(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
管状の竿元側竿体の前端部の内側に竿先側竿体の後端部が継合される並継ぎ竿であって、
竿先側竿体の後端部の外周面は塗装されており、
竿元側竿体の内周面は成形により形成された成形面であり、竿元側竿体は、前端部に位置し、竿先側竿体の後端部の外周面が当接すると共に、前側に向けて拡径していく逆テーパ形状の継合用内周面と、該継合用内周面の後側に位置し、径略一定のストレート形状又は後側に向けて拡径していく順テーパ形状の主内周面とを備え、継合用内周面と主内周面との間には、前側の内径よりも後側の内径が大きくなる段差部が形成されており、
段差部より前側の領域における最大内径をｄ１とし、段差部より後側の領域における最小内径をｄ２としたとき、ｄ１≦ｄ２の関係を有しており、
竿元側竿体は、開口端部に、継合用内周面よりも大きいテーパ率で前側に向かって拡径していく逆テーパ形状の端部内周面を備えていることを特徴とする並継ぎ竿。
【請求項２】
管状の竿元側竿体の前端部の内側に竿先側竿体の後端部が継合される並継ぎ竿であって、
竿先側竿体の後端部の外周面は無塗装であり、
竿元側竿体の内周面は成形により形成された成形面であり、竿元側竿体は、前端部に位置し、竿先側竿体の後端部の外周面が当接すると共に、前側に向けて拡径していく逆テーパ形状の継合用内周面と、該継合用内周面の後側に位置し、径略一定のストレート形状又は後側に向けて拡径していく順テーパ形状の主内周面とを備え、継合用内周面と主内周面との間には、前側の内径よりも後側の内径が大きくなる段差部が形成されており、
段差部より前側の領域における最大内径をｄ１とし、段差部より後側の領域における最小内径をｄ２としたとき、ｄ１≦ｄ２の関係を有しており、
竿元側竿体は、開口端部に、継合用内周面とは異なるテーパ率の端部内周面を備え、該端部内周面は、継合用内周面よりも小さいテーパ率で前側に向かって拡径していく逆テーパ形状であるか、径略一定のストレート形状であるか、あるいは、前側に向かって縮径していく順テーパ形状であることを特徴とする並継ぎ竿。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、管状の竿体を備えた並継ぎ竿に関する。
【背景技術】
【０００２】
複数の竿体を継ぎ合わせる並継ぎ竿においては、竿元側竿体の前端部の内側に竿先側竿体の後端部が挿入される構成が採用されることがある。管状の竿体の内周面は、通常、竿元側である後側に向けて徐々に拡径していく順テーパ形状とされるが、継ぎ合わせ部分である竿元側竿体の前端部内周面については、逆に竿先側である前側に向けて徐々に拡径していく逆テーパ形状とされて、良好な継ぎ合わせ状態が得られるようにしている。
【０００３】
このような管状の竿体は、芯材であるマンドレルにプリプレグを巻回して加熱焼成して製造されるため、マンドレルの外周面の形状は管状の竿体の内周面の形状に合致したものとされる。従って、竿体の前端部内周面を逆テーパ形状とした構成では、マンドレルの前端部外周面も前側に向けて徐々に拡径していく逆テーパ形状とされるが、加熱焼成後にマンドレルを後側に向けて脱芯する際には、竿体からマンドレルの逆テーパ形状の部分を長い区間に亘って強引に引き抜いていく必要がある。
【０００４】
即ち、竿体の内径は、逆テーパ形状である継ぎ合わせ部分の後端において最小となっていて、そこから後側に向けて徐々に拡径していくので、マンドレルの逆テーパ形状の部分は、竿体の逆テーパ形状の部分を径方向外側に押し広げるように弾性変形させながら後側に移動していくことになる。そして、マンドレルの逆テーパ形状の部分が竿体の最小内径の箇所を通過しても、更にそこから所定長さ後側に進んで竿体の内径がマンドレルの前端部の外径よりも大きくなるまでの区間についても、同様に、マンドレルの逆テーパ形状の部分が竿体を径方向外側に弾性変形させることになる。しかしながら、脱芯時にマンドレルの逆テーパ形状の部分が長い区間に亘って竿体を径方向外側に弾性変形させると、竿体の形状、特にその前側の部分の形状が安定しにくく、継ぎ合わせ部分を高精度に形成することが困難であるという問題がある。
【０００５】
これに対して、加熱焼成後、即ち、成形後において、竿体の前端部内周面をリーマ加工により逆テーパ形状とする方法がある（下記特許文献１参照）。しかしながら、後加工が必要になるため製造工程が増えて製造コストが増加するという問題があるうえに、リーマ加工の芯出しが難しく、内周面の同軸度を確保することも容易ではない。また、逆テーパ形状の内周面が成形面ではなくリーマ加工によって削られた加工面となっていることから、強化繊維が切れて内周面が粗い状態になりやすく、長期の使用によって逆テーパ形状の内周面が摩耗して継ぎ合わせ部分にガタツキが生じやすいという問題もある。
【０００６】
そこで、逆テーパ形状の内周面をマンドレルを用いた成形によって形成するために、下記特許文献２，３のように、マンドレルを前後に分割するという方法がある。即ち、マンドレルを、逆テーパ形状の内周面を形成するための前側のマンドレルパーツと、後側に向けて拡径していく順テーパ形状の内周面を形成するための後側のマンドレルパーツとからなるツーピース構成として、脱芯時に前側のマンドレルパーツを前側に引き抜くことにより、上述したような脱芯時の問題を解消しようというものである。
【０００７】
しかしながら、かかる手法はスムーズにマンドレルを脱芯できるという利点がある一方、前後二つのマンドレルパーツの同軸度を高い精度で確保することが困難であるという問題があって必ずしも製造が容易であるとは言えず、更なる改良が求められていた。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開２００９−３９０１１号公報
【特許文献２】特公昭５４−３３９９７号公報
【特許文献３】特開２０１４−６４５２０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
それゆえに本発明は上記従来の問題点に鑑みてなされ、製造が容易であって、継ぎ合わせ部分の精度も確保しやすい並継ぎ竿を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明は上記課題を解決すべくなされたものであって、本発明に係る並継ぎ竿は、管状の竿元側竿体の前端部の内側に竿先側竿体の後端部が継合される並継ぎ竿であって、竿先側竿体の後端部の外周面は塗装されており、竿元側竿体の内周面は成形により形成された成形面であり、竿元側竿体は、前端部に位置し、竿先側竿体の後端部の外周面が当接すると共に、前側に向けて拡径していく逆テーパ形状の継合用内周面と、該継合用内周面の後側に位置し、径略一定のストレート形状又は後側に向けて拡径していく順テーパ形状の主内周面とを備え、継合用内周面と主内周面との間には、前側の内径よりも後側の内径が大きくなる段差部が形成されており、段差部より前側の領域における最大内径をｄ１とし、段差部より後側の領域における最小内径をｄ２としたとき、ｄ１≦ｄ２の関係を有しており、竿元側竿体は、開口端部に、継合用内周面よりも大きいテーパ率で前側に向かって拡径していく逆テーパ形状の端部内周面を備えていることを特徴とする。尚、竿先側を前側とし、竿元側を後側とする。また、本発明に係る並継ぎ竿は、管状の竿元側竿体の前端部の内側に竿先側竿体の後端部が継合される並継ぎ竿であって、竿先側竿体の後端部の外周面は無塗装であり、竿元側竿体の内周面は成形により形成された成形面であり、竿元側竿体は、前端部に位置し、竿先側竿体の後端部の外周面が当接すると共に、前側に向けて拡径していく逆テーパ形状の継合用内周面と、該継合用内周面の後側に位置し、径略一定のストレート形状又は後側に向けて拡径していく順テーパ形状の主内周面とを備え、継合用内周面と主内周面との間には、前側の内径よりも後側の内径が大きくなる段差部が形成されており、段差部より前側の領域における最大内径をｄ１とし、段差部より後側の領域における最小内径をｄ２としたとき、ｄ１≦ｄ２の関係を有しており、竿元側竿体は、開口端部に、継合用内周面とは異なるテーパ率の端部内周面を備え、該端部内周面は、継合用内周面よりも小さいテーパ率で前側に向かって拡径していく逆テーパ形状であるか、径略一定のストレート形状であるか、あるいは、前側に向かって縮径していく順テーパ形状であることを特徴とする。
【００１１】
該構成の並継ぎ竿用の竿体にあっては、継合用内周面と主内周面との間に段差部が形成されているので、逆テーパ形状の部分を形成したマンドレルを後側に向けて引き抜く際に、竿体を径方向外側に弾性変形させながら強制的に引き抜く区間が短くて済む。即ち、段差部よりも前側の領域については、マンドレルの逆テーパ形状の部分によって径方向外側に向けて弾性変形させられることになるが、段差部によって内径が急激に大きくなっているので、段差部よりも後側の領域については、マンドレルの逆テーパ形状の部分によって径方向外側に向けて弾性変形させられる区間が、段差部のない従来構成に比して短くなる。従って、マンドレルの逆テーパ形状の部分が段差部を通過した後は、スムーズにマンドレルを引き抜くことができる。そして、逆テーパ形状の継合用内周面が後加工のリーマ加工によって形成された加工面ではなく成形によって形成された成形面となっているので、同軸度が確保されやすく、また、長期に亘って使用しても摩耗しにくく継ぎ合わせ部分にガタツキが生じにくく、良好な継ぎ合わせ状態が長期に亘って維持される。
【００１２】
特に、段差部より前側の領域における最大内径をｄ１とし、段差部より後側の領域における最小内径をｄ２としたとき、ｄ１≦ｄ２の関係を有していることが好ましい。該構成とすれば、マンドレルの逆テーパ形状の部分が段差部を通過した後は、竿体がマンドレルの逆テーパ形状の部分によって弾性変形させられることがなくなり、マンドレルを強制的に引き抜く区間が段差部よりも前側の領域のみで済む。
【００１３】
また、開口端部に、継合用内周面よりも大きいテーパ率で前側に向かって拡径していく逆テーパ形状の端部内周面を備えていることが好ましい。継合用内周面には、竿先側竿体の後端部が当接するが、その竿先側竿体の後端部の外周面は、継合用内周面に対応して、後側に向けて縮径していく逆テーパ形状となっている。そして、その竿先側竿体の外周面を塗装している場合には、その塗膜が後端部の外周面まで達していることがある。そのような場合には、竿元側竿体の開口端部に、継合用内周面よりも大きいテーパ率の逆テーパ形状の端部内周面を形成しておくと、竿体同士の継ぎ合わせによって竿先側竿体の塗膜が剥がれることが防止できる。
【００１４】
逆に、竿先側竿体の外周面を塗装していない場合には、開口端部に、継合用内周面とは異なるテーパ率の端部内周面を備え、該端部内周面は、継合用内周面よりも小さいテーパ率で前側に向かって拡径していく逆テーパ形状であるか、径略一定のストレート形状であるか、あるいは、前側に向かって縮径していく順テーパ形状であることが好ましい。竿先側竿体の外周面を塗装していない場合には、塗膜の剥がれを懸念する必要がないので、逆に端部内周面のテーパ率を小さくする等することにより、より一層しっかりとした継ぎ合わせ状態が確保できる。また、継ぎ合わせ部分からの水の進入も抑制できる。
【発明の効果】
【００１６】
以上のように、継合用内周面と主内周面との間に段差部を形成したことにより、リーマ加工等の後加工が不要であって、一本のマンドレルによって容易に製造でき、しかも、マンドレルを強引に引き抜く区間が短くて済むので、継ぎ合わせ部分の精度も確保される。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本発明の一実施形態における並継ぎ竿の要部断面図であって、（ａ）は竿体同士が継ぎ合わせられる前の状態を示し、（ｂ）は竿体同士が継ぎ合わせられた状態を示す。
【図２】同実施形態における並継ぎ竿の竿元側竿体の要部断面図。
【図３】同竿元側竿体を製造するためのマンドレルを示す正面図。
【図４】（ａ）及び（ｂ）は本発明の他の実施形態における並継ぎ竿の竿元側竿体を示す要部断面図。
【図５】（ａ）及び（ｂ）は本発明の他の実施形態における並継ぎ竿の竿元側竿体を示す要部断面図。
【図６】（ａ）及び（ｂ）は本発明の他の実施形態における並継ぎ竿の竿元側竿体を示す要部断面図。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下、本発明の一実施形態に係る並継ぎ竿とその竿体について図１〜図３を参酌しつつ説明する。図１に本実施形態における並継ぎ竿の継ぎ合わせ部分を示しており、図１（ａ）は竿先側竿体１と竿元側竿体２とが離れた状態であって、図１（ｂ）は竿先側竿体１と竿元側竿体２とが継ぎ合わされた状態である。並継ぎ竿は複数の竿体が継ぎ合わされて構成されるが、竿体の本数は任意であって、二本であってもよいし、三本以上であってもよい。
【００１９】
竿元側竿体２の前端部の内側に竿先側竿体１の後端部が差し込まれて継合される構成であり、竿先側竿体１の後端部には、後側に向けて縮径していく逆テーパ形状の継合用外周面１０が形成されている。尚、竿先側竿体１は管状、即ち中空状であってもよいし、中実状であってもよく、また、全体としては管状であるがその後端部に芯材が挿入固定されてその芯材に継合用外周面１０が形成された構成であってもよい。
【００２０】
竿元側竿体２は、竿先側竿体１の継合用外周面１０が当接する継合用内周面２０と、竿元側竿体２の内周面の大部分あるいは主要部分を占める主内周面２１とを備えると共に、継合用内周面２０と主内周面２１との間には段差部２２が形成されている。詳細には、継合用内周面２０は竿元側竿体２の前端部に位置しており、前側の開口端２３から所定長さ後方の位置まで形成されている。継合用内周面２０は、後側に向けて縮径していく逆テーパ形状であり、その形状は竿先側竿体１の継合用外周面１０に対応していて、継合用外周面１０のテーパ率と継合用内周面２０のテーパ率は互いに略等しい。継合用内周面２０において内径が最も大きい箇所は継合用内周面２０の前端２０ａであり、従って、段差部２２よりも前側の領域における最大内径は継合用内周面２０の前端２０ａにおける内径であり、開口端２３における開口径である。その最大内径をｄ１と称することにする。
【００２１】
継合用内周面２０の後端２０ｂに段差部２２が形成されている。該段差部２２は、前側の内径よりも後側の内径が大きくなる形状であって、前側の内径よりも後側の内径が大きくなる形状であればその形状は任意であるが、本実施形態では竿元側竿体２の軸線２４と直交する面となっている。従って、竿元側竿体２の内周面は、継合用内周面２０の後端２０ｂにおいて略直角に拡径している。
【００２２】
そして、段差部２２より後側に主内周面２１が形成されている。継合用内周面２０の後端２０ｂは段差部２２の内縁であり、主内周面２１の前端２１ａは段差部２２の外縁であって、継合用内周面２０の後端２０ｂの内径よりも主内周面２１の前端２１ａの内径の方が大きい。従って、段差部２２は継合用内周面２０の後端２０ｂと主内周面２１の前端２１ａとを接続するように形成されている。主内周面２１は、径略一定のストレート形状であるか、後側に向けて拡径していく順テーパ形状であり、何れにしても、主内周面２１の内径はその前端２１ａにおいて最小となる。従って、段差部２２よりも後側の領域における最小内径は主内周面２１の前端２１ａの内径である。そして、段差部２２よりも後側の領域における最小内径をｄ２と称することにすると、ｄ１≦ｄ２という関係を有していることが好ましい。即ち、本実施形態において、継合用内周面２０の最大内径に対して主内周面２１の最大内径が同等かあるいはそれ以上であることが好ましい。
【００２３】
竿元側竿体２は、図２のように、その全長のうち開口端２３から段差部２２までの範囲のみに継合用内層２５が形成されており、その継合用内層２５の内周面により継合用内周面２０が構成されている。そして、継合用内層２５の厚さは後側に向けて徐々に厚くなっていき、段差部２２において最大の厚さとなっている。但し、継合用内層２５が段差部２２から後側に所定長さはみ出す等、段差部２２を後側に越えるように継合用内層２５を設けてもよい。尚、継合用内層２５の外側には、一又は複数の繊維強化樹脂層が形成されており、その層数や層構成は種々のものであってよいが、例えば、テープ状のプリプレグが全長に亘って螺旋状に巻回されることにより形成された内層と、該内層の外側に形成され、例えば強化繊維が竿元側竿体２の軸線２４の方向に引き揃えられたシート状のプリプレグにより形成された中間層と、該中間層の外側に形成され、テープ状のプリプレグが全長に亘って螺旋状に巻回されることにより形成された外層とを備えることができる。また、外層の外側であって継ぎ合わせ部分である前端部には補強層を形成してもよい。強化繊維はカーボン繊維等の各種の強化繊維が使用できるが、継合用内層２５についてはガラス繊維を使用することが好ましい。継合用内層２５のガラス繊維は、軸線２４の方向に引き揃えられていてもよいし、周方向に引き揃えられていてもよく、また、軸線２４の方向に対して傾斜すると共に互いに交差する二方向に引き揃えられたものであってもよい。
【００２４】
以上のように形成された竿元側竿体２の内周面は成形によって形成された成形面であって、主内周面２１のみならず継合用内周面２０もリーマ加工等の後加工により形成された加工面ではなく成形面となっている。竿元側竿体２は、図３に示すマンドレル３に各種のプリプレグを巻回して加熱焼成することにより形成される。従って、マンドレル３の外周面の形状は竿元側竿体２の内周面の形状に合致したものである。
【００２５】
マンドレル３は、継合用内周面２０に対応した外周面を有する継合用前部３０と、段差部３１を介して継合用前部３０の後側に延設され、主内周面２１に対応した外周面を有する主部３２とを備えている。継合用前部３０は後側に向けて縮径していく逆テーパ形状であり、主部３２は径略一定のストレート形状であるかあるいは後側に向けて拡径していく順テーパ形状である。継合用前部３０の最大径は継合用前部３０の前端３０ａにおける外径であってそれをＤ１とする。また、主部３２の最小径は主部３２の前端３２ａにおける外径であってそれをＤ２とすると、Ｄ１≦Ｄ２という関係を有していることが好ましい。
【００２６】
かかるマンドレル３にプリプレグを巻回するのであるが、継合用前部３０については、マンドレル３の段差部３１を埋めてマンドレル３の外周面を平準化するために、補填用のプリプレグを最も内側に巻回しておくことが好ましく、その外側に巻回するプリプレグを綺麗に巻回することができる。この補填用のプリプレグによって上述した継合用内層２５が形成される。補填用のプリプレグはガラス繊維を使用したものであることが好ましい。このように各種のプリプレグを巻回して加熱焼成した後にマンドレル３を後側に引き抜いていく。その際、継合用前部３０が逆テーパ形状であるので、継合用前部３０の前端３０ａが継合用内周面２０の後端２０ｂ即ち竿元側竿体２の内周面の段差部２２を通過するまでは、継合用前部３０によって継合用内周面２０が径方向外側に押し広げられることになり、継合用内周面２０が径方向外側に弾性変形することになるが、継合用内層２５が形成されていてそれにガラス繊維が使用されていると、マンドレル３を引き抜く際に継合用内層２５がスムーズに弾性変形できる。このように、継合用内周面２０を構成する層の強化繊維にはガラス繊維を使用することが好ましい。
【００２７】
そして、竿元側竿体２の内径が段差部２２において急激に拡大しているので、マンドレル３の継合用前部３０の前端３０ａが継合用内周面２０を後側に通過すると、その後は主内周面２１を径方向外側に大きく弾性変形させることなくマンドレル３を引き抜くことができる。特に、竿元側竿体２においてｄ１≦ｄ２という関係にあって、マンドレル３においてＤ１≦Ｄ２という関係にある場合には、マンドレル３の継合用前部３０の前端３０ａが竿元側竿体２の段差部２２を通過した後は、主内周面２１が径方向外側に押し広げられることはなく、より一層スムーズにマンドレル３を引き抜くことができる。即ち、竿元側竿体２を径方向外側に弾性変形させつつマンドレル３を強引に引き抜く区間は、継合用内周面２０の区間のみで済む。このように竿元側竿体２の内周面に段差部２２を形成することによって、マンドレル３を強引に引き抜く区間を従来に比して短縮することができ、特に、ｄ１≦ｄ２（Ｄ１≦Ｄ２）という関係を有していればマンドレル３を強引に引き抜く区間は、段差部２２よりも前側の領域のみで済む。従って、竿元側竿体２の形状を設計値どおりに正確に形成することができ、特に、継ぎ合わせ部分の形状を高精度に形成することができる。しかも、継合用内周面２０をリーマ加工等によって形成する必要がないので製造工数を削減することができて低コスト化を図ることができると共に、継合用内周面２０について高い同軸度を確保することができ、従って、長期に亘ってガタツキのない継ぎ合わせ状態が維持される。また、マンドレル３もワンピース構成であるので、従来のようなツーピース構成に比してその製作が容易であるうえにマンドレル３を高精度に製作することができ、主内周面２１と継合用内周面２０との同軸度についても高い精度が確保できる。
【００２８】
尚、竿元側竿体２の前側の開口端部に継合用内周面２０とは異なる形状の端部内周面２６を形成してもよい。例えば、図４（ａ）のように、開口端部に、継合用内周面２０よりも大きいテーパ率で前側に向かって拡径していく逆テーパ形状の端部内周面２６を形成してもよい。このように、継合用内周面２０のテーパ率よりも大きなテーパ率を有する端部内周面２６を開口端部に形成すると、竿先側竿体１の外周面を塗装する場合において有効である。即ち、竿先側竿体１の外周面を塗装する場合、その塗膜が継合用外周面１０まで達することがある。そのような場合には、竿元側竿体２の開口端部に、継合用内周面２０よりも大きいテーパ率の逆テーパ形状の端部内周面２６を形成しておくことにより、竿体同士の継ぎ合わせによって竿先側竿体１の塗膜が剥がれるということを防止することができる。尚、図４（ａ）の場合、段差部２２よりも前側の領域における最大内径ｄ１は、開口端２３における開口径であって端部内周面２６の前端における内径である。
【００２９】
また、逆に、図４（ｂ）のように開口端部に、前側に向かって縮径していく順テーパ形状の端部内周面２６を形成してもよい。竿先側竿体１の外周面を塗装していない場合には、塗膜の剥がれを懸念する必要がないので、逆に端部内周面２６を順テーパ形状とすることにより、より一層しっかりとした継ぎ合わせ状態が確保できる。尚、図４（ｂ）の場合、段差部２２よりも前側の領域における最大内径ｄ１は、端部内周面２６の後端即ち継合用内周面２０の前端２０ａにおける内径である。尚、端部内周面２６を径略一定のストレート形状としてもよい。また、端部内周面２６を継合用内周面２０と同様に逆テーパ形状としてもよいが、その場合には、端部内周面２６のテーパ率を継合小用内周面のテーパ率よりも小さくすることにより、より一層安定した継ぎ合わせ状態が確保できる。
【００３０】
尚、段差部２２よりも前側の領域の構成についても種々の変更が可能であって、例えば、図５（ａ）のように継合用内周面２０と段差部２２との間に径略一定のストレート形状の中間内周面２７を設けてもよいし、図５（ｂ）のように継合用内周面２０と段差部２２との間に後側に向けて拡径していく順テーパ形状の中間内周面２７を設けてもよい。また、中間内周面２７が、継合用内周面２０のテーパ率よりも小さなテーパ率で後側に向けて縮径していく逆テーパ形状であってもよく、複数の形状の組み合わせであってもよい。このように段差部２２より前側の領域の形状も適宜変更可能である。
【００３１】
また更に、段差部２２の形状も種々の形状であってよく、上述したような竿元側竿体２の軸線２４と直交する単一の面から段差部２２が構成される他、例えば、図６（ａ）のように竿元側竿体２の軸線２４と直交する面２２ａと、竿元側竿体２の軸線２４に対して９０度未満の傾斜角度で傾斜した傾斜面２２ｂとから段差部２２が構成されていてもよい。即ち、段差部２２の一部を傾斜面２２ｂから構成してもよい。尚、逆に、傾斜面２２ｂが、竿元側竿体２の軸線２４と直交する面２２ａの内側に位置する構成としてもよい。図６（ａ）の場合、図３に示したマンドレル３の段差部２２の外周部に面取り部を形成して、その面取り部により竿元側竿体２の段差部２２における傾斜面２２ｂを形成することができる。尚、この傾斜面２２ｂは、図６（ａ）に示すような平面であってもよいし、また、曲面であってもよい。また、図６（ｂ）のように、段差部２２の全体が、竿元側竿体２の軸線２４に対して９０度未満の傾斜角度で傾斜した傾斜面２２ｂから構成されてもよい。この場合も同様に、傾斜面２２ｂは曲面であってもよい。このように竿元側竿体２の段差部２２の形状も種々のものであってよい。
【符号の説明】
【００３２】
１    竿先側竿体
２    竿元側竿体
３    マンドレル
１０    継合用外周面
２０    継合用内周面
２０ａ  前端
２０ｂ  後端
２１    主内周面
２１ａ  前端
２２    段差部
２２ａ  直交する面
２２ｂ  傾斜面
２３    開口端
２４    軸線
２５    継合用内層
２６    端部内周面
２７    中間内周面
３０    継合用前部
３０ａ  前端
３１    段差部
３２    主部
３２ａ  前端
【図１】
0006345021.tif 000002
【図２】
0006345021.tif 000003
【図３】
0006345021.tif 000004
【図４】
0006345021.tif 000005
【図５】
0006345021.tif 000006
【図６】
0006345021.tif 000007