(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
圧縮空気と燃料とを混合して燃焼させることで燃焼ガスを得る燃焼器と、
前記圧縮空気にエローダントを供給するエローダント供給部と、
遮熱コーティングにより表面が被覆された試験片を収容して支持する収容支持部と、
前記エローダントを含む前記燃焼ガスを加速させて前記試験片に衝突させる加速器と、
を備え、
前記加速器は、
前記燃焼器に接続され、前記燃焼ガスの流れる方向で下流側に向かうほど流路断面積が漸次減少する管状の絞り部と、
一定の流路断面積を有する直管状に形成され、前記絞り部の下流側端部と前記収容支持部との間を繋ぐとともに、下流側端部が前記試験片の表面に対向する直管部と、を備えるエロージョン試験装置。
【請求項２】
前記試験片の裏面に冷媒を吹き付けて冷却する冷却部を備える請求項１に記載のエロージョン試験装置。
【請求項３】
前記燃焼器は、
燃焼ガスに対して温度調整用の空気を供給可能な空気供給部を備える請求項１又は２に記載のエロージョン試験装置。
【請求項４】
前記収容支持部は、前記試験片を収容する収容空間に通じる観察窓を備える請求項１から３の何れか一項に記載のエロージョン試験装置。
【請求項５】
圧縮空気にエローダントを供給し、該エローダントを含む圧縮空気と燃料とを混合して燃焼させた燃焼ガスを、加速器を用いて加速させた後に、遮熱コーティングが施された試験片に衝突させ、
前記加速器は、
前記燃焼ガスの流れる方向で下流側に向かうほど流路断面積が漸次減少する管状の絞り部と、
該絞り部の下流側端部に接続されるとともに一定の流路断面積を有する直管状に形成され、下流側端部が前記試験片の表面に対向する直管部と、を備えるエロージョン試験方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、エロージョン試験装置、および、エロージョン試験方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
ガスタービンにあっては、その効率向上を図る目的で、使用するガス温度を高く設定する場合がある。つまり、ガスタービンのタービン部材（動翼、静翼など）は、高温のガスに晒されることとなる。そのため、タービン部材の表面には、遮熱コーティング（Thermal Barrier Coating：ＴＢＣ）が施されている。この遮熱コーティングは、熱伝導率の低いセラミック系材料等の溶射材を、被溶射物であるタービン部材の表面に溶射して形成されている。このような遮熱コーティングによりタービン部材を被覆することによって、タービン部材の遮熱性および耐久性を向上させている。
【０００３】
一方で、上記遮熱コーティングには、燃焼ガスに含まれる各種微粒子によって、いわゆるエロージョンが生じ、減肉してしまうことがある。
特許文献１には、低い熱伝導率を維持しつつ、遮熱コーティングの耐エロージョン性を改善する技術が開示されている。具体的には、遮熱コーティングとして、約１．０１１７から約１．０１４８の範囲のジルコニア格子のｃ／ａ比を有し、且つ、イットリア単独以外の安定化量の金属酸化物安定剤で正方晶相に安定化されたジルコニア含有セラミック組成物を含み、その空隙率を約０．１から０．２５としたものが提案されている。
【０００４】
また、上述した遮熱コーティングにあっては、上述した耐エロージョン性を確認するために、試験片を用いた評価試験を行う場合がある。
特許文献２には、キャリアガスによって搬送される粉体を、試験片にサンドブラストして試験片の摩耗量を測定する試験装置において、キャリアガスを所望の温度に加熱してサンドブラストする技術が提案されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００５−２３２５９０号公報
【特許文献２】特開平８−０６２１１４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、上述した特許文献２に記載の試験装置では、試験片の母材の溶融温度に近い８００℃程度まではキャリアガスを加熱できるものの、母材の溶融温度を超える温度までキャリアガスを加熱することができない。これは、キャリアガス加熱部として、熱交換器を用いているためである。また、特許文献２に記載の試験装置では、キャリアガスの供給源としてボンベを用いているため、キャリアガスの流速を十分に高めることができない。
そのため、例えば、温度が１５００℃程度となる高流速の燃焼ガスを用いる高出力型のガスタービンの遮熱コーティングを試験する場合に、実機と同じ境界条件で行うことができず、遮熱コーティングの耐エロージョン性を正しく評価できない可能性がある。
一方で、高温且つ高流速の燃焼ガスを得るためには、実機の燃焼器を用いることも考えられるが、装置が大型化してしまう。
【０００７】
この発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、装置の大型化を抑制しつつ、試験片の遮熱コーティングの耐エロージョン性を正しく評価することが可能なエロージョン試験装置、および、エロージョン試験方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
この発明の第一態様によれば、エロージョン試験装置は、圧縮空気と燃料とを混合して燃焼させることで燃焼ガスを得る燃焼器と、前記圧縮空気にエローダントを供給するエローダント供給部と、遮熱コーティングにより表面が被覆された試験片を収容して支持する収容支持部と、前記エローダントを含む前記燃焼ガスを加速させて前記試験片に衝突させる加速器と、を備え、前記加速器は、前記燃焼器に接続され、前記燃焼ガスの流れる方向で下流側に向かうほど流路断面積が漸次減少する管状の絞り部と、一定の流路断面積を有する直管状に形成され、前記絞り部の下流側端部と前記収容支持部との間を繋ぐとともに、下流側端部が前記試験片の表面に対向する直管部と、を備える。
このように構成することで、燃焼器の燃焼ガスをエローダントのキャリアガスとして用いることができる。そのため、試験片の温度を、実機のタービン部材と同等の温度まで加熱することができる。また、エローダントを含む燃焼器で燃焼させた燃焼ガスを、加速器によって加速させた後に試験片に衝突させることができる。これにより、小型の燃焼器を用いつつ、実機の燃焼ガスと同等の流速まで、燃焼ガスの流速を高めることができる。つまり、試験片の遮熱コーティングの境界条件を、実機における遮熱コーティングの境界条件と同等にすることができる。
その結果、大型化を抑制しつつ、試験片の遮熱コーティングの耐エロージョン性を正しく評価することが可能となる。
また、このように絞り部の流路断面積が漸次減少することで、円滑に燃焼ガスの流速を高めることができる。また、直管部を設けることで、流速が高められた燃焼ガスを整流して、燃焼ガスをより加速させることができる。そのため、燃焼ガスの流速を十分に高めつつ試験片に対して効率よくエローダントを衝突させることができる。
【０００９】
この発明の第二態様によれば、エロージョン試験装置は、第一態様において、前記試験片の裏面に冷媒を吹き付けて冷却する冷却部を備えていてもよい。
このように構成することで、遮熱コーティングで被覆された試験片の母材を冷却することができる。そのため、実機のタービン部材の厚さ方向の温度分布と同様の温度分布を、試験片にも出現させることができる。
【００１１】
この発明の第三態様によれば、エロージョン試験装置は、第一から第三態様の何れか一つの態様における燃焼器が、燃焼ガスに対して温度調整用の空気を供給可能な空気供給部を備えていてもよい。
このように構成することで、燃焼ガスに温度調整用の空気を供給して、燃焼ガスの温度を低下させることができる。そのため、温度調整用の空気の供給量を増減することで、試験片の遮熱コーティングの温度を、所望の温度に容易に調整することができる。
【００１２】
この発明の第四態様によれば、エロージョン試験装置は、第一から第四態様の何れか一つの態様における収容支持部が、前記試験片を収容する収容空間に通じる観察窓を備えていてもよい。
このように構成することで、観察窓を介してエロージョン試験中の試験片の状態を観察することができる。そのため、試験片の境界条件と、実機の境界条件との間にずれが生じることを抑制できる。
【００１４】
この発明の第五態様によれば、エロージョン試験方法は、圧縮空気にエローダントを供給し、該エローダントを含む圧縮空気と燃料とを混合して燃焼させた燃焼ガスを、加速器を用いて加速させた後に、遮熱コーティングが施された試験片に衝突させ、前記加速器は、前記燃焼ガスの流れる方向で下流側に向かうほど流路断面積が漸次減少する管状の絞り部と、該絞り部の下流側端部に接続されるとともに一定の流路断面積を有する直管状に形成され、下流側端部が前記試験片の表面に対向する直管部と、を備える。
このように構成することで、ガスタービンの実機よりも十分に小さい装置を用いて、実機のタービン部材と同等の環境でエロージョン試験を行うことができる。そのため、遮熱コーティングの評価を容易、且つ、正確に行うことができる。
【発明の効果】
【００１５】
上記エロージョン試験装置、および、エロージョン試験方法によれば、装置の大型化を抑制しつつ、高温、且つ、高流速の燃焼ガスを用いるガスタービンの遮熱コーティングを正しく評価することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】この発明の実施形態における試験片の部分断面斜視図である。
【図２】この発明の実施形態におけるエロージョン試験装置の構成を示す部分断面図である。
【図３】この発明の実施形態における支持部本体の拡大断面図である。
【図４】この発明の実施形態における加速器の形状の一例についての説明図である。
【図５】縦軸を粒子速度（ｍ／ｓ）、横軸を加速距離（ｍ）としたグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
次に、この発明の一実施形態におけるエロージョン試験装置、加速器、および、エロージョン試験方法を図面に基づき説明する。
図１は、この発明の実施形態における試験片の部分断面斜視図である。
図１に示すように、試験片１は、ガスタービンのタービン翼の表面を模擬して形成されている。この試験片１は、母材１０と、遮熱コーティング層１１とにより構成されている。この実施形態における試験片１は、円盤状に形成されている。
【００１８】
母材１０は、Ｎｉ基合金等の耐熱合金からなる。
遮熱コーティング層１１は、母材１０の表面に形成されている。この遮熱コーティング層１１は、ボンドコート層１２と、トップコート層１３とを備えている。
【００１９】
ボンドコート層１２は、母材１０からトップコート層１３が剥離することを抑制する。このボンドコート層１２は、耐食性および耐酸化性に優れた金属結合層である。ボンドコート層１２は、例えば、溶射材としてＭＣｒＡＬＹ合金の金属溶射粉を母材１０の表面に対して溶射することで形成される。ここで、ボンドコート層１２を構成するＭＣｒＡｌＹ合金の「Ｍ」は、金属元素を示している。この金属元素「Ｍ」は、例えば，ＮｉＣｏ，Ｎｉ、Ｃｏ等の単独の金属元素、又は、これらのうち２種以上の組み合わせからなる。
【００２０】
トップコート層１３は、ボンドコート層１２の表面に積層されている。このトップコート層１３は、セラミックを含む溶射材をボンドコート層１２の表面に溶射することで形成される。この実施形態におけるトップコート層１３は、その気孔率（単位体積当たりの気孔の占有率）が、例えば、８〜１５％程度に形成されている。トップコート層１３を形成する際に用いられる溶射材としては、ジルコニア系セラミックを用いることができる。ジルコニア系セラミックとしては、イットリア安定化ジルコニア（ＹＳＺ）、および、酸化イッテルビウム（Ｙｂ２Ｏ３）で部分安定化させたジルコニア（ＺｒＯ２）であるイッテルビア安定化ジルコニア（ＹｂＳＺ）等が挙げられる。この実施形態における試験片１は、その表面に遮熱コーティング層１１が配され、その裏面に母材１０が配されている。つまり、試験片１の裏面側に、母材１０を形成する金属が露出した状態となる。この実施形態における母材１０の厚さは、例えば、実機であるガスタービンのタービン翼の母材と同等の厚さに形成することができる。
【００２１】
図２は、この発明の実施形態におけるエロージョン試験装置の構成を示す部分断面図である。
図２に示すように、エロージョン試験装置２０は、燃焼器２１と、エローダント供給部２２と、収容支持部２３と、加速器２４と、を備えている。このエロージョン試験装置２０は、キャリアガスによって搬送されるエローダント（粉体）を、上述した試験片１に衝突させる装置である。ユーザは、このエロージョン試験装置２０により試験を行った試験片１の摩耗量を計測することで、遮熱コーティング層１１のエロージョン特性を評価することができる。
【００２２】
燃焼器２１は、圧縮機（図示せず）にて圧縮された圧縮空気に燃料を混合して燃焼させる。この燃焼器２１によって燃焼された燃焼ガスＧは、エローダントのキャリアガスとなる。また、燃焼器２１は、燃焼ガスＧに対して外部から圧縮空気を供給可能な空気供給部２５を備えている。空気供給部２５は、電磁弁等により燃焼ガスＧに対して供給する空気量を細かく調整可能となっている。この空気供給部２５によれば、例えば、燃焼ガスＧに対して供給する空気量を増加させることで、燃焼ガスＧの温度を低下させることができる。
【００２３】
燃焼器２１は、架台２６によって収容支持部２３の上方に配置されている。燃焼器２１は、燃焼ガスＧが鉛直下方に向かうように、その噴射口２１ａが下方を向くようにして架台２６に取り付けられている。また、燃焼器２１は、断熱性に優れた容器２１ｂを備え、燃焼ガスＧの熱エネルギーが容器２１ｂを介して外部に放出されることを抑制している。
【００２４】
エローダント供給部２２は、燃焼ガスＧに対してエローダントを供給する。このエローダント供給部２２は、燃焼器２１に取り付けられている。エローダント供給部２２は、ホッパ（図示せず）等に収容されたエローダントを定量供給することで燃焼ガスＧに合流させる。ここで、例えば、燃焼前の圧縮空気にエローダントを合流させて、間接的に燃焼ガスＧにエローダントを供給するようにしても良い。エローダントとしては、例えば、ケイ砂、アルミナ、フライアッシュ等を用いることができる。
【００２５】
収容支持部２３は、遮熱コーティング層１１により表面が被覆された試験片１を下方から支持した状態で収容する。この収容支持部２３は、チャンバー２７と、支持部本体２８と、を備えている。
【００２６】
チャンバー２７は、試験片１を収容する収容空間Ｓを画成する。チャンバー２７を構成する各壁部２９も、上述した燃焼器２１の容器２１ｂと同様に、断熱性に優れた材料を用いて形成されている。つまり、チャンバー２７は、壁部２９の断熱性により収容空間Ｓを保温することが可能となっている。これら壁部２９および容器２１ｂは、断熱材自体により形成されるか、又は、躯体（図示せず）に断熱材が取り付けられることで断熱性が担保されている。
【００２７】
図３は、この発明の実施形態における支持部本体の拡大断面図である。
図２、図３に示すように、支持部本体２８は、試験片１を下方から支持するとともに、試験片１の裏面側に露出する母材１０を冷却する。この支持部本体２８は、冷却空気供給部３１と、支持環部３２と、を備えている。
冷却空気供給部３１は、外部から供給される冷却空気を、母材１０に対して吹き付ける。この冷却空気供給部３１は、空気供給管３３と、箱体３４と、を備えている。
【００２８】
空気供給管３３は、チャンバー２７の側壁２７ａ（図２参照）を貫通して、収容空間Ｓの水平方向における中心に向けて延びる管状に形成されている。この空気供給管３３の内部を収容空間Ｓの中心に向かって外部から供給された冷却空気が流れる。この空気供給管３３の端部は、箱体３４の側壁に接続されている。
【００２９】
箱体３４は、空気供給管３３によって供給された冷却空気の向きを、試験片１の裏面の有る上方に向かうように変更する。この実施形態における箱体３４は、その上壁３４ａのみが、複数の孔を有するパンチングメタルやメッシュ等で形成されている。これにより、空気供給管３３から箱体３４に流入した冷却空気は、上壁３４ａの孔を介して上方に向かって噴出される。
【００３０】
支持環部３２は、冷却空気供給部３１の箱体３４の上壁周縁から上方に向かって突出する環状に形成されている。試験片１は、この支持環部３２に保持される。試験片１の保持方法としては、ボルト結合や、溶接等が挙げられる。これにより、試験片１は、箱体３４の上壁３４ａから所定距離だけ離間するとともに、上壁３４ａと平行な姿勢で支持環部３２により下方から支持される。ここで、冷却空気供給部３１は、冷却空気が流れる流路に熱電対等の温度検出部を有していても良い。このようにすることで、温度検出部により検出された冷却空気の温度に応じて冷却空気の流量を調整して、試験片１の厚さ方向の温度分布を制御することができる。
【００３１】
上述した支持部本体２８を構成する空気供給管３３、箱体３４、および、支持環部３２は、冷却空気を供給する管路としての機能だけではなく、試験片１を下方から支持する片持ち梁を兼ねている。
【００３２】
収容支持部２３は、外部から試験片１を収容する収容空間Ｓに通じる観察窓部３５を備えている。この観察窓部３５は、支持部本体２８に支持された試験片１を中心として、放射方向に延びている。この実施形態における観察窓部３５には、試験片１の温度分布を検出可能なサーモビュアＴＶが取り付けられている。ここで、この実施形態においては、収容支持部２３に観察窓部３５が一つだけ形成されている場合を例示した。しかし、収容支持部２３に対して複数の観察窓部３５を形成するようにしても良い。また、観察窓部３５には、サーモビュア以外の観測装置を取り付けるようにしても良い。
【００３３】
図３においては、図示都合上省略しているが、上述した支持環部３２は、試験片１の裏面に衝突した冷却空気を収容空間Ｓに排出できるように、例えば、切り欠き（図示せず）等を備えている。また、収容支持部２３には、試験片１に吹き付けられるエローダントを排出するエローダント排出機構（図示せず）が設けられている。このエローダント排出機構によって、試験片１に吹き付けられたエローダントは、エローダント排出機構によって吸引されてチャンバー２７の外部に排出される。
【００３４】
加速器２４は、エローダントを含む燃焼ガスＧの流速を加速させて試験片１に衝突させる。図２に示すように、この加速器２４は、絞り部３６と、直管部３７と、を備えている。
絞り部３６は、燃焼ガスＧの流れる方向における上流側の端部が、燃焼器２１に接続されている。この絞り部３６は、燃焼ガスＧの流れる方向で下流側に向かうほど流路断面積が漸次減少する管状に形成されている。この実施形態における絞り部３６は、一定の傾斜角度で流路断面積が減少している。
【００３５】
直管部３７は、一定の流路断面積を有する直管状に形成されている。この直管部３７は、絞り部３６の下流側の端部３６ａと収容支持部２３との間を繋いでいる。より具体的には、直管部３７は、絞り部３６の下流側の端部３６ａから収容支持部２３の収容空間Ｓの内部にまで延びている。この直管部３７の下流側の端部３７ａは、試験片１の直ぐ上の位置に配される。この直管部３７は、その軸線Ｏ１が、収容支持部２３の内部に収容された試験片１の表面と直交するように配置されている。つまり、加速器２４は、燃焼器２１の内部空間Ｓ１と、収容支持部２３の収容空間Ｓとを連通させている。
【００３６】
図４は、この発明の実施形態における加速器の形状の一例についての説明図である。図５は、縦軸を粒子速度（ｍ／ｓ）、横軸を加速距離（ｍ）としたグラフである。
図４に示すように、この実施形態における絞り部３６の傾斜角度θは、エローダントの安息角以上となるように形成されている。ここで、傾斜角度θは、軸線Ｏ１に垂直な水平面に対する角度である。
直管部３７の内径Ｄ２は、燃焼器２１の排ガス量を基に、直管部３７の出口における流速が、音速よりも低くなる大きさとされている。例えば、燃焼器２１の負荷が１００％のときの排ガス量を「Ｑ」（ｍ３／ｓ）、排ガスの音速を「Ｖｃ」（ｍ／ｓ）とすると、内径Ｄ２は、以下の（１）式で求めることができる。
Ｄ２＝（Ｑ／Ｖｃ×４／Π）０．５・・・（１）
【００３７】
直管部３７は、エローダントの粒子速度が目標値となるような長さＬで形成される。
例えば、直管部３７のガス流速が６００ｍ／ｓ、エローダントの粒子径が１００μｍの場合、図５に示すように、エローダントの粒子速度の目標値を２００ｍ／ｓに設定すると、直管部３７の長さＬ（＝加速距離）は、０．５ｍ程度にすればよいこととなる。
絞り部３６のガス流速を「Ｖ１」、直管部３７のガス流速を「Ｖ２」とすると、以下の（２）式が成り立つ。
Ｖ１／Ｖ２＝Ｄ２／Ｄ１・・・（２）
【００３８】
ここで、図５のグラフに示すように、加速距離が「０」に近い範囲（例えば、０〜１ｍの範囲）において、加速距離が長くなるにつれてエローダントの粒子速度が急激に高くなる。言い換えれば、粒子速度の上昇率が高い。しかし、加速距離が１ｍを超える辺りで、粒子径によってばらつきはあるものの、粒子速度の上昇率が急激に低くなる。言い換えれば、加速距離が増加しても粒子速度が上昇し難くなっている。つまり、粒子速度の上昇率が高い加速距離の範囲で、直管部３７の長さＬを設定することで、直管部３７の長尺化を抑制しつつ効率よく粒子速度を上昇させることができる。
【００３９】
次に、この実施形態におけるエロージョン試験装置２０によるエロージョン試験方法について説明する。
まず、母材１０の表面に遮熱コーティング層１１を有する試験片１を作成する。
さらに、この試験片１を支持部本体２８にセットする。
また、所望の粒径を有したエローダントを、エローダント供給部２２のホッパに予め収容させる。
【００４０】
次いで、エロージョン試験装置２０を駆動させる。すると、燃焼器２１において圧縮空気と燃料とが混合状態で燃焼されて、キャリアガスである高温の燃焼ガスＧが生成される。さらに、この高温の燃焼ガスＧに対して、空気供給部２５を介して圧縮空気が供給されて温度調整されるとともに、エローダントが定量供給される。
【００４１】
一方で、収容支持部２３の収容空間Ｓに配される試験片１に対して、冷却空気供給部３１によって裏面から冷却空気が吹き付けられる。これにより、母材１０の冷却が継続される。
この状態で、エローダントが一定量含まれる燃焼ガスＧは、加速器２４に流入してエローダントが目標速度となる流速にまで加速される。目標速度にまで加速されたエローダントは、加速器２４を介して収容空間Ｓで保持された試験片１の遮熱コーティング層１１、より具体的にはトップコート層１３に順次衝突する。この際、サーモビュアＴＶにより、試験片１の温度分布がユーザにより監視されて、実機と同等の温度分布となるように、燃焼ガスＧの温度調整、および、冷却空気による試験片１の温度調整が行われる。
ユーザは、この状態を所定時間継続した後、エロージョン試験装置２０を停止させて、試験片１を収容支持部２３から取り出し、トップコート層１３等に生じた摩耗状況などを評価することとなる。
【００４２】
したがって、上述した実施形態によれば、燃焼器２１の燃焼ガスＧをエローダントのキャリアガスとして用いることができる。そのため、試験片１の温度を、実機のタービン部材と同等の温度まで加熱することができる。また、エローダントを含む燃焼ガスＧを、加速器２４によって加速させた後に試験片１に衝突させることができる。これにより、小型の燃焼器２１を用いつつ、実機の燃焼ガスと同等の流速まで、エローダントを含む燃焼ガスＧの流速を高めることができる。つまり、試験片１の遮熱コーティング層１１の境界条件を、実機における遮熱コーティングの境界条件と同等にすることができる。その結果、装置の大型化を抑制しつつ、試験片１の遮熱コーティング層１１の耐エロージョン性を正しく評価することが可能となる。
【００４３】
さらに、冷却空気供給部３１を備えていることで、遮熱コーティング層１１で被覆された試験片１の母材１０を冷却することができる。そのため、実機のタービン部材の厚さ方向の温度分布と同様の温度分布を、試験片１にも出現させることができる。その結果、試験片１の遮熱コーティング層１１に対する耐エロージョン性をより正確に評価することができる。
【００４４】
また、加速器２４において、絞り部３６の流路断面積が漸次減少することで、円滑に燃焼ガスの流速を高めることができる。さらに、直管部３７を設けることで、絞り部３６により流速が高められた燃焼ガスＧを整流して、燃焼ガスＧをより加速させることができる。その結果、燃焼ガスＧの流速を十分に高めつつ試験片１に対して効率よくエローダントを衝突させることができる。
【００４５】
また、燃焼ガスＧに温度調整用の空気を供給して、燃焼ガスＧの温度を低下させることができる。そのため、温度調整用の空気の供給量を増減することで、試験片１の遮熱コーティング層１１の温度を、所望の温度に容易に調整することができる。
さらに、観察窓部３５を介してエロージョン試験中の試験片１の状態を観察することができる。そのため、試験片１の境界条件と、実機の境界条件との間にずれが生じることを抑制できる。
【００４６】
この発明は、上述した実施形態に限定されるものではなく、この発明の趣旨を逸脱しない範囲において、上述した実施形態に種々の変更を加えたものを含む。すなわち、実施形態で挙げた具体的な形状や構成等は一例にすぎず、適宜変更が可能である。
【００４７】
例えば、上述した実施形態においては、支持部本体２８が試験片１を冷却する冷却部を兼ねる場合について説明した。しかし、この構成に限られず、例えば、試験片１を保持する機構と、冷却空気を供給する機構とを個別に設けるようにしても良い。
【００４８】
また、上述した実施形態においては、冷却空気供給部が空気供給管３３と、箱体３４とを備える場合について説明した。しかし、空気供給管３３の開口部が試験片１に向くように空気供給管３３を曲げて、試験片１に対して空気供給管３３から直接冷却空気を吹き付けるようにしても良い。
【符号の説明】
【００４９】
１  試験片
１０  母材
１１  遮熱コーティング層
１２  ボンドコート層
１３  トップコート層
２０  エロージョン試験装置
２１  燃焼器
２１ａ  噴射口
２１ｂ  容器
２２  エローダント供給部
２３  収容支持部
２４  加速器
２５  空気供給部
２６  架台
２７  チャンバー
２７ａ  側壁
２８  支持部本体
２９  壁部
３１  冷却空気供給部
３２  支持環部
３３  空気供給管
３４  箱体
３４ａ  上壁
３５  観察窓部
３６  絞り部
３６ａ  下流側の端部
３７  直管部
３７ａ  下流側の端部
Ｓ  収容空間
Ｓ１  内部空間
Ｇ  燃焼ガス
Ｏ１  軸線
ＴＶ  サーモビュア
【図１】
0006319663.tif 000002
【図２】
0006319663.tif 000003
【図３】
0006319663.tif 000004
【図４】
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【図５】
0006319663.tif 000006