(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
以下の式（Ｉ）：
0006430246.tif 000022
（式中、
0006430246.tif 000023
は、
アリール基を表し、
Ｒ１は、Ｃ１〜８アルキル基、Ｃ２〜８アルケニル基、Ｃ２〜８アルキニル基又はアリールアルキル基を表し、
ｍは、１〜８の整数を表す。）
で表される化合物又は医薬的に許容可能なその塩。
【請求項２】
0006430246.tif 000024
が、
0006430246.tif 000025
で表される、請求項１に記載の化合物又は医薬的に許容可能なその塩。
（式（１）において、
Ｒ２は、存在する場合は、夫々独立して、ハロゲン原子、Ｃ１〜8アルキル基、アルコキシ基、ニトロ基、シアノ基、カルボキシル基を表す。）
【請求項３】
請求項１又は２に記載の化合物又は医薬的に許容可能なその塩を含む微小管重合阻害剤。
【請求項４】
請求項１又は２に記載の化合物又は医薬的に許容可能なその塩を含む、癌を治療又は予防するための医薬組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、微小管（チューブリン）重合阻害活性を有する新規な化合物及び当該化合物を含む医薬組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
微小管は真核細胞内で物質輸送や細胞運動、細胞分裂などの多様な生命活動に関わる細胞内小器官の一つであり、特に細胞分裂においては紡錘体の主要構成成分であることから、微小管機能を阻害する薬剤は細胞分裂を阻害することが知られている。そのため、いくつかの微小管阻害剤は癌の治療に用いられている。
【０００３】
既存の微小管阻害剤は、微小管上に大きく３つ結合部位に結合することが知られており、それぞれコルヒチン部位、ビンカアルカロイド部位、タキソイド部位と呼ばれる。これまで癌の治療に用いられている微小管阻害剤はそのうちビンカアルカロイド部位、タキソイド部位に結合するものがほとんどであり、コルヒチン部位に結合するものは開発中ではあるものの、実際に臨床では用いられていない。
【０００４】
最近、微小管を強く重合・脱重合させる既存の多くの微小管阻害剤と異なり、微小管の伸長・短縮を阻害する微小管ダイナミクス阻害剤が注目されている（非特許文献１）。微小管ダイナミクス阻害剤は副作用の少ない抗癌剤として期待されており、今後ますます開発が進められると期待される。中でもイソフラボンの一種であるｇｌａｚｉｏｖｉａｎｉｎ  Ａはコルヒチン部位に結合する薬剤であり、微小管ダイナミクスを阻害することが明らかとなり、構造も単純なことから合成展開が期待されている（非特許文献２）。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００５】
【非特許文献１】"Eribulin for advanced breast cancer: a drug evaluation.”Shablak A, J Breast Cancer, 16, 12-15 (2013)
【非特許文献２】"Glaziovianin A Prevents Endosome Maturation via Inhibiting Microtubule Dynamics.” Chinen T, Kazami S, Nagumo Y, Hayakawa I, Ikedo A, Takagi M, Yokosuka A, Imamoto N, Mimaki Y, Kigoshi H, Osada H, and Usui T. ACS Chem Biol., 8, 884-889 (2013)
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、微小管重合阻害活性を有し、抗癌剤として有望な新規化合物を提供することを目的とする。
【発明の開示】
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者らは、より高い微小管重合阻害活性を有する化合物を探索したところ、ｇｌａｚｉｏｖｉａｎｉｎ  ＡのＡ環のベンゼン環６位のメトキシ基に代えて、特定の環構造を有する基を導入することにより、非常に高い微小管重合阻害活性を有することを見出し、本発明を完成した。
【０００８】
即ち、本発明は、
［１］以下の式（Ｉ）：
0006430246.tif 000002
（式中、
0006430246.tif 000003
は、
シクロアルキル基、アリール基又はヘテロシクリル基を表し、
Ｒ１は、Ｃ１〜８アルキル基、Ｃ２〜８アルケニル基、Ｃ２〜８アルキニル基又はアリールアルキル基を表し、
ｍは、１〜８の整数を表す。）
で表される化合物又は医薬的に許容可能なその塩。
［２］
0006430246.tif 000004
が、
0006430246.tif 000005
で表される、［１］に記載の化合物又は医薬的に許容可能なその塩。
（式（１）〜（４）において、
Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、及びＲ５は、存在する場合は、夫々独立して、ハロゲン原子、Ｃ１〜8アルキル基、アルコキシ基、ニトロ基、シアノ基、カルボキシル基を表し、
Ｘは、窒素原子、酸素原子又は硫黄原子を表し、
Ｙは、炭素原子、窒素原子、酸素原子又は硫黄原子を表す。）
［３］［１］又は［２］に記載の化合物又は医薬的に許容可能なその塩を含む微小管重合阻害剤。
［４］［１］又は［２］に記載の化合物又は医薬的に許容可能なその塩を含む、癌を治療又は予防するための医薬組成物。
を、提供するものである。
【発明の効果】
【０００９】
本発明の化合物は、非常に高い微小管重合阻害活性を有していることから、有望な抗がん剤を提供することが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】化合物Ａの１Ｈ  ＮＭＲ及び１３Ｃ  ＮＭＲのスペクトルのチャート
【図２】化合物Ａ、及びGlaziovianin A（ＡＧ１）を用いた動物細胞紡錘体に対する作用の評価結果
【図３】化合物Ａ（１．５μＭ、３μＭ）、ＡＧ１（１０μＭ）、ＤＭＳＯ（コントロール）について微小管重合に対する作用を調べた結果
【発明を実施するための形態】
【００１１】
本発明の１つの態様は、以下の式（Ｉ）： 
0006430246.tif 000006
で表される化合物又は医薬的に許容可能なその塩である。
【００１２】
式Ｉにおいて、
0006430246.tif 000007
は、
シクロアルキル基、アリール基又はヘテロシクリル基を表す。
【００１３】
シクロアルキル基としては、炭素数３〜８のシクロアルキル基が好ましく、例えば、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基、シクロオクチル基等が挙げられる。
【００１４】
アリール基は、単環式又は縮合多環式の芳香族炭化水素基であり、例えば、フェニル基、１−ナフチル基、２−ナフチル基、１−インデニル基、２−インデニル基、２，３−ジヒドロインデン−１−イル基、２，３−ジヒドロインデン−２−イル基、２−アンスリル基、インダゾリル基等が挙げられる。
ヘテロシクリル基は、環構成原子としてヘテロ原子、例えば、酸素原子、窒素原子、又は硫黄原子などを１個以上含む飽和又は不飽和の複素環である。飽和ヘテロシクリル基としては、ピロリジニル基、オキソリル基、チオリル基、アジニル基、オキシル基、チアニル基、モルホニリル基等が挙げられる。
不飽和のヘテロシクリル基としては、環構成原子としてヘテロ原子、例えば、酸素原子、窒素原子、又は硫黄原子などを１個以上含む芳香族複素環（ヘテロアリール基ともいう）であることが好ましい。
ヘテロアリール基としては、チエニル基（２−又は３−チエニル基）、ピリジル基、フリル基、チアゾリル基、オキサゾリル基、ピラゾリル基、２−ピラジニル基、ピリミジニル基、ピロリル基、イミダゾリル基、ピリダジニル基、３−イソチアゾリル基、３−イソオキサゾリル基、１，２，４−オキサジアゾール−５−イル基又は１，２，４−オキサジアゾール−３−イル基、キノリル基、イソキノリル基、１，２−ジヒドロイソキノリル基、１，２，３，４−テトラヒドロイソキノリル基、インドリル基、イソインドリル基、フタラジニル基、キノキサリニル基、ベンゾフラニル基、２，３−ジヒドロベンゾフラン−１−イル基、２，３−ジヒドロベンゾフラン−２−イル基、２，３−ジヒドロベンゾチオフェン−１−イル基、２，３−ジヒドロベンゾチオフェン−２−イル基、ベンゾチアゾリル基、ベンズイミダゾリル基、フルオレニル基又はチオキサンテニル基等が挙げられる。
アリール基及びヘテロシクリル基が単環および縮合環のいずれである場合も、すべての可能な位置で結合しうる。
【００１５】
本発明においては、式（Ｉ）の
0006430246.tif 000008
は、
アリール基又はヘテロアリール基であることが好ましく、アリール基であることがより好ましい。
【００１６】
シクロアルキル基、アリール基、ヘテロシクリル基はその環上に任意の置換基を１個以上有していてもよく、置換基を有さなくてもよい。該置換基としては、ハロゲン原子、Ｃ１〜８アルキル基、アルコキシ基、ニトロ基、シアノ基、カルボキシル基などを挙げることができる。２個以上の置換基を有する場合には、それらは同一でも異なっていてもよい。
【００１７】
ハロゲン原子には、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、又はヨウ素原子が含まれる。
【００１８】
Ｃ１〜8アルキル基は、直鎖状、分枝鎖状、環状、又はそれらの組み合わせからなる脂肪族炭化水素基のいずれであってもよいが、直鎖状、分岐鎖状であるのが好ましい。Ｃ１〜8アルキル基には、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、イソペンチル基、ｎｅｏ−ペンチル基、ｎ−ヘキシル基、イソヘキシル基、ｎ−ヘプチル基、ｎ−オクチル基等が含まれる。
【００１９】
アルコキシ基としては、直鎖状、分枝状、環状又はそれらの組み合わせである飽和アルコキシ基が挙げられる。例えば、メトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基、イソプロポキシ基、シクロプロポキシ基、ｎ−ブトキシ基、イソブトキシ基、ｓ−ブトキシ基、ｔ−ブトキシ基、シクロブトキシ基、シクロプロピルメトキシ基、ｎ−ペンチルオキシ基、シクロペンチルオキシ基、シクロプロピルエチルオキシ基、シクロブチルメチルオキシ基、ｎ−ヘキシルオキシ基、シクロヘキシルオキシ基、シクロプロピルプロピルオキシ基、シクロブチルエチルオキシ基又はシクロペンチルメチルオキシ基等が好適な例として挙げられる。
【００２０】
式Ｉにおいて、Ｒ１は、Ｃ１〜８アルキル基（好ましくはＣ１〜3アルキル基）、Ｃ２〜８アルケニル基、Ｃ２〜８アルキニル基又はアリールアルキル基である。
Ｃ１〜8アルキル基は直鎖状、分枝鎖状、環状、又はそれらの組み合わせからなる脂肪族炭化水素基のいずれであってもよいが、直鎖状、分岐鎖状であるのが好ましい。Ｃ１〜8アルキル基には、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、イソペンチル基、ｎｅｏ−ペンチル基、ｎ−ヘキシル基、イソヘキシル基、ｎ−ヘプチル基、ｎ−オクチル基等が含まれる。
【００２１】
Ｃ２〜８アルケニル基には、例えば、ビニル基、アリル基、１−プロペニル基、イソプロペニル基、１−ブテニル基、２−ブテニル基、３−ブテニル基、１，３−ブタンジエニル基、１−ペンテニル基、２−ペンテニル基、３−ペンテニル基、４−ペンテニル基、１，３−ペンタンジエニル基、１−ヘキセニル基、２−ヘキセニル基、３−ヘキセニル基、４−ヘキセニル基、５−ヘキセニル基及び１，４−ヘキサンジエニル基が含まれる。二重結合についてシス配置またはトランス配置のいずれであってもよい。
【００２２】
Ｃ２〜８アルキニル基には、例えば、アセチニル基、プロパルギル基等が含まれる。
【００２３】
アリールアルキル基としては、アリール基で置換されたＣ１〜8アルキル基が好ましく、例えば、ベンジル基、ｍ−クロロベンジル基、３，４−ジクロロベンジル基，ｐ−ｔｅｒｔ−ブチル−ベンジル基等が挙げられる。
これらアルキル基、アルケニル基、アルキニル基又はアリールアルキル基は任意の置換基を１個以上有していてもよい。該置換基としては、例えば、アルコキシ基、ハロゲン原子、アミノ基、モノ若しくはジ置換アミノ基、置換シリル基、アシル基、芳香環又は置換芳香環（置換基はアルコキシ基、ハロゲン原子、アミノ基、モノ若しくはジ置換アミノ基、置換シリル基、又はアシル基などを挙げることができるが、これらに限定されることはない。芳香環が２個以上の置換基を有する場合には、それらは同一でも異なっていてもよい）などを挙げることができるが、これらに限定されることはない。
アルキル基、アルケニル基、アルキニル基又はアリールアルキル基が２個以上の置換基を有する場合には、それらは同一でも異なっていてもよい。
【００２４】
ｍは、１〜８の整数を表し、好ましくは、ｍは、１〜３の整数である。
【００２５】
本発明の１つの態様においては、
0006430246.tif 000009
は、
0006430246.tif 000010
で表される。
【００２６】
式（１）〜（４）において、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、及びＲ５は、存在する場合は、夫々独立して、ハロゲン原子、Ｃ１〜８アルキル基、アルコキシ基、ニトロ基、シアノ基、カルボキシル基を表す。
【００２７】
ハロゲン原子には、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、又はヨウ素原子が含まれる。
【００２８】
Ｃ１〜8アルキル基は、直鎖状、分枝鎖状、環状、又はそれらの組み合わせからなる脂肪族炭化水素基のいずれであってもよいが、直鎖状、分岐鎖状であるのが好ましい。Ｃ１〜8アルキル基には、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、イソペンチル基、ｎｅｏ−ペンチル基、ｎ−ヘキシル基、イソヘキシル基、ｎ−ヘプチル基、ｎ−オクチル基等が含まれる。
【００２９】
アルコキシ基としては、直鎖状、分枝状、環状又はそれらの組み合わせである飽和アルコキシ基が挙げられる。例えば、メトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基、イソプロポキシ基、シクロプロポキシ基、ｎ−ブトキシ基、イソブトキシ基、ｓ−ブトキシ基、ｔ−ブトキシ基、シクロブトキシ基、シクロプロピルメトキシ基、ｎ−ペンチルオキシ基、シクロペンチルオキシ基、シクロプロピルエチルオキシ基、シクロブチルメチルオキシ基、ｎ−ヘキシルオキシ基、シクロヘキシルオキシ基、シクロプロピルプロピルオキシ基、シクロブチルエチルオキシ基又はシクロペンチルメチルオキシ基等が好適な例として挙げられる。
【００３０】
式（１）におけるＲ２としては、Ｃ１〜8アルキル基又は存在しない（即ち、式（１）はフェニル基）ことが好ましい。
【００３１】
式（２）〜（４）において、Ｘは、窒素原子、酸素原子又は硫黄原子を表す。
式（３）において、Ｙは、炭素原子、窒素原子、酸素原子又は硫黄原子を表す。式（３）において、ＸとＹは同一でも異なっていてもよい。
【００３２】
式（１）〜（４）で表される基は、すべての可能な位置で結合することができる。
【００３３】
本発明の好ましい態様においては、式（１）で表される基としては以下が挙げられる。
0006430246.tif 000011
【００３４】
本発明の好ましい態様においては、式（２）で表される基としては以下が挙げられる。
0006430246.tif 000012
【００３５】
本発明の好ましい態様においては、式（３）で表される基としては以下が挙げられる。
0006430246.tif 000013
【００３６】
本発明の好ましい態様においては、式（４）で表される基としては以下が挙げられる。
0006430246.tif 000014
【００３７】
式（Ｉ）で表される化合物の非限定的な具体例としては、以下の化合物が挙げられる。
６−（ベンジルオキシ）−３−（４，７−ジメトキシベンゾ［ｄ］［１，３］ジオキソール−５−イル）−７−メトキシ−４Ｈ−クロメン−４−オン（化合物Ａ）
【００３８】
本発明のもう１つの態様は、式（Ｉ）で表される化合物又は医薬的に許容可能なその塩を含む微小管重合阻害剤である。
【００３９】
本発明の微小管重合阻害剤は、式(Ｉ)で表される化合物のみならず、その塩又はそれらの溶媒和物若しくは水和物を含むものであってもよい。塩としては、医薬的に許容される塩であれば特に限定されないが、例えば、塩基付加塩、酸付加塩、アミノ酸塩などを挙げることができる。塩基付加塩としては、例えば、ナトリウム塩、カリウム塩、カルシウム塩、マグネシウム塩などのアルカリ土類金属塩、アンモニウム塩、又はトリエチルアミン塩、ピペリジン塩、モルホリン塩などの有機アミン塩を挙げることができ、酸付加塩としては、例えば、塩酸塩、臭化水素酸塩、硫酸塩、硝酸塩、リン酸塩などの鉱酸塩；メタンスルホン酸、ベンゼンスルホン酸、パラトルエンスルホン酸、酢酸、プロピオン酸塩、酒石酸、フマル酸、マレイン酸、リンゴ酸、シュウ酸、コハク酸、クエン酸、安息香酸、マンデル酸、ケイ皮酸、乳酸、グリコール酸、グルクロン酸、アスコルビン酸、ニコチン酸、サリチル酸などの有機酸塩を挙げることができる。アミノ酸塩としてはグリシン塩、アスパラギン酸塩、グルタミン酸塩などを例示することができる。また、アルミニウム塩等の金属塩であってもよい。
【００４０】
溶媒和物を形成する溶媒の種類は特に限定されないが、例えば、エタノール、アセトン、イソプロパノールなどの溶媒を例示することができる。
【００４１】
また、式(Ｉ)で表される化合物は、特に断らない限り、その互変異性体、幾何異性体（例えば、Ｅ体、Ｚ体など）、鏡像異性体等の立体異性体も含まれる。すなわち、式（Ｉ）で表される化合物中に、１個又は２個以上の不斉炭素が含まれる場合、不斉炭素の立体化学については、それぞれ独立して（Ｒ）体又は（Ｓ）体のいずれかをとることができ、該誘導体の鏡像異性体又はジアステレオ異性体などの立体異性体として存在することがある。従って、本発明の微小管重合阻害剤の有効成分としては、純粋な形態の任意の立体異性体、立体異性体の任意の混合物、ラセミ体などを用いることが可能であり、いずれも本発明の範囲に包含される。
【００４２】
本発明のもう１つの態様は、式（Ｉ）で表される化合物又は医薬的に許容可能なその塩を含む医薬組成物である。
【００４３】
本発明の好ましい１つの態様は、式（Ｉ）で表される化合物又は医薬的に許容可能なその塩を含む、悪性リンパ腫、非小細胞肺癌、卵巣癌、乳癌、胃癌、頭頸部癌等の癌を治療又は予防するための医薬組成物にも関する（以下「本発明の抗癌剤」ともいう）。
【００４４】
本発明の好ましいもう１つの態様は、式（Ｉ）で表される化合物又は医薬的に許容可能なその塩を含む、真菌による感染の治療又は予防のための医薬組成物にも関する（以下「本発明の抗真菌剤」ともいう）。
【００４５】
本発明の抗真菌剤により治療又は予防され得る病原性の真菌感染としては、特に、アスペルギルス症（侵入性肺アスペルギルス症を含む）、ブラストミセス症（顕著な又は急速進行性の感染及び中枢神経系におけるブラストミセス症を含む）、カンジダ症（例えば腎臓結石、尿路閉塞、腎移植又は抑制の乏しい真性糖尿病の患者における尿路の逆行性カンジダ症を含む）、コクシジオイデス症（他の化学療法に十分に応答しない慢性疾患を含む）、クリプトコックス症、ヒストプラスマ症、ムコール菌症（例えば、頭蓋顔面ムコール菌症及びムコール肺炎を含む）、パラコクシジオイデス症及びスポロトリクム症が挙げられる。
【００４６】
本発明の医薬組成物、抗癌剤又は抗真菌剤は、有効成分である式（Ｉ）で表される化合物又はその医薬的に許容される塩、水和物、若しくは溶媒和物自体を投与してもよいが、一般的には、有効成分である上記物質と１又は２以上の製剤用添加物とを含む医薬組成物の形態で投与することが望ましい。医薬組成物におけるような用語「組成物」は、活性成分と、担体を構成する不活性成分（医薬的に許容される賦形剤）とを含む生成物ばかりでなく、任意の２つ以上の成分の会合、複合体化もしくは凝集の結果として、または１つ以上の成分の解離の結果として、または１つ以上の成分の別のタイプの反応もしくは相互作用の結果として、直接もしくは間接的に生ずる任意の生成物も包含する。
【００４７】
本発明の医薬組成物、抗癌剤又は抗真菌剤の有効成分としては、上記化合物の２種以上を組み合わせて用いることができ、或いは、微小管重合阻害活性を有する他の既知の有効成分を配合することも可能である。
【００４８】
また、本発明の抗癌剤は、有効成分である式（Ｉ）で表される化合物又はその医薬的に許容される塩、水和物、若しくは溶媒和物と、既存の抗癌剤と併用した組み合わせ医薬とすることも可能である。既存の抗癌剤としては、当該技術分野において公知のものを用いることができるが、例えば、メトトレキサート、ドキソルビシン、シスプラチン等を挙げることができる。
【００４９】
また、本発明の抗真菌剤は、有効成分である式（Ｉ）で表される化合物又はその医薬的に許容される塩、水和物、若しくは溶媒和物と、既存の抗真菌剤と併用した組み合わせ医薬とすることも可能である。既存の抗真菌剤としては、当該技術分野において公知のものを用いることができるが、例えば、アムホテリシンB、ミコナゾール、フルコナゾール、ミカファンギン等を挙げることができる。
【００５０】
本発明の医薬組成物、抗癌剤又は抗真菌剤の種類は特に限定されず、剤型としては、錠剤、カプセル剤、顆粒剤、散剤、シロップ剤、懸濁剤、座剤、軟膏、クリーム剤、ゲル剤、貼付剤、吸入剤、注射剤等が挙げられる。これらの製剤は常法に従って調製される。なお、液体製剤にあっては、用時、水又は他の適当な溶媒に溶解又は懸濁する形であってもよい。また錠剤、顆粒剤は周知の方法でコーティングしてもよい。注射剤の場合には、本発明の化合物を水に溶解させて調製されるが、必要に応じて生理食塩水あるいはブドウ糖溶液に溶解させてもよく、また緩衝剤や保存剤を添加してもよい。経口投与用又は非経口投与用の任意の製剤形態で提供される。例えば、顆粒剤、細粒剤、散剤、硬カプセル剤、軟カプセル剤、シロップ剤、乳剤、懸濁剤又は液剤等の形態の経口投与用医薬組成物、静脈内投与用、筋肉内投与用、若しくは皮下投与用などの注射剤、点滴剤、経皮吸収剤、経粘膜吸収剤、点鼻剤、吸入剤、坐剤などの形態の非経口投与用医薬組成物として調製することができる。注射剤や点滴剤などは、凍結乾燥形態などの粉末状の剤形として調製し、用時に生理食塩水などの適宜の水性媒体に溶解して用いることもできる。また、高分子などで被覆した徐放製剤を脳内に直接投与することも可能である。
【００５１】
本発明の医薬組成物、抗癌剤又は抗真菌剤の製造に用いられる製剤用添加物の種類、有効成分に対する製剤用添加物の割合、又は医薬組成物の製造方法は、組成物の形態に応じて当業者が適宜選択することが可能である。製剤用添加物としては無機又は有機物質あるいは固体又は液体の物質を用いることができ、一般的には、有効成分重量に対して１重量％から９０重量％の間で配合することができる。具体的には、その様な物質の例として乳糖、ブドウ糖、マンニット、デキストリン、シクロデキストリン、デンプン、蔗糖、メタケイ酸アルミン酸マグネシウム、合成ケイ酸アルミニウム、カルボキシメチルセルロースナトリウム、ヒドロキシプロピルデンプン、カルボキシメチルセルロースカルシウム、イオン交換樹脂、メチルセルロース、ゼラチン、アラビアゴム、ヒドロキシプロピルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、ポリビニルピロリドン、ポリビニルアルコール、軽質無水ケイ酸、ステアリン酸マグネシウム、タルク、トラガント、ベントナイト、ビーガム、酸化チタン、ソルビタン脂肪酸エステル、ラウリル硫酸ナトリウム、グリセリン、脂肪酸グリセリンエステル、精製ラノリン、グリセロゼラチン、ポリソルベート、マクロゴール、植物油、ロウ、流動パラフィン、白色ワセリン、フルオロカーボン、非イオン性界面活性剤、プロピレングルコール、水等が挙げられる。
【００５２】
経口投与用の固形製剤を製造するには、有効成分と賦形剤成分例えば乳糖、澱粉、結晶セルロース、乳酸カルシウム、無水ケイ酸などと混合して散剤とするか、さらに必要に応じて白糖、ヒドロキシプロピルセルロース、ポリビニルピロリドンなどの結合剤、カルボキシメチルセルロース、カルボキシメチルセルロースカルシウムなどの崩壊剤などを加えて湿式又は乾式造粒して顆粒剤とする。錠剤を製造するには、これらの散剤及び顆粒剤をそのまま或いはステアリン酸マグネシウム、タルクなどの滑沢剤を加えて打錠すればよい。これらの顆粒又は錠剤はヒドロキシプロピルメチルセルロースフタレート、メタクリル酸−メタクリル酸メチルポリマーなどの腸溶剤基剤で被覆して腸溶剤製剤あるいはエチルセルロース、カルナウバロウ、硬化油などで被覆して持続性製剤とすることもできる。また、カプセル剤を製造するには、散剤又は顆粒剤を硬カプセルに充填するか、有効成分をそのまま或いはグリセリン、ポリエチレングリコール、ゴマ油、オリーブ油などに溶解した後ゼラチン膜で被覆し軟カプセルとすることができる。
【００５３】
注射剤を製造するには、有効成分を必要に応じて塩酸、水酸化ナトリウム、乳糖、乳酸、ナトリウム、リン酸一水素ナトリウム、リン酸二水素ナトリウムなどのｐＨ調整剤、塩化ナトリウム、ブドウ糖などの等張化剤と共に注射用蒸留水に溶解し、無菌濾過してアンプルに充填するか、更にマンニトール、デキストリン、シクロデキストリン、ゼラチンなどを加えて真空凍結乾燥し、用事溶解型の注射剤としてもよい。また、有効成分にレチシン、ポリソルベート８０、ポリオキシエチレン硬化ヒマシ油などを加えて水中で乳化せしめ注射剤用乳剤とすることもできる。
【００５４】
本発明の医薬組成物、抗癌剤又は抗真菌剤の投与量及び投与回数は特に限定されず、治療対象疾患の悪化・進展の防止及び／又は治療の目的、疾患の種類、患者の体重や年齢、疾患の重篤度などの条件に応じて、医師の判断により適宜選択することが可能である。一般的には、経口投与における成人一日あたりの投与量は０．０１〜１０００ｍｇ（有効成分重量）程度であり、一日１回又は数回に分けて、或いは数日ごとに投与することができる。注射剤として用いる場合には、成人に対して一日量０．００１〜１００ｍｇ（有効成分重量）を連続投与又は間欠投与することが望ましい。
【００５５】
式（Ｉ）で表される化合物の製造方法は特に限定されないが、式（Ｉ）に包含される化合物のうち代表的化合物についての合成方法を本明細書の実施例に具体的に示した。当業者は本明細書の実施例及び下記のスキームを参照しつつ、必要に応じて出発原料、反応試薬、反応条件などを適宜改変ないし修飾することにより、式（Ｉ）に包含される化合物を製造することができる。
【実施例】
【００５６】
以下、実施例により本発明をさらに詳細に説明するが、本発明はこれらによって限定されるものではない。
【００５７】
［実施例１］
以下の合成スキーム１に従って、本発明の化合物（１）６−（ベンジルオキシ）−３−（４，７−ジメトキシベンゾ［ｄ］［１，３］ジオキソール−５−イル）−７−メトキシ−４Ｈ−クロメン−４−オン（化合物Ａ）を合成した。
【００５８】
合成スキーム１
0006430246.tif 000015
【００５９】
（１）化合物１の合成
0006430246.tif 000016
【００６０】
市販の１−（２−ヒドロキシ−４−メトキシフェニル）エタン−１−オン５０２ｍｇ（３．０２ｍｍｏｌ）を１．４５Ｍ水酸化ナトリウム水溶液１５．０ｍＬ（２１．８ｍｍｏｌ、７．２ｅｑ．）、ピリジン１５ｍＬに溶解させる。この溶液に０．１６Ｍペルオキソ二硫酸カリウム水溶液３６ｍＬ（５．８ｍｍｏｌ、１．９ｅｑ．）を０℃で加える。この溶液を室温で１２時間撹拌する。反応終了後、反応溶液を０℃に冷却し、濃塩酸を用いてｐＨ＝１にする。この溶液に塩化ナトリウム１０ｇを加え、エチルエーテル６０ｍＬで５回抽出する。有機層を合わせ，溶媒を減圧下留去する。残渣に濃塩酸２０ｍＬを加え、１００℃で４５分間加熱還流する。室温まで冷却した後、水３０ｍＬを加え、酢酸エチル６０ｍＬで５回抽出する。有機層を合わせ、飽和食塩水で洗浄する。有機層を無水硫酸ナトリウムで乾燥し、乾燥剤を濾過により取り除いた後に溶媒を減圧下留去する。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（ヘキサン：酢酸エチル＝１５：１→５：１）で精製し、１−（２，５−ジヒドロキシ−４−メトキシフェニル）エタン−１−オン１５．３ｍｇを得た。
【００６１】
1H NMR (400 MHz, CDCl3) δ 12.48 (s, 1H), 7.21 (s, 1H), 6.44 (s, 1H), 5.23 (br s, 1H), 3.93 (s, 3H), 2.52 (s, 3H);
13C NMR (100 MHz, CDCl3) δ 202.6, 158.9, 153.7, 138.0, 114.0, 112.5, 99.7, 56.2, 26.5
【００６２】
（２）化合物２の合成
0006430246.tif 000017
【００６３】
窒素雰囲気下、１−（２，５−ジヒドロキシ−４−メトキシフェニル）エタン−１−オン５０ｍｇ（０．２８ｍｍｏｌ）を無水アセトニトリル１．０ｍＬに溶解させる。この溶液に炭酸カリウム９５ｍｇ（０．６９ｍｍｏｌ、２．５ｅｑ．）、ベンジルクロリド４０μＬ（０．３５ｍｍｏｌ、１．３ｅｑ．）、テトラブチルアンモニウムヨージド１５２ｍｇ（４１２μｍｏｌ、１．５ｅｑ．）を室温で加える。この溶液を室温で５時間撹拌する。反応終了後、反応溶液をセライトを用いてろ過した後、溶媒を減圧下留去する。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（ヘキサン：酢酸エチル＝２０：１）で精製し、１−（５−（ベンジルオキシ）−２−ヒドロキシ−４−メトキシフェニル）エタン−１−オン４５ｍｇを得た。
【００６４】
1H NMR (400 MHz, CDCl3) δ 12.58 (s, 1H), 7.44-7.30 (m, 5H), 7.10 (s, 1H), 6.45 (s, 1H), 5.13 (s, 2H), 3.91 (s, 3H), 2.43 (s, 3H);
13C NMR (100 MHz, CDCl3) δ 202.1, 160.5, 157.9, 140.5, 136.9, 128.6 (2C), 128.1, 127.7 (2C), 116.5, 111.8, 100.7, 72.7, 56.1, 26.3
【００６５】
（３）化合物３の合成
0006430246.tif 000018
窒素雰囲気下、１−（５−（ベンジルオキシ）−２−ヒドロキシ−４−メトキシフェニル）エタン−１−オン６．５ｍｇ（２４μｍｏｌ）にＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミドジメチルアセタール０．１０ｍＬ（０．７５ｍｍｏｌ、３１ｅｑ．）を室温で加える。この溶液を９５℃で２時間撹拌する。反応終了後、この溶液を減圧下留去し、粗（Ｅ）−１−（５−（ベンジルオキシ）−２−ヒドロキシ−４−メトキシフェニル）−３−（ジメチルアミノ）プロプ−２−エン−１−オン１０ｍｇを得た。得られた粗（Ｅ）−１−（５−（ベンジルオキシ）−２−ヒドロキシ−４−メトキシフェニル）−３−（ジメチルアミノ）プロプ−２−エン−１−オンは精製せずに次の反応に用いた。
【００６６】
（４）化合物４の合成
0006430246.tif 000019
【００６７】
窒素雰囲気下、粗（Ｅ）−１−（５−（ベンジルオキシ）−２−ヒドロキシ−４−メトキシフェニル）−３−（ジメチルアミノ）プロプ−２−エン−１−オン１０ｍｇをクロロホルム０．４０ｍＬに溶解させる。この溶液を０℃に冷却し、ピリジン４．０μＬ（５０μｍｏｌ、２．１ｅｑ．）、ヨウ素９．５ｍｇ（３７μｍｏｌ、１．５ｅｑ．）を加える。この溶液を、遮光条件下室温で１５時間撹拌する。反応終了後、反応溶液を０℃に冷却し、飽和チオ硫酸ナトリウム水溶液１ｍＬとクロロホルム３ｍＬを加え、抽出する。水層をさらにクロロホルム３ｍＬで３回抽出する。有機層を合わせ、飽和食塩水で洗浄する。有機層を無水硫酸ナトリウムで乾燥し、乾燥剤を濾過により取り除いた後に溶媒を減圧下留去する。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（クロロホルム）により精製し、６−（ベンジルオキシ）−３−ヨード−７−メトキシ−４Ｈ−クロメン−４−オン８．４ｍｇを得た。
【００６８】
1H NMR (400 MHz, CDCl3) δ 8.21 (s, 1H), 7.58 (s, 1H), 7.47 (d, J = 7.2 Hz, 2H), 7.39-7.28 (m, 3H), 6.86 (s, 1H), 5.21 (s, 2H), 3.96 (s, 3H);
13C NMR (100 MHz, CDCl3) δ 172.4, 156.9, 155.3, 152.4, 147.2, 136.0, 128.7 (2C), 128.2, 127.7 (2C), 115.1, 107.0, 99.6, 86.6, 71.2, 56.5
【００６９】
（５）化合物Ａの合成
0006430246.tif 000020
【００７０】
窒素雰囲気下、６−（ベンジルオキシ）−３−ヨード−７−メトキシ−４Ｈ−クロメン−４−オン８．０ｍｇ（２０μｍｏｌ）、２−（４，７−ジメトキシベンゾ［ｄ］［１，３］ジオキソール−５−イル）−４，４，５，５−テトラメチル−１，３，２−ジオキサボロラン８．４ｍｇ（２４μｍｏｌ、１．２ｅｑ．）、ＰｄＣｌ２（ｄｐｐｆ）・ＣＨ２Ｃｌ２３．５ｍｇ（４．３μｍｏｌ、０．２１ｅｑ．）の混合物に凍結脱気した１，４−ジオキサン０．４５ｍｌと１Ｍ炭酸ナトリウム水溶液０．１５ｍｌを加える。この溶液を窒素気流下，室温で２０時間撹拌する。反応終了後、この溶液に水１ｍＬとクロロホルム３ｍＬを加え、抽出する。水層をさらにクロロホルム３ｍＬで３回抽出する。有機層を合わせ，飽和食塩水で洗浄する。有機層を無水硫酸ナトリウムで乾燥し、乾燥剤を濾過により除いた後に溶媒を減圧下留去する。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（ヘキサン：酢酸エチル＝４：１）で精製する。得られた化合物Ａ７．４ｍｇをクロロホルムに溶解させる。この溶液にＰｄスカベンジャ（ＳｉｌｉａＭｅｔｓＳ（登録商標）Ｔｈｉｏｕｒｅａ）１０ｍｇを加え、１２時間、室温で撹拌する。Ｐｄスカベンジャーを濾過により除いた後に溶媒を減圧下留去する。残渣をゲル濾過リサイクルＨＰＬＣ（クロロホルム）により精製し、化合物Ａ（６．３ｍｇ）を得た。化合物ＡのＮＭＲスペクトルのチャートを図１に示す。
【００７１】
1H NMR (400 MHz, CDCl3) δ 8.01 (s, 1H), 7.71 (s, 1H), 7.48 (d, J = 7.2 Hz, 2H), 7.40-7.28 (m, 3H), 6.89 (s, 1H), 6.52 (s, 1H), 6.01 (s, 2H), 5.22 (s, 2H), 3.98 (s, 3H), 3.87 (s, 3H), 3.85 (s, 3H);
13C NMR (100 MHz, CDCl3) δ 175.4, 154.9, 153.5, 152.5, 146.8, 139.2, 139.0, 137.1, 136.8, 136.2, 128.7 (2C), 128.2, 127.7 (2C), 121.7, 118.1, 117.8, 110.2, 107.0, 101.9, 99.8, 71.1, 60.2, 56.9, 56.4
【００７２】
［実施例２］
生物活性の評価
（１）チューブリン重合阻害活性
チューブリン重合阻害活性測定は、豚脳から精製したチューブリンをＲＢ緩衝液（１００ｍＭ  ＭＥＳ、１ｍＭ  ＥＧＴＡ、０．５ｍＭ  ＭｇＣｌ２、ｐＨ６．８）に１ｍｇ/ｍｌになるように希釈し、薬剤を加えて氷上に５分置いた後、１ｍＭのＧＴＰと１ＭのＧｌｕｔａｍａｔｅを加え、３７℃に加温することで重合反応を開始した。チューブリン重合は３５０ｎｍの吸光度で判定した。
【００７３】
（２）Ｋｄ値の算出
αβ-チューブリンに対する親和性（Ｋｄ値）は、トリプトファン蛍光法により判定した。豚脳から精製したチューブリンを１ｍＭのＧＴＰを含むＲＢ緩衝液（１００ｍＭ  ＭＥＳ、１ｍＭ  ＥＧＴＡ、０．５ｍＭ  ＭｇＣｌ２、ｐＨ６．８）に１ｍｇ/ｍｌになるように希釈し、薬剤を加えて室温で３０分置いた後、蛍光分光器によりトリプトファン蛍光を定量した（励起２９５ｎｍ、蛍光３１０〜４５０ｎｍ）。蛍光の減少からＫｄ値を算出した。
【００７４】
（３）殺細胞活性の評価
殺細胞活性は、ヒト子宮頸がん細胞、ＨｅＬａ細胞を用いて評価した。１０％の牛胎児血清を含むＤＭＥＭ培地で継代し、３７℃、５％ＣＯ２下で培養したＨｅＬａ細胞を、各穴３ｘ１０４ｃｅｌｌｓ／ｍｌ、１００μｌずつ９６穴プレートに播いた後、１８時間後に薬剤を添加した。薬剤添加後４８時間後にＷＳＴ−８試薬を用いて生細胞数を定量した。
【００７５】
（４）動物細胞紡錘体に対する作用
動物細胞紡錘体に対する作用は、ヒト子宮頸がん細胞、ＨｅＬａ細胞を用いて評価した。１０％の牛胎児血清を含むＤＭＥＭ培地で継代し、３７℃、５％ＣＯ２下で培養したＨｅＬａ細胞を、予めカバーグラスを置いた２４穴プレートに各穴３×１０４ｃｅｌｌｓ/ｍｌ、１ｍｌずつ、播いた後１８時間後に薬剤を添加した。薬剤添加後６時間後に３．７％ホルマリンを用いて細胞を固定し、抗チューブリン抗体とヘキスト３３２５８を用いて染色し、蛍光顕微鏡で観察した。
【００７６】
化合物Ａ、比較例として従来技術の化合物であるＧｌａｚｉｏｖｉａｎｉｎ  Ａ及びＣｏｌｃｈｉｃｉｎｅを用いて、チューブリン重合阻害作用、殺細胞活性及びαβ-チューブリン対するＫｄ値を測定した結果を表１に示す。
【００７７】
【表１】
0006430246.tif 000021
【００７８】
表１から、本発明の化合物Ａは、チューブリン重合阻害作用、殺細胞活性及びαβ-チューブリン対するＫｄ値のいずれにおいても従来技術の化合物に比べて強い微小管重合阻害活性を示すことが分かる。特にαβ-チューブリン対するＫｄ値（結合の親和性）については、Ｇｌａｚｉｏｖｉａｎｉｎ  Ａの８０倍の値を示した。
【００７９】
図２に、化合物Ａ、比較例として従来技術の化合物であるGlaziovianin A（ＡＧ１）を用いて、動物細胞紡錘体に対する作用を評価した結果を示す。化合物Ａは、ＡＧ１より低濃度で紡錘体微小管を破壊したことを示している。また、その濃度域はビンカアルカロイド類と同程度であった。
【００８０】
図３に、化合物Ａ（１．５μＭ（■）、３μＭ（▲））、ＡＧ１（１０μＭ（○））、ＤＭＳＯ（コントロール（●））について、微小管重合に対する作用を調べた結果を示す。ＡＧ１では、ゆっくりではあるが微小管重合が進行していくのに対して、本発明の化合物Ａを用いると、特に３μＭでは微小管重合が完全に阻害されることが示されている。
本発明の化合物Ａの微小管重合の阻害パターン及び阻害活性は、現在臨床で用いられているビンカアルカロイド類と同等であることから抗がん剤としての利用が可能であると考えられる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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