(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
貫通孔を有するケースと、
被動歯車部を有し、前記ケースに回転可能に収容された被回転体と、
前記貫通孔に固定されたパイプと、
前記ケースの外部に配置される回転操作用の頭部、及び前記パイプに対し回転可能でかつ前記パイプの中心軸線が延びる方向に移動可能に挿入された軸部を有し、前記中心軸線が延びる方向に位置をずらせて設定された第１位置と第２位置とにわたり移動される操作部材と、
この操作部材が前記第１位置に配置されるように前記操作部材を付勢する付勢体と、
前記ケース内に突出された前記軸部の端部に取付けられ、前記被動歯車部に常に噛合わされた駆動歯車と、
前記ケースの内部に設けられ、前記操作部材が前記第１位置に配置された状態で前記頭部の回転を妨げるとともに、前記操作部材が前記第２位置に配置された状態で前記被回転体を連動するための前記頭部の回転を許すストッパ手段と、
を備え、
前記ストッパ手段は、前記操作部材が前記第１位置に配置された状態で、前記駆動歯車の側面と、前記パイプとが係合することにより前記頭部の回転を妨げることを特徴とする時計。
【請求項２】
前記ストッパ手段が、
前記ケースの内部に臨んだ前記パイプの端部に形成され、前記中心軸線が延びる方向に沿って前記駆動歯車に向けて突出した先細り形状の回り止め部と、
前記駆動歯車に設けられ、前記第１位置と前記第２位置にわたる前記操作部材の往復移動に伴い、前記回り止め部に係脱される係合部と、
を有することを特徴とする請求項１に記載の時計。
【請求項３】
前記回り止め部が前記係合部に係合される一対の側面を有し、これら側面は、斜状でかつ互いに間の距離を次第に狭めていることを特徴とする請求項２に記載の時計。
【請求項４】
前記係合部が前記回り止め部に係合される一対の側面を有し、これら側面は、斜状でかつ互いに間の距離を次第に狭めており、前記係合部は前記パイプに向けて先細り形状であることを特徴とする請求項２又は３に記載の時計。
【請求項５】
前記回り止め部が複数でかつ前記パイプの周方向に一回り並んで設けられ、前記回り止め部と同数の前記係合部が、複数でかつ前記駆動歯車にこの歯車の周方向に一回り並んで設けられていることを特徴とする請求項４に記載の時計。
【請求項６】
前記係合部は前記駆動歯車と一体であることを特徴とする請求項５に記載の時計。
【請求項７】
前記係合部が前記駆動歯車の側面から突出されていることを特徴とする請求項６に記載の時計。
【請求項８】
前記ケースに円板状の文字板が収容され、前記被回転体が、リング状で前記文字板の外周縁に沿って回転可能に配設された表示体であることを特徴とする請求項１から７のうちのいずれか一項に記載の時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、外装なすケース外での操作によって回転される被回転体をケース内に有するとともに、この被回転体の不用意な回転を妨げるストッパ手段を有する携帯時計等の時計に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、外装ケース内の文字板の周縁に沿って回転可能に配設された内転リングの誤動作、つまり、時計の携帯時等に内転リングが不用意に回転することを、防止する手段を講じた時計が知られている（例えば、特許文献１参照。）。
【０００３】
特許文献１に記載の時計では、ケースの胴にこれを貫通して固定されたパイプにおけるケース内に位置された端部（以下内端部と称する）と、ケース内の内転リングとに、操作部材の移動に伴い係脱される係脱手段を設けている。操作部材は、その頭部を掴んだ状態で回転と押し引き可能であるとともに、コイルばねでケース外に向けて付勢されている。
【０００４】
前記係脱手段は、パイプの内端部の外周から径方向に突出された歯を有する駆動伝達歯車と、内転リングの裏面に形成されて回転操作部の軸方向移動により駆動伝達歯車が係脱される駆動歯車とからなる。
【０００５】
特許文献１に記載の時計によれば、内転リングを回転操作させる時以外の状態では、駆動伝達歯車から駆動歯車が離されているので、操作部材の不用意な回転が内転リングに伝わらない。しかし、操作部材がコイルばねでケース外に向け押し動かされた状態で、操作部材を意図的に回転操作することができ、この場合、操作部材が空回りするだけで、回転リングを連動できないので、不具合があったと使用者に思わせる虞がある。
【０００６】
更に、時計に衝撃が加わった場合、内転リングの静止状態を正確に維持することは困難であるので、内転リングを回転させる上で、駆動伝達歯車に駆動歯車を噛み合わせるために使用者が操作部材を押し込み操作した場合に、駆動歯車が駆動伝達歯車の端部に当って、駆動歯車と駆動伝達歯車との噛み合わせ不良を生じる虞が考えられる。
【０００７】
そのため、駆動歯車と駆動伝達歯車とのかみ合わせを常に維持しつつ、時計の携帯時等における内転リングの不用意な回転及び操作部材の空回り操作を防止する、ストッパ手段を有する時計が知られている（例えば、特許文献２参照。）。
【０００８】
特許文献２の時計では、ケースの胴にこれを貫通して固定されたパイプにおけるケース外に位置された端部（以下外端部と称する）と、パイプに挿入された操作部材の頭部とに、操作部材の移動に伴い係脱されるストッパ手段を設けている。操作部材は、その頭部を掴んだ状態で回転と押し引き可能であるとともに、ばね部材で軸方向に付勢されている。操作部材の軸部には駆動歯車が固定され、この歯車はケース内の内転リングが有する歯部に常に噛合わされた状態を維持する。このため、操作部材の回転操作により、駆動歯車を回転させることができる。
【０００９】
この特許文献２においてストッパ手段はケースの外部に配設されており、この手段は、パイプの外端部の外周から径方向に突出された外歯を有する係止歯車と、操作部材の頭部内周面に取付けられた係合リングとからなる。係合リングは係止歯車の外歯に係脱する内歯を有している。通常、ばね部材の付勢力で、外歯と内歯とが係合（噛合う）第１位置に操作部材が配置されることで、操作部材の不用意な回転が防止される。外歯と内歯との係合が外れる第２位置に、ばね部材に付勢力に抗して操作部材を軸方向に移動させることで、操作部材を回転操作することができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１０】
【特許文献１】特開2010−139399号公報
【特許文献２】特開2011−185835号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
既述のようにストッパ手段がケースの外部に配設された時計によれば、ストッパ手段の耐候性がよくないので、この手段が人体の汗や風雨並びに砂塵などに晒され易く、腐食を生じる虞がある。更に、ストッパ手段が有する係合リングが、操作部材の頭部の内側に取付けられているため、頭部が大径化する虞がある。頭部の大径化は、ケースの薄型化を促進する上ではそぐわない。これとともに、頭部の大径化は、操作トルクが小さくなる半面で、操作部材の頭部が、時計の携帯時にズボンのポケットに縁等に引っ掛かり易くなるので好ましくない。
【００１２】
本発明の目的は、ケースに収容された被回転体の不用意な回転及び被回転体を回転させる操作部材の空回りを、携帯時等において防止するストッパ手段の耐候性を向上できるとともに、ストッパ手段を原因として操作部材の頭部が大径化されない時計を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
前記課題を解決するために、本発明の時計は、貫通孔を有するケースと、被動歯車部を有し、前記ケースに回転可能に収容された被回転体と、前記貫通孔に固定されたパイプと、前記ケースの外部に配置される回転操作用の頭部、及び前記パイプに対し回転可能でかつ前記パイプの中心軸線が延びる方向に移動可能に挿入された軸部を有し、前記中心軸線が延びる方向に位置をずらせて設定された第１位置と第２位置とにわたり移動される操作部材と、この操作部材が前記第２位置に配置されるように前記操作部材を付勢する付勢体と、前記ケース内に突出された前記軸部の端部に取付けられ、前記被動歯車部に常に噛合わされた駆動歯車と、前記ケースの内部に設けられ、前記操作部材が前記第１位置に配置された状態で前記頭部の回転を妨げるとともに、前記操作部材が前記第２位置に配置された状態で前記被回転体を連動するための前記頭部の回転を許すストッパ手段と、を備えることを特徴としている。
【００１４】
本発明の時計によれば、ストッパ手段がケース内に配置されているので、このストッパ手段の耐候性が向上される。これとともに、ストッパ手段が、ケースの外部に位置される操作部材の頭部を利用するものではないので、頭部がストッパ手段を原因として大径化されない。
【００１５】
そして、この時計において、被回転体を回転させるとき以外の状態では、付勢体の付勢力で操作部材が第１位置に配置され、ストッパ手段が操作部材の頭部の回転が妨げている。これにより、駆動歯車と被動歯車部とが常に噛合わされているにも拘わらず、携帯時等における被回転体の不用意な回転及び操作部材の空回りが防止される。被回転体を回転させるときは、頭部を撮んで操作部材を第２位置に押し込む。それにより、ストッパ手段が操作部材の頭部の回転を許す状態となる。この状態で、頭部が回転操作されるに伴い、操作部材の回転が、駆動歯車と被動歯車部とが噛合わせを介して被回転体に伝達され、被回転体に所望の回転が与えられ。
【００１６】
本発明の時計の好ましい形態は、前記発明において、更に、前記ストッパ手段が、前記ケースの内部に臨んだ前記パイプの端部に形成され、前記中心軸線が延びる方向に沿って前記駆動歯車に向けて突出した先細り形状の回り止め部と、前記駆動歯車に設けられ、前記第１位置と前記第２位置にわたる前記操作部材の往復移動に伴い、前記回り止め部に係脱される係合部と、を有することを特徴としている。
【００１７】
この好ましい形態によれば、回り止め部は、パイプの端部の板厚を利用して形成され、パイプの径方向に沿ってパイプの端部の外周周りに突出されない。これにより、パイプの端部の外周周りに回り止め部と係合部とが設けられるスペースを要しない。若しくは、仮に、係合部がパイプの端部に肉厚より大きくパイプの端部外周から突出する場合でも、その突出寸法は小さて済む。それに応じて、ケース内の被回転体の誤動作を妨げるストッパ手段が、ケースの厚み方向についてケース内に占めるスペースを、小さくできる。更には、回り止め部が先細り形状であることにより、付勢体によって操作部材が第１位置に動かされるに伴い、係合部と回り止め部に係合しようとする際に、第１位置への操作部材の移動方向に係合部が回り止め部に対して引っ掛かることが抑制され、円滑に係合部を回り止め部に係合させることができる。
【００１８】
本発明の時計の好ましい形態は、更に、前記回り止め部が前記係合部に係合される一対の側面を有し、これら側面は、斜状でかつ互いに間の距離を次第に狭めていることを特徴としている。
【００１９】
この好ましい形態によれば、回り止め部の先細り形状が、互いに間の距離を次第に狭める一対の斜状をなす側面で形成されている。これにより、付勢体によって操作部材が第２位置から第１位置に移動されるに伴い、係合部が回り止め部に係合しようとする際、第１位置への操作部材の移動方向に沿って係合部が回り止め部に引っ掛かることが抑制される。そのため、係合部を回り止め部に円滑に係合させることができる。
【００２０】
本発明の時計の好ましい形態は、更に、前記回り止め部が前記係合部に係合される一対の側面を有し、これら側面は、斜状でかつ互いに間の距離を次第に狭めており、前記係合部は前記パイプに向けて先細り形状であることを特徴としている。
【００２１】
この好ましい形態によれば、係合部の先細り形状が、互いに間の距離を次第に狭める一対の斜状をなす側面で形成されている。こえにより、付勢体によって操作部材が第２位置から第１位置に移動されるに伴い、係合部と回り止め部に係合しようとする際、第１位置への操作部材の移動方向に沿って係合部が回り止め部に引っ掛かることが抑制される。このため、係合部を回り止め部に円滑に係合させることができる。
【００２２】
本発明の時計の好ましい形態は、更に、前記回り止め部が複数でかつ前記パイプの周方向に一回り並んで設けられ、前記回り止め部と同数の前記係合部が、複数でかつ前記駆動歯車にこの歯車の周方向に一回り並んで設けられていることを特徴としている。
【００２３】
この好ましい形態によれば、操作部材が第１位置に配置された状態で、より多くの回り止め部と係合部とが係合するので、ストッパ手段による操作部材の不用意な回り止め性能が高い。
【００２４】
更に、第１位置に配置された操作部材の頭部に対し使用者により過大な回転操作力が加えられる虞が考えられる。この場合、操作部材が第２位置に向けて移動されるに従い、回り止め部と係合部の互いに接した斜状の係合面は、互いの間に滑りを生じながら相対位置を変え、その進行により回り止め部から係合部が外れる。このため、回り止め部と係合部に過大なストレスが加わって、これらが破損する虞がない。
【００２５】
これとともに、係合部が回り止め部から外れた直後に、付勢体により操作部材が第１位置に向けて移動され、係合部が回り止め部に係合する。それにより、クリック感を操作者に与えることができるので、第１位置に配置された操作部材に対する誤操作に知覚させることが可能である。
【００２６】
本発明の時計の好ましい形態は、前記係合部は前記駆動歯車と一体であることを特徴としている。
【００２７】
この好ましい形態によれば、既述のように回り止め部がパイプの端部を利用して形成されていることに加えて、係合部を設けるための部品を要しない。したがって、部品点数が増加することなく、ストッパ手段を構成できる。
【００２８】
本発明の時計の好ましい形態は、前記係合部が前記駆動歯車の側面から突出されていることを特徴としている。
【００２９】
この好ましい形態によれば、駆動歯車を小径化できる。即ち、係合部を駆動歯車の側面に突設したことで、第１位置で回り止め部に係合部を係合させる上で、駆動歯車にパイプの端部外周に嵌合する部位を必要としないので、この駆動歯車を小径化できる。したがって、ケースの厚み方向についてケース内での駆動歯車の配設スペースが小さくて済む。
【００３０】
本発明の時計の好ましい形態は、更に、前記ケースに円板状の文字板が収容され、前記被回転体が、リング状で前記文字板の外周縁に沿って回転可能に配設された表示体であることを特徴としている。
【００３１】
この好ましい形態によれば、既述のように付勢体により押されて第１位置に配置された状態の操作部材の不用意な回転が、ストッパ手段により妨げられる。それにより、操作部材の回転に連動してケース内で回転される表示体の誤動作が抑制される。したがって、表示体の表示と文字板の表示または時刻表示針との関係で定められた機能（例えばタイマー機能等）が、不用意に狂うことを抑制できる。
【発明の効果】
【００３２】
本発明に係る時計によれば、ケース内に設けられた被回転体の携帯時等における不用意な回転、及びケースの外部で回転操作されて被回転体を連動する操作部材の携帯時等における不用意な空回りを防止するストッパ手段の耐候性を向上できるとともに、ストッパ手段を原因として操作部材の頭部が大径化されない、という効果がある。
【図面の簡単な説明】
【００３３】
【図１】本発明の第１の実施の形態に係る腕時計を示す正面図である。
【図２】図１中矢印Ｆ−Ｆ線に沿って示す断面図である。
【図３】第１の実施の形態に係る腕時計の操作部材が回転操作される第２位置に配置された状態を示す図２相当の断面図である。
【図４】図３中矢印Ｆ４−Ｆ４線に沿って示す断面図である。
【図５】図１の時計が備えるパイプを示す斜視図である。
【図６】図１の時計が備える駆動歯車を示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００３４】
本発明の第１の実施の形態を図１〜図６を参照して説明する。
図１〜図３中符号１１は、時計例えば携帯時計具体的には防水性を有する腕時計を示している。腕時計１１はその外装をなすケース１２を備える。
【００３５】
図２及び図３に示すようにケース１２内に、文字板１３、時刻を指し示す時刻表示針１４の動きを制御するムーブメント１５、及び被回転体例えば表示体１７等の所要部材が収められている。なお、被回転体は後述する表示体１７に制約されず、ケース１２内に回転可能に収容されて、ケース１２の外部からの操作に連動して回転される部材であればよい。
【００３６】
文字板１３は、円形で、周部に図１に示す時刻表示目盛１３ａを有する。なお、文字板１３は液晶画面によって時刻表示目盛を表示するデジタル表示式の文字板であってもよい。時刻表示針１４は、時針、分針、秒針のうちの少なくとも時針と分針とからなる。
【００３７】
図１に示すように腕時計１１の３時方向において竜頭１６がケース１２に取付けられている。竜頭１６はケース１２の外部で回転操作される。それによって、竜頭１６の回転は、例えば分針を回転させるためにムーブメント１５が有する図示しない輪列に与えられ、分針の位置が調整される。
【００３８】
表示体１７は、例えば合成樹脂製で、図１に示すように平面視リング状である。表示体１７の外径は文字板１３の直径より大きく、表示体１７の内径は文字板１３の直径より小さい。表示体１７は文字板１３の周方向に回転可能に配設されている。図２及び図３に示すように表示体１７の内周部は文字板１３の周部表面に重なっている。
【００３９】
図２及び図３に示すように表示体１７の厚みは、内周から外周に向けて次第に増えている。それにより形成された表示体１７の斜状でかつ環状をなす表面は表示面として利用され、この面に、図１に示すように表示１７ａが設けられている。表示１７ａは、例えば表示体１７の周方向に沿って等間隔に印刷などにより設けられた目盛である。表示体１７の回転により所定の位置に動かされた表示１７ａと時刻表示針１４との相対位置の変化によって、例えば所定時間からの経過時間を計測するタイマー機能を得ることができる。
【００４０】
なお、既述のように表示体１７は平面視リング状であることが好ましいが、これに制約されない。表示体１７が平面視リング状である場合、平面視無端形状であっても、両端を有しこれらの端が対向されて平面視Ｃの字形状をなしていても差し支えない。表示体１７の表示１７ａは、目盛に限らず、互いに異なる色で区分された複数の表示領域であってもよい。或いは、複数の無地の表示領域の夫々に描かれたシンボル（例えば日中のイメージを表す太陽のシンボルや、日没後のイメージを表す月のシンボル等）を、表示１７ａとすることもできる。更に、表示１７ａは、タイマー機能用ではなく、簡易な方位測定を可能とするための方位表示であってもよい。
【００４１】
図２〜図４に示すように表示体１７はその裏側に被動歯車部１８を一体に有する。被動歯車部１８は、谷部と山部を表示体１７の周方向に交互に設けてなり、これら山部と谷部は、表示体１７の半径方向（放射方向）に延びている。被動歯車部１８は、文字板１３の外周から外れていて、この外周を囲んでいる。
【００４２】
図２及び図３に示すようにケース１２は、環状に作られた胴２１の厚み方向一面に例えば透視カバー２２を液密に装着するとともに、胴２１の厚み方向他面に裏蓋２３を液密に装着して形成されている。胴２１はステンレス鋼やチタンなどの金属製であることが好ましい。
【００４３】
透視カバー２２は、例えば円形であり、時計１１の正面をなしている。透視カバー２２は透光部材例えば透明なガラス等からなり、これを通して文字板１３及び表示体１７を透視可能である。裏蓋２３は時計１１の裏面をなしている。裏蓋２３は金属や合成樹脂製である。なお、図２及び図３中符号２４，２５は、夫々ケース１２の液密を保持するために、胴２１と透視カバー２２との間、又は胴２１と裏蓋２３との間に挟設された環状のシール材を示している。
【００４４】
図２及び図３に示すように胴２１はその内側空間に向けて突出する環状凸部２６を有する。環状凸部２６に透視カバー２２の周部裏面が接触し支持されている。この環状凸部２６は、表示体１７の外周部表面を覆っている。そのため、表示体１７は、文字板１３と環状凸部２６とで時計１１の厚み方向に動かないように保持されている。更に、環状凸部２６の裏側に直角に連続した胴２１の内周面２１ａは表示体１７の外周面に接近され、それにより、表示体１７がその径方向に動かないように保持されている。
【００４５】
胴２１は竜頭１６の取付け位置からずれた位置、例えば２時方向に、図２及び図３に示す貫通孔２７を有する。この貫通孔２７に挿入してパイプ２８がケース１２に固定されている。胴２１とパイプ２８が共に金属製である場合、ロウ付けによりパイプ２８が胴２１に固定される。胴２１とパイプ２８の少なくとも一方が合成樹脂製である場合、接着剤を用いてパイプ２８が胴２１に固定される。パイプ２８は表示体１７の半径方向（放射方向）に延びている。
【００４６】
パイプ２８は大径部２８ａと小径部２８ｂとを有する段付き円筒形状である。このパイプ２８の小径部２８ｂが貫通孔２７に貫通されている。パイプ２８の大径部２８ａは、その小径部２８ｂ寄りの端面をケース１２の外周面に接触させた形態で、ケース１２の外部に配置されている。
【００４７】
大径部２８ａと反対側の小径部２８ｂの端部はケース１２の内部に突出されている。この小径部２８ｂの端部に回り止め部２９が形成されている。図５に示すように回り止め部２９は、好ましい例として複数で、かつ、パイプ２８の周方向に一回り並んで設けられている。
【００４８】
これらの回り止め部２９は、パイプ２８の中心軸線Ｐが延びる方向に沿って、後述する駆動歯車に向けて、言い換えれば、ケース１２の中心側に向けて先細り形状をなして突出されている。具体的には、各回り止め部２９は、斜状をなした一対の側面２９ａを有し、これら側面２９ａ相互の距離、言い換えれば、回り止め部２９の幅は、次第に狭まっている。
【００４９】
これにより、各回り止め部２９は三角形の山部をなしている。したがって、ケース１２内に臨んだ小径部２８ｂの端部は、三角形の山部と、パイプ２８の周方向に隣接した山部間に形成された三角形の谷部とが、パイプ２８の周方向に交互に設けられた構造をなしている。
【００５０】
パイプ２８が金属製である場合、その小径部２８ｂの端部に、前記谷部に相当する切削跡が得られるように切削加工が施される。それによって、各回り止め部２９がパイプ２８の周方向に隣接する切削跡間に形成される。このようにパイプ２８に対する切削加工により各回り止め部２９を形成する上で、パイプ２８自体が作業空間を限定することはなく、パイプ２８周りの空間が作業空間となるので、加工性がよい。パイプ２８が合成樹脂製である場合、このパイプ２８の成型によって各回り止め部２９が形成される。
【００５１】
なお、回り止め部２９は、先細り形状であれば、三角形に制約されず、例えば、三角形の先端が丸みを帯びて形成されていてもよく、或いは、二等辺台形状であってもよく、更には、後述する操作部材の回転方向が一方向である場合、回り止め部２９は、その片側の側面のみが斜状に形成され、それにより、先細り形状となっていても差し支えない。
【００５２】
図１中符号３１は操作部材を示している。操作部材３１は、表示１７ａを移動させるためにケース１２の外部で操作されて、表示体１７を連動する。この連動により表示体１７が回転される。図２及び図３に示すように操作部材３１は、好ましくは金属製で、頭部３２と軸部３３を備える。
【００５３】
頭部３２はリング状の周壁とこの周壁の一端を閉じた端壁を有するキャップ状に形成されている。この頭部３２の深さ及び内径（周壁の内周面で形成される径）は、パイプ２８の大径部２８ａの全長及び大径部２８ａの外周面で形成される直径より大きい。頭部３２の周壁の外周面に、この頭部３２が回転操作される際に操作する作業者の指が滑ることを防ぐための凹凸部が、ローレット加工により設けられている。
【００５４】
軸部３３は頭部３２の端壁裏面の中央部から一体に突設され、この軸部３３は大径部２８ａの全長より長い。軸部３３の先端部３３ａにおける軸部３３に直交する方向に沿う断面形状は、非円形、例えば図４に示すように断面Ｄの字形状である。これにより、軸部３３は段差３３ｂを有している。
【００５５】
先端部３３ａ以外の部位、つまり、軸部３３の根元から先端部３３ａまでの部位の外周面がなす径（直径）は、一定で、かつ、パイプ２８の小径部２８ｂの内径より僅かに小さい。前記部位はパイプ２８の全長より長い。
【００５６】
操作部材３１の軸部３３は、パイプ２８に対して回転可能でかつパイプ２８の軸方向（つまり、パイプ２８の中心軸線Ｐが延びる方向）に移動可能に挿入されている。それにより、操作部材３１の頭部３２は、パイプ２８の大径部２８ａを覆ってケース１２の外部に配置されている。
【００５７】
軸部３３の先端部３３ａに、操作部材３１の回転を表示体１７に伝達する駆動歯車３５が取付けられている。詳しくは、駆動歯車３５は先端部３３ａの断面形状に対応した形状の嵌合孔３５ａを有する。この嵌合孔３５ａを先端部３３ａに嵌合した後、先端部３３ａの外周面に開放する溝に止め輪３７を取付けることにより、駆動歯車３５が、止め輪３７と段差３３ｂとで挟まれ、先端部３３ａに対し回り止めされた状態に取付けられている。駆動歯車３５が有する歯３５ｂは、表示体１７の被動歯車部１８に常に噛合わされている。つまり、操作部材３１の後述する押し込み操作とその解放に伴って、ケース１２内で駆動歯車３５と被動歯車部１８とが噛合う位置は、表示体１７の半径方向に移動するが、噛合いそのものは維持される。
【００５８】
駆動歯車３５に係合部３６が設けられている。係合部３６は、操作部材３１がその中心軸線Ｐが延びる方向に往復移動されるに従い回り止め部２９に係脱される。係合部３６、は好ましく例としての駆動歯車３５の側面に突設されている。なお、係合部３６が駆動歯車３５の側面から突出しないように、駆動歯車３５の中央部に円形の凹みを設けて、その底面に係合部３６を突設することも可能である。
【００５９】
係合部３６は前記回り止め部２９とともに、ケース１２の内部に配設されるストッパ手段Ｓを形成する。このストッパ手段Ｓにより、操作部材３１が後述する第１位置に配置された状態で頭部３２の回転が妨げられるとともに、操作部材３１が後述する第２位置に配置された状態で表示体１７を連動するための頭部３２の回転が許される。
【００６０】
係合部３６は駆動歯車３５と一体であることが好ましい。この場合、係合部３６と駆動歯車３５とは、金属をプレスで加工して型成形された一体品とすることができる。しかし、これに対して低コストで製造できるように、本実施形態においては、係合部３６を有する駆動歯車３５は、ポリカーボネートやジュラコン等の合成樹脂で射出成形された一体品となっている。なお、駆動歯車３５が合成樹脂で係合部３６が金属である場合、係合部３６を駆動歯車３５にインサート成形することによって、これらを一体品とすることも可能である。
【００６１】
図６に示すように係合部３６は、好ましい例として複数、具体的には回り止め部２９と同数設けられている。これらの係合部３６は駆動歯車３５の周方向に一回り並んでいる。
各係合部３６はパイプ２８に向けて先細り形状をなしている。具体的には、各係合部３６は、斜状をなした一対の側面３６ａを有し、これら側面３６ａ相互の距離、言い換えれば、係合部３６の幅は、次第に狭まっている。
【００６２】
これにより、各係合部３６は三角形の山部をなしている。したがって、ケース１２内に配置される駆動歯車３５の側面には、係合部３６をなす三角形の山部と、駆動歯車３５の周方向に隣接した山部間に形成された三角形の谷部とが、駆動歯車３５の周方向に交互に設けられている。係合部３６の側面３６ａは回り止め部２９の側面２９ａに係脱可能である。
【００６３】
なお、係合部３６は、先細り形状であれば、三角形に制約されず、例えば、三角形の先端が丸みを帯びて形成されていてもよく、或いは、二等辺台形状であってもよく、更には、操作部材３１の回転方向が一方向である場合、係合部３６は、その片側の側面のみが斜状となって先細り形状となっていても差し支えない。
【００６４】
操作部材３１の軸部３３は、その長手方向中間部に周方向に連続する環状の取付溝３８を有する。この取付溝３８に嵌合されてリング状のパッキン３９が軸部３３の外周面から突出して取付けられている。パッキン３９は弾性変形が可能な合成ゴムや合成樹脂などの材料で形成されている。このパッキン３９は、パイプ２８とこれに挿入された軸部３３とで弾性変形した状態に挟まれている。それによって、パッキン３９はパイプ２８と軸部３３との間の防水を担っている。
【００６５】
操作部材３１は、パイプ２８の中心軸線Ｐが延びる方向に動かされることにより、第１位置と第２位置とにわたり移動可能である。第１位置と第２位置は、表示体１７の半径方向に延びるパイプ２８の中心軸線Ｐが延びる方向にずれて設定されている。操作部材３１は通常図２に示す第１位置に配置され、押し込まれたた操作部材３１は図３に示す第２位置に配置される。
【００６６】
第１位置は操作部材３１及び表示体１７が不用意に回転されないように保持するための位置である。第２位置は、使用者等が操作部材３１の頭部を意図的に回転操作して、表示体１７を連動し回転させるための位置である。
【００６７】
操作部材３１は、付勢体、例えばコイルばね４０でケース１２の外部に向けて付勢されて、第１位置に保持されている。コイルばね４０は、例えば大径部２８ａと小径部２８ｂとの境をなす壁部と、頭部３２の端壁とで圧縮状態に挟まれている。なお、コイルばね４０の配設は前記説明に限定されない。例えば、頭部３２の端壁に対向するパイプ２８の端面と頭部３２の端壁とでコイルばね４０を圧縮状態に挟んでもよい。更に、パイプ２８の大径部２８ａの外周を囲んでコイルばね４０を配置するとともに、このコイルばね４０を胴２１の外側面２１ｂと頭部３２の端壁とで圧縮状態に挟んでもよい。
【００６８】
以上説明した時計１１によれば、ストッパ手段Ｓがケース１２内に配置されているので、ストッパ手段Ｓが、ケース１２の外部で、人体の汗や大気中の湿気及び砂塵等に晒されることがない。これにより、ストッパ手段Ｓが腐食するおそれがなく、その耐候性を向上できる。
【００６９】
ストッパ手段Ｓは、ケース１２の外部に位置される操作部材３１の頭部３２を利用するものではないので、頭部３２がストッパ手段Ｓを原因として大径化されない。よって、ケース１２の薄型化に貢献できる。
【００７０】
ストッパ手段Ｓの係合部３６は駆動歯車３５と一体であり、ストッパ手段Ｓの回り止め部２９はケース１２内に突出するパイプ２８の端部を利用して形成されている。パイプ２８は操作部材３１を支持する部品であり、駆動歯車３５は操作部材３１の回転を表示体１７に伝達する部品である。このため、ストッパ手段Ｓを構成する上で特別な部品を要しない。よって、部品点数が増加することなく、ストッパ手段Ｓを構成できる。
【００７１】
更に、ストッパ手段Ｓの回り止め部２９は、パイプ２８の端部の厚みを利用して形成され、パイプ２８の径方向に沿ってパイプ２８の端部の外周周りに突出されたものではない。これにより、ケース１２の内部に突出されたパイプ２８の端部の外周周りに回り止め部２９と、これに係合されるストッパ手段Ｓの係合部３６とが設けられるスペースを要しない。若しくは、仮に、係合部３６がパイプ２８の端部に肉厚より大きくパイプ２８の端部外周から突出する場合でも、その突出寸法は小さい。それに応じて、ケース１２内の表示体１７の誤動作を妨げるストッパ手段Ｓが、ケース１２の厚み方向についてケース１２内に占めるスペースが小さくて済む。そのため、ケース１２の薄型化を促進する場合に適している。
加えて、駆動歯車３５の側面に係合部３６を突設した構成によれば、駆動歯車３５が大径化されない。
【００７２】
即ち、仮に、係合部３６を駆動歯車３５の幅内に形成する場合、この駆動歯車３５には、回り止め部２９が形成されたパイプ２８の端部外周に嵌合する部位が必要で、この部位の外側に表示体１７の被動歯車部１８に噛合う歯３６ｂ形成される。それにより、前記部位を原因として駆動歯車３５の直径が大きくなる。
【００７３】
これに対して、係合部３６を駆動歯車３５の側面に突設したことで、パイプ２８の端部外周に嵌合する部位を駆動歯車３５に必要としないので、この駆動歯車３５は大径化されない。したがって、ケース１２の厚み方向についてケース１２内での駆動歯車３５の配設スペースが小さくて済むので、ケース１２の薄型化に貢献できる。
【００７４】
以上説明した時計１１において、表示体１７を回転操作するとき以外の状態で操作部材３１は、コイルばね４０の付勢力で、ケース１２の外に向けて付勢され、図２に示した第１位置に保持されている。この状態で、駆動歯車３５の側面に突設された複数の係合部３６は、パイプ２８が有する複数の回り止め部２９に係合されている。これらの係合は、回り止め部２９の側面２９ａと係合部３６側面３６ａが、パイプ２８の周方向に接することでなされている。
【００７５】
パイプ２８はケース１２に固定されているので、前記係合（即ち、本実施形態では噛合い）によって、パイプ２８をストッパとして、駆動歯車３５の回転、及びこの歯車取付けられた操作部材３１の回転が妨げられる。そのため、駆動歯車３５が表示体１７の被動歯車部１８に常に噛合っているにも拘わらず、携帯時等における表示体１７の不用意な回転及び操作部材３１の空回りを防止できる。
【００７６】
このように第１位置に配置された操作部材３１が不用意に回転されることが妨げられて、表示体１７の誤動作が抑制されるので、この表示体１７の表示１７ａと文字板１３の時刻表示目盛１３ａまたは時刻表示針１４との関係で定められた機能（例えばタイマー機能等）が、不用意に狂うことを抑制できる。
【００７７】
また、表示体１７を回転させるときは、頭部３２を撮んで操作部材３１を、コイルばね４０に抗して図３に示した第２位置に押し込む。この押し込み操作は、頭部３２の周壁が胴２１の外側面２１ｂに接することで停止される。こうした押し込みに伴う駆動歯車３５の移動により、係合部３６が回り止め部２９から離れる。
【００７８】
つまり、ストッパ手段Ｓが操作部材３１の頭部３２の回転を許す状態となり、頭部３２の回転操作が可能となる。このため、頭部３２の回転操作に伴い、操作部材３１の回転が、駆動歯車３５と被動歯車部１８とが噛合わせを介して表示体１７に伝達され、表示体１７に所望の回転を与えることができる。なお、本実施形態では時計回り及び反時計回りのいずれの方向にも操作部材３１を回転操作できる。
【００７９】
こうして表示体１７を回転させた上で頭部３２から手指が離されると、コイルばね４０の付勢力で、操作部材３１がケース１２の外部に向けて押し戻され第１位置に配置される。それに伴い、ストッパ手段Ｓが機能する。つまり、係合部３６が回り止め部２９に係合されて、操作部材３１及び表示体１７が、その不用意な回転を妨げられた状態に保持される。
【００８０】
既述のように回り止め部２９は駆動歯車３５に向けて先細り形状であり、更に、係合部３６はパイプ２８に向けて先細り形状である。加えて、回り止め部２９が有する一対の側面２９ａ、及び係合部３６が有する一対の側面３６ａが、いずれも斜状で、かつ、側面２９ａ間の距離を、及び側面３６ａ間の距離は、夫々次第に狭められている。それにより、係合部３６が回り止め部２９に係合しようとする際、第１位置への操作部材３１の移動方向に沿って係合部３６が回り止め部２９に引っ掛かることが抑制される。よって、円滑に係合部３６を回り止め部２９に係合させることができる。
【００８１】
又、既述のように複数の回り止め部２９はパイプ２８の周方向に一回り並べられ、この回り止め部２９と同数の係合部３６も、駆動歯車３５にこの歯車の周方向に一回り並べられている。これにより、操作部材３１が第１位置に配置された状態で、より多くの回り止め部２９と係合部３６とが係合するので、ストッパ手段Ｓによる操作部材の不用意な回り止め性能が高い。
【００８２】
更に、第１位置に配置された操作部材３１の頭部３２に、これを回転させようとする操作力が、誤って過大に加えられることが考えられる。この場合、互いに接した回り止め部２９の斜状の側面２９ａと係合部３６の斜状の側面３６ａ間で滑りを生じながら、操作部材３１はケース１２の中心に向けて移動される。それに従い、回り止め部２９から係合部３６が外れるので、ストッパ手段Ｓをなした回り止め部２９と係合部３６に過大なストレスが掛かって、これらが破損する虞がない。
【００８３】
これとともに、係合部３６が回り止め部２９から外れた直後に、コイルばね４０により操作部材３１がケース１２の外部に向けて移動されるに伴い、係合部３６が回り止め部２９に係合される。それに伴い、クリック感が操作者に与えられる。したがって、操作部材３１の誤操作を知覚させることが可能である。
【００８４】
以上説明したように第１の実施の形態によれば、携帯時等におけるケース１２内の表示体１７の不用意な回転、及びケース１２の外部での回転操作により表示体１７を連動する操作部材３１の不用意な空回りを防止するストッパ手段Ｓの耐候性を向上できるとともに、ストッパ手段Ｓを原因として操作部材３１の頭部３２が大径化されない時計１１を提供できる。
【符号の説明】
【００８５】
１１…腕時計（時計）
１２…ケース
１７…表示体（被回転体）
２７…貫通孔
２８…パイプ
Ｐ…パイプの中心軸線
２９…回り止め部
２９ａ…回り止め部の側面
３１…操作部材
３２…頭部
３３…軸部
３５…駆動歯車
３６…係合部
３６ａ…係合部の側面
Ｓ…ストッパ手段
４０…コイルばね（付勢体）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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