(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
パイプ状の杭本体部の先端から先方に先細りパイプ状に形成された先細り部を備えてなる基礎杭において、
前記杭本体部内であって該杭本体部の先端より後方には後端側部材を備えており、前記先細り部内であって該杭本体部の先端より先方又は該先細り部の先端には先端側部材を備えており、
該先端側部材と前記後端側部材とがその先後間において圧縮されて該先後間の間隔が小さくされたときに、該先後間における前記先細り部と前記杭本体部とをなす壁が、基礎杭自体の周方向において分割された状態で、外側に突出するか、張出す形で変形するように、該先後間の壁には変形容易手段が設けられており、
前記後端側部材には、ボルトの軸部が挿通可能の貫通穴が設けられている一方、
前記先端側部材には、前記ボルトの軸部に設けられた雄ネジが螺合する雌ネジが設けられており、
前記ボルトが、その軸部を前記貫通穴に挿通されて、前記雄ネジが前記雌ネジにねじ込まれ、このねじ込み状態にある該ボルトが、前記杭本体部内にその後端側の開口から挿入される工具によってねじ締めされることによって、前記先後間の間隔が小さくなるようなねじ構造を有しており、
しかも、基礎杭自体が地盤に打ち込まれることによって、前記先端側部材が後方に押圧されて前記先後間における前記先細り部と前記杭本体部とをなす壁が先後方向に圧縮力を受ける際に、該圧縮力が前記ボルトの軸部にも軸力として作用するように、該ボルトが前記後端側部材に対し後方へ移動するのを防止する後方移動防止手段を備えていることを特徴とする基礎杭。
【請求項２】
前記後方移動防止手段として、前記後端側部材の先端向き面又は該先端向き面における前記貫通穴の周縁に係合する係合部材が、前記ボルトの軸部に設けられていることを特徴とする請求項１に記載の基礎杭。
【請求項３】
前記変形容易手段として、基礎杭自体の周方向に間隔をおいて、前記先後間における前記先細り部と前記杭本体部とをなす壁に、上下に連なって又は連ならずに延びるスリット又は溝が設けられていることを特徴とする請求項１又は２のいずれか１項に記載の基礎杭。
【請求項４】
前記杭本体部は、横断面が先後に一定の角パイプ構造を有しており、前記先細り部は、この角パイプの先端を基端とする角錐状又は角錐台状のパイプ構造に形成されており、
前記変形容易手段として、前記先後間における前記先細り部と前記杭本体部とをなす壁のうち、横断面におけるコーナ又は該コーナ近傍に、上下に連なって又は連ならずに延びるスリット又は溝が設けられていることを特徴とする請求項１又は２のいずれか１項に記載の基礎杭。
【請求項５】
前記変形容易手段として、前記上下に連なって又は連ならずに延びるスリット又は溝とは別に、
前記杭本体部と前記先細り部との境界部位、前記先後間のうちの前記先端側部材寄り部位、及び前記後端側部材寄り部位の各壁の部位に、基礎杭自体の周方向に延びるスリット又は溝が設けられていることを特徴とする請求項３又は４のいずれか１項に記載の基礎杭。
【請求項６】
前記先後間の間隔が、前記ねじ締めによって小さくなり、該間隔が所定量になったときに、そのねじ締めにおける前記ボルトの回転が空転となるように、前記雄ネジのネジ長と、該雄ネジに連なる前記軸部の外径とが設定されていることを特徴とする請求項１〜５のいずれか１項に記載の基礎杭。
【請求項７】
前記後端側部材には、前記先端側部材と前記後端側部材との先後間の空間に、前記杭本体部内の後方から固結剤を注入可能の開口が設けられていることを特徴とする請求項１〜６のいずれか１項に記載の基礎杭。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、比較的軽量な工作物等を支持、固定するために地盤に打ち込まれ、又は圧入等により埋設される基礎杭に関し、より詳しくは、地盤（地面）上に、例えば、太陽光パネルの設置用の架台（枠体）や、比較的軽量の小型ハウスなどの工作物を地面上に設置する際において、それら架台等を支持、固定するために地盤（土壌中）に打ち込まれ、又は押し込みによる圧入等により埋設される基礎杭に関する。
【背景技術】
【０００２】
この種の基礎杭（以下、単に杭ともいう）は、通常、金属製でストレート（横断面が先後に同一）のパイプからなり、上端部（杭頭）又はその近傍に、架台（枠体）等を支持、固定（取付け）等するための取付け手段が設けられ、下端（先端）は適度に尖らされ、或いは先細り状にされているものが基本的なものといえる。すなわち、この種の基礎杭は、パイプ状の杭本体部の先端において先細りパイプ状に形成された先細り部を一体的に備えてなるものが基本的なものといえる。これらのものは、地盤中に打ち込み方式（又は圧入方式）で施工することになり、その打ち込み又は圧入（以下、本願では、単に「打ち込み」ともいう）により、周囲の地盤との摩擦力や土圧によって支持される摩擦杭であり、工事方法（施工方法）も簡易であることから、比較的軽量な工作物等を支持、固定するためによく採用されている。一方、このような基礎杭（以下、単純杭）では、それ自体の構造が簡易であることから、これに加わる重量によって沈降しやすく、また、抜けやすいなど、その設置後の耐沈降性、或いは耐引抜性（引き抜き力に対する強度ないしアンカー作用）が低く、固定力が弱いのが難点とされる。とくに、軟弱な地盤ではその問題が大きい。
【０００３】
こうした中、螺旋杭といわれる、パイプ（円管）の外周面に螺旋を設けたネジ様のものも使用されている（例えば、特許文献１、図１参照）。このものは、ネジ構造を有するため、回転させながら地盤中に圧入するものであるから、単純杭に比べれば、埋設後における耐沈降性や耐引抜性の点で優れる。このため、比較的簡易な構造の基礎杭ではあるものの、上記架台等の設置における支持、固定用のものとしては、比較的高い安定性及び高強度の基礎となり得る。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００７−２０５１０８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところが、上記したような螺旋杭では、その杭自体（全体）を回転させながら地盤に圧入するものであるがために、特殊の専用機（重機）が必要となるという点での難点がある。しかも、作業者は入り込めても、このような専用機を持ち込めない、例えば、狭小地や、道のない野原などでは施工ができないか、困難である。また、汎用性のある専用機や工具等の使用では、杭自体（全体）を回転させて施工することはできないことから、施工コストが増大するという点での問題もある。
【０００６】
本発明は、このような問題点に鑑みてなされたもので、特殊の専用機（重機）を要することなく、単純くいと同様に、単に、打ち込むか、又は圧入により、その打ち込み、ないし埋設を行い得ると共に、その打ち込み後において、汎用な工具等の使用により、簡易に、耐沈降性や耐引抜性にも優れる支持が得られる基礎杭を提供することをその目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
請求項１に記載の本発明は、パイプ状の杭本体部の先端から先方に先細りパイプ状に形成された先細り部を備えてなる基礎杭において、
前記杭本体部内であって該杭本体部の先端より後方には後端側部材を備えており、前記先細り部内であって該杭本体部の先端より先方又は該先細り部の先端には先端側部材を備えており、
該先端側部材と前記後端側部材とがその先後間において圧縮されて該先後間の間隔が小さくされたときに、該先後間における前記先細り部と前記杭本体部とをなす壁が、基礎杭自体の周方向において分割された状態で、外側に突出するか、張出す形で変形するように、該先後間の壁には変形容易手段が設けられており、
前記後端側部材には、ボルトの軸部が挿通可能の貫通穴が設けられている一方、
前記先端側部材には、前記ボルトの軸部に設けられた雄ネジが螺合する雌ネジが設けられており、
前記ボルトが、その軸部を前記貫通穴に挿通されて、前記雄ネジが前記雌ネジにねじ込まれ、このねじ込み状態にある該ボルトが、前記杭本体部内にその後端側の開口から挿入される工具によってねじ締めされることによって、前記先後間の間隔が小さくなるようなねじ構造を有しており、
しかも、基礎杭自体が地盤に打ち込まれることによって、前記先端側部材が後方に押圧されて前記先後間における前記先細り部と前記杭本体部とをなす壁が先後方向に圧縮力を受ける際に、該圧縮力が前記ボルトの軸部にも軸力として作用するように、該ボルトが前記後端側部材に対し後方へ移動するのを防止する後方移動防止手段を備えていることを特徴とする。
【０００８】
請求項２に記載の本発明は、前記後方移動防止手段として、前記後端側部材の先端向き面又は該先端向き面における前記貫通穴の周縁に係合する係合部材が、前記ボルトの軸部に設けられていることを特徴とする請求項１に記載の基礎杭である。
【０００９】
請求項３に記載の本発明は、前記変形容易手段として、基礎杭自体の周方向に間隔をおいて、前記先後間における前記先細り部と前記杭本体部とをなす壁に、上下に連なって又は連ならずに延びるスリット又は溝が設けられていることを特徴とする請求項１又は２のいずれか１項に記載の基礎杭である。
請求項４に記載の本発明は、前記杭本体部は、横断面が先後に一定の角パイプ構造を有しており、前記先細り部は、この角パイプの先端を基端とする角錐状又は角錐台状のパイプ構造に形成されており、
前記変形容易手段として、前記先後間における前記先細り部と前記杭本体部とをなす壁のうち、横断面におけるコーナ又は該コーナ近傍に、上下に連なって又は連ならずに延びるスリット又は溝が設けられていることを特徴とする請求項１又は２のいずれか１項に記載の基礎杭である。
【００１０】
請求項５に記載の本発明は、前記変形容易手段として、前記上下に連なって又は連ならずに延びるスリット又は溝とは別に、
前記杭本体部と前記先細り部との境界部位、前記先後間のうちの前記先端側部材寄り部位、及び前記後端側部材寄り部位の各壁の部位に、基礎杭自体の周方向に延びるスリット又は溝が設けられていることを特徴とする請求項３又は４のいずれか１項に記載の基礎杭である。
【００１１】
請求項６に記載の本発明は、前記先後間の間隔が、前記ねじ締めによって小さくなり、該間隔が所定量になったときに、そのねじ締めにおける前記ボルトの回転が空転となるように、前記雄ネジのネジ長と、該雄ネジに連なる前記軸部の外径とが設定されていることを特徴とする請求項１〜５のいずれか１項に記載の基礎杭である。
請求項７に記載の本発明は、前記後端側部材には、前記先端側部材と前記後端側部材との先後間の空間に、前記杭本体部内の後方から固結剤を注入可能の開口が設けられていることを特徴とする請求項１〜６のいずれか１項に記載の基礎杭である。
【発明の効果】
【００１２】
本発明の基礎杭においては、上記した構成を有することから、これを地盤に打ち込むのは、従来のパイプ製単純杭と同様に、打ち込み又は圧入によって簡易に行うことができる。そして、本発明の基礎杭によれば、杭本体部の後端側（上端）の開口から挿入する工具によるねじ締め（ねじ締め）をすることによって、前記先後間の間隔を小さくでき、これによって、該先後間における前記先細り部と前記杭本体部とをなす各壁が、基礎杭自体の周方向において分割された状態で、外側に突出するか、張り出す形での変形が得られるものとされている。この構成により、その打ち込み後は、汎用性のある、例えば、電動式インパクトレンチ等のねじ込み工具を、杭本体部の後端側（上端）の開口から挿入してねじ締めをすることで、前記した変形（塑性変形）が得られるから、簡易な作業で、耐沈降性や耐引抜性に優れる基礎杭となすことができる。このように、本発明の基礎杭では、地盤への打ち込みは、従来の単純杭と同様に簡易に行うことができる上に、その後は、ねじ締めを行うことで、前記した変形が得られるため、汎用性のある工具による簡易な作業により、耐沈降性や耐引抜性にも優れる支持が得られる、という際立って優れた効果が得られる。
【００１３】
すなわち、本発明では、前記杭本体部と該先細り部との境界部位（杭本体部の先端）より先方が、前記先細り部をなすことから、前記変形がなされる前の前記先後間における前記先細り部と前記杭本体部とをなす壁は、基礎杭を縦断面視したとき、その境界部位を屈曲点又は屈曲部位として屈曲したものとなっている。このため、本発明の基礎杭においては、この境界部位、すなわち、屈曲点（又は屈曲部位）を先後に跨ぐ配置にある前記先端側部材と、前記後端側部材との先後間を、上記したねじ締めによって小さくするように圧縮することで、その境界部位を屈曲点として、その壁が外側に突出するか、張出す形で変形し易いものとなっている。しかも、本発明では、該先端側部材と前記後端側部材とがその先後間において圧縮されて該先後間の間隔が小さくされたときに、該先後間における前記先細り部と前記杭本体部とをなす壁が、基礎杭自体の周方向において分割された状態で、外側に突出するか、外側に張出す形で変形するように、該先後間の壁には変形容易手段が設けられている。このため、構造の複雑化を招くことなく、上記ボルトのねじ締めを行うことのみで、その変形が得られるため、汎用性のある工具による簡易な作業により、耐沈降性や耐引抜性にも優れる支持が得られる、という際立って優れた効果が得られるのである。
【００１４】
本発明と異なり、上記したような屈曲点（又は屈曲部位）がない、ストレートのパイプ（パイプ構造）の部分において、例え、パイプの周方向に間隔をおいて、先後（縦）にスリット又は切れ目（以下、スリット）や溝、或いは薄肉部等の変形容易手段が設けられているとしても、これを先後に圧縮することのみで、その壁が外側に突出するか、張出す形で変形させることは困難である。このため、そのような変形を得るには、パイプ内に別途、壁を外側（横方向外向き）に押す外力を付与できる機構、構造を設ける必要があり、それでは構造の複雑化を招くことになる。しかし、小径のパイプからなる基礎杭では、そのような機構、構造を設けることは困難である。これに対し、本発明の基礎杭によれば、かかる問題もなく、ねじ締めによる先後間の圧縮のみで、その変形が得られる点で、際立って優れた基礎杭といえる。なお、本発明において、「パイプ」又は「パイプ状」とは、液体を外部に漏れなく、流すことのできるパイプ（管、又は筒）に限られるものではなく、その壁（周壁）に、切れ目や貫通孔が設けられているなどの構成を有するパイプに似た構造の部材など、基礎杭になり得る限り、一見、パイプ状の構成を有するものでもよい。
【００１５】
前記先後間の壁に設ける前記変形容易手段は、パイプの強度、その壁の肉厚、横断面形状、サイズ等により、適宜に設定すればよく、特に限定されるものではなく、前記壁に、スリット（切れ目）、貫通穴、溝（又は薄肉部）、或いは切欠きを設けるか、それらの少なくともいずれか、又は、それらの適宜の組み合わせとしてもよい。これら変形容易手段は、基礎杭の地盤中への打ち込み後において、地盤の軟弱度や強度等に応じて、地盤中で土圧に抗して上記した変形を、上記ボルトを適度のトルクでネジ締めすることで得られるように設定すればよい。すなわち、前記変形容易手段は上記変形を得るための強度低下手段であり、そのネジ締めでその変形が得られるように設ければよい。
【００１６】
また、本発明の基礎杭では、前記後方移動防止手段を設けたことから、前記先後間における前記先細り部と前記杭本体部とをなす前記壁の肉厚を薄くし、該壁自体の低強度化を図ることができる。これにより、基礎杭自体を地盤に打込んだ後での前記ボルトのねじ締め（ねじ込み）による該先後間の圧縮による前記壁の変形の容易化が図られる。すなわち、上記後方移動防止手段がない場合において、基礎杭自体を地盤に打ち込む過程では、その打ち込みに起因して、前記先後間に作用する圧縮力は、その先後間における前記先細り部と前記杭本体部とをなす前記壁に作用するから、該壁の肉厚が薄く、或いは、それが低強度の場合には、その打込み時に、前記先後間における壁が座屈等の変形を起こしてしまう等の問題がある。
【００１７】
これに対し、本発明のように、前記ボルトが、前記後端側部材に対し後方に移動するのを防ぐように、上記後方移動防止手段を備えたものとすることで、そのボルト自体でも、基礎杭の打ち込みに起因する前記先後方向の圧縮力を受け持つことができる。これにより、前記壁の肉厚が薄く、低強度であるとしても、打込み時において、前記したような座屈等の変形の発生を防止できる。このため、前記壁の肉厚の薄肉化を図ることができると共に、その打ち込み後におけるねじ締めによる前記壁の変形を容易にすることができるから、そのねじ締め作業の簡易化が図られる。
【００１８】
前記ボルトは、六角ボルトなど、頭部が多角形の普通のボルトを用いることでもよいが、それに限定されるものではない。このような頭部が多角形のボルト（以下、六角ボルトともいう）では、その頭部に回螺用の工具の嵌合部を嵌合して、これを回転することでねじ締めすることで、その頭部（頭部の先端向き面）と、ボルトの軸部の雄ネジで、前記先端側部材と前記後端側部材との先後間の間隔を小さくすることになる。そして、このように、頭部が多角形のボルトを用いる場合における前記後方移動防止手段としては、請求項２に記載のような、ボルトの軸部に設けた係合部材とするのがよい。そして、このような係合部材は、ボルトの軸部に溶接によって固定してもよいし、別途、ナットを螺合してカシメや溶接により固定したものとしてもよいし、ピンを軸部においてその直径方向に打込み等により固定したものとしてもよい。なお、このような係合部材は、ボルトの回転（ねじ締め）に支障がない程度に、前記後端側部材の先端向き面、又はその先端向き面における前記貫通穴の周縁との間（先後間）に隙間（空隙）が形成されるように設ければよい。
【００１９】
上記したように、本発明において用いるボルトは、このような六角ボルトに限られるものではなく、全ネジボルトや、丸棒の先端又は先端寄り部位に雄ネジを形成してなるねじ部材であって、その先後の中間部位に、上記頭部付きのボルトの頭部（多角形部）の役割をする大径部を設け、その大径部より後方に、別途、ボルトを回螺用の工具でねじ締めするための嵌合部（例えば、回螺用工具の嵌合部が嵌合する多角形部（頭部付きのボルトの頭部に相当する部位））を設けたものとしてもよい。そして、このようなボルトを用いる場合には、その先後の中間部位に設けた大径部において、ボルトが後方に移動するのを防止するようにしてもよい。すなわち、この場合の前記後方移動防止手段としては、前記ボルトの軸部に前記圧縮力が作用した際に、それが後端側部材に対し後方へ移動するのが防止されるように、この大径部の後端向き面において、別の部材が係合するように、杭本体部内にその別の部材を溶接や打ち込み等により設けることとしてもよい。
【００２０】
なお、前記ボルトの軸部に設ける雄ネジは、ねじ締めが可能なように、その先端又は先端寄り部位に、適当長さ設けられていればよい。また、前記雌ネジは、先端側部材にナットを溶接しても形成することもできるが、この場合は、そのナットも先端側部材を構成することになる。なお、ナット自体を先端側部材としてもよい。
【００２１】
本発明の前記変形容易手段は、上記もしたように、適宜の手段とすることができるが、前記壁が、基礎杭自体の周方向において分割された状態に容易にするためには、請求項３に記載の本発明のように設けるのがよい。そして、請求項４に記載の本発明のように、角パイプ構造を有するもの（例えば、一般構造用角形鋼管（横断面略正方形（等辺）の四角パイプ）。以下、単に角パイプともいう）では、前記変形容易手段としては、前記先後間における前記先細り部と前記杭本体部とをなす壁のうち、横断面におけるコーナ（角パイプの角部）又は該コーナ近傍に、上下に連なって又は連ならずに延びるスリット又は溝が設けられているとよい。本願において角錐又は角錐台は、数学（図学）的意味におけるそれらを意味するものではなく、一般、構造物において使用される意味におけるそれらを指称する。なお、本発明において、角パイプには、鋼管からなるもの（例えば、一般構造用角形鋼管）の他、その全体、又は部分を、例えば、平鋼のような帯状板材（又は板材）から溶接等により、形成したものも含まれる。
【００２２】
また、本発明において、前記変形をより容易に得られるようにするには、請求項５に記載の本発明のように、前記変形容易手段として、前記上下に連なって又は連ならずに延びるスリット又は溝とは別に、前記杭本体部と前記先細り部との境界部位、前記先後間のうちの前記先端側部材寄り部位、及び前記後端側部材寄り部位の各壁の部位に、基礎杭自体の周方向（横方向）に延びるスリット又は溝が設けられているのがよい。このようにしておけば、上下の３つの各部位で発生する応力集中により、前記境界部位を頂部として、これを先後に挟む形で、前記先後間の壁を外側に突出させるか、張り出させる変形、例えば、外方に凸となす「く」の字形の屈曲となる変形が容易に得られるためである。なお、ねじ締めに使用する工具は、基礎杭の長さ等に応じて使用できる適宜の工具を用いればよい。例えば、ボルトの頭部に嵌合する嵌合部を有する回螺工具（例えば、軸（柄）の長いボックスレンチ）を杭本体部の後端側の開口から挿入して、それをボルトの頭部に嵌合させて、電動等のインパクトレンチでねじ締めすればよい。
【００２３】
請求項６に記載の本発明においては、前記先後間の間隔が、前記ねじ締めによって小さくなり、該間隔が所定量になったときに、そのねじ締めにおける回転が空転となる。これにより、ねじ締め作業者においては、変形させるべき所定の変形量が確保できたことを、簡易に知ることができるので、作業者によるバラツキのない適切かつ安定した施工が確保される。雄ネジ長は、適度の変形が得られるように設定すればよい。なお、請求項７に記載の本発明のように、固結材を注入できるものとしておくのがよい。これにより、その注入によって、変形した後の前記空間内の強度アップ及び耐久性向上が容易に得られる。固結剤としては、セメントやモルタル等があげられ、これらをスラリー等として注入すればよいが、固結材は注入でき、グラウト材となり得るものであればよい。
【００２４】
本発明の基礎杭は、杭本体部を含め、通常、金属製のパイプであり、代表例としては横断面が等辺の薄肉の角パイプ（一般構造用角形鋼管）とするのがコスト面で好ましいといえるが、アルミニウム又はアルミニウム合金製としてもよいなど、その材質は、強度や耐食性に応じて適宜に選択すればよい。ただし、本発明の基礎杭、又はこれをなす杭本体部等は、材質に限られず、板材から溶接等によりパイプ構造に組立てられ、又は製造されたものでもよいし、このようなパイプ構造のもの（パイプ）と、一般構造用角形鋼管等のパイプとをつないでなるパイプとしてもよいのは上記したとおりである。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】本発明の基礎杭を具体化した実施形態例１（第１実施例）の正面図（立面図）、及びその要部の一部破断拡大縦半断面図。
【図２】図１の先後（上下）方向の各位置における横断面図。
【図３】図１の基礎杭の製造組立て過程、及び要部の説明用の分解図。
【図４】Ａは、図１の基礎杭を地盤中に打ち込んだ後、ボルトを回転して変形をさせる途中を説明する要部の一部破断拡大縦半断面図、Ｂは、ボルトが空転するまで回転させた変形後を説明する要部の一部破断拡大縦半断面図。
【図５】図４のＢを先端側から見た図。
【図６】図１の基礎杭において、係合部材（後方移動防止手段）が設けられておらず、壁強度が低いために地盤中に打ち込む際、又はその打込み過程で変形してしまう状態を説明する図。
【図７】本発明の基礎杭を具体化した第２実施例の要部の拡大縦半断面図。
【図８】Ａは、図１の基礎杭を地盤中に打ち込んだ後、ボルトを回転して変形をさせる途中を説明する要部の拡大縦半断面図、Ｂは、ボルトが空転するまで回転させた変形後を説明する要部の拡大縦半断面図。
【図９】第２実施例において、後方移動防止手段を変更した別例を説明図であって、Ａは要部の拡大縦半断面図、Ｂはその平面図（後端側から見た図）。
【発明を実施するための形態】
【００２６】
本発明に係る基礎杭を具体化した実施の形態例１（第１実施例）について、図１〜図５を参照しながら説明する。本例の基礎杭１００は、先後（図示上下）に横断面が一定の角（横断面、略正方形の四角）パイプ状の杭本体部２０の先端（図示下端）２３において、その先端２３を基端として先方（図示下方）に、四角すい状で先細りパイプ状に形成された先細り部３０を一体的に備えたものであり、いずれも鋼材から形成されている。そして、杭本体部２０内であって、その先端２３より所定量後方（図示上方）には、その横断面を、外側に突出しないで横断するように形成された後端側部材（板材）４０を備えている。本例では、この後端側部材４０は、パイプ状の杭本体部２０の壁（平板部分）２５の外周に沿って溶接されている。すなわち、本例では、後端側部材４０は、杭本体部２０の先端寄り部位に配置されており、後端側部材４０の先後において杭本体部２０を突き合わせるようにして溶接した構成を有している。そして、この後端側部材４０のうち、杭本体部（パイプ）２０の中心に相当する位置には、頭部付きのボルト（例えば、六角ボルト）５０の頭部５３が係止され、かつボルト５０の軸部５４を隙間を保持して挿通させるため、先後に貫通する貫通穴（円穴）４３が設けられている。
【００２７】
一方、先細り部３０内であって、杭本体部２０の先端２３より所定量先方（図示下方。先細り部３０の先後の中間）には、その横断面を、外側に突出しないで横断するように形成された先端側部材（板材）６０を備えている。この先端側部材６０は、四角すいで先細り状をなす先細り部（パイプ状の構造体）３０の壁３５の外周に沿って溶接されている。ただし、この先端側部材６０のうち、先細り部（四角すいパイプ構造）３０の中心に相当する位置には、ボルト５０の軸部５４を隙間を保持して挿通できる貫通穴（円穴）６３が設けられており、その先端向き面（下面）には、ボルト５０の軸部５４の先端側に設けられた雄ネジ５７をねじ込むための雌ネジを備えたナット６５が溶接されており、本例ではこのナット６５も含め、先端側部材６０をなしている。なお、先端側部材６０自体に直接雄ネジ５７をねじ込むためのネジ穴（雌ネジ）を形成しておいてもよい。
【００２８】
また本例では、上記した後端側部材４０には、杭本体部２０を後方から見たとき（図２のＳ１−Ｓ１断面、Ｓ２−Ｓ２断面参照）、対向するその角寄り部位に開口（貫通穴）４４が設けられており、この開口４４を介して、杭本体部（四角のパイプ）２０内が、先後（上下）に連通するように形成されている。これにより、杭本体部２０内の後方（パイプの後端の開口）から、注入後に固結する液状又は流動体状の固結剤（例えばセメントスラリー）を、この後端側部材４０と先端側部材６０との先後間の空間に注入できるようにされている。
【００２９】
なお、本例の基礎杭１００は、横断面一定のパイプ状の杭本体部２０と、その先端（下端）２３において、先細りパイプ状に形成された先細り部３０とからなる１本のパイプ構造を呈しているが、この先細り部３０のうちの、先端側部材６０より後方の部位と、杭本体部２０のうちの、後端側部材４０より先方の部位とが、先後に一体のものとして事前に構成されている。そして、詳細は後述するが、この先端側部材６０と後端側部材４０との先後間における部位をなす壁２５，３５には、この先端側部材６０と後端側部材４０とがその先後間において圧縮されて、その先後間の間隔が小さくされたときに、その壁２５，３５が、基礎杭自体の周方向において分割された状態で、外側に突出するか、張出す形で変形するように、変形容易手段が設けられている。
【００３０】
本例の基礎杭１００では、後端側部材４０に設けられた貫通穴４３に、後方から六角ボルト５０の軸部５４が挿通されており、その先端又は先端寄り部位に設けられた雄ネジ５７が、先端側部材６０をなすナット（雌ネジ）６５に螺合されたネジ構造を有しており、このネジ構造によってその両部材４０，６０を連結している。なお、本例では、後端側部材４０と、六角ボルト５０の頭部５３との間には、ワッシヤ（座金。スリップ用のワッシャ）５９が介在されており、その状態のもとで、六角ボルト５０がねじ込み方向に回転され、少なくともネジが、そのねじ込み状態から外れない適度の螺合状態とされて、その連結が確保されている。これにより、本例の基礎杭１００においては、その六角ボルト５０を、その頭部５３に、杭本体部２０内にその後端側の開口から挿入される柄の長いボックスレンチ等の工具（図示せず）における嵌合部を嵌合して、ねじ締めをすることによって、先端側部材６０と後端側部材４０との先後間を圧縮でき、その先後間の間隔を小さくするようなネジ構造とされている。なお、このネジ構造においては、先端側部材６０と後端側部材４０との先後間が適度の圧縮状態になるように、ボルト５０の雄ネジ５７が、先端側部材６０をなすナット（雌ネジ）６５にねじ込まれていてもよいが、その頭部５３が、ワッシヤ５９の厚み以上、後端側部材４０の後端向き面（図示上面）より、若干、浮いており、緩んだ状態にあり、そのような圧縮状態になくてもよい。
【００３１】
一方、上記したネジ構造におけるそのボルト５０の軸部５４には、ボルト５０が後端側部材４０に対し、後方に移動するような作用を受けたとしても、その移動が止められるように、後端側部材４０の先端向き面（図示下面）４５、又は先端向き面４５における貫通穴４３の周縁に係合するように、その先端向き面４５と、例えば、１ｍｍ〜５ｍｍの空隙が保持される位置で、リング状の係合部材７０が溶接等により固定されている。これにより、基礎杭１００自体が地盤に打ち込まれることで、先端側部材６０が後方に押圧されて前記先後間における先細り部３０と杭本体部２０とをなす壁２５が先後方向に圧縮力を受ける際に、該圧縮力がボルト５０の軸部５４にも軸力として作用するようにされている。このように本例では、このように設けられた係合部材７０が、ボルトの後方移動防止手段をなしている。なお、上記したようにボルト５０の頭部５３が、ワッシヤ５９の厚み以上、後端側部材４０の後端向き面（図示上面）より、浮いているようなときには、後端側部材４０の先端向き面４５と係合部材７０との間には空隙がなくともよい。ボルト５０のねじ込み（回転）に支障はないためである。なお、この場合には、上記のように、前記先後間における先細り部３０と杭本体部２０とをなす壁２５に先後方向に圧縮力が作用するのと同時に、ボルト５０の軸部にも軸力（圧縮力）が作用する。
【００３２】
また、このボルト５０のネジ（雄ネジ５７）は、その軸部５４の全長に設けられていてもよいが、本例では、軸部５４の先端寄り部位において、所定の長さＬ１とされている。そして、その長さＬ１分のねじ締め後は、ナット６５の雌ネジから離脱して空転するように設定されている。すなわち、その雄ネジ５７に連なる部位の軸部５４ａは、その外径が、雄ネジ５７の谷径以下に、小さくされ、かつ、その長さＬ２はナット６５の高さより大きくされている。なお、このネジ構造は、本例基礎杭１００の製造、組み立て工程中において得ることになる。そして、本例の基礎杭１００は、後端側部材４０より後方の部位が、一般構造用角形鋼管を適寸法の長さで切断したものからなっており、例えば、次のようにして製造、組立てられる（図３参照）。
【００３３】
すなわち、図３の左上に示したように、後端側部材４０の貫通穴４３にボルト５０を後方から、ワッシャ５９を介して挿通し、頭部５３が、後端側部材４０の後端向き面にワッシャ５９を介して、当接するように保持し、その軸部５４のうち、後端側部材４０の先端向き面４５と適度の空隙が保持される位置に、係合部材７０を外嵌して位置決めして溶接等により固定する。一方、図３の左下に示したように、先細り部３０のうちの、先端側部材６０より後方の部位と、杭本体部２０のうちの、後端側部材４０より先方の部位とが、先後に一体のものとして構成された部位（変形対象パイプ部位）２１の先端に対しては、ナット６５の溶接前の先端側部材６０をあてがって溶接しておく。そして、この変形対象パイプ部位２１に、前記したようにして、後端側部材４０にボルト５０及び係合部材７０を組み付けた組み付け体におけるボルト５０の軸部を内挿し、その先端の雄ネジ５７を先端側部材６０の貫通穴６３に遊挿する。そして、後端側部材４０を変形対象パイプ部位２１の後端に位置決めしてあてがって溶接し、先端側部材６０の貫通穴６３から突出する雄ネジ５７にナット６５をねじ込み、このナット６５を先端側部材６０の先端向き面にあてがうようにして溶接して一体化する。その後、後端側部材４０に、それより後方の前記鋼管からなる杭本体部２０を突き合わせて溶接し、先端側部材６０には、先細り部３０のうち、先方の尖った部位を含む部位（キャップ状部位）３７を、その後端において突き合わせて溶接する。こうすることで、図１に示した基礎杭１００として組立てられる。なお、この組立て手順は一例であり、これに限定されるものではない。例えば、この組立てにおいて、変形対象パイプ部位２１の先端に溶接されている先端側部材６０に、事前にナット６５を溶接しておいてもよい。この場合には、上記組み付け品におけるボルト５０の軸部を内挿し、その先端の雄ネジ５７を先端側部材６０の雌ネジ（ナット６５）に所定量ねじ込み、そして、後端側部材４０を変形対象パイプ部位の後端に位置決めしてあてがい溶接すればよい。
【００３４】
さて、上記もしたように、本例においては、先端側部材６０と後端側部材４０とがその先後間において圧縮されて、この先後間の間隔が小さくされたときに、その先後間における先細り部３０と杭本体部２０とをなす各パイプ部位の壁２５、３５が、基礎杭１００自体の周方向において分割された状態で、外側に突出するか、外側に張出す形で容易に変形できるように、その先後間の壁２５，３５には、変形容易手段（本例では、スリット）が設けられている。すなわち、本例では、先端側部材６０と後端側部材４０との先後間における先細り部３０と杭本体部２０とをなす壁２５，３５のコーナ（角パイプのコーナ（角部）又はそのコーナ近傍）において変形容易手段として、スリット（縦スリット）Ｔｓが上下に連なって設けられており、この先後間において、各壁２５、３５は、基礎杭１００自体の周方向に当所から４つに分割されたものとされている（図１、図２参照）。なお、このスリットＴｓは本例では上下に連なっているが、例えば、杭本体部２０と先細り部３０との先後の境界部位である屈曲部位（杭本体部２０の先端２３）で分断され、連なっていなくともよい。各壁２５、３５の強度に応じて変形容易手段として機能するように、適宜に設定すればよい。
【００３５】
また、本例では、この変形容易手段に加え、その先後間のうち、後端側部材４０寄り部位（後端側部材４０の近傍）、杭本体部２０と先細り部３０との先後の境界部位である屈曲部位（杭本体部２０の先端２３）、及び先端側部材６０寄り部位（先端側部材６０の近傍）の各部位（先後の３箇所）において、コーナにおいて上下に連なって形成されているスリット（縦スリット）Ｔｓから、各壁（周方向における４つの壁）２５，３５とも、その両側から横方（周方向）に部分的に切り込む形で延びる（切断する）ようにスリット（横スリット）Ｙｓ１，Ｙｓ２，Ｙｓ３が設けられている。このように、本例では、上下に延びるスリットＴｓのほか、前記先後間をなす各壁（平板部分）２５，３５とも、その先後における３箇所において、横方向に延びるスリットＹｓ１，Ｙｓ２，Ｙｓ３が設けられていることから、その各スリット（横スリット）の箇所（３箇所）は、局所的に低強度とされている。
【００３６】
これにより、上記のネジ構造において、その六角ボルト５０を、頭部５３を介してねじ締めする（ねじ込む）ことにより、先端側部材６０と後端側部材４０の先後間を締め上げるように圧縮して、その先後間の間隔が小さくなるようにすると、その圧縮状態に応じて、その先後間の周方向における４つの各壁２５，３５は、先端側部材６０寄り部位、及び後端側部材４０寄り部位のスリットＹｓ１，Ｙｓ３を基点として、境界部位である屈曲部位、すなわち、杭本体部の先端２３（杭本体部２０と先細り部３０との先後の境界部位）に設けられたスリットＹｓ２の部位が頂部をなして横向き「Ｖ」字状に突出する（張り出す）形で変形するように形成されている（図４のＡ，Ｂ参照）。なお、この変形の進行に伴い縦スリットＴｓの幅は次第に広がり、最終的には杭本体部の先端２３（屈曲部位）において、図４に示したように、最大の広がりとなって開く設定とされている。なお、六角ボルト５０が空転するまでねじ締めしたときにおける、この「Ｖ」字の先後方向の角度α（図４−Ｂ参照）は、耐沈降性や耐引抜性等を考慮して適宜のものとすればよいが、本例では、その角度αが、約９０度となるように設定されている。すなわち、この角度αが得られるように、ネジ締めにおけるストロークが設定され、これに基づいてネジ長（雄ネジ５７の長さＬ１）を設定すればよい。
【００３７】
このような本例の基礎杭１００においては、これを従来の単純杭と同様に地盤中（地中）に打ち込み、その上端部を適度に地面上に突出させる。そして、その打ち込み後は、杭本体部２０の後端側（上端）の開口から、例えば、電動式インパクトレンチ等のねじ込み工具（図示せず）を挿入し、そのレンチをなす軸部の先端（ボックス状の嵌合部）を六角ボルト５０の頭部５３に嵌合させてねじ締めをする。すると、先端側部材６０と、後端側部材４０との先後間の間隔が小さくなり、その先後の各壁２５，３５が先後（図示上下）に圧縮される。これにより、周方向において、コーナで分割された４つの各壁２５、３５は、基礎杭１００自体の周方向において、土圧に抗して、図４−Ａ（図４の左図）に示したように、外側に突出するか、張り出す形で変形（塑性変形）し、ねじ締めを進行することで、その変形が次第に大きくなる。そして、ボルト５０における雄ネジ５７に連なるその後方の軸部５４ａの外径が、雄ネジ５７の谷径以下とされているため、最終的に、雄ネジ５７はナット６５のネジ（雌ネジ）から離脱して空転し、図４−Ｂ（図４の右図）に示したように所定の変形（壁２５，３５が角度αの「Ｖ」字状の変形）となってその変形が止まる。
【００３８】
かくして本例の基礎杭１００においては、その打ち込み後に、このねじ締めを行うことで、作業者に関係なく一定の変形が得られることになるから、耐沈降性や耐引抜性に優れるうえに、バラツキのない安定した基礎杭１００となすことができる。とくに、本例では、四角パイプであり、その周方向における４つの壁において同様の変形が得られるため、これを先端から見たときは、図５に示したように、変形が周囲において均等に突出したものとなる。このように、本例の基礎杭１００では、地盤への打ち込みは、従来の単純杭と同様に簡易に行うことができる。その上に、打ち込み後は、上記したようなネジ構造により、特殊の工具を要することもなく、そのねじ締めを行うだけで耐沈降性や耐引抜性を高めることができる。よって、施工現場等に関係なく、簡易に耐沈降性や耐引抜性にも優れる基礎杭１００が得られる。そしてこの施工後においては、基礎杭１００の上部に設けた工作物の固定手段等の取付穴（図示せず）などを用いて、所望とする架台等を組付け、或いは工作物を設置することができ、その安定した施工を得ることができる。
【００３９】
また、本例の基礎杭１００においては、その打ち込み過程では、先細り部３０の先端等を介して先端側部材６０が後方に押圧される。これにより、先端側部材６０と後端側部材４０との先後間における先細り部３０と杭本体部２０とをなす、上記変形対象パイプ部位２１の壁２５，３５が先後方向に圧縮力を受ける。しかし、ボルト５０に上記したような係合部材７０が設けられているため、その圧縮力をボルト５０の軸部によっても受圧することができる。これにより、その壁２５，３５が低強度であるためにその圧縮力に抗することができず、その打ち込み過程において上記した変形を起こしてしまうことを有効に防止できる。すなわち、本例の基礎杭において、壁が低強度で、係合部材７０を設けてない場合には、図６に示したように、基礎杭を地盤Ｇに打ち込む際、又はその打ち込み過程で、後端側部材４０に対しボルト５０が後退してしまい、壁２５，３５が変形してしまうおそれがある。これに対し、本例では、ボルト５０自体もその打ち込みに起因する圧縮力を受け持つことができるから、そのような変形の発生防止に有効である。これにより、地盤が高強度であるような場合に極めて効果的である。すなわち、上記変形対象パイプ部位２１の壁の厚さが薄く、或いは、それが低強度でも、ボルト５０自体が高強度であれば、打ち込み過程での前記変形を招くことなく、打ち込み後におけるねじ締めにより、壁２５，３５に所望とする変形を容易に得ることができるから、その壁に設ける変形容易手段の簡略化を図ることもできる。よって、その変形のための作業効率の向上も図ることができる。
【００４０】
なお、地盤が軟弱でなく、比較的強度があるような場合には、ねじ締めが空転に至る前に、そのねじ締めを停止してもよい。すなわち、適度の変形が得られた状態で、その変形を止めてもよい。また、本例では、このような変形作業の終了後に、基礎杭１００の後端（上端）から、セメントミルク等のグラウト材を、適量、その内側に流し込み、注入するとよい。この場合、本例では、後端側部材４０に開口４４を設けている（図２のＳ１−Ｓ１、Ｓ２−Ｓ２断面参照）ため、変形後の先端側部材６０と、後端側部材４０との先後間の空間に、グラウト材を注入できる。これにより、その固結後においては、変形後の基礎杭１００の強度や、その空間内部の耐食性のアップも図られる。
【００４１】
上記例では、変形容易手段として、上記先後間における、先細り部３０と杭本体部２０とをなすパイプの壁２５，３５のうち、そのコーナにおいて上下に連なるようにスリットＴｓが設けられており、しかも、上記したように、その壁の先後の各部位では横方向（周方向）に延びるスリットＹｓ１，Ｙｓ２，Ｙｓ３も設けられている。このため、コーナに上下に連なるように設けられたスリットＴｓに挟まれる各壁（上下の平板部分）２５、３５ごと、上記境界部位（杭本体部の先端２３）を屈曲点として、外側に突出するか、張出す形で容易に変形させることができる。なお、上記の変形の難易は、先端側部材６０と、後端側部材４０との先後間における先細り部３０と杭本体部２０のなす壁２５，３５の肉厚や、その先後間の壁の先後長、幅、さらには材質等に基づく強度、そして、打ち込んだ地盤における基礎杭１００に対する土圧等によって異なる。このため、これらの難易を考慮し、適度のトルクで上記ねじ締めを行うことのみで、その変形が得られるように、打ち込みをする現場の地盤（土壌）強度、軟弱性等を考慮して、変形容易手段を設けるようにすればよい。
【００４２】
また、上記例においては、変形容易手段として、角パイプのコーナに上下に連なるようにスリットＴｓを設けた場合を例示したが、壁の肉厚次第、或いは、低強度材からなる基礎杭１００であり、ねじ締めによる応力集中等によって容易に壁の破断（周方向の分割）が得られるような場合には、スリットに代えて溝（薄肉部）をコーナ（例えば、壁の外周面の角部）に上下に連なるように設けることとしてもよいし、前記先後間のみ他より肉厚を小さくするなどして、低強度にしてもよい。すなわち、本発明において、上記先後間におけるパイプの周方向に関しては、第１実施例におけるように、当初から分割したものとしてもよいし、ねじ締めによって分割状態が得られるように、適宜の変形容易手段（薄肉部、又は溝）を設けるものとしてもよい。また、上記例では、角パイプのコーナにおいて上下に連なるように変形容易手段を設けたものとして具体化したが、この上下に連なる変形容易手段は、横断面で隣接するコーナ相互に挟まれる壁（平板部）の中間において、上下に連なるように設けてもよいし、これを、上記例におけるようなコーナに設けるものに加えて設けてもよい。
【００４３】
そして、上記例では、横方向に延びる変形容易手段として、横スリットＹｓ１，Ｙｓ２，Ｙｓ３を設けたが、これについても、適宜の変形容易手段（切れ目、薄肉部、又は溝）を設けるものとしてもよい。さらに、壁の肉厚次第、或いは、低強度材からなる基礎杭１００であり、ねじ締めによって容易に、外側に突出するか、張り出すような変形が得られる限り、変形容易手段は適宜の位置、又は部位に設ければよい。すなわち、変形容易手段は、上記ねじ締めにおける圧縮力の作用時に、このような変形が得られるように、適宜の位置に、適宜の形態で設ければよい。なお、上記例では、横向き「Ｖ」字状に変形する場合で説明したが、この変形の形態は、これに限定されるものではなく、外側に突出するか、張り出す（膨らむ）ような変形であればよく、その変形の仕方や量（突出量）も地盤等に応じて適宜のものとなるものであればよい。
【００４４】
さらに、上記例では、杭本体部２０は、横断面が先後に一定の角パイプ構造を有しており、先細り部３０は、この角パイプの先端を基端とする角錐のパイプ構造で形成されたものとして具体化したが、本発明の基礎杭１００は、横断面が他の多角形のものとしても具体化できる。また、杭本体部２０は、横断面が先後に一定の円パイプ構造を有しており、先細り部３０は、円すいパイプ構造のものとしても具体化できる。このように、本発明の基礎杭１００は、パイプ状のものにおいて広く適用できる。
【００４５】
次に第２実施例の基礎杭２００について図７、図８に基づいて説明する。ただし、本例の基礎杭２００は、上記第１実施例における先細り部３０のうち、それに溶接されている先端側部材６０より先方に位置する部位（キャップ状部位）３７を除去した構成のものである。このように本例では、上記第１実施例における先細り部３０のうち、先方の尖った部位を有する部位（キャップ状部位）３７がないもの、すなわち、四角錐状の先細り部３０を先端側部材６０より先方において、その頭を切った四角錐台形状として、先端側部材６０の先方においてナット６５を露出させると共に、ボルト５０の軸部５４の先端５８を露出させるようにした点のみが、上記第１実施例と相違するだけである。このように、実質的に、先細り部３０を、第１実施例よりも短めに形成し、先端側部材６０をその先細り部３０の先端に備えるものとした点のみが前例と相違するだけであるから、その相違点を中心として説明し、同一又は対応する部位には、同一の符号を付すに止める。
【００４６】
すなわち、上記第１実施例では、先細り部３０にキャップ状部位３７があるため、先端側部材６０を形成するナット６５、及びボルト５０の軸部５４の先端を包囲し、それらを保護する作用と、先細り部３０の先端形状を一定に保持できる効果が得られる。一方、このような作用、効果を得るため、キャップ状部位３７を設ける場合には、その部品や取付工程（溶接工程）が増えるなど、製造工程のみならず、基礎杭２００の構造もその分、複雑化する。これに対して、本第２実施例では、そのようなキャップ状部位３７がない分、製造工程のみならず、構造の単純化が図られる。しかも、上記第１実施例では、ねじ締めにおいてボルト５０の軸部５４の先端を先細り部３０内に収まるようにする必要があるから、先細り部３０の先細りを急先細りとすることができないため、先細り部３０の長さが長くなりがちとなるが、本第２実施例ではかかる問題もない。なお、この第２実施例のものでは、先細り部３０は、その先端が地盤中に打ち込まれ易くなるように、その先細り具合を設定する（テーパ角を付ける）か、その先端側部材６０をなすナット６５が、地盤中に打ち込まれ易くなるように、ナット自体を先後に長くし、かつ、先細り状にしておくなど、杭の先端に相応しい大きさ、形状、構造としておくとよい。また、この場合、ボルト５０の先端５８をネジ構造の当初から突出させておく場合には、その先端５８も図７中に示したように、適度に先細り状にしておくのがよい。
【００４７】
なお、第２実施例の基礎杭２００についても、第１実施例の基礎杭１００と同様に施工することができ、同様の効果が得られることは明らかである。すなわち、この基礎杭２００を地盤中に打ち込んだ後は、図８−Ａ、Ｂに示したように、第１実施例の基礎杭１００と同様にねじ締めを行うことで、同様の作用効果が得られる他、その構造上の差による前記したような基礎杭自体のメリットもある。
【００４８】
本発明は、上記した各実施例のものに限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲において、適宜に変更して具体化できる。上記例では、上記先後間において、周方向に分割されたパイプの壁を、先後（上下）において、外方に横向き「Ｖ」字形に変形させるものとしたが、本発明においては、前記先端側部材と前記後端側部材とがその先後間において圧縮されて該先後間の間隔が小さくされたとき、該先後間における前記先細り部と前記杭本体部とをなす壁が、基礎杭自体の周方向において分割された状態で、外側に突出するか、外側に張出す形で変形することができれば十分である。したがって、上記もしたように、このパイプの壁は、先後（上下）において、外方に円弧状に膨らむものであってもよい。そして、該先後間の壁に設ける変形容易手段は、前記先後間の間隔を小さくしたとき、このような変形が得られるものでありさえすればよい。
【００４９】
また、後方移動防止手段として、上記例では、後端側部材４０の先端向き面４５、又はその先端向き面４５における貫通穴４３の周縁に係合するように、ボルト５０の軸部に設けられた係合部材７０としたが、本発明における後方移動防止手段はこれに限られるものではない。すなわち、後方移動防止手段は、基礎杭自体が地盤に打ち込まれることで、先端側部材が後方に押圧されて前記先後間における前記先細り部と前記杭本体部とをなす壁が先後方向に圧縮力を受ける際に、該圧縮力が前記ボルトの軸部にも軸力として作用するように、すなわち、該ボルトが前記後端側部材に対し後方へ移動するのを防止することができる手段でありさえすればよく、したがって、その移動防止が図られる限り、適宜に変更して具体化できる。
【００５０】
図９は、前記した第２実施例において、後方移動防止手段のみを変更した別例を示したものである。すなわち、図９に示した基礎杭３００では、前例におけるボルトよりも長い六角ボルト５０を用い、その頭部５３より先端側の軸部５４に、別途、例えば、リング状の大径部材７３を溶接、ピン止め等により固定し、このボルト５０のネジ締めによって、この大径部材７３と、先端側部材６０におけるナット６５との間で、後端側部材４０と先端側部材６０との先後間を圧縮し、その間の間隔を小さくするネジ構造とされている。そして、その大径部材７３の後端向き面（図示上面）７５に、ボルト５０のネジ締め（回転）に支障が出ないように適度の空隙が確保されるようにして、移動規制部材８０が設けられており、ボルト５０が後方に移動しないようにされている。この移動規制部材８０は、大径部材７３の後端向き面（図示上面）７５の若干、後方において杭本体部２０の対向する壁２０にて両端支持状態で固定されるように配置されている。このように本例では、ボルト５０が後端側部材４０に対し後方へ移動するのを防止する後方移動防止手段が、後端側部材４０の後方にてボルト５０に設けられた大径部材７３の後端向き面７５が、杭本体部２０に設けられた移動規制部材８０に係合することで構成されている。
【００５１】
このような別例においても、基礎杭３００を地盤に打込む等により先端側部材６０が後方に押圧され、後端側部材４０と先端側部材６０との先後間における先細り部６０と杭本体部２０とをなす壁２５，３５が先後方向に圧縮力を受ける際には、その圧縮力は、ボルト５０の軸部５４にも軸力として作用するから、上記したのと同様の効果が得られることは明らかである。そして、その打ち込み後には、上記例と同様にボルト５０の頭部５３を回転させて、ネジ締めすることにより、所望とする変形が得られる。このように、本発明における後方移動防止手段は、適宜の手段に変更して具体化できる。なお、本例では、ボルト５０の軸部５４に設けた大径部材７３が、杭本体部２０に設けた移動規制部材８０に係合することで、ボルト５０の後方への移動を防止する後方移動防止手段をなしている。また、本例では、ボルトの頭部５３が後端側部材４０よりも上方に位置することになるため、ねじ込み工具の嵌合部をその頭部５３に嵌合しやすくなる。
【００５２】
また、本発明におけるネジ構造は、上記各実施例において例示したものに限定されるものではない。前記先端側部材と前記後端側部材とが、前記杭本体部内に後端側の開口から挿入される工具によるねじ締めによって、前記先後間の間隔を小さくできるネジ構造であればよい。なお、パイプ状の杭本体部は、通常は、鋼製とされ、そのパイプの径（太さ）、壁の肉厚、長さ等の仕様は、基礎杭として支持すべき架台等の重量や使用する地盤の軟弱性に応じて適宜に選択すればよい。また、先細り部の先細り具合（テーパ）は、基礎杭の太さや、地盤の強度等に応じて適宜に設定すればよい。さらに、基礎杭は、打ち込みに支障がなく、上記ボルト締めにおいて、適度の締付け力で上記した変形（塑性変形）が得られるものから選択すればよく、その材質が限定されるものではないのは上記したとおりである。
【符号の説明】
【００５３】
２０  パイプ状の杭本体部の先端
２３  杭本体部の先端  
２５，３５  先細り部と杭本体部とをなす壁
３０  先細り部
４０  後端側部材
４３  後端側部材の貫通穴
４４  後端側部材における固結剤の注入用の開口
４５  後端側部材の先端向き面
５０  ボルト
５３  ボルトの頭部
５４  ボルトの軸部
５７  ボルトの雄ネジ
６０  先端側部材
６５  ナット（先端側部材）
７０  係合部材（後方移動防止手段）
７３  大径部材（後方移動防止手段）
８０  移動規制部材（後方移動防止手段）
１００，２００，３００  基礎杭
Ｔｓ，Ｙｓ１，Ｙｓ２，Ｙｓ３  スリット（変形容易手段）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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