(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
解析エンジンを有する、モノのインターネット(IoT)デバイスからのデータを使用してパフォーマンスを最適化するための方法であって、
要求側のモノのインターネット(IoT)デバイスから、複数のIoTデバイスのうちの少なくとも1つから受信されたデータの一部に少なくとも部分的に基づく物理的リソース消費の傾向データについての要求を受信するステップと、
解析エンジンのメモリから、前記受信されたデータの少なくとも前記一部を検索するステップと、
前記解析エンジンの計算器内で、前記受信されたデータの少なくとも前記一部に基づいて、前記傾向データを計算するステップと、
前記計算された傾向データを前記要求側のIoTデバイスに送信するステップであって、前記要求側のIoTデバイスが、前記計算された傾向データを使用してIoTデバイス内のパラメータを調整する、送信するステップと
を含み、
前記要求側のIoTデバイスからの前記要求が、前記傾向データの計算に利用される、前記要求のIoTデバイスからの履歴データを含むか、または、
前記要求側のIoTデバイスからの前記要求が、前記傾向データの計算に利用される、前記要求側のIoTデバイスを有するグループ内の少なくとも1つのデバイスからの履歴データを含む、
方法。
【請求項２】
データが、メモリ内に記憶されるように、前記解析エンジンを有するネットワーク内の少なくとも1つのIoTデバイスから周期的に送信される、請求項1に記載の方法。
【請求項３】
データが、メモリ内に記憶されるように、前記解析エンジンを有するネットワーク内の少なくとも1つのIoTデバイスからリアルタイムで送信される、請求項1に記載の方法。
【請求項４】
前記要求側のIoTデバイスが、前記傾向データを計算した後、パラメータ調整を遅延する、請求項1に記載の方法。
【請求項５】
前記要求側のIoTデバイスが、前記計算された傾向データを使用して、グループ内の2つ以上のIoTデバイス内のパラメータを調整する、請求項1に記載の方法。
【請求項６】
傾向データについての前記要求が、IoTデバイスのグループに関連付けられたデータについての要求を含む、請求項1に記載の方法。
【請求項７】
前記受信されたデータを記憶する前記メモリが、2つ以上の解析エンジン間で共有される、請求項1に記載の方法。
【請求項８】
前記傾向データに少なくとも部分的に基づいて、予測を計算するステップをさらに含む、請求項1に記載の方法。
【請求項９】
前記解析エンジンを有するネットワーク内の少なくとも1つのIoTデバイスが、以下の移行、すなわち、位置の占有率、地理的位置、所有権、およびオペレーティングシステムのうちの少なくとも1つによって異なるグループに移る、請求項1に記載の方法。
【請求項１０】
解析エンジンを有するモノのインターネット(IoT)デバイスからのデータを使用してパフォーマンスを最適化するように構成されたプロセッサと、
要求側のモノのインターネット(IoT)デバイスから、複数のIoTデバイスのうちの少なくとも1つから受信されたデータの一部に少なくとも部分的に基づく物理的リソース消費の傾向データについての要求を受信するように構成された論理と、
解析エンジンのメモリから、前記受信されたデータの少なくとも前記一部を検索するように構成された論理と、
前記解析エンジンの計算器内で、前記受信されたデータの少なくとも前記一部に基づいて、前記傾向データを計算するように構成された論理と、
前記計算された傾向データを前記要求側のIoTデバイスに送信するように構成された論理であって、前記要求側のIoTデバイスが、前記計算された傾向データを使用してIoTデバイス内のパラメータを調整する、送信するように構成された論理と
を備え、
前記要求側のIoTデバイスからの前記要求が、前記傾向データの計算に利用される、前記要求のIoTデバイスからの履歴データを含むか、または、
前記要求側のIoTデバイスからの前記要求が、前記傾向データの計算に利用される、前記要求側のIoTデバイスを有するグループ内の少なくとも1つのデバイスからの履歴データを含む、
装置。
【請求項１１】
データが、メモリ内に記憶されるように、前記解析エンジンデバイスを有するネットワーク内の少なくとも1つのIoTデバイスから周期的に送信されるか、または、
データが、メモリ内に記憶されるように、前記解析エンジンを有する、ネットワーク内の少なくとも1つのIoTデバイスからリアルタイムで送信されるか、または、
前記要求側のIoTデバイスが、前記傾向データを計算した後、パラメータ調整を遅延するか、または、
前記要求側のIoTデバイスが、前記計算された傾向データを使用して、グループ内の2つ以上のIoTデバイス内のパラメータを調整するか、または、
傾向データについての前記要求が、IoTデバイスのグループに関連付けられたデータについての要求を含むか、または、
前記受信されたデータを記憶する前記メモリが、2つ以上の解析エンジン間で共有される、請求項10に記載の装置。
【請求項１２】
前記傾向データに少なくとも部分的に基づいて、予測を計算することをさらに含む、請求項10に記載の装置。
【請求項１３】
プロセッサによって実行されたとき、前記プロセッサに、請求項1に記載の方法を実施させるためのコードを備える非一時的コンピュータ可読記憶媒体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本特許出願は、本出願の譲受人に譲渡され、その内容の全体が参照により本明細書に明確に組み込まれている、2013年2月25日に出願された「ANALYTICS ENGINES FOR IOT DEVICES」という名称の仮特許出願第61/769,127号の利益を主張するものである。
【０００２】
本開示は、解析エンジンを使用して、モノのインターネット(IoT)デバイスのパフォーマンスを最適化することに関する。
【背景技術】
【０００３】
インターネットは、標準インターネットプロトコルスイート(たとえば、伝送制御プロトコル(TCP)およびインターネットプロトコル(IP))を使用して互いに通信する、相互接続されたコンピュータならびにコンピュータネットワークのグローバルシステムである。モノのインターネット(IoT)は、コンピュータおよびコンピュータネットワークだけでなく、日常の物が、IoT通信ネットワーク(たとえば、アドホックシステムまたはインターネット)を介して読取り可能、認識可能、位置特定可能、アドレス指定可能、および制御可能であり得るという発想に基づく。
【０００４】
かなりの市場動向がIoTデバイスの開発を推進している。たとえば、増大するエネルギーコストは、政府によるスマートグリッドに対する戦略投資、ならびに電気自動車および公共充電ステーションなど、将来の消費に対するサポートを推進している。増大する医療費および老齢人口は、遠隔/コネクテッドヘルスケア(connected health care)およびフィットネスサービスの開発を推進している。住居内の技術革命は、「N」プレイ(たとえば、データ、音声、ビデオ、セキュリティ、エネルギー管理など)をマーケティングして、ホームネットワークを拡張するサービスプロバイダによる統合を含めて、新しい「スマート」サービスの開発を推進している。企業設備の運転費を削減するための手段として、建造物はよりスマートかつより便利になっている。
【０００５】
IoT用のいくつかの重要なアプリケーションが存在する。たとえば、スマートグリッドおよびエネルギー管理の領域では、公益事業会社は住居および事業に対するエネルギーの配給を最適化することができるのに対して、カスタマはエネルギー使用をより良好に管理することができる。住居およびビルディングオートメーションの領域では、スマートホームおよびスマート建造物は、住居または事務所内の、電化製品からプラグイン電気自動車(PEV)セキュリティシステムまで、事実上、どのようなデバイスまたはシステムに対しても集中制御し得る。資産管理の分野では、企業、病院、工場、および他の大型組織は、価値が高い設備、患者、車両などの位置を正確に追跡することができる。ヘルスおよびウェルネスの領域では、医師は患者の健康を遠隔で監視することができるのに対して、人々はフィットネスルーチンの進捗を追跡することができる。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本開示は、解析エンジンを使用して、モノのインターネット(IoT)デバイスのパフォーマンスを最適化することに関する。
【０００７】
たとえば、例示的な実施形態は、解析エンジンを有するモノのインターネット(IoT)デバイスからのデータを使用してパフォーマンスを最適化するための方法であって、要求側のモノのインターネット(IoT)デバイスから、複数のIoTデバイスのうちの少なくとも1つから受信されたデータの一部に少なくとも部分的に基づく物理的リソース消費の傾向データについての要求を受信するステップと、解析エンジンのメモリから、受信されたデータの少なくとも一部を検索するステップと、解析エンジンの計算器内で、受信されたデータの少なくとも一部に基づいて、傾向データを計算するステップと、計算された傾向データを要求側のIoTデバイスに送信するステップであって、要求側のIoTデバイスが、計算された傾向データを使用してIoTデバイス内のパラメータを調整する、送信するステップとを含む方法に関する。
【０００８】
別の例示的な実施形態は、解析エンジンを有するモノのインターネット(IoT)デバイスからのデータを使用して、パフォーマンスを最適化するように構成されたプロセッサと、要求側のモノのインターネット(IoT)デバイスから、複数のIoTデバイスのうちの少なくとも1つから受信されたデータの一部に少なくとも部分的に基づく物理的リソース消費の傾向データについての要求を受信するように構成された論理と、解析エンジンのメモリから、受信されたデータの少なくとも一部を検索するように構成された論理と、解析エンジンの計算器内で、受信されたデータの少なくとも一部に基づいて、傾向データを計算するように構成された論理と、計算された傾向データを要求側のIoTデバイスに送信するように構成された論理であって、要求側のIoTデバイスが、計算された傾向データを使用してIoTデバイス内のパラメータを調整する、送信するように構成された論理とを備える装置に関する。
【０００９】
さらに別の例示的な実施形態は、要求側のモノのインターネット(IoT)デバイスから、複数のIoTデバイスのうちの少なくとも1つから受信されたデータの一部に少なくとも部分的に基づく物理的リソース消費の傾向データについての要求を受信するための受信機と、解析エンジンのメモリから、受信されたデータの少なくとも一部を検索するためのデータ検索器と、解析エンジンの計算器内で、受信されたデータの少なくとも一部に基づいて、傾向データを計算するための計算器と、計算された傾向データを要求側のIoTデバイスに送信するための送信機であって、要求側のIoTデバイスが、計算された傾向データを使用してIoTデバイス内のパラメータを調整する、送信機とを備える解析エンジンに関する。
【００１０】
さらに別の例示的な実施形態は、プロセッサによって実行されたとき、プロセッサに、解析エンジンを有するモノのインターネット(IoT)デバイスからのデータを使用してパフォーマンスを最適化するための動作を実行させるコードと、要求側のモノのインターネット(IoT)デバイスから、複数のIoTデバイスのうちの少なくとも1つから受信されたデータの一部に少なくとも部分的に基づく物理的リソース消費の傾向データについての要求を受信するためのコードと、解析エンジンのメモリから、受信されたデータの少なくとも一部を検索するためのコードと、解析エンジンの計算器内で、受信されたデータの少なくとも一部に基づいて、傾向データを計算するためのコードと、計算された傾向データを要求側のIoTデバイスに送信するためのコードであって、要求側のIoTデバイスが、計算された傾向データを使用してIoTデバイス内のパラメータを調整する、送信するためのコードとを備える非一次的コンピュータ可読記憶媒体に関する。
【００１１】
IoTデバイスは、統合された語彙(unified vocabulary)に従い、解析エンジンが消費し得る大量のデータおよび/またはイベントを生み出すことができる。解析エンジンは、消費されたデータおよび/またはイベントから有用な傾向を判断することができ、それらのデータおよび/またはイベントは、パフォーマンスを最適化するために、ユーザおよび日常の物に利用可能にされ得る。
【００１２】
本開示の態様およびその付随する利点の多くのより完全な理解は、本開示を限定するためではなく、単に例示するために提示される添付の図面とともに考察するときに、以下の詳細な説明を参照することによって、理解が深まるのに応じて容易に得られるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１Ａ】本開示の一態様によるワイヤレス通信システムのハイレベルシステムアーキテクチャを示す図である。
【図１Ｂ】本開示の一態様によるワイヤレス通信システムのハイレベルシステムアーキテクチャを示す図である。
【図１Ｃ】本開示の一態様によるワイヤレス通信システムのハイレベルシステムアーキテクチャを示す図である。
【図１Ｄ】本開示の一態様によるワイヤレス通信システムのハイレベルシステムアーキテクチャを示す図である。
【図１Ｅ】本開示の一態様によるワイヤレス通信システムのハイレベルシステムアーキテクチャを示す図である。
【図２Ａ】本開示の態様による例示的なモノのインターネット(IoT)デバイスを示す図である。
【図２Ｂ】本開示の態様による例示的な受動IoTデバイスを示す図である。
【図３】インターネットを介してIoTデバイスと通信する解析エンジンの一実施形態を示す図である。
【図４】解析エンジンを使用してパフォーマンスを最適化するための方法の動作フローを示す図である。
【図５】解析エンジンを使用してパフォーマンスを最適化するように構成された論理を含む通信デバイスを示す図である。
【図６】例示的な解析エンジンサーバを示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
様々な態様は、以下の説明および関連する図面において開示される。本開示の範囲から逸脱することなく、代替の態様が考案され得る。さらに、本開示の関連する詳細を不明瞭にしないように、本開示のよく知られている要素は詳細に説明されないか、または省略される。
【００１５】
「例示的」および/または「例」という言葉は、本明細書では「例、事例、または例示として機能すること」を意味するために使用される。本明細書で「例示的」および/または「例」として説明するいかなる態様も、必ずしも他の態様よりも好ましいまたは有利であると解釈されるべきではない。同様に、「本開示の態様」という用語は、本開示のすべての態様が、論じられた特徴、利点、または動作モードを含むことを必要としない。
【００１６】
さらに、多くの態様について、たとえばコンピューティングデバイスの要素によって実行されるべき、一連の動作に関して説明する。本明細書で説明する様々な動作は、特定の回路(たとえば、特定用途向け集積回路(ASIC))によって、1つもしくは複数のプロセッサによって実行されるプログラム命令によって、または両方の組合せによって実行され得ることが認識されよう。さらに、本明細書で説明するこれらの一連の動作は、実行されると、関連するプロセッサに本明細書で説明される機能を実行させる、対応する1組のコンピュータ命令を記憶している、任意の形のコンピュータ可読記憶媒体内で完全に具現されると見なすことができる。したがって、本開示の様々な態様はいくつかの異なる形で具現することができ、特許請求される主題の範囲内にそのすべてが入ると考えられる。さらに、本明細書で説明する態様ごとに、任意のそのような態様の対応する形は、本明細書で、たとえば、説明される動作を実行する「ように構成される論理」として説明される場合がある。
【００１７】
本明細書で使用される場合、「モノのインターネット(IoT)デバイス」という用語は、中央処理装置(CPU)、マイクロプロセッサ、特定用途向け集積回路(ASIC)などに埋め込まれること、かつ/あるいはそれらによって制御/監視されることが可能であり、ローカルアドホックネットワークまたはインターネットなど、IoTネットワークに接続するように構成された、デバイス属性の特定のセット(たとえば、冷却機能もしくは暖房機能、環境監視機能もしくは環境記録機能、発光機能、音響放射機能など)を有する電子デバイス(たとえば、電化製品、センサなど)を指すために使用される。たとえば、IoTデバイスは、これらのデバイスがIoTネットワークと通信するための通信インターフェースを備える限り、冷蔵庫、トースター、オーブン、電子レンジ、冷凍庫、皿洗い機、洗濯機、衣類乾燥機、加熱炉、空調機、温度自動調整器、テレビジョン、照明設備、掃除機、電気メータ、ガスメータなどを含み得るが、これらに限定されない。IoTデバイスはまた、セルフォン、デスクトップコンピュータ、ラップトップコンピュータ、タブレットコンピュータ、携帯情報端末(PDA)などを含み得る。したがって、IoTネットワークは、通常はインターネット接続性を有しないデバイス(たとえば、皿洗い機など)に加えて、「レガシー」インターネットアクセス可能デバイス(たとえば、ラップトップコンピュータまたはデスクトップコンピュータ、セルフォンなど)の組合せから構成され得る。
【００１８】
図1Aは、本開示の一態様によるワイヤレス通信システム100Aのハイレベルシステムアーキテクチャを示す。ワイヤレス通信システム100Aは、テレビジョン110と、屋外空調機112と、温度自動調整器114と、冷蔵庫116と、洗濯機および乾燥機118とを含む、複数のIoTデバイスを含む。
【００１９】
図1Aを参照すると、IoTデバイス110〜118は、図1Aにエアインターフェース108および直接有線接続109として示す物理通信インターフェースまたは物理通信レイヤを介してアクセスネットワーク(たとえば、アクセスポイント125)と通信するように構成される。エアインターフェース108は、IEEE 802.11など、ワイヤレスインターネットプロトコル(IP)に準拠し得る。図1Aは、エアインターフェース108を介して通信するIoTデバイス110〜118と、有線接続109を介して通信するIoTデバイス118とを示すが、各IoTデバイスは、有線接続もしくはワイヤレス接続、または両方を介して通信することができる。
【００２０】
インターネット175は、いくつかのルーティングエージェントおよび処理エージェント(便宜上、図1Aには示されていない)を含む。インターネット175は、標準インターネットプロトコルスイート(たとえば、伝送制御プロトコル(TCP)およびIP)を使用して、異種のデバイス/ネットワークの間で通信する、相互接続されたコンピュータならびにコンピュータネットワークのグローバルシステムである。TCP/IPは、データが、宛先において、どのようにフォーマッティング、アドレス指定、送信、経路指定、および受信されるべきかを指定するエンドツーエンド接続性を提供する。
【００２１】
図1Aでは、デスクトップコンピュータまたはパーソナルコンピュータ(PC)などのコンピュータ120は、(たとえば、Ethernet（登録商標）接続またはWi-Fiもしくは802.11ベースのネットワークを介して)インターネット175と直接接続するとして示される。コンピュータ120は、(たとえば、有線接続性とワイヤレス接続性の両方を有するWiFiルータ用の)アクセスポイント125自体などに相当してよいモデムまたはルータとの直接接続など、インターネット175との有線接続を有し得る。代替的に、有線接続を介して、アクセスポイント125およびインターネット175に接続されるのではなく、コンピュータ120は、エアインターフェース108または別のワイヤレスインターフェースを介してアクセスポイント125に接続されてよく、エアインターフェースを介してインターネット175にアクセスしてよい。デスクトップコンピュータとして例示されているが、コンピュータ120は、ラップトップコンピュータ、タブレットコンピュータ、PDA、スマートフォンなどであり得る。コンピュータ120は、IoTデバイスであり得、かつ/またはIoTデバイス110〜118のネットワーク/グループなど、IoTネットワーク/グループを管理するための機能を含み得る。
【００２２】
アクセスポイント125は、たとえば、FiOS、ケーブルモデム、デジタル加入者線(DSL)モデムなど、光通信システムを介して、インターネット175に接続され得る。アクセスポイント125は、標準インターネットプロトコル(たとえば、TCP/IP)を使用して、IoTデバイス110〜118/120およびインターネット175と通信することができる。
【００２３】
図1Aを参照すると、IoTサーバ170は、インターネット175に接続されるように示されている。IoTサーバ170は、構造的に別々の複数のサーバとして実装され得るか、または代替的には、単一のサーバに対応し得る。一態様では、IoTサーバ170は、(点線によって示されるように)オプションであり、IoTデバイス110〜118/120のグループは、ピアツーピア(P2P)ネットワークであり得る。そのような場合、IoTデバイス110〜118/120は、エアインターフェース108および/または有線接続109を介して互いに直接通信することができる。代替的にまたは追加として、IoTデバイス110〜118/120のすべてまたは一部は、エアインターフェース108および有線接続109に依存しない通信インターフェースで構成され得る。たとえば、エアインターフェース108がWiFiインターフェースに対応する場合、IoTデバイス110〜118/120のうちのいくつかは、互いに、または他のBluetooth（登録商標）対応デバイスもしくはNFC対応デバイスと直接通信するためのBluetooth（登録商標）インターフェースもしくはNFCインターフェースを有し得る。
【００２４】
ピアツーピアネットワークでは、サービス検出方式は、ノードの存在、その能力、およびグループメンバーシップをマルチキャストすることができる。ピアツーピアデバイスは、この情報に基づいて、関連性および後続の対話を確立することができる。
【００２５】
本開示の一態様によれば、図1Bは、複数のIoTデバイスを含む別のワイヤレス通信システム100Bのハイレベルアーキテクチャを示す。一般に、図1Bに示すワイヤレス通信システム100Bは、上でより詳細に説明した、図1Aに示すワイヤレス通信システム100Aと同じ、ならびに/または実質的に類似した様々な構成要素(たとえば、エアインターフェース108および/もしくは直接有線接続109を介してアクセスポイント125と通信するように構成された、テレビジョン110と、屋外空調機112と、温度自動調整器114と、冷蔵庫116と、洗濯機および乾燥機118とを含む様々なIoTデバイス、インターネット175に直接接続する、かつ/あるいはアクセスポイント125を通してインターネットに接続するコンピュータ120、ならびにインターネット175を介してアクセス可能なサーバ170など)を含み得る。したがって、説明を簡潔かつ簡単にするために、同じまたは類似の詳細が図1Aに示したワイヤレス通信システム100Aに関して上ですでに提供されている限り、図1Bに示すワイヤレス通信システム100B内のいくつかの構成要素に関する様々な詳細は本明細書で省略される場合がある。
【００２６】
図1Bを参照すると、ワイヤレス通信システム100Bは、ワイヤレス通信システム100B内の様々な他の構成要素を観測、監視、制御、あるいは管理するために使用され得るスーパーバイザデバイス130を含み得る。たとえば、スーパーバイザデバイス130は、エアインターフェース108および/または直接有線接続109を介してアクセスネットワーク(たとえば、アクセスポイント125)と通信して、ワイヤレス通信システム100B内の様々なIoTデバイス110〜118/120に関連付けられた属性、活動、もしくは他の状態を監視または管理することができる。スーパーバイザデバイス130は、インターネット175に対して、および、オプションで、(点線として示される)IoTサーバ170に対して、有線またはワイヤレスの接続を有し得る。スーパーバイザデバイス130は、様々なIoTデバイス110〜118/120に関連付けられた属性、活動、もしくは他の状態をさらに監視または管理するために使用され得る情報をインターネット175および/あるいはIoTサーバ170から取得することができる。スーパーバイザデバイス130は、独立型デバイスであってよく、または、コンピュータ120など、IoTデバイス110〜118/120のうちの1つであってもよい。スーパーバイザデバイス130は、物理デバイスであってよく、または物理デバイス上で実行するソフトウェアアプリケーションであってもよい。スーパーバイザデバイス130は、IoTデバイス110〜118/120に関連付けられた、監視される属性、活動、または他の状態に関する情報を出力して、それらに関連付けられる属性、活動、または他の状態を制御あるいは管理するための入力情報を受信することができるユーザインターフェースを含み得る。したがって、スーパーバイザデバイス130は、一般に、様々な構成要素を含むことが可能であり、ワイヤレス通信システム100B内の様々な構成要素を観測、監視、制御、あるいは管理するために有線通信インターフェースおよびワイヤレス通信インターフェースをサポートし得る。
【００２７】
図1Bに示すワイヤレス通信システム100Bは、ワイヤレス通信システム100Bに結合され得るか、あるいはワイヤレス通信システム100Bの一部であり得る(能動IoTデバイス110〜118/120と対照的な)1つまたは複数の受動IoTデバイス105を含み得る。一般に、受動IoTデバイス105は、短距離インターフェースを介して問い合わされたとき、その識別子と属性とを別のデバイスに提供することができる、バーコード付きデバイス、Bluetooth（登録商標）デバイス、無線周波数(RF)デバイス、RFIDタグ付きデバイス、赤外線(IR)デバイス、NFCタグ付きデバイス、または任意の他の適切なデバイスを含み得る。能動IoTデバイスは、受動IoTデバイスの属性の変化を検出すること、記憶すること、通信すること、それらの変化に作用することなどが可能である。
【００２８】
たとえば、受動IoTデバイス105は、各々、RFIDタグまたはバーコードを有するコーヒーカップとオレンジジュースの容器とを含み得る。キャビネットIoTデバイスおよび冷蔵庫IoTデバイス116は、各々、RFIDタグもしくはバーコードを読み取って、コーヒーカップおよび/またはオレンジジュースの容器の受動IoTデバイス105がいつ追加あるいは除去されたかを検出することができる適切なスキャナまたはリーダーを有し得る。キャビネットIoTデバイスがコーヒーカップの受動IoTデバイス105の除去を検出し、冷蔵庫IoTデバイス116がオレンジジュースの容器の受動IoTデバイスの除去を検出すると、スーパーバイザデバイス130は、キャビネットIoTデバイスおよび冷蔵庫IoTデバイス116において検出された活動に関する1つまたは複数の信号を受信することができる。スーパーバイザデバイス130は、次いで、ユーザがコーヒーカップからオレンジジュースを飲んでいる、およびまたはコーヒーカップからオレンジジュースを飲みたいことを推定することができる。
【００２９】
上記は何らかの形のRF通信インターフェースまたはバーコード通信インターフェースを有するとして受動IoTデバイス105を説明しているが、受動IoTデバイス105は、そのような通信能力を有しない1つもしくは複数のデバイスまたは他の物理的対象物を含み得る。たとえば、あるIoTデバイスは、受動IoTデバイス105を識別するために、受動IoTデバイス105に関連付けられた形状、サイズ、色、および/もしくは他の観測可能な特徴を検出することができる適切なスキャナ機構またはリーダー機構を有し得る。このようにして、任意の適切な物理的対象物はその識別情報および属性を通信して、ワイヤレス通信システム100Bの一部になることができ、スーパーバイザデバイス130を用いて観測、監視、制御、あるいは管理され得る。さらに、受動IoTデバイス105は、図1Aに示すワイヤレス通信システム100Aに結合され得るか、あるいはその一部であり得、実質的に類似した形で、観測、監視、制御、あるいは管理され得る。
【００３０】
本開示の別の態様によれば、図1Cは、複数のIoTデバイスを含む別のワイヤレス通信システム100Cのハイレベルアーキテクチャを示す。一般に、図1Cに示すワイヤレス通信システム100Cは、上でより詳細に説明した、図1Aおよび図1Bにそれぞれ示したワイヤレス通信システム100Aならびに100Bと同じ、かつ/または実質的に類似した様々な構成要素を含み得る。したがって、説明を簡潔かつ簡単にするために、同じまたは類似の詳細が、それぞれ、図1Aおよび図1Bに示したワイヤレス通信システム100Aならびに100Bに関して上ですでに提供されている限り、図1Cに示すワイヤレス通信システム100C内のいくつかの構成要素に関する様々な詳細は本明細書で省略される場合がある。
【００３１】
図1Cに示す通信システム100Cは、IoTデバイス110〜118とスーパーバイザデバイス130との間の例示的なピアツーピア通信を示す。図1Cに示すように、スーパーバイザデバイス130は、IoTスーパーバイザインターフェースを介してIoTデバイス110〜118の各々と通信する。さらに、IoTデバイス110および114、IoTデバイス112、114、および116、ならびにIoTデバイス116および118は、互いに直接通信する。
【００３２】
IoTデバイス110〜118は近位IoTグループ160を構成し得る。近位IoTグループは、ユーザのホームネットワークに接続されたIoTデバイスなど、ローカルに接続されたIoTデバイスのグループである。示さないが、複数の近位IoTグループは、インターネット175に接続されたIoT SuperAgent 140を介して互いに接続されること、および/または互いに通信することが可能である。ハイレベルで、スーパーバイザデバイス130はグループ内通信を管理するのに対して、IoT SuperAgent 140はグループ間通信を管理することができる。別個のデバイスとして示すが、スーパーバイザ130およびIoT SuperAgent 140は、同じデバイスであってよく、または同じデバイス上に存在し得る。これは、図1Aのコンピュータ120など、独立型デバイスまたはIoTデバイスであり得る。代替的に、IoT SuperAgent 140は、アクセスポイント125の機能に対応し得るか、またはその機能を含み得る。さらに別の代替として、IoT SuperAgent 140は、IoTサーバ170などのIoTサーバの機能に対応し得るか、またはその機能を含み得る。IoT SuperAgent 140は、ゲートウェイ機能145をカプセル化することができる。
【００３３】
各IoTデバイス110〜118は、スーパーバイザデバイス130をピアとして扱って、属性/スキーマ更新をスーパーバイザデバイス130に送信することができる。IoTデバイスが別のIoTデバイスと通信する必要があるとき、IoTデバイスは、スーパーバイザデバイス130にそのIoTデバイスに対するポインタを要求し、次いで、ピアとしてターゲットIoTデバイスと通信することができる。IoTデバイス110〜118は、共通メッセージングプロトコル(CMP)を使用して、ピアツーピア通信ネットワークを介して互いに通信する。2つのIoTデバイスがCMP対応であり、共通通信トランスポートを介して接続される限り、それらのIoTデバイスは互いに通信することができる。プロトコルスタック内で、CMPレイヤ154は、アプリケーションレイヤ152の下にあり、トランスポートレイヤ156および物理レイヤ158の上にある。
【００３４】
本開示の別の態様によれば、図1Dは、複数のIoTデバイスを含む別のワイヤレス通信システム100Dのハイレベルアーキテクチャを示す。一般に、図1Dに示すワイヤレス通信システム100Dは、それぞれ、上でより詳細に説明した、図1A〜図1Cに示したワイヤレス通信システム100A〜100Cと同じ、かつ/または実質的に類似した様々構成要素を含み得る。したがって、説明を簡潔かつ簡単にするために、同じまたは類似の詳細がそれぞれ図1A〜図1Cに示したワイヤレス通信システム100A〜100Cに関して上ですでに提供されている限り、図1Dに示すワイヤレス通信システム100D内のいくつかの構成要素に関する様々な詳細は本明細書で省略される場合がある。
【００３５】
インターネットは、IoTの概念を使用して調整され得る「リソース」である。しかしながら、インターネットは、調整されるリソースのほんの一例であり、任意のリソースがIoTの概念を使用して調整され得る。調整され得る他のリソースは、電気、ガス、ストレージ、セキュリティなどを含むが、これらに限定されない。IoTデバイスは、リソースに接続され得、それによって、リソースを調整するか、またはリソースはインターネットを介して調整され得る。図1Dは、インターネット175に加えて調整され得るか、またはインターネット175を介して調整され得る、天然ガス、ガソリン、湯、および電気など、いくつかのリソース180を示す。
【００３６】
IoTデバイスは、互いに通信して、そのリソース使用を調整することができる。たとえば、トースター、コンピュータ、およびヘアドライヤなどのIoTデバイスは、Bluetooth（登録商標）通信インターフェースを介して互いに通信して、その電気(リソース)使用を調整することができる。別の例として、デスクトップコンピュータ、電話、およびタブレットコンピュータなどのIoTデバイスは、WiFi通信インターフェースを介して通信して、インターネット(リソース)に対するそのアクセスを調整することができる。さらに別の例として、ストーブ、衣類乾燥機、および湯沸かし器などのIoTデバイスは、WiFi通信インターフェースを介して通信して、そのガス使用を調整することができる。代替的にまたは追加として、各IoTデバイスは、IoTデバイスから受信された情報に基づいて、そのリソース使用を調整するための論理を有する、IoTサーバ170などのIoTサーバに接続され得る。
【００３７】
本開示の別の態様によれば、図1Eは、複数のIoTデバイスを含む別のワイヤレス通信システム100Eのハイレベルアーキテクチャを示す。一般に、図1Eに示すワイヤレス通信システム100Eは、上でより詳細に説明した、それぞれ、図1A〜図1Dに示したワイヤレス通信システム100A〜100Dと同じ、かつ/または実質的に類似した様々構成要素を含み得る。したがって、説明を簡潔かつ簡単にするために、同じまたは類似の詳細がそれぞれ図1A〜図1Dに示したワイヤレス通信システム100A〜100Dに関して上ですでに提供されている限り、図1Eに示すワイヤレス通信システム100E内のいくつかの構成要素に関する様々な詳細は本明細書で省略される場合がある。
【００３８】
通信システム100Eは、2つの近位IoTグループ160Aおよび160Bを含む。複数の近位IoTグループは、インターネット175に接続されたIoT SuperAgentを介して互いに接続されること、および/または互いに通信することが可能である。ハイレベルで、IoT SuperAgentはグループ間通信を管理する。図1Eでは、近位IoTグループ160Aは、IoTデバイス116A、122A、および124Aと、IoT SuperAgent 140Aとを含む。近位IoTグループ160Bは、IoTデバイス116B、122B、および124Bと、IoT SuperAgent 140Bとを含む。IoT SuperAgent 140Aおよび140Bは、インターネット175に接続されて、インターネット175を介して、または直接、互いに通信することができる。IoT SuperAgent 140Aおよび140Bは、近位IoTグループ160Aおよび160B間の通信を円滑にする。図1Eは、IoT SuperAgent 140Aおよび140Bを介して互いに通信する2つの近位IoTグループを示すが、複数のIoT SuperAgentを使用して、任意の数の近位IoTグループが互いに通信し得る。
【００３９】
図2Aは、本開示の態様によるIoTデバイス200Aのハイレベルな例を示す。外観および/または内部構成要素はIoTデバイス間でかなり異なる場合があるが、大部分のIoTデバイスは、ディスプレイとユーザ入力のための手段とを含み得る、ある種のユーザインターフェースを有することになる。ユーザインターフェースがないIoTデバイスは、図1A〜図1B、および図1Dのエアインターフェース108など、有線ネットワークまたはワイヤレスネットワークを介して遠隔で通信され得る。
【００４０】
図2Aに示すように、IoTデバイス200Aに関する例示的な構成では、IoTデバイス200Aの外部ケーシングは、当技術分野で知られているように、構成要素の中でも、ディスプレイ226と、電源ボタン222と、2つの制御ボタン224Aおよび224Bとで構成され得る。ディスプレイ226は、タッチスクリーンディスプレイであり得、その場合、制御ボタン224Aおよび224Bは必要でない場合がある。IoTデバイス200Aの一部として明示的に示されてはいないが、IoTデバイス200Aは、WiFiアンテナ、セルラーアンテナ、衛星位置システム(SPS)アンテナ(たとえば、全地球測位システム(GPS)アンテナ)などを含むが、これらに限定されない、1本もしくは複数本の外部アンテナおよび/または外部ケーシングに内蔵された1本もしくは複数本の集積アンテナを含み得る。
【００４１】
IoTデバイス200Aなど、IoTデバイスの内部構成要素は、異なるハードウェア構成によって具現されてよいが、内部ハードウェア構成要素のための基本的なハイレベル構成は図2Aにプラットフォーム202として示されている。プラットフォーム202は、図1A〜図1Bおよび図1Dのエアインターフェース108ならびに/または有線インターフェースなど、ネットワークインターフェースを介して送信されたソフトウェアアプリケーション、データ、および/またはコマンドを受信ならびに実行することができる。プラットフォーム202は、ローカルに記憶されたアプリケーションを独立して実行してもよい。プラットフォーム202は、一般に、プロセッサ208と呼ばれることになる、マイクロコントローラ、マイクロプロセッサ、特定用途向け集積回路、デジタル信号プロセッサ(DSP)、プログラマブル論理回路、または他のデータ処理デバイスなど、1つもしくは複数のプロセッサ208に動作可能に結合された有線通信および/あるいはワイヤレス通信のために構成された1つもしくは複数の送受信機206(たとえば、Wi-Fi送受信機、Bluetooth（登録商標）送受信機、セルラー送受信機、衛星送受信機、GPS受信機またはSPS受信機など)を含み得る。プロセッサ208は、IoTデバイス内のメモリ212内でアプリケーションプログラミング命令を実行することができる。メモリ212は、読取り専用メモリ(ROM)、ランダムアクセスメモリ(RAM)、電気消去可能プログラマブルROM(EEPROM)、フラッシュカード、またはコンピュータプラットフォームに共通の任意のメモリのうちの1つまたは複数を含み得る。1つもしくは複数の入出力(I/O)インターフェース214は、プロセッサ208が、示すようなディスプレイ226、電源ボタン222、制御ボタン224Aおよび224Bなどの様々なI/Oデバイス、ならびにIoTデバイス200Aに関連付けられたセンサ、アクチュエータ、リレー、バルブ、スイッチなどの任意の他のデバイスと通信すること、ならびにそれらから制御することを可能にするように構成され得る。
【００４２】
したがって、本開示の一態様は、本明細書で説明する機能を実行する能力を含むIoTデバイス(たとえば、IoTデバイス200A)を含み得る。当業者によって諒解されるように、様々な論理要素は、本明細書で開示する機能を達成するために、個別の要素、プロセッサ(たとえば、プロセッサ208)上で実行されるソフトウェアモジュール、またはソフトウェアとハードウェアとの任意の組合せにおいて具現され得る。たとえば、送受信機206、プロセッサ208、メモリ212、およびI/Oインターフェース214をすべて協調的に使用して、本明細書で開示する様々な機能をロード、記憶ならびに実行することができ、したがって、これらの機能を実行するための論理は様々な要素に分散され得る。代替的には、機能は1つの個別構成要素に組み込むことができる。したがって、図2AのIoTデバイス200Aの特徴は、単に例示にすぎないものと見なされ、本開示は、示された特徴または構成に限定されない。
【００４３】
図2Bは、本開示の態様による受動IoTデバイス200Bのハイレベルな例を示す。一般に、図2Bに示す受動IoTデバイス200Bは、上でより詳細に説明した、図2Aに示したIoTデバイス200Aと同じ、かつ/または実質的に類似した様々構成要素を含み得る。したがって、説明を簡潔かつ簡単にするために、同じまたは類似の詳細が図2Aに示したIoTデバイス200Aに関して上ですでに提供されている限り、図2Bに示す受動IoTデバイス200B内のいくつかの構成要素に関する様々な詳細は本明細書で省略される場合がある。
【００４４】
図2Bに示す受動IoTデバイス200Bは、プロセッサ、内部メモリ、またはある種の他の構成要素を有しない場合があるという点で、一般に、図2Aに示すIoTデバイス200Aとは異なる場合がある。代わりに、一実施形態では、受動IoTデバイス200Aは、受動IoTデバイス200Bが、制御されたIoTネットワーク内で観測されること、監視されること、制御されること、管理されること、あるいは知られることを可能にする、I/Oインターフェース214または他の適切な機構だけを含み得る。たとえば、一実施形態では、受動IoTデバイス200Bに関連付けられたI/Oインターフェース214は、短距離インターフェースを介して問い合わされたとき、受動IoTデバイス200Bに関連付けられた識別子および属性を別のデバイス(たとえば受動IoTデバイス200Bに関連付けられた属性に関する情報を検出すること、記憶すること、通信すること、その情報に作用すること、あるいはその情報を処理することができる、IoTデバイス200Aなどの能動IoTデバイス)に提供することができる、バーコード、Bluetooth（登録商標）インターフェース、無線周波数(RF)インターフェース、RFIDタグ、IRインターフェース、NFCインターフェース、または任意の他の適切なI/Oインターフェースを含み得る。
【００４５】
上記は何らかの形のRF、バーコード、または他のI/Oインターフェース214を有するとして受動IoTデバイス200Bを説明しているが、受動IoTデバイス200Bは、そのようなI/Oインターフェース214を有しないデバイスまたは他の物理的対象物を含み得る。たとえば、あるIoTデバイスは、受動IoTデバイス200Bを識別するために、受動IoTデバイス200Bに関連付けられた形状、サイズ、色、および/もしくは他の観測可能な特徴を検出することができる適切なスキャナ機構またはリーダー機構を有し得る。このようにして、任意の適切な物理的対象物は、その識別および属性を通信することができ、制御されたIoTネットワーク内で観測、監視、制御、あるいは管理され得る。図3は、機能を実行するように構成された論理を含む通信デバイス300を示す。通信デバイス300は、IoTデバイス110〜118/120、IoTデバイス200、インターネット175に結合された任意の構成要素(たとえば、IoTサーバ170)などを含むが、これらに限定されない、上記の通信デバイスのうちのいずれかに対応し得る。したがって、通信デバイス300は、図1A〜図1Bおよび図1Dのワイヤレス通信システム100A〜100Bおよび100Dを介して1つもしくは複数の他のエンティティと通信する(またはこの通信を容易にする)ように構成された任意の電子デバイスに対応し得る。
【００４６】
図3は、インターネット306を介してIoTデバイス304と通信する解析エンジン302の一実施形態を示す。図3では、解析エンジン302は、受信機308と、データ検索器310と、解析データストア312と、傾向計算器314と、送信機316とを含む。
【００４７】
IoTデバイス304は、解析データストア312内に記憶されるように、データを解析エンジン302に送信することができる。この送信は(たとえば、毎日、毎週、毎月、毎年など)周期ベースで発生し得るか、またはリアルタイムで発生し得る。図3では、解析データストア312は、解析エンジン302の一部として示される。いくつかの実装形態では、解析データストア312は、複数の解析エンジン間で共有され得る。いくつかの実装形態では、解析データストア312は共有され得るが、任意の解析エンジンとは別であり得る。
【００４８】
解析エンジン302は、解析データストア312内に記憶されたデータに基づいて、傾向データについての要求を受信機308において受信することができる。いくつかの実施形態では、要求側エンティティはIoTデバイスであり得る。いくつかの実施形態では、要求側エンティティは、企業からのサーバなど、非IoTデバイスであり得る。たとえば、公益事業会社は、エネルギー生産に関する計画を判断するために傾向データを要求する場合がある。この要求は、IoTデバイスのグループに関連付けられたデータについての要求を含み得る。
【００４９】
受信機308が要求を受信すると、データ検索器310は、何のデータが要求されているかを判断して、検索要求を解析データストア312に送る。いくつかの実施形態では、傾向データについての要求は、要求側エンティティからの履歴データを含み得る。たとえば、要求エンティティがIoTデバイス304である場合、IoTデバイス304は、その要求に関するそれ自体の履歴データとともに、要求を送信している可能性がある。この要求は、要求側のIoTデバイス304と同じグループ内にある別のIoTデバイスからの履歴データも含み得る。たとえば、同じ通りに2つの空調機IoTユニットが存在する場合、非要求側ユニットからのデータがその要求とともに送られることも可能である。
【００５０】
傾向計算器314は、次いで、要求されたデータを取得して、要求された傾向データを計算することができる。送信機316は、計算された傾向データを解析エンジン302から要求側エンティティに送信することができる。図3でIoTデバイス304として示される要求側デバイスは、要求された傾向データに基づいて、IoTデバイスのパラメータを調整することができる。要求側エンティティが公益事業会社からのサーバであるときなど、いくつかの実施形態では、計算された傾向データを使用して、グループ内の2つ以上のIoTデバイス内のパラメータを調整することができる。たとえば、公益事業会社は、計算された傾向データを使用して、風車、水力発電所、およびソーラーパネルグリッドなど、様々なエネルギー源の出力を調整することができる。
【００５１】
オプションで、解析エンジン302内の予測計算器(図示せず)が傾向データに基づいて予測を計算することもできる。たとえば、気候解析は、風車エネルギー出力の低下につながる弱い風を予測することができる。そのような予測はリソースを保存するためにIoTデバイスによって利用され得る。
【００５２】
様々なIoTデバイスは、地理的位置、機能、所有権、型、モデル、オペレーティングシステムなどに基づくグループなど、IoTデバイスの1つまたは複数のグループの一部であり得る。いくつかの事例(たとえば、地理的位置、位置の占有率、所有権、またはオペレーティングシステムの変更)では、IoTデバイスはあるIoTグループから別のIoTグループに移り得る。IoTデバイスは、2つ以上の解析エンジンに関連付けられてもよい。たとえば、IoT洗濯機/乾燥機は、水を消費するIoTデバイスのあるグループ内および電気を消費する別のグループ内にあり得る。
【００５３】
図4は、解析エンジンを使用してパフォーマンスを最適化するための方法を含み得る実施形態を示し、方法は、要求側のモノのインターネット(IoT)デバイスから、複数のIoTデバイスのうちの少なくとも1つから受信されたデータの一部(たとえば、湯を消費する複数のIoTデバイスからのデータ)に少なくとも部分的に基づいて、物理的リソース消費の傾向データ(たとえば、要求側のIoTデバイスからの履歴データおよび/またはその要求側のIoTデバイスを有するグループ内の少なくとも1つのデバイスからの履歴データ)についての要求を受信するステップ(ブロック402)と、解析エンジンのメモリから、受信されたデータの少なくとも一部を検索する(たとえば、湯を消費するIoTデバイスに関する11月のデータを検索する)ステップ(ブロック404)と、解析エンジンの計算器内で、受信されたデータの少なくとも一部に基づいて、傾向データを計算する(たとえば、11月の湯の平均家庭消費量を計算する)ステップ(ブロック406)と、計算された傾向データを要求側のIoTデバイスに送信するステップであって、要求側のIoTデバイスが、計算された傾向データを使用してIoTデバイス内のパラメータを調整する、送信するステップ(たとえば、11月の湯の平均家庭消費量を湯沸かし器に送信するステップ)(ブロック408)とを含む。
【００５４】
いくつかの実施形態では、データは、メモリ内に記憶されるように、少なくとも1つのIoTデバイスから周期的に送信され得る。たとえば、洗濯機の毎週の水消費量を記憶することができる。いくつかの実施形態では、データは、メモリ内に記憶されるように、少なくとも1つのIoTデバイスからリアルタイムで送信される。たとえば、帯域幅が家庭で使用されると、帯域幅使用を記憶することができる。
【００５５】
いくつかの実施形態では、要求側のIoTデバイスは、傾向データを計算した後、パラメータ調整を遅延する。たとえば、空調機は、計算された履歴データに基づいて、それ自体を4時間以内に遮断すべきであると判断することができる。いくつかの実施形態では、要求側のIoTデバイスは、計算された傾向データを使用して、グループ内の2つ以上のIoTデバイス内のパラメータを調整する。たとえば、計算されたデータは、ワイヤレスネットワークに接続されたすべてのIoTデバイスによって使用され得る。いくつかの実施形態では、傾向データについての要求は、IoTデバイスのグループに関連付けられたデータについての要求を含む。
【００５６】
いくつかの実施形態では、受信されたデータを記憶するメモリは、2つ以上の解析エンジン間で共有される。いくつかの実施異形態では、傾向データに少なくとも部分的に基づいて、予測を計算するステップをさらに含む。たとえば、湯沸かし器は、使用に先立って、一週間前のその日の湯消費量に基づいて、それ自体がどの程度のエネルギーを消費すべきかを判断することができる。いくつかの実施形態では、IoTデバイスは、以下の移行、すなわち、位置の占有率、地理的位置、所有権、およびオペレーティングシステムのうちの少なくとも1つによって異なるグループに移る。
【００５７】
図5は、機能を実行するように構成された論理を含む通信デバイス500を示す。通信デバイス500は、IoTデバイス110〜118/120、IoTデバイス200A、インターネット175に結合された任意の構成要素(たとえば、IoTサーバ170)などを含むが、これらに限定されない、上記の通信デバイスのうちのいずれかに対応し得る。したがって、通信デバイス500は、図1A〜図1Eのワイヤレス通信システム100A〜100Eを介して1つもしくは複数の他のエンティティと通信する(またはこの通信を容易にする)ように構成された任意の電子デバイスに対応し得る。
【００５８】
図5を参照すると、通信デバイス500は、情報を受信および/または送信するように構成された論理505を含む。一例では、通信デバイス500がワイヤレス通信デバイス(たとえば、IoTデバイス200A、および/もしくは受動IoTデバイス200B)に対応する場合、情報を受信および/または送信するように構成された論理505は、ワイヤレス送受信機ならびに関連ハードウェア(たとえば、RFアンテナ、MODEM、変調器および/もしくは復調器など)のようなワイヤレス通信インターフェース(たとえば、Bluetooth（登録商標）、Wi-Fi、Wi-Fi Direct、Long-Term Evolution(LTE) Directなど)を含み得る。別の例では、情報を受信および/または送信するように構成された論理505は、有線通信インターフェース(たとえば、インターネット175にアクセスすることができるようにするシリアル接続、USB接続またはFirewire接続、Ethernet（登録商標）接続など)に対応し得る。したがって、通信デバイス500が、何らかのタイプのネットワークベースのサーバ(たとえば、IoTサーバ170)に対応する場合、情報を受信および/または送信するように構成された論理505は、一例では、Ethernet（登録商標）プロトコルによってネットワークベースのサーバを他の通信エンティティに接続するEthernet（登録商標）カードに対応し得る。さらなる一例では、情報を受信および/または送信するように構成された論理505は、通信デバイス500がそのローカル環境を監視することができるようにする感知ハードウェアまたは測定ハードウェア(たとえば、加速度計、温度センサ、光センサ、ローカルRF信号を監視するためのアンテナなど)を含み得る。情報を受信および/または送信するように構成された論理505はまた、実行されるとき、情報を受信および/または送信するように構成された論理505の関連ハードウェアがその受信機能および/または送信機能を実行できるようにするソフトウェアを含み得る。しかしながら、情報を受信および/または送信するように構成された論理505は、ソフトウェアだけに対応するのではなく、その機能を達成するためのハードウェアに少なくとも部分的に依拠する。
【００５９】
図5を参照すると、通信デバイス500は、情報を処理するように構成された論理510をさらに含む。一例では、情報を処理するように構成された論理510は、少なくともプロセッサを含み得る。情報を処理するように構成された論理510によって実行され得るタイプの処理の例示的な実装形態は、判断を実行すること、接続を確立すること、異なる情報オプション間で選択を行うこと、データに関係する評価を実行すること、測定動作を実行するために通信デバイス500に結合されたセンサと対話すること、情報をあるフォーマットから別のフォーマットに(たとえば、.wmvから.aviへなど、異なるプロトコル間で)変換することなどを含むが、それらに限定されない。たとえば、情報を処理するように構成された論理510に含まれるプロセッサは、汎用プロセッサ、DSP、ASIC、フィールドプログラマブルゲートアレイ(FPGA)もしくは他のプログラマブル論理デバイス、個別ゲートまたはトランジスタ論理、個別ハードウェア構成要素、または本明細書で説明する機能を実行するように設計されたそれらの任意の組合せに対応し得る。汎用プロセッサはマイクロプロセッサであり得るが、代替として、プロセッサは任意の従来のプロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、または状態機械であり得る。プロセッサはまた、コンピューティングデバイスの組合せ(たとえば、DSPおよびマイクロプロセッサの組合せ、複数のマイクロプロセッサ、DSPコアと連携する1つもしくは複数のマイクロプロセッサ、または任意の他のそのような構成)として実装され得る。情報を処理するように構成された論理510はまた、実行されるとき、情報を処理するように構成された論理510の関連ハードウェアがその処理機能を実行できるようにするソフトウェアを含み得る。しかしながら、情報を処理するように構成された論理510は、ソフトウェアだけに対応するのではなく、その機能を達成するためにハードウェアに少なくとも部分的に依拠する。
【００６０】
図5を参照すると、通信デバイス500は、情報を記憶するように構成された論理515をさらに含む。一例では、情報を記憶するように構成された論理515は、少なくとも非一時的メモリおよび関連ハードウェア(たとえば、メモリコントローラなど)を含み得る。たとえば、情報を記憶するように構成された論理515内に含まれる非一時的メモリは、RAM、フラッシュメモリ、ROM、消去可能プログラマブルROM(EPROM)、EEPROM、レジスタ、ハードディスク、リムーバブルディスク、CD-ROM、または当技術分野で知られている任意の他の形の記憶媒体に対応し得る。情報を記憶するように構成された論理515はまた、実行されるとき、情報を記憶するように構成された論理515の関連ハードウェアがその記憶機能を実行できるようにするソフトウェアを含み得る。しかしながら、情報を記憶するように構成された論理515は、ソフトウェアだけに対応するのではなく、その機能を達成するためにハードウェアに少なくとも部分的に依拠する。
【００６１】
図5を参照すると、通信デバイス500は、オプションで、情報を提示するように構成された論理520をさらに含む。一例では、情報を提示するように構成された論理520は、少なくとも出力デバイスおよび関連ハードウェアを含み得る。たとえば、出力デバイスは、ビデオ出力デバイス(たとえば、ディスプレイスクリーン、USB、HDMI（登録商標）のようなビデオ情報を搬送することができるポートなど)、オーディオ出力デバイス(たとえば、スピーカー、マイクロフォンジャック、USB、HDMI（登録商標）のようなオーディオ情報を搬送することができるポートなど)、振動デバイス、および/あるいは、情報が出力のためにフォーマッティングされる際、または通信デバイス500のユーザもしくは操作者によって実際に出力される際の手段となり得る任意の他のデバイスを含み得る。たとえば、通信デバイス500が、図2Aに示したIoTデバイス200Aおよび/または図2Bに示した受動IoTデバイス200Bに対応する場合、情報を提示するように構成された論理520は、ディスプレイ226を含み得る。さらなる例では、情報を提示するように構成された論理520は、ローカルユーザを有しないネットワーク通信デバイス(たとえば、ネットワークスイッチまたはルータ、リモートサーバなど)などのいくつかの通信デバイスでは省略されることがある。また、情報を提示するように構成された論理520はまた、実行されるとき、情報を提示するように構成された論理520の関連ハードウェアがその提示機能を実行できるようにするソフトウェアを含み得る。しかしながら、情報を提示するように構成された論理520は、ソフトウェアだけに対応するのではなく、その機能を達成するためにハードウェアに少なくとも部分的に依拠する。
【００６２】
図5を参照すると、通信デバイス500は、オプションで、ローカルユーザ入力を受信するように構成された論理525をさらに含む。一例では、ローカルユーザ入力を受信するように構成された論理525は、少なくともユーザ入力デバイスおよび関連ハードウェアを含み得る。たとえば、ユーザ入力デバイスは、ボタン、タッチスクリーンディスプレイ、キーボード、カメラ、オーディオ入力デバイス(たとえば、マイクロフォン、もしくはマイクロフォンジャックなど、オーディオ情報を搬送することができるポートなど)、および/または情報が通信デバイス500のユーザもしくはオペレータから受信され得るようにする任意の他のデバイスを含み得る。たとえば、通信デバイス500が、図2Aに示したIoTデバイス200Aおよび/または図2Bに示した受動IoTデバイス200Bに対応する場合、ローカルユーザ入力を受信するように構成された論理525は、ボタン222、224A、および224B、(タッチスクリーンの場合)ディスプレイ226などを含み得る。さらなる例では、ローカルユーザ入力を受信するように構成された論理525は、ローカルユーザを有しないネットワーク通信デバイス(たとえば、ネットワークスイッチまたはルータ、リモートサーバなど)などのいくつかの通信デバイスでは省略されることがある。また、ローカルユーザ入力を受信するように構成された論理525は、実行されるとき、ローカルユーザ入力を受信するように構成された論理525の関連ハードウェアがその入力受信機能を実行できるようにするソフトウェアを含み得る。しかしながら、ローカルユーザ入力を受信するように構成された論理525は、ソフトウェアだけに対応するのではなく、その機能を達成するためにハードウェアに少なくとも部分的に依拠する。
【００６３】
図5を参照すると、505から525の構成された論理は、図5では別個のまたは相異なるブロックとして示されているが、それぞれの構成された論理がその機能を実行するためのハードウェアおよび/またはソフトウェアは、部分的に重複し得ることが諒解されよう。たとえば、505から525の構成された論理の機能を容易にするために用いられる任意のソフトウェアを、情報を記憶するように構成された論理515に関連付けられた非一時的メモリに記憶することができ、それにより、505から525の構成された論理は各々、その機能(すなわち、この場合、ソフトウェア実行)を、情報を記憶するように構成された論理515によって記憶されたソフトウェアの動作に部分的に基づいて実行する。同様に、構成された論理のうちの1つに直接関連付けられるハードウェアは、時々、他の構成された論理によって借用または使用され得る。たとえば、情報を処理するように構成された論理510のプロセッサは、データを、情報を受信および/または送信するように構成された論理505によって送信される前に、適切なフォーマットにフォーマッティングすることができ、それにより、情報を受信および/または送信するように構成された論理505は、その機能(すなわち、この場合、データの送信)を、情報を処理するように構成された論理510に関連付けられたハードウェア(すなわち、プロセッサ)の動作に部分的に基づいて実行する。
【００６４】
概して、別段、明示的に記載されていない限り、本開示全体にわたって使用される「ように構成された論理」という句は、ハードウェアにより少なくとも部分的に実施される態様を呼び出すものとし、ハードウェアから独立したソフトウェアだけの実装形態に位置づけるものではない。また、様々なブロックにおける構成された論理または「ように構成された論理」は、特定の論理ゲートまたは論理素子に限定されるのではなく、概して、本明細書で説明した機能を、(ハードウェアもしくはハードウェアとソフトウェアとの組合せのいずれかを介して)実行するための能力を指すことが諒解されよう。したがって、様々なブロックに示す構成された論理または「ように構成された論理」は、「論理」という言葉を共有するにもかかわらず、必ずしも論理ゲートまたは論理素子として実装されるとは限らない。様々なブロック内の論理間の他の対話または協働が、以下でより詳細に説明する態様の検討から、当業者には明らかになるであろう。
【００６５】
様々な実施形態は、図6に示すサーバ600などの、様々な市販のサーバデバイスのいずれにおいても実装され得る。一例では、サーバ600は、上記で説明したIoTサーバ170の1つの例示的な構成に相当し得る。図6では、サーバ600は、揮発性メモリ602と、ディスクドライブ603などの大容量の不揮発性メモリとに結合されたプロセッサ601を含む。サーバ600は、プロセッサ601に結合された、フロッピー（登録商標）ディスクドライブ、コンパクトディスク(CD)ドライブまたはDVDディスクドライブ606も含み得る。サーバ600は、他のブロードキャストシステムのコンピュータおよびサーバ、またはインターネットに結合されたローカルエリアネットワークなどのネットワーク607とのデータ接続を確立するための、プロセッサ601に結合されたネットワークアクセスポート604も含み得る。図5の文脈において、図6のサーバ600は、通信デバイス500の1つの例示的な実装形態を示し、それによって、情報を送信および/または受信するように構成された論理505は、ネットワーク607と通信するためにサーバ600によって使用されるネットワークアクセスポイント604に相当し、情報を処理するように構成された論理510は、プロセッサ601に相当し、情報を記憶するように構成された論理515は、揮発性メモリ602、ディスク(disk)ドライブ603、および/またはディスク(disc)ドライブ606のうちの任意の組合せに相当することが諒解されよう。情報を提示するように構成されたオプションの論理520およびローカルユーザ入力を受信するように構成されたオプションの論理525は、図6には明示的に示さず、その中に含まれる場合もあれば、含まれない場合もある。したがって、図6は、通信デバイス500が、図2AのようなIoTデバイスの実装形態に加えてサーバとして実装され得ることを説明するのを助ける。
【００６６】
情報および信号が多種多様な異なる技術ならびに技法のいずれかを使用して表され得ることを、当業者は諒解するであろう。たとえば、上記の説明全体を通して参照される場合があるデータ、命令、コマンド、情報、信号、ビット、シンボル、およびチップは、電圧、電流、電磁波、磁場もしくは磁性粒子、光場もしくは光学粒子、またはそれらの任意の組合せによって表され得る。
【００６７】
さらに、本明細書で開示される態様に関して説明した様々な例示的な論理ブロック、モジュール、回路、およびアルゴリズムステップは、電子ハードウェア、コンピュータソフトウェア、または両方の組合せとして実装され得ることを、当業者は諒解するであろう。ハードウェアおよびソフトウェアのこの互換性を明確に示すために、様々な例示的な構成要素、ブロック、モジュール、回路、およびステップは、概してそれらの機能に関してこれまで説明されてきた。そのような機能がハードウェアとして実装されるか、またはソフトウェアとして実装されるかは、特定の適用例およびシステム全体に課される設計制約によって決まる。当業者は、説明した機能を特定の適用例ごとに様々な方法で実装し得るが、そのような実装の決定は、本開示の範囲から逸脱するものと解釈されるべきではない。
【００６８】
本明細書で開示する態様に関して説明した様々な例示的な論理ブロック、モジュール、および回路は、汎用プロセッサ、デジタル信号プロセッサ(DSP)、特定用途向け集積回路(ASIC)、フィールドプログラマブルゲートアレイ(FPGA)もしくは他のプログラマブル論理デバイス、個別ゲートもしくはトランジスタ論理、個別ハードウェア構成要素、または、本明細書で説明した機能を実行するように設計されたそれらの任意の組合せで、実装あるいは実行することができる。汎用プロセッサはマイクロプロセッサであり得るが、代替として、プロセッサは任意の従来のプロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、または状態機械であり得る。プロセッサはまた、コンピューティングデバイスの組合せ、たとえば、DSPおよびマイクロプロセッサの組合せ、複数のマイクロプロセッサ、DSPコアと連携する1つもしくは複数のマイクロプロセッサ、または任意の他のそのような構成として実装することもできる。
【００６９】
本明細書で開示する態様に関して説明した方法、シーケンス、および/またはアルゴリズムは、ハードウェアで、プロセッサによって実行されるソフトウェアモジュールで、またはその2つの組合せで直接具現され得る。ソフトウェアモジュールは、RAM、フラッシュメモリ、ROM、EPROM、EEPROM、レジスタ、ハードディスク、リムーバブルディスク、CD-ROM、または当技術分野で知られている任意の他の形態の記憶媒体中に存在し得る。例示的な記憶媒体は、プロセッサが記憶媒体から情報を読み取り、記憶媒体に情報を書き込むことができるように、プロセッサに結合する。代替では、記憶媒体はプロセッサと一体であり得る。プロセッサおよび記憶媒体はASIC内に存在し得る。ASICは電子オブジェクト内に存在し得る。代替として、プロセッサおよび記憶媒体は、ユーザ端末内に個別の構成要素として存在し得る。
【００７０】
1つまたは複数の例示的な態様では、説明した機能は、ハードウェア、ソフトウェア、ファームウェア、またはそれらの任意の組合せに実装される場合がある。ソフトウェアに実装される場合、機能は、1つもしくは複数の命令またはコードとして、コンピュータ可読媒体上に記憶することができるか、または、コンピュータ可読媒体を介して送信することができる。コンピュータ可読媒体は、ある場所から別の場所へのコンピュータプログラムの転送を容易にする任意の媒体を含む、コンピュータ記憶媒体とコンピュータ通信媒体の両方を含む。記憶媒体は、コンピュータによってアクセス可能である任意の利用可能な媒体とすることができる。限定ではなく例として、そのようなコンピュータ可読媒体は、RAM、ROM、EEPROM、CD-ROMもしくは他の光ディスク記憶装置、磁気ディスク記憶装置もしくは他の磁気記憶デバイス、または、命令もしくはデータ構造の形態の所望のプログラムコードを搬送あるいは記憶するために使用することができ、コンピュータによってアクセス可能である、任意の他の媒体を含むことができる。また、任意の接続が適切にコンピュータ可読媒体と呼ばれる。たとえば、同軸ケーブル、光ファイバケーブル、ツイストペア、DSL、または赤外線、無線、およびマイクロ波などのワイヤレス技術を使用して、ウェブサイト、サーバ、または他のリモートソースからソフトウェアが送信される場合、同軸ケーブル、光ファイバケーブル、ツイストペア、DSL、または赤外線、無線、およびマイクロ波などのワイヤレス技術は、媒体の定義に含まれる。本明細書で使用するディスク(disk)およびディスク(disc)は、CD、レーザディスク(disc)、光ディスク(disc)、DVD、フロッピー（登録商標）ディスク(disk)およびBlu-ray（登録商標）ディスク(disc)を含み、ディスク(disk)は、通常、データを磁気的に再生し、ディスク(disc)は、データをレーザで光学的に再生する。上記の組合せも、コンピュータ可読媒体の範囲内に含まれるべきである。
【００７１】
上記の開示は本開示の例示的な態様を示すが、添付の特許請求の範囲によって規定される本開示の範囲から逸脱することなく、本明細書において様々な変更および修正が行われ得ることに留意されたい。本明細書で説明した本開示の態様による方法クレームの機能、ステップおよび/または動作は、特定の順序で実行される必要はない。さらに、本開示の要素は単数形で説明または特許請求されている場合があるが、単数形に限定することが明示的に述べられていない限り、複数形が考えられる。
【符号の説明】
【００７２】
100A  ワイヤレス通信システム
100B  ワイヤレス通信システム
100C  ワイヤレス通信システム、通信システム
100D  ワイヤレス通信システム
100E  ワイヤレス通信システム
105  受動IoTデバイス
108  エアインターフェース
109  直接有線接続、有線接続
110  テレビジョン、IoTデバイス
112  屋外空調機、IoTデバイス
114  温度自動調整器、IoTデバイス
116  冷蔵庫、IoTデバイス、冷蔵庫IoTデバイス
116A  IoTデバイス
116B  IoTデバイス
118  洗濯機および乾燥機、IoTデバイス
120  コンピュータ
122A  IoTデバイス
122B  IoTデバイス
124A  IoTデバイス
124B  IoTデバイス
125  アクセスポイント
130  スーパーバイザデバイス
140  IoT SuperAgent
140A  SuperAgent
140B  SuperAgent
145  ゲートウェイ機能
152  アプリケーションレイヤ
154  CMPレイヤ
156  トランスポートレイヤ
158  物理レイヤ
160  近位IoTグループ
160A  近位IoTグループ
160B  近位IoTグループ
170  IoTサーバ
175  インターネット
180  リソース
200A  IoTデバイス
200B  受動IoTデバイス、IoTデバイス
202  プラットフォーム
206  送受信機
208  プロセッサ
212  メモリ
214  入出力(I/O)インターフェース
222  電源ボタン、ボタン
224A  制御ボタン、ボタン
224B  制御ボタン、ボタン
226  ディスプレイ
302  解析エンジン
304  IoTデバイス
306  インターネット
308  受信機
310  データ検索器
312  解析データストア
314  傾向計算器
316  送信機
500  通信デバイス
505  情報を受信および/または送信するように構成された論理
510  情報を処理するように構成された論理
515  情報を記憶するように構成された論理
520  情報を提示するように構成された論理
525  ローカルユーザ入力を受信するように構成された論理
600  サーバ
601  プロセッサ
602  揮発性メモリ
603  ディスクドライブ
606  ディスクドライブ
607  ネットワーク
【図１Ａ】
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【図１Ｂ】
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【図１Ｃ】
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【図１Ｄ】
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【図１Ｅ】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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