(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
掘削溝の幅方向両側にそれぞれ、上下方向に延出した縦壁と、該縦壁の下端から垂直又は略垂直な方向へ延出する横壁と、該横壁が延出する向きと同じ向きに前記縦壁の上下方向中央部から張り出した張り出し部とを有する山留部材を、互いに対向するように配置する工程と、
前記掘削溝の幅方向において前記山留部材の間に矩形状の覆工板を、該覆工板の前記長手方向と前記掘削溝の幅方向とが互いに一致する向きにて配置する工程と、を有し、
前記山留部材を配置する工程では、前記山留部材を、前記縦壁が前記掘削溝の幅方向両端に位置する側壁に沿うように配置し、前記張り出し部が前記掘削溝の幅方向内側に向かって張り出すように前記掘削溝の幅方向両側にそれぞれ配置し、
前記覆工板を配置する工程では、前記覆工板の長手方向における長さが前記張り出し部の間隔よりも長くなった前記覆工板の一端部を、前記掘削溝の幅方向一端側に配置された前記山留部材の前記張り出し部の上に載置し、前記覆工板の他端部を前記掘削溝の幅方向他端側に配置された前記山留部材の前記張り出し部の上に載置することを特徴とする路面覆工方法。
【請求項２】
前記山留部材を配置する工程では、前記山留部材の延出方向において一定間隔毎に設けられ、前記横壁の面と前記張り出し部の面と前記縦壁の面にそれぞれ当接した状態で設けられる補強プレートを有する山留部材を配置し、
前記覆工板を配置する工程では、前記覆工板の短手方向における両端部のうち少なくとも一方の端部が前記補強プレートと互いに上下で重なるようにして、前記覆工板をそれぞれ配置することを特徴とする請求項１に記載の路面覆工方法。
【請求項３】
前記山留部材を配置する工程では、
前記山留部材の延出方向の両端部に設けられ、前記横壁の面と前記張り出し部の面と前記縦壁の面にそれぞれ当接した状態で設けられる連結プレートを有する山留部材を、互いに隣り合う前記連結プレート同士が締結されるように、かつ、
前記掘削溝の始端部及び終端部にそれぞれ配置される一対の山留部材の連結プレートが、前記掘削溝の幅方向に延出する端部プレートによって締結されるように、それぞれ配置することを特徴とする請求項１又は２に記載の路面覆工方法。
【請求項４】
前記覆工板を配置する工程では、前記覆工板の前記長手方向における一端が前記掘削溝の幅方向一端側に配置された前記山留部材の前記縦壁に当接し、かつ、前記覆工板の前記長手方向における他端が前記掘削溝の幅方向他端側に配置された前記山留部材の前記縦壁に当接するように前記覆工板を配置することを特徴とする請求項１乃至３のいずれか一項に記載の路面覆工方法。
【請求項５】
前記山留部材を配置する工程では、前記掘削溝の幅方向両端に位置する側壁に沿って前記山留部材を列状に複数並べ、互いに隣り合う前記山留部材同士を締結部材によって締結することを特徴とする請求項１乃至４のいずれか一項に記載の路面覆工方法。
【請求項６】
前記山留部材を配置する工程では、所定方向に長く延びた前記山留部材の延出方向一端から他端に亘って前記張り出し部が設けられ、かつ、前記山留部材の延出方向における前記張り出し部の長さが前記覆工板の短手方向における長さの整数倍となるように成形された前記山留部材を配置することを特徴とする請求項１乃至５のいずれか一項に記載の路面覆工方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、掘削溝の開口を塞ぐための覆工板を用いた路面覆工方法であり、特に、掘削溝の幅方向両側にそれぞれ置かれた山留部材の間に覆工板を配置する路面覆工方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
掘削溝の開口を塞ぐための覆工板を用いた路面覆工方法の中には、掘削溝の幅方向両側にそれぞれ山留部材を設置した後、山留部材の間に覆工板を配置する方法がある（例えば、特許文献１参照）。特許文献１に記載の路面覆工方法について図４の（Ａ）及び（Ｂ）を参照しながら説明すると、先ず、路面に掘削溝を形成し、この掘削溝の幅方向両端側にＬ字型の山留部材１０１を配置する。かかる山留部材は、上下方向に延出した縦壁１０３と、縦壁から垂直又は略垂直方向に延出した横壁１０２と、を備え、縦壁の背面が掘削溝の側壁（幅方向の端位置にある壁）に対向するように配置される。その後、山留部材間に受桁１０４を掛け渡し、当該受桁１０４の上に覆工板１０５を載置する。これにより、工事を行わない夜間等には掘削溝の開口を覆工板１０５にて塞ぐことが可能となる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】実用新案登録第３１３１５０２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、特許文献１に記載の路面覆工方法では覆工板１０５が図４の（Ａ）に示すように同覆工板１０５の長手方向が掘削溝の幅方向と交差する姿勢にて配置される。また、掘削溝の全長（形成方向の長さ）は、一般的に覆工板１０５の長辺よりも長くなっている。このため、掘削溝の開口を塞ぐにあたっては、図４の（Ａ）に示すように掘削溝の全長に沿って覆工板１０５を連ねて配置することになる。
【０００５】
一方、掘削溝の全長に沿って覆工板１０５を連ねて配置するには、覆工板１０５の境界位置に受桁１０４を設置することになる。ここで、受桁１０４は、図４の（Ｂ）に示すように、その延出方向が掘削溝の幅方向に沿った姿勢にて、各山留部材１０１の横壁１０２上に載置される。すなわち、受桁１０４は、掘削溝を横断するように配置されることになる。このように受桁１０４が掘削溝を横断するように配置されていると、工事を再開するために覆工板１０５を外して掘削溝の開口を開けた際、受桁１０４が掘削溝内に残っており、これが工事作業の支障となる場合がある。つまり、掘削溝を横断する受桁１０４が存在すると、作業スペースを確保し難くなり、これを原因として、埋設管を埋設する等の目的のために掘削溝を更に掘削する際、スムーズに掘削することが難しくなる虞がある。
【０００６】
そこで、本発明は、上記の問題に鑑みてなされたものであり、その目的は、受桁を用いなくとも、掘削溝の幅方向両端側に設置された山留部材の間に覆工板を配置することが可能な路面覆工方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
前記課題は、本発明の路面覆工方法によれば、掘削溝の幅方向両側にそれぞれ、上下方向に延出した縦壁と、該縦壁の下端から垂直又は略垂直な方向へ延出する横壁と、該横壁が延出する向きと同じ向きに前記縦壁の上下方向中央部から張り出した張り出し部とを有する山留部材を、互いに対向するように配置する工程と、前記掘削溝の幅方向において前記山留部材の間に矩形状の覆工板を、該覆工板の前記長手方向と前記掘削溝の幅方向とが互いに一致する向きにて配置する工程と、を有し、前記山留部材を配置する工程では、前記山留部材を、前記縦壁が前記掘削溝の幅方向両端に位置する側壁に沿うように配置し、前記張り出し部が前記掘削溝の幅方向内側に向かって張り出すように前記掘削溝の幅方向両側にそれぞれ配置し、前記覆工板を配置する工程では、前記覆工板の長手方向における長さが前記張り出し部の間隔よりも長くなった前記覆工板の一端部を、前記掘削溝の幅方向一端側に配置された前記山留部材の前記張り出し部の上に載置し、前記覆工板の他端部を前記掘削溝の幅方向他端側に配置された前記山留部材の前記張り出し部の上に載置することにより解決される。
【０００８】
上記の方法によれば、掘削溝の幅方向両側に置かれた山留部材の間に覆工板を配置するにあたり、水平方向に張り出した張り出し部を有する山留部材を、張り出し部が掘削溝の幅方向内側に向かって張り出すように配置する。その上で、長手方向長さが張り出し部の間隔よりも長くなった覆工板を、その長手方向と掘削溝の幅方向とが互いに一致する向きにて張り出し部に載置する。つまり、本発明の路面覆工方法では、覆工板を支持する上で受桁を用いず、山留部材の張り出し部を用いることとしている。これにより、在来工法において掘削溝内で受桁が占めていたスペースを有効活用しつつ、掘削溝の幅方向両端側に設置された山留部材の間に覆工板を適切に配置することが可能となる。
また、上記の方法によれば、覆工板の長手方向両端部をそれぞれ山留部材の張り出し部の上に載置して、覆工板を山留部材の間に配置する。このようにすれば覆工板の長手方向中央部の下方位置にスペースが確保されるようになる。
また、Ｌ字型をなす縦壁と横壁を有し、張り出し部が縦壁の上下方向中央部から張り出している構造の山留部材を掘削溝内に設置する。この結果、路面覆工作業が完了した時点で、山留部材が、縦壁の背面にて掘削溝の側壁を押さえることで山留効果を発揮する一方で、張り出し部の上面にて覆工板を支持するようになる。
【０００９】
また、上記の路面覆工方法において、前記山留部材を配置する工程では、前記山留部材の延出方向において一定間隔毎に設けられ、前記横壁の面と前記張り出し部の面と前記縦壁の面にそれぞれ当接した状態で設けられる補強プレートを有する山留部材を配置し、前記覆工板を配置する工程では、前記覆工板の短手方向における両端部のうち少なくとも一方の端部が前記補強プレートと互いに上下で重なるようにして、前記覆工板をそれぞれ配置するとよい。
上記の方法によれば、受桁を用いなくとも、掘削溝の幅方向両端側に設置された山留部材の間に覆工板をより適切に配置することが可能となる。
【００１０】
また、上記の路面覆工方法において、前記山留部材を配置する工程では、前記山留部材の延出方向の両端部に設けられ、前記横壁の面と前記張り出し部の面と前記縦壁の面にそれぞれ当接した状態で設けられる連結プレートを有する山留部材を、互いに隣り合う前記連結プレート同士が締結されるように、かつ、前記掘削溝の始端部及び終端部にそれぞれ配置される一対の山留部材の連結プレートが、前記掘削溝の幅方向に延出する端部プレートによって締結されるように、それぞれ配置すると尚よい。
上記の方法によれば、受桁を用いなくとも、掘削溝の幅方向両端側に設置された山留部材の間に覆工板をより一層適切に配置することが可能となる。
【００１１】
また、上記の路面覆工方法において、前記覆工板を配置する工程では、前記覆工板の前記長手方向における一端が前記掘削溝の幅方向一端側に配置された前記山留部材の前記縦壁に当接し、かつ、前記覆工板の前記長手方向における他端が前記掘削溝の幅方向他端側に配置された前記山留部材の前記縦壁に当接するように前記覆工板を配置すると更によい。
上記の方法によれば、覆工板は、その長手方向における各端が山留部材の縦壁に当接するように山留部材の間に配置される。このようにすれば縦壁が掘削溝の幅方向において内側に倒伏するのを抑えることが可能となる。
【００１２】
また、上記の路面覆工方法において、前記山留部材を配置する工程では、前記掘削溝の幅方向両端に位置する側壁に沿って前記山留部材を列状に複数並べ、互いに隣り合う前記山留部材同士を締結部材によって締結すると一段とよい。
上記の方法によれば、掘削溝の幅方向両端に位置する側壁に沿って山留部材を列状に複数並べ、互いに隣り合う山留部材同士を締結する。これにより、列状に並んだ複数の山留部材が梁を形成するようになり、山留部材間に配置される覆工板の沈下を抑制することが可能となる。
【００１３】
また、上記の路面覆工方法において、前記山留部材を配置する工程では、所定方向に長く延びた前記山留部材の延出方向一端から他端に亘って前記張り出し部が設けられ、かつ、前記山留部材の延出方向における前記張り出し部の長さが前記覆工板の短手方向における長さの整数倍となるように成形された前記山留部材を配置すると尚一層よい。
上記の方法によれば、山留部材の延出方向における張り出し部の長さが覆工板の短手方向における長さの整数倍となるように成形された山留部材を用いることとしている。これにより、覆工板を、その長手方向と掘削溝の幅方向とが互いに一致する向きにて張り出し部に載置すると、収まり良く覆工板を配置することが可能となる。
【発明の効果】
【００１４】
本発明の路面覆工方法によれば、山留部材の張り出し部にて覆工板を支持することで、在来工法において掘削溝内で受桁が占めていたスペースを有効活用しつつ、掘削溝の幅方向両端側に設置された山留部材の間に覆工板を適切に配置することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の一実施形態に係る路面覆工方法の説明図である。
【図２】本発明の一実施形態に係る山留部材を示す斜視図である。
【図３】本発明の一実施形態に係る路面覆工方法により構築される路面覆工構造を示す図であり、（Ａ）が平面図を、（Ｂ）が（Ａ）のＸ−Ｘ断面図を、（Ｃ）が（Ａ）のＹ−Ｙ断面図を、それぞれ示している。
【図４】在来工法により構築される路面覆工構造を示す図であり、（Ａ）が平面図を、（Ｂ）が（Ａ）のＸ−Ｘ断面図をそれぞれ示している。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、本発明の一実施形態（以下、本実施形態）について説明する。なお、以下に説明する実施形態は、本発明の理解を容易にするための一例であり、本発明を限定するものではない。すなわち、本発明は、その趣旨を逸脱することなく、変更、改良され得ると共に、本発明にはその等価物が含まれることは勿論である。
【００１７】
＜＜路面覆工構造の概要＞＞
先ず、本実施形態に係る路面覆工方法により構築される路面覆工構造について図１を参照しながら概説する。図１は、本実施形態に係る路面覆工方法の説明図であり、具体的には、当該路面覆工方法を用いて構築された路面覆工構造を図示している。
【００１８】
路面覆工構造を構築する作業、すなわち路面覆工作業は、路面に掘削溝Ｃを形成して行う工事、例えば、埋設管８を地中に設置する工事（埋設工事）の前作業として行われる。路面覆工作業に際して、先ず、地面を構成する舗装層Ａ及び土層Ｂを掘削して掘削溝Ｃを形成する。掘削溝Ｃは、平面視で長方形状の溝であり、底壁と、底壁から立ち上がった４面の側壁とを有する。
【００１９】
次に、掘削溝Ｃの幅方向両側にそれぞれ山留部材１０を、互いに対向するように配置する。本実施形態において、山留部材１０は、互いに直交又は略直交する方向に延出してＬ字型をなす横壁１２及び縦壁１３を有する。そして、山留部材１０は、縦壁１３が掘削溝Ｃの幅方向の各端に位置する側壁と対向するように配置される。
【００２０】
山留部材１０の設置が完了した後には、互いに対向するように掘削溝Ｃ内に配置された山留部材１０の間に覆工板５を配置する。本実施形態において、覆工板５は、平面視で矩形状のパネルであり、掘削溝Ｃの幅方向において山留部材１０の間に敷き詰められる。これにより、掘削溝Ｃの開口が塞がれる。
【００２１】
以上のまでの一連の工程が終了した時点で路面覆工構造が完成する。完成した路面覆工構造では、山留部材１０の縦壁１３が掘削溝Ｃの側壁に対して山留の役割を果たすようになる。なお、山留部材１０は、掘削溝Ｃの側壁に沿って複数並べられ、列をなした状態で掘削溝Ｃ内に配置される。そして、互いに隣り合う山留部材１０同士がボルト等の締結具によって締結される。これにより、山留部材１０の列が梁を形成するようになる。
【００２２】
また、完成した路面覆工構造では、覆工板５の上面がその周囲に位置する路面と連続している。すなわち、路面覆工構造において、覆工板５は、その上面と路面との間に段差がないように設置されている。この結果、埋設管８の埋設工事を中止している時間帯、すなわち、覆工板５によって掘削溝Ｃの開口が塞がれている期間中、歩行者等は、覆工板５の上面と路面との間で躓くことなく良好に歩行することが可能である。
【００２３】
他方、工事が行われる時間帯には覆工板５が撤去されて、掘削溝Ｃの開口が露出するようになる。かかる状態で埋設管８の埋設工事が行われ、具体的には、先ず掘削溝Ｃの底壁を掘削して布掘り溝を形成する。続いて布掘り溝の両側壁に沿って矢板７を打ち込み、作業空間を確保する。対向する矢板７の間には不図示の切梁等を支保工として横架する。その後に布掘り溝の底に埋設管８設置用の基礎を打設し、当該基礎上に埋設管８を設置する。
【００２４】
なお、工事中は、通行人等が掘削溝Ｃ内に転落しないように掘削溝Ｃの際位置（側壁の形成位置）に安全柵６が立設される。この安全柵６の下端部は、山留部材１０に組み付けられる。
【００２５】
＜＜山留部材の構成例＞＞
次に、本実施形態に係る路面覆工方法において用いられる山留部材１０の構成例について図２を参照しながら説明する。図２は、山留部材１０を示す斜視図である。なお、以降の説明中、山留部材１０の各部の位置や向き等については、特に断る場合を除き、路面覆工構造において所定の設置場所に置かれた状態での内容となっている。また、図２では、矢印にて山留部材１０の延出方向、及び、上下方向が示されている。
【００２６】
山留部材１０は、図２に示すように長尺なプレート体からなり、本実施形態では剛性を有する鉄板によって構成されている。ただし、山留部材１０の材質については鉄材に限定されず、鋼等の他の金属材料、あるいは強化プラスチックやセラミックス等であってもよい。なお、山留部材１０の長手方向は、山留部材１０の延出方向に相当し、以下、単に延出方向と呼ぶこととする。
【００２７】
山留部材１０は、前述したように、互いに直交又は略直交する向きに延出した横壁１２及び縦壁１３を有する。縦壁１３は、上下方向に延出した平板状の長尺体であり、その長手方向における長さは、延出方向における山留部材１０の長さ（すなわち、山留部材１０の全長）に相当する。
【００２８】
そして、縦壁１３は、山留部材１０において実際に山留効果を発揮する部分である。具体的に説明すると、山留部材１０を掘削溝Ｃ内に配置する際、縦壁１３が掘削溝Ｃの幅方向両端に位置する側壁に沿うように配置される。これにより、縦壁１３の背面（縦壁１３の厚み方向において横壁１２とは反対側に位置する面）が、上記の側壁に対向（厳密には、当接）するようになり、側壁の緩みや崩れを抑えるようになる。
【００２９】
横壁１２は、縦壁１３の下端から垂直又は略垂直に延出した平板状の長尺体であり、その長手方向における長さは、山留部材１０の全長に相当する。横壁１２は、山留部材１０を掘削溝Ｃ内に配置する際に台部として機能し、具体的には、掘削溝Ｃの底壁の上に載置される。なお、山留部材１０を掘削溝Ｃ内に配置した状態では、横壁１２が掘削溝Ｃの幅方向内側に向かって延出している。また、以下では、横壁１２の延出方向を、横壁１２の短手方向と呼ぶこととする。
【００３０】
以上までに説明した横壁１２及び縦壁１３は、縦壁１３の背面が横壁１２の外面と面一となるように縦壁１３の下面を横壁１２の上面の側端部側に接合させた状態で、互いに溶接されている。なお、横壁１２及び縦壁１３を別部材とし両者を溶接にて接合するケースに限定されず、例えば一枚の金属板をＬ字状に折り曲げて横壁１２及び縦壁１３を一体に成形してもよい。かかる場合には、横壁１２及び縦壁１３を溶接等で接合させて製造した場合に生じるおそれのある接合部の破断が発生しないため好ましい。
【００３１】
また、横壁１２及び縦壁１３の各々の一側端は、山留部材１０の延出方向一端をなし、横壁１２及び縦壁１３の各々の他側端は、山留部材１０の延出方向他端をなしている。ここで、横壁１２及び縦壁１３の各々の延出方向について説明すると、縦壁１３の延出方向である上下方向及び横壁１２の短手方向は、互いに直交又は略直交しており、さらに、いずれも延出方向（山留部材１０の長手方向）に対して直交又は略直交している。
【００３２】
また、山留部材１０は、図２に示すように、張り出し部１１、補強プレート１４、連結プレート１５及び柵固定筒部１６を更に備えている。張り出し部１１は、上下方向において横壁１２よりも上方位置に設けられている。また、補強プレート１４、連結プレート１５及び柵固定筒部１６は、それぞれ、上下方向において張り出し部１１と横壁１２との間に位置し、さらに延出方向において互いに重ならない位置に設けられている。
【００３３】
張り出し部１１は、上下方向において縦壁１３の中央部から垂直又は略垂直な方向に張り出した平板状の長尺体である。この張り出し部１１は、山留部材１０が掘削溝Ｃ内に配置された状態において水平方向に張り出しており、より具体的には、横壁１２が延出する向きと同じ向きに張り出している。したがって、山留部材１０を掘削溝Ｃの幅方向両側にそれぞれ配置する際には、張り出し部１１が掘削溝Ｃの幅方向内側に向かって張り出すように山留部材１０を配置することになる。
【００３４】
そして、本実施形態では、張り出し部１１が覆工板５を支持する機能を有する。すなわち、掘削溝Ｃの幅方向両側に配置された山留部材１０間に覆工板５を配置する際、覆工板５が張り出し部１１の上面に載置されることになっている。
【００３５】
なお、張り出し部１１は、その側端面を縦壁１３の内側面（縦壁１３の厚み方向において横壁１２が位置する側の面）の上下方向中央部に当接させた状態で、縦壁１３に溶接等にて接合されている。
【００３６】
また、本実施形態において、張り出し部１１の長手方向における長さは、山留部材１０の全長に相当する。換言すると、張り出し部１１は、図２に示すように、山留部材１０の延出方向一端から他端に亘って設けられており、張り出し部１１の長手方向一端が山留部材１０の延出方向一端に位置し、張り出し部１１の長手方向他端が山留部材１０の延出方向他端に位置する。
【００３７】
また、本実施形態において、張り出し部１１の長手方向における長さ（つまり、延出方向における張り出し部１１の長さ）は、覆工板５の短辺の長さ（すなわち、覆工板５の短手方向における長さ）の整数倍となっている。以下では、張り出し部１１の長手方向長さが覆工板５の短辺の３倍の長さになっているケースを例に挙げて説明する。ただし、これに限定されるものではなく、張り出し部１１の長手方向長さについては、覆工板５の短辺の長さの整数倍である限り、任意の長さに設定することが可能である。
【００３８】
また、本実施形態では、図２に示すように、張り出し部１１の張り出し量が横壁１２の短手方向長さよりも短くなっている。さらに、延出方向において張り出し部１１の両端よりも幾分中央寄りの部位には貫通穴１１ｈが形成されている。この貫通穴１１ｈが穿設されている部分の下方位置には、柵固定筒部１６が設けられている。
【００３９】
また、張り出し部１１のうち、貫通穴１１ｈよりも延出方法中央寄りの位置には、他の貫通穴である係合穴１１ｋが穿設されている。この係合穴１１ｋは、張り出し部１１において２箇所設けられており、クレーン等を用いて山留部材１０を吊り上げる際に不図示の吊り上げ用フックを引っ掛けるための穴である。
【００４０】
補強プレート１４は、鉄板等の剛性材料で形成された矩形板型の補強リブであり、延出方向において一定間隔毎に設けられている。各補強プレート１４は、その下端面が横壁１２の上面に、上端面が張り出し部１１の下面に、後端面が縦壁１３の内側面にそれぞれ当接した状態で、溶接等により固定されている。なお、補強プレート１４の設置数や設置位置は、上述の実施態様に限定されず、山留部材１０に掛かる土圧等を勘案して適宜変更してもよい。
【００４１】
連結プレート１５は、山留部材１０同士を締結するための部材であり、延出方向端部に設けられている。具体的に説明すると、路面覆工作業において、山留部材１０は、掘削溝Ｃの幅方向両側でそれぞれ、側壁に沿って複数並べられ、列をなした状態で設置される。そして、互いに隣り合う山留部材１０同士が、その延出方向端部に設けられた連結プレート１５をボルト・ナット等の締結部材によって締結されることで連結するようになる。
【００４２】
連結プレート１５の構成について説明すると、鉄板等の剛性材料で形成された矩形型の板部材である。各連結プレート１５は、その下端面が横壁１２の上面に、上端面が張り出し部１１の下面に、後端面が縦壁１３の内側面にそれぞれ当接した状態で、溶接等により固定されている。また、連結プレート１５には、ボルトを挿通させるための穴（ボルト穴）が複数穿設されている。
【００４３】
柵固定筒部１６は、前述した安全柵６を設置するための部材であり、張り出し部１１に穿設された貫通穴１１ｈの下方位置に配置されている。より具体的に説明すると、山留部材１０には柵固定筒部１６が２つ設けられており、各柵固定筒部１６は、その内側空間（孔内部）が貫通穴１１ｈと連通する位置で縦壁１３の内側面に接合されている。そして、安全柵６の縦支柱を、張り出し部１１の貫通穴１１ｈを通じて柵固定筒部１６内に挿通することにより、安全柵６が山留部材１０に対して組み付けられるようになる。
【００４４】
＜＜路面覆工作業の流れ＞＞
次に、上述した山留部材１０を用いた路面覆工作業の流れについて、図３を参照しながら説明する。図３は、上述した山留部材１０を用いた路面覆工作業にて構築される路面覆工構造を示す図であり、（Ａ）が平面図を、（Ｂ）が（Ａ）のＸ−Ｘ断面図を、（Ｃ）が（Ａ）のＹ−Ｙ断面図を、それぞれ示している。なお、図３の（Ａ）及び（Ｃ）には、矢印にて、掘削溝Ｃの幅方向が示されており、図３の（Ａ）及び（Ｂ）には、矢印にて、掘削溝Ｃの形成方向が示されている。
【００４５】
路面覆工作業を開始するに際して、路面の表層、すなわち、舗装層Ａに不図示のカッターを入れて、掘削溝Ｃの開口と対応した矩形状のカット線を形成する。その後、カット線に沿って舗装層Ａ及びその下の土層Ｂを掘削する。この結果、底壁と底壁から立ち上がった４つの側壁を有する長方形状の掘削溝Ｃが形成されるようになる。
【００４６】
次に、掘削溝Ｃの形成方向一端部（以下、始端部）において、掘削溝Ｃの幅方向両側にそれぞれ山留部材１０を、互いに対向するように一対配置する。このとき、掘削溝Ｃの幅方向一端側に配置される山留部材１０については、幅方向一端側に位置する側壁に縦壁１３の背面を対向させるように配置される。同様に、掘削溝Ｃの幅方向他端側に配置される山留部材１０については、幅方向他端側に位置する側壁に縦壁１３の背面を対向させるように配置される。
【００４７】
以上のような手順により、一対の山留部材１０が、その間に一定のスペースを空け、かつ、互いに平行となった状態で掘削溝Ｃの始端部に配置されるようになる。そして、各山留部材１０では、張り出し部１１が掘削溝Ｃの幅方向内側に向かって延出している。ここで、掘削溝Ｃの幅方向一端側に配置された山留部材１０の張り出し部１１と、幅方向他端側に配置された山留部材１０の張り出し部１１と、の間隔をＤ１とする。また、掘削溝Ｃの幅方向一端側に配置された山留部材１０の縦壁１３と、幅方向他端側に配置された山留部材１０の縦壁１３と、の間隔をＤ２とする。
【００４８】
次に、掘削溝Ｃの始端部に配置した一対の山留部材１０のそれぞれの延出方向一端、具体的には、掘削溝Ｃの始端と同じ側に位置する端に端部プレート２０を取り付ける。この端部プレート２０は、平板状の部材であり、その背面にて掘削溝Ｃの始端に位置する側壁と対向し、同側壁に対して山留効果を発揮する。そして、端部プレート２０は、掘削溝Ｃの始端部に配置した一対の山留部材１０の各々の延出方向一端部に設けられた連結プレート１５に当接し、当該連結プレート１５に対してボルト止めされることで組み付けられる。
【００４９】
次に、掘削溝Ｃの始端部に配置した一対の山留部材１０の間に覆工板５を配置する。より詳しく説明すると、本実施形態では、前述したように矩形状の覆工板５を用いる。ここで、覆工板５の長辺の長さ（長手方向の長さ）をｔとしたとき、本実施形態では下記の関係式（１）が成立している。
Ｄ１＜ｔ≦Ｄ２                                                  （１）
【００５０】
本実施形態では、特に、ｔ＝Ｄ２となるように成形された覆工板５が用いられる。そして、上記の如く成形された覆工板５を、その長手方向と掘削溝Ｃの幅方向とが互いに一致する向きにて各山留部材１０の張り出し部１１に載置する。すなわち、本実施形態では、図３の（Ａ）に示すように、掘削溝Ｃの形成方向に対して覆工板５を横向きに配置する。
【００５１】
より具体的に説明すると、図３の（Ｃ）に示すように、覆工板５の長手方向一端部を、掘削溝Ｃの幅方向一端側に配置された山留部材１０の張り出し部１１の上に載置する。同様に、覆工板５の長手方向他端部を、掘削溝Ｃの幅方向他端側に配置された山留部材１０の張り出し部１１の上に載置する。このように本実施形態では、掘削溝Ｃの幅方向両側にそれぞれ配置された山留部材１０の張り出し部１１に覆工板５の長手方向端部を載置することで、覆工板５が山留部材１０の間に配置されるようになる。つまり、覆工板５を配置するにあたり、覆工板５の長手方向端部を山留部材１０の張り出し部１１の上に載置するだけでよく、特にボルト止め等の接合作業を要しない。その分、覆工板５の配置作業を含む路面覆工作業が省力化されることになり好適なものとなる。
【００５２】
また、本実施形態では、ｔ＝Ｄ２となるように成形された覆工板５が用いられるため、覆工板５を山留部材１０間に配置すると、図３の（Ｃ）に示すように、覆工板５の長手方向一端が、掘削溝Ｃの幅方向一端側に配置された山留部材１０の縦壁１３の内側面に当接するようになる。同様に、覆工板５の長手方向他端が、掘削溝Ｃの幅方向他端側に配置された山留部材１０の縦壁１３の内側面に当接するようになる。これにより、縦壁１３が掘削溝Ｃの幅方向内側に倒れるのを覆工板５の長手方向端面によって効果的に抑えることが可能となる。つまり、覆工板５は、山留部材１０間に配置されることで、縦壁１３に掛かる土圧や載荷重を支える支保工として機能し、掘削溝Ｃの側壁の緩みや崩れを抑制するようになる。
【００５３】
また、本実施形態では、張り出し部１１の長手方向長さが覆工板５の短辺の整数倍（具体的には３倍）となっている。したがって、一対の山留部材１０の間において、延出方向一端側から覆工板５を横置きにて順次配置していくと、図３の（Ｂ）に示すように丁度３つの覆工板５を敷設することが可能となる。つまり、本実施形態では、山留部材１０間に覆工板５が収まり良く配置されることになる。
【００５４】
次に、掘削溝Ｃの始端部に配置した山留部材１０と隣り合う位置に、それぞれ、新たな山留部材１０を配置する。このとき、新たな山留部材１０は、掘削溝Ｃの始端部に山留部材１０を配置したときと同様の手順にて、掘削溝Ｃの幅方向両側にそれぞれ、互いに対向するように配置される。
【００５５】
そして、新たに配置された山留部材１０と、これに隣り合う山留部材１０とは、それぞれの延出方向端部に設けられた連結プレート１５同士を当接させてプレート間をボルト・ナットで締結することで連結するようになる。その後、新たに配置された一対の山留部材１０間に覆工板５を横置きにて配置する。
【００５６】
なお、覆工板５の配置作業については、前述した手順と同様の手順にて行われる。すなわち、新たに配置された一対の山留部材１０の各々の張り出し部１１に覆工板５の長手方向端部を載置する。そして、覆工板５を山留部材１０間に配置すると、その長手方向両端のそれぞれが、掘削溝Ｃの幅方向の両側に配置された山留部材１０のうち、対応する山留部材１０の縦壁１３の内側面に当接するようになる。このようにして一対の山留部材１０の間において延出方向一端側から覆工板５を横置きにて順次配置していくと、丁度３つの覆工板５が敷設されるようになる。
【００５７】
そして、山留部材１０の配置工程、及び覆工板５の配置工程は、掘削溝Ｃの全長（形成方向における長さ）に応じた回数だけ、上記と同様の手順にて繰り返し行われる。これにより、掘削溝Ｃの開口が覆工板５によって徐々に塞がれるようになる。
【００５８】
そして、山留部材１０を掘削溝Ｃの形成方向他端部（以下、終端部）において、掘削溝Ｃの幅方向両側にそれぞれ山留部材１０を、互いに対向するように一対配置する。かかる工程が終了すると、最後の山留部材１０の配置作業が完了することになる。なお、掘削溝Ｃの終端部においても、掘削溝Ｃの始端部に山留部材１０を配置したときと同様の手順にて山留部材１０を配置することになる。
【００５９】
また、掘削溝Ｃの終端部に配置された山留部材１０については、これと隣り合う山留部材１０と連結プレート１５を介して締結される。以上のように本実施形態では、掘削溝Ｃの幅方向両端に位置する側壁に沿って山留部材１０を列状に複数並べ、互いに隣り合う山留部材１０同士を締結することとしている。この結果、掘削溝Ｃの側壁に沿って列状に並んだ山留部材１０が梁を構成するようになる。これにより、山留部材１０の張り出し部１１に載置される覆工板５の沈下を、効果的に抑制することが可能となる。
【００６０】
なお、図３に示す路面覆工構造では、掘削溝Ｃの幅方向両側にそれぞれ３個ずつ山留部材１０を並べることとしたが、山留部材１０の使用個数については掘削溝Ｃの全長に応じて適宜設定されるとよい。また、山留部材１０については、その長手方向長さを変えて複数のバリエーションを用意し、掘削溝Ｃの全長に応じて組み合わせた複数種の山留部材１０を用いてもよい。
【００６１】
次に、掘削溝Ｃの終端部に配置した一対の山留部材１０のそれぞれの延出方向一端、具体的には、掘削溝Ｃの終端と同じ側に位置する端に端部プレート２０を取り付ける。この端部プレート２０は、その背面にて掘削溝Ｃの終端に位置する側壁と対向し、同側壁に対して山留効果を発揮する板状部材である。そして、端部プレート２０は、掘削溝Ｃの終端部に配置した一対の山留部材１０の各々の延出方向一端部に設けられた連結プレート１５に当接し、当該連結プレート１５に対してボルト止めされることで組み付けられる。
【００６２】
その後、掘削溝Ｃの終端部に配置した一対の山留部材１０の間に、覆工板５を横置きにて配置する。なお、覆工板５の配置作業については、前述した手順と同様の手順にて行われる。すなわち、掘削溝Ｃの終端部に配置した一対の山留部材１０の各々の張り出し部１１に、覆工板５の長手方向端部を載置する。そして、覆工板５を山留部材１０間に配置すると、その長手方向両端のそれぞれが、掘削溝Ｃの幅方向の両側に配置された山留部材１０のうち、対応する山留部材１０の縦壁１３の内側面に当接するようになる。このようにして一対の山留部材１０の間において延出方向一端側から覆工板５を横置きにて順次配置していくと、丁度３つの覆工板５が敷設されるようになる。
【００６３】
以上までに説明した一連の工程が終了すると、路面覆工構造が完成し、掘削溝Ｃの開口が覆工板５によって塞がれるようになる。
【００６４】
以上のように、本実施形態に係る路面覆工方法によれば、在来工法において覆工板５を支持するために用いていた受桁を要さず、山留部材１０を用いて覆工板５を支持する。より具体的に説明すると、掘削溝Ｃの幅方向両側にそれぞれ配置した山留部材１０の各々の張り出し部１１に覆工板５の長手方向端部を載置することで、覆工板５を山留部材１０の間に配置する。このようにすれば各覆工板５の長手方向中央部の下方位置にスペースが確保されるようになる。すなわち、在来工法において掘削溝Ｃ内で受桁が占めていたスペースを有効活用することが可能となる。このため、工事を再開するために覆工板５を撤去して掘削溝Ｃ内で作業を開始する際に、路面覆工用の部材と干渉するのを回避し、作業をスムーズに進めることが可能となる。
【符号の説明】
【００６５】
５  覆工板
６  安全柵
７  矢板
８  埋設管
１０  山留部材
１１  張り出し部
１１ｈ  貫通穴
１１ｋ  係合穴
１２  横壁
１３  縦壁
１４  補強プレート
１５  連結プレート
１６  柵固定筒部
２０  端部プレート
Ａ  舗装層
Ｂ  土層
Ｃ  掘削溝
１０１  山留部材
１０２  横壁
１０３  縦壁
１０４  受桁
１０５  覆工板
【図１】
0006429512.tif 000002
【図２】
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【図３】
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【図４】
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