(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
電子機器に適用され、
未読通信メッセージを受信したか否かを検出することと、
前記未読通信メッセージを受信したことが検出された場合、前記電子機器に接続しているウェアラブルデバイスの信号強度を取得することと、
前記信号強度に対応するプロンプト方式によって、前記未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行うことと、を含み、
前記信号強度に対応するプロンプト方式によって、前記未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行うことは、
前記信号強度が第１強度閾値より小さい時に、少なくとも前記未読通信メッセージの送信元及びメッセージ内容を含むプライバシー情報をマスキングするプロンプト方式で前記未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行い、又は前記未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行うことを禁止することと、
前記信号強度が前記第１強度閾値より大きく、且つ第２強度閾値より小さい時に、少なくとも前記未読通信メッセージの送信元を含む簡略な情報をプロンプトするプロンプト方式で前記未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行うことと、
前記信号強度が前記第２強度閾値より大きい時に、完備な情報をプロンプトするプロンプト方式で前記未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行うことと、を含むことを特徴とする音声プロンプト方法。
【請求項２】
前記未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行う時に、前記電子機器に接続している前記ウェアラブルデバイスの信号強度が前記第１強度閾値より小さいまで低減されたか否かをリアルタイムに検出することと、
前記電子機器に接続している前記ウェアラブルデバイスの信号強度が前記第１強度閾値より小さいまで低減されたことが検出された場合、前記未読通信メッセージに対する音声プロンプトを中断することと、をさらに含むことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記電子機器に未読通信メッセージが存在しているか否かを検出することと、
前記電子機器に前記未読通信メッセージが存在していることが検出された場合、前記電子機器に接続している前記ウェアラブルデバイスの信号強度が前記第１強度閾値より大きいまで上昇されたか否かをリアルタイムに検出することと、
前記電子機器に接続している前記ウェアラブルデバイスの信号強度が前記第１強度閾値より大きいまで上昇されたことが検出された場合、前記信号強度に対応するプロンプト方式によって前記未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行うことと、をさらに含むことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記電子機器に接続しているウェアラブルデバイスの信号強度を取得することは、
前記電子機器に接続している前記ウェアラブルデバイスによりブロードキャスト送信された信号を取得し、前記信号の信号強度を得て、得られた前記信号強度を前記ウェアラブルデバイスの信号強度として確定し、又は、
前記電子機器に接続している前記ウェアラブルデバイスによりブロードキャスト送信された少なくとも２つの信号を取得し、取得された少なくとも２つの信号の信号強度の平均値を算出し、取得された前記平均値を前記ウェアラブルデバイスの信号強度として確定することを含むことを特徴とする請求項１〜３の何れかに記載の方法。
【請求項５】
電子機器に適用され、
未読通信メッセージを受信したか否かを検出するように配置されている第１検出モジュールと、
前記未読通信メッセージを受信したことが前記第１検出モジュールにより検出された時に、前記電子機器に接続しているウェアラブルデバイスの信号強度を取得するように配置されている取得モジュールと、
前記取得モジュールにより取得された前記信号強度に対応するプロンプト方式によって、前記未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行うように配置されている第１プロンプトモジュールと、を含み、
前記第１プロンプトモジュールは、
前記信号強度が第１強度閾値より小さい時に、少なくとも前記未読通信メッセージの送信元及びメッセージ内容を含むプライバシー情報をマスキングするプロンプト方式で前記未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行い、又は前記未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行うことを禁止するように配置されている第１プロンプトサブモジュールと、
前記信号強度が前記第１強度閾値より大きく、且つ第２強度閾値より小さい時に、少なくとも前記未読通信メッセージの送信元を含む簡略な情報をプロンプトするプロンプト方式で前記未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行うように配置されている第２プロンプトサブモジュールと、
前記信号強度が前記第２強度閾値より大きい時に、完備な情報をプロンプトするプロンプト方式で前記未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行うように配置されている第３プロンプトサブモジュールと、を含むことを特徴とする音声プロンプト装置。
【請求項６】
前記未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行う時に、前記電子機器に接続している前記ウェアラブルデバイスの信号強度が前記第１強度閾値より小さいまで低減されたか否かをリアルタイムに検出するように配置されている第２検出モジュールと、
前記電子機器に接続している前記ウェアラブルデバイスの信号強度が前記第１強度閾値より小さいまで低減されたことが第２検出モジュールにより検出された時に、前記未読通信メッセージに対する音声プロンプトを中断するように配置されている中断モジュールと、をさらに含むことを特徴とする請求項５に記載の装置。
【請求項７】
前記電子機器に未読通信メッセージが存在しているか否かを検出するように配置されている第３検出モジュールと、
前記電子機器に前記未読通信メッセージが存在していることが前記第３検出モジュールにより検出された時に、前記電子機器に接続している前記ウェアラブルデバイスの信号強度が前記第１強度閾値より大きいまで上昇されたか否かをリアルタイムに検出するように配置されている第４検出モジュールと、
前記電子機器に接続している前記ウェアラブルデバイスの信号強度が前記第１強度閾値より大きいまで上昇されたことが前記第４検出モジュールにより検出された時に、前記信号強度に対応するプロンプト方式によって前記未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行うように配置されている第２プロンプトモジュールと、をさらに含むことを特徴とする請求項５に記載の装置。
【請求項８】
前記取得モジュールは、
前記電子機器に接続している前記ウェアラブルデバイスによりブロードキャスト送信された信号を取得し、前記信号の信号強度を得て、得られた前記信号強度を前記ウェアラブルデバイスの信号強度として確定するように配置されている第１取得サブモジュール、又は、
前記電子機器に接続している前記ウェアラブルデバイスによりブロードキャスト送信された少なくとも２つの信号を取得し、取得された少なくとも２つの信号の信号強度の平均値を算出し、取得された前記平均値を前記ウェアラブルデバイスの信号強度として確定するように配置されている第２取得サブモジュールを含むことを特徴とする請求項５〜７の何れかに記載の装置。
【請求項９】
電子機器に適用され、
プロセッサと、
前記プロセッサにより実行可能な指令を記憶するためのメモリとを含み、
前記プロセッサが、
未読通信メッセージを受信したか否かを検出し、
前記未読通信メッセージを受信したことが検出された場合、前記電子機器に接続しているウェアラブルデバイスの信号強度を取得し、
前記信号強度に対応するプロンプト方式によって、前記未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行うように配置され、
前記信号強度に対応するプロンプト方式によって、前記未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行うことは、
前記信号強度が第１強度閾値より小さい時に、少なくとも前記未読通信メッセージの送信元及びメッセージ内容を含むプライバシー情報をマスキングするプロンプト方式で前記未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行い、又は前記未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行うことを禁止することと、
前記信号強度が前記第１強度閾値より大きく、且つ第２強度閾値より小さい時に、少なくとも前記未読通信メッセージの送信元を含む簡略な情報をプロンプトするプロンプト方式で前記未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行うことと、
前記信号強度が前記第２強度閾値より大きい時に、完備な情報をプロンプトするプロンプト方式で前記未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行うことと、を含むことを特徴とする音声プロンプト装置。
【請求項１０】
プロセッサに実行されることにより、請求項１〜４のいずれかに記載の音声プロンプト方法を実現することを特徴とするプログラム。
【請求項１１】
請求項１０に記載のプログラムが記録された記録媒体。
【発明の詳細な説明】
【相互参照】
【０００１】
本願は、出願番号がＣＮ２０１５１００３８４１０．Ｘで、出願日が２０１５年１月２６日である中国特許出願に基づき優先権を主張し、該中国特許出願のすべての内容を本願に援用する。
【技術分野】
【０００２】
本開示は、コンピュータ技術分野に関し、特に音声プロンプト方法、装置、プログラム及び記録媒体に関する。
【背景技術】
【０００３】
音声プロンプト機能は、関連情報を直接に音声で読み上げることが可能であるため、ユーザーがスマートフォンに対して手動で確認することが省略されたので、スマートフォンにおける１つの標準な機能になる。
【０００４】
音声プロンプト機能を利用して未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行う時に、ユーザーが先ずスマートフォンの音声プロンプト機能をオンにするとともに、プロンプト方式を設置する必要がある。スマートフォンが未読通信メッセージを受信した時に、全て設置された該プロンプト方式に基づいて、受信された未読通信メッセージの詳細内容に対して音声プロンプトを行うことができ、このようにして、ユーザーがスマートフォンのスクリーンを見ることができない時にも、音声プロンプトによって未読通信メッセージの詳細内容を取得することができる。
【発明の概要】
【０００５】
係る技術における課題を解決するために、本開示が音声プロンプト方法、装置、プログラム及び記録媒体を提供する。その技術方案は、下記のようである。
【０００６】
本開示の実施例における第１方面によると、電子機器に適用される音声プロンプト方法が提供され、前記方法は、
未読通信メッセージを受信したか否かを検出することと、
前記未読通信メッセージを受信したことが検出された場合、前記電子機器に接続しているウェアラブルデバイスの信号強度を取得することと、
前記信号強度に対応するプロンプト方式によって、前記未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行うことと、を含む。
【０００７】
本開示の実施例における第２方面によると、電子機器に適用される音声プロンプト装置が提供され、前記装置は、
未読通信メッセージを受信したか否かを検出するように配置されている第１検出モジュールと、
前記未読通信メッセージを受信したことが前記第１検出モジュールにより検出された時に、前記電子機器に接続しているウェアラブルデバイスの信号強度を取得するように配置されている取得モジュールと、
前記取得モジュールに取得された前記信号強度に対応するプロンプト方式によって、前記未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行うように配置されている第１プロンプトモジュールと、を含む。
【０００８】
本開示の実施例における第３方面によると、電子機器に適用される音声プロンプト装置が提供され、前記装置は、
プロセッサと、
前記プロセッサにより実行可能な指令を記憶するためのメモリとを含み、
前記プロセッサが、
未読通信メッセージを受信したか否かを検出し、
前記未読通信メッセージを受信したことが検出された場合、前記電子機器に接続しているウェアラブルデバイスの信号強度を取得し、
前記信号強度に対応するプロンプト方式によって、前記未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行うように配置されている。
本開示の実施例における第４方面によると、
プロセッサに実行されることにより、前記の音声プロンプト方法を実現することを特徴とするプログラムが提供される。
本開示の実施例における第５方面によると、前記のプログラムが記録された記録媒体が提供される。
【０００９】
本開示の実施例に提供された技術方案は、下記の有益な効果を含む。
【００１０】
未読通信メッセージを受信した時に、電子機器に接続しているウェアラブルデバイスの信号強度を取得するとともに、該信号強度に対応するプロンプト方式によって、該未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行うことによって、未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行う時のプロンプト方式がウェアラブルデバイスの信号強度によって限定可能であり、ウェアラブルデバイスの信号強度が通常にユーザーと電子機器との距離を表明するものであるため、ユーザーが電子機器から離れた時に、より安全な音声プロンプト方式で音声プロンプトを行うことが可能であるので、係る技術において同じプロンプト方式で未読通信メッセージの詳細内容を音声プロンプトを行う時に、ユーザーが離れている位置にいるため、プライバシーが漏れやすくなる問題を解決し、ユーザー情報のセキュリティーを向上する効果を達した。
【００１１】
理解すべきのは、上記の一般的説明及び下記の詳細な説明は、例示のためのものだけであり、本開示を限定するためのものではない。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
ここの図面は、明細書に組み入れて本明細書の一部分を構成し、本発明に該当する実施例を例示するとともに、明細書とともに本発明の原理を解釈するために用いられる。
【００１３】
【図１】一部の例示的な実施例に係る音声プロンプト方法の実施環境の概略図である。
【図２】１つの例示的な実施例に係る音声プロンプト方法のフローチャートである。
【図３Ａ】他の１つの例示的な実施例に係る音声プロンプト方法のフローチャートである。
【図３Ｂ】１つの例示的な実施例に係る音声プロンプトの概略図である。
【図３Ｃ】他の１つの例示的な実施例に係る音声プロンプトの概略図である。
【図３Ｄ】さらに他の１つの例示的な実施例に係る音声プロンプトの概略図である。
【図３Ｅ】１つの例示的な実施例に係る、音声プロンプトを中断する方法フローチャートである。
【図３Ｆ】１つの例示的な実施例に係る、音声プロンプトを改めて行う方法フローチャートである。
【図４】１つの例示的な実施例に係る音声プロンプト装置のブロック図である。
【図５】他の１つの例示的な実施例に係る音声プロンプト装置のブロック図である。
【図６】１つの例示的な実施例に係る音声プロンプトのための装置のブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
ここで、図面に示される例示的な実施例について詳細に説明する。以下、図面に関連して説明する際に、特別な説明がない限り、異なる図面での同一符号は、同一または類似な要素を示す。以下の例示的な実施例で記載する実施例は、本発明に一致する全ての実施例を代表するわけではない。かえって、それらは、添付される特許請求の範囲で詳細に記載される本発明の一部の態様に一致する装置、及び方法の例に過ぎない。
【００１５】
図１は、一部の例示的な実施例に係る音声プロンプト方法の実施環境の概略図であり、図１に示すように、該実施環境は、電子機器１２０とウェアラブルデバイス１４０とを含むことが可能である。
【００１６】
電子機器１２０は、音声プロンプト機能を有する電子機器にされてよく、該電子機器がスマートフォン、タブレットＰＣ、スマートテレビ、電子ブックリーダー、マルチメディアプレーヤー、ラップトップパソコン及びデスクトップパソコン等にされてよい。
【００１７】
電子機器１２０とウェアラブルデバイス１４０との間は、無線ネットワークで接続されることが可能であり、該無線ネットワークがロー・パワー・ブルートゥース、Ｗｉ−Ｆｉ（Ｗｉｒｅｌｅｓｓ−Ｆｉｄｅｌｉｔｙ）等にされてよい。
【００１８】
ウェアラブルデバイス１４０が信号を放送可能なウェアラブルデバイスにされてよい。ここで言うウェアラブルデバイス１４０がスマートブレスレット、スマートウォッチ、スマートグラス等にされてよい。
【００１９】
図２は、１つの例示的な実施例に係る音声プロンプト方法のフローチャートであり、図２に示すように、該音声プロンプト方法が図１に示された実施環境における電子機器１２０に適用され、ステップ２０１〜ステップ２０３を含む。
【００２０】
ステップ２０１において、未読通信メッセージを受信したか否かを検出する。
【００２１】
ステップ２０２において、未読通信メッセージを受信したことが検出された場合、電子機器に接続しているウェアラブルデバイスの信号強度を検出する。
【００２２】
ステップ２０３において、信号強度に対応するプロンプト方式によって、未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行う。
【００２３】
上記のように、本開示の実施例に提供された音声プロンプト方法は、未読通信メッセージを受信した時に、電子機器に接続しているウェアラブルデバイスの信号強度を取得するとともに、該信号強度に対応するプロンプト方式によって、該未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行うことによって、未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行う時のプロンプト方式がウェアラブルデバイスの信号強度によって限定可能であり、ウェアラブルデバイスの信号強度が通常にユーザーと電子機器との距離を表明するものであるため、ユーザーが電子機器から離れた時に、より安全な音声プロンプト方式で音声プロンプトを行うことが可能であるので、係る技術において同じプロンプト方式で未読通信メッセージの詳細内容に対して音声プロンプトを行う時に、ユーザーが離れている位置にいるため、プライバシーが漏れやすくなる問題を解決し、ユーザー情報のセキュリティーを向上する効果を達した。
【００２４】
図３Ａは、他の1つの例示的な実施例に係る音声プロンプト方法のフローチャートであり、図３Ａに示すように、該音声プロンプト方法が図１に示された実施環境における電子機器１２０に適用され、ステップ３０１〜ステップ３０５を含む。
【００２５】
ステップ３０１において、未読通信メッセージを受信したか否かを検出する。
【００２６】
ここでの未読通信メッセージは、ユーザーに読まれていない、又は確認されていないＳＭＳ、音声通信メッセージ、リアルタイム通信メッセージ、ＭＭＳ、プッシュ通知、警告メッセージ、マルチメディア通信メッセージ又は電子メール等にされてよい。
【００２７】
実際の適用において、ユーザーは、音声プロンプトされようとする未読通信メッセージの特定類型を設置することができ、電子機器がユーザーの設置によって、特定類型の未読通信メッセージを受信したか否かを検出することができるが、ここで、特定類型の未読通信メッセージがＳＭＳ、音声通信メッセージ、リアルタイム通信メッセージ、ＭＭＳ、プッシュ通知、警告メッセージ、マルチメディア通信メッセージ又は電子メール等のメッセージ類型のうちの１種、２種、複数種又は全部にされてよい。
【００２８】
例えば、ユーザーがＳＭＳのみを音声プロンプトを行う未読通信メッセージの類型として設置することができるが、電子機器がＳＭＳを受信したか否かだけを検出することができ、又は、ユーザーがＳＭＳ及び音声通信メッセージを音声プロンプトを行う未読通信メッセージの類型として設置することができるが、電子機器がＳＭＳ又は音声通信メッセージを受信したか否かを検出することができ、又は、ユーザーがＳＭＳ及びリアルタイム通信メッセージを音声プロンプトを行う未読通信メッセージの類型として設置することができるが、電子機器がＳＭＳ又はリアルタイム通信メッセージを受信したか否かを検出することができ、又は、ユーザーがＳＭＳ、音声通信メッセージ及びリアルタイム通信メッセージを音声プロンプトを行う未読通信メッセージの類型として設置することができるが、電子機器がＳＭＳ、音声通信メッセージ又はリアルタイム通信メッセージを受信したか否かを検出することができる。
【００２９】
ステップ３０２において、未読通信メッセージを受信したことが検出された場合、電子機器に接続しているウェアラブルデバイスの信号強度を取得する。
【００３０】
電子機器は、未読通信メッセージを受信したことを検出した時に、受信された該電子機器に接続しているウェアラブルデバイスによりブロードキャスト送信された信号によって、該ウェアラブルデバイスの信号強度を確定することができる。電子機器は、該ウェアラブルデバイスの信号強度を確定する時に、下記の２種の方式で確定することができる。
【００３１】
１種の方式において、電子機器に接続しているウェアラブルデバイスによりブロードキャスト送信された信号を取得して、該信号の信号強度を得て、得られた信号強度を該ウェアラブルデバイスの信号強度として確定する。
【００３２】
電子機器は、該電子機器に接続しているウェアラブルデバイスによりブロードキャスト送信された信号を取得した後、直接に該信号の信号強度を該電子機器に接続しているウェアラブルデバイスの信号強度として確定し、このようにして、電子機器により取得されたウェアラブルデバイスの信号強度のリアルタイム性が高い。
【００３３】
他の１種の方式において、電子機器に接続しているウェアラブルデバイスによりブロードキャスト送信された少なくとも２つの信号を取得し、取得された少なくとも２つの信号の信号強度の平均値を算出し、取得された平均値を該ウェアラブルデバイスの信号強度として確定する。
【００３４】
電子機器が該電子機器に接続しているウェアラブルデバイスによりブロードキャスト送信された複数の信号を取得した後、これらの信号の信号強度の平均値を算出し、算出して得られた平均値を該ウェアラブルデバイスの信号強度として確定し、このようにして、電子機器により取得されたウェアラブルデバイスの信号強度の正確性が高い。
【００３５】
好ましくは、信号を取得するためにかかる時間が長いため音声プロンプトの適時性が悪い問題を回避するように、電子機器が短い時間内に該電子機器に接続しているウェアラブルデバイスによりブロードキャスト送信された複数の信号を取得してよく、例えば、１秒又は２秒内に複数の信号を取得する。
【００３６】
例を挙げれば、電子機器が未読通信メッセージを受信した後の２秒内に、該電子機器に接続しているウェアラブルデバイスによりブロードキャスト送信された３つの信号を取得するとともに、これらの３つの信号に対応する信号強度がそれぞれ５５％、６２％、５７％であることを取得し、計算で得られた平均値が５８％であるが、５８％を該ウェアラブルデバイスの信号強度として確定する。説明する必要があるのは、ここでパーセンテージを採用して信号強度を表したが、実際の適用の時に、ＲＳＳＩ（Ｒｅｃｅｉｖｅｄ  Ｓｉｇｎａｌ  Ｓｔｒｅｎｇｔｈ  Ｉｎｄｉｃａｔｉｏｎ）等を採用して信号強度を表してもよく、本実施例において信号強度の表し方式に対して限定しない。
【００３７】
通常にウェアラブルデバイスがユーザーの身に装着されるので、ウェアラブルデバイスと電子機器との間の距離がユーザーと電子機器との間の距離を表明するために用いられることが可能であるが、電子機器が受信されたウェアラブルデバイスの情報によって確定したウェアラブルデバイスの信号強度が、通常にウェアラブルデバイスと電子機器との間の距離と正の相関関係になるため、ウェアラブルデバイスの信号強度がユーザーと電子機器との間の距離を指し示すために用いられることが可能である。この時に、ウェアラブルデバイスの信号強度を利用して電子機器における未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行う時のプロンプト方式を確定することが可能である。実際の適用において、電子機器がウェアラブルデバイスの信号強度を取得した後、取得された信号強度の大きさによって未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行うことが可能であり、下記のステップ３０３〜３０５を参照する。
【００３８】
ステップ３０３において、信号強度が第１強度閾値より小さい時に、少なくとも未読通信メッセージの送信元及びメッセージ内容を含むプライバシー情報をマスキングするプロンプト方式で未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行い、又は、未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行うことを禁止する。
【００３９】
電子機器がウェアラブルデバイスの信号強度を取得した後、該信号強度が第１強度閾値より小さいか否かを判断する。該信号強度が第１強度閾値より小さい時に、ユーザーが電子機器から離れて、又はユーザーと電子機器との間の遮断物が多いことを表明し、ユーザーのプライバシーを守って、未読通信メッセージに対する音声プロンプトによるプライバシーの漏れを回避するために、電子機器がプライバシー情報をマスキングするプロンプト方式で未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行うことが可能であり、例えば音声プロンプトの内容に未読通信メッセージの送信元及びメッセージ内容が含まれなく、該未読通信メッセージを受信したことだけが含まれる。好ましくは、該信号強度が第１強度閾値より小さい時に、ユーザーのプライバシーをよりよく守って、未読通信メッセージに対する音声プロンプトによるプライバシーの漏れを回避するために、電子機器が未読通信メッセージに対して音声プロンプトしなくてもよい。
【００４０】
例を挙げれば、図３Ｂは、１つの例示的な実施例に係る音声プロンプトの概略図である。図３Ｂに示すように、第１強度閾値が３０％であり、電子機器がＳＭＳを受信した後、該電子機器に接続しているウェアラブルデバイスの信号強度が２７％であることを取得し、この時に検出された該ウェアラブルデバイスの信号強度が第１強度閾値３０％より小さいため、ユーザーが電子機器から離れたことを表明し、この時に、電子機器がプライバシー情報をマスキングするプロンプト方式で該ＳＭＳに対して「貴方が１通のＳＭＳを受信した」と音声プロンプトを行うことができる。この音声プロンプトに該ＳＭＳの送信元及びＳＭＳの内容が含まれない。１通のＳＭＳがあったことだけをユーザーに通知することにより、未読通信メッセージに対してプロンプトする目的を達するだけではなく、ユーザーの通信プライバシーを守ることも実現した。
【００４１】
ステップ３０４において、信号強度が第１強度閾値より大きく、且つ第２強度閾値より小さい時に、少なくとも未読通信メッセージの送信元を含む簡略な情報をプロンプトするプロンプト方式で未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行う。
【００４２】
電子機器がウェアラブルデバイスの信号強度を取得するとともに、該信号強度が第１強度閾値より大きい時に、該信号強度が第２強度閾値より小さいか否かを判断する。該信号強度が第１強度閾値より大きく、且つ第２強度閾値より小さい時に、電子機器が簡略な情報をプロンプトするプロンプト方式で未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行い、例えば、該未読通信メッセージの送信元だけをプロンプトし、該送信元が送信元の番号、ペットネーム、名前等にされてよい。例を挙げれば、受信された未読通信メッセージがＳＭＳ又は音声通信メッセージである時に、電子機器が送信元の番号によって該電子機器のアドレス帳において該送信元の番号に対応する名前が存在するか否かを検索することが可能であり、存在する場合、検索された名前を該未読通信メッセージの送信元として確定するとともに、確定された送信元によって音声プロンプトを行うようになり、存在しない場合、該送信元の番号を該未読通信メッセージの送信元として確定するとともに、確定された送信元によって音声プロンプトを行うようになる。さらに例を挙げれば、受信された未読通信メッセージがリアルタイム通信メッセージである時に、電子機器が送信元の番号によって該電子機器にオンされたリアルタイム通信プログラムのアドレス帳において該送信元の番号に対応する名前又はペットネームが存在するか否かを検索する調べることができ、存在する場合、検索された名前又はペットネームを該未読通信メッセージの送信元として確定するとともに、確定された送信元によって音声プロンプトを行うようになり、存在しない場合、該送信元の番号を該未読通信メッセージの送信元として確定するとともに、確定された送信元によって音声プロンプトを行うようになる。
【００４３】
例を挙げれば、図３Ｃは、他の１つの例示的な実施例に係る音声プロンプトの概略図である。図３Ｃに示すように、第１強度閾値が３０％であり、第２強度閾値が６０％であり、電子機器がＳＭＳを受信した後、該電子機器に接続しているウェアラブルデバイスの信号強度が５５％であることを取得し、この時に検出された該ウェアラブルデバイスの信号強度が第１強度閾値３０％より大きく、且つ第２強度閾値６０％より小さく、この時に、電子機器が簡略な情報をプロンプトするプロンプト方式で未読通信メッセージに対して「王くんが貴方に１通のＳＭＳを送信した」と音声プロンプトを行うことができる。この音声プロンプトにおいて送信元及び未読通信メッセージの類型だけが含まれ、ユーザーに該未読通信メッセージの関連情報を概略に了解させ、ユーザーが取得された関連情報によって該未読通信メッセージを直ちに見るか否かを便利に確定できる。
【００４４】
ステップ３０５において、信号強度が第２強度閾値より大きい時に、完備な情報をプロンプトするプロンプト方式で未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行う。
【００４５】
電子機器がウェアラブルデバイスの信号強度を取得するとともに、該信号強度が第２強度閾値より大きい時に、電子機器が完備な情報をプロンプトするプロンプト方式で未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行うことができ、即ち、電子機器が該未読通信メッセージの送信元及びメッセージ内容等を音声で通知することができる。
【００４６】
例を挙げれば、図３Ｄは、更に他の１つの例示的な実施例に係る音声プロンプトの概略図である。図３Ｄに示すように、第２強度閾値が６０％であり、電子機器がＳＭＳを受信した後、該電子機器に接続しているウェアラブルデバイスの信号強度が８８％であることを取得し、この時に検出された該ウェアラブルデバイスの信号強度が第２強度閾値６０％より大きく、この時に、電子機器が完備な情報をプロンプトするプロンプト方式で未読通信メッセージに対して「王くんが貴方に「私が食事をおごるから、来ないか。」という１通のＳＭＳを送信した」と音声プロンプトを行うことができる。この音声プロンプトにおいて未読通信メッセージの全部内容が含まれ、この時に、ユーザーが何れの操作もする必要がなく該未読通信メッセージの全部内容を取得することができ、ユーザーが電子機器のスクリーンを見ることができない時に未読通信メッセージを取得する効率を向上した。
【００４７】
説明する必要があるのは、電子機器に取得されたウェアラブルデバイスの信号強度に対応するプロンプト方式が必ずしも上記のステップ３０３〜ステップ３０５の記載によるものであるわけではなく、信号強度に対応するプロンプト方式がユーザーにより自体のニーズに基いて設置することができる。例えば、各信号強度に対応するプロンプト方式を全て、完備な情報をプロンプトするプロンプト方式で未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行うように設置してもよく、又は、全て簡略な情報をプロンプトするプロンプト方式で未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行うように設置してもよく、又は、全てプライバシー情報をマスキングするプロンプト方式で未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行うように設置してもよく、又は、全て未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行うことを禁止するように設置してくよい。第２強度閾値より小さい信号強度に対応するプロンプト方式をプライバシー情報をマスキングするプロンプト方式で未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行うように設置するとともに、第２強度閾値より大きい信号強度に対応するプロンプト方式を完備な情報をプロンプトするプロンプト方式で未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行うように設置してもよく、第１強度閾値より小さい信号強度に対応するプロンプト方式を未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行うことを禁止するように設置するとともに、第１強度閾値より大きい信号強度に対応するプロンプト方式を簡略な情報をプロンプトするプロンプト方式で未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行うように設置してもよい。
【００４８】
好ましくは、異なる類型の未読通信メッセージに対して異なるプロンプト方式を設置して音声プロンプトを行うことが可能であり、例えば、ＳＭＳに対して、第２強度閾値より小さい信号強度に対応するプロンプト方式をプライバシー情報をマスキングするプロンプト方式で未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行うように設置するとともに、第２強度閾値より大きい信号強度に対応するプロンプト方式を完備な情報をプロンプトするプロンプト方式で未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行うように設置することができ、音声通信メッセージに対して、第１強度閾値より小さい信号強度に対応するプロンプト方式を未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行うことを禁止するように設置するとともに、第１強度閾値より大きい信号強度に対応するプロンプト方式を簡略な情報をプロンプトするプロンプト方式で未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行うように設置することができ、リアルタイム通信メッセージに対して、第１強度閾値より小さい信号強度に対応するプロンプト方式をプライバシー情報をマスキングするプロンプト方式で未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行うように設置するとともに、第１強度閾値より大きい信号強度に対応するプロンプト方式を簡略な情報をプロンプトするプロンプト方式で未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行うように設置することができる。
【００４９】
上記のように、本開示の実施例に提供された音声プロンプト方法は、未読通信メッセージを受信した時に、電子機器に接続しているウェアラブルデバイスの信号強度を取得するとともに、該信号強度に対応するプロンプト方式によって、該未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行うことによって、未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行う時のプロンプト方式がウェアラブルデバイスの信号強度によって限定可能であり、ウェアラブルデバイスの信号強度が通常にユーザーと電子機器との距離を表明するものであるため、ユーザーが電子機器から離れた時に、より安全な音声プロンプト方式で音声プロンプトを行うことが可能であるので、係る技術において同じプロンプト方式で未読通信メッセージの詳細内容に対して音声プロンプトを行う時に、ユーザーが離れている位置にいるため、プライバシーが漏れやすくなる問題を解決し、ユーザー情報のセキュリティーを向上する効果を達した。
【００５０】
また、電子機器に接続しているウェアラブルデバイスによりブロードキャスト送信された少なくとも２つの信号を取得し、取得された少なくとも２つの信号の信号強度の平均値を算出し、得られた平均値をウェアラブルデバイスの信号強度として確定することによって、複数に取得された電子機器に接続しているウェアラブルデバイスの信号強度の平均値を該ウェアラブルデバイスの信号強度とすることができるので、ウェアラブルデバイスの信号強度を１回だけ取得することにより、取得された信号強度の正確性が低い問題を解決して、取得された信号強度の正確性を向上する効果を達した。
【００５１】
１種の可能な実施例において、電子機器が未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行う時に、ユーザーが歩いている状態にあるとともに、ユーザーが該電子機器を身に付けていない可能性があり、即ち、ユーザーに装着されたウェアラブルデバイスと電子機器との間の距離が変化し、この時に、該電子機器が該電子機器に接続しているウェアラブルデバイスの信号強度をリアルタイムに検出する必要があり、ユーザーが電子機器から離れた時に電子機器が依然として音声プロンプトを行うことによりユーザー情報が漏れてしまう問題を防止するように、該信号強度が小さすぎる時に未読通信メッセージに対する音声プロンプトを中断するようになる。下記のステップ３０６〜ステップ３０７を参照する。
【００５２】
図３Ｅは、１つの例示的な実施例に係る、音声プロンプトを中断する方法フローチャートである。
【００５３】
ステップ３０６において、未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行う時に、電子機器に接続しているウェアラブルデバイスの信号強度が第１強度閾値より小さいまで低減されたか否かをリアルタイムに検出する。
【００５４】
電子機器が未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行う時に、該電子機器に接続しているウェアラブルデバイスによりブロードキャスト送信された信号をリアルタイムに受信するとともに、該電子機器に接続しているウェアラブルデバイスの信号強度を確定し、該信号強度が第１強度閾値より小さいまで低減されたか否かを検出する。
【００５５】
ステップ３０７において、電子機器に接続しているウェアラブルデバイスの信号強度が第１強度閾値より小さいまで低減されたことが検出された場合、未読通信メッセージに対する音声プロンプトを中断する。
【００５６】
電子機器に接続しているウェアラブルデバイスの信号強度が第１強度閾値より小さいまで低減されたことが検出された時に、ユーザーが既に該電子機器から離れたことを表明し、この時に、ユーザー情報の漏れを防止するように電子機器が未読通信メッセージに対する音声プロンプトを中断することができる。
【００５７】
本実施例において、未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行う時に、電子機器に接続しているウェアラブルデバイスの信号強度が第１強度閾値より小さいまで低減されたことが検出された時に、未読通信メッセージに対する音声プロンプトを中断することによって、ユーザーが電子機器から離れた時に未読通信メッセージに対する音声プロンプトを中断することができるため、ユーザーが電子機器から離れた時に、電子機器が未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行い続くことにより、ユーザー情報が漏れてしまう問題を解決し、ユーザー情報のセキュリティーを向上する効果を達した。
【００５８】
１種の可能な実施例において、電子機器が未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行った後、ユーザーが電子機器から離れているため該音声プロンプトを聞こえない可能性があり、ユーザーが電子機器に近づいた時に、電子機器が改めて未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行うことができる。下記のステップ３０８〜ステップ３１０を参照する。
【００５９】
図３Ｆは、１つの例示的な実施例に係る、音声プロンプトを改めて行う方法フローチャートである。
【００６０】
ステップ３０８において、電子機器に未読通信メッセージが存在しているか否かを検出する。
【００６１】
ここでの未読通信メッセージがユーザーに未だ読まれていない、又は確認されていないＳＭＳ、音声通信メッセージ又はリアルタイム通信メッセージ等にされてよい。
【００６２】
該未読通信メッセージが電子機器に音声プロンプトされた後、ユーザーに読まれていない未読通信メッセージにされてよく、電子機器がユーザーから離れた時に受信した、音声プロンプトを行わないとともに、ユーザーに読まれていない未読通信メッセージにされても良く、電子機器に音声プロンプトされる時に、ユーザーが該電子機器から離れたことにより音声プロンプトが中断されるとともに、ユーザーに読まれていない未読通信メッセージにされてもよい。
【００６３】
ステップ３０９において、電子機器に未読通信メッセージが存在していることが検出された場合、電子機器に接続しているウェアラブルデバイスの信号強度が第１強度閾値より大きいまで上昇されたか否かをリアルタイムに検出する。
【００６４】
電子機器が未読通信メッセージが存在していることを検出した後、該電子機器に接続しているウェアラブルデバイスによりブロードキャスト送信された信号をリアルタイムに受信するとともに、該電子機器に接続しているウェアラブルデバイスの信号強度を確定し、該信号強度が第１強度閾値より大きいまで上昇されたか否かを検出する。
【００６５】
好ましくは、同じ未読通信メッセージに対して複数回音声プロンプトを行うことによりユーザーに迷惑をかけてしまう問題を回避するために、ユーザーが予定プロンプト回数閾値を設置することによって同じ未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行う回数をコントロールすることができる。電子機器が未読通信メッセージが存在していることを検出した後、該未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行った回数が予定プロンプト回数閾値に達したか否かを検出可能であり、該未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行った回数が予定プロンプト回数閾値に達したことを検出した場合、該未読通信メッセージに対して再び音声プロンプトを行うことを停止することができる。例を挙げれば、予定プロンプト回数閾値を３回に設置することができ、同じ未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行った回数が３回に達したことが検出された後、複数回の音声プロンプトによりユーザーに迷惑をかけてしまうことを回避するように、電子機器が該未読通信メッセージに対して再び音声プロンプトを行うことを停止することができる。好ましくは、ユーザーの相応的なニーズを満たすように、ユーザーが異なる類型の未読通信メッセージに対して異なる予定プロンプト回数閾値を設置することもできる。
【００６６】
好ましくは、該未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行った回数が予定プロンプト回数閾値に達していないことが検出された時に、電子機器に接続しているウェアラブルデバイスの信号強度が第１強度閾値より大きいまで上昇されたか否かをリアルタイムに検出するステップを実行する。
【００６７】
ステップ３１０において、電子機器に接続しているウェアラブルデバイスの信号強度が第１強度閾値より大きいまで上昇されたことが検出された場合、該信号強度に対応するプロンプト方式によって未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行う。
【００６８】
電子機器に接続しているウェアラブルデバイスの信号強度が第１強度閾値より大きいまで上昇されたことが検出された時に、ユーザーが該電子機器に近づいていることを表明し、この時に、ユーザーが未だ未読通信メッセージを読んでいなく、重要なメッセージを逃がさないようにユーザーが直ちに読むことを保証するために、電子機器が検出された信号強度に対応するプロンプト方式によって未読通信メッセージに対して再び音声プロンプトを行うこともできる。
【００６９】
本実施例において、電子機器に接続しているウェアラブルデバイスの信号強度が第１強度閾値より大きいまで上昇されたことが検出された時に、存在している未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行うことによって、ユーザーが電子機器に近づいている時に存在している未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行うことができるため、未読通信メッセージに対して１回だけ音声プロンプトを行うことにより、ユーザーが電子機器の周辺にいない時にユーザーが未読通信メッセージを逃がしてしまうことが発生し易い問題を解決し、音声プロンプトのプロンプト効果を向上する効果を達した。
【００７０】
下記は、本開示の装置実施例であり、本開示の方法実施例を実行するために用いられるものである。本開示の装置実施例において説明しなかった細かい点について、本開示の方法実施例を参照する。
【００７１】
図４は、１つの例示的な実施例に係る音声プロンプト装置のブロック図であり、図４に示すように、該音声プロンプト装置が図１に示された実施環境における電子機器１２０に適用され、該音声プロンプト装置が第１検出モジュール４０１、取得モジュール４０２及び第１プロンプトモジュール４０３を含むが、これに限らない。
【００７２】
該第１検出モジュール４０１は、未読通信メッセージを受信したか否かを検出するように配置されている。
【００７３】
該取得モジュール４０２は、未読通信メッセージを受信したことが第１検出モジュール４０１により検出された時に、電子機器に接続しているウェアラブルデバイスの信号強度を取得するように配置されている。
【００７４】
該第１プロンプトモジュール４０３は、取得モジュール４０２により取得された信号強度に対応するプロンプト方式によって、未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行うように配置されている。
【００７５】
上記のように、本開示の実施例により提供された音声プロンプト装置は、未読通信メッセージを受信した時に、電子機器に接続しているウェアラブルデバイスの信号強度を取得するとともに、該信号強度に対応するプロンプト方式に基いて、該未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行うことによって、未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行う時のプロンプト方式がウェアラブルデバイスの信号強度によって限定可能であり、ウェアラブルデバイスの信号強度が通常にユーザーと電子機器との距離を表明するものであるため、ユーザーが電子機器から離れた時に、より安全な音声プロンプト方式で音声プロンプトを行うことが可能であるので、係る技術において同じプロンプト方式で未読通信メッセージの詳細内容を音声プロンプトを行う時に、ユーザーが離れた位置にいるため、プライバシーが漏れやすい問題を解決し、ユーザー情報のセキュリティーを向上する効果を達した。
【００７６】
図５は、他の１つの例示的な実施例に係る音声プロンプト装置のブロック図であり、図５に示すように、該音声プロンプト装置が図１に示された実施環境における電子機器１２０に適用され、該音声プロンプト装置が第１検出モジュール５０１、取得モジュール５０２及び第１プロンプトモジュール５０３を含むが、これに限らない。
【００７７】
該第１検出モジュール５０１は、未読通信メッセージを受信したか否かを検出するように配置されている。
【００７８】
該取得モジュール５０２は、未読通信メッセージを受信したことが第１検出モジュール５０１により検出された時に、電子機器に接続しているウェアラブルデバイスの信号強度を取得するように配置されている。
【００７９】
該第１プロンプトモジュール５０３は、取得モジュール５０２に取得された信号強度に対応するプロンプト方式によって、未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行うように配置されている。
【００８０】
１種の可能な実施例において、該第１プロンプトモジュール５０３が第１プロンプトサブモジュール５０３ａ、第２プロンプトサブモジュール５０３ｂ又は第３プロンプトサブモジュール５０３ｃを含むことが可能である。
【００８１】
該第１プロンプトサブモジュール５０３ａは、信号強度が第１強度閾値より小さい時に、少なくとも未読通信メッセージの送信元及びメッセージ内容を含むプライバシー情報をマスキングするプロンプト方式で未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行い、又は未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行うことを禁止するように配置されている。
【００８２】
該第２プロンプトサブモジュール５０３ｂは、信号強度が第１強度閾値より大きく、且つ第２強度閾値より小さい時に、少なくとも未読通信メッセージの送信元を含む簡略な情報をプロンプトするプロンプト方式で未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行うように配置されている。
【００８３】
該第３プロンプトサブモジュール５０３ｃは、信号強度が第２強度閾値より大きい時に、完備な情報をプロンプトするプロンプト方式で未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行うように配置されている。
【００８４】
１種の可能な実施例において、該音声プロンプト装置は、第２検出モジュール５０４及び中断モジュール５０５をさらに含むことが可能である。
【００８５】
該第２検出モジュール５０４は、未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行う時に、電子機器に接続しているウェアラブルデバイスの信号強度が第１強度閾値より小さいまで低減されたか否かをリアルタイムに検出するように配置されている。
【００８６】
該中断モジュール５０５は、電子機器に接続しているウェアラブルデバイスの信号強度が第１強度閾値より小さいまで低減されたことが第２検出モジュール５０４により検出された時に、未読通信メッセージに対する音声プロンプトを中断するように配置されている。
【００８７】
１種の可能な実施例において、該音声プロンプト装置は、第３検出モジュール５０６、第４検出モジュール５０７及び第２プロンプトモジュール５０８をさらに含むことが可能である。
【００８８】
該第３検出モジュール５０６は、電子機器に未読通信メッセージが存在しているか否かを検出するように配置されている。
【００８９】
該第４検出モジュール５０７は、電子機器に未読通信メッセージが存在していることが第３検出モジュール５０６により検出された時に、電子機器に接続しているウェアラブルデバイスの信号強度が第１強度閾値より大きいまで上昇されたか否かをリアルタイムに検出するように配置されている。
【００９０】
該第２プロンプトモジュール５０８は、電子機器に接続しているウェアラブルデバイスの信号強度が第１強度閾値より大きいまで上昇されたことが第４検出モジュール５０７により検出された時に、該信号強度に対応するプロンプト方式によって未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行うように配置されている。
【００９１】
１種の可能な実施例において、該取得モジュール５０２は、第１取得サブモジュール５０２ａ又は第２取得サブモジュール５０２ｂを含むことが可能である。
【００９２】
該第１取得サブモジュール５０２ａは、電子機器に接続しているウェアラブルデバイスによりブロードキャスト送信された信号を取得して、該信号の信号強度を得て、得られた信号強度を該ウェアラブルデバイスの信号強度として確定するように配置され、又は
該第２取得サブモジュール５０２ｂは、電子機器に接続しているウェアラブルデバイスによりブロードキャスト送信された少なくとも２つの信号を取得して、取得された少なくとも２つの信号の信号強度の平均値を算出し、得られた平均値を該ウェアラブルデバイスの信号強度として確定するように配置されている。
【００９３】
上記のように、本開示の実施例により提供された音声プロンプト装置は、未読通信メッセージを受信した時に、電子機器に接続しているウェアラブルデバイスの信号強度を取得するとともに、該信号強度に対応するプロンプト方式によって、該未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行うことによって、未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行う時のプロンプト方式がウェアラブルデバイスの信号強度によって限定可能であり、ウェアラブルデバイスの信号強度が通常にユーザーと電子機器との距離を表明するものであるため、ユーザーが電子機器から離れた時に、より安全な音声プロンプト方式で音声プロンプトを行うことが可能であるので、係る技術において同じプロンプト方式で未読通信メッセージの詳細内容に対して音声プロンプトを行う時に、ユーザーが離れている位置にいるため、プライバシーが漏れやすい問題を解決し、ユーザー情報のセキュリティーを向上する効果を達した。
【００９４】
また、未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行う時に、電子機器に接続しているウェアラブルデバイスの信号強度が第１強度閾値より小さいまで低減されたことが検出された時に、未読通信メッセージに対する音声プロンプトを中断することによって、ユーザーが電子機器から離れた時に未読通信メッセージに対する音声プロンプトを中断できるため、ユーザーが電子機器から離れた時に、電子機器が未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行い続くことにより、ユーザー情報が漏れてしまう問題を解決し、ユーザー情報のセキュリティーを向上する効果を達した。
【００９５】
また、電子機器に接続しているウェアラブルデバイスによりブロードキャスト送信された少なくとも２つの信号を取得し、取得された少なくとも２つの信号の信号強度の平均値を算出し、得られた平均値をウェアラブルデバイスの信号強度として確定することによって、複数回に取得された電子機器に接続しているウェアラブルデバイスの信号強度の平均値を該ウェアラブルデバイスの信号強度とすることができるので、ウェアラブルデバイスの信号強度を１回だけ取得することにより、取得された信号強度の正確性が低い問題を解決して、取得された信号強度の正確性を向上する効果を達した。
【００９６】
また、電子機器に接続しているウェアラブルデバイスの信号強度が第１強度閾値より大きいまで上昇されたことが検出された時に、存在している未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行うことによって、ユーザーが電子機器に近づいている時に存在している未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行うことができるため、未読通信メッセージに対して１回だけ音声プロンプトを行うことにより、ユーザーが電子機器の周辺にいない時にユーザーが未読通信メッセージを逃がしてしまうことが発生し易い問題を解決し、音声プロンプトのプロンプト効果を向上する効果を達した。
【００９７】
上記の実施例における装置に関し、その中に、各モジュールが操作を実行する具体的な方式は、該方法に関する実施例において既に詳細に説明され、ここで詳細に説明しない。
【００９８】
本開示の例示的な実施例は、音声プロンプト装置が提供され、該音声プロンプト装置が電子機器に適用され、本開示により提供された音声プロンプト方法が実現されることが可能であり、該音声プロンプト装置は、プロセッサと、プロセッサにより実行可能な指令を記憶するためのメモリとを含み、
前記プロセッサが、
未読通信メッセージを受信したか否かを検出し、
未読通信メッセージを受信したことが検出された場合、電子機器に接続しているウェアラブルデバイスの信号強度を取得し、
信号強度に対応するプロンプト方式によって、未読通信メッセージに対して音声プロンプトを行うように配置されている。
【００９９】
図６は、１つの例示的な実施例に係る音声プロンプトのための装置のブロック図である。例えば、装置６００は、音声通知機能を有する携帯電話、コンピュータ、デジタル放送端末、メッセージ送受信装置、ゲームコンソール、タブレット装置、医療設備、フィットネス装置、ＰＤＡなどである。
【０１００】
図６を参照すると、装置６００は、プロセスアセンブリ６０２、メモリ６０４、電源アセンブリ６０６、マルチメディアアセンブリ６０８、オーディオアセンブリ６１０、入出力（Ｉ／Ｏ）インタフェース６１２、センサアセンブリ６１４、及び通信アセンブリ６１６のような１つ又は複数のアセンブリを含んでもよい。
【０１０１】
プロセスアセンブリ６０２は、一般的には装置６００の全体の動作を制御するものであり、例えば、表示、電話呼び出し、データ通信、カメラ操作、及び記録操作と関連する操作を制御する。プロセスアセンブリ６０２は、１つ以上のプロセッサ６１８を含み、これらによって命令を実行することにより、上記の方法の全部、又は一部のステップを実現するようにしてもよい。なお、プロセスアセンブリ６０２は、１つ以上のモジュールを含んでプロセスアセンブリ６０２と他のアセンブリの間のインタラクションを容易にしてもよい。例えば、プロセスアセンブリ６０２は、マルチメディアモジュールを含んでマルチメディアアセンブリ６０８とプロセスアセンブリ６０２の間のインタラクションを容易にしてもよい。
【０１０２】
メモリ６０４は、各種類のデータを記憶することにより装置６００の動作を支援するように構成される。これらのデータの例は、装置６００において操作されるいずれのアプリケーションプログラム又は方法の命令、連絡対象データ、電話帳データ、メッセージ、画像、ビデオ等を含む。メモリ６０４は、いずれかの種類の揮発性メモリ、不揮発性メモリ記憶デバイスまたはそれらの組み合わせによって実現されてもよく、例えば、ＳＲＡＭ（Ｓｔａｔｉｃ Ｒａｎｄｏｍ Ａｃｃｅｓｓ Ｍｅｍｏｒｙ）、ＥＥＰＲＯＭ（Ｅｌｅｃｔｒｉｃａｌｌｙ Ｅｒａｓａｂｌｅ Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ Ｒｅａｄ−Ｏｎｌｙ Ｍｅｍｏｒｙ）、ＥＰＲＯＭ（Ｅｒａｓａｂｌｅ Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ Ｒｅａｄ Ｏｎｌｙ Ｍｅｍｏｒｙ）、ＰＲＯＭ（Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ ＲＯＭ）、ＲＯＭ（Ｒｅａｄ Ｏｎｌｙ Ｍｅｍｂｅｒ）、磁気メモリ、フラッシュメモリ、磁気ディスク、又は光ディスクである。
【０１０３】
電源アセンブリ６０６は、装置６００の各アセンブリに電力を供給する。電源アセンブリ６０６は、電源管理システム、１つ又は複数の電源、及び装置６００のための電力の生成、管理、及び割り当てに関連する他のアセンブリを含んでもよい。
【０１０４】
マルチメディアアセンブリ６０８は、上記装置６００とユーザの間に１つの出力インタフェースを提供するスクリーンを含む。部分実施例において、スクリーンは、液晶モニター（ＬＣＤ）とタッチパネル（ＴＰ）を含んでもよい。スクリーンがタッチパネルを含むことにより、スクリーンはタッチスクリーンを実現することができ、ユーザからの入力信号を受信することができる。タッチパネルは、１つ以上のタッチセンサを含み、タッチ、スライド、及びタッチパネル上のジェスチャを検出することができる。上記タッチセンサは、タッチ、又はスライド動作の境界だけでなく、上記タッチ、又はスライド操作に係る継続時間、及び圧力も検出できる。部分実施例において、マルチメディアアセンブリ６０８は、１つのフロントカメラ、及び／又はリアカメラを含む。装置６００が、例えば撮影モード、又はビデオモード等の操作モードにある場合、フロントカメラ、及び／又はリアカメラは外部からマルチメディアデータを受信できる。フロントカメラとリアカメラのそれぞれは、１つの固定型の光レンズ系、又は可変焦点距離と光学ズーム機能を有するものであってもよい。
【０１０５】
オーディオアセンブリ６１０は、オーディオ信号を入出力するように構成される。例えば、オーディオアセンブリ６１０は、１つのマイク（ＭＩＣ）を含み、装置６００が、例えば呼出しモード、記録モード、及び音声認識モード等の操作モードにある場合、マイクは外部のオーディオ信号を受信することができる。受信されたオーディオ信号は、さらにメモリ６０４に記憶されたり、通信アセンブリ６１６を介して送信されたりする。部分実施例において、オーディオアセンブリ６１０は、オーディオ信号を出力するための１つのスピーカーをさらに含む。
【０１０６】
Ｉ／Ｏインタフェース６１２は、プロセスアセンブリ６０２と周辺インタフェースモジュールの間にインタフェースを提供するものであり、上記周辺インタフェースモジュールは、キーボード、クリックホイール、ボタン等であってもよい。これらのボタンは、ホームボタン、ボリュームボタン、起動ボタン、ロッキングボタンを含んでもよいが、これらに限定されない。
【０１０７】
センサアセンブリ６１４は、装置６００に各方面の状態に対する評価を提供するための１つ以上のセンサを含む。例えば、センサアセンブリ６１４は、装置６００のＯＮ／ＯＦＦ状態、装置６００のディスプレイとキーパッドのようなアセンブリの相対的な位置決めを検出できる。また、センサアセンブリ６１４は、装置６００、又は装置６００の１つのアセンブリの位置変更、ユーザと装置６００とが接触しているか否か、装置６００の方位、又は加速／減速、装置６００の温度の変化を検出できる。センサアセンブリ６１４は、何れの物理的接触がない状態にて付近の物体の存在を検出するための近接センサを含んでもよい。センサアセンブリ６１４は、撮影アプリケーションに適用するため、ＣＭＯＳ、又はＣＣＤ画像センサのような光センサを含んでもよい。部分実施例において、当該センサアセンブリ６１４は、加速度センサ、ジャイロスコープセンサ、磁気センサ、圧力センサ、及び温度センサをさらに含んでもよい。
【０１０８】
通信アセンブリ６１６は、装置６００と他の機器の間に有線、又は無線形態の通信を提供する。装置６００は、例えばＷｉＦｉ、２Ｇ、３Ｇ、又はこれらの組み合わせのような、通信規格に基づいた無線ネットワークに接続されてもよい。１つの例示的な実施例において、通信アセンブリ６１６は、放送チャンネルを介して外部の放送管理システムからの放送信号、又は放送に関連する情報を受信する。１つの例示的な実施例において、上記通信アセンブリ６１６は、近距離無線通信（ＮＦＣ）モジュールをさらに含むことにより、近距離通信をプッシュする。例えば、ＮＦＣモジュールは、ＲＦＩＤ（Ｒａｄｉｏ Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ ＩＤｅｎｔｉｆｉｃａｔｉｏｎ）技術、ＩｒＤＡ（Ｉｎｆｒａｒｅｄ Ｄａｔａ Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ）技術、ＵＷＢ（Ｕｌｔｒａ Ｗｉｄｅ Ｂａｎｄ）技術、ＢＴ（Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ）技術、及び他の技術に基づいて実現できる。
【０１０９】
例示的な実施例において、装置６００は、１つ以上のＡＳＩＣ（Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ Ｓｐｅｃｉｆｉｃ Ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ Ｃｉｒｃｕｉｔ）、ＤＳＰ（Ｄｉｇｉｔａｌ Ｓｉｇｎａｌ Ｐｒｏｃｅｓｓｏｒ）、ＤＳＰＤ（Ｄｉｇｉｔａｌ Ｓｉｇｎａｌ Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ Ｄｅｖｉｃｅ）、ＰＬＤ（Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ Ｌｏｇｉｃ Ｄｅｖｉｃｅ）、ＦＰＧＡ（Ｆｉｅｌｄ−Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ Ｇａｔｅ Ａｒｒａｙ）、コントローラ、マイクロコントローラ、マイクロプロセッサ、または他の電子部品によって実現されるものであり、上記方法を実行する。
【０１１０】
例示的な実施例において、命令を含むコンピュータ読取り可能な不揮発性の記録媒体、例えば命令を含むメモリ６０４をさらに提供し、装置６００のプロセッサ６１８により上記命令を実行して上記方法を実現する。例えば、上記コンピュータ読取り可能な不揮発性の記録媒体は、ＲＯＭ、ＲＡＭ、ＣＤ−ＲＯＭ、磁気テープ、フロッピーディスク、光データ記憶デバイス等である。
【０１１１】
当業者は、明細書に対する理解、及び明細書に記載された発明に対する実施を通じて、本発明の他の実施形態を容易に得ることができる。本発明は、本発明に対する任意の変形、用途、または適応的な変化を含み、このような変形、用途、または適応的な変化は、本発明の一般的な原理に従い、本発明では開示していない本技術分野の公知の知識、または通常の技術手段を含む。明細書と実施例は、ただ例示的なものであって、本発明の本当の範囲と主旨は、以下の特許請求の範囲によって示される。
【０１１２】
本発明は、上記で記述し、図面で図示した特定の構成に限定されず、その範囲を離脱しない状況で、様様な修正と変更を実現できる。本発明の範囲は、添付される特許請求の範囲のみにより限定される。 
【図１】
0006261777.tif 000002
【図２】
0006261777.tif 000003
【図３Ａ】
0006261777.tif 000004
【図３Ｂ】
0006261777.tif 000005
【図３Ｃ】
0006261777.tif 000006
【図３Ｄ】
0006261777.tif 000007
【図３Ｅ】
0006261777.tif 000008
【図３Ｆ】
0006261777.tif 000009
【図４】
0006261777.tif 000010
【図５】
0006261777.tif 000011
【図６】
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