(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（１）
【化１】
0006431862.tif 000012
（上式中、ｎは２〜１１の整数を表し、Ｒ１及びＲ２はそれぞれ独立して炭素数１〜１０の一価の炭化水素基を表すか、両者が結合してＲ１−Ｒ２として炭素数２〜１０の二価の炭化水素基を表す。）
で表される末端共役トリエナール＝アセタール化合物。
【請求項２】
前記末端共役トリエナール＝アセタール化合物が、下記一般式（３）
【化２】
0006431862.tif 000013
で表される（Ｚ，Ｅ）−末端共役トリエナール＝アセタール化合物である請求項１に記載の末端共役トリエナール＝アセタール化合物。
【請求項３】
前記末端共役トリエナール＝アセタール化合物が、下記一般式（５）
【化３】
0006431862.tif 000014
で表される（Ｚ，Ｅ）−９，１１，１３‐テトラデカトリエナール＝アセタール化合物である請求項１に記載の末端共役トリエナール＝アセタール化合物。
【請求項４】
下記一般式（７）
【化４】
0006431862.tif 000015
（上式中、ｎは２〜１１の整数を表し、Ｒ１及びＲ２はそれぞれ独立して炭素数１〜１０の一価の炭化水素基を表すか、両者が結合してＲ１−Ｒ２として炭素数２〜１０の二価の炭化水素基を表し、Ｘはハロゲン原子を表す。）
で表されるホスホニウム塩と、（Ｅ）−２，４−ペンタジエナールとのＷｉｔｔｉｇ反応により、下記一般式（３）
【化５】
0006431862.tif 000016
で表される（Ｚ，Ｅ）−末端共役トリエナール＝アセタール化合物を得る工程を少なくとも含む（Ｚ，Ｅ）−末端共役トリエナール＝アセタール化合物の製造方法。
【請求項５】
下記一般式（１）
【化６】
0006431862.tif 000017
（上式中、ｎは２〜１１の整数を表し、Ｒ１及びＲ２はそれぞれ独立して炭素数１〜１０の一価の炭化水素基を表すか、両者が結合してＲ１−Ｒ２として炭素数２〜１０の二価の炭化水素基を表す。）
で表される末端共役トリエナール＝アセタール化合物を脱保護することにより、
下記一般式（２）
【化７】
0006431862.tif 000018
で表される末端共役トリエナール化合物を得る工程を少なくとも含む末端共役トリエナール化合物の製造方法。
【請求項６】
前記末端共役トリエナール＝アセタール化合物が、下記一般式（３）
【化８】
0006431862.tif 000019
で表される（Ｚ，Ｅ）−末端共役トリエナール＝アセタール化合物であり、前記末端共役トリエナール化合物が、下記一般式（４）
【化９】
0006431862.tif 000020
で表される（Ｚ，Ｅ）−末端共役トリエナール化合物である請求項５に記載の末端共役トリエナール化合物の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、昆虫の性フェロモンの合成中間体として有用な末端共役トリエナール＝アセタール化合物及びその脱保護による末端共役トリエナール化合物の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
昆虫の性フェロモンは、通常、雌個体が雄個体を誘引する機能をもつ生物活性物質であり、少量で高い誘引活性を示す。性フェロモンは、発生予察や地理的な拡散（特定地域への侵入）の確認の手段として、また、害虫防除の手段として広く利用されている。害虫防除の手段としては、大量誘殺法（Ｍａｓｓ  ｔｒａｐｐｉｎｇ）、誘引殺虫法（Ｌｕｒｅ ＆ ｋｉｌｌ又はＡｔｔｒａｃｔ  ＆  ｋｉｌｌ）、誘引感染法（Ｌｕｒｅ ＆ ｉｎｆｅｃｔ又はＡｔｔｒａｃｔ  ＆  ｉｎｆｅｃｔ）や交信撹乱法（Ｍａｔｉｎｇ  ｄｉｓｒｕｐｔｉｏｎ）と呼ばれる防除法が広く実用に供されている。性フェロモンの利用にあたっては必要量のフェロモン原体を経済的に製造することが、基礎研究のために、更には、応用のために必要とされる。
【０００３】
Ｅｃｔｏｍｙｅｌｏｉｓ ｃｅｒａｔｏｎｉａｅ（一般名：Ｃａｒｏｂ  ｍｏｔｈ）は世界中に広く分布し、雑食性でナッツ類や果物など種々の作物に被害を与えるため、経済的に非常に重要な害虫である。ＢａｋｅｒらはＣａｒｏｂ  ｍｏｔｈのフェロモン腺を抽出し、その性フェロモンが、（Ｚ，Ｅ）−９，１１，１３‐テトラデカトリエナール、（Ｚ，Ｅ）−９，１１‐テトラデカジエナール、（Ｚ）−９‐テトラデセナールの８：１：１の混合物であることを明らかにした（非特許文献１）。彼らは（Ｅ）−２，４−ペンタジエニリデントリフェニルホスホランと９−ｔ−ブチルジメチルシリルオキシノナナールとのＷｉｔｔｉｇ反応、ＨＰＬＣによる幾何異性体の分離、脱保護、水酸基の酸化等により主成分の（Ｚ，Ｅ）−９，１１，１３‐テトラデカトリエナールを合成し、上記の同定が正しいことを確認している。
【０００４】
また、Ｚａｇａｔｔｉらはコロンビアのオイルパーム園で深刻な被害を与える害虫Ｓｔｅｎｏｍａ ｃｅｃｒｏｐｉａの性フェロモンの主成分もＣａｒｏｂ  ｍｏｔｈと同じ（Ｚ，Ｅ）−９，１１，１３‐テトラデカトリエナールであると報告している（非特許文献２）。
【０００５】
（Ｚ，Ｅ）−９，１１，１３‐テトラデカトリエナールのその他の合成例としては、下記の２例が知られている。
Ｔｅｌｌｉｅｒらは、１０−ｔ−ブトキシ−１−デシンと１，２−ジブロモエチレンのカップリング、ビニル亜鉛試薬によるビニル化、生成した共役ジエンインの金属亜鉛による還元、脱保護、水酸基の酸化等を経て合成している（非特許文献３）。
一方、Ｃａｂｅｚａｓらは、Ｔｅｌｌｉｅｒらと同様の共役ジエンインの還元を水ホウ素化−プロトノリシスにより行い、脱保護、水酸基の酸化等を経て合成している（非特許文献４）。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００６】
【非特許文献１】Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ．Ｌｅｔｔ．３０，２９０１（１９８９）
【非特許文献２】Ｊ．Ｃｈｅｍ．Ｅｃｏｌ．２２，１１０３（１９９６）
【非特許文献３】Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ．Ｌｅｔｔ．３１，２２９５（１９９０）
【非特許文献４】Ｉｎｇｅｎｉｅｒｉａ  ｙ  Ｃｉｅｎｃｉａ  Ｑｕｉｍｉｃａ，  １９（２），  ５５，（２０００）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
非特許文献１に記載された合成では共役安定化された準安定イリドである、（Ｅ）−２，４−ペンタジエニリデントリフェニルホスホランのＷｉｔｔｉｇ反応を利用しているため、Ｚ−選択性が低いことが予想される（結果は未記載）。また、オゾン酸化や水酸基の酸化など工業的には実施しにくい反応を利用している。非特許文献３に記載された合成は高価なパラジウム触媒を使用する工程を２つも含むほか、１，２−ジブロモエチレンやビニル亜鉛試薬、活性化金属亜鉛などを大過剰使用するため、経済性が低い。また、水酸基の酸化剤として有害なクロム廃棄物を生成するＰＤＣ（二クロム酸ピリジニウム）を用いており、工業的には実施し難い。非特許文献４の合成は共役ジエンインの還元を水ホウ素化−プロトノリシスにより行っている以外は非特許文献３と同様の工程を用いており、経済性が低く、工業的に実施し難い。
ここで、アルデヒド部分の構築方法に着目すると、上記３例全てで水酸基の酸化を利用して構築しているが、酸化の前に保護された水酸基の脱保護が必要なため、脱保護と酸化の２工程を要している。一方、前駆体としてアルデヒド保護体を利用すれば脱保護の１工程のみでアルデヒド部分を構築することが可能である。代表的なアルデヒド保護体としてアセタールが挙げられるが、末端共役トリエン構造は非常に不安定であるため、脱保護に酸性条件が必要なアセタール化合物はこれまで末端共役トリエナール化合物の前駆体として用いられてこなかった。
【０００８】
Ｃａｒｏｂ  ｍｏｔｈやＳｔｅｎｏｍａ ｃｅｃｒｏｐｉａの性フェロモンの基礎的な生物学的研究や農学的研究のために、また、応用や実用に供する目的のために、十分量のフェロモン原体の供給が可能な効率的かつ選択的な（Ｚ，Ｅ）−９，１１，１３‐テトラデカトリエナールの製造方法が強く望まれている。
本発明は、上記事情に鑑みなされたもので、末端共役トリエナール化合物の合成中間体として有用な末端共役トリエナール＝アセタール化合物及びその脱保護による末端共役トリエナール化合物の製造方法を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明者らは、上記課題を解決するために鋭意検討を重ねた結果、意外にも末端共役トリエナール＝アセタール化合物の脱保護により、末端共役トリエン構造を損なうことなく、末端共役トリエナール化合物が効率的に合成できることを見出し、本発明を完成させたものである。
本発明の一つの態様では、下記一般式（１）
【化１】
0006431862.tif 000002
（上式中、ｎは２〜１１の整数を表し、Ｒ１及びＲ２はそれぞれ独立して炭素数１〜１０の一価の炭化水素基を表すか、両者が結合してＲ１−Ｒ２として炭素数２〜１０の二価の炭化水素基を表す。）
で表される末端共役トリエナール＝アセタール化合物が提供される。
本発明の別の態様では、下記一般式（７）
【化２】
0006431862.tif 000003
（上式中、ｎは２〜１１の整数を表し、Ｒ１及びＲ２はそれぞれ独立して炭素数１〜１０の一価の炭化水素基を表すか、両者が結合してＲ１−Ｒ２として炭素数２〜１０の二価の炭化水素基を表し、Ｘはハロゲン原子を表す。）
で表されるホスホニウム塩と（Ｅ）−２，４−ペンタジエナールのＷｉｔｔｉｇ反応により下記一般式（３）
【化３】
0006431862.tif 000004
で表される（Ｚ，Ｅ）−末端共役トリエナール＝アセタール化合物を得る工程を少なくとも含む（Ｚ，Ｅ）−末端共役トリエナール＝アセタール化合物の製造方法が提供される。
本発明の別の態様では、前記一般式（１）で表される末端共役トリエナール＝アセタール化合物を脱保護することにより、下記一般式（２）
【化４】
0006431862.tif 000005
で表される末端共役トリエナール化合物を得る工程を少なくとも含む末端共役トリエナール化合物の製造方法が提供される。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、不安定な末端共役トリエン構造を損なうことなく、末端共役トリエナール＝アセタール化合物の脱保護により末端共役トリエナール化合物が効率的に得られる。脱保護の前後で幾何異性体の比率に変化は見られないので、（Ｅ）−２，４−ペンタジエナールとのＷｉｔｔｉｇ反応を利用するなどして、（Ｚ，Ｅ）−末端共役トリエナール＝アセタール化合物を選択的に調製すれば、その脱保護により（Ｚ，Ｅ）−末端共役トリエナール化合物が効率的に得られる。従って、例えば、Ｃａｒｏｂ  ｍｏｔｈ及びＳｔｅｎｏｍａ ｃｅｃｒｏｐｉａの性フェロモン主成分である（Ｚ，Ｅ）−９，１１，１３‐テトラデカトリエナールを効率的に得ることができる。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本発明の実施の形態を詳細に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。
なお、本明細書中の中間体、試薬や目的物の化学式において、構造上、置換位置の異なる異性体や、エナンチオ異性体あるいはジアステレオ異性体等の立体異性体が存在し得るものがあるが、特に記載がない限り、いずれの場合も各化学式はこれらの異性体のすべてを表すものとする。また、これらの異性体は、単独で用いてもよいし、混合物として用いてもよい。
【００１２】
［Ｉ］末端共役トリエナール＝アセタール化合物（１）
本発明は下記一般式（１）に示す、末端共役トリエナール＝アセタール化合物を提供する。
【００１３】
【化５】
0006431862.tif 000006
【００１４】
ｎは２〜１１の整数を表し、Ｒ１及びＲ２はそれぞれ独立して炭素数１〜１０の一価の炭化水素基を表すか、両者が結合してＲ１−Ｒ２として炭素数２〜１０の二価の炭化水素基を表す。
一価の炭化水素基としては、炭素数１〜１０、好ましくは炭素数１〜５の一価の炭化水素基が挙げられる。一価の炭化水素基としては、例えば、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｎ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、イソプロピル基等の直鎖状、分岐状の飽和炭化水素基の他、２−プロペニル基、２−メチル−２−プロペニル基、２−プロピニル基等の直鎖状、分岐状の不飽和炭化水素基、シクロプロピル基、２−メチルシクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基等の環状炭化水素基が挙げられ、これらと異性体の関係にある炭化水素基でも良い。また、これらの一価の炭化水素基の水素原子中の一部がメチル基、エチル基等で置換されていても良い。これらの一価の炭化水素基のうち、脱保護における反応性や精製の容易さを考慮すると、反応性が高く、脱保護により生成する副生物が水洗や濃縮によって容易に除去可能な炭素数１〜４の低級炭化水素基や一級炭化水素基が好ましい。これらを考慮するとＲ１及びＲ２の特に好ましい例として、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基等を挙げられる。
Ｒ１及びＲ２がそれぞれ独立して炭素数１〜１０の一価の炭化水素基を表す場合、合成及び精製における便宜の点から、Ｒ１及びＲ２が同じであることが好ましい。
【００１５】
次に、Ｒ１及びＲ２が結合してＲ１−Ｒ２として炭素数２〜１０の二価の炭化水素基を表す場合について述べる。
二価の炭化水素基としては、炭素数２〜１０、好ましくは炭素数２〜６の二価の炭化水素基が挙げられる。二価の炭化水素基としては、例えば、エチレン基、１，２−プロピレン基、１，３−プロピレン基、２，２−ジメチル−１，３−プロピレン基、１，２−ブチレン基、１，３−ブチレン基、１，４−ブチレン基、２，３−ブチレン基、２，３−ジメチル−２，３−ブチレン基等の直鎖状、分岐状の飽和炭化水素基の他、１−ビニルエチレン基、２−メチレン−１，３−プロピレン基、（Ｚ）−２−ブテン−１，４−ジイル基等の直鎖状、分岐状の不飽和炭化水素基、１，２−シクロプロピレン基、１，２−シクロブチレン基、１，２−シクロペンチレン基、１，２−シクロヘキシレン基、１，２−フェニレン基等の環状炭化水素基が挙げられ、これらと異性体の関係にある炭化水素基でも良い。また、これらの二価の炭化水素基の水素原子中の一部がメチル基、エチル基等で置換されていても良い。これらの二価の炭化水素基のうち、脱保護における反応性や精製の容易さ、入手の容易さを考慮すると、特に好ましい例として、エチレン基、１，２−プロピレン基、１，３−プロピレン基、１，２−ブチレン基、１，３−ブチレン基、２，３−ジメチル−２，３−ブチレン基等を挙げられる。
【００１６】
［II］末端共役トリエナール＝アセタール化合物の製造方法
上記一般式（１）で表される末端共役トリエナール＝アセタール化合物には４種類の幾何異性体が存在し得る。そのうちの１つは、下記一般式（３）に示す（Ｚ，Ｅ）−末端共役トリエナール＝アセタール化合物である。
（Ｚ，Ｅ）−末端共役トリエナール＝アセタール化合物は、下記一般式（７）に示すホスホニウム塩と（Ｅ）−２，４−ペンタジエナールのＷｉｔｔｉｇ反応を利用すれば、効率的、選択的に合成することができる。下記一般式中、ｎ、Ｒ１及びＲ２は、上記と同様であり、Ｘは、ハロゲン原子を表し、好ましくは、塩素原子、臭素原子又はヨウ素原子を表す。
【００１７】
【化６】
0006431862.tif 000007
【００１８】
上記一般式（７）で表されるホスホニウム塩は、下記一般式（８）で表されるハロゲン化物と、トリフェニルホスフィンを溶媒中反応させることにより調製することができる。下記一般式（８）中、ｎ、Ｒ１、Ｒ２及びＸは、上記と同様である。
【００１９】
【化７】
0006431862.tif 000008
【００２０】
一般式（８）で表されるハロゲン化物と、トリフェニルホスフィンを溶媒中反応させてホスホニウム塩を調製する際に、反応を加速させるために、金属ハロゲン化物及び／又は四級オニウム塩を配合してもよい。例えば、ヨウ化リチウム、ヨウ化ナトリウム、ヨウ化カリウム、臭化リチウム、臭化ナトリウム、臭化カリウム等の金属ハロゲン化物、テトラエチルアンモニウム＝ブロミド、テトラブチルアンモニウム＝ブロミド、テトラブチルホスホニウム＝ブロミド、テトラエチルアンモニウム＝ヨージド、テトラブチルアンモニウム＝ヨージド、テトラブチルホスホニウム＝ヨージド等の四級オニウム塩が挙げられる。
【００２１】
また、ホスホニウム塩を調製する際に、炭酸水素リチウム、炭酸水素ナトリウム、炭酸水素カリウム等の炭酸水素塩、炭酸リチウム、炭酸ナトリウム、炭酸カリウム等の炭酸塩、水酸化リチウム、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム等の水酸化物塩、トリエチルアミン、ジイソプロピルエチルアミン、トリブチルアミン、Ｎ，Ｎ−ジメチルアニリン、Ｎ，Ｎ−ジエチルアニリン、ピリジン、４−ジメチルアミノピリジン、キノリン、ピロリジン、ピペリジン、コリジン、ルチジン、モルホリン等の有機塩基類を加えて、反応液を塩基性にして行っても良い。
【００２２】
ホスホニウム塩の調製に用いる溶媒としては、後述するＷｉｔｔｉｇ反応における溶媒と同様のものが使用でき、溶媒の量は、ハロゲン化物１ｍｏｌに対し、好ましくは１０ｇから１０，０００ｇである。
【００２３】
ホスホニウム塩調製の反応温度は反応条件に依るが、−１０℃から１８０℃、好ましくは０℃から１６０℃、さらに好ましくは１０℃から１４０℃で行うのが良い。
ホスホニウム塩調製の反応時間は、任意に設定できるが、ガスクロマトグラフィー（ＧＣ）やシリカゲル薄層クロマトグラフィー（ＴＬＣ）で反応を追跡して反応を完結させることが収率の点で望ましく、通常０．５〜６０時間程度である。
【００２４】
このようにして得られたホスホニウム塩とＷｉｔｔｇ反応させる（Ｅ）−２，４−ペンタジエナールは市販品や公知の方法で調製したものを使用することができる。その使用量はホスホニウム塩１ｍｏｌに対して０．６ｍｏｌから５ｍｏｌ、好ましくは０．７
ｍｏｌから４ｍｏｌ、更に好ましくは０．８ｍｏｌから３ｍｏｌである。
【００２５】
Ｗｉｔｔｉｇ反応に用いる塩基としては、例えば、ナトリウム＝メトキシド、ナトリウム＝エトキシド、ナトリウム＝ｔ−ブトキシド、ナトリウム＝ｔ−アミロキシド、リチウム＝メトキシド、リチウム＝エトキシド、リチウム＝ｔ−ブトキシド、リチウム＝ｔ−アミロキシド、カリウム＝メトキシド、カリウム＝エトキシド、カリウム＝ｔ−ブトキシド、カリウム＝ｔ−アミロキシド等のアルコキシド類、メチルリチウム、エチルリチウム、ｎ−ブチルリチウム、塩化メチルマグネシウム、ジムシルナトリウム等の有機金属試薬、ナトリウム＝アミド、リチウム＝アミド、リチウム＝ジイソプロピルアミド、リチウム＝ヘキサメチルジシラジド、ナトリウム＝ヘキサメチルジシラジド、カリウム＝ヘキサメチルジシラジド、リチウム＝ジシクロヘキシルアミド等の金属アミド類、水素化ナトリウム、水素化カリウム、水素化カルシウム等の水素化金属類を挙げることができる。これらの塩基は単独で用いても複数の塩基を混合して用いてもよく、基質の種類や反応性や選択性を考慮して選択できる。
塩基の使用量は、ホスホニウム塩１ｍｏｌに対して、好ましくは０．７ｍｏｌから５ｍｏｌ、より好ましくは０．８ｍｏｌから４ｍｏｌ、更に好ましくは０．９ｍｏｌから３ｍｏｌである。
【００２６】
Ｗｉｔｔｉｇ反応における溶媒としては、例えば、ジエチル＝エーテル、ジブチル＝エーテル、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン等のエーテル類、ヘキサン、ヘプタン、ベンゼン、トルエン、キシレン、クメン等の炭化水素類、塩化メチレン、クロロホルム、トリクロロエチレン等の塩素系溶剤類、Ｎ，Ｎ-ジメチルホルムアミド、１，３−ジメチル−２−イミダゾリジノン、ジメチル＝スルホキシド、ヘキサメチルホスホリック＝トリアミド等の非プロトン性極性溶媒類、アセトニトリル、プロピオニトリル等のニトリル類、酢酸エチル、酢酸ｎ−ブチル等のエステル類、メタノール、エタノール、ｔ−ブチルアルコール等のアルコール類が挙げられ、これらを単独又は混合して用いることができる。Ｗｉｔｔｉｇ反応に使用する溶媒の量は、ホスホニウム塩１ｍｏｌに対し、好ましくは１０ｇから１０，０００ｇである。
【００２７】
Ｗｉｔｔｉｇ反応の反応温度は低ければ低いほどＺ−選択性が高くなるが、作業性や経済性を考慮して、好ましくは−７８℃から３０℃、より好ましくは−５０℃から２５℃、さらに好ましくは−３０℃から２０℃で行うのが良い。
Ｗｉｔｔｉｇ反応の反応時間は、任意に設定できるが、ガスクロマトグラフィー（ＧＣ）やシリカゲル薄層クロマトグラフィー（ＴＬＣ）で反応を追跡して反応を完結させることが収率の点で望ましく、通常０．５〜２４時間程度である。
【００２８】
[III]末端共役トリエナール＝アセタール化合物（１）の脱保護による末端共役トリエナール化合物（２）の製造方法
一般式（１）に示す末端共役トリエナール＝アセタール化合物を脱保護して下記一般式（２）に示す末端共役トリエナール化合物を得る工程について述べる。
【００２９】
【化８】
0006431862.tif 000009
【００３０】
脱保護条件は、基質に酸と必要に応じて水と溶媒を加え、冷却又は加熱して行われる。
脱保護に用いる酸としては、例えば、塩酸、臭化水素酸、ヨウ化水素酸、硫酸、硝酸、リン酸等の無機酸類又はこれらの塩類、ギ酸、酢酸、プロピオン酸、シュウ酸、トリフルオロ酢酸、メタンスルホン酸、ベンゼンスルホン酸、ｐ−トルエンスルホン酸、ナフタレンスルホン酸等の有機酸類又はこれらの塩類、テトラフルオロホウ酸リチウム、三フッ化ホウ素、三塩化ホウ素、三臭化ホウ素、三塩化アルミニウム、塩化亜鉛、臭化亜鉛、ヨウ化亜鉛、四塩化錫、四臭化錫、二塩化錫、四塩化チタン、四臭化チタン、トリメチルヨードシラン等のルイス酸類、アルミナ、シリカゲル、チタニア等の酸化物、モンモリロナイト等の鉱物を挙げることができ、これらは単独又は混合して用いられる。
酸の使用量は、経済性の点からは少量の酸が好ましく、実用上十分な反応速度が得られれば任意に設定できるが、基質の末端共役トリエナール＝アセタール化合物１ｍｏｌに対して、好ましくは０．００００１ｍｏｌから１０，０００ｍｏｌ、より好ましくは０．０００１ｍｏｌから１，０００ｍｏｌ、更に好ましくは０．００１ｍｏｌから１００ｍｏｌである。
【００３１】
脱保護を加水分解により行う場合は、水を加えて反応を行う。加える水の量が多いほど平衡がアルデヒドの生成側に傾くため有利だが、経済性、作業性、収率等を考慮すると、加える水の量は基質の末端共役トリエナール＝アセタール化合物１ｍｏｌに対し、好ましくは１ｍｏｌから１０，０００ｍｏｌ、より好ましくは１ｍｏｌから１，０００ｍｏｌ、更に好ましくは１ｍｏｌから５００ｍｏｌである。また、アセタールの加水分解により生成するアルコールを留出や層分離等の方法で系外に除去しながら反応を行っても良い。
Ｒ１及びＲ２に対する求核置換反応等を利用して不可逆的に脱保護を行う場合は水を加える必要はない。
【００３２】
脱保護における溶媒としては、例えば、ジエチル＝エーテル、ジブチル＝エーテル、テトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン等のエーテル類、ヘキサン、ヘプタン、ベンゼン、トルエン、キシレン、クメン等の炭化水素類、塩化メチレン、クロロホルム、トリクロロエチレン等の塩素系溶剤類、アセトン、２−ブタノン等のケトン類、Ｎ，Ｎ-ジメチルホルムアミド、１，３−ジメチル−２−イミダゾリジノン、ジメチル＝スルホキシド、ヘキサメチルホスホリック＝トリアミド等の非プロトン性極性溶媒類、アセトニトリル、プロピオニトリル等のニトリル類、酢酸エチル、酢酸ｎ−ブチル等のエステル類、メタノール、エタノール、ｔ−ブチルアルコール等のアルコール類が挙げられ、これらを単独又は混合して用いることができる。脱保護に使用する溶媒の量は、末端共役トリエナール＝アセタール化合物１ｍｏｌに対し、好ましくは１０ｇから１０，０００ｇである。
上述のように脱保護を加水分解により行う場合は、水を溶媒として用いてもよく、その使用量は上述の通りである。
【００３３】
脱保護の反応温度は、反応条件に拠るが−７８℃から１６０℃、好ましくは−５０℃から１４０℃、さらに好ましくは−３０℃から１２０℃で行うのが良い。
脱保護の反応時間は、任意に設定できるが、ガスクロマトグラフィー（ＧＣ）やシリカゲル薄層クロマトグラフィー（ＴＬＣ）で反応を追跡して反応を完結させることが収率の点で望ましく、通常０．５〜２４時間程度である。
【００３４】
上記一般式（１）で表される末端共役トリエナール＝アセタール化合物には４種類の幾何異性体が存在し得るが、下記一般式（３）に示す（Ｚ，Ｅ）−末端共役トリエナール＝アセタール化合物を脱保護の基質として用いれば、下記一般式（４）で表される（Ｚ，Ｅ）−末端共役トリエナール化合物を得ることができる。
【００３５】
【化９】
0006431862.tif 000010
【００３６】
[IV]末端共役トリエナール＝アセタール化合物（１）のエノールエーテル化
アセタールは酸や加熱条件により１分子のアルコールが脱離してエノールエーテルを与えることがある。アセタールとエノールエーテルは相互に変換可能であり、エノールエーテルを加水分解すればアセタールと同様に対応するアルデヒドに変換可能であるので、下記一般式（１）’、（７）’、（８）’で表されるエノールエーテル化合物も、末端共役トリエナール＝アセタール化合物（１）、ホスホニウム塩（７）、ハロゲン化物（８）と同様に用いることができる。下記一般式中、ｎ、Ｒ１及びＸは上記と同様である。
【００３７】
【化１０】
0006431862.tif 000011
【００３８】
以上のようにして、応用又は利用等に必要な十分量の原体を供給するために簡便で、かつ効率的な末端共役トリエナール化合物の製造方法が提供される。
【実施例】
【００３９】
以下、実施例を示して、本発明を更に具体的に説明するが、本発明はこれらにより限定されるものではない。化合物のスペクトル測定のサンプルは、必要に応じて粗生成物を精製した。
実施例１
（Ｚ，Ｅ）−９，１１，１３−テトラデカトリエナール＝ジエチル＝アセタールの製造
窒素雰囲気下、反応器に９−クロロノナナール＝ジエチル＝アセタール（２２５ｇ，０．８９６ｍｏｌ）、トリフェニルホスフィン（２４７ｇ，０．９４１ｍｏｌ）、ヨウ化ナトリウム（１４８ｇ，０．９８９ｍｏｌ）、炭酸カリウム（６．２ｇ，０．０４５ｍｏｌ）、アセトニトリル（５４０ｇ）を加え、加熱還流下１０時間撹拌し、ホスホニウム塩を調製した。
同じ反応器に室温でＴＨＦ（１０００ｇ）を加えた後、５℃以下で撹拌し、カリウム＝ｔ−ブトキシド（１０６ｇ，０．９４１ｍｏｌ）を加え、５℃以下で１時間撹拌した。続いて、（Ｅ）−２，４−ペンタジエナール（７７．２ｇ，０．９４１ｍｏｌ）のトルエン溶液を１０℃以下で滴下し、１０℃以下で１時間撹拌した。反応混合物に水を加え、分離した有機層に対し通常の洗浄、乾燥、濃縮による後処理を行った後、析出するトリフェニルホスフィン＝オキシドをろ過により除去し、ろ液を濃縮することにより、目的の（Ｚ，Ｅ）−９，１１，１３−テトラデカトリエナール＝ジエチル＝アセタール（１８０ｇ，０．６４１ｍｏｌ）をＺＥ：ＥＥ＝８７：１４の幾何異性体混合物として得た。収率７４％。
【００４０】
（Ｚ，Ｅ）−９，１１，１３−テトラデカトリエナール＝ジエチル＝アセタール
無色から淡黄色油状液体
ＩＲ（Ｄ−ＡＴＲ）：ν＝３０１６，２９７４，２９２７，２８５５，１４３８，１３７４，１３４５，１１２０，１０６２，１００４，９３８，８９７ｃｍ-1。
1Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ＝１．２０（６Ｈ，ｔ，Ｊ＝７．１Ｈｚ），１．２７−１．４０（１０Ｈ，ｍ），１．５７−１．６３（２Ｈ，ｍ），２．１８（２Ｈ，ｄｑ，Ｊ＝１．５，７．７Ｈｚ），３．４５−３．５１（２Ｈ，ｍ），３．６０−３．６６（２Ｈ，ｍ），４．４７（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝５．８Ｈｚ），５．０７（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝１０．７Ｈｚ），５．２０（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝１６．５Ｈｚ），５．４７（１Ｈ，ｄｔ，Ｊ＝７．７，１０．７Ｈｚ），６．０１（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝１１．１Ｈｚ），６．１９（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝１０．８，１５．０Ｈｚ），６．４０（１Ｈ，ｄｔ，Ｊ＝１０．３，１６．８Ｈｚ），６．４９（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝１１．１，１４．９Ｈｚ）ｐｐｍ。
1３Ｃ−ＮＭＲ（１２５ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ＝１５．３３，２４．７１，２７．８４，２９．１４，２９．３８，２９．５８，３３．５６，６０．７８，１０２．９３，１１６．８０，１２８．２８，１２８．６５，１３２．８９，１３３．５１，１３７．２２ｐｐｍ。
ＧＣ−ＭＳ（ＥＩ，７０ｅＶ）：２９，４７，６５，７９，１０３，２３４，２８０（Ｍ＋）。
【００４１】
実施例２
（Ｚ，Ｅ）−９，１１，１３−テトラデカトリエナール＝ジエチル＝アセタールの製造
窒素雰囲気下、反応器に９−クロロノナナール＝ジエチル＝アセタール（１３３ｇ，０．５３０ｍｏｌ）、トリフェニルホスフィン（１５１ｇ，０．５７５ｍｏｌ）、臭化ナトリウム（７９．０ｇ，０．７６７ｍｏｌ）、炭酸カリウム（３．８ｇ，０．０２７ｍｏｌ）、アセトニトリル（５３４ｇ）を加え、加熱還流下５５時間撹拌し、ホスホニウム塩を調製した。
同じ反応器に室温でＴＨＦ（１０６８ｇ）を加えた後、５℃以下で撹拌し、カリウム＝ｔ−ブトキシド（６２．４ｇ，０．５５６ｍｏｌ）を加え、５℃以下で１時間撹拌した。続いて、（Ｅ）−２，４−ペンタジエナール（４８．４ｇ，０．５８９ｍｏｌ）のトルエン溶液を１０℃以下で滴下し、１０℃以下で１時間撹拌した。反応混合物に水を加え、分離した有機層に対し通常の洗浄、乾燥、濃縮による後処理を行った後、析出するトリフェニルホスフィン＝オキシドをろ過により除去し、ろ液を濃縮することにより、目的の（Ｚ，Ｅ）−９，１１，１３−テトラデカトリエナール＝ジエチル＝アセタール（９６．２ｇ，０．３４３ｍｏｌ）をＺＥ：ＥＥ＝８７：１４の幾何異性体混合物として得た。収率６５％。
【００４２】
実施例３
（Ｚ，Ｅ）−９，１１，１３−テトラデカトリエナール＝ジエチル＝アセタールの製造
窒素雰囲気下、反応器に９−ブロモノナナール＝ジエチル＝アセタール（２３．１ｇ，０．０７８４ｍｏｌ）、トリフェニルホスフィン（２３．９ｇ，０．０９１０ｍｏｌ）、炭酸カリウム（２．４ｇ，０．０１７ｍｏｌ）、アセトニトリル（７８ｇ）を加え、加熱還流下２５時間撹拌し、ホスホニウム塩を調製した。
同じ反応器に室温でＴＨＦ（１６３ｇ）を加えた後、５℃以下で撹拌し、カリウム＝ｔ−ブトキシド（１０．７ｇ，０．０９５４ｍｏｌ）を加え、５℃以下で１時間撹拌した。続いて、２，４−ペンタジエナール（７．１２ｇ，０．０８６７ｍｏｌ）のＥ：Ｚ＝９３：７の幾何異性体混合物のトルエン溶液を１０℃以下で滴下し、１０℃以下で１時間撹拌した。反応混合物に水を加え、分離した有機層に対し通常の洗浄、乾燥、濃縮による後処理を行った後、析出するトリフェニルホスフィン＝オキシドをろ過により除去し、ろ液を濃縮することにより、目的の（Ｚ，Ｅ）−９，１１，１３−テトラデカトリエナール＝ジエチル＝アセタール（９６．２ｇ，０．３４３ｍｏｌ）をＺＥ：ＥＥ：ＥＺ+ＺＺ＝８３：１２：５の幾何異性体混合物として得た。収率６５％。
【００４３】
実施例４
（Ｚ，Ｅ）−９，１１，１３−テトラデカトリエナール＝エチレン＝アセタールの製造
９−クロロノナナール＝ジエチル＝アセタール（２２５ｇ，０．８９６ｍｏｌ）の代わりに９−クロロノナナール＝エチレン＝アセタール（１９８ｇ，０．８９６ｍｏｌ）を用いた以外は、実施例１と同様に行い、（Ｚ，Ｅ）−９，１１，１３−テトラデカトリエナール＝エチレン＝アセタール（１６０ｇ，０．６４１ｍｏｌ）をＺＥ：ＥＥ＝８７：１４の幾何異性体混合物として得た。収率７４％。
【００４４】
（Ｚ，Ｅ）−９，１１，１３−テトラデカトリエナール＝エチレン＝アセタール
無色から淡黄色油状液体
ＩＲ（Ｄ−ＡＴＲ）：ν＝３０１６，２９２６，２８５５，１４３５，１１３９，１０３６，１００５，９４２，８９７ｃｍ-1。
1Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ＝１．２５−１．４３（１０Ｈ，ｍ），１．６２−１．６７（２Ｈ，ｍ），２．１６−２．２０（２Ｈ，ｍ），３．８０−３．８７（２Ｈ，ｍ），３．９２−３．９９（２Ｈ，ｍ），４．８３（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝５．０Ｈｚ），５．０７（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝９．９Ｈｚ），５．２０（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝１６．４Ｈｚ），５．４７（１Ｈ，ｄｔ，Ｊ＝７．７，１１．１Ｈｚ），６．００（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝１１．１Ｈｚ），６．１９（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝１０．５，１４．６Ｈｚ），６．４０（１Ｈ，ｄｔ，Ｊ＝１０．７，１６．８Ｈｚ），６．４９（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝１１．５，１４．９Ｈｚ）ｐｐｍ。
1３Ｃ−ＮＭＲ（１２５ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ＝２４．０１，２７．８３，２９．０８，２９．４４，２９．４８，３０．２８，３３．８８，６４．７８，１０４．６４，１１６．７９，１２８．２６，１２８．６４，１３２．８８，１３３．５１，１３７．２１ｐｐｍ。
【００４５】
実施例５
（Ｚ，Ｅ）−９，１１，１３−テトラデカトリエナールの製造
窒素雰囲気下、反応器に実施例１の方法で調製した（Ｚ，Ｅ）−９，１１，１３−テトラデカトリエナール＝ジエチル＝アセタール（４８２ｇ，１．７２ｍｏｌ）の幾何異性体混合物、ＴＨＦ（１０００ｇ）、水（２５００ｇ）、ｐ−トルエンスルホン酸一水和物（１２．４ｇ，０．０６５３ｍｏｌ）を加え、加熱還流下１０時間撹拌した。反応混合物から有機層を分離し、通常の洗浄、乾燥、濃縮による後処理操作により得られた濃縮液を減圧蒸留することにより、目的の（Ｚ，Ｅ）−９，１１，１３−テトラデカトリエナール（２４８ｇ，１．２０ｍｏｌ）をＺＥ：ＥＥ＝８７：１３の幾何異性体混合物として得た。収率７０％。反応の前後で幾何異性体の比率に変化は見られなかった。
【００４６】
（Ｚ，Ｅ）−９，１１，１３−テトラデカトリエナール
無色から淡黄色油状液体
沸点：１１５−１３６℃／２ｍｍＨｇ
ＩＲ（Ｄ−ＡＴＲ）：ν＝３０１６，２９２８，２８５５，２７１８，１７２５，１６２２，１５７７，１４６４，１３９１，１００５，９４０，８９７ｃｍ-1。
1Ｈ−ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ＝１．３１−１．４０（８Ｈ，ｍ），１．５８−１．６３（２Ｈ，ｍ），２．１６−２．２１（２Ｈ，ｍ），２．４１（２Ｈ，ｄｔ，Ｊ＝１．９，７．５Ｈｚ），５．０７（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝９．９Ｈｚ），５．２０（１Ｈ，ｄ，Ｊ＝１６．８Ｈｚ），５．４６（１Ｈ，ｄｔ，Ｊ＝７．７，１０．７Ｈｚ），６．０１（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝１０．７Ｈｚ），６．２０（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝１０．７，１４．９Ｈｚ），６．４０（１Ｈ，ｄｔ，Ｊ＝１０．７，１６．８Ｈｚ），６．４９（１Ｈ，ｄｄ，Ｊ＝１１．１，１４．９Ｈｚ），９．７５（１Ｈ，ｔ，Ｊ＝１．７Ｈｚ）ｐｐｍ。
1３Ｃ−ＮＭＲ（１２５ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ＝２２．００，２７．７７，２８．９５，２９．０５，２９．１６，２９．４８，４３．８５，１１６．８９，１２８．３６，１２８．５８，１３２．９６，１３３．３４，１３７．１７，２０２．８３ｐｐｍ。
ＧＣ−ＭＳ（ＥＩ，７０ｅＶ）：２９，４１，５５，６７，７９，９１，１０７，２０６（Ｍ＋）。
【００４７】
実施例６
（Ｚ，Ｅ）−９，１１，１３−テトラデカトリエナールの製造
窒素雰囲気下、反応器に実施例３の方法で調製した（Ｚ，Ｅ）−９，１１，１３−テトラデカトリエナール＝ジエチル＝アセタール（１８．３ｇ，０．０６５１ｍｏｌ）の幾何異性体混合物、ＴＨＦ（５０ｇ）、水（１２５ｇ）、ｐ−トルエンスルホン酸一水和物（０．５４ｇ，０．００２８ｍｏｌ）を加え、加熱還流下９時間撹拌した。反応混合物から有機層を分離し、通常の洗浄、乾燥、濃縮による後処理操作により得られた濃縮液を減圧蒸留することにより、目的の（Ｚ，Ｅ）−９，１１，１３−テトラデカトリエナール（８．８０ｇ，０．０３１４ｍｏｌ）をＺＥ：ＥＥ：ＥＺ+ＺＺ＝８３：１２：５の幾何異性体混合物として得た。収率４８％。反応の前後で幾何異性体の比率に変化は見られなかった。
【００４８】
実施例７
（Ｚ，Ｅ）−９，１１，１３−テトラデカトリエナールの製造
窒素雰囲気下、反応器に実施例１の方法で調製した（Ｚ，Ｅ）−９，１１，１３−テトラデカトリエナール＝ジエチル＝アセタール（０．９２５ｇ，０．００３３０ｍｏｌ）の幾何異性体混合物、ＴＨＦ（２２ｇ）、水（１１ｇ）、シュウ酸二水和物（０．２０ｇ，０．００１６ｍｏｌ）を加え、加熱還流下１０時間撹拌した。反応混合物から有機層を分離し、通常の洗浄、乾燥、濃縮による後処理操作により得られた濃縮液をシリカゲルカラムクロマトグラフィー精製することにより、目的の（Ｚ，Ｅ）−９，１１，１３−テトラデカトリエナール（０．６４０ｇ，０．００３１０ｍｏｌ）をＺＥ：ＥＥ＝８７：１３の幾何異性体混合物として得た。収率９４％。反応の前後で幾何異性体の比率に変化は見られなかった。
【００４９】
実施例８
（Ｚ，Ｅ）−９，１１，１３−テトラデカトリエナールの製造
窒素雰囲気下、反応器に実施例４の方法で調製した（Ｚ，Ｅ）−９，１１，１３−テトラデカトリエナール＝エチレン＝アセタール（４．２ｇ，０．０１２ｍｏｌ）の幾何異性体混合物、ＴＨＦ（５３ｇ）、水（１２６ｇ）、ｐ−トルエンスルホン酸一水和物（０．６５ｇ，０．００３４ｍｏｌ）を加え、加熱還流下１５時間撹拌した。反応混合物から有機層を分離し、通常の洗浄、乾燥、濃縮による後処理操作により得られた濃縮液をシリカゲルカラムクロマトグラフィー精製することにより、目的の（Ｚ，Ｅ）−９，１１，１３−テトラデカトリエナール（２．３ｇ，０．０１１ｍｏｌ）をＺＥ：ＥＥ＝８７：１３の幾何異性体混合物として得た。収率９２％。反応の前後で幾何異性体の比率に変化は見られなかった。