(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
速度に基づいてエラー弾性を適用するための方法であって、前記方法は、無線通信装置によって実行され、前記方法は、
前記無線通信装置の移動の速度を検出することと、
弾性信号を生成するために、前記無線通信装置の移動の局所的に検出された前記速度に基づいて、アップリンク信号にソース主体のエラー弾性を、前記無線通信装置のボコーダにおいて、動的に適用することと、ここにおいて、移動の前記速度は、前記アップリンク信号に前記ソース主体のエラー弾性を適用する前記無線通信装置内において検出される、  エアインタフェース標準に従って前記弾性信号を送信することと、
を備え、
前記ソース主体のエラー弾性は、ソースコーディングの一部として実行されるエラー弾性である、方法。
【請求項２】
前記適用することは、前記速度と前記アップリンク信号において送信される情報の特性とに基づいて前記アップリンク信号にソース主体のエラー弾性を動的に適用することを備える請求項１の方法。
【請求項３】
前記アップリンク信号はソース信号である請求項１の方法。
【請求項４】
前記ソース信号は、データパケット、音声信号、音楽信号そして映像信号からなるグループのうちの１つを備える請求項３の方法。
【請求項５】
前記弾性信号はパケット交換網を介して送信される請求項１の方法。
【請求項６】
前記弾性信号はボイスオーバパケット交換プロトコルを使用して送信される請求項１の方法。
【請求項７】
前記速度を検出することは加速度計データに基づく請求項１の方法。
【請求項８】
前記速度を検出することはグローバルポジショニングシステム（ＧＰＳ）データに基づく請求項１の方法。
【請求項９】
ソース主体のエラー弾性を適用することは、フレームの反復、ブロックコーディング、畳み込みコーディング、低密度パリティチェック（ＬＤＰＣ）コーディング、ターボコーディング、リードソロモンコーディング、ゴレイコーディング、ＢＣＨコーディング、多次元パリティチェックコーディング、ハミングコーディングおよびサイクリックリダンダンシーチェック（ＣＲＣ）コーディングからなるグループのうちの少なくとも１つを適用することを備える請求項１の方法。
【請求項１０】
高エネルギの音声セグメントは、低エネルギの音声セグメントよりも大きいエラー弾性を付加される、請求項１に記載の方法。
【請求項１１】
前記アップリンク信号は、ソース信号あるいはソースによってコーディングされた信号である、請求項１に記載の方法。
【請求項１２】
前記ソース主体のエラー弾性は、ソースコーディングの前か、間か、あるいは後で適用される、請求項１に記載の方法。
【請求項１３】
速度に基づいてエラー弾性を適用するための無線通信装置であって、
前記無線通信装置の移動の速度を検出することと、
弾性信号を生成するために、前記無線通信装置の移動の局所的に検出された前記速度に基づいて、アップリンク信号にソース主体のエラー弾性を、前記無線通信装置のボコーダにおいて、動的に適用することと、ここにおいて、移動の前記速度は、前記アップリンク信号に前記ソース主体のエラー弾性を適用する前記無線通信装置内において検出される、
エアインタフェース標準に従って前記弾性信号を送信することと、
を行うように構成されたプロセッサを備え、
前記ソース主体のエラー弾性は、ソースコーディングの一部として実行されるエラー弾性である、無線通信装置。
【請求項１４】
前記適用することは、前記速度と前記アップリンク信号において送信される情報の特性とに基づいて前記アップリンク信号にソース主体のエラー弾性を動的に適用することを備える請求項１３の無線通信装置。
【請求項１５】
前記アップリンク信号はソース信号である請求項１３の無線通信装置。
【請求項１６】
前記ソース信号は、データパケット、音声信号、音楽信号そして映像信号からなるグループのうちの１つを備える請求項１５の無線通信装置。
【請求項１７】
前記送信することは、前記弾性信号をパケット交換網を介して送信することを備える請求項１３の無線通信装置。
【請求項１８】
前記送信することは、前記弾性信号をボイスオーバパケット交換プロトコルを使用して送信することを備える請求項１３の無線通信装置。
【請求項１９】
前記速度を前記検出することは、加速度計データに基づいて前記速度を検出することを備える請求項１３の無線通信装置。
【請求項２０】
前記速度を前記検出することは、グローバルポジショニングシステム（ＧＰＳ）データに基づいて前記速度を検出することを備える請求項１３の無線通信装置。
【請求項２１】
ソース主体のエラー弾性を前記適用することは、フレームの反復、ブロックコーディング、畳み込みコーディング、低密度パリティチェック（ＬＤＰＣ）コーディング、ターボコーディング、リードソロモンコーディング、ゴレイコーディング、ＢＣＨコーディング、多次元パリティチェックコーディング、ハミングコーディングおよびサイクリックリダンダンシーチェック（ＣＲＣ）コーディングからなるグループのうちの少なくとも１つを適用することを備える請求項１３の無線通信装置。
【請求項２２】
速度に基づいてエラー弾性を適用するための無線通信装置であって、
前記無線通信装置の移動の速度を検出するための手段と、
弾性信号を生成するために、前記無線通信装置の移動の局所的に検出された前記速度に基づいて、アップリンク信号にソース主体のエラー弾性を、前記無線通信装置のボコーダにおいて、動的に適用するための手段と、ここにおいて、移動の前記速度は、前記アップリンク信号に前記ソース主体のエラー弾性を適用する前記無線通信装置内において検出される、
エアインタフェース標準に従って前記弾性信号を送信するための手段と、
を備え、
前記ソース主体のエラー弾性は、ソースコーディングの一部として実行されるエラー弾性である、無線通信装置。
【請求項２３】
適用するための前記手段は、前記速度と前記アップリンク信号において送信される情報の特性とに基づいて前記アップリンク信号にソース主体のエラー弾性を動的に適用するための手段を備える請求項２２の無線通信装置。
【請求項２４】
前記アップリンク信号はソース信号である請求項２２の無線通信装置。
【請求項２５】
前記ソース信号は、データパケット、音声信号、音楽信号そして映像信号からなるグループのうちの１つを備える請求項２４の無線通信装置。
【請求項２６】
適用するための前記手段は、フレームの反復、ブロックコーディング、畳み込みコーディング、低密度パリティチェック（ＬＤＰＣ）コーディング、ターボコーディング、リードソロモンコーディング、ゴレイコーディング、ＢＣＨコーディング、多次元パリティチェックコーディング、ハミングコーディングおよびサイクリックリダンダンシーチェック（ＣＲＣ）コーディングからなるグループのうちの少なくとも１つを適用するための手段を備える請求項２２の無線通信装置。
【請求項２７】
速度に基づいてエラー弾性を適用するための命令を実行するためのコードを有する非一時的コンピュータ読み取り可能な記憶媒体であって、前記命令は、
無線通信装置に、前記無線通信装置の移動の速度を検出させるためのコードと、
前記無線通信装置に、弾性信号を生成するために、前記無線通信装置の移動の局所的に検出された前記速度に基づいて、アップリンク信号にソース主体のエラー弾性を、ボコーダを使用して、動的に適用させるためのコードと、ここにおいて、移動の前記速度は、前記アップリンク信号に前記ソース主体のエラー弾性を適用する前記無線通信装置内において検出される、
前記無線通信装置に、エアインタフェース標準に従って前記弾性信号を送信させるためのコードと、
を備え、
前記ソース主体のエラー弾性は、ソースコーディングの一部として実行されるエラー弾性である、コンピュータ読み取り可能な記憶媒体。
【請求項２８】
前記無線通信装置に適用させるための前記コードは、前記無線通信装置に、前記速度と前記アップリンク信号において送信される情報の特性とに基づいて前記アップリンク信号にソース主体のエラー弾性を動的に適用させるためのコードを備える請求項２７のコンピュータ読み取り可能な記憶媒体。
【請求項２９】
前記アップリンク信号はソース信号である請求項２７のコンピュータ読み取り可能な記憶媒体。
【請求項３０】
前記ソース信号は、データパケット、音声信号、音楽信号そして映像信号からなるグループのうちの１つを備える請求項２９のコンピュータ読み取り可能な記憶媒体。
【請求項３１】
前記無線通信装置にソース主体のエラー弾性を適用させるための前記コードは、前記無線通信装置に、フレームの反復、ブロックコーディング、畳み込みコーディング、低密度パリティチェック（ＬＤＰＣ）コーディング、ターボコーディング、リードソロモンコーディング、ゴレイコーディング、ＢＣＨコーディング、多次元パリティチェックコーディング、ハミングコーディングおよびサイクリックリダンダンシーチェック（ＣＲＣ）コーディングからなるグループのうちの少なくとも１つを適用させるためのコードを備える請求項２７のコンピュータ読み取り可能な記憶媒体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
［０００１］本開示は概して電子装置に関する。より詳細には、本開示は速度に基づいてエラー弾性（error resiliency）を適用することに関する。
【背景技術】
【０００２】
［０００２］ここ数十年において、電子装置の使用は一般的になった。特に、電子技術の進歩は、だんだんと複雑及び有用な電子装置のコストを低下させた。コストの低減と消費者の需要は電子装置の使用を拡大し、これによって電子装置は現代社会において実際上ありきたりのものになった。
【０００３】
［０００３］種々の状況において、電子装置が互いに通信することが望ましい。電子装置間の通信は有用である。電子装置間の通信は一方の電子装置が他方の電子装置の機能を利用することを可能にする。多くの場合において、１つ以上の電子装置間の通信のために通信インタフェースが使用される。
【０００４】
［０００４］２つ以上の電子装置間の通信の品質は、２つ以上の電子装置が通信インタフェースを介して通信する能力に依存する。この議論から観察されるように、速度に基づいてエラー弾性を適用するためのシステム及び方法は有用である。
【発明の概要】
【０００５】
［０００５］速度に基づいてエラー弾性を適用するための方法が開示される。無線通信装置の速度が検出される。速度に基づいてソース（source）主体のエラー弾性が信号に対して動的に適用される。信号はアップリンクに関して送信される。
【０００６】
［０００６］一構成において、ソース主体のエラー弾性が信号の特性及び速度に基づいて信号に動的に適用される。信号はソース信号であることができ、データパケット、音声信号、音楽信号、映像信号あるいはいくつかの組み合わせを含む。信号はパケット交換網及びボイスオーバパケット交換プロトコルを用いて送信されることができる。速度は、加速度計データ、グローバルポジショニングシステム（ＧＰＳ）データ、あるいはいくつかの組み合わせに基づいて検出されることができる。
【０００７】
［０００７］ソース主体のエラー弾性の適用はフレームの反復、ブロック符号化、畳み込み符号化、低密度パリティチェック（ＬＤＰＣ）符号化、ターボ符号化、リードソロモン符号化、ゴレイ符号化、ＢＣＨ符号化、多次元パリティチェック符号化、ハミング符号化そしてサイクリックリダンダンシーチェック（ＣＲＣ）符号化、あるいはいくつかの組み合わせを使用することを含むことができる。
【０００８】
［０００８］また、速度に基づいてエラー弾性を適用するための無線通信装置が開示される。無線通信装置は、プロセッサと、プロセッサと電子通信するメモリとを含む。メモリには実行可能な命令が記憶される。命令は無線通信装置の速度を検出するために実行可能である。命令はまた、速度に基づいてソース主体のエラー弾性を信号に対して動的に適用するために実行可能である。命令はまた、アップリンクを介して信号を送信するために実行可能である。
【０００９】
［０００９］また、速度に基づいてエラー弾性を適用するための無線通信装置が開示される。無線通信装置は、無線通信装置の速度を検出するための手段を含む。また、無線通信装置は、速度に基づいて、ソース主体のエラー弾性を信号に対して動的に適用するための手段を含む。また、無線通信装置はアップリンクを介して信号を送信するための手段を含む。
【００１０】
［００１０］また、速度に基づいてエラー弾性を適用するためのコンピュータプログラムプロダクトが開示される。コンピュータプログラムプロダクトは命令を有するコンピュータ読み取り可能な媒体を含む。命令は、無線通信装置に無線通信装置の速度を検出させるためのコードを含む。また、命令は無線通信装置に、速度に基づいてエラー弾性を信号に対して動的に適用するためのコードを含む。また、命令は、無線通信装置にアップリンクを介して信号を送信させるためのコードを含む。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】［００１１］図１は、基地局と無線で通信する無線通信装置を有する無線通信システムを示すブロック図である。
【図２】［００１２］図２は、ソース信号に対してソース主体のエラー弾性を適用するボコーダを備える無線通信装置を示すブロック図である。
【図３】［００１３］図３は、速度に基づいてソース主体のエラー弾性を適用するための方法を示すフロー図である。
【図４】［００１４］図４は、ソース主体のエラー弾性を適用するためのボコーダの一構成を示すブロック図である。
【図５】［００１５］図５は、無線通信装置の速度に基づいてソース主体のエラー弾性を適用するための方法を示すフロー図である。
【図６】［００１６］図６は、速度ルックアップテーブルを示す図である。
【図７】［００１７］図７は、組み合わせられたルックアップテーブルを示すブロック図である。
【図８】［００１８］図８は、無線通信装置の速度及びソース信号（あるいはソースによって符号化された信号）の１つ以上の特性に基づいて、ソース主体のエラー弾性を適用するための方法を示すフロー図である
【図９】［００１９］図９は、電子装置／無線装置内に含まれることができるある種のコンポーネントを示す。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
［００２０］装置が音声またはデータをパケット交換網を介して無線で送信しているときに、パケット損失が発生し、特に、例えば自動車の運転中などの移動の期間に、所望のレベルの品質を維持することを困難にする。例えば、インターネットプロトコル（ＩＰ）マルチメディアサブシステム（ＩＭＳ）及びクオリティオブサービス（ＱｏＳ）を有するボイスオーバロングタームエボルーション（ＶｏＬＴＥ）は、透過な回路交換（ＣＳ）音声サービスを提供するために十分でないことがある。最適化されないロングタームエボルーション（ＬＴＥ）網は、リアルタイムの音声サービスのための完全なＩＰモビリティを提供しないことがある。操作者のフィールド試験によれば、低質のＩＰモビリティの不安定なハードハンドオフによる、著しいフレームエラー率を示した。これらの発生は概して、時速１０マイル以上の運転のときに発生する。言い換えると、パケット損失は、移動度が増大するにつれて大きな問題となり、むらのない高密度（ＨＤ）の音声品質を維持するために、クオリティオブサービス（ＱｏＳ）を確実にするためのデータレートを維持することが困難になる。
【００１３】
［００２１］１つの可能な解決は、データをエラーに対してより柔軟にするために前方エラー補正ＦＥＣ）ビットを送信すなわち、余剰なビットを送信することである。ＦＥＣすなわちエラー弾性を適用することはチャネルコーダによってすなわち、チャネル品質の推定に基づいて余剰なビットを決定することによって実行される。例えば、無線通信装置は、（例えば信号対雑音比あるいは他のチャネルフィードバックを用いて）チャネルを推定して推定されたチャネルに基づいてエラー弾性を適用することができる。しかしながら、エラー弾性はチャネルがすでに悪化したあとでのみ調整されるので、チャネルコーディングは比較的遅くなる可能性がある。
【００１４】
［００２２］他の可能な解決は、最悪のケースで計画を立てることであり、常に最大エラー弾性ビットを送信することである。しかしながら、そのような非動的なエラー弾性は帯域を浪費する。したがって、そのような事象の発生を予測して、本当に必要なときのみに弾性ビット（例えば増大した数の弾性ビット）を送信することは有益なことである。問題は、消去は受信機側において発生し、送信機はそれに関して事前の知識をもたないことである。したがって、現在のシステムおよび方法のいくつかの構成において、スマートフォン加速度計および／またはグローバルポジショニングシステム（ＧＰＳ）が、（例えば自動車内の）スマートフォンの速度を予測し、その後、そのような接続性をファームウエア／ボコーダに報告し、（例えば自動車内の）スマートフォンの移動中に符号化されたエラー弾性ビットを適用するために利用される。これは例えば、ＶｏＬＴＥおよびＶｏＩＰなどのボイスオーバパケット交換網プロトコルを使用しているときに、常時一貫した音声品質を維持するために１つの安全かつスペクトルの観点において効率的な方法である。他の既知の解決に関して、ここに記述されるアプローチは、全体のシステム音声能力を改善することができる。また、本システムおよび方法は、回線交換網と互換性がある。
【００１５】
［００２３］図１は、基地局１０４と無線で通信する無線通信装置１０２を有する無線通信システム１００を示すブロック図である。無線通信装置１０２は、移動体装置、移動局、サブスクライバ局、クライアント、クライアント局、ユーザ装置（ＵＥ）、リモート局、アクセス端末、移動端末、端末、ユーザ端末、サブスクライバユニットなど、と呼ばれることができる。無線通信装置１０２の一例は無線ルータ、ラップトップあるいはデスクトップコンピュータ、セルラフォン、スマートフォン、無線モデム、ｅ−リーダ、タブレット装置、ゲームシステム、などを含む。基地局１０４は、アクセスポイント、ノードＢ、発展型ノードＢなどと呼ぶことができる。
【００１６】
［００２４］無線通信装置１０２は、ソース主体のエラー弾性モジュール１０６と速度検出器１０８とを含むことができる。ソース主体のエラー弾性モジュール１０６は送信された音声あるいはデータに対してソース主体のエラー弾性を動的に適用することができる。
【００１７】
［００２５］術語“エラー弾性”および“エラー保護”は、受信機で送信に関してエラーが起こりにくくするために、送信されたデータに余剰ビットを追加することを意味するようにここでは交換して使用される。エラー弾性の一例は、フレームの反復、ブロックコーディング、畳み込みコーディング、低密度パリティチェック（ＬＤＰＣ）コーディング、ターボコーディング、リードソロモンコーディング、ゴレイコーディング、ＢＣＨコーディング、多次元パリティチェックコーディング、ハミングコーディングおよびサイクリックリダンダンシーチェック（ＣＲＣ）コーディングを含むことができる。ここに使用されるように、術語“ソース主体の”エラー弾性は、チャネルコーディングと区別するために用いられる。すなわち、“ソース主体の”は、チャネルコーディングとは対照的にソースコーディングの一部として実行されるエラー弾性を意味する。
【００１８】
［００２６］ソースコーディングは、元の表示（表現）よりもより少ないビットを使用する符号化情報を含むのに対して、チャネルコーディングは、例えば余剰ビットを追加することによって、信頼性のないあるいは雑音の多い通信チャネルを介したデータ送信におけるエラーを制御するために使用される。言い換えると、ソースコーディングの目的は、忠実度に関する制約を受ける、ソースコーダの出力でのソースの表示に対するビットレートを最小化することにある。チャネルコーディングの目的は、チャネルが十分かつ高い信頼性（信頼性はビットエラーの確率で測定可能である）で搬送できる情報レートを最大化することにある。
【００１９】
［００２７］例えば、ソース主体のエラー弾性は物理層（例えばボコーダ内部）よりも高いレベルで発生することができ、チャネルコーディングは物理層で発生することができる。さらに一構成において、ソース主体のエラー弾性は、ソース依存性であり、チャネルコーディングはチャネル推定に依存する、すなわち、ソース主体のエラー弾性は、他の要因の中で、送信される情報の重要性あるいは特性に基づいて適用されることができる。例えば、高エネルギあるいは準（quasi）／非静止音声セグメントは、低エネルギあるいは静止音声セグメントよりもより多くのエラー弾性が与えられることができる。さらに、本システムおよび方法は関連するエアインタフェース（ＣＡＩ）標準を変更することなしに実装することができる。
【００２０】
［００２８］速度検出器１０８は例えば速度指示の形態においてその周囲に対する無線通信装置１０２の移動を検出することができる。このデータはソース信号またはソースによってコーディングされた信号にエラー弾性を動的に適用するためにソース主体のエラー弾性モジュール１０６によって使用されることができる。例えば、比較的低速度（例えば０−１０ＭＰＨ）で、速度指示に基づくエラー弾性は付加されない。高速（１０ＭＰＨよりも大きい）で、エラー弾性はパケット損失を減らして音声品質を維持するために速度指示に基づいて付加されることができる。この種の以前のソース主体のエラー弾性はチャネルコーディングよりもより応答性が大きい。なぜならば、それはチャネルコーディングにおけるチャネルフィードバックではなく、局所的に測定されるとともに利用可能な速度指示に基づくものだからである。さらに、エラー弾性の量は、無線通信装置１０２の速度が増大するにつれて増大する、すなわち、異なる量のソース主体のエラー弾性が異なる速度に対して適用される。一構成において、エラー弾性の量は、低速しきい値（それ以下ではエラー弾性が適用されない）から、高速しきい値（それ以上では最大量のエラー弾性が適用される）へと線形に増大することができる。例えば、１０ＭＰＨが低速しきい値であり、５０ＭＰＨが高速しきい値であるならば、無線通信装置１０２は、１０ＭＰＨ未満の速度でエラー弾性を印加せず、また、５０ＭＰＨ以上では最大のエラー弾性を適用し、１０ＭＰＨと５０ＭＰＨの間の速度ではゼロから最大まで線形に増大する量のエラー弾性を適用することができる。他の例では、適用されたエラー弾性の増大は低速しきい値と高速しきい値間で指数関数的に増大することができる。他の例では、エラー弾性は０ＭＰＨで始まって高速しきい値（例えば５０ＭＰＨ）まで（線形にまたは指数関数的に）増大することができる。
【００２１】
［００２９］ソースコーディングおよびソース主体のエラー弾性の適用（一部の構成ではソースコーディングは両方の動作を意味する）に続いて、無線通信装置１０２は（例えばチャネル推定に基づいて）チャネルコーディングを適用することができ、その後、パケットは基地局１０４に送信されることができる。現システムおよび方法は任意の適切なソースコーデックおよびチャネルコーデックとともに使用されることができる。例えば、以下のソースコーデックの１つ以上が使用されることができる：エンハンスト可変レートＣＯＤＥＣ（ＥＶＲＣ）、ＥＶＲＣ広帯域（ＥＶＲＣ−ＷＢ）、エンハンスト可変レートコーデックスＢ（ＥＶＲＣ−Ｂ）、ＥＶＲＣ狭帯域および広帯域組み合わせ（ＥＶＲＣ−ＮＷ）、適応型マルチレート（ＡＭＲ）、ＡＭＲ広帯域（ＡＭＲ−ＷＢ）、など。
【００２２】
［００３０］図２はソース信号２１８に対してソース主体のエラー弾性を適用するボコーダ２１４を備える無線通信装置２０２を示すブロック図である。ソース信号２１８は音声、音楽、映像あるいは任意のタイプの送信データを含むことができる。示された構成において、ボコーダ２１４は、ソース主体のエラー弾性モジュール２０６を含むかのごとく示されている。しかしながら、ソース主体のエラー弾性モジュール２０６はボコーダ２１４の外部に設けることも可能である。ボコーダ２１４は、ボコーダ２１４の出力でソース信号２１８を表示するためのビットレートを最小化するソースコーダ２１６を含む、すなわちソースコーダ２１６は任意の適切なソースコーデックを使用するソース信号２１８の元の表示よりもより少ないビットを使用してソース信号２１８を符号化することができる。言い換えると、ソースによってコーディングされた信号２１９はソース信号２１８よりも少ないビットを有することができる。一構成において、ソース主体のエラー弾性モジュール２０６はソースコーダ２１６内に設けることができる、すなわち、ソース主体のエラー弾性はソースコーディングの一部として適用することができる。
【００２３】
［００３１］次に、ソース主体のエラー弾性モジュール２０６は速度検出器２０８からの速度指示に基づいてソース主体のエラー弾性を動的に適用して、弾性信号２２１を生成する。このことは、ソースによってコーディングされた信号２１９あるいはソース信号２１８それ自身にソース主体のエラー弾性を適用することを含む、すなわち、ソース主体のエラー弾性はソースコーディングの前か、間か、あるいは後で適用することができる。速度検出器２０８は加速度計２１０またはＧＰＳ受信機２１２あるいは両方を使用して速度指示を決定することができる。前に議論したように、動的ソース主体のエラー弾性はチャネルコーディングよりも応答性に優れている。これは、例えばチャネルフィードバックから決定された、チャネル推定値に依存するチャネルコーディングと比較して、ソース主体のエラー弾性は、局所的に決定されて利用可能となる速度指示に依存するからである。
【００２４】
［００３２］一構成において、それが相対的に一貫している（consistent）であるならば、速度指示のみを使用することができる。無線通信装置２０２は範囲外（outlying）の速度指示を抽出するために比較しきい値と時間しきい値とを使用することができる、すなわち、現在の速度指示が、時間しきい値内に受信した速度指示とは異なり比較しきい値よりも大きいならば、現在の速度指示は有効であるとはみなされず、ソース主体のエラー弾性は適用されない。例えば、現在の速度指示が、以前の１００ｍｓ内に受信した以前の速度指示とは異なり１０ＭＰＨよりも大きいならば、現在の速度指示は無視されて、さらなるソース主体のエラー弾性は適用されない。
【００２５】
［００３３］さらにまた、ソース主体のエラー弾性は、送信されている情報の重要性に基づいて適用されることができる、例えば、エラー弾性を適用するために、速度指示に加えて、ソース信号２１８の１つ以上の特性を使用することができる。例えば、（例えば音声アクティビティ検出器（ＶＡＤ）によって）アクティブとして分類された音声フレームは、一時的あるいは非アクティブとして分類されたフレームよりもより多くの保護（例えばより多くの余剰ビット）が与えられることができる。同様にして、一時的音声フレームは非アクティブフレームよりもより多くの保護が与えられる。
【００２６】
［００３４］弾性信号２２１は送信の間任意の適切なチャネルコーデックを用いて信頼性を増大する（例えばビットエラーの確率を減らす）ために、チャネルコーダ２２０によってチャネルコーディングされることができる。チャネルコーディングは任意の適切な技術を使用して余剰データを追加することを含む。例えば、ソース主体のエラー弾性を適用するのに使用される技術の一部はチャネルコーディングにおいて使用されることができる。チャネルコーディングの後、送信機２２２は１つ以上のアンテナ２２４を介してチャネルコーディングされた信号２２３を送信することができる。無線通信装置２０２はＶｏＬＴＥあるいはＶｏＩＰなどのパケット交換プロトコルを介して音声を使用して動作している。
【００２７】
［００３５］図３は、速度に基づいてソース主体のエラー弾性を適用するための方法３００を示すフロー図である。方法３００は例えばファームウエアあるいはボコーダ２１４における無線通信装置２０２によって実行されることができる。無線通信装置２０２は無線通信装置２０２の速度を検出する３０２ことができる。これは加速度計２１０またはＧＰＳ受信機２１２を使用することを含むことができる。また、無線通信装置は速度に基づいてソース主体のエラー弾性を適用する３０４ことができる。上で議論したように、チャネルコーディングが物理層で発生するのに対して、ソース主体のエラー弾性は（例えばボコーダにおける）物理層よりもより高いレベルで発生することができる。速度指示を使用することによって、無線通信装置は、チャネルが移動により低下する時点と同じ時点よりも前かあるいはそれに近い時点にソース主体のエラー弾性を適用することができる。これとは対照的に、チャネルコーディングはチャネル推定を決定するためにチャネルフィードバックを使用する。これはソース主体のエラー弾性よりも応答性が低くなる可能性がある。なぜならば、無線通信装置２０２がさらなる弾性ビットを付加することができるようになるまでにチャネルはすでに悪化してしまうからである。また、無線通信装置２０２はアップリンクに関して信号を送信する３０６ことができる。送信された信号は例えばＶｏＬＴＥあるいはＶｏＩＰなどのボイスオーバパケット交換プロトコルを使用して送信することができる。
【００２８】
［００３６］図４はソース主体のエラー弾性を適用するためのボコーダ４１４の一構成を示すブロック図である。ボコーダ４１４はソースコーダ４１６およびソース主体のエラー弾性モジュール４０６を含むことができる。ソースコーダ４１６はソース信号４１８を符号化してソースによってコーディングされた信号４１９を生成する。ソース信号４１８は、音声、音楽、映像あるいは送信されるべき任意のタイプのデータを含むことができる。一構成において、ソースコーダ４１６は、各々がソース信号４１８を異なる手法でコーディングする複数のソースコーデック４２６ａ−ｃを含むことができる。例えば、第１のソースコーデック４２６ａは適応型マルチレート（ＡＭＲ）コーデックであり、第２のソースコーデック４２６ｂはＡＭＲ広帯域（ＡＭＲ−ＷＢ）コーデックであり、第Ｎのソースコーデック４２６ｃは拡張型ＡＭＲ−ＷＢ（ＡＭＲ−ＷＢ＋）コーデックであることができる。したがって、ソース主体のエラー弾性モジュール４０６は多くの異なるタイプのソースコーデック４２６ａ−ｃと互換性をもっている。
【００２９】
［００３７］ソース主体のエラー弾性モジュール４０６は例えば速度検出器２０８から速度指示４３８を受信することができる。複数のソース主体のエラー弾性コーダ４３０ａ−ｃのうちの１つは、速度指示４３８に基づいてソースによってコーディングされたソース信号に対してソース主体のエラー弾性を動的に適用することができる。例えば、速度指示４３８が比較的高いときにより多くの保護が適用される（例えばより多くの余剰ビットが送信される）ことができる。他の例として、速度指示４３８が比較的低いときにはほとんど保護が適用されないかあるいは全然保護が適用されない。一構成において、特別な低速しきい値（例えば８、１０、１２ＭＰＨ）を下回る速度指示４３８に対してはエラー保護が適用されず、より高い速度しきい値（例えば４０、５０、６０ＭＰＨ）を上回る速度指示４３８に対しては最大のエラー保護が適用されることができる。他の例として、ソース主体のエラー弾性モジュール４０６はソースコーダ４１６内に設けることができる、すなわち、ソース主体のエラー弾性はソーソコーディングの一部として付加されることができる。
【００３０】
［００３８］速度指示４３８を受信すると、ソース主体のエラー弾性モジュール４０６は適用すべきエラー保護の量を決定することができる。これは、速度指示４３８によって指示されることができる速度レンジあるいは各速度に対して対応するエラー弾性を有する速度ルックアップテーブル４２８を使用することを含むことができる。例えば速度ルックアップテーブル４２８は以下を示すことができる：１０ＭＰＨ未満の速度指示４３８に対してはエラー弾性を適用しない、１０ＭＰＨと２０ＭＰＨ間の速度指示４３８に対しては第１の量のエラー保護を適用し、２０ＭＰＨと３０ＭＰＨ間の速度指示４３８に対しては第２の量のエラー保護を適用することができる。
【００３１】
［００３９］さらに、一構成において、ソース主体のエラー弾性は速度依存性およびソース依存であることができる、すなわち、ソース主体のエラー弾性は無線通信装置２０２の速度４３８および送信される情報の重要性あるいは特性に基づいて適用されることができる。ソース信号４１８（あるいはソースによってコーディングされた信号）の特性はソース信号特性モジュール４３４によって決定されることができる。例えば、高エネルギの音声セグメントは低エネルギの音声セグメントよりもより大きいエラー弾性が付加されることができる。他の例として、アクティブ音声セグメントは一時的な音声セグメントよりもより多くの保護が付加されることができ、一時的な音声セグメントは非アクティブセグメントよりもより多くの保護が付加されることができる。他の例として、ソース主体のエラー弾性を適用するために特定のマルチレートソースコーデック４２６ａ−ｃによって使用されるレートが使用されることができる。例えば、フルレートのパケットは最大の保護が付加され、ハーフレートのパケットはより少ない保護が付加され、４分の１および８分の１のレートのパケットはさらに少ない保護かあるいは保護がまったく付加されない。他の例として、ソース主体のエラー弾性を適用するために異なる周波数帯域内のエネルギが使用されることができる。例えば、概して音声スペクトラムにおける周波数帯域における高エネルギをもつ音声セグメントは、これらの周波数帯域における低エネルギもつ音声セグメントよりもより大きな保護が付加されることができる。
【００３２】
［００４０］ソース主体のエラー弾性を適用するのにソース信号４１８（あるいはソースによってコーディングされたソース信号）の特性が使用される構成において、ソース信号特性モジュール４３４によって示されることができる値のレンジあるいは各値に対して対応するエラー弾性を有する特性ルックアップテーブル４３２が使用されることができる。例えば、より低い特性しきい値未満では、わずかなエラー保護かあるいはエラー保護がまったく付加されず、より低い特性しきい値とより高い特性しきい値間では、線形（あるいは指数関数的）に増大する形態でエラー保護が適用され、より高い特性しきい値を越える場合には最大の量のエラー保護が適用される。一構成において、速度ルックアップテーブル４２８と特性ルックアップテーブル４３２は単一のルックアップテーブル（図示せず）に組み合わせることができる。例えば、組み合わされたテーブルは速度指示４３８とソース信号特性との各組み合わせに対応するエラー保護をもつことができる。
【００３３】
［００４１］ボコーダ４１４の出力（すなわち弾性信号４２１）はチャネルコーダ４２０によってチャネルコーディングされることができる。チャネルコーダ４２０はチャネル推定に基づいて物理層に関して余剰ビットを送信するチャネルコーデック４３６ａ−ｃを含むことができる。チャネル推定はチャネルフィードバック例えば基地局からの信号対雑音比から決定されることができる。例えば、チャネル品質が悪い場合にはより多くの保護がチャネルコーデック４３６ａ−ｃの１つによって適用される（例えばより多くの余剰ビットが送信される）ことができる。他の例として、チャネル品質が高いときにはより少ないエラー保護が適用されることができる。チャネルによってコーディングされた信号は無線で基地局に送信されることができる。これは、ＣＤＭＡ、ＴＤＭＡ、ＨＳＰＡ、ＣＤＭＡ２０００、ＨＳＰＡ、ＶｏＩＰ、ＶｏＬＴＥなどの送信プロトコルあるいは任意のチャネルアクセス方法を使用することを含むことができる。
【００３４】
［００４２］図５は無線通信装置２０２の速度に基づいてソース主体のエラー弾性を適用するための方法５００を示すフロー図である。方法５００は無線通信装置２０２によって実行されることができる。無線通信装置２０２はソース信号を受信して５０２、どのソースコーデックを使用するかを決定する５０４。また、無線通信装置２０２は選択されたコーデックを使用してソース信号２１８をコーディングする５０６ａ−ｃ。例えば、無線通信装置２０２はＮ個のソースコーデックを含むことができる、例えば第１のソースコーデック４２６ａは適応型マルチレート（ＡＭＲ）コーデックであり、第２のソースコーデック４２６ｂはＡＭＲ広帯域（ＡＭＲ−ＷＢ）コーデックであることができ、第Ｎのソースコーデック４２６ｃはＥＶＲＣ−ＮＷコーデックであることができる。他の例として、任意の数あるいは任意の構成の適切なソースコーデック４２６ａ−ｃを使用することができる。
【００３５】
［００４３］また、無線通信装置２０２は速度指示を受信する５０８ことができる。また、一構成において、無線通信装置２０２は速度指示に基づいてどれだけのエラー弾性を適用するかを決定する５０９ことができる。また、無線通信装置２０２はどのソース主体のエラー弾性コーデックを使用するかを決定する５１０ことができ、決定された量のエラー弾性をソース信号（あるいはソースによってコーディングされたビット）に適用するために選択されたソース主体のコーデックを使用する５１２ａ−ｃ。
【００３６】
［００４４］また、無線通信装置２０２は例えばチャネルフィードバックに基づいてチャネル品質を推定する５１４ことができる。また、無線通信装置２０２はどのチャネルコーデックを使用するかを決定して５１６、信号をコーディングする５１８ａ−ｃ、すなわち信号に余剰ビットを付加することができる。また、無線通信装置２０２はチャネルコーデックの出力を送信する５２０ことができる。
【００３７】
［００４５］図６は速度ルックアップテーブル６２８を示す図である。速度ルックアップテーブル６２８は無線通信装置４０２内に設けることができ、速度６３８または速度６３８のレンジ（range）をエラー弾性６４２の量に関連付ける。例えば、１０−２０ＭＰＨの間では、量Ａ  ６４２のエラー弾性が使用されることができる。同様にして、２０−３０、３０−４０そして４０−５０の間では、量Ｂ、ＣそしてＤのエラー弾性がそれぞれ適用されることができる。さらに１０ＭＰＨに満たないおよび５０ＭＰＨを越える場合には、エラー保護がまったく適用されないかあるいは最大（Ｅ）量６４２のエラー保護が適用されることができる。
【００３８】
［００４６］図７は、組み合わされたルックアップテーブル７００を示すブロック図である。組み合わされたルックアップテーブル７００は、信号特性７４６（すなわちソースによってコーディングされた信号）と速度７３８とに基づいてソース主体のエラー弾性を動的に適用するのに使用されることができる。例えば、１０ＭＰＨと３０ＭＰＨ間の速度７３８をもつ無線通信装置においてＸとＹ間の値をもつ信号特性７４６の場合、適用される、ソース主体のエラー弾性の量はＡであることができる。他の例として、３０ＭＰＨと５０ＭＰＨ間の速度７３８をもつ無線通信装置においてＸとＹ間の値をもつ信号特性７４６の場合、適用されるソース主体のエラー弾性の量はＢであることができる。他の例として、１０ＭＰＨと３０ＭＰＨ間の速度７３８をもつ無線通信装置においてＹとＺ間の値をもつ信号特性７４６の場合、適用されるソース主体のエラー弾性の量はＤであることができる。
【００３９】
［００４７］したがって、組み合わされたルックアップテーブルは信号特性７４６と速度７３８の組み合わせに対応する量のソース主体のエラー弾性を含むことができる。例えば音声セグメントエネルギ、周波数帯域内の音声セグメントエネルギ、音声セグメント分類（アクティブ、一時的、非アクティブ）、ソースコーデックによって使用されるセグメントレート（フル、ハーフ、４分の１、８分の１）などの任意の適切な信号特性７４６を使用することができる。さらに、適用されるエラー弾性の“量”は、例えば最大の利用可能なエラー弾性のパーセント表示や予め設定されたレベルに従うなどの任意の適切な手法によって指示（表示）されることができる。
【００４０】
［００４８］図８は、無線通信装置２０２の速度と、ソース信号（あるいはソースによってコーディングされた信号）の１つ以上の特性と、に基づいて、ソース主体のエラー弾性を動的に適用するための方法８００を示すフロー図である。方法８００は無線通信装置２０２によって実装されることができる。無線通信装置２０２はソースコーディングされた信号を生成するためにソース信号２１８をソースコーディングする８０２ことができる。これは複数のソースコーデックの１つを使用して、元の表示と比較してソース信号２１８におけるビットの数を減らすことを含むことができる。他の例では、ソース信号２１８をソースコーディングする単一のソースコーデックのみを使用することができる。
【００４１】
［００４９］また、無線通信装置２０２は、例えば加速度計２１０あるいはＧＰＳ受信機２１２を使用して、無線通信装置２０２の速度を検出する８０４ことができる。また、無線通信装置２０２はソース信号２１８の特性を検出する８０６ことができる。他の例では、特性はソースによってコーディングされた信号２１９に基づいて決定されることができる。また、無線通信装置は、弾性信号２２１を生成するために速度と特性に基づいて、ソースによってコーディングされた信号（あるいはソース信号それ自身）に対してエラー弾性を動的に適用する８０８ことができる。弾性信号２２１はチャネルコーディングよりもより応答性がよい。なぜならばそれは少なくとも部分的にチャネルフィードバックではなく速度指示に依存するからである。
【００４２】
［００５０］また、無線通信装置２０２は、チャネルによってコーディングされた信号を生成するために、推定されたチャネル品質に基づいて弾性信号をチャネルコーディングする８１０ことができる。チャネル品質は例えば受信されたＳＮＲ値などの、基地局からのチャネルフィードバックに基づいて推定されることができる。無線通信装置２０２はアップリンクに関してチャネルによってコーディングされた信号２２３を送信する８１２ことができる。これは、任意のチャネルアクセス方法および送信プロトコル、ＣＤＭＡ、ＴＤＭＡ、ＨＳＰＡ、ＣＤＭＡ２０００、ＨＳＰＡ、ＶｏＩＰ、ＶｏＬＴＥ等を使用することを含む。
【００４３】
［００５１］図９は電子装置／無線装置９０４内に含まれることができる一要素を示す。電子装置／無線装置９０４は、図１に示される無線通信装置１０２などの、アクセス端末、移動局、ユーザ装置（ＵＥ）、基地局、アクセスポイント、ブロードキャスト送信器、ノードＢ、発展型ノードＢなどであることができる。電子装置／無線装置９０４はプロセッサ９０３を含む。プロセッサ９０３は汎用の単一またはマルチチップマイクロプロセッサ（例えばＡＲＭ）、特定用途のマイクロプロセッサ（例えばデジタルシグナルプロセッサ（ＤＳＰ））、マイクロコントローラ、プログラマブルゲートアレイなどであることができる。プロセッサ９０３は中央処理装置（ＣＰＵ）と呼ぶことができる。図９の電子装置／無線装置９０４ではただ１つの単一のプロセッサ９０３が示されているが、他の構成では、プロセッサの組み合わせ（例えばＡＲＭおよびＤＳＰ）も使用することができる。
【００４４】
［００５２］また、電子装置／無線装置９０４はメモリ９０５を含むことができる。メモリ９０５は電子情報を記憶可能な任意の電子要素であることができる。メモリ９０５はランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、リードオンリメモリ（ＲＯＭ）、磁気ディスク記憶媒体、光学記憶媒体、ＲＡＭにおけるフラッシュメモリ装置、プロセッサに含まれたオンボードメモリ、ＥＰＲＯＭメモリ、ＥＥＰＲＯＭメモリ、レジスタ、それらの組み合わせ、として実現することができる。
【００４５】
［００５３］データ９０７ａおよび命令９０９ａは、メモリ９０５内に記憶することができる。命令９０９ａはここに開示された方法を実装するためにプロセッサ９０３によって実行可能である。プロセッサ９０３が命令９０９ａを実行するときに、命令９０９ｂの種々の部分がプロセッサ９０３にローディングされるとともに、データ９０７ｂの種々の断片がプロセッサ９０３にローディングされる。
【００４６】
［００５４］電子装置／無線装置９０４は、電子装置／無線装置９０４からのおよび電子装置／無線装置９０４への信号の送信および受信を可能にするために、送信機９１１および受信機９１３を備える。送信機９１１および受信機９１３はトランシーバ９１５と総称されることができる。複数のアンテナ９１７ａ−ｂはトランシーバ９１５に電気的に結合されることができる。また、電子装置／無線装置９０４は、（図示せぬ）複数の送信機と、複数の受信機と、複数のトランシーバおよび／または付加的なアンテナとを含む。
【００４７】
［００５５］電子装置／無線装置９０４はデジタルシグナルプロセッサ（ＤＳＰ）９２１を含むことができる。また、電子装置／無線装置９０４は通信インタフェース９２３を含むことができる。通信インタフェース９２３はユーザが電子装置／無線装置９０４と交信することを可能にする。
【００４８】
［００５６］電子装置／無線装置９０４の種々の要素は１つ以上のバスによって共に結合することができ、電源バス、制御信号バス、ステータス信号バス、データバス、などを含むことができる。明確さのために、種々のバスは図９においてバスシステム９１９として示されている。
【００４９】
［００５７］個々に記述された技術は直交多重方法に基づいた通信システムを含む、種々の通信システムのために使用されることができる。そのような通信システムの一例は直交周波数分割多元接続（ＯＦＤＭＡ）システム、単一キャリア周波数分割多元接続（ＳＣ−ＦＤＭＡ）システムなどを含む。ＯＦＤＭＡシステムは、全体のシステム帯域を複数の直交サブキャリアに分割する変調技法である、直交周波数分割多重（ＯＦＤＭ）を利用する。これらのサブキャリアはまた、トーン、ビンなどと呼ばれることができる。ＯＦＤＭでは、各サブキャリアはデータによって独立して変調することができる。ＳＣ−ＦＤＭＡシステムは、システム帯域にわたって分配されるサブキャリア上で送信するためにインタリーブされたＦＤＭＡ（ＩＦＤＭＡ）を利用し、隣接するサブキャリアのブロック上を送信するために局所化されたＦＤＭＡ（ＬＦＤＭＡ）を利用し、あるいは隣接するサブキャリアの複数のブロック上で送信するために強化されたＦＤＭＡ（ＥＦＤＭＡ）を利用することができる。概して、変調シンボルはＯＦＤＭとともに周波数領域においておよびＳＣ−ＦＤＭＡとともに時間領域において送信される。
【００５０】
［００５８］術語“決定すること”は、広範囲のアクションを含み、したがって、“決定すること”は、算出すること、計算すること、処理すること、引き出すこと、調査すること、参照すること（例えばテーブル、データベースあるいは他のデータ構造を参照すること）、確認することなどを含むことができる。また、“決定すること”は受信すること（例えば情報を受信すること）、評価すること（例えばメモリにおけるデータを評価すること）などを含むことができる。また、“決定すること”は解決すること、選択すること、選ぶこと、確立することなどを含む。
【００５１】
［００５９］フレーズ“基づいて”は、明示的に特定された場合を除いて“のみに基づいて”を意味するものではない。言い換えると、フレーズ“基づいて”は、“のみに基づいて”および“に少なくとも基づいて”との両方を記述するものである。
【００５２】
［００６０］術語“プロセッサ”は、汎用プロセッサ、中央処理装置（ＣＰＵ）、マイクロプロセッサ、デジタルシグナルプロセッサ（ＤＳＰ）、コントローラ、マイクロコントローラ、状態マシン、などを含ませるために広く解釈されるべきである。一部の環境の下では、“プロセッサ”は特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、プログラマブルロジックデバイス（ＰＬＤ）、フィールドプログラマブルゲートアレイ（ＦＰＧＡ）、などを意味することができる。術語“プロセッサ”は例えばＤＳＰとマイクロプロセッサの組み合わせ、複数のマイクロプロセッサ、ＤＳＰコアに関連付けられた１つ以上のマイクロプロセッサ、あるいは任意の他のそのような構成などの処理装置の組み合わせを意味することができる。
【００５３】
［００６１］術語“メモリ”は電子情報を記憶可能な任意の電子要素を含めるべく広く解釈されるべきである。術語メモリは、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、リードオンリメモリ（ＲＯＭ）、不揮発性ランダムアクセスメモリ（ＮＶＲＡＭ）、プログラマブルリードオンリメモリ（ＰＲＯＭ）、揮発性プログラマブルリードオンリメモリ（ＥＰＲＯＭ）、電気的に消去可能なＰＲＯＭ（ＥＥＰＲＯＭ）、フラッシュメモリ、磁気あるいは光学的データストレージ、レジスタなどの、種々のタイプのプロセッサ読み取り可能な媒体を意味することができる。プロセッサがメモリに対して情報を書き込んだりメモリから情報を読み出すことができるならば、メモリはプロセッサと電気的通信可能であると言われる。プロセッサと一体化されたメモリはプロセッサと電気的通信可能である。
【００５４】
［００６２］術語“命令”および“コード”は任意のタイプのコンピュータ読み取り可能なステートメントを含むように広く解釈されるべきである。例えば、術語“命令”および“コード”は、１つ以上のプログラム、ルーチン、サブルーチン、関数、プロシージャ、などを意味することができる。“命令”および“コード”は単一のコンピュータ読み取り可能なステートメントあるいは多くのコンピュータ読み取り可能なステートメントを含むことができる。
【００５５】
［００６３］ここに記述された機能はハードウエアによって実行されているソフトウエアあるいはファームウエアにおいて実装されることができる。機能はコンピュータ読み取り可能な媒体上に１つ以上の命令として記憶することができる。術語“コンピュータ読取可能な媒体”あるいは“コンピュータプログラムプロダクト”は、コンピュータあるいはプロセッサによってアクセス可能な任意の触知可能な記憶媒体を意味する。一例として、限定されないが、コンピュータ読み取り可能な媒体は、ＲＡＭ、ＲＯＭ、ＥＥＰＲＯＭ、ＣＤ−ＲＯＭあるいは他の光学ディスクストレージ、磁気ディスクストレージあるいは他の磁気記憶装置、あるいはコンピュータによってアクセス可能なデータ構造あるいは命令の形態の消耗のプログラムコードを実行あるいは記憶するのに使用可能な任意の他の媒体を含むことができる。ここで使用されるように、ディスク（ｄｉｓｋ）およびディスク（ｄｉｓｃ）はコンパクトディスク（ＣＤ）、レーザーディスク（登録商標）、光学ディスク、デジタルバーサタイルディスク（ＤＶＤ）、フロッピー（登録商標）ディスクそしてブルーレイディスクを含む。ここでディスク（ｄｉｓｋ）は概して磁気的にデータを再生するが、ディスク（ｄｉｓｃ）はレーザによって光学的にデータを再生する。
【００５６】
［００６４］個々に開示された方法は記述された方法を達成するための１つ以上のステップあるいはアクションを備える。方法ステップ及び／またはアクションは特許請求の範囲から逸脱することなしに互いに入れ替えることができる。言い換えると、記述されている方法の適正な動作のためにステップあるいはアクションの特定の順番が要求されないかぎりにおいて、特定のステップおよび／またはアクションの順番および／または使用は特許請求の範囲から逸脱することなしに変更されることができる。
【００５７】
［００６５］さらに、図３、５、および８により例示されるものなどの、個々に記述された方法および技法を実行するためのモジュールおよび／または他の適切な手段は、ダウンロード可能でありかつ／または装置によって取得可能であることを認識すべきである。例えば装置は、個々に記述された方法を実行するための手段の転送を確立するためにサーバに結合可能である。他の方法として、ここに記述される種々の方法は記憶手段（例えばランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、リードオンリメモリ（ＲＯＭ）、コンパクトディスク（ＣＤ）あるいはフロッピーディスクなどの物理的記憶媒体）を介して提供可能であり、これによって記憶手段を装置に結合あるいは提供すると、装置は種々の方法を取得することができる。
【００５８】
［００６６］特許請求の範囲は上記した正確な構成および要素に限定されないことを理解すべきである。ここに記述されたシステム、方法、装置の構成、オペレーションそして詳細に関して特許請求の範囲から逸脱することなしに種々の改善、変化そして変更がなされることができる。
以下に、出願当初の特許請求の範囲に記載された発明を付記する。
［Ｃ１］
速度に基づいてエラー弾性を適用するための方法であって、
無線通信装置の速度を検出することと、
前記速度に基づいて、信号にソース主体のエラー弾性を動的に適用することと、
アップリンクを介して前記信号を送信することと、を備える方法。
［Ｃ２］
前記適用することは、前記速度と前記信号の特性とに基づいて前記信号にソース主体のエラー弾性を動的に適用することを備えるＣ１の方法。
［Ｃ３］
前記信号はソース信号であるＣ１の方法。
［Ｃ４］
前記ソース信号は、データパケット、音声信号、音楽信号そして映像信号からなるグループの１つを備えるＣ３の方法。
［Ｃ５］
前記信号はパケット交換網を介して送信されるＣ１の方法。
［Ｃ６］
前記信号はボイスオーバパケット交換プロトコルを使用して送信されるＣ１の方法。
［Ｃ７］
前記速度を検出することは加速度計データに基づくＣ１の方法。
［Ｃ８］
前記速度を検出することはグローバルポジショニングシステム（ＧＰＳ）データに基づくＣ１の方法。
［Ｃ９］
ソース主体のエラー弾性を適用することは、フレームの反復、ブロックコーディング、畳み込みコーディング、低密度パリティチェック（ＬＤＰＣ）コーディング、ターボコーディング、リードソロモンコーディング、ゴレイコーディング、ＢＣＨコーディング、多次元パリティチェックコーディング、ハミングコーディングおよびサイクリックリダンダンシーチェック（ＣＲＣ）コーディングからなるグループの少なくとも１つを適用することを含むＣ１の方法。
［Ｃ１０］
速度に基づいてエラー弾性を適用するための無線通信装置であって、
プロセッサと、
前記プロセッサと電気通信可能なメモリと、
メモリに記憶された命令と、を備え、
前記命令は、無線通信装置の速度を検出し、
前記速度に基づいて信号にソース主体のエラー弾性を動的に適用し、
アップリンクを介して前記信号を送信すべく実行される、Ｃ１０の無線通信装置。
［Ｃ１１］
適用するために実行される前記命令は、前記速度と前記信号の特性とに基づいて前記信号にソース主体のエラー弾性を動的に適用するために実行される命令を備えるＣ１０の無線通信装置。
［Ｃ１２］
前記信号はソース信号であるＣ１０の無線通信装置。
［Ｃ１３］
前記ソース信号は、データパケット、音声信号、音楽信号そして映像信号からなるグループの１つを備えるＣ１２の無線通信装置。
［Ｃ１４］
送信するために実行可能な前記命令は、前記信号をパケット交換網を介して送信するために実行される命令を備えるＣ１０の無線通信装置。
［Ｃ１５］
送信するために実行可能な前記命令は、前記信号をボイスオーバパケット交換プロトコルを使用して送信するＣ１０の無線通信装置。
［Ｃ１６］
前記速度を検出するために実行可能な前記命令は、加速度計データに基づいて前記速度を検出するために実行可能な命令を備えるＣ１０の無線通信装置。
［Ｃ１７］
前記速度を検出するために実行可能な前記命令は、前記速度を検出するためにグローバルポジショニングシステム（ＧＰＳ）データに基づいて前記速度を決定するために実行可能な命令を備えるＣ１１の無線通信装置。
［Ｃ１８］
ソース主体のエラー弾性を適用するために実行可能な前記命令は、フレームの反復、ブロックコーディング、畳み込みコーディング、低密度パリティチェック（ＬＤＰＣ）コーディング、ターボコーディング、リードソロモンコーディング、ゴレイコーディング、ＢＣＨコーディング、多次元パリティチェックコーディング、ハミングコーディングおよびサイクリックリダンダンシーチェック（ＣＲＣ）コーディングからなるグループの少なくとも１つを適用するために実行可能な命令を含むＣ１０の無線通信装置。
［Ｃ１９］
速度に基づいてエラー弾性を適用するための無線通信装置であって、
前記無線通信装置の速度を検出するための手段と、
前記速度に基づいて、信号にソース主体のエラー弾性を動的に適用するための手段と、
アップリンクを介して前記信号を送信するための手段と、を備える無線通信装置。
［Ｃ２０］
適用するための前記手段は、前記速度と前記信号の特性とに基づいて前記信号にソース主体のエラー弾性を動的に適用するための手段を備えるＣ１９の無線通信装置。
［Ｃ２１］
前記信号はソース信号であるＣ１９の無線通信装置。
［Ｃ２２］
前記ソース信号は、データパケット、音声信号、音楽信号そして映像信号からなるグループの１つを備えるＣ２１の無線通信装置。
［Ｃ２３］
ソース主体のエラー弾性を適用するための手段は、フレームの反復、ブロックコーディング、畳み込みコーディング、低密度パリティチェック（ＬＤＰＣ）コーディング、ターボコーディング、リードソロモンコーディング、ゴレイコーディング、ＢＣＨコーディング、多次元パリティチェックコーディング、ハミングコーディングおよびサイクリックリダンダンシーチェック（ＣＲＣ）コーディングからなるグループの少なくとも１つを適用するための手段を含むＣ１９の無線通信装置。
［Ｃ２４］
速度に基づいてエラー弾性を適用するためのコンピュータプログラムプロダクトであって、命令を有する非一時的コンピュータ読み取り可能な媒体を備え、前記命令は、
無線通信装置に、前記無線通信装置の速度を検出させるためのコードと、
前記無線通信装置に、前記速度に基づいて、信号にソース主体のエラー弾性を動的に適用させるためのコードと、
前記無線通信装置に、アップリンクを介して前記信号を送信させるためのコードと、を備えるコンピュータプログラムプロダクト。
［Ｃ２５］
前記無線通信装置に適用させるためのコードは、前記無線通信装置に、前記速度と前記信号の特性とに基づいて前記信号にソース主体のエラー弾性を動的に適用するためのコードを備えるＣ２４のコンピュータプログラムプロダクト。
［Ｃ２６］
前記信号はソース信号であるＣ２１のコンピュータプログラムプロダクト。
［Ｃ２７］
前記ソース信号は、データパケット、音声信号、音楽信号そして映像信号からなるグループの１つを備えるＣ２６のコンピュータプログラムプロダクト。
［Ｃ２８］
前記無線通信装置に、ソース主体のエラー弾性を適用させるためのコードは、前記無線通信装置に、フレームの反復、ブロックコーディング、畳み込みコーディング、低密度パリティチェック（ＬＤＰＣ）コーディング、ターボコーディング、リードソロモンコーディング、ゴレイコーディング、ＢＣＨコーディング、多次元パリティチェックコーディング、ハミングコーディングおよびサイクリックリダンダンシーチェック（ＣＲＣ）コーディングからなるグループの少なくとも１つを適用させるためのコードを含むＣ２４のコンピュータプログラムプロダクト。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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