(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
チモキノンと、チモキノン１重量部あたり、ＰＯＥ硬化ヒマシ油、ＰＯＥセチルエーテル、ＰＯＥステアリルエーテル、ＰＯＥ・ＰＯＰセチルエーテル、モノステアリン酸ポリエチレングリコール、モノラウリン酸ポリグリセリル、ＰＯＥラウリルエーテルリン酸ナトリウム、ＰＯＥラウリルエーテル酢酸ナトリウム、ラウロイルメチルタウリンナトリウム、スルホコハク酸ジ（２−エチルヘキシル）ナトリウム、及び塩化セチルピリジニウムから選ばれる１種以上を２．５〜５０００重量部含有する口腔用組成物。
【請求項２】
ブラッククミン種子加工物と、ブラッククミン種子加工物中のチモキノン１重量部あたり、ＰＯＥ硬化ヒマシ油、ＰＯＥセチルエーテル、ＰＯＥステアリルエーテル、ＰＯＥ・ＰＯＰセチルエーテル、モノステアリン酸ポリエチレングリコール、モノラウリン酸ポリグリセリル、ＰＯＥラウリルエーテルリン酸ナトリウム、ＰＯＥラウリルエーテル酢酸ナトリウム、ラウロイルメチルタウリンナトリウム、スルホコハク酸ジ（２−エチルヘキシル）ナトリウム、及び塩化セチルピリジニウムから選ばれる１種以上を２．５〜５０００重量部含有する口腔用組成物。
【請求項３】
チモキノン含有組成物に、チモキノン１重量部あたり、ＰＯＥ硬化ヒマシ油、ＰＯＥセチルエーテル、ＰＯＥステアリルエーテル、ＰＯＥ・ＰＯＰセチルエーテル、モノステアリン酸ポリエチレングリコール、モノラウリン酸ポリグリセリル、ＰＯＥラウリルエーテルリン酸ナトリウム、ＰＯＥラウリルエーテル酢酸ナトリウム、ラウロイルメチルタウリンナトリウム、スルホコハク酸ジ（２−エチルヘキシル）ナトリウム、及び塩化セチルピリジニウムから選ばれる１種以上を２．５〜５０００重量部を含有させる、チモキノン含有組成物の変色防止方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、変色が抑制されたチモキノンを含有する口腔用組成物、およびチモキノン含有組成物の変色防止方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、歯を清潔に保ったり、口腔内を健全に保つために、歯磨き剤や洗口剤などが用いられている。さらに最近では、歯磨き剤や洗口剤などにおいて、このような健康面や衛生面に限らず、より多くの機能をもつことが期待されている。
近年、口腔環境の衛生意識の高まりから、口臭予防への関心が高まっている。主要な口臭の原因物質は、口腔内の汚れ（食物残渣、剥離粘膜など）が、口臭の原因菌により分解されて発生するメチルメルカプタンや硫化水素などの揮発性硫黄化合物（ＶＳＣ）であることが知られており、特に、メチルメルカプタンは低濃度でも悪臭を感じる物質であるため、少量でも多くの人に不快感を与える。
【０００３】
そのため、これまでに口臭抑制の技術が種々検討されている。例えば、人体への安全性の高いセージ、ローズマリー、シソ科植物、及び海藻等の植物抽出物を配合することで、口臭原因物質を捕捉・消臭する方法が提案されている（特許文献１〜３）。また、メルカプタン等の悪臭成分に対して良好な消臭効果を有する消臭剤としてチモキノン、またはブラッククミン種子の抽出物等が知られている（特許文献４）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開昭５７−２０３４４５号公報
【特許文献２】特開昭５７−２０４２７８号公報
【特許文献３】特開昭６２−１５２４６３号公報
【特許文献４】特開２０１１−１６８５５４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、特許文献１〜３に記載の上記植物抽出物は、人体への安全性は高いものの、消臭力が弱く、消臭効果が不十分であった。また、植物抽出物を多量に配合した場合には、味などの使用感や長期保存後の変色の問題があった。
一方、特許文献４に記載のチモキノン、またはブラッククミン種子の抽出物は、メルカプタン等の悪臭成分に対して良好な消臭効果を有する消臭剤として口腔用途において期待される成分であるが、例えば溶液中では、長期保存後に溶液の変色が起こるという問題があった。
そのため、良好な消臭効果を有するチモキノンを含有する口腔用組成物において、長期保存後における変色を抑制することが求められている。
【０００６】
そこで本発明の目的は、変色が抑制されたチモキノンを含有する口腔用組成物を提供することにある。また、チモキノン含有組成物の変色を防止する方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者らは、鋭意研究を重ねた結果、非イオン系界面活性剤、陰イオン系界面活性剤および陽イオン系界面活性剤から選ばれる１種以上の界面活性剤を、チモキノンを含有する口腔用組成物に含有させることで、またはチモキノン含有組成物に存在させることで、上記課題を解決することを見出し、本発明を完成するに至った。
【０００８】
すなわち本発明は、以下の（１）〜（４）によって達成されるものである。
（１）非イオン系界面活性剤、陰イオン系界面活性剤および陽イオン系界面活性剤から選ばれる１種以上の界面活性剤とチモキノンを含有する口腔用組成物。
（２）非イオン系界面活性剤、陰イオン系界面活性剤および陽イオン系界面活性剤から選ばれる１種以上の界面活性剤とブラッククミン種子加工物を含有する口腔用組成物。
（３）チモキノン１重量部あたり、前記界面活性剤を２．５〜５０００重量部含有する前記（１）または（２）に記載の口腔用組成物。
（４）チモキノンと、非イオン系界面活性剤、陰イオン系界面活性剤および陽イオン系界面活性剤から選ばれる１種以上の界面活性剤を存在させる、チモキノン含有組成物の変色防止方法。
【発明の効果】
【０００９】
本発明のチモキノンを含有する口腔用組成物は、チモキノンを含有することにより人体への安全性を高く保ち、メルカプタン等の悪臭成分に対して良好な消臭効果を発揮することができるものであるが、さらに非イオン系界面活性剤、陰イオン系界面活性剤および陽イオン系界面活性剤から選ばれる１種以上の界面活性剤を含有することによって、当該組成物の変色が抑制され、優れた保存安定性を有するという効果を有する。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、本発明をさらに詳細に説明する。
本発明の口腔用組成物は、チモキノンとともに、非イオン系界面活性剤、陰イオン系界面活性剤および陽イオン系界面活性剤から選ばれる１種以上の界面活性剤を含有するものである。本発明は、非イオン系界面活性剤、陰イオン系界面活性剤および陽イオン系界面活性剤が、チモキノンを含有する口腔用組成物の変色を抑制し、保存時の安定性に優れた効果を発揮することができる点を見出したことに基づくものである。
【００１１】
具体的には、本発明の口腔用組成物の一態様としては、非イオン系界面活性剤、陰イオン系界面活性剤および陽イオン系界面活性剤から選ばれる１種以上の界面活性剤とともに、チモキノンを含有する口腔用組成物である。
また、本発明の口腔用組成物の別の態様としては、非イオン系界面活性剤、陰イオン系界面活性剤および陽イオン系界面活性剤から選ばれる１種以上の界面活性剤とともに、ブラッククミン種子加工物を含有する口腔用組成物である。後述するように、ブラッククミン種子加工物にはチモキノンが含まれる。
【００１２】
＜チモキノン＞
本発明で使用するチモキノンは下記の式で表され、化学名が２−イソプロピル−５−メチル−１，４−ベンゾキノンである。チモキノンは、ブラッククミン種子等に含まれる精油成分として知られている。チモキノンはメルカプタン等の悪臭成分に対して良好な消臭効果を発揮する。
【００１３】
【化１】
0006405396.tif 000002
【００１４】
本発明で使用するチモキノンは、天然品、及び合成品のいずれも使用できる。天然品を用いる場合、後述するブラッククミン種子の他にも、例えば、オレガノ、タイム、及びウィンターセーボリーなどのチモキノンを含有する植物を用いることができる。これらのチモキノンを含有する植物も、ブラッククミンと同様に、後述する方法等によって各種加工したものを使用することができる。
また、チモキノンの合成品としては、例えば、東京化成工業株式会社製、製品名Ｔｈｙｍｏｑｕｉｎｏｎｅ等を使用することができる。
【００１５】
＜ブラッククミン種子加工物＞
ブラッククミンは、学名がＮｉｇｅｌｌａ  ｓａｔｉｖａ  Ｌ．である植物である。ブラッククミン種子の精油成分には、チモキノンが含まれており、例えば、ブラッククミン種子に対し後述の水蒸気蒸留することにより得られるブラッククミン種子水蒸気蒸留抽出物はチモキノンを約４０ｗ／ｗ％含有する。また、チモキノンの他にも、例えばα−ピネン、ｐ−シメン、γ−テルピネン、及びカルバクロール等が含まれている。
【００１６】
本発明におけるブラッククミン種子加工物は、ブラッククミン種子の抽出物、破砕物、及び乾燥物等が例示され、チモキノンを含有するものである。ブラッククミン種子加工物は、その形態や目的とする剤型に応じて、抽出処理、粉砕処理、精製処理、濃縮処理、及び乾燥処理（凍結乾燥処理等を含む）等の種々の加工処理に適宜供することにより、加工物として調製されたものを指す。
【００１７】
加工物が抽出物である場合、その製造方法（抽出条件等）は特に限定されず、従来公知の方法に従えばよい。例えば、ブラッククミン種子の任意の部位をそのまま、または裁断、粉砕等したのち、搾取、溶媒抽出、水蒸留、及び水蒸気蒸留等によって抽出物を得ることができる。溶媒抽出の方法としては、当該技術分野において公知の方法を採用すればよく、例えば水（温水、熱水を含む）抽出、アルコール抽出、超臨界抽出、マイクロウエーブ抽出、及び圧搾抽出等の従来公知の抽出方法を利用することができる。
【００１８】
溶媒抽出を行う場合、溶媒としては、例えば水；メタノール、エタノール、イソプロピルアルコール、エチレングリコール、プロピレングリコール、及び１，３−ブチレングリコール等のアルコール類（無水、含水の別を問わない）；アセトン等のケトン類；ジエチルエーテル、ジオキサン、アセトニトリル、及び酢酸エチルエステル等のエステル類；ヘキサン、キシレン、ベンゼン、及びクロロホルム等が例示される。
溶媒抽出における溶媒として好ましくは、水、アルコール類、ケトン類、及びヘキサン等であり、より好ましくは水、アルコール類、及びケトン類である。これらの溶媒は１種単独で使用してもよく、２種以上を組み合わせて使用してもよい。
【００１９】
得られた抽出物は、そのままの状態で使用してもよく、乾燥させて使用してもよい。また、必要に応じて、得られた抽出物に精製、及び濃縮処理等を施してもよい。精製処理としては、例えば濾過またはイオン交換樹脂や活性炭カラム等を用いた吸着、脱色、及び分離といった処理を例示できる。また、濃縮処理としては、エバポレーター等の常法を例示できる。また、これらに対して更に凍結乾燥等の乾燥処理を施してもよく、更に従来公知の方法に従って粉末化させてもよい。また、このようにして得た抽出物を、必要に応じて水やエタノール等に溶解して用いてもよい。
【００２０】
＜非イオン系界面活性剤＞
本発明で使用する非イオン系界面活性剤としては、例えば、ポリオキシエチレン（以下、ＰＯＥとも表記する）硬化ヒマシ油、ＰＯＥセチルエーテルやＰＯＥステアリルエーテル等のＰＯＥアルキルエーテル、ポリオキシエチレン・ポリオキシプロピレン（以下、ＰＯＥ・ＰＯＰとも表記する）セチルエーテル等のＰＯＥ・ＰＯＰアルキルエーテル、ＰＯＥソルビタンヤシ油脂肪酸エステル（ＰＯＥヤシ油脂肪酸ソルビタンともいう）等のＰＯＥソルビタン脂肪酸エステル、モノラウリン酸ポリグリセリル等のグリセリン脂肪酸エステル、モノステアリン酸ポリエチレングリコール等のポリエチレングリコール脂肪酸エステル、ＰＯＥ・ＰＯＰブロックポリマー、ＰＯＥアルキルフェニルエーテル、ＰＯＥ・ＰＯＰ脂肪酸エステル、ソルビタン脂肪酸エステル、プロピレングリコール脂肪酸エステル、およびＰＯＥフィトステロール等が挙げられ、１種単独または２種以上を用いることができる。
また、チモキノンを含有する口腔用組成物の変色をより抑制できるという観点や、味覚への影響が少ない観点から、ＰＯＥ硬化ヒマシ油、ＰＯＥセチルエーテルやＰＯＥステアリルエーテル等のＰＯＥアルキルエーテル、ＰＯＥ・ＰＯＰセチルエーテル等のＰＯＥ・ＰＯＰアルキルエーテル、ＰＯＥソルビタンヤシ油脂肪酸エステル（ＰＯＥヤシ油脂肪酸ソルビタンともいう）等のＰＯＥソルビタン脂肪酸エステル、およびモノステアリン酸ポリエチレングリコール等のポリエチレングリコール脂肪酸エステルが好ましい。
これらの中でも、ＰＯＥ硬化ヒマシ油、ＰＯＥセチルエーテルやＰＯＥステアリルエーテル等のＰＯＥアルキルエーテルが味覚への影響がより少ない点から特に好ましい。
ここで、味覚への影響とは、例えば、後述する試験例に記載のように、苦味、刺激、及び油臭さ（臭気）等への影響をいう。
【００２１】
＜陰イオン系界面活性剤＞
本発明で使用する陰イオン系界面活性剤としては、例えば、ＰＯＥラウリルエーテルリン酸やＰＯＥラウリルエーテルリン酸ナトリウム等のＰＯＥアルキルエーテルリン酸又はＰＯＥアルキルエーテルリン酸塩、ラウロイルサルコシンナトリウム、及びミリストイルサルコシンナトリウム等のＮ−アシルアミノ酸塩、ＰＯＥラウリルエーテル酢酸ナトリウム等のアルキルエーテルカルボン酸塩、ラウロイルメチルタウリンナトリウム等のＮ−アシルタウリン塩、ラウリル硫酸ナトリウム、及びミリスチル硫酸ナトリウム等のアルキル硫酸塩、スルホコハク酸ジ（２−エチルヘキシル）ナトリウム等のスルホン酸塩、ＰＯＥアルキルエーテル硫酸塩、並びにアルキルリン酸塩等が挙げられ、１種単独または２種以上を用いることができる。
これらの中でも、チモキノンを含有する口腔用組成物の変色をより抑制できるという観点から、ＰＯＥラウリルエーテルリン酸やＰＯＥラウリルエーテルリン酸ナトリウム等のＰＯＥアルキルエーテルリン酸又はＰＯＥアルキルエーテルリン酸塩、ラウロイルメチルタウリンナトリウム等のＮ−アシルタウリン塩、ラウリル硫酸ナトリウム、及びミリスチル硫酸ナトリウム等のアルキル硫酸塩、並びにスルホコハク酸ジ（２−エチルヘキシル）ナトリウム等のスルホン酸塩が好ましい。
これらの中でも、ラウロイルメチルタウリンナトリウム等のＮ−アシルタウリン塩、ラウリル硫酸ナトリウム、及びミリスチル硫酸ナトリウム等のアルキル硫酸塩が味覚への影響が少ない点から特に好ましい。
【００２２】
＜陽イオン系界面活性剤＞
本発明で使用する陽イオン系界面活性剤としては、例えば、塩化セチルピリジニウム、塩化ベンザルコニム、塩化ベンゼトニウム、塩化アルキルトリメチルアンモニウム、塩化ジアルキルジメチルアンモニウム、及びＰＯＥアルキルアミン・脂肪酸アミド等が挙げられ、１種単独または２種以上を用いることができる。これらの中でも、塩化セチルピリジニウム、及び塩化ベンゼトニウムが、チモキノンを含有する口腔用組成物の変色をより抑制できるという観点や、味覚への影響が少ない点から好ましい。
【００２３】
非イオン系界面活性剤、陰イオン系界面活性剤および陽イオン系界面活性剤は、本発明の口腔用組成物に１種単独、または２種以上含有してもよい。また、本発明の口腔用組成物全量に対して、上記界面活性剤を、例えば、０．０１〜３０ｗ／ｗ％となるように含有するのが好ましく、０．０１〜２０ｗ／ｗ％となるように含有するのがより好ましく、０．１〜１ｗ／ｗ％となるように含有するのがさらに好ましい。０．０１ｗ／ｗ％以上であれば、充分にチモキノンを含有する口腔用組成物の変色を抑制することができる。また、界面活性剤の含有量を３０ｗ／ｗ％以下とすることにより、本願発明の口腔用組成物が液体である場合には、固体化することを抑制でき、液体の状態を保持させることができる。
【００２４】
また、非イオン系界面活性剤、陰イオン系界面活性剤および陽イオン系界面活性剤はチモキノン１重量部に対して、２．５〜７５００重量部となるように含有することが好ましく、２．５〜５０００重量部となるように含有することがより好ましく、１２．５〜５０００重量部となるように含有することがさらに好ましく、２５〜２５０重量部となるように含有するのが特に好ましい。上記範囲とすれば、充分にチモキノンを含有する口腔用組成物の変色を抑制することができる。
【００２５】
また、非イオン系界面活性剤、陰イオン系界面活性剤および陽イオン系界面活性剤の中でも、本発明の口腔用組成物への味覚への影響が少ないという観点からは、非イオン系界面活性剤が好ましく用いられる。
【００２６】
本発明の口腔用組成物の形態は特に制限されず、例えば、液体、固体、ゲル、及びペースト等の半固体等の形態が例示され、具体的には、洗口液、液体歯磨き、口中清涼剤、うがい薬（含嗽剤）、液状歯磨き、及び練り歯磨きなどの歯磨き類、うがい薬（含嗽剤）、トローチ、及びチューインガム等の形態とすることができる。
【００２７】
これらの中でも、本発明の効果がより良好に奏されるという観点、すなわちチモキノンを含有する口腔用組成物の変色がより良好に抑制できるという観点から、洗口液、液状歯磨き、口中清涼剤、及びうがい薬（含嗽剤）などの液体口腔用組成物の形態として用いることが好ましい。これらは公知の手段により製剤とすることができる。
【００２８】
上記液体口腔用組成物とする場合は、それぞれの形態に合わせて水、エタノール、及び湿潤剤等を含有すればよい。水を主体とした溶媒とすることが口腔内に適用する上から好ましく、水よりも少ない量においてはエタノールなどの他の溶媒や湿潤剤を含むことが好ましい。例えば、組成物中に含まれるエタノールの量としては、０〜２０ｗ／ｗ％が挙げられる。また、組成物中に含まれる水の量としては、例えば、５０〜９９ｗ／ｗ％が挙げられる。組成物中に含まれる湿潤剤の量としては、例えば、０〜３０ｗ／ｗ％が挙げられる。
【００２９】
＜色差（ΔＥ）＞
上述のように、本発明のチモキノンを含有する口腔用組成物は、非イオン系界面活性剤、陰イオン系界面活性剤および陽イオン系界面活性剤から選ばれる少なくとも１種以上の界面活性剤を含有することによって、変色が抑制されるものである。本発明の口腔用組成物の変色は、組成物の調製直後から所定の日数の経過後の組成物の色変化を、外観上、または測色色差計を用い、色差ΔＥを測定することによって確認できる。測色色差計は例えば、ＺＥ−２０００（日本電色工業株式会社製）を使用できる。
色差ΔＥは、測色色差計によりＬ、ａ、ｂ値を測定し、ΔＥ＝［（ΔＬ）２＋（Δａ）２＋（Δｂ）２］１/２の式により算出できる。
ΔＬ＝調製直後のＬ値−保存後のＬ値
Δａ＝調製直後のａ値−保存後のａ値
Δｂ＝調製直後のｂ値−保存後のｂ値
【００３０】
好ましくは、組成物調製直後と２５℃で７日間保存後の組成物の色差ΔＥが３．００未満であり、より好ましくは２．００未満であり、さらに好ましくは１．００未満となるように調製された口腔用組成物である。または、口腔用組成物調製直後と５℃若しくは５０℃で１０日間保存後の組成物の色差ΔＥが好ましくは３．００未満であり、より好ましくは２．００未満であり、さらに好ましくは１．００未満となるように調製された口腔用組成物である。
【００３１】
本発明の口腔用組成物の変色（色差ΔＥ）は、上述した非イオン系界面活性剤、陰イオン系界面活性剤および陽イオン系界面活性剤の種類や含有量、およびチモキノンの含有量等を適宜変更することによって、調整することができる。
【００３２】
＜その他の成分＞
本発明の口腔用組成物には、発明の効果を損なわない限り、口腔内に適用できる各種成分を含有することができる。
例えば、精製水、及びイオン水などの水；エタノール；グリセリン、及びプロピレングリコールなどの湿潤剤；ステビアサイド、キシリトール、エリスリトール、ソルビトール、及びサッカリンナトリウムなどの甘味料；クロルヘキシジン塩、トリクロサン、及びイソプロピルメチルフェノールなどの殺菌剤；プロテアーゼなどの酵素；フッ化ナトリウム、フルオロリン酸塩、及びフルオロホウ酸塩などのフッ素イオン源；リン酸カルシウム、及びハイドロキシアパタイトなどのリン酸イオン源；パラヒドロキシ安息香酸エステル、及び安息香酸ナトリウムなどの防腐剤；ペパーミント油、ハッカ油、メントール、カルバクロール、ユーカリオイル、オイゲノール、アネトール、シネオール、及びヒノキチオールなどの精油成分；オウバクエキス、及びトウキエキスなどの生薬；青色１号、黄色４号、赤色１０２号、及び緑色２０１号などの色素、及び各種香料などが挙げられる。
【００３３】
その他に、塩化リゾチーム、デキストラナーゼ、ムタナーゼ、グリチルリチン酸塩、及びその誘導体、グリチルレチン酸塩、及びその誘導体、アズレン、アズレンスルホン酸、ジヒドロコレステロール、エピジヒドロコレステリン、アラントイン、アラントインクロルヒドロキシアルミニウム、塩化ナトリウム、酢酸ｄｌ−α−トコフェロール、ニコチン酸ｄｌ−α−トコフェロール、イプシロンアミノカプロン酸、トラネキサム酸、ポリリン酸塩、チモール、銅クロロフィリンナトリウム、ビタミン、及びアミノ酸等が挙げられる。
【００３４】
本発明のチモキノン含有組成物の変色防止方法は、チモキノンとともに、非イオン系界面活性剤、陰イオン系界面活性剤および陽イオン系界面活性剤から選ばれる１種以上の界面活性剤を存在させることによって、チモキノン含有組成物の変色を防止する方法である。非イオン系界面活性剤、陰イオン系界面活性剤および陽イオン系界面活性剤は、上述のものを使用することができる。上記界面活性剤はチモキノンを含有する組成物の変色を抑制し、保存時の安定性に優れた効果を発揮することができるものである。
【００３５】
本発明の変色防止方法は、チモキノン含有組成物に対して使用することができ、組成物の形態は特に制限されず、例えば、液体、固体、ゲル、及びペースト等の半固体等の形態が例示される。具体的には、洗口液、液体歯磨き、口中清涼剤、うがい薬（含嗽剤）、及び液状歯磨き等の口腔用製剤、消臭剤、芳香剤、及び殺菌剤等に使用することができ、発明の効果を損なわない限り、既知の各種成分を含有させることができる。
【００３６】
非イオン系界面活性剤、陰イオン系界面活性剤および陽イオン系界面活性剤はチモキノン含有組成物中に１種単独、または２種以上存在させてもよい。また、チモキノン含有組成物全量に対して、上記界面活性剤を、例えば、０．０１〜３０ｗ／ｗ％となるように存在させるのが好ましく、０．０１〜２０ｗ／ｗ％となるように存在させるのがより好ましく、０．１〜１ｗ／ｗ％となるように存在させることがさらに好ましい。上記範囲とすれば、チモキノン含有組成物の変色を充分に抑制することができる。
【００３７】
非イオン系界面活性剤、陰イオン系界面活性剤および陽イオン系界面活性剤はチモキノン１重量部に対して、２．５〜７５００重量部となるように液状組成物中に存在させることが好ましく、２．５〜５０００重量部となるように存在させることがより好ましく、１２．５〜５０００重量部となるように存在させることがさらに好ましく、２５〜２５０重量部となるように存在させることが特に好ましい。上記範囲とすれば、チモキノン含有組成物の変色を充分に抑制することができる。
【００３８】
以下に好ましい製剤例を示すが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【００３９】
【表１】
0006405396.tif 000003
【００４０】
【表２】
0006405396.tif 000004
【００４１】
【表３】
0006405396.tif 000005
【００４２】
【表４】
0006405396.tif 000006
【００４３】
【表５】
0006405396.tif 000007
【実施例】
【００４４】
以下、本発明を実施例および比較例によりさらに説明するが、本発明は下記例に制限されるものではない。
【００４５】
（試験例１）
下記表６および表７の配合処方に従い、各種成分を混合し、実施例１〜１３、比較例１及び２の各種組成物を調製した。得られた各種組成物の調製直後と恒温槽で２５℃、７日間保存後の色変化を、目視による外観と測色色差計によるΔＥを測定・算出した。結果を表７に示す。なお、表７において、調製直後と比較して目視による変色がなかったものを「○」と評価し、目視による変色が発生したものを「×」と評価した。
測色色差計による色差の測定、ΔＥの算出は、測色色差計ＺＥ−２０００（日本電色工業株式会社製）を用いてＬ，ａ，ｂ値を測定し、ΔＥ＝［（ΔＬ）２＋（Δａ）２＋（Δｂ）２］１/２の式によりΔＥを算出した。
ΔＬ＝調製直後のＬ値−保存後のＬ値
Δａ＝調製直後のａ値−保存後のａ値
Δｂ＝調製直後のｂ値−保存後のｂ値
【００４６】
【表６】
0006405396.tif 000008
【００４７】
【表７】
0006405396.tif 000009
【００４８】
表７の結果から、非イオン系界面活性剤または陰イオン系界面活性剤を含有する実施例１〜１３は顕著に組成物の変色が抑えられているのに対し、両性界面活性剤を配合した比較例１及び２は組成物の著しい変色が生じた。これにより、非イオン系界面活性剤、陰イオン系界面活性剤はチモキノン含有組成物の変色を充分に抑制することが確認された。
【００４９】
（試験例２）
上記表６および表８の配合処方に従い、各種成分を混合し、各種組成物を調製した。得られた各種組成物の調製直後と恒温槽で５℃および５０℃、１０日間保存後の色変化を目視による外観と色彩色差計によるΔＥを測定・算出した。結果を表８に示す。なお、目視の評価基準、色差の測定、ΔＥの算出は、試験例１の方法に従って行った。
【００５０】
【表８】
0006405396.tif 000010
【００５１】
表８の結果から、非イオン系界面活性剤、陰イオン系界面活性剤または陽イオン系界面活性剤を含有する上記実施例は、高温条件下（５０℃）、および低温条件下（５℃）においても組成物の変色が顕著に抑えられていた。
一方、両性界面活性剤を配合した比較例１及び２は組成物の著しい変色が生じた。
これにより、非イオン系界面活性剤、陰イオン系界面活性剤、および陽イオン系界面活性剤は、高温条件下、および低温条件下においても、チモキノン含有組成物の変色を充分に抑制することが確認された。
【００５２】
（試験例３）
本試験では、チモキノン含有組成物において、界面活性剤の含有量と、当該組成物の変色との関係について確認した。チモキノン（標準品）は、東京化成工業株式会社製、製品名Ｔｈｙｍｏｑｕｉｎｏｎｅを使用した。
【００５３】
下記表９および表１０の配合処方に従い各種成分を混合し、界面活性剤の含有量の異なる各種組成物を調製した。
上記調製により得られた各種組成物の、調製直後と恒温槽で５０℃、１０日間保存後の、ｐＨ変化及び色変化を測定した。色変化は色彩色差計によるΔＥを測定・算出した。結果を表１０に示す。なお、色差の測定、ΔＥの算出は、試験例１と同様に行った。
【００５４】
【表９】
0006405396.tif 000011
【００５５】
【表１０】
0006405396.tif 000012
【００５６】
試験例３の結果から分かるように、界面活性剤の含有量の異なるいずれの組成物においても変色が抑制されたことが確認された。すなわち、界面活性剤の含有量が、少なくとも０．０１ｗ／ｗ％（チモキノン１重量部あたり２．５重量部）であれば、組成物の変色を抑制できることが確認できた。また、界面活性剤の含有量が多いほど組成物の変色が抑制することが確認された。
【００５７】
（試験例４）
本試験では、界面活性剤の含有量を増加させた場合のチモキノン含有組成物がとる状態への影響を確認した。
まず、下記表１１及び表１２の配合処方に従い各種成分を混合し、各種組成物を調製した。
調製した各種組成物を８０ｍＬ容量のＰＥＴ製容器に充填した後、ＰＥ製キャップで密閉した。
その後、液温を５℃にした状態で容器を横倒しにし、５秒経過後の組成物表面を目視で確認し、以下の基準で、各種組成物の状態を評価した。
○：５秒横倒し後の組成物表面が水平になった（液体の状態を保っている）
×：５秒横倒し後の組成物表面が水平にならなかった（固体化している）
結果を表１２に示す。
【００５８】
【表１１】
0006405396.tif 000013
【００５９】
【表１２】
0006405396.tif 000014
【００６０】
以上の結果により、本発明のチモキノン含有組成物において、液体の状態を保持するためには、界面活性剤の種類にもよるが、その含有量の上限を２０ｗ／ｗ％〜３０ｗ／ｗ％（チモキノン１重量部あたり、５０００〜７５００重量部）とすることが好ましいことがわかった。
【００６１】
（試験例５）
本試験では、界面活性剤及びチモキノンを含有する各種組成物を調製し、含有する界面活性剤の種類による味覚への影響について評価を行った。
まず、下記表１３および表１４の配合処方に従い、各種成分を混合し、界面活性剤及びチモキノンを含有する各種組成物を調製した。つづいて、得られた各種組成物について、パネラー８名で味の評価をおこなった。味の評価は、苦味、刺激、油臭さ（臭気）、及び味総合の合計４つの評価項目について、下記に示す評価基準に従って点数をつけることによって行った。各項目とも、パネラー８名の平均点が３．５点以上４．０点以下の場合に「◎」、平均点が３．０点以上３．５点未満の場合に「○」、平均点が２．０点以上３．０点未満の場合に「△」、平均点が２．０点未満の場合に「×」と評価した。評価の結果は表１４に示す。
【００６２】
［苦味］
４点：苦味が無い
３点：苦味がかすかにある
２点：苦味がややある
１点：苦味がかなりある
【００６３】
［刺激］
４点：刺激が無い
３点：刺激がかすかにある
２点：刺激がややある
１点：刺激がかなりある
【００６４】
［油臭さ（臭気）］
４点：油臭さが無い
３点：油臭さがかすかにある
２点：油臭さがややある
１点：油臭さがかなりある
【００６５】
［味総合］
４点：味覚への影響が無い
３点：味覚への影響がかすかにある
２点：味覚への影響がややある
１点：味覚への影響がかなりある
【００６６】
【表１３】
0006405396.tif 000015
【００６７】
【表１４】
0006405396.tif 000016
【００６８】
表１４の結果からわかるように、界面活性剤の中でも特に非イオン系界面活性剤においては、比較的、苦味、刺激、及び油臭さ（臭気）が少なく、味覚への影響が少ない結果となった。