(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
両端部にコネクタが設けられた電力線がチューブで覆われた第１ケーブルと、両端部にコネクタが設けられた電力線がチューブで覆われた第２ケーブルと、を備え、前記第１ケーブル及び前記第２ケーブルが防水機能を有するケーブル構造であって、
前記第１ケーブルの前記チューブ内の空間と前記第２ケーブルの前記チューブ内の空間が連通し、
前記第１ケーブルの前記チューブと、前記第２ケーブルの前記チューブのいずれか一方に、呼吸用チューブが接続される呼吸用チューブ接続部が設けられ、
前記呼吸用チューブ接続部を介して、前記第１ケーブルの前記チューブ内の空間と前記第２ケーブルの前記チューブ内の空間が呼吸可能に構成された、ケーブル構造。
【請求項２】
請求項１に記載のケーブル構造であって、
前記チューブは、コルゲートチューブと、前記コネクタと前記コルゲートチューブとを接続するシール用グロメットと、をそれぞれ備え、
前記第１ケーブルの前記コルゲートチューブと、前記第２ケーブルの前記コルゲートチューブとは、接続グロメットによって保持されており、
前記接続グロメットによって、前記第１ケーブルの前記チューブ内の空間と前記第２ケーブルの前記チューブ内の空間が連通している、ケーブル構造。
【請求項３】
請求項１又は２に記載のケーブル構造であって、
前記呼吸用チューブは、電子機器を収容する筐体のブリーザ室に連通しており、
前記チューブ内の空間は、前記ブリーザ室を介して大気開放されている、ケーブル構造。
【請求項４】
電子機器と、
前記電子機器に接続され、請求項１〜３のいずれか１項に記載のケーブル構造を有するケーブルと、を備える車両であって、
前記電子機器は、大気開放されるブリーザ室を備えた筐体に収容され、
前記呼吸用チューブは、前記ブリーザ室に連通しており、
前記チューブ内の空間は、前記ブリーザ室を介して大気開放されている、車両。
【請求項５】
請求項４に記載の車両であって、
前記電子機器及び前記ケーブルは、車室外に配置され、
前記ブリーザ室は、車室内に連通されている、車両。
【請求項６】
請求項５に記載の車両であって、
前記電子機器は、三相ケーブルからなる前記ケーブルを介してモータに接続されるとともに、車室内に配置される高電圧装置に直流ケーブルを介して接続されており、
前記ブリーザ室は、前記直流ケーブル内の空間を介して車室内に連通されている、車両。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、防水機能を有するケーブル構造及び車両に関する。
【背景技術】
【０００２】
モータ動力で走行するハイブリッド車両、電気自動車などの車両は、通常、モータへ電力を供給する高電圧装置（例えば、高圧バッテリ）と、該高電圧装置の電力をモータへ供給する際に電力を変換する電力変換機器（例えば、インバータ）と、を備えている。例えば、特許文献１には、車両前部にモータ及び電力変換機器を備え、車両後部に高電圧装置を備えたハイブリッド車両が記載されている。また、特許文献２には、車両前部にモータを備え、車両後部に高電圧装置及び電力変換機器を備えたハイブリッド車両が記載されている。
【０００３】
この種の車両では、高電圧装置と電力変換機器とを電気的に接続する直流ケーブル、電力変換機器とモータとを電気的に接続する三相ケーブルなどのケーブル類が配索されており、車室外に配索されるケーブルには、防水機能を有するものが使用される。防水機能を有するケーブルは、例えば、両端部にコネクタが設けられた電力線をチューブで気密的に覆うことにより構成されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１１−６８１８７号公報
【特許文献２】特開２００４−１４８８５０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、防水機能を有するケーブルでは、環境温度の変化や自己発熱によるチューブ内空気の膨張・圧縮によりチューブが損傷する虞があるので、防水機能を維持しつつ、チューブ内の空間を呼吸可能にする呼吸構造が必要となる。そこで、従来では、ケーブルにチューブ内の空間を呼吸可能にする呼吸プラグを設け、該呼吸プラグを水没や被水のない場所に配置する呼吸構造や、ケーブルに呼吸用チューブ接続部を設け、該呼吸用チューブ接続部に接続される呼吸用チューブを介して、チューブ内の空間を呼吸可能にする呼吸構造が採用されている。しかしながら、このような呼吸構造をケーブル毎に採用すると、構造が複雑になるだけでなく、コストが嵩む虞がある。
【０００６】
本発明の目的は、ケーブルの呼吸構造を簡略化できるケーブル構造及び車両を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記の目的を達成するために、請求項１に記載の発明は、
両端部にコネクタ（例えば、後述の実施形態の電力変換側コネクタ５３ａ、モータ側コネクタ５３ｂ）が設けられた電力線（例えば、後述の実施形態の三相線５３ｃ）がチューブ（例えば、後述の実施形態のコルゲートチューブ５３ｄ及びシール用グロメット５３ｅ）で覆われた第１ケーブル（例えば、後述の実施形態の後部三相ケーブル５３Ｌ）と、両端部にコネクタ（例えば、後述の実施形態の電力変換側コネクタ５３ａ、モータ側コネクタ５３ｂ）が設けられた電力線（例えば、後述の実施形態の三相線５３ｃ）がチューブ（例えば、後述の実施形態のコルゲートチューブ５３ｄ及びシール用グロメット５３ｅ）で覆われた第２ケーブル（例えば、後述の実施形態の後部三相ケーブル５３Ｒ）と、を備え、前記第１ケーブル及び前記第２ケーブルが防水機能を有するケーブル構造であって、
前記第１ケーブルの前記チューブ内の空間と前記第２ケーブルの前記チューブ内の空間が連通し、
前記第１ケーブルの前記チューブと、前記第２ケーブルの前記チューブのいずれか一方に、呼吸用チューブ（例えば、後述の実施形態の呼吸用チューブ４４）が接続される呼吸用チューブ接続部（例えば、後述の実施形態の呼吸用チューブ接続部５３ｆ）が設けられ、
前記呼吸用チューブ接続部を介して、前記第１ケーブルの前記チューブ内の空間と前記第２ケーブルの前記チューブ内の空間が呼吸可能に構成された。
【０００８】
請求項２に記載の発明は、
請求項１に記載のケーブル構造であって、
前記チューブは、コルゲートチューブ（例えば、後述の実施形態のコルゲートチューブ５３ｄ）と、前記コネクタと前記コルゲートチューブとを接続するシール用グロメット（例えば、後述の実施形態のシール用グロメット５３ｅ）と、をそれぞれ備え、
前記第１ケーブルの前記コルゲートチューブと、前記第２ケーブルの前記コルゲートチューブとは、接続グロメット（例えば、後述の実施形態の接続グロメット６１）によって保持されており、
前記接続グロメットによって、前記第１ケーブルの前記チューブ内の空間と前記第２ケーブルの前記チューブ内の空間が連通している。
【０００９】
請求項３に記載の発明は、
請求項１又は２に記載のケーブル構造であって、
前記呼吸用チューブは、電子機器（例えば、後述の実施形態のインバータ３２）を収容する筐体（例えば、後述の実施形態の筐体３１）のブリーザ室（例えば、後述の実施形態のブリーザ室４０）に連通しており、
前記チューブ内の空間は、前記ブリーザ室を介して大気開放されている。
【００１０】
請求項４に記載の発明は、
電子機器（例えば、後述の実施形態のインバータ３２）と、
前記電子機器に接続され、請求項１〜３のいずれか１項に記載のケーブル構造を有するケーブル（例えば、後述の実施形態の後部三相ケーブル５３Ｌ、５３Ｒ）と、を備える車両（例えば、後述の実施形態の車両１）であって、
前記電子機器は、大気開放されるブリーザ室（例えば、後述の実施形態のブリーザ室４０）を備えた筐体（例えば、後述の実施形態の筐体３１）に収容され、
前記呼吸用チューブは、前記ブリーザ室に連通しており、
前記チューブ内の空間は、前記ブリーザ室を介して大気開放されている。
【００１１】
請求項５に記載の発明は、
請求項４に記載の車両であって、
前記電子機器及び前記ケーブルは、車室（例えば、後述の実施形態の車室１１）外に配置され、
前記ブリーザ室は、車室内に連通されている。
【００１２】
請求項６に記載の発明は、
請求項５に記載の車両であって、
前記電子機器は、三相ケーブルからなる前記ケーブルを介してモータ（例えば、後述の実施形態の後輪駆動用モータ６Ｌ、６Ｒ）に接続されるとともに、車室内に配置される高電圧装置（例えば、後述の実施形態のバッテリユニット２０）に直流ケーブル（例えば、後述の実施形態の直流ケーブル５１）を介して接続されており、
前記ブリーザ室は、前記直流ケーブル内の空間を介して車室内に連通されている。
【発明の効果】
【００１３】
請求項１に記載の発明によれば、第１ケーブルのチューブと第２ケーブルのチューブのいずれか一方のチューブには呼吸用チューブが接続される呼吸用チューブ接続部が設けられ、呼吸用チューブ接続部を介してチューブ内の空間が呼吸可能に構成されるので、環境温度の変化や自己発熱によるチューブ内空気の膨張・圧縮によりチューブが損傷するのを回避できる。また、第１ケーブルのチューブ内の空間と第２ケーブルの前記チューブ内の空間が連通しているので、いずれか一方のチューブにのみ呼吸用チューブ接続部を設けるだけで、両方のチューブ内の空間が呼吸可能となり、その結果、ケーブル毎に呼吸構造を設ける場合に比べ、呼吸構造を簡略化してコストダウンが図れる。
【００１４】
請求項２に記載の発明によれば、第１ケーブルのコルゲートチューブと第２ケーブルのコルゲートチューブとを保持する接続グロメットによって、第１ケーブルのチューブ内の空間と第２ケーブルのチューブ内の空間を連通させることで、容易に連通構造を形成できる。
【００１５】
請求項３に記載の発明によれば、呼吸用チューブは電子機器を収容する筐体のブリーザ室に連通しており、両方のケーブルのチューブ内の空間は電子機器用のブリーザ室を介して大気開放されているので、ケーブルの呼吸構造を電子機器の呼吸構造と一体化することで、ケーブルの呼吸構造をさらに簡略化できる。
【００１６】
請求項４に記載の発明によれば、呼吸用チューブは電子機器を収容する筐体のブリーザ室に連通しており、ケーブルのチューブ内の空間は電子機器用のブリーザ室を介して大気開放されているので、ケーブルの呼吸構造を電子機器の呼吸構造と一体化することで、ケーブルの呼吸構造をさらに簡略化できる。
【００１７】
請求項５に記載の発明によれば、電子機器及びケーブルは、車室外に配置され、ブリーザ室は、車室内に連通されているので、電子機器及びケーブルを車室外に配置しても、電子機器及びケーブルへの水の侵入を防止できる。
【００１８】
請求項６に記載の発明によれば、電子機器は、車室内に配置される高電圧装置に直流ケーブルを介して接続され、ブリーザ室は、直流ケーブル内の空間を介して車室内に連通されているので、直流ケーブルを利用してブリーザ室及びケーブルの内部空間を車室内に連通させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】本発明の一実施形態に係る車両の主な構成要素の配置を示す概略平面図である。
【図２】図１の車両の高圧系機器配設部を示す前後方向に沿った概略断面図である。
【図３】図１の車両の高圧系機器配設部、燃料タンク及び後輪駆動用モータを示す底面図である。
【図４】本発明の一実施形態に係る電力変換ユニットのケーブル接続状態を示す斜視図である。
【図５】本発明の一実施形態に係る電力変換ユニットを示す斜視図である。
【図６】本発明の一実施形態に係る電力変換ユニットを別の方向から見た斜視図である。
【図７】本発明の一実施形態に係る後部三相ケーブルを示す平面図である。
【図８】図７のＡ−Ａ線断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
＜車両＞
以下、本発明の一実施形態の車両について、図面を参照して説明する。なお、図面は符号の向きに見るものとし、以下の説明において、前後、左右、上下は、運転者から見た方向に従い、図面に車両の前方をＦｒ、後方をＲｒ、左側をＬ、右側をＲ、上方をＵ、下方をＤ、として示す。
【００２１】
図１〜図３に示すように、本実施形態の車両１は、前輪２及び後輪３を駆動させるための構成として、前輪２を駆動させるエンジン４及び前輪駆動用モータ５と、左側の後輪３を駆動させる左後輪駆動用モータ６Ｌと、右側の後輪３を駆動させる右後輪駆動用モータ６Ｒと、モータ５、６Ｌ、６Ｒに電力を供給するバッテリユニット２０と、バッテリユニット２０の電力をモータ５、６Ｌ、６Ｒに供給する際に電力を変換する電力変換ユニット３０と、エンジン４の燃料を貯留する燃料タンク７と、エンジン４の排気を車両１の後部まで導く排気パイプ４ａと、を備える。エンジン４及び前輪駆動用モータ５は車両前方のエンジンルームに配置され、後輪駆動用モータ６Ｌ、６Ｒ及び燃料タンク７は車両後方のフロアパネル１２下に配置され、排気パイプ４ａがエンジン４から後方に燃料タンク７の右側を通った後分岐して、後輪駆動用モータ６Ｌ、６Ｒの左右を通ってさらに後方に延びている。
【００２２】
バッテリユニット２０は、平面視で左右方向に長い直方体形状の筐体２１と、筐体２１に収容され、モータ５、６Ｌ、６Ｒに電力を供給する複数の高圧バッテリ２２と、高圧バッテリ２２を冷却する冷却機構（図示せず）と、を備える。
【００２３】
高圧バッテリ２２は、管理温度が低い被冷却機器であり、外気温（排気パイプ４ａによる温度上昇を含む）の影響を受け易い。バッテリユニット２０の冷却機構は、管理温度が低い被冷却機器の冷却に適した空冷式であり、車室１１内の空気（本実施形態では、車室１１内の空気を調和させる空調装置８の吐出冷気）で高圧バッテリ２２を冷却させる。
【００２４】
電力変換ユニット３０は、平面視で左右方向に長い直方体形状の筐体３１と、筐体３１に収容され、バッテリユニット２０の電力をモータ５、６Ｌ、６Ｒに供給する際に電力を変換する複数のインバータ３２と、バッテリユニット２０の電力を空調装置８、低圧バッテリ（図示せず）などへ供給するために電圧を変換するＤＣ−ＤＣコンバータ３３と、インバータ３２及びＤＣ−ＤＣコンバータ３３を冷却する冷却機構（図示せず）と、を備える。
【００２５】
インバータ３２及びＤＣ−ＤＣコンバータ３３は、高圧バッテリ２２に比べて管理温度が高い被冷却機器であり、外気温の影響は小さい。電力変換ユニット３０の冷却機構は、管理温度が高い被冷却機器の冷却に適した水冷式であり、ラジエータ９から供給される冷却水でインバータ３２及びＤＣ−ＤＣコンバータ３３を冷却させる。
【００２６】
図１及び図２に示すように、バッテリユニット２０及び電力変換ユニット３０は、車両１の中心部に確保された高圧系機器配設部Ｓに集中配置されている。具体的には、前後方向において前輪駆動用モータ５と後輪駆動用モータ６Ｌ、６Ｒとの間に高圧系機器配設部Ｓを確保し、ここにバッテリユニット２０と電力変換ユニット３０とを前後方向に隣り合うように配置している。高圧系機器配設部Ｓと後輪駆動用モータ６Ｌ、６Ｒとの間には、燃料タンク７が設けられている。
【００２７】
図２に示すように、バッテリユニット２０は、車室１１内に配置されている。具体的には、バッテリユニット２０が、フロアパネル１２の車室１１側に設けられる凹部１２ａに収納されている。車室１１内に配置されたバッテリユニット２０は、車室１１内の空気を調和する空調装置８の吐出冷気でバッテリユニット２０内の高圧バッテリ２２が冷却される。
【００２８】
一方、電力変換ユニット３０は、車室１１外に配置されている。具体的には、電力変換ユニット３０が、バッテリユニット２０の後方、且つ、フロアパネル１２の下方に配置されている。車室１１外に配置された電力変換ユニット３０は、ラジエータ９から車室１１外を経由して供給される冷却水で電力変換ユニット３０内のインバータ３２及びＤＣ−ＤＣコンバータ３３が冷却される。
【００２９】
フロアパネル１２には、車室１１外側にフロアパネル１２を補強するセンタクロスメンバ１３とリアクロスメンバ１４とが設けられ、それぞれフロアパネル１２とともに閉断面を形成することでフロアパネル１２の剛性が確保されている。センタクロスメンバ１３は、バッテリユニット２０と電力変換ユニット３０との間に位置し、リアクロスメンバ１４は電力変換ユニット３０と燃料タンク７との間に位置している。
【００３０】
バッテリユニット２０と電力変換ユニット３０とは、フロアパネル１２を挟んで車室１１内と車室１１外にそれぞれ配置されるとともに、高さ方向にオーバーラップするように配置されている。バッテリユニット２０と電力変換ユニット３０の上面は、略同じ高さであり、後方に配置される燃料タンク７の上面よりも低くなっている。したがって、バッテリユニット２０を車室１１内に配置しても、バッテリユニット２０が車室１１内に張り出すことが抑制される。また、バッテリユニット２０と電力変換ユニット３０の底面も、略同じ高さであり、後方に配置される燃料タンク７の底面とも略同じ高さとなっており、下方への張り出しも抑制されている。
【００３１】
＜電力変換ユニットのコネクタ配置＞
つぎに、電力変換ユニット３０のコネクタ配置について、図３〜図６を参照して説明する。
【００３２】
図３〜図６に示すように、電力変換ユニット３０と他の機器との電気的な接続は、すべてコネクタを介して行われる。電力変換ユニット３０が備えるコネクタには、直流ケーブルコネクタ３４、前部三相ケーブルコネクタ３５、後部三相ケーブルコネクタ３６Ｌ、３６Ｒ、空調用ケーブルコネクタ３７及び制御用ハーネスコネクタ３８が含まれる。
【００３３】
直流ケーブルコネクタ３４は、直流ケーブル５１を介してバッテリユニット２０に接続され、バッテリユニット２０から供給される直流の高圧電力を複数のインバータ３２及びＤＣ−ＤＣコンバータ３３に入力する。電力変換ユニット３０の筐体３１は、その右側面３０ｃからさらに右方に延出する突出部３１ａを有しており、該突出部３１ａの前面３０ｄに直流ケーブルコネクタ３４が配置されている。そして、直流ケーブルコネクタ３４に接続された直流ケーブル５１は、１回目の曲げで電力変換ユニット３０の前面に沿ってセンタクロスメンバ１３の下方に配索され、２回目の曲げでセンタクロスメンバ１３の貫通孔１３ａ及びフロアパネル１２の貫通孔１２ｂを下方から貫通して車室１１内に至り、バッテリユニット２０に接続される。なお、センタクロスメンバ１３の貫通孔１３ａとフロアパネル１２の貫通孔１２ｂとは、平面視でオーバーラップしている。
【００３４】
本実施形態の直流ケーブルコネクタ３４は、ＤＣ−ＤＣコンバータ３３が変換した低圧の電力を低圧バッテリなどの低圧系機器に供給する低圧出力ケーブルコネクタと一体化されている。つまり、本実施形態の直流ケーブル５１には、バッテリユニット２０に接続される高圧直流線と、低圧系機器に接続される低圧直流線とが含まれており、直流ケーブルコネクタ３４に対する接続により、バッテリユニット２０の電力を電力変換ユニット３０に入力できるだけでなく、ＤＣ−ＤＣコンバータ３３が変換した低圧の電力を低圧バッテリなどの低圧系機器に出力することができる。
【００３５】
前部三相ケーブルコネクタ３５は、前部三相ケーブル５２を介して前輪駆動用モータ５に接続され、インバータ３２が変換した三相の電力を前輪駆動用モータ５に供給する。本実施形態の前部三相ケーブルコネクタ３５は、電力変換ユニット３０の左側面３０ｂに配置されている。そして、前部三相ケーブルコネクタ３５に接続された前部三相ケーブル５２は、１回目の曲げで前方を向きバッテリユニット２０の側方を通って車両１の前部に至り、２回目の曲げでバッテリユニット２０の前面に沿い、３回目の曲げで前輪駆動用モータ５に接続される。
【００３６】
後部三相ケーブルコネクタ３６Ｌ、３６Ｒは、一対の後部三相ケーブル５３Ｌ、５３Ｒを介して左右の後輪駆動用モータ６Ｌ、６Ｒに接続され、インバータ３２が変換した三相の電力を左右の後輪駆動用モータ６Ｌ、６Ｒに供給する。本実施形態の後部三相ケーブルコネクタ３６Ｌ、３６Ｒは、電力変換ユニット３０の後面３０ａの左右中央部に左右に並んで配置されている。そして、後部三相ケーブルコネクタ３６Ｌ、３６Ｒに接続された後部三相ケーブル５３Ｌ、５３Ｒは、後述する燃料タンク７の凹部７ａを通って車両１の後部に至り、後輪駆動用モータ６Ｌ、６Ｒに接続される。
【００３７】
空調用ケーブルコネクタ３７は、空調用ケーブル（図示せず）を介して空調装置８に接続され、ＤＣ−ＤＣコンバータ３３によって電圧が変換された電力を空調装置８に供給する。また、制御用ハーネスコネクタ３８は、制御用ハーネス（図示せず）を介してＥＣＵ（図示せず）に接続され、ＥＣＵとインバータ３２との間で制御信号の受け渡しを行う。本実施形態の空調用ケーブルコネクタ３７及び制御用ハーネスコネクタ３８は、電力変換ユニット３０の左側面３０ｂに前部三相ケーブルコネクタ３５とともに配置されており、コネクタ３５、３７、３８の集約によってケーブル類の配索作業が簡易化される。
【００３８】
＜後部三相ケーブルの配索＞
つぎに、一対の後部三相ケーブル５３Ｌ、５３Ｒの配索について、図３を参照して説明する。
【００３９】
図３に示すように、電力変換ユニット３０は、後輪駆動用モータ６Ｌ、６Ｒと対向する後面３０ａに左右の後部三相ケーブルコネクタ３６Ｌ、３６Ｒを備え、後輪駆動用モータ６Ｌ、６Ｒは、電力変換ユニット３０と対向する前面６ｃに左右の後部三相ケーブルコネクタ６ａ、６ｂを備える。電力変換ユニット３０の後部三相ケーブルコネクタ３６Ｌ、３６Ｒと、後輪駆動用モータ６Ｌ、６Ｒの後部三相ケーブルコネクタ６ａ、６ｂとを接続する一対の後部三相ケーブル５３Ｌ、５３Ｒは、電力変換ユニット３０と後輪駆動用モータ６Ｌ、６Ｒとの間に配置される燃料タンク７と底面視でオーバーラップしている。
【００４０】
燃料タンク７の底面には、上方に窪む凹部７ａが前後方向に沿って形成されている。一対の後部三相ケーブル５３Ｌ、５３Ｒの中間部は、燃料タンク７の凹部７ａ内に配置されることで、直線状に配索されるとともに燃料タンク７を利用して保護される。また、本実施形態では、燃料タンク７の車幅方向中央に凹部７ａを設けることで、側突時に後部三相ケーブル５３Ｌ、５３Ｒが受ける影響を低減している。
【００４１】
一対の後部三相ケーブル５３Ｌ、５３Ｒの中間部は、凹部７ａ内で高さ方向に並ぶように配置されるとともに、凹部７ａ内に設けられるブラケット７ｂで保持される。ブラケット７ｂは、一対の後部三相ケーブル５３Ｌ、５３Ｒを下側（裏側）から保持するケーブル保持部７ｃを有しており、仮に後部三相ケーブル５３Ｌ、５３Ｒが接地しそうになっても先にケーブル保持部７ｃが接地することで、後部三相ケーブル５３Ｌ、５３Ｒの損傷が抑制される。
【００４２】
電力変換ユニット３０に設けられる左右の後部三相ケーブルコネクタ３６Ｌ、３６Ｒと、後輪駆動用モータ６Ｌ、６Ｒに設けられる左右の後部三相ケーブルコネクタ６ａ、６ｂとは、いずれも凹部７ａに対し車幅方向に左右対称に配置されている。これにより、一対の後部三相ケーブル５３Ｌ、５３Ｒを同一構成とすることが可能となる。
【００４３】
＜後部三相ケーブル構造＞
つぎに、後部三相ケーブル５３Ｌ、５３Ｒの構造について、図７及び図８を参照して説明する。
【００４４】
図７及び図８に示すように、後部三相ケーブル５３Ｌ、５３Ｒは、防水機能を有するコネクタケーブルであり、それぞれが、電力変換ユニット３０の後部三相ケーブルコネクタ３６Ｌ、３６Ｒに接続される電力変換側コネクタ５３ａと、後輪駆動用モータ６Ｌ、６Ｒの後部三相ケーブルコネクタ６ａ、６ｂに接続されるモータ側コネクタ５３ｂと、電力変換側コネクタ５３ａとモータ側コネクタ５３ｂとを電気的に接続させる三相線５３ｃと、三相線５３ｃを覆うコルゲートチューブ５３ｄと、コネクタ５３ａ、５３ｂとコルゲートチューブ５３ｄとを気密的に接続するシール用グロメット５３ｅと、を備える。
【００４５】
このような防水機能を有する後部三相ケーブル５３Ｌ、５３Ｒでは、環境温度の変化や自己発熱によるコルゲートチューブ５３ｄ内の空気の膨張・圧縮によりコルゲートチューブ５３ｄやシール用グロメット５３ｅが損傷することを回避するために、コルゲートチューブ５３ｄ内の空間を呼吸可能に構成することが要求される。例えば、コルゲートチューブ５３ｄに呼吸用チューブ接続部５３ｆを設け、該呼吸用チューブ接続部５３ｆを介してコルゲートチューブ５３ｄ内の空間を呼吸可能に構成する。
【００４６】
本実施形態では、一対の後部三相ケーブル５３Ｌ、５３Ｒを呼吸可能に構成するにあたり、一対の後部三相ケーブル５３Ｌ、５３Ｒの呼吸構造を一体化することで、構造の簡略化を可能にしている。具体的には、一方の後部三相ケーブル５３Ｌのコルゲートチューブ５３ｄ内の空間と他方の後部三相ケーブル５３Ｒのコルゲートチューブ５３ｄ内の空間とを連通させるとともに、一方の後部三相ケーブル５３Ｌのコルゲートチューブ５３ｄに呼吸用チューブ接続部５３ｆを設け、該呼吸用チューブ接続部５３ｆを介して、両後部三相ケーブル５３Ｌ、５３Ｒのコルゲートチューブ５３ｄ内の空間を呼吸可能に構成している。
【００４７】
本実施形態では、一対の後部三相ケーブル５３Ｌ、５３Ｒのコルゲートチューブ５３ｄ内の空間を連通させるにあたり、一対の後部三相ケーブル５３Ｌ、５３Ｒのコルゲートチューブ５３ｄ同士を接続状態で保持する接続グロメット６１を利用している。接続グロメット６１は、一方の後部三相ケーブル５３Ｌのコルゲートチューブ５３ｄを気密的に外嵌状態で保持する第１保持部６１ａと、他方の後部三相ケーブル５３Ｒのコルゲートチューブ５３ｄを気密的に外嵌状態で保持する第２保持部６１ｂと、第１保持部６１ａと第２保持部６１ｂとを連結し、第１保持部６１ａの内部と第２保持部６１ｂの内部を連通させる連通部６１ｃと、を備える。一対の後部三相ケーブル５３Ｌ、５３Ｒのコルゲートチューブ５３ｄには、コルゲートチューブ５３ｄ内の空間を接続グロメット６１の連通部６１ｃに連通させる連通孔５３ｇが形成されており、接続グロメット６１を介して一対の後部三相ケーブル５３Ｌ、５３Ｒのコルゲートチューブ５３ｄ内の空間が連通されている。
【００４８】
＜電力変換ユニットの呼吸構造＞
つぎに、電力変換ユニット３０の呼吸構造について、図４を参照して説明する。
【００４９】
図４に示すように、電力変換ユニット３０には、電力変換ユニット３０内の電子機器収容空間を呼吸可能に構成するためのブリーザ室４０が設けられている。ブリーザ室４０は、ベントプラグ（図示せず）を介して電力変換ユニット３０内の電子機器収容空間に連通するとともに、呼吸ノズル４１を介して電力変換ユニット３０外の空間に連通している。
【００５０】
本実施形態では、車室１１の内外に亘って配索される直流ケーブル５１を利用してブリーザ室４０を車室１１内の空間に連通させている。直流ケーブル５１は、電力変換ユニット３０の直流ケーブルコネクタ３４に接続される電力変換側コネクタ５１ａと、バッテリユニット２０側に接続されるバッテリ側端子５１ｂａと、低圧系機器側に接続される低圧系機器側端子５１ｂｂと、電力変換側コネクタ５１ａとバッテリ側端子５１ｂ及び電力変換側コネクタ５１ａと低圧系機器側端子５１ｂｂを電気的に接続させる直流線５１ｃと、直流線５１ｃを覆うコルゲートチューブ５１ｄと、電力変換側コネクタ５１ａとコルゲートチューブ５１ｄとを気密的に接続するシール用グロメット５１ｅと、電力変換側コネクタ５１ａの近傍に設けられ、コルゲートチューブ５３ｄ内の空間に連通する呼吸用チューブ接続部５１ｆと、を備えており、呼吸用チューブ接続部５１ｆが、呼吸用チューブ４２を介してブリーザ室４０の呼吸ノズル４１に接続される。これにより、ブリーザ室４０は、呼吸用チューブ４２及び直流ケーブル５１内の空間を介して車室１１内の空間に連通される。
【００５１】
さらに、本実施形態では、電力変換ユニット３０のブリーザ室４０を利用して後部三相ケーブル５３Ｌ、５３Ｒのコルゲートチューブ５３ｄ内の空間を呼吸可能に構成している。具体的には、ブリーザ室４０に設けられる予備呼吸ノズル４３に対し呼吸用チューブ４４を介して後部三相ケーブル５３Ｌ、５３Ｒの呼吸用チューブ接続部５３ｆを接続し、後部三相ケーブル５３Ｌ、５３Ｒのコルゲートチューブ５３ｄ内の空間をブリーザ室４０、呼吸用チューブ４２及び直流ケーブル５１内の空間を介して車室１１内の空間に連通させている。
【００５２】
以上説明したように、本実施形態によれば、後部三相ケーブル５３Ｌ、５３Ｒのいずれか一方のコルゲートチューブ５３ｄには呼吸用チューブ４４が接続される呼吸用チューブ接続部５３ｆが設けられ、呼吸用チューブ接続部５３ｆを介してコルゲートチューブ５３ｄ内の空間が呼吸可能に構成されるので、環境温度の変化や自己発熱によるコルゲートチューブ５３ｄ内の空気の膨張・圧縮によりコルゲートチューブ５３ｄやシール用グロメット５３ｅが損傷するのを回避できる。
【００５３】
また、後部三相ケーブル５３Ｌのコルゲートチューブ５３ｄ内の空間と後部三相ケーブル５３Ｒのコルゲートチューブ５３ｄ内の空間が連通しているので、いずれか一方のコルゲートチューブ５３ｄにのみ呼吸用チューブ接続部５３ｆを設けるだけで、両方のコルゲートチューブ５３ｄ内の空間が呼吸可能となり、その結果、ケーブル毎に呼吸構造を設ける場合に比べ、呼吸構造を簡略化してコストダウンが図れる。
【００５４】
また、後部三相ケーブル５３Ｌのコルゲートチューブ５３ｄと後部三相ケーブル５３Ｒのコルゲートチューブ５３ｄとを保持する接続グロメット６１によって、後部三相ケーブル５３Ｌのコルゲートチューブ５３ｄ内の空間と後部三相ケーブル５３Ｒのコルゲートチューブ５３ｄ内の空間を連通させることで、容易に連通構造を形成できる。
【００５５】
また、呼吸用チューブ４４はインバータ３２を収容する筐体３１のブリーザ室４０に連通しており、後部三相ケーブル５３Ｌ、５３Ｒのコルゲートチューブ５３ｄ内の空間はインバータ３２用のブリーザ室４０を介して大気開放されているので、後部三相ケーブル５３Ｌ、５３Ｒの呼吸構造をインバータ３２の呼吸構造と一体化することで、後部三相ケーブル５３Ｌ、５３Ｒの呼吸構造をさらに簡略化できる。
【００５６】
また、インバータ３２及び後部三相ケーブル５３Ｌ、５３Ｒは、車室１１外に配置され、ブリーザ室４０は、車室１１内に連通されているので、インバータ３２及び後部三相ケーブル５３Ｌ、５３Ｒを車室１１外に配置しても、インバータ３２及び後部三相ケーブル５３Ｌ、５３Ｒへの水の侵入を防止できる。
【００５７】
また、インバータ３２は、車室１１内に配置されるバッテリユニット２０に直流ケーブル５１を介して接続され、ブリーザ室４０は、直流ケーブル５１内の空間を介して車室１１内に連通されているので、直流ケーブル５１を利用してブリーザ室４０及び後部三相ケーブル５３Ｌ、５３Ｒの内部空間を車室１１内に連通させることができる。
【００５８】
なお、本発明は、前述した実施形態に限定されるものではなく、適宜、変形、改良、等が可能である。
例えば、上記実施形態では、後部三相ケーブル５３Ｌのコルゲートチューブ５３ｄに呼吸用チューブ接続部５３ｆを設けたが、後部三相ケーブル５３Ｒのコルゲートチューブ５３ｄに呼吸用チューブ接続部５３ｆを設けてもよい。
【符号の説明】
【００５９】
１  車両
６Ｌ  左後輪駆動用モータ（モータ）
６Ｒ  右後輪駆動用モータ（モータ）
１１  車室
２０  バッテリユニット（高電圧装置）
３１  筐体
３２  インバータ（電子機器）
４０  ブリーザ室
４４  呼吸用チューブ
５１  直流ケーブル
５３Ｌ  後部三相ケーブル（第１ケーブル）
５３Ｒ  後部三相ケーブル（第２ケーブル）
５３ａ  電力変換側コネクタ
５３ｂ  モータ側コネクタ
５３ｃ  三相線
５３ｄ  コルゲートチューブ（チューブ）
５３ｅ  シール用グロメット（チューブ）
５３ｆ  呼吸用チューブ接続部
６１  接続グロメット
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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