(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
車載アンテナを用いて車両の無線通信を行う車載通信装置であって、
水平偏波アンテナと、
前記水平偏波アンテナから所定距離離間された垂直偏波アンテナと、
前記水平偏波アンテナ及び前記垂直偏波アンテナを用いて受信した信号から偏波技術を用いて同時に送信された複数の信号をそれぞれ取得して信号処理する信号処理部とを備え、
前記信号処理部は、電波強度が所定の強度以上であるとき、前記偏波技術を用いて送信された複数の信号を前記垂直偏波アンテナと前記水平偏波アンテナとからそれぞれ取得し、前記電波強度が前記所定の強度未満であるとき、前記偏波技術を用いない技術で送信された信号を前記垂直偏波アンテナ及び前記水平偏波アンテナのいずれか一方から取得する
ことを特徴とする車載通信装置。
【請求項２】
前記垂直偏波アンテナは前記車両のルーフ上に設けられており、
前記水平偏波アンテナは前記車両の車室内に設けられている
請求項１に記載の車載通信装置。
【請求項３】
前記偏波技術は、前記複数の信号の偏波の向きを直交させて送信する技術である
請求項１又は２に記載の車載通信装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、自動車などの車両に設置される車載アンテナを通信に用いる車載通信装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
車両には、例えば無線通信の基地局との間での無線通信に用いられるアンテナが搭載されていることも少なくない。刻一刻と通信環境が変化する走行中の車両において良好な通信状態を維持するためには、車載アンテナとしても高利得であるなど通信を維持させる機能の高いものが求められている。そして、このように通信を維持させる機能を高めた車載アンテナの一例が特許文献１に記載されている。
【０００３】
特許文献１に記載の車載アンテナは、車両の前後方向に離間して配置された第１アンテナ及び第２アンテナを有するとともに、第１アンテナのエレメント長を第２アンテナのエレメント長よりも短くしている。これにより、第２アンテナに対して第１アンテナは導波器として振る舞い、第２アンテナは車両前方に良好な指向性を持つようになる。また、第１アンテナに対して第２アンテナは反射器として振る舞い、第１アンテナも車両前方に良好な指向性を持つようになる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１２−５４９１５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
特許文献１に記載の車載アンテナによれば、２つのアンテナを相互干渉を生じる距離まで近接させたとしても、第１アンテナと第２アンテナとが共に車両前方に良好な指向性を持つようになる。よって、いずれのアンテナであっても車両の前方の電波を良好に受信することができるようになる。
【０００６】
ところで近年、通信内容として、音声通話よりも多くの通信量を必要とするデータ通信の比重が高くなりつつあるとともに、データ通信の通信量も益々増加してきているため、車両におけるデータ通信にも高速化が求められてきている。しかしながら、たとえ通信を維持させる機能が高められたとしても、必ずしもそれだけで通信を高速化することはできない。
【０００７】
本発明は、このような実情に鑑みなされたものであって、その目的は、高速通信に対応することのできる車載アンテナを用いて通信を行う車載通信装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
以下、上記課題を解決するための手段及びその作用効果を記載する。
【０００９】
上記目的を達成するために車載通信装置は、車載アンテナを用いて車両の無線通信を行う車載通信装置であって、水平偏波アンテナと、前記水平偏波アンテナから所定距離離間された垂直偏波アンテナと、前記水平偏波アンテナ及び前記垂直偏波アンテナを用いて受信した信号から偏波技術を用いて同時に送信された複数の信号をそれぞれ取得して信号処理する信号処理部とを備えることを要旨とする。
【００１０】
車載通信装置としてのこのような構成によれば、偏波ダイバシティーなどの偏波技術を用いて送信された複数の信号について、車載アンテナによって複数の信号が処理可能な強度で受信される。つまり、この車載通信装置では、複数の信号を処理可能にすることから高速通信を可能にし、高速通信に対応するものとなる。
【００１１】
車載通信装置としての好ましい構成として、前記垂直偏波アンテナは前記車両のルーフ上に設けられており、前記水平偏波アンテナは前記車両の車室内に設けられている。
【００１２】
このような構成によれば、車外であるルーフ上に配置された垂直偏波アンテナの利得を高く維持することができる。また、水平方向に長さを有する水平偏波アンテナを車室内に設置することで、車両としての意匠性に与える影響が小さく抑えることができる。
【００１３】
車載通信装置としての好ましい構成として、前記偏波技術は、前記複数の信号の偏波の向きを直交させて送信する技術である。
一般に、垂直偏波の電波に対しては垂直偏波アンテナが高い利得を有し、水平偏波の電波に対しては水平偏波アンテナが高い利得を有する。よって、このような構成によれば、各アンテナはそれぞれ対応する偏波である一方の電波を特に強く受信することができるため、同時送信される２つの信号についてもそれらを適切な強度で受信することができるようになる。また、これにより、受信した信号からの２つの信号の取得精度が向上されるようにもなる。
【００１４】
車載通信装置としての好ましい構成として、前記信号処理部は、電波強度が所定の強度以上であるとき、前記偏波技術を用いて送信された複数の信号を前記垂直偏波アンテナと前記水平偏波アンテナとからそれぞれ取得し、前記電波強度が前記所定の強度未満であるとき、前記偏波技術を用いない技術で送信された信号を前記垂直偏波アンテナ及び前記水平偏波アンテナのいずれか一方から取得する。
【００１５】
通信速度を高速にできる偏波技術を用いる通信は電波強度が弱くなると不安定になる傾向にある。そこで、このような構成によれば、電波強度が強いときには、偏波技術に対応して高速に信号を取得する。一方、電波強度が弱いときには、偏波技術を用いないで信号を取得することにより、通信速度を抑えて通信の確保を優先する。これにより車載通信装置としての利便性が高められる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】車載アンテナを通信に用いる車載通信装置を具体化した一実施形態において、その概略構成を模式的に示す模式図。
【図２】同実施形態における車載通信装置の概略構成を示すブロック図。
【図３】同実施形態における車載通信装置のＭＩＭＯ（ｍｕｌｔｉｐｌｅ−ｉｎｐｕｔ  ａｎｄ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ−ｏｕｔｐｕｔ）率を示すグラフ。
【図４】同実施形態における車載通信装置のダウンロード（ＤＬ）スループットを示すグラフ。
【図５】車載アンテナを通信に用いる車載通信装置を具体化した他の実施形態において、その概略構成を模式的に示す模式図。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
図１〜図４を参照して、車載アンテナを通信に用いる車載通信装置を具体化した一実施形態について説明する。
乗用車などの車両１０は無線通信用の基地局から送信された電波を車載アンテナで受信することにより通常通信や高速通信を行う。まず、車両１０で受信する電波を送信する無線通信用の基地局から送信される通常通信用の電波及び高速通信用の電波について説明する。
【００１８】
［通信技術について］
基地局は、携帯型通信装置や移動体の通信装置などの通信対象に対して通話用やデータ通信用の電波を送信する基地局である。また、無線通信用の基地局は、通信対象としての車両１０の通信装置との間の通信状態や通信目的などに応じて、車両１０の通信装置に対して送信する電波を、通常通信用の電波及び高速通信用の電波のいずれか一方から選択して送信する。例えば、基地局は、通信対象との間の通信確保を優先するときに通常通信用の電波を選択し、通信が確保されている条件の下で通信を高速化させるときに高速通信用の電波を選択する。
【００１９】
また、本実施形態では、通常通信用の電波は移動通信規格の３Ｇ（第３世代）に対応する電波であり、高速通信用の電波はＬＴＥ（Ｌｏｎｇ  Ｔｅｒｍ  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）に対応する電波である。３Ｇは従来の車載電話システムに用いられている移動通信規格であり、ＬＴＥは移動通信規格の３．９Ｇ（第３．９世代）又は４Ｇ（第４世代）と呼称される次世代の移動通信規格のうちの一つである。ＬＴＥは、３Ｇよりも高速通信が可能であるため、インターネットを利用した動画のダウンロードなどのコンテンツの拡大や、地図更新の高速化など、従来サービスの快適性を向上させることができる。なお、後に詳しく述べるが、ＬＴＥの通信規格で通信を行うためには、車両１０の車載通信装置もＬＴＥに対応している必要がある。
【００２０】
本実施形態では、通常通信用の電波は、垂直偏波で１つのデータを送信するものであり、高速通信用の電波は、偏波技術を用いて２つの信号を同時に送信するものである。そして基地局では、通信対象との間の電波強度が所定の閾値よりも弱ければ通常通信用の電波を選択し、同電波強度が所定の閾値以上の強さであれば高速通信用の電波を選択する。一般に電波強度は、基地局と通信対象との間の距離が短いほど強くなり、逆に、基地局と通信対象との距離が長いほど弱くなる。
【００２１】
ここで、上述の偏波技術の一例について説明する。
偏波技術は、偏波ダイバシティーとも呼ばれるものであり、垂直及び水平など直交する偏波を用いて各異なる信号からなる２つの電波を同時に送信するとともに、これら２つの電波の合成波を受信した受信装置がこの合成波から２つ信号を取得する技術である。偏波技術は、無線の送受信に複数のアンテナを組み合わせて用いることでデータ通信の帯域を広げて伝送速度を高める無線通信技術の一つであるＭＩＭＯ（ｍｕｌｔｉｐｌｅ−ｉｎｐｕｔ  ａｎｄ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ−ｏｕｔｐｕｔ）に適用できることが知られている。偏波技術が適用されるＭＩＭＯでは、まず、送信するデータをあらかじめ２つの信号に分割し、それら信号を２つのアンテナ（２つに相当するアンテナ）から異なる偏波にして同じ周波数帯域で同時に送信するとともに、受信側ではそれら信号を２つのアンテナで受信する。受信側は、２つのアンテナが送信した電波の合成波を各アンテナで受信するので、各アンテナから送られてくる電波の経路別のひずみや受信強度差を考慮した処理によって、送信された２つの信号を取得する。
【００２２】
［車載通信装置について］
図１及び図２を参照して、上述の高速通信用の電波を車載アンテナで受信する（受信側の）車載通信装置について説明する。
【００２３】
図１に示すように、車両１０には、車載アンテナが搭載されている。車載アンテナは、車室内の計器パネル１１（インストルメントパネル）上に設置される水平偏波アンテナ２０と、車外であるルーフ上１２の進行方向反対側である後部側に設置される垂直偏波アンテナ２１とを備える。水平偏波アンテナ２０は、水平偏波の電波に対して高い利得を有しており水平偏波の電波の受信に適したアンテナであって、例えば、逆Ｌアンテナなどである。なお、水平偏波アンテナ２０は、進行方向に指向性を有する態様で配置される。垂直偏波アンテナ２１は、垂直偏波の電波に対して高い利得を有しており垂直偏波の電波の受信に適したアンテナであって、例えば、モノポールアンテナなどである。水平偏波アンテナ２０と垂直偏波アンテナ２１とは、それらアンテナの間に所定の距離以上、例えば３０ｃｍ程度以上の距離を有して設置される。なお、この所定の距離は、実験や、経験、もしくは電波の波長などから理論的に求められる値にすることができる。また一般的に、電波強度は、送信アンテナと受信アンテナとの間にガラスやボディなどの遮蔽物が多くなる車室内よりも遮蔽物の無い又は少ない車外の方が高い。また、通信可能距離は、アンテナの地面からの高さが高くなるほど長くなる。よって、水平偏波アンテナ２０と垂直偏波アンテナ２１とが同様の受信特性を有するアンテナであれば、車外のルーフ上１２に配置される垂直偏波アンテナ２１が受信する電波の強度が、水平偏波アンテナ２０が受信する電波の強度に比べて強くなる。ちなみに、３Ｇの通信規格に基づく通常通信用の電波は垂直偏波であることが多いことから、車載アンテナとしてのこのような構成によれば、水平偏波アンテナ２０よりも垂直偏波アンテナ２１の方が強い強度で信号を受信できる（信号に対して利得が高い）ことになる。換言すれば、垂直偏波アンテナ２１のみで通信できる３Ｇの通信規格に基づく通常通信用の電波の方が、水平偏波アンテナ２０も併用するＬＴＥに比べて相対的に通信が確保されやすい。
【００２４】
一方、図２に示すように、車両１０には、水平偏波アンテナ２０が受信した電波Ｓｉｇが入力される第１の受信機３０と、垂直偏波アンテナ２１が受信した電波Ｓｉｇが入力される第２の受信機３１とが設けられている。第１及び第２の受信機３０，３１はそれぞれ、アンテナから入力された電波Ｓｉｇを復調するものであって、復調した各信号Ｓｉｇ１，Ｓｉｇ２を信号処理部３２へ出力する。第１及び第２の受信機３０，３１はそれぞれ、公知の変調方式で変調された電波を入力し、公知の復調技術で復調する。
【００２５】
信号処理部３２は、３Ｇの通信規格、ＬＴＥの通信規格、ＭＩＭＯの通信技術、及び、偏波技術に対応して、第１及び第２の受信機３０，３１から入力された２つの信号Ｓｉｇ１，Ｓｉｇ２に基づいて１又は２の信号を復調して取得する。すなわち、信号処理部３２は、通常通信（３Ｇ）では、入力された２つの信号のうちから選択した一方の信号に基づいて１つの信号を取得する。また、信号処理部３２は、高速通信（ＬＴＥ）では、入力された２つの信号に基づいて２つの信号を取得する。そして信号処理部３２は、取得した１又は２の信号を出力する。
【００２６】
例えば、信号処理部３２は、電波強度が所定の強度以上であるか否かを判定する。そして、信号処理部３２は、電波強度が所定の強度以上であると判定したとき、偏波技術を用いて送信された２つの信号Ｓｉｇ１，Ｓｉｇ２を垂直偏波アンテナ２１と水平偏波アンテナ２０とからそれぞれ取得する。一方、信号処理部３２は、電波強度が所定の強度未満であると判定したとき、偏波技術を用いない技術（３Ｇ）で送信された信号を垂直偏波アンテナ２１及び水平偏波アンテナ２０のいずれか一方から取得する。なお、基地局と信号処理部３２との間では、通信する電波の規格、技術について同期が取られるようにしている。
【００２７】
高速通信の場合、信号処理部３２は、入力された２つの信号Ｓｉｇ１，Ｓｉｇ２についてそれぞれの経路別のひずみを考慮した処理を行って２つの信号Ｓ１，Ｓ２を取得する。また、高速通信の場合、信号処理部３２は、水平偏波アンテナ２０と垂直偏波アンテナ２１との偏波に対する受信強度の差に基づいて水平偏波の信号と垂直偏波の信号との識別精度を高めて２つの信号Ｓ１，Ｓ２の取得精度の向上を図る。一方、通常通信の場合、通常通信用の電波は３Ｇであって垂直偏波であることが多いことから、信号処理部３２は、垂直偏波アンテナ２１で受信された電波に基づく信号を電波強度の強い信号として選択する可能性が高い。つまり、３Ｇによる通信は、垂直偏波アンテナ２１で受信された電波に基づき維持される可能性が高いため、垂直偏波アンテナ２１は車外に設置することが好ましい。
【００２８】
［作用］
次に、図２〜図４を参照して車載通信装置の動作について説明する。
図２に示すように、基地局からは偏波技術を用いた高速通信用の電波Ｓｉｇが送信されたとする。この電波Ｓｉｇには、第１の信号Ｓ１を水平偏波とした電波αＳ１と、第２の信号Ｓ２を垂直偏波とした電波βＳ２との合成波とが含まれている。すなわち、電波Ｓｉｇは、水平偏波の電波αＳ１と垂直偏波の電波βＳ２との合成波として構成されている。なお、「α」は電波の特性が水平偏波であることを示し、「β」は電波の特性が垂直偏波であることを示している。
【００２９】
水平偏波アンテナ２０と垂直偏波アンテナ２１とはそれぞれ、電波αＳ１と電波βＳ２との合成波である電波Ｓｉｇを受信する。水平偏波アンテナ２０と垂直偏波アンテナ２１とはそのアンテナの位置が異なることから、水平偏波アンテナ２０と垂直偏波アンテナ２１とで受信される各電波Ｓｉｇには異なる歪みが含まれる。また、水平偏波アンテナ２０は、水平偏波の電波αＳ１を垂直偏波の電波βＳ２よりも高い電波強度で受信し、逆に、垂直偏波アンテナ２１は、垂直偏波の電波βＳ２を水平偏波の電波αＳ１よりも高い電波強度で受信する。
【００３０】
そして、水平偏波アンテナ２０から電波Ｓｉｇを入力した第１の受信機３０は、受信信号Ｓｉｇ１を出力し、垂直偏波アンテナ２１から電波を入力した第２の受信機３１は、受信信号Ｓｉｇ２を出力する。受信信号Ｓｉｇ１は、信号（α１Ｓ１＋β１Ｓ２）として構成され、受信信号Ｓｉｇ２は、信号（α２Ｓ１＋β２Ｓ２）として構成されている。「α１，α２」及び「β１，β２」はそれぞれ信号特性を示しており、ここでは「α１」は「α２」よりも、また、「β２」は「β１」よりも、それぞれ強度が強いなどの特性を示すものとなっている。
【００３１】
信号処理部３２は、水平偏波アンテナ２０の受信電波に基づく信号Ｓｉｇ１と、垂直偏波アンテナ２１の受信電波に基づく信号Ｓｉｇ２とを入力する。そして、入力した２つの信号Ｓｉｇ１，Ｓｉｇ２について、上記歪み及び受信強度の少なくとも一方を考慮した信号処理を行うことにより、各信号Ｓｉｇ１，Ｓｉｇ２に合成されている２つの信号Ｓ１，Ｓ２をそれぞれ分離取得する。偏波技術により送信された電波Ｓｉｇを水平偏波アンテナ２０と垂直偏波アンテナ２１とで同時に受信することにより、電波Ｓｉｇを受信する際、水平偏波と垂直偏波とにより電波に生じる差異が大きく得られるようになる。一般的に、差異が大きく得られるほど合成された２つの信号の分離可能性が高められる。よって、信号処理部３２は、本実施形態の車載アンテナを用いることにより高速通信用の電波を用いて通信できる可能性が高められる。
【００３２】
図３及び図４は、本実施形態の車載アンテナを用いて発明者らによって確認された通信状態を示すグラフである。
図３は、車載アンテナの構造と高速通信が可能になる確率（ＭＩＭＯ率）との関係の一例をグラフで示したものである。このグラフから明らかなように、偏波技術によって出力された合成波について、垂直アンテナが２つで受信したとき高速通信をすることができた確率Ｊ１に比較して、１つの垂直偏波アンテナ２１及び１つの水平偏波アンテナ２０によって受信したとき高速通信をすることができた確率Ｊ２が高くなる。この例では、確率Ｊ１に比較して確率Ｊ２が２倍程度に高められている。なお、ＭＩＭＯ率は、次式により算出される。
【００３３】
ＭＩＭＯ率［％］＝（ＭＩＭＯ通信時間［ｓ］／全測定時間［ｓ］×１００）
図４は、車載アンテナの構造とダウンロード（ＤＬ）スループットとの関係の一例をグラフで示したものである。ここでは、ダウンロードスループットは、基地局と車載通信装置との間での単位時間当たり通信量、いわゆるデータ転送速度であって、ここでは単位を［Ｍｂｐｓ］としている。上述のように、１つの垂直偏波アンテナ２１及び１つの水平偏波アンテナ２０によって高速通信が可能な確率Ｊ２は、垂直アンテナが２つによって高速通信が可能な確率Ｊ１よりも高い。これに対応し、１つの垂直偏波アンテナ２１及び１つの水平偏波アンテナ２０によるダウンロードスループットの値Ｎ２は、２つの垂直アンテナからなる車載アンテナによるダウンロードスループットの値Ｎ１よりも高くなる。この例では、スループット値Ｎ１に対してスループット値Ｎ２が１．１倍程度になっている。
【００３４】
よって、本実施形態のように、１つの垂直偏波アンテナ及び１つの水平偏波アンテナからなる車載アンテナを用いて車載通信装置による通信を行うことによって、高速通信に対応することができるようになることがわかる。
【００３５】
以上説明したように、本実施形態に係る車載アンテナ、及び該車載アンテナを通信に用いる車載通信装置によれば、以下に列記するような効果が得られるようになる。
（１）偏波ダイバシティーなどの偏波技術を用いて送信された２つの信号Ｓ１，Ｓ２について、車載アンテナによってそれら２つの信号Ｓ１，Ｓ２が処理可能な強度で受信される。つまり、車載アンテナは、２つの信号Ｓ１，Ｓ２を処理可能にすることから高速通信を可能にする。これにより、車載アンテナは、高速通信に対応するものとなる。
【００３６】
（２）車外であるルーフ上１２に配置された垂直偏波アンテナ２１の利得を高く維持することができる。また、水平方向に長さを有する水平偏波アンテナ２０を車室内に設置することで、車両１０としての意匠性に与える影響が小さく抑えることができる。
【００３７】
（３）一般に、垂直偏波の電波に対しては垂直偏波アンテナが高い利得を有し、水平偏波の電波に対しては水平偏波アンテナが高い利得を有する。よって、本実施形態によれば、各アンテナ２０，２１はそれぞれ対応する偏波である一方の電波を特に強く受信することができるため、同時送信される２つの信号Ｓ１，Ｓ２についてもそれらを適切な強度で受信することができるようになる。また、これにより、受信した信号Ｓｉｇ１，Ｓｉｇ２からの２つの信号Ｓ１，Ｓ２の取得精度が向上されるようにもなる。
【００３８】
（４）通信速度を高速にできる偏波技術を用いる通信は電波強度が弱くなると不安定になる傾向にある。そこで、本実施形態では、電波強度が強いときには、偏波技術に対応して高速に信号を取得する。一方、電波強度が弱いときには、偏波技術を用いないで信号を取得することにより、通信速度を抑えて通信の確保を優先する。これにより車載通信装置としての利便性が高められるようになる。
【００３９】
（その他の実施形態）
なお、上記実施形態は、以下の態様で実施することもできる。
・上記実施形態では、無線通信用の基地局は、車両１０の通信装置に対して通常通信用の電波及び高速通信用の電波のいずれか一方を選択的に送信する場合について例示した。しかしこれに限らず、無線通信用の基地局は、車両の通信装置に対して高速通信用の電波のみを送信してもよい。これによっても、車載アンテナを用いて高速通信を行うことができる。
【００４０】
・上記実施形態では、通常通信用の電波は３Ｇに対応する電波であり、高速通信用の電波はＬＴＥに対応する電波である場合について例示した。しかしこれに限らず、高速通信用の電波による通信速度が偏波技術に基づいて通常通信用の電波の通信速度よりも向上する関係にあれば、通常通信用の電波の通信規格と高速通信用の電波の通信規格との組合せは上記組合せに限られない。
【００４１】
・上記実施形態では、偏波技術が適用されるＭＩＭＯでは、まず、送信するデータをあらかじめ２つの信号に分割する場合について例示したが、これに限らず、送信するデータをあらかじめ２用意して、それぞれのデータを送信することでもデータの通信量を増やすことができる。
【００４２】
・上記実施形態では、偏波技術は、垂直及び水平の偏波を用いて各異なる信号からなる２つの電波を同時に送信する場合について例示した。しかしこれに限らず、送信される２つの偏波が直交していればよい。これにより、垂直偏波アンテナと水平偏波アンテナとにより歪や強度差を大きく得ることができる可能性がある。
【００４３】
・上記実施形態では、垂直偏波アンテナ２１がルーフ上１２の後部側に設置されている場合について例示した。しかしこれに限らず、垂直偏波アンテナは、ルーフ上の中ほどや前部側など、後部側ではない位置に設置されてもよい。例えば、図５に示すように、垂直偏波アンテナをルーフ上の前部側１３に設けてもよい。これにより、車載アンテナの配置の自由度が高められるようになる。
【００４４】
・上記実施形態では、垂直偏波アンテナ２１が車外であるルーフ上１２に設置されている場合について例示した。しかしこれに限らず、垂直偏波アンテナは、水平偏波アンテナとの間に適切な距離が確保されるのであれば、車体前部や後部、フィン、ポールなどルーフ上ではない位置に設置されてもよい。また、垂直偏波アンテナは、車室内の計器パネルや、ルーフ、フロントウィンドウ、リヤウィンドウなどの車室内に配置されていてもよい。これにより、車載アンテナの配置の自由度が高められるようになる。
【００４５】
・上記実施形態では、水平偏波アンテナ２０が車内の計器パネル１１上に設置されている場合について例示した。しかしこれに限らず、水平偏波アンテナは、垂直偏波アンテナとの間に適切な距離が確保されるのであれば、車室内においてルーフ、フロントウィンドウ、リヤウィンドウ、又は計器パネル内部など、計器パネル上ではない位置に設置されてもよい。例えば、水平偏波アンテナが計器パネル内部に設置されれば車室内の意匠性が維持されるようになる。また、水平偏波アンテナは、車外において車体前部や後部、ルーフ、フロントウィンドウ、リヤウィンドウなどに配置されていてもよい。これにより、車載アンテナの配置の自由度が高められるようになる。
【００４６】
・上記実施形態では、水平偏波アンテナ２０は、進行方向に指向性を有する態様で配置される場合について例示した。しかしこれに限らず、水平偏波アンテナは、高速通信を可能にするのであればその指向性の向きが進行方向に対して角度を有していてもよい。
【００４７】
・上記実施形態では、車両１０が乗用車である場合について説明したが、これに限らず、車両は、営業用の車両、二輪車、バス、トラック、農工業用の車両、工事や土木作業用の車両などの自動車であってもよい。また、車両は自動車に限らず、鉄道などその他、地上を移動するものであってもよい。
【００４８】
・上記実施形態では、車両１０は無線通信用の基地局から電波を受信する場合について例示した。しかしこれに限らず、通常通信用の電波や高速通信用の電波は、道路インフラなどの小規模な送信装置や、他車両の送信装置から送信される電波であってもよい。
【符号の説明】
【００４９】
１０…車両、１１…計器パネル、１２…ルーフ上、１３…ルーフ上の前部側、２０…水平偏波アンテナ、２１…垂直偏波アンテナ、３０…第１の受信機、３１…第２の受信機、３２…信号処理部。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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