(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
記録媒体に画像を形成する画像形成部と、
記録媒体を搬送する搬送部と、
画像の形成および記録媒体の搬送を制御する制御部と、を備え、
前記制御部は、前記搬送部で搬送される前記記録媒体の媒体間に所定の媒体間像を形成する媒体間像形成機能を有し、
前記記録媒体の搬送に際し、前記画像形成部に搬送される前記記録媒体の搬送面における傾き角度の情報を取得し、該傾き角度に基づいて前記記録媒体の副走査方向における先搬送の記録媒体の後端と次搬送の記録媒体の先端との間の媒体間を算出し、前記媒体間像形成機能の実施において必要量の媒体間像が、算出された前記媒体間に形成できるかを判定し、
判定結果に基づいて前記媒体間像形成の制御を行うことを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
前記制御部は、前記記録媒体の傾き角度に応じて、記録媒体に形成する書き込み画像を傾斜させて記録媒体に形成する画像回転補正機能を有することを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項３】
前記制御部は、前記記録媒体に形成する画像の出力信号ＯＦＦに応じて前記媒体間像の書き出しタイミングを決定することを特徴とする請求項１または２に記載の画像形成装置。
【請求項４】
前記制御部は、前記判定で必要量の媒体間像を、算出された前記媒体間に形成できないと判定した場合、算出された前記媒体間に形成可能な量以内で算出された前記媒体間に前記媒体間像の搬送方向領域のうち一部領域における像を形成し、少なくとも形成不可とされた量で前記媒体間像の搬送方向領域のうちその他領域における像を、次の媒体間以降に形成することを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載の画像形成装置。
【請求項５】
前記制御部は、前記判定で必要量の媒体間像を、算出された前記媒体間に形成できないと判定した場合、算出された前記媒体間に必要量の前記媒体間像を形成しないで、必要量の前記媒体間像を形成可能な次以降の媒体間で媒体間像を形成することを特徴とする請求項１〜４のいずれか１項に記載の画像形成装置。
【請求項６】
前記制御部は、前記判定で必要量の媒体間像を、算出された前記媒体間に形成できないと判定した場合、
供給中の記録媒体と同じ記録媒体が他の給紙装置にあり、かつその給紙装置の間隔で必要量の媒体間像を媒体間に形成できるか判断し、可能である場合は前記媒体間像を形成する直前の記録媒体を前記給紙装置から給紙することを特徴とする請求項１〜５のいずれか１項に記載の画像形成装置。
【請求項７】
前記制御部は、搬送される記録媒体において予め登録されている傾き角度の情報を取得することを特徴とする請求項１〜６のいずれか１項に記載の画像形成装置。
【請求項８】
搬送される記録媒体の傾き角度を検知する傾斜検知部を有し、
前記制御部は、前記傾斜検知部の検知結果に基づいて前記傾き角度の情報を取得することを特徴とする請求項１〜７のいずれか１項に記載の画像形成装置。
【請求項９】
前記媒体間像が、トナー消費パッチまたは／および補正用パッチであることを特徴とする請求項１〜８のいずれか１項に記載の画像形成装置。
【請求項１０】
前記制御部は、前記傾き角度に基づいた前記記録媒体の副走査方向における先搬送の記録媒体の後端と次搬送の記録媒体の先端との間の算出を、記録媒体の種別毎または記録媒体を供給する供給装置毎に行うことを特徴とする請求項１〜９のいずれか１項に記載の画像形成装置。
【請求項１１】
画像形成に備えて搬送される記録媒体の搬送面における傾き角度の情報を取得し、
予め設定された記録媒体間の用媒体間の間隔と前記傾き角度に基づいて前記記録媒体の副走査方向における先搬送の記録媒体の後端と次搬送の記録媒体の先端との間の媒体間を算出し、
記録媒体の媒体間に所定の媒体間像を形成する媒体間像形成において、必要量の媒体間像が、算出された前記媒体間に形成できるかを判定し、前記判定結果に基づいて前記媒体間像形成の設定を変更することを特徴とする画像形成方法。
【請求項１２】
前記傾き角度に応じて画像の書き込み画像を回転する回転補正を行うことを特徴とする請求項１１に記載の画像形成方法。
【請求項１３】
搬送部によって記録媒体を搬送して前記記録媒体に画像形成部で画像を形成する画像形成装置で実行される画像形成制御プログラムであって、
前記画像形成部で記録媒体の媒体間に所定の媒体間像を形成させる媒体間像形成ステップと、
前記搬送部で搬送されて前記画像形成が行われる前記記録媒体の搬送面における傾き角度の情報を取得するステップと、
前記傾き角度に基づいて前記記録媒体の副走査方向における先搬送の記録媒体の後端と次搬送の記録媒体の先端との間の媒体間を算出するステップと、
前記媒体間像形成ステップにおいて必要量の媒体間像が、算出された前記媒体間に形成できるかを判定する判定ステップと、
判定結果に基づいて前記媒体間像形成の設定を変更するステップと、を有することを特徴とする画像形成プログラム。
【請求項１４】
前記判定結果に基づいて前記媒体間像形成の書き込み位置の変更を行う媒体間像形成変更ステップを有することを特徴とする請求項１３記載の画像形成プログラム。
【請求項１５】
前記傾き角度に応じて画像形成部で書き込みされる画像を回転する回転補正を行う画像回転ステップを有することを特徴とする請求項１３または１４に記載の画像形成プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、画像形成を行う記録媒体の媒体間に、所定の目的で媒体間像を形成することができる画像形成装置、画像形成方法および画像形成プログラムに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
電子写真方式によって画像を用紙に印刷する画像形成装置では、用紙間隔で、中間転写ベルト上などの像担持体上にトナー画像を描画して画像安定化などを行うことがある。トナー画像の一つとして、画像補正パッチがある。具体的には、パッチを用紙に印刷し、出力画像のパッチをカラー濃度センサ等で検出してプリント基データと比較し、その差異が発生する場合には印刷濃度等を補正して画像を形成するものである。また、像担持体上に形成したトナー画像を濃度センサなどで読み込んで濃度センサの校正などのために用いることがある。さらに、古くなったトナーを捨てるためのトナー消費画像があげられる。
これらのトナー画像は、異なる目的のパッチを同時に用紙間隔に形成することも可能であり、用紙間隔に形成するようにトナー画像形状が設定される。
【０００３】
また、特許文献１では、トナーパターンを形成する形成領域を、転写ベルト上の領域のうち、印刷画像が形成されない主走査方向の端部領域又は隣接する前記印刷画像の間隙領域のいずれかに決定し、形成領域に決定された端部領域又は間隙領域に、所定数の基準トナーパターンを、前記端部領域又は間隙領域のサイズに応じて分割して形成する画像形成装置が提案されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１２−２３０３３５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、用紙を搬送する場合、給紙トレイから給紙される際に用紙が傾斜して給紙されたり、給紙トレイから画像形成部に至るまでに際に用紙に傾きが生じてしまったりすることがあり、この場合、画像形成部に用紙が傾いた状態で導入される。用紙が傾いて搬送されると、前方の用紙の後端と後方の用紙の先端の間の間隔（以下紙間という）が小さくなり、紙間に紙間像を形成しようとした場合、必要量の紙間像を紙間に形成することができなくなることがある。
【０００６】
また、用紙が傾いた状態で画像を形成すると用紙上に画像が傾いて描画されてしまう。これを防ぐために、用紙の傾きに応じて像担持体に対する書き込み画像を回転して画像形成を行うことで用紙と画像データを合わせる機能がある。しかし、回転補正が実施され画像データの描画領域（画像信号）が伸びてしまうと、トナー画像の書き込みタイミングがずれて設計されたパターンが紙間に描画できず、次画像と重なる可能性があるという問題もある。
【０００７】
本発明は、上記事情を背景としてなされたものであり、傾きが生じた記録媒体においても必要量の媒体間像を媒体間に形成することができる画像形成装置、画像形成方法および画像形成プログラムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
すなわち、本発明の画像形成装置のうち、第１の形態の発明は、記録媒体に画像を形成する画像形成部と、
記録媒体を搬送する搬送部と、
画像の形成および記録媒体の搬送を制御する制御部と、を備え、
前記制御部は、前記搬送部で搬送される前記記録媒体の媒体間に所定の媒体間像を形成する媒体間像形成機能を有し、
前記記録媒体の搬送に際し、前記画像形成部に搬送される前記記録媒体の搬送面における傾き角度の情報を取得し、該傾き角度に基づいて前記記録媒体の副走査方向における先搬送の記録媒体の後端と次搬送の記録媒体の先端との間の媒体間を算出し、前記媒体間像形成機能の実施において必要量の媒体間像が、算出された前記媒体間に形成できるかを判定し、
判定結果に基づいて前記媒体間像形成の制御を行うことを特徴とする。
【００１０】
本発明の他の形態の画像形成装置は、前記他の形態の本発明において、前記制御部は、前記記録媒体の傾き角度に応じて、記録媒体に形成する書き込み画像を傾斜させて記録媒体に形成する画像回転補正機能を有することを特徴とする。
【００１１】
本発明の他の形態の画像形成装置は、前記他の形態の本発明において、前記制御部は、前記記録媒体に形成する画像の出力信号ＯＦＦに応じて前記媒体間像の書き出しタイミングを決定することを特徴とする。
【００１２】
本発明の他の形態の画像形成装置は、前記他の形態の本発明において、前記制御部は、前記判定で必要量の媒体間像を、算出された前記媒体間に形成できないと判定した場合、算出された前記媒体間に形成可能な量以内で算出された前記媒体間に前記媒体間像の搬送方向領域のうち一部領域における像を形成し、少なくとも形成不可とされた量で前記媒体間像の搬送方向領域のうちその他領域における像を、次の媒体間以降に形成することを特徴とする。
【００１３】
本発明の他の形態の画像形成装置は、前記他の形態の本発明において、前記制御部は、前記判定で必要量の媒体間像を、算出された前記媒体間に形成できないと判定した場合、算出された前記媒体間に必要量の前記媒体間像を形成しないで、必要量の前記媒体間像を形成可能な次以降の媒体間で媒体間像を形成することを特徴とする。
【００１４】
本発明の他の形態の画像形成装置は、前記他の形態の本発明において、前記制御部は、前記判定で必要量の媒体間像を、算出された前記媒体間に形成できないと判定した場合、
供給中の記録媒体と同じ記録媒体が他の給紙装置にあり、かつその給紙装置の間隔で必要量の媒体間像を媒体間に形成できるか判断し、可能である場合は前記媒体間像を形成する直前の記録媒体を前記給紙装置から給紙することを特徴とする。
【００１５】
本発明の他の形態の画像形成装置は、前記他の形態の本発明において、前記制御部は、搬送される記録媒体において予め登録されている傾き角度の情報を取得することを特徴とする。
【００１６】
本発明の他の形態の画像形成装置は、前記他の形態の本発明において、搬送される記録媒体の傾き角度を検知する傾斜検知部を有し、
前記制御部は、前記傾斜検知部の検知結果に基づいて前記傾き角度の情報を取得することを特徴とする。
【００１７】
本発明の他の形態の画像形成装置は、前記他の形態の本発明において、前記紙間像が、トナー消費パッチまたは／および補正用パッチであることを特徴とする。
【００１８】
本発明の他の形態の画像形成装置は、前記他の形態の本発明において、前記制御部は、前記傾き角度に基づいた前記記録媒体の副走査方向における先搬送の記録媒体の後端と次搬送の記録媒体の先端との間の算出を、記録媒体の種別毎または記録媒体を供給する供給装置毎に行うことを特徴とする。
【００１９】
本発明の画像形成方法の発明のうち、第１の形態の本発明は、画像形成に備えて搬送される記録媒体の搬送面における傾き角度の情報を取得し、
予め設定された記録媒体間の用媒体間の間隔と前記傾き角度に基づいて前記記録媒体の副走査方向における先搬送の記録媒体の後端と次搬送の記録媒体の先端との間の媒体間を算出し、
記録媒体の媒体間に所定の媒体間像を形成する媒体間像形成において、必要量の媒体間像が、算出された前記媒体間に形成できるかを判定し、前記判定結果に基づいて前記媒体間像形成の設定を変更することを特徴とする。
【００２１】
本発明の他の形態の画像形成方法は、前記他の形態の本発明において、前記傾き角度に応じて画像の書き込み画像を回転する回転補正を行うことを特徴とする。
【００２２】
本発明の画像形成プログラムの発明のうち、第１の形態の本発明は、搬送部によって記録媒体を搬送して前記記録媒体に画像形成部で画像を形成する画像形成装置で実行される画像形成制御プログラムであって、
前記画像形成部で記録媒体の媒体間に所定の媒体間像を形成させる媒体間像形成ステップと、
前記搬送部で搬送されて前記画像形成が行われる前記記録媒体の搬送面における傾き角度の情報を取得するステップと、
前記傾き角度に基づいて前記記録媒体の副走査方向における先搬送の記録媒体の後端と次搬送の記録媒体の先端との間の媒体間を算出するステップと、
前記媒体間像形成ステップにおいて必要量の媒体間像が、算出された前記媒体間に形成できるかを判定する判定ステップと、
判定結果に基づいて前記媒体間像形成の設定を変更するステップと、を有することを特徴とする。
【００２３】
本発明の他の形態の画像形成プログラムは、前記他の形態の本発明において、前記判定結果に基づいて前記紙間像形成の書き込み位置の変更を行う紙間像形成変更ステップを有することを特徴とする。
【００２４】
本発明の他の形態の画像形成プログラムは、前記他の形態の本発明において、前記傾き角度に応じて画像形成部で書き込みされる画像を回転する回転補正を行う画像回転ステップを有することを特徴とする。
【発明の効果】
【００２５】
すなわち、本発明によれば、画像形成を行う記録媒体の傾きが生じる際にも、記録媒体の媒体間に、必要量の媒体間像を形成することを可能にする。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】本願発明の一実施形態における画像形成装置の概略構成を示す。
【図２】同じく、画像形成装置の機能ブロックを示す。
【図３】同じく、用紙の搬送状態を説明する図である。
【図４】同じく、用紙に傾きが生じた際の状態と、画像の回転有無を説明する図である。
【図５】従来例において、用紙に傾きが生じて紙間に紙間像を形成した際の不具合を説明する図である。
【図６】本発明の実施形態において用紙に傾きが生じた際に、紙間の算出を説明する図である。
【図７】同じく、紙間に形成する紙間像の一部を次の紙間に形成する形態を説明する図である。
【図８】同じく、紙間の紙間像の一部を次の紙間に形成する紙間処理の手順を示すフローチャートである。
【図９】本発明の他の実施形態であって、紙間に形成する紙間像を次の紙間に形成する形態を説明する図である。
【図１０】同じく、紙間の紙間像を次の紙間に形成する紙間処理の手順を示すフローチャートである。
【図１１】本発明のさらに他の実施形態であって、他のトレイの用紙を用いて紙間に紙間像を形成する手順を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００２７】
次に、本発明の実施形態を添付図面に基づいて説明する。
図１に示す画像形成装置１は、画像形成を行う画像形成装置本体１０と、画像形成装置本体１０で画像が形成された用紙の後処理を行う後処理装置２０とが機械的および電気的に接続されており、画像形成装置本体１０の上流側には、大容量給紙トレイ３０が同じく電気的、機械的に連結されている。
ただし、本発明としては画像形成装置の接続構成がこれに限定されるものではない。また、後処理装置は、画像形成装置に含まれていないものであってもよく、画像形成装置に後処理装置を内蔵した構成とすることもできる。
【００２８】
画像形成装置本体１０の上部側に原稿読み込み部の一部を構成する原稿給送装置（ＤＦ）１４が設けられており、原稿給送装置（ＤＦ）１４で給送される原稿はスキャナー部１３０（図２に図示）で画像読取が可能になっている。なお、原稿は、図示しないプラテンガラス上で読み込むこともできる。
また、画像形成装置本体１０の上部側で、プラテンガラスが位置しない箇所に、操作部１４０が設けられており、操作部１４０には、ＬＣＤ１４１が設置されている。ＬＣＤ１４１はタッチパネルで構成されており、操作者による操作および情報の表示が可能になっている。ＬＣＤ１４１は、操作部と表示部を兼用している。なお、操作部をマウスやタブレットなどで構成し、表示部とは別体で構成することも可能である。また、ＬＣＤ１４１は移動可能となっているものであってもよい。
【００２９】
画像形成装置本体１０の下部側には、複数の給紙トレイ１２（図では２段）が配置され、用紙が収納されて給紙可能になる。用紙は、本発明の記録媒体に相当する。記録媒体の種類は特に限定されるものではなく、紙でなくてもよい。
画像形成装置本体１０の内部には、いずれかの給紙トレイ１２から給紙される用紙を搬送する搬送経路１３が設けられており、搬送経路１３の途中に、画像形成部１５１が設けられている。
【００３０】
画像形成部１５１の上流側の搬送経路１３は、用紙傾き検知部１８が設けられており、画像形成部１５１に向けて搬送される用紙の搬送面における傾きが検知される。用紙傾き検知部１８の構成は特に限定されるものではなく、用紙の傾きを検知できれば既知の構成を用いることができる。例えば、用紙の幅方向に二つの光学センサなどを配置し、二つの光学センサによる用紙先端の検知結果によって用紙の傾きを検知することができる。また、本発明としては、用紙傾き検知部１８を有していないものであってもよい。
画像形成部１５１は、感光体１５１Ａと、感光体１５１Ａの周囲に配置した図示しない、帯電器、現像器、転写部、ＬＤ１５１Ｂ（図２で図示）を有しており、さらに感光体１５１Ａの下流側の搬送経路１３には定着器１５１Ｃが配置されている。
【００３１】
定着器１５１Ｃの下流側では、搬送経路１３が伸長して、ストレートに伸びる下流側の搬送経路１３と、反転搬送装置１６を有する反転搬送経路１７とに分岐している。
画像形成部１５１では、帯電器により画像書込み前に感光体１５１Ａの表面を一様に帯電し、ＬＤ１５１Ｂにより表面が一様に帯電された感光体１５１Ａに半導体レーザを照射することにより感光体１５１Ａに静電潜像を形成する。現像器は、ＬＤ１５１Ｂによって感光体１５１Ａに形成された静電潜像をトナー材によって現像する。この現像処理によって感光体１５１Ａに画像が形成される。転写部は、給紙トレイ１２や大容量給紙トレイ３０から搬送されてきた用紙に感光体１５１Ａの画像を転写する。画像が転写された用紙は、感光体１５１Ａから分離されて定着器１５１Ｃに搬送される。感光体１５１Ａに残留したトナー材は、図示しないクリーニング部によって除去される。
【００３２】
定着器１５１Ｃは、搬送された用紙を加熱することにより用紙の表面側に転写された画像を出力画像として定着する。定着処理が施された用紙は、搬送経路１３によってそのまま後処理装置２０に搬送されるか、反転搬送装置１６で表裏を反転した後、画像形成部１５１の上流側に環流して表裏反転された用紙の裏面に画像形成部１５１によって画像形成を行うことによって両面への印刷を行うことができる。なお、反転搬送経路１７に用紙を送り、反転搬送装置１６で反転した後、画像形成部１５１に送ることなく搬送経路１３に戻して搬送することも可能である。搬送経路１３は、下流側で後処理装置２０の搬送経路２１に接続されている。
また、画像形成装置本体１０内には、画像形成装置１０を制御する全体制御ブロック部１００を備えている。
【００３３】
後処理装置２０は、画像形成された用紙に対する後処理を行うことができる。後処理の内容は特に限定されるものではなく、ステープル、パンチ、折り処理などの各種の後処理を行うようにすることができ、複数種類の後処理を行うようにしてもよい。
【００３４】
次に、画像形成装置１を含む制御ブロックを図２に基づいて説明する。制御ブロックでは、大容量給紙トレイは省略している。
画像形成装置１は、主要な構成として、全体制御ブロック部１００とスキャナー部１３０と操作部１４０とプリンター部１５０とＬＡＮ３を通して外部の機器（例えば端末（ＰＣ）５との間で入出力される画像データを処理するコントローラー１６０とを有している。
画像形成装置１は、またネットワーク４を通して、画像形成装置を管理する図示しない管理装置と接続されているものであってもよい。
【００３５】
全体制御ブロック部１００では、制御ＣＰＵ１１０を備えており、制御ＣＰＵ１１０にＤＲＡＭ制御ＩＣ１１１、補正量記憶部１１３が接続されている。
補正量記憶部１１３は、不揮発メモリーなどを有しており、用紙の傾きによる画像形成部における書き込み画像の回転を調整する補正値が格納されている。
制御ＣＰＵ１１０は、画像形成装置１の全体を制御し、画像形成装置１全体の状態把握を行い、画像形成部１５１や搬送経路１３、用紙傾き検知部１８の読み取り結果を受信する。制御ＣＰＵ１１０では、ＲＯＭや不揮発メモリーなどを含んでおり、ＲＯＭに格納されたプログラムが制御ＣＰＵ１１０で実行される。制御ＣＰＵ１１０や補正量記憶部１１３は、本発明の制御部として機能する。
【００３６】
スキャナー部１３０は、光学読み取りを行うＣＣＤ１３１と、スキャナー部１３０全体の制御を行うスキャナー制御部１３２とを備えている。スキャナー制御部１３２は、制御ＣＰＵ１１０に接続されており、制御ＣＰＵ１１０による制御を受ける。なお、スキャナー制御部１３２は、ＣＰＵやこれを動作させるプログラムなどによって構成することができる。前記ＣＣＤ１３１で読み取った画像情報は、読み取り処理部１１６でデータ処理がなされる。読み取り処理部１１６には、ＤＲＡＭ制御ＩＣ１１１に接続されており、読み取り処理部１１６でデータ処理された画像データはＤＲＡＭ制御ＩＣ１１１に送信される。
【００３７】
操作部１４０は、タッチパネル式のＬＣＤ１４１と、操作部制御部１４２とを備えており、上記ＬＣＤ１４１と操作部制御部１４２とが接続され、該操作部制御部１４２と前記制御ＣＰＵ１１０とがシリアル通信可能に接続されている。該構成によって操作部１４０の制御が制御ＣＰＵ１１０によって行われる。なお、操作部制御部１４２は、ＣＰＵやこれを動作させるプログラムなどによって構成することができる。
【００３８】
ＤＲＡＭ制御ＩＣ１１１は、画像メモリー１１４に接続されている。該画像メモリー１１４には、前記スキャナー部１３０で取得した画像情報やＬＡＮ３などを通して取得した画像情報や印刷条件、ファイル情報などが格納される。上記のように画像メモリー１１４は、画像情報や印刷条件、ファイル情報の記憶領域であり、印刷するジョブの情報を格納する。
また、ＤＲＡＭ制御ＩＣ１１１には、ＨＤＤ１１５（ハードディスク）が接続されており、データを不揮発に記憶することができる。ＨＤＤ１１５には、スキャナー部１３０で取得した画像情報やコントローラー１６０に接続された端末（ＰＣ）５などにより生成された画像情報などを保存することができる。ＨＤＤ１１５に、動作パラメータなどを格納するようにしてもよい。
【００３９】
さらにＤＲＡＭ制御ＩＣ１１１には、書き込み処理部１１７が接続されている。書き込み処理部１１７は、プリンター部１５０のＬＤ１５１Ｂに接続され、該ＬＤ１５１Ｂの動作に用いられるデータの処理を行う。また、プリンター部１５０は、プリンター部１５０の全体を制御するプリンター制御部１５２を備えており、プリンター制御部１５２は、制御ＣＰＵ１１０に接続されて制御を受ける。
【００４０】
コントローラー１６０では、ＤＲＡＭ制御ＩＣ１６１に、ＤＲＡＭなどで構成される画像メモリー１６２が接続されている。また、コントローラー１６０では、共通バスに前記ＤＲＡＭ制御ＩＣ１６１と、コントローラー１６０全体の制御を行うコントローラー制御ＣＰＵ１６３、ＬＡＮインターフェース１６５が接続されている。ＬＡＮインターフェース１６５は、ＬＡＮ３に接続される。
【００４１】
また、制御ＣＰＵ１１０には、外部との間で通信を行う通信部１２０の全体を制御する通信制御部１２１が接続されており、通信部１２０に含まれるＮＩＣ１２２（ネットワークインターフェースカード）を通してＬＡＮなどのネットワーク４に接続可能とされている。通信制御部１２１は、制御ＣＰＵ１１０の動作指令によって動作し、予め定められた通信手順によって制御ＣＰＵ１１０から受け渡される画像情報や指示情報、画質パラメータなどのデータを、ＮＩＣ１２２を通してネットワーク４に送出し、またネットワーク４から送られる画像情報や指示情報などのデータを、ＮＩＣ１２２を通して受信し、制御ＣＰＵ１１０に送出する。
【００４２】
図示されてはいないが、ネットワーク４に管理装置が接続されて、該管理装置によって、画像形成装置１の管理を行うことができる。なお、本発明としては、管理部を有しないものであってもよい。この際に、管理装置によって紙間における紙間像の形成等を制御するものであれば、管理装置に備える制御部が、本発明の制御部に相当する。
【００４３】
また、制御ＣＰＵ１１０には、用紙傾き検知部１８が制御可能に接続されており、用紙傾き検知部１８の動作を制御するとともに、用紙傾き検知部１８で検知された結果を受信し、搬送経路１３を搬送される用紙の傾きを判定することができる。
また、用紙の傾きは、用紙方向き検知部１８の検知結果によらず、予め給紙トレイや紙種などに応じて決定された傾き情報を基にしてもよい。この傾き情報は、制御部に備える不揮発メモリーなどに格納しておくことができる。これは給紙トレイや、紙種に応じて用紙の傾きが依存する場合があるためである。したがって、給紙トレイ毎、紙種毎に設定値を有するものであってもよい。
【００４４】
制御ＣＰＵ１１０では、検知結果や予め設定された情報によって用紙の傾き情報を取得し、画像形成部１５１における書き込み画像の回転角を補正することができる。補正量は、補正量記憶部１１３に一旦格納される。なお、書き込み画像の回転は、用紙の回転角が所定以上の場合に行うように設定してもよく、また、回転を行う否かの設定を予め行っておき、この設定に従って制御部によって回転を行うかを決定してもよい。これらの設定は、制御ＣＰＵ１１０に備える不揮発メモリーなどに保存することができる。
【００４５】
次に、画像形成装置１の基本的動作について説明する。
先ず、画像形成装置１において画像情報を蓄積する手順について説明する。
画像形成装置１において、スキャナー部１３０で原稿の画像を読み取り画像情報を生成する場合、スキャナー部１３０において原稿からＣＣＤ１３１により原稿の画像を光学的に読み取る。この際には、制御ＣＰＵ１１０から指令を受けるスキャナー制御部１３２によってＣＣＤ１３１の動作制御を行う。ＣＣＤ１３１で読み取られた画像は、読み取り処理部１１６でデータ処理がなされ、データ処理された画像情報は、ＤＲＡＭ制御ＩＣ１１１を介して画像メモリー１１４やＨＤＤ１１５に格納される。画像メモリー１１４やＨＤＤ１１５に格納された画像情報や印刷情報は、制御ＣＰＵ１１０によってジョブとして管理することができる。
【００４６】
画像情報および印刷情報を外部から取得する場合、例えば、端末（ＰＣ）５などからＬＡＮ３を通して送信されるジョブ情報は、ＬＡＮインターフェース１６５を介してＤＲＡＭ制御ＩＣ１６１により画像メモリー１６２に格納される。
画像メモリー１６２の印刷データは、コントローラー１６０におけるコントローラー制御ＣＰＵ１６３の制御によって、ＤＲＡＭ制御ＩＣ１６１、ＰＣＩバス１１２、ＤＲＡＭ制御ＩＣ１１１を介して画像メモリー１１４やＨＤＤ１１５に格納される。印刷データがページ記述データである場合、コントローラー制御ＣＰＵ１６３によってＲＩＰ処理により印刷データをラスターイメージとすることができる。
また、画像情報および印刷情報は、ＮＩＣ１２２を通して、管理装置や他の画像形成装置から取得することができる。ジョブ情報は、ＤＲＡＭ制御ＩＣ１１１を介して画像メモリー１１４やＨＤＤ１１５に一旦格納される。
【００４７】
画像メモリー１１４に格納された画像情報は、ＤＲＡＭ制御ＩＣ１１１を介して圧縮処理され、ＤＲＡＭ制御ＩＣ１１１を介して画像メモリー１１４に格納される。また、ＨＤＤ１１５に格納する場合、ＤＲＡＭ制御ＩＣ１１１を介して圧縮し、ＨＤＤ１１５に格納する。これらジョブ情報は、上記と同様に制御ＣＰＵ１１０による管理がなされる。ジョブ管理では、印刷条件が設定され、画像メモリー１１４およびＨＤＤ１１５において画像情報と関連付けて格納される。
【００４８】
印刷条件は、プリントモード、用紙情報、給紙トレイ、排紙先、後処理条件などの情報などを有しており、具体的には、出力画像の画素数、カラー・モノクロの別、片面・両面の別、色調調整、用紙サイズ、用紙の向き、用紙の種類（紙種、斤量、用紙の色など）、給紙トレイの選択、後処理装置における整合の有無、断裁の有無などが挙げられる。
なお、印刷条件は、操作部１４０を通してユーザーが設定したり、初期設定や動作状況
によって制御部により自動的に設定されたりする。
【００４９】
画像形成装置本体１０で画像出力を行う場合、すなわち複写機やプリンターとして使用する場合、画像メモリー１１４に格納された印刷データを用いる場合、画像情報を、ＤＲＡＭ制御ＩＣ１１１を介してデータを伸長する。ＨＤＤ１１５に格納された画像情報を用いる場合は、ＨＤＤ１１５の印刷データを、ＤＲＡＭ制御ＩＣ１１１を介してデータを伸長する。伸長した画像情報を書き込み処理部１１７に送出し、画像情報に関連付けた印刷情報に従って画像形成部１５１において感光体１５１Ａへの書き込みを行う。
【００５０】
プリンター部１５０では、制御ＣＰＵ１１０の指令を受けたプリンター制御部１５２によって各部の制御が行われる。この際には、印刷条件が参照されてその内容に基づく制御が行われる。画像形成部１５１では、制御部ＣＰＵ１１０で指定された書き込み位置で各感光体に書き込まれた紙間像が、給紙トレイ１２によって供給される用紙に転写され、定着器１５１Ｃで定着がなされる。感光体１５１Ａでは、図示しないクリーニング部によって残留トナーが除去される。用紙は、搬送経路１３によって下流側に排紙される。また、用紙の両面に印刷する場合、定着器１５１Ｃを抜けた用紙を反転搬送経路１７に送り、反転搬送装置１６で反転した後，感光体１５１Ａの上流側で搬送経路１３に戻して裏面側に画像を形成する。また、プリンター制御部１５２には、後処理装置２０のＦＮＳ制御部２００が制御可能に接続されている。制御ＣＰＵ１１０による後処理指令は、プリンター制御部１５２を介してＦＮＳ制御部２００に送信され、ＦＮＳ制御部２００を通して後処理部の制御が行われる。
画像形成部１５１で画像が印刷された用紙は、搬送経路１３を通して後処理装置２０に送られ、後処理装置内の搬送経路２１で搬送される。
【００５１】
なお、感光体１５１Ａへの画像の書き込みでは、用紙の位置基準に従った位置で書き込みが行われる。また、書き込み画像の回転補正が必要な場合、回転された画像が書き込みされる。回転量は、補正量記憶部１１３に格納されており、制御ＣＰＵ１１０では、補正量記憶部１１３の補正量に従って、書き込み画像の回転を行う。補正量記憶部１１３では、給紙トレイや用紙に応じて予め設定されて傾き量や用紙傾き検知部１１８で検知された傾き角度が格納される。給紙トレイや用紙においては、予め用紙の傾きを把握しておき、その傾向に従って傾きが生じる場合に、その設定量を用いることができる。
また、画像の書き込み角度の決定は、画像形成装置１に備える制御ＣＰＵ１１０で制御する他、画像形成装置に接続された管理装置による制御により行うようにしてもよい。
【００５２】
また、この実施形態の画像形成装置１では、用紙の紙間に紙間像を形成することができる。紙間像の目的は特定のものに限定されないが、パッチを用紙に印刷し、出力画像のパッチをカラー濃度センサ等で検出してプリント基データと比較し、その差異が発生する場合には印刷濃度等を補正して画像を形成する画像補正パッチや、像担持体上に形成したトナー画像を読み込んで濃度センサの校正などのために用いる校正パッチなどがある。さらに、古くなったトナーを捨てるためのトナー消費パッチなどがあげられる。
【００５３】
用紙の搬送では、搬送速度や用紙の副走査方向でのサイズは、制御部で把握されており、したがって、用紙の紙間も制御部で把握されている。上記紙間像は、この紙間に形成が行われるように像担持体に像を描画する。また、用紙の余白領域に上記紙間像の形成が許容される場合には、この領域を含むようにしてもよい。
【００５４】
図３は、紙間に紙間像を形成する状態を説明する図である。
左図に示すように、Ｎ枚目の用紙ＰＮと、Ｎ＋１枚目の用紙ＰＮ＋１とは、所定のＰＰＭ（Ｐａｐｅｒ  ｐｅｒ  ｍｉｎｕｔｅ）に従って用紙先端間隔が一定の間隔を有しており、それに従って、一定の紙間を有することになる。
紙間像の形成としては、この形態では、複数の消費帯ＥＴと紙間での複数の補正パッチＣＴとが形成される。消費帯ＥＴは、多くのトナー材を消費するように各色用に複数の帯状に形成されており、ＰＮ用紙の後端側と、ＰＮ＋１用紙の前端側に近い位置に形成されている。これらの消費帯ＥＴに挟まれるように、補正パッチＣＴが形成されている。補正パッチＣＴは、図示しない濃度センサで検知される箇所に形成されている。この形態では、Ｎ枚目のＰＮの後端からＮ＋１枚目のＰＮ＋１の側にＹ（イエロー）、Ｍ（マゼンタ）の消費帯ＥＴが形成され、Ｙ（イエロー）、Ｍ（マゼンタ）の補正パッチＣＴを挟んで、さらに後方側に、Ｃ（シアン）、Ｋ（ブラック）の消費帯が形成される。
【００５５】
消費帯は用紙に印字している内容により、面積（副走査方向幅）が変わる。例えば濃度の低い画像データを印字している場合は帯の副走査方向長さは長くなる。
また、用紙に形成される画像の出力は、用紙の画像形成範囲に沿って信号が出力されており、紙間では、画像出力信号のＯＦＦをトリガにして紙間像の位置制御が行われる。画像間で紙間パッチを描画するため、パッチの描画のトリガとなる信号は前画像データの信号終了とすることで前の用紙に影響することなくパッチ描画が可能となる。
【００５６】
また、用紙の搬送では、前記したように、用紙が傾いて搬送される場合の状態を図４に示す。
図４左図に示すように、所定のＰＰＭに従って用紙先端間隔が一定の間隔を有するように各用紙が搬送されているが、用紙が傾くことによって、Ｎ枚目の用紙ＰＮと、Ｎ＋１枚目の用紙ＰＮ＋１との間の紙間が短くなっている。また、用紙が傾いていることにより、用紙に形成されている画像Ｇ０は、用紙に対しては斜めの状態で描画されている。
また、図４右図に示すように、画像の書き込みに際し、所定の画像Ｇ０を回転して用紙に書き込むことができる。その場合、回転した画像Ｇｒは、用紙に対し、適正な角度で描画されることになる。
【００５７】
上記した、傾斜した用紙の紙間に、消費帯ＥＴや補正パッチＣＴを形成する場合、図５に示すように画像出力信号のＯＦＦのタイミングをトリガにすると、消費帯ＥＴや補正パッチＣＴの形成タイミングがずれてしまい、例えば、補正パッチＣＴのパッチ位置がずれたり、消費帯ＥＴの後方側が、ＰＮ＋１の用紙にかかってしまったりするなどの問題が生じ、紙間に必要量の紙間像を形成することができない。
また、画像の回転補正を行わない場合にも、紙間像が用紙の領域に重なってしまう場合がある。
【００５８】
紙間パッチ、帯などは、所定の用紙枚数毎（例えば、１０プリント毎等）で実施される。
紙間パッチ、帯を出力するための設定は遅くても前用紙の画像出力中（出力信号Ｏｎ中）に設定できればよい。紙間（用紙先頭から次用紙先頭）距離は、線速とプリントパフォーマンス（ＰＰＭ）から決定される。例えば、Ａ４用紙を１２０ＰＰＭで出力する場合は  ６０（ｓｅｃ）／１２０（枚）＝０．５（ｓｅｃ／枚）となり、０．５秒ごとにプリントを開始する必要がある。
線速が  ５００ｍｍ／ｓｅｃとした場合は、０．５秒で２５０ｍｍ分用紙が搬送されるため、用紙間は２５０ｍｍ−２１０ｍｍ（Ａ４用紙長さ）＝４０ｍｍとなる。
つまり、４０ｍｍ内に収まる紙間パッチ、帯の設計となる。
【００５９】
さらに、この実施形態では、搬送される用紙に傾きが生じる場合、傾きによって変更される紙間を算出することができる。
画像の回転補正については各々のトレイに対する補正量（角度）を記録しておき、出力時のトレイの補正量から、画像信号長さを算出することができる。また、用紙の傾きは、用紙傾き検知部１８の検知結果から得ることもできる。
補正後の画像信号長（ＲｏｔＶ１＋ＲｏｔＶ２）は用紙副走査長をＯｒｇＶ、主走査方向長をＯｒｇＨ、補正角度をθとした場合、
Ｒｏｔ１＝ＯｒｇＶ×ｃｏｓθ、Ｒｏｔ２＝ＯｒｇＨ×ｓｉｎθで求められる。（図６）
【００６０】
予め設定しておく補正角度θは、角度を調べるトレイから専用チャート（例えば四隅に十字のトンボを印字）を出力し、紙エッジから角度を手動で計測するか、スキャナーでチャートを読み取り、算出することができ、これを補正量記録部などに記録しておくことができる。
補正角度が１度の場合は、長さ方向の用紙端の距離は２１５．１５ｍｍとなり、約５ｍｍ画像信号長が長くなり、紙間パッチ、帯を描画可能な領域が５ｍｍ小さくなる。
【００６１】
ここで、回転補正量、用紙サイズ、線速から紙間パッチ、帯の描画可能である領域が算出可能であり、および描画するパッチ、帯サイズは印字している内容から描画前に算出できるため、領域内に入らない場合は、描画可能分のみ描画し、しきれなかった分を次の紙間で描画することができる。なお、バランスなどを採るためや区切りをよくするために、領域内入らない場合、描画可能な領域よりも狭い領域で描画を行い、残りの部分を次の紙間で行うようにしてもよい。例えば図７のように、パッチの位置はセンサで読み取るため、用紙開始位置に対して位置を変更させないで、Ｙ（イエロー）とＣ（シアン）の消費帯を描画し、Ｍ（マゼンタ）とＫ（ブラック）の帯については描画可能分だけ描画し、残りのＭ（マゼンタ）とＫ（ブラック）の帯を次紙間で描画するようにしてもよい。
【００６２】
このように制御することで、回転補正がある場合も次頁に全てを印字するのではなく必要分の紙間パッチ、帯を先に描画することができる。これにより、紙間処理を早期に処理できる。紙間処理は以降のプリント濃度に影響するため、できるだけ早く実施したほうが良い。また、紙間処理を終了までは長くなるが、紙間での描画可能分の計算処理などを省くことができ、制御を簡単にすることができる。
【００６３】
上記制御の手順を図８のフローチャートに基づいて説明する。以下の手順は、制御部の制御によって実行される。
先ずジョブの印刷処理の開始に伴って、紙間処理、すなわち紙間に紙間像を形成する処理の設定が有るかを判定する（ステップｓ１）。紙間処理あり、なしは、予め設定して制御部の不揮発メモリーなどに記憶しておくことができる。
紙間処理がなければ（ステップｓ１、Ｎｏ）、画像出力を行って（ステップｓ７）、処理を終了する。
【００６４】
紙間処理の設定が有れば（ステップｓ１、Ｙｅｓ）、回転補正があるかの判定を行う（ステップｓ２）。回転補正は、設定によって回転補正を行うかを設定しておいてもよく、また、所定以上で用紙が回転している際に、回転補正を行うようにしてもよい。
回転補正がなければ（ステップｓ２、Ｎｏ）、画像出力とパッチ設定を行い（ステップｓ５）、パッチ出力を行って（ステップｓ６）、処理を終了する。
回転補正があれば（ステップｓ２、Ｙｅｓ）、紙間処理は紙間に収まるかを判定する（ステップｓ３）。なお、このフローチャートでは、回転補正の有無で手順の流れを変えたが、回転補正の有無に拘わらず、ステップｓ３を実行してもよい。回転補正なしの場合、画像形成ＯＦＦ時のトリガが問題になることはないが、用紙の傾きによって紙間が短くなり、トナー画像が紙間に収まらない場合がある。回転補正の有無に拘わらずステップｓ３を実行すれば、トナー画像が余白領域に形成されることを回避できる。
【００６５】
ステップｓ３で、紙間処理が紙間に収まる場合（ステップｓ３、Ｙｅｓ）、画像出力とパッチ設定を行い（ステップｓ５）、その後、パッチ出力を行って（ステップｓ６）、処理を終了する。
紙間処理が紙間に収まらない場合（ステップｓ３、Ｎｏ）、マゼンタ（Ｍ）、ブラック（Ｋ）の出力可能帯幅を算出し、これらの出力可能消費帯と、イエロー（Ｙ）、シアン（Ｃ）の消費帯を現在の紙間に設定し、残のマゼンタ（Ｍ）、ブラック（Ｋ）の出力帯を次の紙間に設定し（ステップｓ４）、画像出力とパッチ設定値を行う（ステップｓ５）。次いで、パッチ出力を行って処理を終了する。
【００６６】
次に、紙間処理を、必要量の紙間像を形成できる紙間にずらして行う状態を説明する。
図９では、イエロー（Ｙ）、シアン（Ｃ）の色帯は、現在の紙間に描画し、マゼンタ（Ｍ）、ブラック（Ｋ）の色帯を現在の紙間に形成せず、そのまま、次の紙間に回して形成する。補正パッチＣＴは、現在の紙間で固定して描画する。
【００６７】
上記手順を図１０のフローチャートに基づいて説明する。以下の手順は、制御部の制御によって実行される。
先ずジョブの印刷処理の開始に伴って、紙間処理、すなわち紙間に紙間像を形成する処理が有るかを判定する（ステップｓ１０）。紙間処理あり、なしは、予め設定して制御部の不揮発メモリーに記憶しておくことができる。
紙間処理の設定がなければ（ステップｓ１０、Ｎｏ）、画像出力を行って（ステップｓ１６）、処理を終了する。
【００６８】
紙間処理の設定が有れば（ステップｓ１０、Ｙｅｓ）、回転補正があるかの判定を行う（ステップｓ１１）。回転補正がなければ（ステップｓ１１、Ｎｏ）、画像出力とパッチ設定を行い（ステップｓ１４）、パッチ出力を行って（ステップｓ１５）、処理を終了する。
回転補正があければ（ステップｓ１１、Ｙｅｓ）、紙間処理は紙間に収まるかを判定する（ステップｓ１２）。なお、このフローチャートでは、回転補正の有無で手順の流れを変えたが、回転補正の有無に拘わらず、ステップｓ１２を実行してもよい。
【００６９】
ステップｓ１２で、紙間処理が紙間に収まる場合（ステップｓ１２、Ｙｅｓ）、画像出力とパッチ設定を行い（ステップｓ１４）、パッチ出力を行って（ステップｓ１５）、処理を終了する。
紙間処理が紙間に収まらない場合（ステップｓ１２、Ｎｏ）、イエロー（Ｙ）とシアン（Ｃ）を現在の紙間に設定し、マゼンタ（Ｍ）、ブラック（Ｋ））の出力帯を次の紙間に設定し（ステップｓ１３）、画像出力とパッチ設定を行う（ステップｓ１４）。次いで、パッチ出力を行って（ステップｓ１５）、処理を終了する。  
【００７０】
次に、他の手順を図１１のフローチャートに基づいて説明する。以下の手順は、制御部の制御によって実行される。
この実施形態は、回転補正量があるか、またその紙間で必要なパッチ、帯が描画できるかは事前に算出可能であるため、必要な紙間パッチ、帯が描画できるだけの領域がないと判断した場合は、出力中の用紙と同じ用紙（サイズ、紙種等）が別のトレイｎにあり、かつそのトレイｎの回転補正量であれば必要な紙間パッチ、帯が描画できるかを判定するものである。
【００７１】
先ずジョブの印刷処理の開始に伴って、紙間処理、すなわち紙間に紙間像を形成する処理の設定が有るかを判定する（ステップｓ２０）。紙間処理あり、なしは、予め設定して制御部の不揮発メモリーなどに記憶しておくことができる。
紙間処理の設定がなければ（ステップｓ２０、Ｎｏ）、画像出力を行って（ステップｓ２８）、処理を終了する。
紙間処理の設定が有れば（ステップｓ２０、Ｙｅｓ）、回転補正があるかの判定を行う（ステップｓ２１）。回転補正がなければ（ステップｓ２１、Ｎｏ）、画像出力とパッチ設定を行い（ステップｓ２６）、パッチ出力を行って（ステップｓ２７）、処理を終了する。
回転補正があれば（ステップｓ２１、Ｙｅｓ）、紙間処理は紙間に収まるかを判定する（ステップｓ２２）。なお、このフローチャートでは、回転補正の有無で手順の流れを変えたが、回転補正の有無に拘わらず、ステップｓ２２を実行してもよい。
【００７２】
ステップｓ２２で、紙間処理が紙間に収まる場合（ステップｓ２２、Ｙｅｓ）、画像出力とパッチ設定を行い（ステップｓ２６）、パッチ出力を行って（ステップｓ２７）、処理を終了する。
紙間処理が紙間に収まらない場合（ステップｓ２２、Ｎｏ）、同じ紙種で、かつ紙間像の補正なしで収まる給紙トレイｎがあるかを判定する（ステップｓ２３）。同じ紙種で、紙間像の補正なしの給紙トレイｎがあれば（ステップｓ２３，Ｙｅｓ）、紙間像の制御は行わず、給紙トレイｎから給紙し（ステップｓ２４）、画像出力とパッチ設定を行い（ステップｓ２６）、パッチ出力を行って（ステップｓ２７）、処理を終了する。このように制御することで、次頁に印字することなく必要分の紙間パッチ、帯を描画することができる。
一方、同じ紙種で、紙間像の補正なしで収まる給紙トレイｎがない場合（ステップｓ２３、Ｎｏ）、イエロー（Ｙ）、シアン（Ｃ）の出力帯を現在の紙間に設定し、マゼンタ（Ｍ）、ブラック（Ｋ）の出力帯を次の紙間に設定し（ステップｓ２５）、画像出力とパッチ設定値を行う（ステップｓ２６）。次いで、パッチ出力を行って（ステップｓ２７）、処理を終了する。  
【００７３】
以上、本発明について、上記実施形態に基づいて説明を行ったが、本発明の範囲を逸脱しない限りは、当該実施形態を適宜変更することが可能である。
【符号の説明】
【００７４】
１    画像形成装置
３    ＬＡＮ
４    ネットワーク
１０    画像形成装置本体
１８    用紙傾き検知部
１１０  制御ＣＰＵ
１１３  補正量記憶部
１５１  画像形成部
【図１】
0006319240.tif 000002
【図２】
0006319240.tif 000003
【図３】
0006319240.tif 000004
【図４】
0006319240.tif 000005
【図５】
0006319240.tif 000006
【図６】
0006319240.tif 000007
【図７】
0006319240.tif 000008
【図８】
0006319240.tif 000009
【図９】
0006319240.tif 000010
【図１０】
0006319240.tif 000011
【図１１】
0006319240.tif 000012