(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
平板なリング形状をなすコアプレートと、前記コアプレートの主面に所定間隔をもってリング状に配置された複数の摩擦部と、各摩擦部間に形成された油溝と、を備える湿式摩擦材であって、
潤滑油の存在下で、本湿式摩擦材を、前記コアプレートの前記リング形状の中心を回転中心として周方向に回転させた場合に、本湿式摩擦材の前記摩擦部を有する表面における油の流れを不規則にする変局領域を有し、
前記変局領域は、前記複数の摩擦部のうちの特定の摩擦部（Ａ）の形状が、同じ形状の他の摩擦部（Ｂ）と異なることによって、形成されており、
前記変局領域の数が、前記摩擦部の総数に対して２％以上１７％以下であることを特徴とする湿式摩擦材。
【請求項２】
前記特定の摩擦部（Ａ）は、回転方向に対して開放された油溜部を有する形状であるとともに、前記他の摩擦部（Ｂ）は、前記回転方向に対して開放された油溜部を有さない形状である請求項１に記載の湿式摩擦材。
【請求項３】
前記特定の摩擦部（Ａ）は、前記他の摩擦部（Ｂ）に対して厚さが厚い形状である請求項１に記載の湿式摩擦材。
【請求項４】
平板なリング形状をなすコアプレートと、前記コアプレートの主面に所定間隔をもってリング状に配置された同じ形状の複数の摩擦部と、各摩擦部間に形成された油溝と、を備える湿式摩擦材であって、
潤滑油の存在下で、本湿式摩擦材を、前記コアプレートの前記リング形状の中心を回転中心として周方向に回転させた場合に、本湿式摩擦材の前記摩擦部を有する表面における油の流れを不規則にする変局領域を有し、
前記変局領域は、前記複数の摩擦部のうちの一部の摩擦部（Ｃ）が欠損することによって摩擦部の配置の規則性が崩れて、形成されており、
前記変局領域の数が、前記摩擦部の総数に対して２％以上１７％以下であることを特徴とする湿式摩擦材。
【請求項５】
前記摩擦部の総数が、１２以上５７以下である請求項４に記載の湿式摩擦材。
【請求項６】
平板なリング形状をなすコアプレートと、前記コアプレートの主面に所定間隔をもってリング状に配置された複数の摩擦部と、各摩擦部間に形成された油溝と、を備え、潤滑油の存在下で、前記コアプレートの前記リング形状の中心を回転中心として周方向に回転させて利用される湿式摩擦材であって、
前記複数の摩擦部のうちの特定の摩擦部（Ａ）は、回転方向に対して開放された油溜部を有する形状であり、
前記複数の摩擦部のうちの他の摩擦部（Ｂ）は、前記回転方向に対して開放された油溜部を有さない同じ形状であり、
前記摩擦部の総数に対して、前記特定の摩擦部（Ａ）を２％以上１７％以下備えることを特徴とする湿式摩擦材。
【請求項７】
前記特定の摩擦部（Ａ）は、本湿式摩擦材を反時計回りに回転させた場合に、前記油溜部内の潤滑油が遠心方向へ抜け出ることを阻害する遠心側堰部と、本湿式摩擦材を反時計回りに回転させた場合に、前記油溜部内の潤滑油が前記回転方向に対してその後方へ抜け出ることを阻害する後方堰部と、を備える請求項６に記載の湿式摩擦材。
【請求項８】
前記特定の摩擦部（Ａ）は、本湿式摩擦材を時計回りに回転させた場合に、前記油溜部内の潤滑油が遠心方向へ抜け出ることを阻害する遠心側堰部と、本湿式摩擦材を時計回りに回転させた場合に、前記油溜部内の潤滑油が前記回転方向に対してその後方へ抜け出ることを阻害する後方堰部と、を備える請求項６又は７に記載の湿式摩擦材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、湿式摩擦材に関する。更に詳しくは、油の存在下で利用される湿式摩擦材であって、湿式クラッチ及び湿式ブレーキ等に組み込むことができる湿式摩擦材に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、湿式摩擦材を用いた湿式クラッチや湿式ブレーキが、トルク伝達や制動等に利用されている。例えば、自動車等の自動変速機では、湿式油圧クラッチ内に湿式摩擦材が利用されている。
湿式油圧クラッチは、複数枚の湿式摩擦材と複数枚のセパレータプレートとを小さなクリアランスを介して交互に配置され、両者を圧接・離間することでトルク伝達・非伝達を行う構造となっている。また、クラッチ内には、この圧接・離間における湿式摩擦材の摩擦低減や摩擦に伴う摩擦熱を吸収する目的等から、潤滑油が供給されている。このクラッチは、非締結時には、湿式摩擦材とセパレータプレートとが離間されて相対回転されており、その際に引き摺りトルクと称されるトルクを生じることが知られている。
この様な引き摺りトルクは、クラッチの空転時に不要なエネルギーを消費してしまう。そのため、近年、急速に進展されている低燃費化対策として、引き摺りトルクの低減が望まれている。引き摺りトルクの低減には様々なアプローチがあることが知られており、そのなかで、摩擦部の形状を工夫することによって引き摺りトルクを低減する方法が、下記特許文献１及び下記特許文献２に開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００５−２６５１８６号公報
【特許文献２】特開２００８−２０２７０６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記特許文献１には、湿式摩擦材の内周側の油溝入口が拡大されるように形状が変更された摩擦部が開示されている。そして、この摩擦部の採用によって、潤滑油の排出流量を増やすことができるという効果が開示されている。
上記特許文献２には、湿式摩擦材の内周側から外周側へ向かう油通路が、摩擦部の途中で油溜りを伴って止まった形状にされた摩擦部が開示されている。そして、この摩擦部の採用によって、空転時の引き摺りトルクを低減できるという効果が開示されている。
しかしながら、前述のように、近年強く求められている低燃費化対策として、より多様な引き摺りトルク低減形態が求められている。
【０００５】
本発明は、上記課題に鑑みてなされたものであり、従来と異なる形態によって引き摺りトルクの低減を達する湿式摩擦材を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
従来の湿式摩擦材は、より優れた油排出性を有する摩擦部を利用することで引き摺りトルク低減が達せられている。これは、排出性に劣る摩擦部に比べて、排出性に優れた摩擦部を用いれば引き摺りトルクが低減できるという思想に基づいている。従って、より優れた排出性を有する摩擦部を開発することで、更に優れた引き摺りトルク低減を目指すことができる。しかしながら、油の排出性の向上と摩擦部の摩擦面積の減少とは比例関係を有することも多い。このため、排出性を向上させると摩擦力の低下を同時に生じることがある。このように、摩擦部の形状のみに依存して引き摺りトルク低減を目指した場合には、相反する特性の存在によって、その採用が困難となる場合がある。
【０００７】
これに対し、本発明者らは、摩擦部の形状のみに依存しない引き摺りトルク低減の方法を開発すべく鋭意検討を重ねた。その結果、摩擦部自体の形状に依存しない引き摺りトルクの低減方法を見出し、本発明を完成させた。
即ち、本発明は、油の流れを不規則にする変局領域を形成することで変局領域に潤滑油を集中させ、湿式摩擦材と相対回転されるプレートとの間のクリアランスを広げ、これによって湿式摩擦材及びプレート間に介在される潤滑油の剪断抵抗や撹拌抵抗を低減している。加えて、油の流れを不規則にする領域を変局領域として局在化させて、当該領域での潤滑油による抵抗を増大させたとしても、他領域における抵抗を低減することで全体の抵抗は従来に比べて低減できるものである。
【０００８】
本発明は以下の通りである。
請求項１に記載の湿式摩擦材は、平板なリング形状をなすコアプレートと、前記コアプレートの主面に所定間隔をもってリング状に配置された複数の摩擦部と、各摩擦部間に形成された油溝と、を備える湿式摩擦材であって、
潤滑油の存在下で、本湿式摩擦材を、前記コアプレートの前記リング形状の中心を回転中心として周方向に回転させた場合に、本湿式摩擦材の前記摩擦部を有する表面における油の流れを不規則にする変局領域を有し、
前記変局領域は、前記複数の摩擦部のうちの特定の摩擦部（Ａ）の形状が、同じ形状の他の摩擦部（Ｂ）と異なることによって、形成されており、
前記変局領域の数が、前記摩擦部の総数に対して２％以上１７％以下であることを要旨とする。
請求項２に記載の湿式摩擦材は、請求項１に記載の湿式摩擦材において、前記特定の摩擦部（Ａ）は、回転方向に対して開放された油溜部を有する形状であるとともに、前記他の摩擦部（Ｂ）は、前記回転方向に対して開放された油溜部を有さない形状であることを要旨とする。
請求項３に記載の湿式摩擦材は、請求項１に記載の湿式摩擦材において、前記特定の摩擦部（Ａ）は、前記他の摩擦部（Ｂ）に対して厚さが厚い形状であることを要旨とする。
請求項４に記載の湿式摩擦材は、平板なリング形状をなすコアプレートと、前記コアプレートの主面に所定間隔をもってリング状に配置された同じ形状の複数の摩擦部と、各摩擦部間に形成された油溝と、を備える湿式摩擦材であって、
潤滑油の存在下で、本湿式摩擦材を、前記コアプレートの前記リング形状の中心を回転中心として周方向に回転させた場合に、本湿式摩擦材の前記摩擦部を有する表面における油の流れを不規則にする変局領域を有し、
前記変局領域は、前記複数の摩擦部のうちの一部の摩擦部（Ｃ）が欠損することによって摩擦部の配置の規則性が崩れて、形成されており、
前記変局領域の数が、前記摩擦部の総数に対して２％以上１７％以下であることを要旨とする。
請求項５に記載の湿式摩擦材は、請求項４に記載の湿式摩擦材において、前記摩擦部の総数が、１２以上５７以下であることを要旨とする。
請求項６に記載の湿式摩擦材は、平板なリング形状をなすコアプレートと、前記コアプレートの主面に所定間隔をもってリング状に配置された複数の摩擦部と、各摩擦部間に形成された油溝と、を備え、潤滑油の存在下で、前記コアプレートの前記リング形状の中心を回転中心として周方向に回転させて利用される湿式摩擦材であって、
前記複数の摩擦部のうちの特定の摩擦部（Ａ）は、回転方向に対して開放された油溜部を有する形状であり、
前記複数の摩擦部のうちの他の摩擦部（Ｂ）は、前記回転方向に対して開放された油溜部を有さない同じ形状であり、
前記摩擦部の総数に対して、前記特定の摩擦部（Ａ）を２％以上１７％以下備えることを要旨とする。
請求項７に記載の湿式摩擦材は、請求項６に記載の湿式摩擦材において、前記特定の摩擦部（Ａ）は、本湿式摩擦材を反時計回りに回転させた場合に、前記油溜部内の潤滑油が遠心方向へ抜け出ることを阻害する遠心側堰部と、本湿式摩擦材を反時計回りに回転させた場合に、前記油溜部内の潤滑油が前記回転方向に対してその後方へ抜け出ることを阻害する後方堰部と、を備えることを要旨とする。
請求項８に記載の湿式摩擦材は、請求項６又は７に記載の湿式摩擦材において、前記特定の摩擦部（Ａ）は、本湿式摩擦材を時計回りに回転させた場合に、前記油溜部内の潤滑油が遠心方向へ抜け出ることを阻害する遠心側堰部と、本湿式摩擦材を時計回りに回転させた場合に、前記油溜部内の潤滑油が前記回転方向に対してその後方へ抜け出ることを阻害する後方堰部と、を備えることを要旨とする。
【発明の効果】
【０００９】
本発明者らは、湿式摩擦材１の摩擦部３を有する側の表面における油の流れが規則的である場合に比べて、この油の流れが不規則である場合の方が引き摺りトルクが低減されることを知見し、本願を完成させるに至った。
即ち、第１発明の湿式摩擦材１は、変局領域１２を有する（図１−図６及び図８−図１１参照）。この変局領域１２は、複数の摩擦部３のうちの特定の摩擦部３（Ａ）の形状が他の摩擦部３（Ｂ）と異なることによって形成されているか、又は、摩擦部３の配置の規則性が崩れることによって形成されている。そして、この変局領域１２を有することによって、コアプレート２を周方向に回転させた場合に、湿式摩擦材１の摩擦部３を有する表面における油の流れが不規則となる。そして、湿式摩擦材１の摩擦部３を有する側の表面における油の流れを不規則にすることによって引き摺りトルクを低減できる。
【００１０】
本第１発明の湿式摩擦材１において、変局領域１２が、複数の摩擦部３のうちの特定の摩擦部３（Ａ）の形状が他の摩擦部３（Ｂ）と異なることによって形成されている場合であって、特定の摩擦部３（Ａ）を回転方向に対して開放された油溜部３Ｓを有する平面形状（図５−図６及び図８−図１０参照）とする一方、他の摩擦部（Ｂ）を回転方向に対して開放された油溜部を有さない平面形状とした場合は、効果的に引き摺りトルクを低減できる。
本第１発明の湿式摩擦材１において、変局領域１２が、複数の摩擦部３のうちの特定の摩擦部３（Ａ）の形状が他の摩擦部３（Ｂ）と異なることによって形成されている場合であって、特定の摩擦部３（Ａ）を他の摩擦部３（Ｂ）に対して厚さが厚い形状（図１１参照）とした場合は、効果的に引き摺りトルクを低減できる。
本第１発明の湿式摩擦材１において、変局領域１２が、摩擦部３の配置の規則性が崩れることによって形成されている場合であって、複数の摩擦部３のうちの一部の摩擦部３（Ｃ）が欠損することによって、規則性が崩れている（図１参照）場合は、効果的に引き摺りトルクを低減できる。
【００１１】
第２発明の湿式摩擦材１は、特定の摩擦部３（Ａ）が回転方向に対して開放された油溜部３Ｓを有する平面形状（図５−図６及び図８−図１０参照）である一方、他の摩擦部（Ｂ）が回転方向に対して開放された油溜部を有さない平面形状である。このように、摩擦部３のうちの一部のみが油溜部３Ｓを有することで、コアプレート２を周方向に回転させた場合に、湿式摩擦材１の摩擦部３を有する表面における油の流れが不規則となる。そして、湿式摩擦材１の摩擦部３を有する側の表面における油の流れが不規則となることによって引き摺りトルクを低減できる。
本第２発明の湿式摩擦材１において、油溜部３Ｓは、潤滑油が遠心方向へ抜け出ることを阻害する遠心側堰部３１と、潤滑油が回転方向に対してその後方へ抜け出ることを阻害する後方堰部３２と、によって形成できる。この油溜部３Ｓを備えた特定の摩擦部３（Ａ）を備える場合には、湿式摩擦材１を周方向に回転させた場合に、湿式摩擦材１の摩擦部３を有する表面における油の流れを不規則にすることができ、これによって引き摺りトルクを低減できる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】実施の形態１（実施例１）を示す全体平面図及び一部斜視図である。
【図２】実施の形態２（実施例２）を示す全体平面図及び一部斜視図である。
【図３】実施の形態３（実施例３）を示す全体平面図及び一部斜視図である。
【図４】実施の形態４（実施例４）を示す全体平面図及び一部斜視図である。
【図５】実施の形態５（実施例５）を示す全体平面図及び一部斜視図である。
【図６】実施の形態６を示す全体平面図及び一部斜視図である。
【図７】比較品（比較例１）を示す全体平面図及び一部斜視図である。
【図８】実施の形態７（実施例９）を示す全体平面図及び一部斜視図である。
【図９】実施の形態８（実施例１１）を示す全体平面図及び一部斜視図である。
【図１０】実施の形態９（実施例１２）を示す全体平面図及び一部斜視図である。
【図１１】実施の形態１０を示す全体平面図及び一部斜視図である。
【図１２】比較品（比較例２）を示す全体平面図及び一部斜視図である。
【図１３】油溜部を有した特定の摩擦部を説明する説明図である。
【図１４】実施例１−５及び比較例１の各々湿式摩擦材を用いて得られる引き摺りトルクと回転数との相関を示すグラフである。
【図１５】実施例６−１２及び比較例２の各々湿式摩擦材を用いて得られる引き摺りトルクと回転数との相関を示すグラフである。
【図１６】実施例７、実施例１３−１６及び比較例２の各々湿式摩擦材を用いて得られる引き摺りトルクと変局領域の数との相関を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本発明を、図を参照しながら説明する。ここで示す事項は例示的なもの及び本発明の実施形態を例示的に説明するためのものであり、本発明の原理と概念的な特徴とを最も有効に且つ難なく理解できる説明であると思われるものを提供する目的で述べたものである。この点で、本発明の根本的な理解のために必要で、ある程度以上に本発明の構造的な詳細を示すことを意図してはおらず、図面と合わせた説明によって本発明の幾つかの形態が実際にどのように具現化されるかを当業者に明らかにするものである。
【００１４】
［１］第１発明の湿式摩擦材
第１発明の湿式摩擦材１は、平板なリング形状をなすコアプレート２と、コアプレート２の主面２ａに所定間隔をもってリング状に配置された複数の摩擦部３と、これらの複数の摩擦部３の間に形成された油溝４と、を備えている。
そして、第１発明の湿式摩擦材１は、潤滑油の存在下で、湿式摩擦材１を、コアプレート２のリング形状の中心Ｐを回転中心として周方向に回転させた場合に、湿式摩擦材１の摩擦部３を有する表面における油の流れを不規則にする変局領域１２を有している（図１−図６、図８−図１１参照）。
更に、変局領域１２は、複数の摩擦部３のうちの特定の摩擦部３（Ａ）の形状が、同じ形状の他の摩擦部３（Ｂ）と異なることによって、又は、複数の摩擦部３のうちの一部の摩擦部（Ｃ）が欠損することによって摩擦部３の配置の規則性が崩れることによって、形成されており、変局領域１２の数が、摩擦部３の総数に対して２％以上１７％以下である（図１−図６、図８−図１１参照）。
【００１５】
コアプレート２は、平板リング形状をなす。コアプレート２は、中央部が開孔されたリング形状（環形状）であればよく、例えば、外径Ｒ１（外周の直径）と内径Ｒ２（スプライン内歯８を除いた内周の直径）との比Ｒ１／Ｒ２を１．０２〜６にできる。この比は、１．０７〜４が好ましく、１．１〜１．５がより好ましい。また、コアプレート２は、リング形状であるうえで平板の形態であればよく、例えば、その厚さは０．３〜１４．５ｍｍにできる。この厚さは、０．５〜６ｍｍが好ましく、０．７〜２．５ｍｍがより好ましい。
また、コアプレート２は、どのような材料から形成されてもよく、例えば、Ｓ３５Ｃ、Ｓ５５Ｃ、ＳＰＣＣ、ＮＣＨ７８０等を用いることができる。
更に、コアプレート２は、主面２ａを有する。主面２ａは、摩擦部３が配設される面である。主面２ａは、コアプレート２の表面及び／又は裏面に備えられている。従って、摩擦部３は、コアプレート２の表面及び裏面のうちのいずれか１面のみに備えてもよく、両面に備えてもよい。
【００１６】
摩擦部３は、コアプレート２の主面２ａに配設（各図の一部拡大図参照）され、その表面が摩擦面とされており、湿式摩擦材１とセパレータプレートとの接触程度によって、湿式摩擦材１とセパレータプレートとの連動具合を調節する機能を有する。即ち、セパレータプレートに対するブレーキ機能（制動機能）や、トルク伝達機能を有する。
【００１７】
摩擦部３は、コアプレート２の主面２ａにどのように形成されていてもよい。例えば、摩擦部３は、コアプレート２の主面２ａに接合した複数の摩擦基材（セグメントピース）から形成できる。また、例えば、コアプレート２の表面に摩擦部３となる部位を島状に残してプレス加工することや、摩擦部３となる部位を島状に残して切削加工することで形成できる。コアプレート２と摩擦基材との接合方法は限定されず、熱融着や、接着剤等を介した貼着等の方法が挙げられる。
そして、摩擦部３は、コアプレート２の主面２ａに、複数の油溝４を形成してリング状となるように配設されている。即ち、油溝４は、隣接された摩擦部３同士の間隙として形成される。
【００１８】
摩擦基材の構成は特に限定されないが、例えば、基材繊維と充填材を混ぜて抄造して得られた抄紙体に熱硬化性樹脂を含浸させた後、加熱硬化して得ることができる。
基材繊維としては、セルロース繊維（パルプ）、アクリル繊維、アラミド繊維等を利用できる他、各種の合成繊維、再生繊維、無機繊維、天然繊維等を利用できる。通常、この基材繊維は、平均長さ０．５〜５ｍｍ、平均径０．１〜６μｍのものが用いられる。
充填材としては、摩擦調整剤としてのカシューダスト、固体潤滑剤としてのグラファイト及び／又は二硫化モリブデン、体質顔料としてのケイソウ土等を用いることができる。これらは１種のみを用いてもよく２種以上を併用してもよい。更に、熱硬化性樹脂としては、フェノール樹脂及び／又はその変性樹脂を用いることができる。
【００１９】
変局領域１２は、湿式摩擦材１の摩擦部３を有する表面における油の流れを不規則にする領域である（図１−図６及び図８−図１１参照）。湿式摩擦材１は、変局領域１２を有することで引き摺りトルクを低減できる。
従来の湿式摩擦材は、摩擦部が規則的に配置され、湿式摩擦材の摩擦部を有する表面における油の流れが均一になる（油の流れが不規則にならない）ように工夫されている。例えば、図７及び図１２に例示されるように、同じ形状の摩擦部３を用いて、これらを規則的に配置することで、湿式摩擦材の摩擦部を有する表面における油の流れは均一にすることができる。即ち、従来の湿式摩擦材は変局領域１２を有さない。同様に、図３−図６に示す、摩擦部３Ｔ、摩擦部３Ｔ１及び摩擦部３Ｔ２等のような、その摩擦部単独で油の流れを不規則にできる摩擦部であっても、このような摩擦部を全ての摩擦部として用い、規則的に配置すれば、油の流れは均一になる。
このように、従来の湿式摩擦材では、湿式摩擦材と対向されるセパレータプレートとの間を流れる潤滑油が均一にされており、その油の流れが均一な状態における引き摺りトルクが発生している。
これに対し、変局領域１２を有する湿式摩擦材１では、湿式摩擦材１の摩擦部３を有する表面における油の流れを不規則にしながら、変局領域に潤滑油を集中させて、湿式摩擦材と相対回転されるセパレータプレートとの間のクリアランスを広げることができる。これによって、潤滑油の流れが均一な場合に比べて、湿式摩擦材１とセパレータプレートとの間の引き摺りトルクを低減させることができる。
【００２０】
変局領域１２は、どのようにして形成してもよいが、下記の形態（１）及び形態（２）の２つの形態で形成することによって、効果的に引き摺りトルクを低減できる。
即ち、形態（１）は、複数の摩擦部３のうちの特定の摩擦部３（Ａ）の形状が他の摩擦部３（Ｂ）と異なることによって変局領域１２を形成する形態である（図２−図６及び図８−図１１参照)。
一方、形態（２）は、摩擦部３の配置の規則性が崩れることによって変局領域１２を形成する形態である（図１参照)。
これらの形態（１）及び形態（２）は、いずれか一方のみを利用してもよく、これらの両方を利用してもよい。これらの変局領域１２の具体的な構成については、後述する。
【００２１】
また、変局領域１２の数は特に限定されないが、摩擦部３の総数に対して２％以上３３％以下とすることが好ましい（但し、当然ながら変局領域１２の最低数は１である）。この範囲では、効果的な引き摺りトルクの低減を得ることができる。更に、この割合は、２％以上１７％以下とすることがより好ましい。
【００２２】
［２］第２発明の湿式摩擦材
第２発明の湿式摩擦材１は、第１発明の湿式摩擦材１と同様に、平板なリング形状をなすコアプレート２と、コアプレート２の主面２ａに所定間隔をもってリング状に配置された複数の摩擦部３と、各摩擦部３間に形成された油溝４と、を備える。
そして、第２発明の湿式摩擦材１は、潤滑油の存在下で、コアプレート２のリング形状の中心Ｐを回転中心として周方向に回転させて利用される湿式摩擦材１であって、複数の摩擦部３のうちの特定の摩擦部３（Ａ）が、回転方向に対して開放された油溜部３Ｓを有する形状である。これに対して、複数の摩擦部３のうちの他の摩擦部３（Ｂ）は、回転方向に対して開放された油溜部３Ｓを有さない同じ形状であり、特定の摩擦部３（Ａ）の数が、摩擦部３の総数に対して２％以上１７％以下である（図５−図６及び図７−図９参照）。
これらの特定の摩擦部３（Ａ）を有することによって変局領域１２を形成できることは前述の通りである。また、その他、この第２発明の湿式摩擦材１における各部の説明は、第１発明の湿式摩擦材１における各部の説明と共通する。
【００２３】
また、第２発明では、特定の摩擦部３（Ａ）は、湿式摩擦材１を反時計回りＤ１に回転させた場合に、油溜部３Ｓ内の潤滑油が遠心方向３１ｄへ抜け出ることを阻害する遠心側堰部３１を有することができる。更に、湿式摩擦材１を反時計回りＤ１に回転させた場合に、油溜部３Ｓ内の潤滑油が回転方向に対してその後方３２ｄへ抜け出ることを阻害する後方堰部３２を備えることができる。そして、これらの遠心側堰部３１と後方堰部３２とは連設してもよく、連設されなくてもよいが、連設することでアラビア数字の略７の形状とすることができる。
この第２発明の湿式摩擦材１における各部の説明は、第１発明の湿式摩擦材１における各部の説明と共通する。
【００２４】
同様に、第２発明では、特定の摩擦部３（Ａ）は、湿式摩擦材１を時計回りＤ２に回転させた場合に、油溜部３Ｓ内の潤滑油が遠心方向３１ｄへ抜け出ることを阻害する遠心側堰部３１を有することができる。更に、湿式摩擦材１を時計回りＤ２に回転させた場合に、油溜部３Ｓ内の潤滑油が回転方向に対してその後方３２ｄへ抜け出ることを阻害する後方堰部３２を備えることができる。そして、これらの遠心側堰部３１と後方堰部３２とは連設してもよく、連設されなくてもよいが、連設することでアラビア数字の略７の鏡像形状とすることができる。
この第２発明の湿式摩擦材１における各部の説明は、第１発明の湿式摩擦材１における各部の説明と共通する。
【００２５】
〔実施の形態〕
以下では、本発明を実施の形態によって説明する。尚、各実施の形態に共通する説明は省略する。
［実施の形態１］
実施の形態１の湿式摩擦材１（図１）は、コアプレート２と、コアプレート２の主面２ａ（表側の主面２ａ及び裏側の主面２ａの両面）に配設された摩擦部３と、を備える。
コアプレート２は、ＮＣＨ７８０製であり、その内周に歯車状に形成されたスプライン内歯８を有する。スプライン内歯８は、湿式摩擦材１に対して回転軸となるハブの外周に配置されたスプラインと噛み合うことができるように配設される。
また、コアプレート２の外径Ｒ１と、コアプレート２の内径Ｒ２（スプライン内歯８を除いたコアプレート２の内周によって規定される直径）との比Ｒ１／Ｒ２は１．０２〜６とされている。この形状により、摩擦部３を配置する主面２ａの面積を必要十分に確保できる。更に、コアプレート２の厚さは０．３〜１４．５ｍｍとされている。
【００２６】
更に、コアプレート２には、その表裏の両面の主面２ａに、厚さ０．３〜１．２ｍｍの複数のセグメントピース（摩擦基材）が接合されており、セグメントピースが摩擦部３として機能されている。摩擦部３としてのセグメントピースは、所定の間隔を隔てて、コアプレート２上に全体として環状になるように配列されている。そして、セグメントピースの摩擦部３同士の間に形成された間隙は油溝４として機能されている。
【００２７】
各摩擦部３は、図１に示すように、平面視した場合に、各々略四角形状をなしている。即ち、回転中心Ｐから近い側に内周縁を有し、回転中心Ｐから遠い側に外周縁を有し、更に、内周縁の一端と外周縁の一端とを繋ぐ側縁と、内周縁の他端と外周縁の他端とを繋ぐ側縁と、を有している。また、外周縁は内周縁よりも長くなるように形成されている。更に、摩擦部３の各角部（４つの角部）はＲ加工されている。尚、各角部は面取り加工が施されていてもよいし、Ｒ加工及び面取り加工のいずれもが施されていなくてもよい。
【００２８】
この実施の形態１の湿式摩擦材１（図１）は、潤滑油の存在下で、コアプレート２のリング形状の中心Ｐを回転中心として周方向に回転させた場合に、摩擦部３を有する表面における油の流れを不規則にする変局領域１２を有している。
この変局領域１２は、摩擦部３の配置の規則性が崩れることによって形成されている。具体的には、複数の摩擦部３のうちの一部の摩擦部３（Ｃ）が欠損することによって、摩擦部３の配置の規則性が崩れて形成されている。
即ち、図７に示す湿式摩擦材１（比較品）は、４０枚の全て同じ形状の摩擦部３が、規則的にリング状に配置されている。これに対し、実施の形態１の湿式摩擦材１（図１）は、図７に示す湿式摩擦材１（比較品）が有する４０枚の摩擦部３のうちの３枚の摩擦部３（Ｃ）が欠損することで、摩擦部３の配置の規則性が崩れている。これらの摩擦部３（Ｃ）が欠損した領域が変局領域１２となっている。
【００２９】
摩擦部３（Ｃ）が欠損した領域は、Ｃ１とＣ２との間が１１７度、Ｃ２とＣ３との間が１２６度、Ｃ３とＣ１との間が１１７度となるように配置されている。これらの領域は互いの間の角度の差が４％以上１０％以下の範囲となるように配置されていることが好ましい。
更に、実施の形態１の湿式摩擦材１（図１）が有する変局領域１２の数は、摩擦部３の総数３７枚に対して３ヶ所であり、摩擦部３の総数に対する変局領域１２の数の割合は８．１％（３／３７×１００＝８．１）である。この割合は、２％以上３３％以下とすることが好ましい。即ち、摩擦部３の総数が３７枚である場合、変局領域１２の数は１ヶ所以上１２ヶ所以下であることが好ましい。更には、この割合は、２％以上１７％以下とすることがより好ましい。即ち、摩擦部３の総数が３７枚である場合、変局領域１２の数は１ヶ所以上６ヶ所以下であることが好ましい。
尚、本実施の形態１の湿式摩擦材１（図１）が有する摩擦部３の総数は３７枚であるが、この数は、例えば、１２枚以上５７枚以下とすることができる。
【００３０】
上述のような変局領域１２を有することによって、潤滑油の存在下で、湿式摩擦材１を、コアプレート２のリング形状の中心Ｐを回転中心として周方向に回転させた場合に、湿式摩擦材１の摩擦部３を有する表面における油の流れを不規則にしながら、変局領域１２に潤滑油を集中させて、湿式摩擦材１と相対回転されるセパレータプレートとの間のクリアランスを広げることができる。これによって、湿式摩擦材１とセパレータプレートとの間の引き摺りトルクを低減させることができる。
実施の形態１の湿式摩擦材１（図１）では、回転方向が時計回りＤ２である場合にも、回転方向が反時計回りＤ１である場合にも、上記の効果を得ることができる。
【００３１】
［実施の形態２］
実施の形態２の湿式摩擦材１（図２）は変局領域１２を有する。この変局領域１２は、複数の摩擦部３のうちの特定の摩擦部３（Ａ）の形状が他の摩擦部３（Ｂ）と異なることによって形成されている。
具体的には、実施の形態２の湿式摩擦材１（図２）は、図７に示す湿式摩擦材１（比較品）が有する４０枚の摩擦部３のうちの６枚の摩擦部３が、２枚ずつ合体された３枚の摩擦部３（Ａ）とされており、各々の摩擦部３（Ａ）が他の摩擦部３（Ｂ）よりも大きくされている。そして、これら３枚の特定の摩擦部３（Ａ）によって変局領域１２が３ヶ所形成されている。
【００３２】
特定の摩擦部３（Ａ）は、Ａ１とＡ２との間が１１７度、Ａ２とＡ３との間が１２６度、Ａ３とＡ１との間が１１７度となるように配置されている。これらの領域は互いの間の角度の差が４％以上１０％以下の範囲となるように配置されていることが好ましい。
更に、実施の形態２の湿式摩擦材１（図２）が有する変局領域１２の数は、摩擦部３の総数３７枚に対して３ヶ所であり、摩擦部３の総数に対する変局領域１２の数の割合は８．１％（３／３７×１００＝８．１）である。この割合は、２％以上３３％以下とすることが好ましい。即ち、摩擦部３の総数が３７枚である場合、変局領域１２の数は１ヶ所以上１２ヶ所以下であることが好ましい。更には、この割合は、２％以上１７％以下とすることがより好ましい。即ち、摩擦部３の総数が３７枚である場合、変局領域１２の数は１ヶ所以上６ヶ所以下であることが好ましい。
尚、本実施の形態２の湿式摩擦材１（図２）が有する摩擦部３の総数は３７枚であるが、この数は、例えば、１２枚以上５７枚以下とすることができる。
【００３３】
上述のような変局領域１２を有することによって、潤滑油の存在下で、湿式摩擦材１を、コアプレート２のリング形状の中心Ｐを回転中心として周方向に回転させた場合に、湿式摩擦材１の摩擦部３を有する表面における油の流れを不規則にすることができる。そして、この油の流れが不規則となることによって、湿式摩擦材１とセパレータプレートとの間の引き摺りトルクを低減することができる。
実施の形態２の湿式摩擦材１（図２）では、回転方向が時計回りＤ２である場合にも、回転方向が反時計回りＤ１である場合にも、上記の効果を得ることができる。
【００３４】
［実施の形態３］
実施の形態３の湿式摩擦材１（図３）は変局領域１２を有する。この変局領域１２は、複数の摩擦部３のうちの特定の摩擦部３（Ａ）の形状が他の摩擦部３（Ｂ）と異なることによって形成されている。
具体的には、実施の形態３の湿式摩擦材１（図３）は、図７に示す湿式摩擦材１（比較品）が有する４０枚の摩擦部３のうちの３枚の摩擦部３の側端が傾斜面３３（傾斜された側面、傾斜側面）となるように面取りされている。即ち、実施の形態３の湿式摩擦材１（図３）の特定の摩擦部３（Ａ）は、両側端に傾斜面３３（回転方向に対して傾斜されている）が形成されており、他の摩擦部３（Ｂ）がこの傾斜面３３を有さないのに対し、特定の摩擦部３（Ａ）は傾斜面３３を有することで他の摩擦部３（Ｂ）と異なる。そして、これら３枚の特定の摩擦部３（Ａ）によって変局領域１２が３ヶ所形成されている。
【００３５】
特定の摩擦部３（Ａ）間の角度、は、Ａ１とＡ２との間が１１７度、Ａ２とＡ３との間が１２６度、Ａ３とＡ１との間が１１７度となるように配置されている。これらの領域は互いの間の角度の差が４％以上１０％以下の範囲となるように配置されていることが好ましい。
更に、実施の形態３の湿式摩擦材１（図３）が有する変局領域１２の数は、摩擦部３の総数４０枚に対して３ヶ所であり、摩擦部３の総数に対する変局領域１２の数の割合は７．５％（３／４０×１００＝７．５）である。この割合は、２％以上３３％以下とすることが好ましい。即ち、摩擦部３の総数が４０枚である場合、変局領域１２の数は１ヶ所以上１３ヶ所以下であることが好ましい。更には、この割合は、２％以上１７％以下とすることがより好ましい。即ち、摩擦部３の総数が４０枚である場合、変局領域１２の数は１ヶ所以上６ヶ所以下であることが好ましい。
尚、本実施の形態３の湿式摩擦材１（図３）が有する摩擦部３の総数は４０枚であるが、この数は、例えば、１５枚以上６０枚以下とすることができる。
【００３６】
上述のような変局領域１２を有することによって、潤滑油の存在下で、湿式摩擦材１を、コアプレート２のリング形状の中心Ｐを回転中心として周方向に回転させた場合に、湿式摩擦材１の摩擦部３を有する表面における油の流れを不規則にすることができる。そして、この油の流れが不規則となることによって、湿式摩擦材１とセパレータプレートとの間の引き摺りトルクを低減することができる。
実施の形態３の湿式摩擦材１（図３）では、回転方向が時計回りＤ２である場合にも、回転方向が反時計回りＤ１である場合にも、上記の効果を得ることができる。尚、上述の傾斜面３３は、回転方向に向けて傾斜させることで変局領域１２を形成できるため、必要な回転方向にのみ形成することもできる。
【００３７】
［実施の形態４］
実施の形態４の湿式摩擦材１（図４）は変局領域１２を有する。この変局領域１２は、複数の摩擦部３のうちの特定の摩擦部３（Ａ）の形状が他の摩擦部３（Ｂ）と異なることによって形成されている。
具体的には、実施の形態４の湿式摩擦材１（図４）が有する特定の摩擦部３（Ａ）は、図２に示す湿式摩擦材１（実施の形態２）が有する特定の摩擦部３（Ａ）に対して、更に、油溜部３Ｓを有する形状となっている。即ち、実施の形態４の湿式摩擦材１（図４）が有する特定の摩擦部３（Ａ）は、図７に示す湿式摩擦材１（比較品）が有する４０枚の摩擦部３のうちの６枚の摩擦部３が、２枚ずつ合体された３枚の摩擦部３（Ａ）とされて、各々の摩擦部３（Ａ）が他の摩擦部３（Ｂ）よりも大きくされるとともに、更に、各々の摩擦部３（Ａ）が油溜部３Ｓを有する形状とされている。そして、これら３枚の特定の摩擦部３（Ａ）によって変局領域１２が３ヶ所形成されている。
また、油溜部３Ｓはコアプレート２の内周側に開放されている。その一方、油溜部３Ｓは回転方向には開放されていない。更に、油溜部３Ｓは内周側が広く形成されるとともに外周側は狭く形成されている。
【００３８】
特定の摩擦部３（Ａ）間の角度、は、Ａ１とＡ２との間が１１７度、Ａ２とＡ３との間が１２６度、Ａ３とＡ１との間が１１７度となるように配置されている。これらの領域は互いの間の角度の差が４％以上１０％以下の範囲となるように配置されていることが好ましい。
更に、実施の形態４の湿式摩擦材１（図４）が有する変局領域１２の数は、摩擦部３の総数３７枚に対して３ヶ所であり、摩擦部３の総数に対する変局領域１２の数の割合は８．１％（３／３７×１００＝８．１）である。この割合は、２％以上３３％以下とすることが好ましい。即ち、摩擦部３の総数が３７枚である場合、変局領域１２の数は１ヶ所以上１２ヶ所以下であることが好ましい。更には、この割合は、２％以上１７％以下とすることがより好ましい。即ち、摩擦部３の総数が３７枚である場合、変局領域１２の数は１ヶ所以上６ヶ所以下であることが好ましい。
尚、本実施の形態４の湿式摩擦材１（図４）が有する摩擦部３の総数は３７枚であるが、この数は、例えば、１２枚以上５７枚以下とすることができる。
【００３９】
上述のような変局領域１２を有することによって、潤滑油の存在下で、湿式摩擦材１を、コアプレート２のリング形状の中心Ｐを回転中心として周方向に回転させた場合に、湿式摩擦材１の摩擦部３を有する表面における油の流れを不規則にすることができる。そして、この油の流れが不規則となることによって、湿式摩擦材１とセパレータプレートとの間の引き摺りトルクを低減することができる。
実施の形態４の湿式摩擦材１（図４）では、回転方向が時計回りＤ２である場合にも、回転方向が反時計回りＤ１である場合にも、上記の効果を得ることができる。
【００４０】
［実施の形態５］
実施の形態５の湿式摩擦材１（図５）は変局領域１２を有する。この変局領域１２は、複数の摩擦部３のうちの特定の摩擦部３（ＡＸ）の形状が他の摩擦部３（Ｂ）と異なることによって形成されている。
具体的には、実施の形態５の湿式摩擦材１（図５）が有する特定の摩擦部３（ＡＸ）は、図２に示す湿式摩擦材１（実施の形態２）が有する特定の摩擦部３（Ａ）に対して、更に、油溜部３Ｓを有する形状となっている。即ち、実施の形態５の湿式摩擦材１（図５）が有する特定の摩擦部３（ＡＸ）は、図７に示す湿式摩擦材１（比較品）が有する４０枚の摩擦部３のうちの６枚の摩擦部３が、２枚ずつ合体された３枚の摩擦部３（Ａ）とされて、各々の摩擦部３（Ａ）が他の摩擦部３（Ｂ）よりも大きくされるとともに、更に、各々の摩擦部３（Ａ）が油溜部３Ｓを有する形状とされている。そして、これら３枚の特定の摩擦部３（ＡＸ）によって変局領域１２が３ヶ所形成されている。
また、油溜部３Ｓは、湿式摩擦材１の回転方向（反時計周りＤ１）に対して開放されている。その一方、コアプレート２の内周側へは開放されていない。
【００４１】
特定の摩擦部３（ＡＸ）間の角度、は、ＡＸ１とＡＸ２との間が１１７度、ＡＸ２とＡＸ３との間が１２６度、ＡＸ３とＡＸ１との間が１１７度となるように配置されている。これらの領域は互いの間の角度の差が４％以上１０％以下の範囲となるように配置されていることが好ましい。
更に、実施の形態５の湿式摩擦材１（図５）が有する変局領域１２の数は、摩擦部３の総数３７枚に対して３ヶ所であり、摩擦部３の総数に対する変局領域１２の数の割合は８．１％（３／３７×１００＝８．１）である。この割合は、２％以上３３％以下とすることが好ましい。即ち、摩擦部３の総数が３７枚である場合、変局領域１２の数は１ヶ所以上１２ヶ所以下であることが好ましい。更には、この割合は、２％以上１７％以下とすることがより好ましい。即ち、摩擦部３の総数が３７枚である場合、変局領域１２の数は１ヶ所以上６ヶ所以下であることが好ましい。
尚、本実施の形態５の湿式摩擦材１（図５）が有する摩擦部３の総数は３７枚であるが、この数は、例えば、１２枚以上５７枚以下とすることができる。
【００４２】
上述のような変局領域１２を有することによって、潤滑油の存在下で、湿式摩擦材１を、コアプレート２のリング形状の中心Ｐを回転中心として周方向に回転させた場合に、湿式摩擦材１の摩擦部３を有する表面における油の流れを不規則にすることができる。そして、この油の流れが不規則となることによって、湿式摩擦材１とセパレータプレートとの間の引き摺りトルクを低減することができる。
実施の形態５の湿式摩擦材１（図５）では、回転方向が反時計回りＤ１である場合に引き摺りトルクを低減する効果が得られる。時計回りＤ２の回転方向において引き摺りトルクを低減する場合には、当然ながら、特定の摩擦部３（ＡＸ）の開放方向は図５に示す方向と逆向きになる。
【００４３】
［実施の形態６］
実施の形態６の湿式摩擦材１（図６）は変局領域１２を有する。この変局領域１２は、複数の摩擦部３のうちの特定の摩擦部３（ＡＹ）の形状が他の摩擦部３（Ｂ）と異なることによって形成されている。
具体的には、実施の形態６の湿式摩擦材１（図６）は、図１２に示す湿式摩擦材１（比較品）が有する４５枚の摩擦部３のうちの３枚の摩擦部３が、特定の摩擦部３（ＡＹ）に変更されており、これらの特定の摩擦部３（ＡＹ）は、回転方向（反時計回りＤ１）に対して開放された油溜部３Ｓを有する平面形状とされている。加えて、これらの特定の摩擦部３（ＡＹ）が有する油溜部３Ｓはコアプレート２の内周側にも開放されている。即ち、実施の形態６の湿式摩擦材１（図６）が有する特定の摩擦部３（ＡＹ）は、回転方向及び内周側へ開放された油溜部３Ｓを有する。これにより、回転方向及びコアプレート２の内周側から供給される潤滑油をより効率よく捉えることができる。その一方、実施の形態６の湿式摩擦材１（図６）が有する他の摩擦部（Ｂ）は、回転方向に対して開放された油溜部３Ｓを有さない平面形状とされている。そして、実施の形態６の湿式摩擦材１では、上述の３枚の特定の摩擦部３（ＡＹ）によって変局領域１２が３ヶ所形成されている。
【００４４】
実施の形態６の湿式摩擦材１（図６）が有する特定の摩擦部３（ＡＹ）は、本湿式摩擦材１を反時計回りに回転させた場合に、油溜部３Ｓ内の潤滑油が遠心方向３１ｄへ抜け出ることを阻害する遠心側堰部３１を有する。更に、特定の摩擦部３（ＡＹ）は、本湿式摩擦材１を反時計回りに回転させた場合に、油溜部３Ｓ内の潤滑油が回転方向（反時計回りＤ１）に対してその後方向３２ｄへ抜け出ることを阻害する後方堰部３２を備える。これらの遠心側堰部３１と後方堰部３２とは連設されることでアラビア数字の略７の形状（以下、単に「７字形状」ともいう）とされている。即ち、実施の形態６の湿式摩擦材１（図６）が有する特定の摩擦部３（ＡＹ）は７字形状とされている。
実施の形態６の湿式摩擦材１（図６）では、回転方向が反時計回りＤ１である場合に引き摺りトルクを低減する効果が得られる。時計回りＤ２の回転方向において引き摺りトルクを低減する場合には、当然ながら、特定の摩擦部３（ＡＹ）の開放方向は図６に示す方向と逆向き（時計回りＤ２）になる。
【００４５】
特定の摩擦部３（Ａ）が、上述のように、遠心側堰部３１及び後方堰部３２を備えている場合、各々の堰部が油溜部３Ｓ内の潤滑油が抜け出ることを阻害できればよく、それ以上の形状は特に限定されない。
より具体的には、摩擦部３（ＡＹ）を平面視した場合（図１３参照）に、遠心側堰部３１のうちの油溜部３Ｓと接する端縁は、曲線であってもよいがより直線に近いことが好ましい。そして、実質的に直線である場合、端縁Ｌ３１が仮想線分ＬＰ９０となす角度θ１は０度以上であることが好ましい。この角度θ１が０度以上である場合には、油溜部３Ｓの潤滑油の遠心方向３１ｄへの抜け出しをより効果的に阻害できる。この角度θ１は、更に、０度以上４５度以下がより好ましく、０度以上３０度以下が特に好ましい。
また、摩擦部３（ＡＹ）を平面視した場合（図１３参照）に、後方堰部３２のうちの油溜部３Ｓと接する端縁は、曲線であってもよいがより直線に近いことが好ましい。そして、実質的に直線である場合、端縁Ｌ３２が仮想線分ＬＰ０となす角度θ２は０度以上であることが好ましい。この角度θ２が０度以上である場合には、油溜部３Ｓの潤滑油の後方向３２ｄへの抜け出しをより効果的に阻害できる。この角度θ２は、更に、０度以上４５度以下がより好ましく、０度以上３０度以下が特に好ましい。
尚、線分ＬＰ０は、コアプレート２の直径（回転中心Ｐを通る）を延長した線分であって、摩擦部３の中心を通る仮想線分である。また、線分ＬＰ９０は、ＬＰ０に直行する仮想線分である。
【００４６】
また、遠心側堰部３１の幅３１ｗは０．４ｍｍ以上であることが好ましい。幅３１ｗが０．４ｍｍ以上である場合には、油溜部３Ｓの潤滑油の遠心方向３１ｄへの抜け出しをより効果的に阻害できる。幅３１ｗは０．７ｍｍ以上７ｍｍ以下がより好ましく、０．７ｍｍ以上３．５ｍｍ以下が特に好ましい。
更に、後方堰部３２の幅３２ｗは０．４ｍｍ以上であることが好ましい。幅３２ｗが０．４ｍｍ以上である場合には、油溜部３Ｓの潤滑油の後方向３２ｄへの抜け出しをより効果的に阻害できる。幅３２ｗは０．７ｍｍ以上７ｍｍ以下がより好ましく、１．５ｍｍ以上６ｍｍ以下が更に好ましく、２．５ｍｍ以上５ｍｍ以下が特に好ましい。
【００４７】
特定の摩擦部３（ＡＹ）間の角度、は、ＡＹ１とＡＹ２との間が１１７度、ＡＹ２とＡＹ３との間が１２６度、ＡＹ３とＡＹ１との間が１１７度となるように配置されている。これらの領域は互いの間の角度の差が４％以上１０％以下の範囲となるように配置されていることが好ましい。
更に、実施の形態６の湿式摩擦材１（図６）が有する変局領域１２の数は、摩擦部３の総数４０枚に対して３ヶ所であり、摩擦部３の総数に対する変局領域１２の数の割合は７．５％（３／４０×１００＝７．５）である。この割合は、２％以上３３％以下とすることが好ましい。即ち、摩擦部３の総数が４０枚である場合、変局領域１２の数は１ヶ所以上１３ヶ所以下であることが好ましい。更には、この割合は、２％以上１７％以下とすることがより好ましい。即ち、摩擦部３の総数が４０枚である場合、変局領域１２の数は１ヶ所以上６ヶ所以下であることが好ましい。
尚、本実施の形態６の湿式摩擦材１（図６）が有する摩擦部３の総数は４０枚であるが、この数は、例えば、１５枚以上６０枚以下とすることができる。
【００４８】
上述のような変局領域１２を有することによって、潤滑油の存在下で、湿式摩擦材１を、コアプレート２のリング形状の中心Ｐを回転中心として周方向に回転させた場合に、湿式摩擦材１の摩擦部３を有する表面における油の流れを不規則にすることができる。そして、この油の流れが不規則となることによって、湿式摩擦材１とセパレータプレートとの間の引き摺りトルクを低減することができる。
【００４９】
［実施の形態７］
実施の形態７の湿式摩擦材１（図８）は、コアプレート２と、コアプレート２の主面２ａ（表側の主面２ａ及び裏側の主面２ａの両面）に配設された摩擦部３と、を備える。
コアプレート２は、ＮＣＨ７８０製であり、その内周に歯車状に形成されたスプライン内歯８を有する。スプライン内歯８は、湿式摩擦材１に対して回転軸となるハブの外周に配置されたスプラインと噛み合うことができるように配設される。
また、コアプレート２の外径Ｒ１と、コアプレート２の内径Ｒ２（スプライン内歯８を除いたコアプレート２の内周によって規定される直径）との比Ｒ１／Ｒ２は１．０２〜６とされている。この形状により、摩擦部３を配置する主面２ａの面積を必要十分に確保できる。更に、コアプレート２の厚さは０．３〜１４．５ｍｍとされている。
【００５０】
更に、コアプレート２には、その表裏の両面の主面２ａに、厚さ０．３〜１．２ｍｍの複数のセグメントピース（摩擦基材）が接合されており、セグメントピースが摩擦部３として機能されている。摩擦部３としてのセグメントピースは、所定の間隔を隔てて、コアプレート２上に全体として環状になるように配列されている。そして、セグメントピースの摩擦部３同士の間に形成された間隙は油溝４として機能されている。
【００５１】
各摩擦部３は、図８に示すように、平面視した場合に、コアプレート２の内周側に向かって先が窄まった略六角形状をなしている。即ち、回転中心Ｐから近い側に内周縁を有し、回転中心Ｐから遠い側に外周縁を有し、更に、内周縁の一端と外周縁の一端とを繋ぐ側縁と、内周縁の他端と外周縁の他端とを繋ぐ側縁と、を有している。また、外周縁は内周縁よりも長くなるように形成されている。更に、摩擦部３の各角部（４つの角部）はＲ加工されている。尚、各角部は面取り加工が施されていてもよいし、Ｒ加工及び面取り加工のいずれもが施されていなくてもよい。
【００５２】
また、実施の形態７の湿式摩擦材１（図８）は変局領域１２を有する。この変局領域１２は、複数の摩擦部３のうちの特定の摩擦部３（ＡＹ）の形状が他の摩擦部３（Ｂ）と異なることによって形成されている。
具体的には、実施の形態７の湿式摩擦材１（図８）は、図１２に示す湿式摩擦材１（比較品）が有する４５枚の摩擦部３のうちの３枚の摩擦部３が、特定の摩擦部３（ＡＹ）に変更されており、これらの特定の摩擦部３（ＡＹ）は、回転方向（反時計回りＤ１）に対して開放された油溜部３Ｓを有する平面形状とされている。加えて、これらの特定の摩擦部３（ＡＹ）が有する油溜部３Ｓはコアプレート２の内周側にも開放されている。即ち、実施の形態７の湿式摩擦材１（図８）が有する特定の摩擦部３（ＡＹ）は、回転方向及び内周側へ開放された油溜部３Ｓを有する。これにより、回転方向及びコアプレート２の内周側から供給される潤滑油をより効率よく捉えることができる。その一方、実施の形態７の湿式摩擦材１（図８）が有する他の摩擦部（Ｂ）は、回転方向に対して開放された油溜部３Ｓを有さない平面形状とされている。そして、実施の形態７の湿式摩擦材１では、上述の３枚の特定の摩擦部３（ＡＹ）によって変局領域１２が３ヶ所形成されている。
【００５３】
実施の形態７の湿式摩擦材１（図８）が有する特定の摩擦部３（ＡＹ）は、本湿式摩擦材１を反時計回りに回転させた場合に、油溜部３Ｓ内の潤滑油が遠心方向３１ｄへ抜け出ることを阻害する遠心側堰部３１を有する。更に、特定の摩擦部３（ＡＹ）は、本湿式摩擦材１を反時計回りに回転させた場合に、油溜部３Ｓ内の潤滑油が回転方向（反時計回りＤ１）に対してその後方向３２ｄへ抜け出ることを阻害する後方堰部３２を備える。これらの遠心側堰部３１と後方堰部３２とは連設されることでアラビア数字の略７の形状とされている。即ち、実施の形態７の湿式摩擦材１（図８）が有する特定の摩擦部３（ＡＹ）は７字形状とされている。
実施の形態７の湿式摩擦材１（図８）では、回転方向が反時計回りＤ１である場合に引き摺りトルクを低減する効果が得られる。時計回りＤ２の回転方向において引き摺りトルクを低減する場合には、当然ながら、特定の摩擦部３（ＡＹ）の開放方向は図８に示す方向と逆向き（時計回りＤ２）になる。
特定の摩擦部３（Ａ）に関する好ましい形状等については、実施の形態６の湿式摩擦材１（図６）と同様である。
【００５４】
特定の摩擦部３（ＡＹ）間の角度、は、ＡＹ１とＡＹ２との間が１１７度、ＡＹ２とＡＹ３との間が１２６度、ＡＹ３とＡＹ１との間が１１７度となるように配置されている。これらの領域は互いの間の角度の差が４％以上１０％以下の範囲となるように配置されていることが好ましい。
更に、実施の形態７の湿式摩擦材１（図８）が有する変局領域１２の数は、摩擦部３の総数４５枚に対して３ヶ所であり、摩擦部３の総数に対する変局領域１２の数の割合は６．７％（３／４５×１００＝６．７）である。この割合は、２％以上３３％以下とすることが好ましい。即ち、摩擦部３の総数が４５枚である場合、変局領域１２の数は１ヶ所以上１４ヶ所以下であることが好ましい。更には、この割合は、２％以上１７％以下とすることがより好ましい。即ち、摩擦部３の総数が４５枚である場合、変局領域１２の数は１ヶ所以上７ヶ所以下であることが好ましい。
尚、本実施の形態７の湿式摩擦材１（図８）が有する摩擦部３の総数は４５枚であるが、この数は、例えば、１５枚以上６０枚以下とすることができる。
【００５５】
上述のような変局領域１２を有することによって、潤滑油の存在下で、湿式摩擦材１を、コアプレート２のリング形状の中心Ｐを回転中心として周方向に回転させた場合に、湿式摩擦材１の摩擦部３を有する表面における油の流れを不規則にすることができる。そして、この油の流れが不規則となることによって、湿式摩擦材１とセパレータプレートとの間の引き摺りトルクを低減することができる。
【００５６】
［実施の形態８］
実施の形態８の湿式摩擦材１（図９）は変局領域１２を有する。この変局領域１２は、複数の摩擦部３のうちの特定の摩擦部３（ＡＹ）の形状が他の摩擦部３（Ｂ）と異なることによって形成されている。
具体的には、実施の形態８の湿式摩擦材１（図９）は、図１２に示す湿式摩擦材１（比較品）が有する４５枚の摩擦部３のうちの６枚の摩擦部３が、特定の摩擦部３（ＡＹ）に変更されており、これらの特定の摩擦部３（ＡＹ）のうちの３枚は、回転方向（反時計回りＤ１）に対して開放された油溜部３Ｓを有する平面形状とされている。また、残りの３枚は、回転方向（時計回りＤ２）に対して開放された油溜部３Ｓを有する平面形状とされている。加えて、これらの特定の摩擦部３（ＡＹ）が有する油溜部３Ｓはコアプレート２の内周側にも開放されている。即ち、実施の形態８の湿式摩擦材１（図９）が有する特定の摩擦部３（ＡＹ）は、回転方向及び内周側へ開放された油溜部３Ｓを有する。これにより、回転方向及びコアプレート２の内周側から供給される潤滑油をより効率よく捉えることができる。その一方、実施の形態８の湿式摩擦材１（図９）が有する他の摩擦部（Ｂ）は、回転方向に対して開放された油溜部３Ｓを有さない平面形状とされている。そして、実施の形態８の湿式摩擦材１では、上述の６枚の特定の摩擦部３（ＡＹ）が２枚１組になって配置されて、変局領域１２が３ヶ所形成されている。
【００５７】
実施の形態８の湿式摩擦材１では、上述の様に、特定の摩擦部３（ＡＹ）が２枚１組となって１ヶ所の変局領域１２を形成する。具体的には、図９に示すように、特定の摩擦部３（ＡＹ）の一方が７字形状とされ、他方がアラビア数字略７の鏡像形状（以下、単に「鏡像形状」ともいう）とされ、互いに背中合わせ（右側に７字形状が位置し、左側に鏡像形状が位置する）で配置されて２枚１組で１ヶ所の変局領域１２を形成する。
このうち７字形状の摩擦部３（ＡＹ）は、本湿式摩擦材１を反時計回りＤ１に回転させた場合に、油溜部３Ｓ内の潤滑油が遠心方向３１ｄへ抜け出ることを阻害する遠心側堰部３１と、油溜部３Ｓ内の潤滑油が回転方向の後方向３２ｄへ抜け出ることを阻害する後方堰部３２を備える。
同様に、鏡像形状の摩擦部３（ＡＹ）は、本湿式摩擦材１を時計回りＤ２に回転させた場合に、油溜部３Ｓ内の潤滑油が遠心方向３１ｄへ抜け出ることを阻害する遠心側堰部３１と、油溜部３Ｓ内の潤滑油が回転方向の後方向３２ｄへ抜け出ることを阻害する後方堰部３２を備える。
【００５８】
回転方向が反時計回りＤ１である場合には、７字形状の摩擦部３（ＡＹ）によって、本湿式摩擦材１の摩擦部３を有する表面における潤滑油の流れを不規則にできる。一方、回転方向が時計回りＤ２である場合には、鏡像形状の摩擦部３（ＡＹ）によって、本湿式摩擦材１の摩擦部３を有する表面における潤滑油の流れを不規則にできる。そのため、これらの２枚の摩擦部３（ＡＹ）が１組に配置されることで、いずれの回転方向においても引き摺りトルクを低減することができる。
尚、７字形状の摩擦部３（ＡＹ）及び鏡像形状の摩擦部３（ＡＹ）は、図９に示すように互いに隣同士に配置されてもよいが、他の摩擦部３（Ｂ）を介して配置されても同様の機能を発揮できる。
【００５９】
上述の７字形状の摩擦部３（ＡＹ）及び鏡像形状の摩擦部３（ＡＹ）は、上述のように、各々の堰部が油溜部３Ｓ内の潤滑油が抜け出ることを阻害できればよく、それ以上の形状は特に限定されず、特定の摩擦部３（ＡＹ）に関する好ましい形状等については、実施の形態６の湿式摩擦材１（図６）と同様である。
【００６０】
特定の摩擦部３（ＡＹ）間の角度、は、ＡＹ１とＡＹ２との間が１１７度、ＡＹ２とＡＹ３との間が１２６度、ＡＹ３とＡＹ１との間が１１７度となるように配置されている。これらの領域は互いの間の角度の差が４％以上１０％以下の範囲となるように配置されていることが好ましい。即ち、７字形状の摩擦部３（ＡＹ）同士が上述の角度となればよく、鏡像形状の摩擦部３（ＡＹ）同士が上述の角度となればよい。
更に、実施の形態８の湿式摩擦材１（図９）が有する変局領域１２の数は、摩擦部３の総数４５枚に対して３ヶ所であり、摩擦部３の総数に対する変局領域１２の数の割合は６．７％（３／４５×１００＝６．７）である。この割合は、２％以上３３％以下とすることが好ましい。即ち、摩擦部３の総数が４５枚である場合、変局領域１２の数は１ヶ所以上１４ヶ所以下であることが好ましい。更には、この割合は、２％以上１７％以下とすることがより好ましい。即ち、摩擦部３の総数が４５枚である場合、変局領域１２の数は１ヶ所以上７ヶ所以下であることが好ましい。
尚、３枚の７字形状の摩擦部３（ＡＹ）と、３枚の鏡像形状の摩擦部３（ＡＹ）とが、互いに、他の摩擦部３（Ｂ）を介して配置される場合、変局領域１２の総数は６ヶ所であるが、回転方向に対して換算される変局領域１２の数は３ヶ所である。
また、本実施の形態８の湿式摩擦材１（図９）が有する摩擦部３の総数は４５枚であるが、この数は、例えば、１５枚以上６０枚以下とすることができる。
【００６１】
上述のような変局領域１２を有することによって、潤滑油の存在下で、湿式摩擦材１を、コアプレート２のリング形状の中心Ｐを回転中心として周方向に回転させた場合に、湿式摩擦材１の摩擦部３を有する表面における油の流れを不規則にすることができる。そして、この油の流れが不規則となることによって、湿式摩擦材１とセパレータプレートとの間の引き摺りトルクを低減することができる。
【００６２】
［実施の形態９］
実施の形態９の湿式摩擦材１（図１０）は変局領域１２を有する。この変局領域１２は、複数の摩擦部３のうちの特定の摩擦部３（ＡＹ）の形状が他の摩擦部３（Ｂ）と異なることによって形成されている。
実施の形態８（図９）で、特定の摩擦部３（ＡＹ）が互いに背中合わせ（右側に７字形状が位置し、左側に鏡像形状が位置する）に配置されているのに対し、実施の形態９の湿式摩擦材１（図１０）では、特定の摩擦部３（ＡＹ）が互いに腹合わせ（右側に鏡像形状が位置し、左側に７字形状が位置する）で配置されている点で異なる。それ以外の部分においては、実施の形態９は、実施の形態８と共通である。
【００６３】
［実施の形態１０］
実施の形態１０の湿式摩擦材１（図１１）は変局領域１２を有する。この変局領域１２は、複数の摩擦部３のうちの特定の摩擦部３（Ａ）の形状が他の摩擦部３（Ｂ）と異なることによって形成されている。
具体的には、実施の形態１０の湿式摩擦材１（図１１）は、図１２に示す湿式摩擦材１（比較品）が有する４５枚の摩擦部３のうちの３枚の摩擦部３が、特定の摩擦部３（Ａ）に変更されており、これらの特定の摩擦部３（Ａ）は、他の摩擦部（Ｂ）に対して厚さが厚い形状にされている。そして、これら３枚の特定の摩擦部３（Ａ）によって、実施の形態１０の湿式摩擦材１では、変局領域１２が３ヶ所形成されている。
特定の摩擦部３（Ａ）の厚さをｄＡとし、他の摩擦部３（Ｂ）の厚さをｄＢとした場合、ｄＡ／ｄＢは「ｄＡ／ｄＢ＞１」であればよい。
【００６４】
特定の摩擦部３（Ａ）間の角度、は、Ａ１とＡ２との間が１１７度、Ａ２とＡ３との間が１２６度、Ａ３とＡ１との間が１１７度となるように配置されている。これらの領域は互いの間の角度の差が４％以上１０％以下の範囲となるように配置されていることが好ましい。
更に、実施の形態１０の湿式摩擦材１（図１１）が有する変局領域１２の数は、摩擦部３の総数４５枚に対して３ヶ所であり、摩擦部３の総数に対する変局領域１２の数の割合は６．７％（３／４５×１００＝６．７）である。この割合は、２％以上３３％以下とすることが好ましい。即ち、摩擦部３の総数が４５枚である場合、変局領域１２の数は１ヶ所以上１４ヶ所以下であることが好ましい。更には、この割合は、２％以上１７％以下とすることがより好ましい。即ち、摩擦部３の総数が４５枚である場合、変局領域１２の数は１ヶ所以上７ヶ所以下であることが好ましい。
尚、本実施の形態１０の湿式摩擦材１（図１１）が有する摩擦部３の総数は４５枚であるが、この数は、例えば、１５枚以上６０枚以下とすることができる。
【００６５】
上述のような変局領域１２を有することによって、潤滑油の存在下で、湿式摩擦材１を、コアプレート２のリング形状の中心Ｐを回転中心として周方向に回転させた場合に、湿式摩擦材１の摩擦部３を有する表面における油の流れを不規則にすることができる。そして、この油の流れが不規則となることによって、湿式摩擦材１とセパレータプレートとの間の引き摺りトルクを低減することができる。
実施の形態１０の湿式摩擦材１（図１５）では、回転方向が時計回りＤ２である場合にも、回転方向が反時計回りＤ１である場合にも、上記の効果を得ることができる。
【００６６】
尚、実施の形態１０では、特定の摩擦部３（Ａ）の厚さを、他の摩擦部３（Ｂ）に比べて厚くすることで変局領域１２を形成しているが、特定の摩擦部３（Ａ）の厚さを、他の摩擦部３（Ｂ）に比べて薄くすることによっても変局領域１２を形成できる。このことは、実施の形態１においても引き摺りトルクを低減できることから当然である。
【００６７】
〔試験例〕
以下では、本発明を試験例によって説明する。
［１］湿式摩擦材
実施例１−１２及び比較例１の各湿式摩擦材を調製した。
（１）実施例１−５
前述の実施の形態１−５（図１−図５参照）の各々の形態（変局領域が３ヶ所）を有する湿式摩擦材１を調製した。各コアプレート２は、ＮＣＨ７８０製、板厚０．９６ｍｍ、外径Ｒ１＝１４４．７ｍｍ、内径Ｒ２＝１０８．２ｍｍの平板リング状である。このコアプレート２の表裏の両主面２ａに摩擦部材を加圧加熱により接合して摩擦部３を形成した。摩擦基材は、パルプ及びアラミド繊維等の繊維基材と、カシューダスト等の摩擦調整剤と、珪藻土等の充填剤と、を抄造して得られた抄紙体に、熱可硬化性樹脂（樹脂結合剤）を含浸させて加熱硬化したものである。
【００６８】
（２）比較例１
図７に示す形状の摩擦部３を有する湿式摩擦材である。コアプレート２（実施例１−５と同様）の表裏の両主面２ａに、摩擦基材（実施例１−５と同様）を加圧加熱により接合して摩擦部３を形成している。
【００６９】
（３）実施例９−１２
実施例９として、前述の実施の形態７（図８）の形態（摩擦基材総数が４５枚、変局領域が３ヶ所）を有する湿式摩擦材１を調製した。コアプレート２はＮＣＨ７８０製であり、板厚０．９６ｍｍ、外径Ｒ１＝１４３．６ｍｍ、内径Ｒ２＝１２３．１ｍｍの平板リング状である。このコアプレート２の表裏の両主面２ａに摩擦部材を加圧加熱により接合して摩擦部３を形成した。摩擦基材の材質は実施例１−５と共通である。そして、下記特定の摩擦部３（ＡＹ１、ＡＹ２及びＡＹ３）をなす摩擦基材の最大幅３Ｔ（図１３参照）は６ｍｍであり、その他の摩擦基材の最大幅も６ｍｍである。
また、実施例９が備える特定の摩擦部３（ＡＹ１、ＡＹ２及びＡＹ３）をなす摩擦基材の形状（図１５参照）は、いずれも共通であり、遠心側堰部３１と後方堰部３２とを有するとともに、これらが連設されて７字形状とされている。これらの特定の摩擦部３（ＡＹ１、ＡＹ２及びＡＹ３）における各部の大きさ（図１３参照）は、遠心側堰部３１の幅３１ｗが１ｍｍであり、後方堰部３２の幅３２ｗが３ｍｍであり、角度θ１が０度であり、角度θ２が２０度である。
同様に、実施例１０として、前述の実施の形態７（図８）の形態（摩擦基材総数が４５枚、変局領域が３ヶ所）を有するものの、特定の摩擦部３（ＡＹ）の形状が実施例９と異なる湿式摩擦材１を調製した。この実施例１０の特定の摩擦部３（ＡＹ１、ＡＹ２及びＡＹ３）の形状は、いずれも共通であり、遠心側堰部３１の幅３１ｗが３ｍｍであり、後方堰部３２の幅３２ｗが３ｍｍであり、角度θ１が０度であり、角度θ２が２０度である。
【００７０】
同様に、実施例１１として、前述の実施の形態８（図９）の形態を有する（摩擦基材総数が４５枚、変局領域が３ヶ所）湿式摩擦材１を調製した。実施例１１の特定の摩擦部３（ＡＹ１、ＡＹ２及びＡＹ３）の形状は、いずれも共通であり、７字形状の摩擦基材（実施例９の摩擦基材と共通）と、その鏡像形状の摩擦基材とを、互いに背中合わせ（右側に７字形状が位置し、左側に鏡像形状が位置する）に配置して、２枚１組で１ヶ所の変局領域１２を形成している。
更に同様に、実施例１２として、前述の実施の形態９（図１０）の形態を有する（摩擦基材総数が４５枚、変局領域が３ヶ所）湿式摩擦材１を調製した。実施例１２の特定の摩擦部３（ＡＹ１、ＡＹ２及びＡＹ３）の形状は、いずれも共通であり、７字形状の摩擦基材（実施例９の摩擦基材と共通）と、その鏡像形状の摩擦基材とを、互いに腹合わせ（右側に鏡像形状が位置し、左側に７字形状が位置する）に配置して、２枚１組で１ヶ所の変局領域１２を形成している。
【００７１】
（４）実施例６−８
実施例６として、前述の実施の形態７（図８）の形態（摩擦基材総数が４５枚、変局領域が３ヶ所）を有する湿式摩擦材１を調製した。コアプレート２はＮＣＨ７８０製であり、板厚０．９６ｍｍ、外径Ｒ１＝１４３．６ｍｍ、内径Ｒ２＝１２３．１ｍｍの平板リング状である。このコアプレート２の表裏の両主面２ａに摩擦部材を加圧加熱により接合して摩擦部３を形成した。摩擦基材の材質は実施例１−５と共通である。そして、下記特定の摩擦部３（ＡＹ１、ＡＹ２及びＡＹ３）をなす摩擦基材の摩擦基材の最大幅３Ｔ（図１３参照）は８ｍｍとされ、その他の摩擦基材の最大幅は６ｍｍとされている。
また、実施例６が備える特定の摩擦部３（ＡＹ１、ＡＹ２及びＡＹ３）をなす摩擦基材（セグメントピース）の形状（図１５参照）は、いずれも共通であり、遠心側堰部３１と後方堰部３２とを有するとともに、これらが連設されて７字形状とされている。これらの特定の摩擦部３（ＡＹ１、ＡＹ２及びＡＹ３）における各部の大きさ（図１３参照）は、遠心側堰部３１の幅３１ｗが１ｍｍであり、後方堰部３２の幅３２ｗが１ｍｍであり、角度θ１が０度であり、角度θ２が２０度である。
同様に、実施例７として、前述の実施の形態７（図８）の形態（摩擦基材総数が４５枚、変局領域が３ヶ所）を有するものの、特定の摩擦部３（ＡＹ）の形状が実施例６と異なる湿式摩擦材１を調製した。この実施例７の特定の摩擦部３（ＡＹ１、ＡＹ２及びＡＹ３）の形状は、いずれも共通であり、遠心側堰部３１の幅３１ｗが１ｍｍであり、後方堰部３２の幅３２ｗが３ｍｍであり、角度θ１が０度であり、角度θ２が２０度である。
更に、実施例８として、前述の実施の形態７（図８）の形態（摩擦基材総数が４５枚、変局領域が３ヶ所）を有するものの、特定の摩擦部３（ＡＹ）の形状が実施例６と異なる湿式摩擦材１を調製した。この実施例８の特定の摩擦部３（ＡＹ１、ＡＹ２及びＡＹ３）の形状は、いずれも共通であり、遠心側堰部３１の幅３１ｗが１ｍｍであり、後方堰部３２の幅３２ｗが５ｍｍであり、角度θ１が０度であり、角度θ２が２０度である。
【００７２】
（５）実施例１３−１６
上記（３）と同様に、前述の実施の形態７（図８）の形態（変局領域が３ヶ所）を有するものの、特定の摩擦部３（ＡＹ）の数が異なる湿式摩擦材１を実施例１３−１６として調製した。このうち、実施例１３の特定の摩擦部３（ＡＹ）は１ヶ所であり、実施例１４の特定の摩擦部３（ＡＹ）は２ヶ所であり、実施例１５の特定の摩擦部３（ＡＹ）は５ヶ所であり、実施例１６の特定の摩擦部３（ＡＹ）は７ヶ所である。即ち、これらの数の変局領域１２が形成されることとなる。
実施例１３：変局領域１ヶ所
実施例１４：変局領域２ヶ所（ＡＹ１ＡＹ２角１７６度、ＡＹ２ＡＹ１角１８４度）
実施例７  ：変局領域３ヶ所（ＡＹ１ＡＹ２角１２０度、ＡＹ２ＡＹ３角１２０度、ＡＹ３ＡＹ４角１２０度、ＡＹ３ＡＹ１角１２０度）
実施例１５：変局領域５ヶ所（ＡＹ１ＡＹ２角７２度、ＡＹ２ＡＹ３角７２度、ＡＹ３ＡＹ４角７２度、ＡＹ４ＡＹ５角７２度、ＡＹ５ＡＹ１角７２度）
実施例１６：変局領域７ヶ所（ＡＹ１ＡＹ２角４８度、ＡＹ２ＡＹ３角５６度、ＡＹ３ＡＹ４角４８度、ＡＹ４ＡＹ５角５６度、ＡＹ５ＡＹ６角４８度、ＡＹ６ＡＹ７角５６度、ＡＹ７ＡＹ１角４８度）
【００７３】
（６）比較例２
図１２に示す形状の摩擦部３を有する湿式摩擦材である。コアプレート２（実施例１−５と同様）の表裏の両主面２ａに、摩擦基材（実施例１−５と同様）を加圧加熱により接合して摩擦部３を形成している。
【００７４】
［２］引き摺りトルクと回転数との相関
（１）実施例１−５及び比較例１の相関
上記［１］で得られた実施例１−５及び比較例１の湿式摩擦材を、各々４枚用いて、下記条件下でＳＡＥ摩擦試験機により、その回転数５００−３０００ｒｐｍの間で測定した。得られた結果を図１４（図１４は縦軸上側程、引き摺りトルクが大きいことを示す）にグラフにして示した。
自動変速機潤滑油（ＡｕｔｏＡｔｉｃ  Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  Ｆｌｕｉｄ、「ＡＴＦ」は出光興産株式会社の登録商標であるが、ここでは当該登録商標とは無関係に以下「ＡＴＦ」と略す。）油温：４０℃、ＡＴＦ油量：２０００ｍＬ／分（軸芯潤滑無し）、トータルパッククリアランス：０．９ｍｍの環境下で、試験体の湿式摩擦材を４枚セットし、回転速度を５００〜３０００ｒｐｍまで変化させ、５００ｒｐｍ、１０００ｒｐｍ、１５００ｒｐｍ、２０００ｒｐｍ、２５００ｒｐｍ、３０００ｒｐｍの６点において引き摺りトルク（Ｎ・ｍ）を測定した。また、測定時間は１５秒／各回転、繰返し回数は５回とした。
【００７５】
（２）試験例の効果
図１４の結果から、変局領域１２を形成することにより、引き摺りトルクを低減できることが分かる。
なかでも、実施例３（図３）の湿式摩擦材１は、５００−２０００ｒｐｍの範囲において特に効果的に引き摺りトルクを低減できることが分かる。
また、実施例４（図４）及び実施例５（図５）の湿式摩擦材１は、１０００ｒｐｍ以上の中高回転数の領域において特に効果的に引き摺りトルクを低減できることが分かる。これらのうちでは、実施例４（図４）に比べて実施例５（図５）の方がより高い効果を発揮することが分かる。
更に、実施例１（図１）及び実施例２（図２）の湿式摩擦材１は、低中高回転数のいずれの領域において顕著に引き摺りトルクを低減できることが分かる。なかでも、実施例２（図２）の効果は優れていることが分かる。この実施例２の湿式摩擦材１の特異性は、低中高回転数の全領域において顕著に引き摺りトルクを低減しながら、摩擦部３の合計面積は、比較例１よりも寧ろ多い点にある。即ち、引き摺りトルクを低減しながら、摩擦力は向上させることも可能であることが分かる。
【００７６】
（３）実施例６−１２及び比較例２の相関
上記［１］で得られた実施例６−１２及び比較例２の湿式摩擦材を、各々７枚用いて、下記条件下でＳＡＥ摩擦試験機により、その回転数５００−３０００ｒｐｍの間で測定した。得られた結果を図１５（図１５は縦軸上側程、引き摺りトルクが大きいことを示す）にグラフにして示した。
自動変速機潤滑油（ＡｕｔｏＡｔｉｃ  Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  Ｆｌｕｉｄ、「ＡＴＦ」は出光興産株式会社の登録商標であるが、ここでは当該登録商標とは無関係に以下「ＡＴＦ」と略す。）油温：４０℃、ＡＴＦ油量：２０００ｍＬ／分（軸芯潤滑無し）、トータルパッククリアランス：１．５ｍｍの環境下で、試験体の湿式摩擦材を７枚セットし、回転速度を５００〜３０００ｒｐｍまで変化させ、５００ｒｐｍ、１０００ｒｐｍ、１５００ｒｐｍ、２０００ｒｐｍ、２５００ｒｐｍ、３０００ｒｐｍの６点において引き摺りトルク（Ｎ・ｍ）を測定した。また、測定時間は１５秒／各回転、繰返し回数は５回とした。
【００７７】
（４）試験例の効果
図１５の実施例６−１２及び比較例２の結果から、回転方向に開放された油溜部３Ｓを有する特定の摩擦部３（ＡＹ）を利用することによって、変局領域１２を形成して、引き摺りトルクを低減できることが分かる。
なかでも、実施例６と実施例７−１２との差異から、後方堰部３２の幅３２ｗが好適な範囲とされることの重要性が分かる。即ち、実施例６の結果は、低回転から高回転の領域へ向かって次第に引き摺りトルクが大きくなる傾向が認められる。これに対して、実施例７−１２の結果は、低回転から中回転の領域へ向かって次第に引き摺りトルクが小さくなる傾向が認められる。そのなかでも、実施例１１−１２では、中回転から高回転の領域へ向かって更に引き摺りトルクが小さくなる傾向が認められる。このように、後方堰部３２の幅３２ｗによって引き摺りトルクの低減効果の傾向を制御することができる。これらのなかでも、実施例８及び実施例９の結果が特に優れている。
【００７８】
図１５の結果から、変局領域１２を形成することにより、引き摺りトルクを低減できることが分かる。更に、変局領域１２を構成する摩擦部３Ａの形状として、７字形状の摩擦基材や、その鏡像形状の摩擦基材が有効であることが分かる。
また、図１５における実施例９と実施例１０との比較から、遠心側堰部３１の幅３１ｗが、引き摺りトルクの大きさに影響を及ぼすことが分かる。同様に、実施例６と実施例７と実施例８との比較から、後方堰部３２の幅３２ｗが、引き摺りトルクに影響を及ぼすことが分かる。
具体的には、実施例９（遠心側堰部３１の幅３１ｗが１ｍｍ）と、実施例１０（遠心側堰部３１の幅３１ｗが３ｍｍ）と、の比較から、遠心側堰部３１の幅を小さくすることによって、相対回転数の全領域における引き摺りトルクの低減が可能であることが分かる。
更に、実施例６（後方堰部３２の幅３２ｗが１ｍｍ）と、実施例７（後方堰部３２の幅３２ｗが３ｍｍ）と、実施例８（後方堰部３２の幅３２ｗが５ｍｍ）と、の比較から、後方堰部３２の幅を大きくすることによって、相対回転数の全領域における引き摺りトルクの低減が可能であることが分かる。特に、後方堰部３２の幅は、広い方が引き摺りトルクの低減効果が高いと考えられる。これは、後方堰部３２の幅３２ｗの拡大によって、潤滑油が摩擦基材表面へ乗り上げる面積（特に後方堰部３２上の乗り上げ面積）が拡大され、この乗り上げ面積の拡大によって湿式摩擦材とセパレータプレートとのクリアランスを更に広げることができるためと考えられる。
【００７９】
また、実施例６と実施例１０とを比較すると、相対回転数１０００以上の範囲で、実施例１０の引き摺りトルクが低くなる一方、相対回転数５００における引き摺りトルクは実施例６の方が低くなることが分かる。
具体的には、相対回転数１０００未満の低回転域における引き摺りトルクの低減効果は、遠心側堰部３１の幅３１ｗが狭い方が高いと考えられる。これは、遠心側堰部３１の幅３１が減少することによって、潤滑油が後方堰部３２上のより外周側の領域へも乗り上げ易くなり、結果的に、後方堰部３２上の乗り上げ面積が拡大されるために、湿式摩擦材とセパレータプレートとのクリアランスを更に広げることができると考えられる。
この結果から、幅３１ｗ、幅３２ｗ及び最大幅３Ｔの特性の組合せによって、特定の回転域の引き摺りトルクを必要に応じて低減する手段として利用できることが分かる。
【００８０】
［３］引き摺りトルクと変局領域との相関
（１）実施例７、実施例１３−１６及び比較例２の相関
上記［１］で得られた実施例７、実施例１３−１６及び比較例２の湿式摩擦材を、各々７枚用いて、下記条件下でＳＡＥ摩擦試験機により、その回転数１０００ｒｐｍで測定した。得られた結果を図１６（図１６は縦軸上側程、引き摺りトルクが大きいことを示す）にグラフにして示した。
自動変速機潤滑油（ＡｕｔｏＡｔｉｃ  Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  Ｆｌｕｉｄ、「ＡＴＦ」は出光興産株式会社の登録商標であるが、ここでは当該登録商標とは無関係に以下「ＡＴＦ」と略す。）油温：４０℃、ＡＴＦ油量：２０００ｍＬ／分（軸芯潤滑無し）、トータルパッククリアランス：１．５ｍｍの環境下で、試験体の湿式摩擦材を７枚セットし、回転速度を５００〜３０００ｒｐｍまで変化させた際に回転数１０００ｒｐｍにおいて引き摺りトルク（Ｎ・ｍ）を測定した。また、測定時間は１５秒／各回転、繰返し回数は５回とした。
【００８１】
（２）試験例の効果
図１６の結果から、変局領域１２を形成することにより、引き摺りトルクを低減できることが分かる。更に、変局領域１２の数は、１〜６の全ての試験範囲で発揮されており、１〜５おいて特に優れており、１〜３がとりわけ優れていることが分かる。
【００８２】
尚、本発明においては、上記の具体的実施例に示すものに限られず、目的、用途に応じて本発明の範囲内で種々変更した実施例とすることができる。
【産業上の利用可能性】
【００８３】
本発明の湿式摩擦材の用途は特に限定されず、例えば、自動車（四輪自動車、二輪自動車等）、鉄道車両、船舶、飛行機等において広く適用される。このうち自動車用品としては、自動変速機（オートマチックトランスミッション、ＡＴ）に好適に用いられる。本湿式摩擦材は、変速機内で１枚のみ用いられてもよく、複数枚が用いられてもよいが、複数枚が用いられることが好ましい。本湿式摩擦材は、１つの変速機内でより多く用いられる方が、積算的に大きな効果を得ることができる。即ち、湿式摩擦材の利用枚数が多い湿式多板クラッチにおいてより効果的に引き摺りトルクを低減できる。
【符号の説明】
【００８４】
１；湿式摩擦材、１２；変局領域、
２；コアプレート、２ａ；主面、
３；摩擦部、
３Ａ；変局領域を形成する摩擦部、
３ＡＸ；回転方向に開放された油溜部を有する摩擦部、
３ＡＹ；回転方向及び内周側へ開放された油溜部を有する摩擦部、
３Ｂ；変局領域を形成しない摩擦部、
３Ｓ；油溜部、
３１；遠心側堰部、
３２；後方堰部、
３３；傾斜面（傾斜側面）、
４；油溝、
８；スプライン内歯、
ＬＰ０；仮想直径（仮想直径を延長した線分）
ＬＰ９０；ＬＰ０に直行する仮想線分
３１ｗ；遠心側堰部の幅、
３２ｗ；後方堰部の幅、
Ｌ３１；遠心側堰部のうち油溜部と接する端縁（平面視）、
Ｌ３２；後方堰部のうち油溜部と接する端縁（平面視）、
θ１；ＬＰ９０とＬ３１とがなす角度、
θ２；ＬＰ０とＬ３２とがなす角度、
Ｐ；回転中心。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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