(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
工業用織物本体の一方または両方の端部において緯糸を除去して繰り出された経糸が折り返されて工業用織物本体内に織り込まれており、折り返された経糸の一部または全部により形成されたループおよび当該ループに絡ませて取り付けたスパイラル線条を有する継手部であって、
隣り合う繰り出された２本の経糸からなる組の少なくとも一部の組において、一方の経糸がスパイラル線条にて一方の面（Ｆ面）側から他方の面（Ｒ面）側に折り返されてループＬ１を形成しており、他方の経糸がスパイラル線条にてＲ面側からＦ面側に折り返されてループＬ２を形成しており、かつＦ面側から見てループＬ２がループＬ１を跨いでいる、継手部
を有する工業用織物。
【請求項２】
前記ループＬ１のＦ面からの突出量と、前記ループＬ２のＦ面からの突出量との差が０．０５mm以下である、請求項１に記載の工業用織物。
【請求項３】
前記Ｆ面側から見て、前記ループＬ１の摩耗長が０．５mm以上となるまで摩耗されたときに、前記ループＬ１の摩耗長と前記ループＬ２の摩耗長との差が３．０mm以下である、請求項１または２に記載の工業用織物。
【請求項４】
繰り出された前記経糸がすべて、スパイラル線条と絡み合うループを形成している、請求項１〜３のいずれか１項に記載の工業用織物。
【請求項５】
二重織以上の織組織を有する、請求項１〜４のいずれか１項に記載の工業用織物。
【請求項６】
ドライヤーカンバスである、請求項１〜５のいずれか１項に記載の工業用織物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、工業的に用いられる織物に関する。
【背景技術】
【０００２】
工業用織物としては、例えば、製紙機の乾燥パートで用いられるドライヤーカンバス、カッターマシンで用いられる搬送ベルトなどの製紙機械用織物；ベルトプレス脱水機などの各種汚泥またはスラリーの脱水用機械で用いるフィルターベルト；一般搬送用ベルト；一般乾燥機ベルトなどが挙げられる。
【０００３】
本出願人は、工業用織物の一つであるドライヤーカンバスについて、その寿命の向上を図るべく、継手の構成を改良することを提案した（特許文献１）。具体的には、二重織以上の織組織を有するドライヤーカンバス本体の両端部において緯糸を除去して繰り出された経糸がドライヤーカンバス本体内に織り込まれており、折り返された経糸の一部または全部により形成されたループ、および当該ループに絡ませて取り付けたスパイラル線条を有する継手であって、繰り出された経糸が非接紙面側から接紙面側に向かって折り返されており、かつ繰り出された隣り合う経糸からなる組において、２本の経糸が、ドライヤーカンバスの本体の厚さ方向において、互いに異なる位置で１８０°捻転されて、ドライヤーカンバス本体内に織り込まれている、ドライヤーカンバス継手を、特許文献１において提案した。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１１−２４６８３４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ドライヤーカンバスのような工業用織物において、摩耗に起因する継手部の強度減少をさらに抑制することが望まれている。本発明の目的は、継手部で摩耗による強度低下が生じにくく、耐久性に優れた、工業用織物を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、工業用織物本体の一方または両方の端部において緯糸を除去して繰り出された経糸が折り返されて工業用織物本体内に織り込まれており、折り返された経糸の一部または全部により形成されたループおよび当該ループに絡ませて取り付けたスパイラル線条を有する継手部であって、
隣り合う繰り出された２本の経糸からなる組の少なくとも一部の組において、一方の経糸がスパイラル線条にて一方の面（Ｆ面）側から他方の面（Ｒ面）側に折り返されてループＬ１を形成しており、他方の経糸がスパイラル線条にてＲ面側からＦ面側に折り返されてループＬ２を形成しており、かつＦ面側から見てループＬ２がループＬ１を跨いでいる、継手部
を有する工業用織物を提供する。
【発明の効果】
【０００７】
本発明の工業用織物は、継手部において、経糸により形成されるループがスパイラル線条を良好に保護してスパイラル線条の損傷を抑制するので、従来の継手部を有する工業用織物と比較して、より長い寿命を有する。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】本発明の工業用織物に含まれる継手部の一例を模式的に示す拡大平面図である。
【図２】（Ａ）〜（Ｄ）は本発明の工業用織物に含まれる継手部の製作工程の一例を模式的に示す拡大側面図である。
【図３】（Ａ）および（Ｂ）は、ループの突出量を測定する方法を模式的に示す拡大側面図である。
【図４】本発明の工業用織物を構成するのに適した経糸の一例を示す斜視図である。
【図５】（Ａ）〜（Ｄ）は比較例の工業用織物に含まれる継手部の製作工程を模式的に示す拡大側面図である。
【図６】実施例において摩耗試験を実施するために用いた装置を模式的に示す側面図である。
【図７】摩耗試験（摩耗回数３０００回）に付した後の実施例１の継手部を示す平面図である。
【図８】摩耗試験（摩耗回数３０００回）に付した後の実施例２の継手部を示す平面図である。
【図９】摩耗試験（摩耗回数３０００回）に付した後の比較例１の継手部を示す平面図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
（本発明に至った経緯）
特許文献１に記載の継手においては、接紙面側の継手付近において、経糸の接紙面からの突出量を小さくすることによって、継手の強度減少の抑制を図った。継手の破損は、最終的にはスパイラル線条の破断によって生じるところ、特許文献１に記載の継手においては、経糸の突出量が小さいために、スパイラル線条が大きな接触面積で紙と接して摩耗されやすいことを、本発明者らは見出した。そこで、本発明者らは、経糸を接紙面からあえて突出させることによって、スパイラル線条の摩耗がより防止されるのではないかと考えるに至り、ドライヤーカンバスとして用いる場合には紙の品質に影響を与えにくい範囲で経糸を接紙面から突出させる継手部の構成を検討し、より寿命の長い継手部を完成させるに至った。
【００１０】
（本発明の態様）
本発明の第１の態様は、工業用織物本体の一方または両方の端部において緯糸を除去して繰り出された経糸が折り返されて工業用織物本体内に織り込まれており、折り返された経糸の一部または全部により形成されたループおよび当該ループに絡ませて取り付けたスパイラル線条を有する継手部であって、
隣り合う繰り出された２本の経糸からなる組の少なくとも一部の組において、一方の経糸がスパイラル線条にて一方の面（Ｆ面）側から他方の面（Ｒ面）側に折り返されてループＬ１を形成しており、他方の経糸がスパイラル線条にてＲ面側からＦ面側に折り返されてループＬ２を形成しており、かつＦ面側から見てループＬ２がループＬ１を跨いでいる、継手部
を有する工業用織物である。
【００１１】
第１の態様が有する継手部においては、２本の経糸が上記のようにループを形成することによって、少なくとも１つのループがＦ面でやや突出した構成が得られる。この突出したループは、物品がＦ面上を通過して継手部を摩耗させるときに先に摩耗される部分となって、スパイラル線条を良好に保護し、その結果、継手部の寿命が向上し、織物全体の寿命も向上する。
【００１２】
本発明の第２の態様に係る工業用織物は、前記ループＬ１のＦ面からの突出量と、前記ループＬ２のＦ面からの突出量との差が０．０５mm以下である、第１の態様に係る工業用織物である。二つのループの突出量の差を小さくすることにより、Ｆ面に載せられる物品がループを摩耗させるときに、二つのループが均等に摩耗される、すなわち、二つのループがスパイラル線条の保護に等しく寄与するので、継手部の寿命をより向上させることができる。
【００１３】
本発明の第３の態様に係る工業用織物は、前記Ｆ面側から見て、前記ループＬ１の摩耗長が０．５mm以上となるまで摩耗されたときに、前記ループＬ１の摩耗長と前記ループＬ２の摩耗長との差が３．０mm以下である、第１または第２の態様に係る工業用織物である。本発明の工業用織物を構成する継手部は、ループを形成する経糸がＦ面に接する物品を均等に支持し得るので、搬送支持体等として使用されて、摩耗がある程度進行した後において、経糸の摩耗長において差が生じにくいものとして特定され得る。ここで、摩耗長とは、ループをＦ面側から見た平面視において、ループの表面が削られている部分の外周上の任意の二点を結ぶ線分のうち、最も長い線分の長さをいう。
【００１４】
本発明の第４の態様に係る工業用織物は、繰り出された前記経糸がすべて、スパイラル線条と絡み合うループを形成している、第１ないし第３の態様のいずれか一つに係る工業用織物である。すべての経糸がループを形成してスパイラル線条と絡み合う継手部は、より大きな強度を有するものとなる。
【００１５】
本発明の第５の態様に係る工業用織物は、二重織以上の織組織を有する、第１ないし第４の態様のいずれか一つに係る工業用織物である。本発明の工業用織物の効果は、多くの工業用織物で採用されている二重織以上の織組織において良好に発揮される。
【００１６】
本発明の第６の態様は、第１ないし第５の態様のいずれか一つに係る工業用織物であるドライヤーカンバスである。本発明の工業用織物は、特に、抄紙された紙を高速で走行させるドライヤーカンバスに適用された場合に、その効果を有効に発揮する。ドライヤーカンバスは摩耗の進行が速い工業用織物の一つであり、摩耗による継手部の強度低下はドライヤーカンバスそれ自体の寿命に大きく影響を及ぼすからである。
以下、本発明のより具体的な実施形態を、適宜図面を参照して説明する。
【００１７】
（本発明の実施形態）
本発明の工業用織物は、工業用織物の本体のそれぞれの端部または一方の端部において、緯糸を除去して繰り出された経糸が折り返されて工業用織物本体内に織り込まれており、折り返された経糸の一部または全部が、スパイラル線条と絡み合うループを形成している継手部を有する。スパイラル線条と絡み合うループを形成しない経糸は、スパイラル線条と絡み合うことなく、折り返されて工業用織物本体内に織り込まれる。スパイラル線条と絡まない経糸は、Ｆ面側からＲ面側に折り返されてよく、あるいはその逆であってよい。あるいは、継手部において、折り返される経糸の全部がスパイラル線条と絡み合うループを形成してよい。経糸の全部がスパイラル線条と絡み合うループを形成する場合には、継手部の強度をより高くすることができる。
【００１８】
継手部においては、隣り合う繰り出された２本の経糸からなる組の少なくとも一部の組において、一方の経糸がスパイラル線条にて一方の面（Ｆ面）側から他方の面（Ｒ面）側に折り返されてループＬ１を形成しており、他方の経糸がスパイラル線条にてＲ面側からＦ面側に折り返されてループＬ２を形成しており、かつＦ面側から見てループＬ１がループＬ２を跨いでいる。隣り合う繰り出された２本の経糸からなる組の少なくとも一部の組において、２本の経糸の折り返される方向を逆とし、かつＦ面側から見て２つのループの一方が他方を跨ぐことによって、ループが緊密且つ強固にスパイラル線条に絡まるとともに、少なくとも１つのループがＦ面側からやや突出した構成を得ることができる。この構成によれば、継手部のＦ面を物品（ドライヤーカンバスである場合には、紙）が擦って進行する場合に、突出したループが先行して摩耗し、スパイラル線条の摩耗を遅らせることによって、スパイラル線条を良好に保護し、継手部全体の寿命がより向上する。
【００１９】
本実施形態においては、継手部を構成するすべての隣り合う繰り出された２本の経糸からなる組が、上記ループＬ１およびＬ２を形成していてよい。すべての経糸が、上記特定のループを形成するように折り返されることによって、継手部の強度をより高くすることができる。隣り合う繰り出された２本の経糸からなる組の一部のみが、上記ループＬ１およびＬ２を形成する場合、他の組において、２本の経糸はともにＦ面側からＲ面側に折り返されてループを形成してよい。あるいは、上記ループＬ１およびＬ２を形成しない２本の経糸からなる組において、一方または両方の経糸は上記のとおりスパイラル線条と絡まずに折り返されて本体内に織り込まれてよい。スパイラル線条と絡まない経糸はＦ面側からＲ面側、またはＲ面側からＦ面側のいずれの方向に折り返されていてよい。
【００２０】
次に、隣り合う繰り出された２本の経糸を便宜的に経糸ＡおよびＢと称して、本発明の実施形態を、その継手部を中心に、図面を参照して説明する。図１は、本発明の工業用織物に含まれる継手部の一形態を示す拡大平面図である。図示する継手部１は、その本体が２／１綾二重織組織を有する織物の継手部であり、Ｒ面側緯糸２、Ｆ面側緯糸４、経糸Ａ１２および経糸Ｂ１４が織られてなる。図１において、見えている面の側がＦ面側、見えていない面の側がＲ面側に相当する。
【００２１】
図示した形態の継手部は、スパイラル線条８に加えて、スパイラル固定用芯線６を有し、経糸Ａ１２および経糸Ｂ１４はそれぞれスパイラル固定用芯線６の位置にて折り返されてループＬ１およびＬ２を形成し、スパイラル線条８と絡み合わされている。スパイラル固定用芯線６は、スパイラル線条８の固定を容易にするためのものであり、任意に用いられる。
図示するように、この形態において、経糸Ａ１２は、最端に位置するＲ面側緯糸２ａ、最端に位置するＦ面側緯糸４ａ、および最端から２番目に位置するＲ面側緯糸２ｂの３本の緯糸のＦ面側を通過して、スパイラル固定用芯線６の位置にてＦ面側からＲ面側に向かって折り返されてループＬ１を形成し、スパイラル固定用芯線６と最端に位置するＲ面側緯糸２ａとの間を通過して、工業用織物本体に織り込まれている。
【００２２】
経糸Ｂ１４は、Ｆ面側緯糸４ａとＲ面側緯糸２ｂとの間を通過して、Ｒ面側緯糸２ａのＲ面側を通過して、スパイラル固定用芯線６の位置にてＲ面側からＦ面側に向かって折り返されてループＬ２を形成し、Ｒ面側緯糸２ａとＦ面側緯糸４ａとの間を通過して、工業用織物本体に織り込まれている。このとき、ループＬ２はＦ面側で折り返し位置付近にてループＬ１を跨いで、ループＬ１をＲ面側に押さえている。このように形成されるループＬ１およびＬ２は、Ｆ面側にて、「人」の字のような外観を呈し、ループ部分の経糸Ａ１２は右肩下がりとなり、経糸Ｂ１４は左肩下がりとなって、２つのループはＦ面にて鋭角を形成している。
【００２３】
以下に、図２を参照して、本実施形態の継手部を、その製作手順を説明しながら説明する。図２においては、上側がＲ面側、下側がＦ面側に相当する。経糸Ａ１２は上記のとおり、Ｒ面側緯糸２ａ、Ｆ面側緯糸４ａ、およびＲ面側緯糸２ｂの３本の緯糸のＦ面側を通過して、Ｆ面からＲ面に折り返されてループＬ１を形成し、織物本体に織り込まれており、経糸Ｂ１４はＦ面側緯糸４ａとＲ面側緯糸２ｂとの間を通過して、Ｒ面側緯糸２ａのＲ面側を通過して、Ｒ面側からＦ面側に折り返されて、ループＬ２を形成し、織物本体に織り込まれている。具体的には、まず図２（Ａ）に示すように、経糸Ａ１２を矢印で示す方向に進行させて、スパイラル固定用芯線６の位置にて矢印で示す方向（Ｆ面側からＲ面側）に折り返し、次いで、図２（Ｂ）に示すように、経糸Ｂ１４を矢印で示す方向に進行させて、スパイラル固定用芯線６の位置にて矢印で示す方向（Ｒ面側からＦ面側）に向かって折り返す。
【００２４】
経糸Ａ１２を経糸Ｂ１４と交差させる場合には、図２（Ａ）および（Ｂ）に示すとおりに経糸Ａ１２および経糸Ｂ１４を進行させた後、図２（Ｃ）に示すように、経糸Ａ１２を経糸Ｂ１４と交差させて（即ち、折り返される経糸Ａ１２が、折り返そうとする経糸Ｂ１４よりも図において手前にくるように）、織物本体内に織り込む。次いで、図２（Ｄ）に示すように、経糸Ｂ１４を織物本体内に織り込む。織り込まれた経糸Ｂ１４は、図２（Ｃ）で織り込まれた経糸Ａ１２よりも図において手前にくる。
【００２５】
折り返された経糸Ａ１２および経糸Ｂ１４は、所定の長さにわたって織物本体内に織り込まれる。織物本体内への織り込みおよび織り込み後の処理は、Ｆ面またはＲ面にて余った経糸をカットした後、熱処理を施して、その末端を処理して行う。経糸をカットする面は、物品が接触しない側の面とすることが好ましく、Ｒ面としてよい。
【００２６】
図２に示すように、経糸Ａ１２は、ループを形成して織物本体に織り込まれる前に、ループを形成して織り込まれる前の経糸Ｂ１４と交差して、又、経糸Ａ１２と経糸Ｂ１４は交互に織物本体に織り込まれていることが好ましい。そのような交差により、図１に示すような構成のループ列を得ることができる。経糸Ａ１２を、経糸Ｂ１４と交差させることなく折り返してループを形成すると、Ｆ面側にループが大きな凸状の隆起となって表出することがある。経糸Ａ１２と経糸Ｂ１４との交差により、継手部の先端部において凸部が過度に大きくなることを抑制でき、Ｆ面に接する物品の品質に凸部が及ぼす影響を小さくすることができる。
【００２７】
上記のようにループＬ１およびＬ２が形成される場合に、ループＬ１のＦ面からの突出量とループＬ２のＦ面からの突出量の差を小さくすることができる。突出量の差が小さいほど、継手部にてループを形成する経糸Ａおよび経糸Ｂは、Ｆ面に接する物品をより均等に支持することができる。具体的には、本実施形態において、ループＬ１のＦ面からの突出量とループＬ２のＦ面からの突出量の差は、例えば、０．０５mm以下とすることができ、特に０．０２mm以下とすることができる。突出量の差が小さいほど、経糸Ａ１２およびＢ１４で均等に摩耗が進行する、すなわち二つの経糸がスパイラル線条の保護に等しく寄与するので、継手部の寿命をより向上させることができる。
【００２８】
ループの突出量の測定は、図３に示すようにして実施できる。具体的には、継手部の側面を観察したときに、突出量を測定しようとするループが最も手前に見えるまで経糸を除去して、以下の手順で測定する。
１）当該側面を観察したときに、ループを形成する経糸がループを形成する前に織物本体を構成している領域で、Ｆ面側緯糸の上にある経糸の部分のうち、ループに近い２つの部分それぞれにて、最も高い位置（図３（Ａ）において黒い点で示している）を特定し、これらをつなぐ直線をひく。この直線を基準線（図３（Ａ）において破線で示している）とする（図３（Ａ））。
２）前記基準線に平行であって、かつループと交わる又は接する直線のうち、最もＦ面側にある直線（図３（Ｂ）にて実線で示している）を特定し、この直線と前記基準線との距離を測定し、これをループの突出量とする（図３（Ｂ））。基準線からみてＦ面側に直線があるときには、突出量はプラスで表され、Ｒ面側に直線があるときには、突出量はマイナスで表される。
測定は、継手部の側面の拡大写真を撮影して実施してよい。
【００２９】
本実施形態の継手部によれば、二つのループＬ１およびＬ２の突出量の差を小さくすることができるために、Ｆ面にて物品（例えば、工業用織物がドライヤーカンバスである場合には、紙）が接触した状態で移動するときに、二つのループにて摩耗が均等に進行する傾向にある。具体的には、本実施形態によれば、例えば、Ｆ面側からみて、ループＬ１の摩耗長が０．５mm以上となるまで摩耗が進行したときに、ループＬ１の摩耗長とループＬ２の摩耗長との差を３．０mm以下、特に２．５mm以下、より特に２．０mm以下、さらに特に１．０mm以下、さらにより特に０．５mm以下とすることができる。摩耗長の意味は先に説明したとおりである。
【００３０】
本実施形態において、二つのループＬ１およびＬ２の突出量はいずれもプラスであってよい。二つのループの突出量がともにプラスであると、スパイラル線条がより良好に保護されて、継手部の寿命をより向上させることができる。また、本実施形態において、二つのループＬ１およびＬ２は共に、スパイラル線条の突出量より大きくてよい。スパイラル線条の突出量は、ループの突出量を求めるにあたり用いた基準線と平行であって、かつスパイラル線条と交わる又は接する直線のうち、最もＦ面側にある直線を特定し、この直線と前記基準線との距離を測定することにより求められる。スパイラル線条よりも突出量の大きいループは、スパイラル線条に先行して摩耗されることにより、スパイラル線条を良好に保護して、継手部の寿命をより向上させる。
【００３１】
二つのループの突出量の差および摩耗長の差は、ループＬ２がループＬ１を跨ぐように形成されて、ループＬ１をＲ面側に抑えていることによって、小さくなっているものと推察される。尤も、本発明はこの推察により限定されるものではない。また、ループＬ２のスパイラル線条ないしはスパイラル固定用芯線への絡みが緩いと、ループＬ２がＲ面側に沈みやすくなり、ループＬ２の突出量が小さくなって、二つのループの突出量の差は大きくなる傾向にある。
【００３２】
二つのループの突出量の差および摩耗長の差は、スパイラル線条８、スパイラル固定用芯線６、経糸および緯糸の太さによっても影響を受け、これらを適宜選択することによっても突出量および摩耗長の差を小さくすることができる。例えば、スパイラル固定用芯線６の太さが小さくなると、二つのループの突出量および摩耗長の差が大きくなる傾向にある。これは、二つのループＬ１およびＬ２のスパイラル線条８ないしスパイラル固定用芯線６への絡みが弱くなるためであると推察される。
【００３３】
本実施形態において、繰り出された経糸は織物本体内に織り込まれる前に、捻転させてよい。例えば、特許文献１に記載されているように、隣り合う繰り出された２本の経糸からなる組において、２本の経糸が、織物本体の厚さ方向において、互いに異なる位置で１８０°捻転されて、織物本体内に織り込まれてよい。隣り合う繰り出された２本の経糸からなる組は、ループＬ１およびＬ２を形成する経糸の組であってよい。図２においては、「×」の記号により、経糸の捻転位置の例が示されている。図２は、２本の経糸が、織物本体の厚さ方向において互いに異なる位置で捻転されている例を示している。
【００３４】
緯糸を除去して繰り出した経糸は、一旦、緯糸と織成されたものであり、織組織に応じたクリンプを有している。そのため、経糸を単に折り返して、再度織物本体内に織り込むと、クリンプの形状が本体の組織と合致しないため、織物の表面に凹凸が形成される。捻転は、この凹凸を無くす、または凹凸の度合いを小さくするために実施される。捻転は、経糸の断面が扁平形状である場合に特に好ましく実施される。「１８０°捻転させる」とは、図４に示すような断面を有する扁平形状の糸２０を使用して、経糸を折返してループを形成する際、表面２２と裏面２４との位置関係を逆転させるように捻ることを指す。
【００３５】
本実施形態の継手部は、図１および図２に示した２／１綾二重織組織にのみ適用されるものではなく、他の組織にも適用され、例えば、１／３破れ斜紋二重織、３／５綾織、２／２二重綾織等にも適用できる。
【００３６】
本発明の工業用織物は、工業用織物を構成するために通常用いられている経糸および緯糸を用いて構成される。具体的には、経糸断面形状が、円形、長円形、長方形、四角形または楕円形である合成樹脂から成るモノフィラメントを、又緯糸には断面形状が、円形、長円形、長方形、三角形、四角形、楕円形、または五角形もしくは八角形などの多角形、または星型などの異形断面である合成樹脂から成るモノフィラメントを、使用してよい。工業用織物の厚さを小さくしたい場合には、経糸を、扁平断面（長円形、長方形または楕円形）を有するものとすることが好ましい。その場合、厚さ方向に比して大きな寸法を有するフィラメントの面が工業用織物の表面を構成するように、織物を織成することが好ましい。合成樹脂は、例えば、ポリエチレンテレフタレートなどのポリエステル、ナイロン、ポリフェニレンサルファイド、またはそれらの混合物である。あるいは、経糸および／または緯糸は、紡績糸またはマルチフィラメント糸であってもよい。さらに、経糸および緯糸の太さ（繊維断面の寸法）も特に限定されず、得ようとする工業用織物の厚さ等に応じて適宜選択される。
【００３７】
本実施形態は、種々の工業用織物に適用され、例えば、製紙機の乾燥パートで用いられるドライヤーカンバス、カッターマシンで用いられる搬送ベルトなどの製紙機械用織物；ベルトプレス脱水機などの各種汚泥またはスラリーの脱水用機械で用いるフィルターベルト；一般搬送用ベルト；一般乾燥機ベルトに適用してよい。いずれの用途においても、Ｆ面にて物体を支持して搬送させることが好ましい。本実施形態が有する継手部の構成は、Ｆ面側からの摩耗に対して、経糸のループがスパイラル線条を保護するようになっているからである。
【００３８】
本実施形態は、特に、製紙機の乾燥パートで用いられるドライヤーカンバスに適している。抄紙機の乾燥パートにおいて、全走行経路に亘って、抄紙されたシートとドライヤーカンバスとを１対１で併走させる方式（シングルラン方式）の抄紙機または抄紙設備を採用する例が増加しているところ、シングルラン方式の採用により抄紙機の高速化が進み、抄紙されたシートとの接触により、ドライヤーカンバス（特に継手部）において磨耗がより生じやすくなっている。磨耗の進行が速いほど、カンバスの寿命が短くなり、カンバスを取り替える頻度が高くなる。本実施形態によれば、継手部において適度に突出したループＬ１およびＬ２が良好にスパイラル線条を保護するので、寿命がより向上したドライヤーカンバスを提供できる。ドライヤーカンバスの場合、Ｆ面が接紙面となり、Ｒ面が非接紙面とすることが好ましい。
【実施例】
【００３９】
（実施例１）
経糸として、図４に示すような扁平断面を有し、厚さｔが０．４４ｍｍ、幅ｗが０．６０ｍｍであるポリエチレンテレフタレートから成るモノフィラメントを用意した。緯糸として、円形の断面を有し、繊維径が０．６５ｍｍであるポリエチレンテレフタレートから成るモノフィラメントを用意した。この経糸および緯糸を使用して、経糸密度４９．０本／インチ、緯糸密度３９．０本／インチの２／１綾二重織組織を有する織物を織成した。次に、この織物本体から、約２３ｃｍにわたり、緯糸を除去して、経糸をすだれ状に延出させた。
【００４０】
経糸をすだれ状に延出させた織物から、図１に示す継手部を、図２（Ａ）〜（Ｄ）に示す手順に従って製作した。さらに、織物本体の厚さの略二分の一の位置にスパイラル固定用芯線６（直径０．３５ｍｍ）を配置した。織物本体においては、２本の経糸Ａ１２および経糸Ｂ１４が、図面において、上下に配置された緯糸（Ｒ面側緯糸２およびＦ面側緯糸４）を通過している。
【００４１】
経糸Ａ１２は、最端に位置するＲ面側緯糸２ａ、最端に位置するＦ面側緯糸４ａ、および最端から２番目に位置するＲ面側緯糸２ｂの３本の緯糸のＦ面側を通過させて、スパイラル固定用芯線６の位置にてＦ面側からＲ面側に向かって折り返した。それにより、ループＬ１を形成するとともに、経糸Ａ１２をスパイラル線条８（厚さｔ：０．３５ｍｍ、幅ｗ：０．７０ｍｍ）と絡ませた。経糸Ｂ１４は、Ｆ面側緯糸４ａとＲ面側緯糸２ｂとの間を通過させて、Ｒ面側緯糸２ａのＲ面側を通過して、スパイラル固定用芯線６の位置にてＲ面側からＦ面側に向かって折り返した。それにより、ループＬ２を形成するとともに、経糸Ｂ１４をスパイラル線条８と絡み合わせた。経糸Ａ１２は、経糸Ｂ１４と交差させた。具体的には、経糸Ｂ１４を本体へ織り込む前に、経糸Ａ１２を織物本体内に織り込み、次いで折り返した経糸Ｂ１４を織物本体内に織り込んだ。また、ループＬ２を形成するに際し、Ｆ面から見てループＬ２がループＬ１を跨ぐように、折り返しおよび織り込みを実施した。折り返した後の経糸Ａ１２および経糸Ｂ１４は、約２．５〜６ｃｍの長さにわたって織物本体内に分散させて織り込んだ。経糸は、Ｒ面側表面でカットした後、熱処理を施して、その末端を処理した。
【００４２】
本実施例では、経糸Ａ１２を折り返してループを形成する前に、Ｆ面側から見て織物本体の厚さＴの１／２に相当する深さにて、１８０°捻転させた。経糸Ｂ１４は、折り返しと同時に１８０°捻転させ、捻転位置がＦ面側表面から見て織物本体の厚さＴの１／４〜３／８の深さの位置となるようにした。
【００４３】
このようにして、継手部を製作した。同じ要領で、もう一つ織物の継手部を製作し、２つのスパイラル線条８を噛み合わせてできる共通孔に芯線を挿通して、２つの織物の継手部を繋ぎ合わせた。
【００４４】
（実施例２）
スパイラル固定用芯線６として、直径０．３０ｍｍのものを用いたことを除いては、実施例１と同様にして、２つの継手部を形成し、２つの織物の継手部を繋ぎ合わせた。
【００４５】
（比較例１）
実施例１で用いた織物と同じ織物から、経糸をすだれ状に延出させて、特許文献１に記載された構成の継手部を製作した。具体的には、図５（Ａ）〜（Ｄ）に示す手順に従って、継手部を製作した。図５（Ａ）〜（Ｄ）においては、Ｆ面は下側の面となり、Ｒ面が上側の面となるように、織物を示している。さらに、織物本体の厚さの略二分の１の位置にスパイラル固定用芯線６を配置した。織物本体においては、２本の経糸Ａ１２および経糸Ｂ１４が、図面において、上下に配置された緯糸（Ｒ面側緯糸２およびＦ面側緯糸４）を通過している。
【００４６】
経糸Ａ１２は、Ｒ面側最端緯糸２’とＦ面側最端緯糸４’との間を通過させず、図示するようにＲ面側に露出するように、Ｒ面側最端緯糸２’の外側を通過させて、スパイラル固定用芯線６にて折り返した。それにより、ループを形成するとともに、経糸Ａ１２をスパイラル線条８と絡ませた。経糸Ｂ１４は、Ｒ面側最端緯糸２’とＦ面側最端緯糸４’との間を通過させて、スパイラル固定用芯線６にて折り返した。それにより、ループを形成するとともに、経糸Ｂ１４をスパイラル線条８と絡み合わせた。いずれの経糸も、Ｒ面側からＦ面側に折り返した。折り返した後の経糸は、約２．５〜６ｃｍの長さにわたって織物本体内に分散させて織り込んだ。経糸は、Ｒ面側表面でカットした後、熱処理を施して、その末端を処理した。比較例においても、経糸Ａ１２と経糸Ｂ１４とは交差させた。
【００４７】
比較例１においては、経糸Ａ１２を折り返してループを形成する前に、Ｒ面側表面から見て織物本体の厚さＴの１／２に相当する深さにて、１８０°捻転させた。経糸Ｂ１４は、折り返しと同時に１８０°捻転させ、捻転位置がＲ面側表面から見て織物本体の厚さＴの３／８の深さの位置となるようにした。
比較例１においても２つの継手部を作成し、２つのスパイラル線条８を噛み合わせてできる共通孔に芯線を挿通して、２つの織物の継手部を繋ぎ合わせた。
【００４８】
（マークテスト）
実施例１および２、ならびに比較例１で得た、繋ぎ合わせた工業用織物のＦ面側表面において、継手部付近における経糸の突出量の違いを簡易的に確認するために、圧力測定フィルム（商品名：プレスケール  富士フィルム（株））を用いて、以下の試験を実施した。具体的には、織物のＦ面側表面の継手部付近に圧力測定フィルムを試験サンプルとともに重ねて、マークテスト試験機の上下ローラーの間に通した。その際、上下シリンダー間の線圧は２．０ｋｇ／ｃｍに保持した。それから、フィルムを取り出し、フィルムの発色状態を観察した。その結果、実施例１においては、ループＬ１およびＬ２に相当する箇所、ならびにスパイラル線条に相当する箇所でマークの発色が見られた。これに対し、実施例２および比較例１においては、隣り合う２つのループのうち、一方のループに相当する箇所、およびスパイラル線条に相当する箇所のみでマークの発色が見られた。このことは、実施例１の継手部においては、ループＬ１およびＬ２の突出量の差がより小さいことを示している。
【００４９】
（突出量）
実施例１および２、ならびに比較例１で得た継手部において、２本の経糸ＡおよびＢにより形成されたループの突出量を測定し、２本の経糸ＡおよびＢにより形成されたループの突出量の差を求めた。また、各実施例および比較例において、スパイラル線条の突出量を求めた。ループおよびスパイラル線条の突出量の測定方法は先に記載したとおりである。測定結果を表１に示す。
【００５０】
【表１】
0006393207.tif 000002
【００５１】
実施例１において、二つのループの突出量はいずれもプラスであり、スパイラル線条の突出量（マイナス）よりも大きかった。比較例１においては、経糸Ｂにより形成されたループの突出量は、スパイラル線条の突出量よりも小さく、経糸Ａにより形成されたループの突出量は実施例１における、いずれのループの突出量よりも相当に小さかった。また、実施例１においてはループの突出量の差が最も小さく、実施例２においては、ループの突出量の差が実施例１のそれより大きかった。実施例１および２においては、ループＬ１（経糸Ａで形成されたループ）の突出量がループＬ２（経糸Ｂで形成されたループ）のそれよりも大きかった。比較例１においては、経糸Ｂ（ループ形成後、Ｆ面側を進行する）で形成されたループの突出量が、経糸Ａで形成されたループの突出量よりも大きかった。これらの結果は、マークテストの結果とほぼ合致している。
【００５２】
（摩耗試験）
【００５３】
実施例１および２、ならびに比較例１で得た織物を、継手部の接合位置を中心として、経糸と平行な方向の長さが継手部の両側において約１５ｃｍとなり、緯糸と平行な方向の長さが５ｃｍとなるように裁断して、タテ×ヨコが３１ｃｍ×５ｃｍの試料を作製した。作製した試料を、図６に示すアムスラー摩耗試験機を用いて、磨耗試験に付した。図６に示す装置は、支持台４５に置いた試料４０の両端を把持する挟み治具４２を２つ有し、一方の治具は固定され、他方の治具には、１０ｋｇの重り４３が取り付けられている。摩擦子４４は、サンドペーパー４６（＃２４０）を貼り付けた面を有し、当該面が水平方向に移動するようにアーム４８により回転ロール４９に取り付けられている。摩擦子４４は、経糸と平行な方向において、継手部を中心に約２０ｃｍの長さにわたって水平方向に移動する。即ち、摩擦子４４は、継手部および継手部の両側の１０ｃｍの領域を擦るように水平方向に移動させる。
【００５４】
本実施例においては、回転ロール４９の回転速度を３５．４ｒｐｍ、摩擦子と試料との間の圧力（接圧）を８３．４ｇｆ／ｃｍ２とし、試料の接紙面側表面をサンドペーパーで繰り返し擦り、試料を磨耗させた。磨耗回数は、摩擦子が１往復したときに１回としてカウントした。磨耗回数１０００回毎にサンドペーパーを交換しながら、表２に示す磨耗回数に達したときの試料を引張試験に付し、継手部の強度を測定した。
【００５５】
引張試験は、試料サイズが、巾４０ｍｍ×長さ２００ｍｍ（継手部を中央に１００ｍｍ＋１００ｍｍ）となるように試料をカットし、オリエンテックコーポレーション社製テンシロンＵＣＴ-1Ｔを用い、試料つかみ間隔１００ｍｍ、試料巾／チャック巾を４０ｍｍ／６０ｍｍとして試料をつかみ、引張スピード１００ｍｍ／ｍｉｎ、継手部の突合せ巾３０ｍｍとして実施し、幅（緯糸と平行な方向）３ｃｍあたりの強度として求めた。一度破断試験に付した試料は、磨耗試験に用いることはできない。したがって、実施例１および比較例１については、それぞれ５つの試料を用いて、磨耗試験を実施した。実施例２については、摩耗回数が３０００回に達したときにのみ破断試験を実施した。磨耗試験の結果を表２に示す。
【００５６】
【表２】
0006393207.tif 000003
【００５７】
表１に示すように、実施例１の試料は、磨耗回数が４０００回のときの強度の低下の度合いが、比較例１のそれよりも小さく優れた摩耗耐久性を示した。実施例２は、摩耗回数が３０００回のときの強度低下の度合いが、比較例１よりは小さいものの、実施例１よりは大きかった。これは、実施例２において、経糸Ａにより形成されたループ（ループＬ１）の突出量が小さいこと、およびループの突出量の差が、実施例１におけるループの突出量の差よりも大きいことに起因すると考えられる。
【００５８】
摩耗試験においてはまた、各試料について摩耗回数が３０００回に達したときのループの摩耗長を測定して、２本の経糸ＡおよびＢにより形成されたループの摩耗長の差を求めた。具体的には、摩耗回数が３０００回に達した試料の継手部付近の拡大写真を撮影し、写真から、３組のループについて摩耗長を測定して平均値を求め、平均値の差を２つのループの摩耗長の差とした。ここでは、摩耗長の測定を容易にするため、摩耗試験前にループを黒く塗っておき、摩耗により露出した部分（白色部分）が容易に認識されるようにした。測定結果を表３に示すとともに、各試料を３０００回摩耗させた後の継手部のＦ面を撮影した拡大写真（撮影倍率２０倍）を図７（実施例１）、図８（実施例２）、図９（比較例１）に示す。
【００５９】
【表３】
0006393207.tif 000004
【００６０】
実施例１および２においては、経糸Ａにより形成されたループ（Ｆ面からＲ面に折り返されて形成されたループ）において、摩耗長がより長かった（表３において（摩耗長（長）で示される）。比較例１においては、経糸Ｂにより形成されたループ（折り返された後、経糸がＦ面側を進行する経糸により形成されたループ）において摩耗長がより長かった（表３において摩耗長（長）で示される）。摩耗長の差は、実施例１において最も小さかった。実施例２と比較例１を比較すると、摩耗長の差は実施例２の方がより大きい。上記のとおり、摩耗回数が３０００回に達したときの強度の低下の度合いは実施例２の方が比較例１よりも小さいが、これは、経糸Ａにより形成されたループの突出量が、比較例１の経糸Ｂにより形成されたループのそれよりも大きいことによると考えられる。すなわち、実施例２においては、突出したループがスパイラル線条に先行して摩耗することにより、スパイラル線条の摩耗が抑制されたために、継手部の強度低下が抑制されたものと推察される。
【産業上の利用可能性】
【００６１】
本発明の工業用織物は、その継手部がスパイラル線条に絡み合う経糸のループがＦ面側にてやや突出した構成を有し、それにより継手部での摩耗による強度低下が抑制されるので、ドライヤーカンバスおよびその他物品の搬送用の工業用織物として使用するのに適している。
【符号の説明】
【００６２】
１  継手部
２、２ａ、２ｂ、２’  Ｒ面側緯糸
４、４ａ、４’  Ｆ面側緯糸
６  スパイラル固定用芯線
８  スパイラル線条
１２  経糸Ａ
１４  経糸Ｂ
２０  扁平糸
２２  表面
２４  裏面
４０  試料
４２  挟み治具
４４  摩擦子
４５  支持台
４６  サンドペーパー
４８  アーム
４９  回転ロール
【図１】
0006393207.tif 000005
【図２】
0006393207.tif 000006
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
0006393207.tif 000010
【図７】
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【図８】
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【図９】
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