミング操作へと速やかに移行できるように、スプール７の後方側の左右側板５Ａ，５Ｂ間に橋設された構成となっており、その表面となる操作部に親指を載置して下方に押し下げ操作することで、前記クラッチ機構をＯＮ状態からＯＦＦ状態に切り換えるよう構成されている。
【００２５】
また、リール本体５には、駆動モータ８に対して電力を供給するための給電部３８が設けられている。この給電部３８は、左側板５Ａの前方側の下面領域に形成されており、この給電部３８に対しては、着脱可能な携帯バッテリ（図示せず）を装着したり、あるいは、足元に置いたバッテリや釣り船に設置されている電源部から電力供給される給電コードが装着される。
【００２６】
また、制御ケース１０２の後方側のリール本体５の上側部分には、駆動モータ８の出力を調整する操作部材４０が配置されている。本実施形態の操作部材４０は、スプール７の上方の左右側板５Ａ，５Ｂ間でその支軸４１（図３参照）が回動可能に支持されており、制御ケース１０２の後端縁１０２ａに沿って配設されている。また、支軸４１は、スプール７を支持するスプール軸（図示せず）と略平行に配設されており、これにより操作部材４０は、スプール７側にも露出した状態となり（図４の（ａ）参照）、前後方向に加え、上下方向に向けて回動操作できるように構成されている。なお、操作部材４０については、制御ケース１０２の後端縁１０２ａに前方に向けて凹陥部を形成しておき、制御ケース１０２に対して回動可能に支持する構成であっても良い。
【００２７】
操作部材４０は、左右側板５Ａ，５Ｂ間に支持された状態で、サミング操作からクラッチＯＮ操作を介したモータ出力調整操作へのスムーズな移行を可能にするために前述したようにスプール７の上方に配置されており、その形態は様々に設定できる。例えば、本実施形態において、操作部材４０は、平板形を成すレバー状操作部としての中間操作部４２（指で摘まんで操作が可能）と、この中間操作部４２の両側に中間操作部４２と一体を成してほぼ左右対称に振り分け配置される略円筒形の回動操作が可能なダイヤル状（いわゆるジョグダイヤル状・・・その表面に親指（親指の腹部）を当て付けて前後方向に転がすことが可能）操作部４５，４５とから成るが、レバー状操作部４２のみから成っていてもよく、あるいは、ダイヤル状操作部４５のみから成っていてもよく、また、操作部の数も限定されない。
【００２８】
また、このような構成では、中間操作部４２と一体的に回動するダイヤル状操作部４５の表面に、周方向に亘って連続する凹凸４５ａ等（滑り抑制部）を形成しておくことが好ましく、これにより、当て付けた指を滑らせることなく、回動操作を容易かつ安定して行なうことが可能となる。同様に、中間操作部４２は、単に平坦面として構成しても良いが、指を載置した際、その座りが安定するように、表面に凹部４２ａを形成しておくことが好ましい。
【００２９】
また、中間操作部４２は、駆動モータ８の出力がゼロになった時点で、制御ケース１０２の表面と略同一方向となるように配設されていることが好ましい。このような配置態様にすることで、駆動モータ８の出力がゼロの状態（魚の当たりを待っている状態）では、親指をそのまま中間操作部４２に載置しておくことができ、サムレストとしての機能を発揮することもできる。
【００３０】
また、中間操作部４２は、左右両側に位置される前述した各ダイヤル状操作部４５の表面から径方向外方に突出するような大きさに形成しておくことが好ましい。これにより、中間操作部４２を指で容易に摘み易くなるとともに、スプール７のサミング操作からクラッチＯＮ操作を介した中間操作部４２の押し上げ操作への移行がし易くなり（中間操作部４２の押し上げ操作が容易になり）、また、中間操作部４２の視認性（したがって、モータ出力状態の視認性）も良好になる。また、中間操作部４２は、先端に移行するに従って軸方向の幅が減少する（その基部から先端へ向けて漸次的に薄肉化して先細る）ように構成されており、それにより、糸絡みし難くなると共に指の当たりも良くなり、回動操作し易くなる。
【００３１】
なお、本実施形態において、ダイヤル状操作部４５の近傍には、リール本体５を把持する手の指の腹部を載置可能な指載置部９０が設けられている。具体的には、指載置部９０は、各ダイヤル状操作部４５，４５の外側部（ダイヤル状操作部４５に対して中間操作部４２と反対の側）に隣接して位置される。このような指載置部９０は、例えばダイヤル状操作部４５の外側端部位から径方向および軸方向に延出または膨出して設けられており（それにより、センサや軸受等の他の構成要素を指載置部９０の内部に配置することもでき有益である）、リールおよび釣竿を手で保持し易くするという役目を果たすことができる。
【００３２】
操作部材４０の支軸４１には、図１に示すように、操作部材４０（操作部４２，４５）の操作角度を検知する検知手段、具体的には、角度センサ１１０が設置されており、支軸４１の回転位置に応じた操作位置信号を出力する。すなわち、角度センサ１１０は、操作部材４０の操作位置に応じて操作信号を出力し、駆動モータ８の出力は、操作部材４０の操作位置に応じて調整することが可能となっている。なお、角度センサ１１０は、操作部材４０の操作角度に応じた信号を生成する機能を備えたものであれば良く、例えば、操作部材４０の操作量に応じた抵抗値の変化を出力するポテンショメータを備えたもの、磁石を装着して回転位置に応じて磁界の変化を検出するもの、操作量に応じたパルスを生成するエンコーダを備えたものなど、様々な構造のものを適用することが可能である。
【００３３】
上述したように、制御ケース１０２には、駆動モータ８の駆動を制御する制御部１００が収容されており、この制御部１００は、操作部材４０の回転操作量に応じて駆動モータ８の出力を調整するようになっている。この場合、制御部１００は、操作部材４０を前方（モータ出力増加方向）に向けて回動操作することで、駆動モータ８の出力が上昇するように設定されている。これにより、クラッチＯＦＦにして釣糸を出すこと、および、クラッチＯＮにして釣糸を巻くこと、を頻繁に繰り返す操作（仕掛けにテンションを与えた状態で底だちを取る（海底付近の一般に言う底釣りにおいて、水深に合わせて糸の繰り出し量を調整する）操作）を行なう際、親指をそのまま前方に延ばして、ダイヤル状操作部４５（中間操作部４２）を押し上げるような操作をする（例えば、クラッチＯＦＦ切換部材３２を指で操作してそのまま指を斜め前方に延ばしてクラッチＯＮ切換部材３３を操作し、更に、その指を前方に延ばして操作部４５（４２）を押し上げ操作する）ことで、釣糸の巻き取り操作が瞬時に行えるようになり、操作性の向上が図れるようになる。
【００３４】
なお、操作部材４０の回転操作量と駆動モータ８の出力との関係については任意である。本実施形態では、操作部材４０の基準位置（中間操作部４２が制御ケース１０２の表面と略面一状になる位置）をモータの出力値ゼロとして、略１２０°前方に回転操作した際、モータ出力がＭａｘになるように設定されている。もちろん、操作部材４０を後方に向けて回転操作した際に、駆動モータ８の出力が上昇するように設定しても良い。
【００３５】
また、制御ケース１０２の表面には、繰り出された釣糸の長さ（糸長情報）などを表示する表示部（液晶表示部）１２０が設けられており、また、その周囲には、各種の情報が設定可能な複数の操作ボタン１２１が配設されている。これらの操作ボタン１２１は、例えば、投入した仕掛けを所望の深さで停止させる深さ情報、駆動モータ８の出力の可変範囲を変更する出力範囲設定情報など、釣人から各種の情報を受け付ける機能を有する。
【００３６】
また、前記フレームには、スプール７に巻回されている釣糸の繰り出し量を検知することが可能な糸長計測装置（図示せず）が配設されている。この糸長計測装置は、スプール７が釣糸の繰り出し／巻き取りで回転駆動された際、例えば、回転部分に装着されたマグネットと、これを検知する磁気センサによって実際の回転量や回転方向を検知し、その検知信号を生成し、前記制御部１００で演算して表示部１２０に表示させる。
【００３７】
ここで、本実施形態の魚釣用電動リール１は、駆動モータ８が出力ＯＦＦ状態にある操作部材４０の位置で操作部材４０のモータ出力増加方向（本実施形態では前方）への回動に抵抗力を付与する抵抗力付与機構５０を備えることを特徴とする。特に、本実施形態では、この抵抗力付与機構５０が一方側（左側板５Ａ側）の指載置部９０内に設けられる。
【００３８】
抵抗力付与機構５０は、駆動モータ８が出力ＯＦＦ状態である操作部材４０の位置で操作部材４０に対して一方向の抵抗力を付与するとともに、この位置から更に操作部材４０を後方（モータ出力増加方向と反対の方向）に所定量回動させた位置で操作部材４０に対して他方向の抵抗力を付与するようになっている。具体的には、操作部材４０は、駆動モータ８が出力ＯＦＦ状態である第１の位置（図５に示される位置）と、この第１の位置からモータ出力増加方向と反対の方向（後方）へ抵抗力に抗して所定量回動される第２の位置（図４に示される位置）とを有し、抵抗力付与機構５０は、前記第１の位置で操作部材４０のモータ出力増加方向と反対の方向（後方）への回動に抵抗力を付与するとともに、前記第２の位置で操作部材４０のモータ出力増加方向（前方）への回動に抵抗力を付与して、操作部材４０のモータ出力増加方向への不用な回転を防止するように構成されている。
【００３９】
抵抗力付与機構５０の具体的な構造が図３に明確に示される。図示のように、抵抗力付与機構５０は、制御ケース１０２のカバーに固定される支持部７０と、操作部材４０の支軸４１の一端部に固定される金属製の弾性プレート８５とを備える。支持部７０は支軸貫通孔７４を有しており、この支軸貫通孔７４内に操作部材４０の支軸４１が挿通されるようになっている。また、支持部７０は、例えば樹脂製の本体部材７１と、本体部材７１の外側面に貼り付け固定される金属板７２とを備えており、本体部材７１の両側に突出するフランジ部７３，７３がそのネジ穴７３ａを介してネジにより制御ケース１０２のカバーに固定される。なお、支軸４１の端部外周には少なくとも１つ（図では２つ）のＯリング１５０が装着されており、該Ｏリング１５０は、回転方向に多少の摩擦抵抗力が作用するように支軸貫通孔７４内に嵌合される。
【００４０】
弾性プレート８５は、支持部７０の支軸貫通孔７４に挿通されて外方に突出する操作部材４０の支軸４１の一端部に回り止め（操作部材４０と一体に回動するように）固定される。具体的には、弾性プレート８５が例えば一対の係止突起８７を互いに周方向に例えば１８０°の角度間隔を隔てて有するとともに、操作部材４０の支軸４１の端面には係止突起８７が係止可能な係止溝７９が対応する位置に設けられており、支軸４１を支持部７０の支軸貫通孔７４に挿通した状態で支軸貫通孔７４から突出する支軸４１の端面の係止溝７９に弾性プレート８５の係止突起８７を係止させるとともに、弾性プレート８５の中心穴８６を通じてネジ８２を支軸４１のネジ穴５２に捩じ込むことにより、弾性プレート８５が支軸４１に対して回り止め固定される。なお、このとき、ネジ８２と弾性プレート８５との間にはワッシャ８３が介挿される。
【００４１】
また、このような取り付け状態では、弾性プレート８５の周縁の両側に突設される一対の凸部８８が支持部７０の金属板７２に対応して設けられる一対の凸部７５と弾性係合可能に配置される。具体的には、前記取り付け状態では、弾性プレート８５の一対の凸部８８が支持部７０の金属板７２の対向面と接触し（図４の（ｂ）および図５の（ｂ）参照）、操作部材４０の所定の回動位置で凸部７５，８８同士が周方向（回動方向）で当接するようになっている。特に本実施形態では、弾性プレート８５の一対の凸部８８が互いに周方向に１８０°の角度間隔を隔てて配置され、また、それに対応して、金属板７２の一対の凸部７５も互いに周方向に１８０°の角度間隔を隔てて配置されており、駆動モータ８が出力ＯＦＦ状態である操作部材４０の回動位置（ＯＦＦ状態に操作された位置（既に出力ＯＦＦされた後の位置または出力ＯＦＦ切り換え時点の位置）・・・図５に示される第１の位置）で、弾性プレート８５の一方の凸部８８（例えば、図５（ａ）の左側の凸部８８）が支持部７０の金属板７２の対応する凸部７５と回動方向（モータ出力増加方向と反対の方向；後方）で（例えば、図５では下側から）当接するとともに、弾性プレート８５の他方の凸部８８（図５（ａ）の右側の凸部８８）も支持部７０の金属板７２の対応する凸部７５と回動方向（モータ出力増加方向と反対の方向；後方）で（図５では上側から）当接するように（これにより、操作部材４０のモータ出力ＯＦＦ側（モータ出力増加方向と反対の方向である図５の（ｂ）の矢印Ａ方向）の回動が規制される）、前述した操作部材４０、弾性プレート８５、支持部７０が互いに位置合わせされて組み付けられる。
【００４２】
なお、凸部７５，８８同士が当接した状態（モータ出力ＯＦＦ側の回動が規制される一方で常用範囲（モータ出力増加方向）の回動に抵抗力が付与されない状態）から更に操作部材４０をモータ出力増加方向と反対の方向に押し込んで回動させると、弾性プレート８５のそれぞれの凸部８８が支持部７０の金属板７２の対応する凸部７５を弾性的に乗り越え（図５の（ｃ）参照）、凸部７５，８８同士の弾性的な係合により、操作部材４０のモータ出力増加方向（本実施形態では前方）への回動（図５の（ｃ）に示される矢印Ｂ方向の回動）が規制される（操作部材４０が凸部７５，８８によりモータ出力ＯＦＦ状態に係止保持されて、操作部材４０の回動に抵抗力が付与される）。この位置、すなわち、操作部材４０の第２の位置が図４および図５の（ｃ）に示される。なお、この第２の位置では、操作部材４０がスプール７側へ向けて倒伏される姿勢をとる。したがって、モータ出力がＯＦＦで且つ操作部材４０が係止保持されている状態を一目で認識できる。
【００４３】
なお、図５の（ｂ）で示される凸部８８が凸部７５に当接す手前の所定位置、例えば、操作部材４０で１０度位手前の位置で駆動モータ８の出力をＯＦＦ状態に設定するのが好ましい。これにより、係止保持されている第２の位置で操作部材４０が誤ってモータ出力増加方向に動いて凸部８８が凸部７５を乗り越えた直後の図６の（ｂ）、（ｃ）の状況で駆動モータ８が駆動してしまうことによる不用意なトラブル発生を防止できる。
【００４４】
ここで、凸部７５，７５（８８，８８）同士の角度間隔は、駆動モータ８が出力ＯＦＦ状態となる操作部材４０の回動位置（第１の位置）でのみ弾性プレート８５の凸部８８と支持部７０の金属板７２の対応する凸部７５とが当接しさえすれば、任意に設定できる。
【００４５】
次に、上記構成の魚釣用電動リール１の操作の一例について説明する。
例えば、左手で釣竿と共にリール本体５を把持して、左手の親指を左側の指載置部９０に載置している状態で、仕掛け（錘）を海底へ向けて落として仕掛け（または錘）を所定の棚あるいは海底に位置させる場合には、左側の指載置部９０に載置している指を後方に僅かにずらしてその指でクラッチＯＦＦ切換部材３２を押し下げ、そのまま、その指を前方へ僅かにずらすことにより、繰り出されているスプール７上の釣糸を制動するべくサミング操作へ移行できる。そして、最終的に所定の棚または海底に錘が到達した時点で、反対側の右手で（場合により、サミングしている左手の親指を右へ移動させて）クラッチＯＮ切換部材３３を押し下げてクラッチをＯＮにする。
【００４６】
また、左手の親指を左側の指載置部９０に載置している状態で、魚がヒットした場合には、左側の指載置部９０に載置している指を右側へ僅かにずらすだけで操作部材４０を操作（あるいは、操作部材４０に載置している親指を後方にずらして操作部材４０を持ち上げるように回動操作）して、スプール７を巻き取り駆動することが可能となる。このとき、操作部材４０が第２の位置に位置されていた場合には、操作部材４０のモータ出力増加方向（前方）の回動により、抵抗力付与機構５０を構成する弾性プレート８５のそれぞれの凸部８８が支持部７０の金属板７２の対応する凸部７５を弾性的に乗り越えて、操作部材４０の前述した係止保持状態が解除され、その後のモータ出力増加が許容される。一方、操作部材４０が第２の位置に位置されていなかった場合（すなわち、第１の位置に位置されていた場合）には、余計な操作力（凸部８８が凸部７５を乗り越える抵抗力）を伴うことなくモータ出力ＯＦＦ状態から出力増加方向への移行をスムーズに行なうことができる。
【００４７】
続いて、この釣糸巻き取り状態から、操作部材４０を後方へ回動させて第１の位置に位置させると、弾性プレート８５の凸部８８が支持部７０の金属板７２の対応する凸部７５と回動方向で当接する（操作部材４０のモータ出力増加方向と反対の方向の回動に抵抗力が付与される）。このとき、駆動モータ８の出力はＯＦＦ状態にある。つまり、駆動モータ８は、凸部７５，８８同士が当接する手前の位置または当接位置で、その出力がＯＦＦとなる。このとき、釣人は、操作部材４０をこの第１の位置にとどめておくこともできるが、この位置から更に操作部材４０をモータ出力増加方向と反対の方向に押し込んで回動させると、弾性プレート８５のそれぞれの凸部８８が支持部７０の金属板７２の対応する凸部７５を弾性的に乗り越え、凸部７５，８８同士の弾性的な係合（係止保持）により、操作部材４０のモータ出力増加方向（本実施形態では前方）への回動が規制される（操作部材４０のモータ出力増加方向の回動に抵抗力が付与される）。
【００４８】
以上説明したように、本実施形態の魚釣用電動リール１では、操作部材４０がスプール７の上方であって左右の両側板５Ａ，５Ｂの内側に前後方向に回転操作可能に配設されるため、指の少ない移動量で（指を側板の外方へ大きく移動させる必要なく）操作部材４０を無理なく容易に操作でき、操作性が良好である。しかも、駆動モータ８が出力ＯＦＦ状態にある操作部材４０の位置で操作部材４０のモータ出力増加方向への回動に抵抗力を付与する抵抗力付与機構５０を備えるため、操作部材４０に誤って触れても操作部材４０がモータ出力ＯＦＦ状態の位置から動いてしまうことを防止できる。
【００４９】
また、本実施形態の魚釣用電動リール１において、操作部材４０は、駆動モータ８が出力ＯＦＦ状態である第１の位置と、駆動モータ８が出力ＯＦＦにされた状態のまま抵抗力付与機構によってモータ出力増加方向への回動に抵抗力が付与される第２の位置とを有するため、釣人である操作者は、状況に応じて操作部材４０の位置を第１の位置と第２の位置との間で選択できる。すなわち、第１の位置では、抵抗力付与機構５０によって操作部材４０のモータ出力増加方向と反対の方向への回動に抵抗力が付与される一方で操作部材４０の常用範囲（モータ出力増加方向）の回動に抵抗力が付与されないため、モータ出力ＯＦＦ状態からモータ出力増加方向へ操作部材４０を回動操作する際に抵抗力に逆らう余計な操作力を加える必要がなく、したがって、モータ出力ＯＦＦ状態から出力増加方向への移行をスムーズに行なうことができる。一方、第２の位置では、操作部材４０に誤って触れても、該操作部材４０がモータ出力ＯＦＦ状態の位置から容易に動いて誤作動してしまうことを抵抗力付与機構５０によって防止できるため、例えば、仕掛けの取り付け等の準備段階や、釣糸繰り出し中、あるいは、魚の当たりを待つ状態等でこの第２の位置を使用できる。
【００５０】
図６は、前述した実施形態における操作部材４０の第１および第２の位置と後述する回動阻止手段との関係を示している。図示のように、前述した実施形態では、操作部材４０の第２の位置で操作部材４０のモータ出力増加方向と反対の方向への回動を阻止する回動阻止手段（度当て）が設けられる。具体的には、制御ケース１０２の後端縁１０２ａがスプール７側に屈曲される屈曲部１０２ｂを有し、また、操作部材４０は、その第２の位置まで回動された時点で、モータ出力増加方向と反対方向の回転で屈曲部１０２ｂの先端面１０２ｃと当接するようになっている。そのため、操作部材４０（この例では、例えば中間操作部４２）には、操作部材４０の第２の位置で屈曲部１０２ｂの先端面１０２ｃと対向して当接するための当接部４２ｂが制御ケース１０２側へ向けて延出形成されている。
【００５１】
つまり、この構成では、制御ケース１０２の屈曲部１０２ｂと操作部材４０の当接部４２ｂとによって、操作部材４０のモータ出力増加方向と反対の方向への回動を確実に阻止する回動阻止手段（度当て）が形成されており、図６の（ｄ）（ｅ）に示されるように、抵抗力付与機構５０の凸部８８が凸部７５を乗り越えて弾性的に係合している状態（操作部材４０の第２の位置）では当接部４２ｂが先端面１０２ｃに当接して、操作部材４０が前後方向にガタ付きなく係止保持される。一方、操作部材４０の第１の位置では、図６の（ｂ）（ｃ）に示されるように、駆動モータ８の出力ＯＦＦ後または出力切換時に凸部８８が突部７５に当接して、操作部材４０の出力ＯＦＦ側の回動が規制されて常用範囲の使用が可能となる。凸部８８が凸部７５に当接するこの第１位置において、操作部材４０の当接部４２ｂは、制御ケース１０２の先端面１０２ｃとの間に、第２の位置への抵抗力に抗して回転を許容するための隙間Ｓを形成する。なお、操作部材４０の当接部４２ｂが当接する相手側の部位は、制御ケース１０２の先端面１０２ｃである必要はなく、例えば、左右のフレーム３ａ，３ｂ間に形成される支柱に形成されてもよい。
【００５２】
図７は、前述した実施形態の変形例を示している。図示のように、この変形例は、抵抗力付与機構の構成が前述した第１の実施形態と異なる。
【００５３】
すなわち、この変形例に係る抵抗力付与機構５０Ａは、屈曲形成された板バネ９２から成り、この板バネ９２は、その上端が制御ケース１０２の屈曲部１０２ｂにネジ９８によって固定されるとともに、スプール７側へ向けて下方へ延びている。具体的に、板バネ９２は、第２の位置（図７の（ａ）の位置）にある操作部材４０の当接部４２ｂを受けて（当接部４２ｂと係合して）保持できる屈曲凹部９４と、この屈曲凹部９４の下側に位置されて第１の位置（図７の（ｂ）の位置）にある操作部材４０の当接部４２ｂと当接する略「く」の字形に屈曲された屈曲凸部９５とを有する。なお、この抵抗力付与機構５０Ａの存在下において、操作部材４０は、その第１の位置では斜め上方へ方向付けられ、一方、その第２の位置では制御ケース１０２の表面と略面一状になる。
【００５４】
したがって、この構成では、モータ駆動状態（釣糸巻き取り状態）から、操作部材４０を後方へ回動させて第１の位置に位置させると、図７の（ｂ）に示されるように、操作部材４０の当接部４２ｂが板バネ９２の屈曲凸部９５の当接面（下側傾斜面）９６と当接する。そして、この状態から更に操作部材４０をモータ出力増加方向と反対の方向に回動させると、操作部材４０は、その当接部４２ｂが、屈曲凸部９５の当接面９６の傾斜面に沿って板バネ９２を制御ケース１０２側へ押し出してこれを弾性的に変形させることにより屈曲凸部９５を乗り越え、屈曲凹部９４の凹部空間９３内に受けられてこれと係合する（係止保持される）。これが図７の（ａ）に示される。したがって、この状態では、屈曲凹部９４の壁と操作部材４０の当接部４２ｂとの圧接によってモータ出力増加方向への回動が規制される（操作部材４０の回動に抵抗力が付与される）とともに、制御ケース１０２の先端面１０２ｃと操作部材４０の当接部４２ｂとの当接によって操作部材４０のモータ出力増加方向と反対の方向への回動も阻止される。
【００５５】
以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は、前述した実施形態に限定されず、その要旨を逸脱しない範囲で種々変形して実施可能である。例えば、本発明の抵抗力付与機構は、操作部材のモータ出力増加方向への回動に一定の抵抗力を付与できれば、どのような構成であってもよく、例えば摩擦力によって操作部材の回動に抵抗を付与してもよく、あるいは、連続的な凹凸係合により節度をもって一定の抵抗力を付与する発音機構であってもよい。また、磁石の磁力を利用して抵抗力を付与できるように構成してもよい。
【符号の説明】
【００５６】
５  リール本体
５Ａ，５Ｂ  左右側板
７  スプール
８  駆動モータ
４０  操作部材
５０，５０Ａ  抵抗力付与機構
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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