(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
車両のホイールに取付けられると共に、前記ホイール径方向寸法が整数分の０．５インチにされ、前記ホイールを被覆すると共に、前記ホイール径方向位置が互いに相違される複数の被覆部材と、
複数の前記被覆部材がそれぞれ固定されると共に前記ホイールに取付けられて複数の前記被覆部材が前記ホイールに係合されずに取付けられる固定部材と、
を備えたホイールキャップ。
【請求項２】
車両のホイールに取付けられると共に、前記ホイールの径方向において組合わされ、前記ホイールを被覆する複数の被覆部材と、
複数の前記被覆部材がそれぞれ固定されると共に前記ホイールに取付けられて複数の前記被覆部材が前記ホイールに取付けられると共に、複数の前記被覆部材の前記ホイール側のみに配置される固定部材と、
を備えたホイールキャップ。
【請求項３】
前記固定部材に設けられると共に、前記固定部材に対する配置を変更可能にされ、前記ホイールに取付けられることで前記固定部材が前記ホイールに取付けられる取付手段を備えた請求項１又は請求項２記載のホイールキャップ。
【請求項４】
前記被覆部材の表面を平面状にした請求項１〜請求項３の何れか１項記載のホイールキャップ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車両のホイールを被覆するホイールキャップに関する。
【背景技術】
【０００２】
下記特許文献１に記載のホイールキャップは、車両のホイールに取付けられて、ホイールを被覆する。
【０００３】
ここで、このホイールキャップは、径方向寸法が異なるホイールに取付けることができない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平１０−４４７０１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、上記事実を考慮し、径方向寸法が異なるホイール間で被覆部材を共用できるホイールキャップを得ることが目的である。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
請求項１に記載のホイールキャップは、車両のホイールに取付けられると共に、前記ホイール径方向寸法が整数分の０．５インチにされ、前記ホイールを被覆すると共に、前記ホイール径方向位置が互いに相違される複数の被覆部材と、複数の前記被覆部材がそれぞれ固定されると共に前記ホイールに取付けられて複数の前記被覆部材が前記ホイールに係合されずに取付けられる固定部材と、を備えている。
【０００７】
請求項２に記載のホイールキャップは、車両のホイールに取付けられると共に、前記ホイールの径方向において組合わされ、前記ホイールを被覆する複数の被覆部材と、複数の前記被覆部材がそれぞれ固定されると共に前記ホイールに取付けられて複数の前記被覆部材が前記ホイールに取付けられると共に、複数の前記被覆部材の前記ホイール側のみに配置される固定部材と、を備えている。
【０００８】
請求項３に記載のホイールキャップは、請求項１又は請求項２に記載のホイールキャップにおいて、前記固定部材に設けられると共に、前記固定部材に対する配置を変更可能にされ、前記ホイールに取付けられることで前記固定部材が前記ホイールに取付けられる取付手段を備えている。
【０００９】
請求項４に記載のホイールキャップは、請求項１〜請求項３の何れか１項に記載のホイールキャップにおいて、前記被覆部材の表面を平面状にしている。
【発明の効果】
【００１０】
請求項１に記載のホイールキャップでは、車両のホイールに取付けられる被覆部材がホイールを被覆する。
【００１１】
ここで、被覆部材のホイール径方向寸法が整数分の０．５インチにされている。このため、径方向寸法が異なるホイール間で被覆部材を共用できる。
【００１２】
請求項２に記載のホイールキャップでは、車両のホイールに取付けられる複数の被覆部材がホイールを被覆する。
【００１３】
ここで、複数の被覆部材がホイールの径方向において組合わされている。このため、径方向寸法が異なるホイール間で被覆部材を共用できる。
【００１４】
請求項３に記載のホイールキャップでは、固定部材に設けられる取付手段がホイールに取付けられることで、固定部材がホイールに取付けられる。
【００１５】
ここで、取付手段が固定部材に対する配置を変更可能にされている。このため、異なるホイール間で被覆部材を共用できる。
【００１６】
請求項４に記載のホイールキャップでは、被覆部材の表面が平面状にされている。被覆部材の表面に多色意匠を容易に設けることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本発明の第１実施形態に係るホイールキャップ等を示す正面図である。
【図２】本発明の第１実施形態に係るホイールキャップ等を示す分解斜視図である。
【図３】本発明の第１実施形態に係るホイールキャップ等を示す断面図である。
【図４】本発明の第１実施形態に係るホイールキャップのホイールへの取付状況を示す断面図である。
【図５】本発明の第１実施形態に係る他のホイールキャップ等を示す正面図である。
【図６】本発明の第２実施形態に係るホイールキャップのホイールへの取付状況を示す断面図である。
【図７】本発明の第３実施形態に係るホイールキャップのホイールへの取付状況を示す断面図である。
【図８】本発明の第３実施形態に係るホイールキャップの台座及び狭持スプリングを示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
［第１実施形態］
図１には、本発明の第１実施形態に係るホイールキャップ１０等が正面図にて示されており、図２には、ホイールキャップ１０等が分解斜視図にて示されている。さらに、図３には、ホイールキャップ１０等が分解斜視図にて示されている。
【００１９】
図１〜図３に示す如く、本実施形態に係るホイールキャップ１０は、車両の金属製（例えばアルミニウム製又はスチール製）のホイール１２の車幅方向外側に取付けられている。ホイール１２の外周には、円筒状のリム１２Ａが同軸上に設けられており、リム１２Ａの外径は、１５インチにされている。リム１２Ａの径方向内側には、断面略台形棒状のスポーク１２Ｂが所定数（本実施形態では１０本）設けられており、所定数のスポーク１２Ｂは、ホイール１２の周方向に等間隔に配置されている。スポーク１２Ｂは、ホイール１２の径方向に延伸されており、所定数のスポーク１２Ｂは、基端において互いに連結されると共に、それぞれ先端においてリム１２Ａに結合されている。
【００２０】
ホイールキャップ１０には、被覆部材としての円環平板状の２個の円環板１４（円環板１４Ａ、１４Ｂ）が設けられており、２個の円環板１４は、それぞれホイール１２と同軸上に配置されて、ホイール１２の径方向において互いに組合わされている。ホイール１２の径方向内側の円環板１４Ａは、内径が１４インチにされると共に、外径が１４．５インチにされており、円環板１４Ａのホイール１２径方向寸法は、０．２５インチにされている。ホイール１２の径方向外側の円環板１４Ｂは、内径が１４．５インチにされると共に、外径が１５インチにされてホイール１２のリム１２Ａ外径に一致されており、円環板１４Ｂのホイール１２径方向寸法は、０．２５インチにされている。
【００２１】
円環板１４Ａ、１４Ｂの表面（車幅方向外側面）は、平面状にされており、円環板１４Ａ、１４Ｂの表面には、印刷、ホットスタンプ又はインモールドにより多色意匠（２色以上の意匠）が設けられている。
【００２２】
２個の円環板１４のホイール１２側には、固定部材としての樹脂製で円環平板状の台座１６が同軸上に設けられている。台座１６は、内径が１４インチにされると共に、外径が１５インチにされており、台座１６の表面（車幅方向外側面）には、２個の円環板１４が両面テープ、接着剤及び固定爪の嵌合の少なくとも１つによって固定されている。
【００２３】
図４に詳細に示す如く、台座１６には、ホイール１２側において、取付手段としての所定数（本実施形態では５個）の狭持爪１８が一体に設けられており、所定数の狭持爪１８は、ホイール１２の周方向に等間隔に配置されている。狭持爪１８には、一対の係合爪１８Ａが設けられており、一対の係合爪１８Ａは、それぞれ台座１６からホイール１２側に延伸されると共に、ホイール１２の周方向において互いに対向されている。係合爪１８Ａの先端部は、断面三角形状に突出されており、係合爪１８Ａ先端部の突出方向は、一対の係合爪１８Ａの対向方向にされている。一対の係合爪１８Ａは、ホイール１２のスポーク１２Ｂを弾性狭持すると共に、それぞれ先端部がスポーク１２Ｂの車幅方向内側面に係合されており、これにより、狭持爪１８がスポーク１２Ｂに取付けられて、台座１６が狭持爪１８によってホイール１２に取付けられている。
【００２４】
台座１６は、裏面（車幅方向内側面）において、取付手段としての両面テープ２０によってスポーク１２Ｂの車幅方向外側面に取付けられており（接着されており）、これにより、台座１６が両面テープ２０によってホイール１２に取付けられている。
【００２５】
以上により、２個の円環板１４が台座１６を介して狭持爪１８及び両面テープ２０によってホイール１２に取付けられており、２個の円環板１４は、ホイール１２の外周部の車幅方向外側を被覆している。
【００２６】
図５に示す本実施形態に係る他のホイールキャップ３０は、上記ホイールキャップ１０と、ほぼ同様の構成であるが、以下の点で異なる。
【００２７】
ホイールキャップ３０が取付けられるホイール１２は、リム１２Ａの外径が１６インチにされている。
【００２８】
ホイールキャップ３０には、被覆部材としての円環平板状の４個の円環板１４（円環板１４Ａ、１４Ｂの他に径方向外側の円環板１４Ｃ、１４Ｄ）が設けられており、４個の円環板１４は、それぞれホイール１２と同軸上に配置されて、ホイール１２の径方向において互いに組合わされている。円環板１４Ｂの径方向外側の円環板１４Ｃは、内径が１５インチにされると共に、外径が１５．５インチにされており、円環板１４Ｃのホイール１２径方向寸法は、０．２５インチにされている。円環板１４Ｃの径方向外側の円環板１４Ｄは、内径が１５．５インチにされると共に、外径が１６インチにされてホイール１２のリム１２Ａ外径に一致されており、円環板１４Ｄのホイール１２径方向寸法は、０．２５インチにされている。
【００２９】
円環板１４Ｃ、１４Ｄの表面（車幅方向外側面）は、平面状にされており、円環板１４Ｃ、１４Ｄの表面には、印刷、ホットスタンプ又はインモールドにより多色意匠（２色以上の意匠）が設けられている。
【００３０】
台座１６は、内径が１４インチにされると共に、外径が１６インチにされており、台座１６の表面（車幅方向外側面）には、４個の円環板１４が両面テープ、接着剤及び固定爪の嵌合の少なくとも１つによって固定されている。
【００３１】
４個の円環板１４は、台座１６を介して狭持爪１８及び両面テープ２０によってホイール１２に取付けられており、４個の円環板１４は、ホイール１２の外周部の車幅方向外側を被覆している。
【００３２】
次に、本実施形態の作用を説明する。
【００３３】
以上の構成のホイールキャップ１０、３０では、円環板１４Ａ、１４Ｂ、又は、円環板１４Ａ、１４Ｂ、１４Ｃ、１４Ｄがホイール１２の外周部の車幅方向外側を被覆している。
【００３４】
ここで、円環板１４Ａ、１４Ｂ、１４Ｃ、１４Ｄは、ホイール１２径方向寸法が２分の０．５インチにされて、それぞれ外径が１４．５インチ、１５インチ、１５．５インチ、１６インチにされており、円環板１４Ａ、１４Ｂ、１４Ｃ、１４Ｄは、ホイール１２のリム１２Ａ外径以下の外径のものがホイール１２の径方向において組合わされてホイール１２に取付けられる。このため、円環板１４Ａ、１４Ｂは、リム１２Ａの外径が１５インチ（円環板１４Ｂの外径）以上のホイール１２に取付けることができると共に、円環板１４Ｃ、１４Ｄは、リム１２Ａの外径が１６インチ（円環板１４Ｄの外径）以上のホイール１２に取付けることができる。これにより、リム１２Ａの外径が異なるホイール１２に同一の円環板１４を取付けることができ、リム１２Ａの外径が異なるホイール１２間で円環板１４を共用できる。したがって、異なるホイール１２毎にホイールキャップ全体を新設する場合とは異なり、異なるホイール１２毎にホイールキャップ全体を成形する金型を新設する必要をなくすことができ、開発コスト及び開発日数を低減できる。
【００３５】
さらに、複数の円環板１４が台座１６を介してホイール１２に取付けられる。このため、複数の円環板１４をホイール１２に容易に取付けることができる。
【００３６】
しかも、円環板１４が台座１６の狭持爪１８によってホイール１２のスポーク１２Ｂに取付けられている。このため、意匠（スポーク１２Ｂの本数を含む）が異なるホイール１２毎に台座１６（狭持爪１８を含む）を新設することで、円環板１４を意匠が異なるホイール１２に容易に取付けることができる。さらに、平板状の台座１６を例えば両面テープ２０のみによってホイール１２に強固に取付けるために、ホイール１２の台座１６を取付ける部分に平面部を設ける必要をなくすことができ、ホイール１２の平面部を設けることによる重量増加を抑制できて、車両の重量を低減できる（例えばアルミニウム製でリム１２Ａの外径が１６インチのホイール１２の場合にホイール１２の重量を１５００ｇ低減できて４輪車両の重量を６Ｋｇ低減できる）。
【００３７】
また、円環板１４の表面が平面状にされて、円環板１４の表面に印刷、ホットスタンプ又はインモールドにより多色意匠が設けられている。このため、円環板１４の表面が立体的にされて、円環板１４の表面に塗装により多色意匠を設ける必要がある場合とは異なり、円環板１４の表面にマスク塗装を行うための治具を不要にできると共に、円環板１４の表面に塗装（マスク塗装）の見切り（境界）を設けるための溝を設ける必要をなくすことができる。これにより、円環板１４の表面に多色意匠を容易に設けることができると共に、コスト（開発コストを含む）及び開発日数を低減できる。
【００３８】
さらに、上述の如く、複数の円環板１４がホイール１２の径方向において組合わされている。このため、複数の円環板１４表面の意匠が組合わされることで、ホイールキャップ１０、３０（複数の円環板１４）の見栄えを低コストで自由に設定できる。
【００３９】
なお、本実施形態では、台座１６を狭持爪１８によってホイール１２のスポーク１２Ｂに取付けることで、円環板１４をホイール１２に取付けた。しかしながら、台座１６を取付手段としての取付爪によってホイール１２のリム１２Ａに取付けることで、円環板１４をホイール１２に取付けてもよい。
【００４０】
この場合、リム１２Ａの内面に取付凹部（図示省略）が設けられると共に、台座１６のホイール１２側に所定数の取付爪が一体に設けられる。さらに、取付爪の先端部が、ホイール１２の径方向外側に突出されて、リム１２Ａの取付凹部に弾性係合される。これにより、取付爪がリム１２Ａに取付けられて、台座１６が取付爪によってホイール１２に取付けられる。
【００４１】
さらに、この場合、所定数の取付爪のホイール１２径方向内側に取付手段を構成する円環棒状の補助リングを取付けて、補助リングが取付爪をホイール１２の径方向外側に弾性押圧してもよい。これにより、取付爪先端部の取付凹部への弾性係合力を増加できて、取付爪のリム１２Ａへの取付力を増加でき、台座１６の取付爪によるホイール１２への取付力を増加できて、円環板１４のホイール１２への取付力を増加できる。
【００４２】
［第２実施形態］
図６には、本発明の第２実施形態に係るホイールキャップ４０のホイール１２への取付状況が断面図にて示されている。
【００４３】
本実施形態に係るホイールキャップ４０は、上記第１実施形態と、ほぼ同様の構成であるが、以下の点で異なる。
【００４４】
図６に示す如く、本実施形態に係るホイールキャップ４０では、台座１６のホイール１２側に、取付手段を構成する補助スプリング４２が所定数（本実施形態では５個）設けられており、所定数の補助スプリング４２は、ホイール１２の周方向に等間隔に配置されている。補助スプリング４２には、長尺板状の押圧スプリング４２Ａが一対設けられており、一対の押圧スプリング４２Ａは、狭持爪１８を挟んだ状態で、ホイール１２の周方向において互いに対向されている。押圧スプリング４２Ａの基端部は、台座１６に装着かつ固定されており、押圧スプリング４２Ａは、台座１６からホイール１２側に延伸されている。押圧スプリング４２Ａは、狭持爪１８の係合爪１８Ａをホイール１２のスポーク１２Ｂ側に弾性押圧しており、補助スプリング４２は、一対の係合爪１８Ａによるスポーク１２Ｂの弾性狭持力を増加させると共に、係合爪１８Ａ先端部のスポーク１２Ｂへの係合が解除されることを制限して、狭持爪１８のスポーク１２Ｂへの取付力を増加させている。
【００４５】
ここで、本実施形態でも、上記第１実施形態と同様の作用及び効果を奏することができる。
【００４６】
さらに、上述の如く、補助スプリング４２が狭持爪１８のスポーク１２Ｂへの取付力を増加させている。このため、台座１６のホイール１２への取付力を増加できて、円環板１４のホイール１２への取付力を増加できる。
【００４７】
［第３実施形態］
図７には、本発明の第３実施形態に係るホイールキャップ５０のホイール１２への取付状況が断面図にて示されている。
【００４８】
本実施形態に係るホイールキャップ５０は、上記第１実施形態と、ほぼ同様の構成であるが、以下の点で異なる。
【００４９】
図７に示す如く、本実施形態に係るホイールキャップ５０が取付けられるホイール１２では、スポーク１２Ｂの幅方向両側の側面に、係合凹部５２が形成されており、係合凹部５２の底面は、断面Ｕ字状又は断面Ｖ字状にされている。
【００５０】
図８にも示す如く、ホイールキャップ５０では、台座１６のホイール１２側の面に、所定数（本実施形態では５個）の装着部５４が設けられており、所定数の装着部５４は、ホイール１２の周方向に等間隔に配置されている。装着部５４には、一対の装着枠５４Ａが設けられており、一対の装着枠５４Ａは、ホイール１２の周方向において互いに対向されている。
【００５１】
台座１６のホイール１２側には、取付手段としての狭持スプリング５６が所定数（本実施形態では５個）設けられており、狭持スプリング５６には、長尺板状の係合スプリング５６Ａが一対設けられている。係合スプリング５６Ａの基端部は、装着部５４の装着枠５４Ａ内に装着かつ固定されており、一対の係合スプリング５６Ａは、それぞれ台座１６からホイール１２側に延伸されると共に、ホイール１２の周方向において互いに対向されている。係合スプリング５６Ａの先端部は、断面Ｕ字状又は断面Ｖ字状に曲げられて突出されており、係合スプリング５６Ａ先端部の突出方向は、一対の係合スプリング５６Ａの対向方向にされている。一対の係合スプリング５６Ａは、それぞれ先端部がホイール１２のスポーク１２Ｂの係合凹部５２に係合されると共に、スポーク１２Ｂを弾性狭持しており、これにより、狭持スプリング５６がスポーク１２Ｂに取付けられて、台座１６が狭持スプリング５６によってホイール１２に取付けられている。
【００５２】
円環板１４は、台座１６を介して狭持スプリング５６及び両面テープ２０によってホイール１２に取付けられている。
【００５３】
ここで、本実施形態でも、上記第１実施形態と同様の作用及び効果を奏することができる。
【００５４】
なお、上記第１実施形態〜第３実施形態では、円環板１４の最小外径を円環板１４Ａの１４．５インチにした。しかしながら、円環板１４の最小外径を１４．５インチより小さくしてもよい。
【００５５】
さらに、上記第１実施形態〜第３実施形態では、円環板１４の最大外径を円環板１４Ｄの１６インチにした。しかしながら、円環板１４の最大外径を１６インチより大きくしてもよい。
【００５６】
また、上記第１実施形態〜第３実施形態では、円環板１４のホイール１２径方向寸法を２分の０．５インチにした。しかしながら、円環板１４のホイール１２径方向寸法は整数分の０．５インチであればよい。これにより、少なくとも整数個の円環板１４をホイール１２の径方向に組合わせることで、円環板１４の最大外径を整数インチにすることができ、円環板１４の最大外径を一般にホイール１２の１インチ毎に変動する整数インチに設定にされるリム１２Ａの外径に一致させることができる。
【００５７】
さらに、上記第１実施形態〜第３実施形態では、円環板１４の表面に多色意匠を設けた。しかしながら、円環板１４の表面に一色意匠を設けてもよい。
【００５８】
しかも、上記第１実施形態〜第３実施形態では、円環板１４の表面に印刷、ホットスタンプ又はインモールドにより意匠を設けた。しかしながら、円環板１４の表面に塗装により意匠を設けてもよい。
【００５９】
また、上記第１実施形態〜第３実施形態では、台座１６を狭持爪１８（補助スプリング４２を含んでもよい）、取付爪（補助リングを含んでもよい）又は狭持スプリング５６及び両面テープ２０によってホイール１２に取付けることで、円環板１４をホイール１２に取付けた。しかしながら、台座１６を取付手段としての狭持爪１８（補助スプリング４２を含んでもよい）、取付爪（補助リングを含んでもよい）、狭持スプリング５６、両面テープ２０、接着剤及びネジの少なくとも１つによってホイール１２に取付けることで、円環板１４をホイール１２に取付ければよい。
【００６０】
さらに、上記第１実施形態〜第３実施形態では、円環板１４を台座１６を介してホイール１２に取付けた。しかしながら、円環板１４を台座１６を介さずにホイール１２に取付けてもよい。この場合、円環板１４に配置される狭持爪１８（補助スプリング４２を含んでもよい）、取付爪（補助リングを含んでもよい）、狭持スプリング５６、両面テープ２０、接着剤及びネジの少なくとも１つによって、円環板１４をホイール１２に取付ける。
【００６１】
また、台座１６又は円環板１４を両面テープ２０、接着剤及びネジの少なくとも１つのみによってホイール１２に取付ける場合には、台座１６又は円環板１４に対する両面テープ２０、接着剤及びネジの少なくとも１つの配置を変更でき、台座１６又は円環板１４を意匠（スポーク１２Ｂの本数を含む）が異なるホイール１２に取付けることができて、円環板１４を意匠が異なるホイール１２に容易に取付けることができる。
【００６２】
さらに、台座１６又は円環板１４を狭持爪１８（補助スプリング４２を含んでもよい）、取付爪（補助リングを含んでもよい）及び狭持スプリング５６の少なくとも１つによってホイール１２に取付ける場合には、台座１６又は円環板１４への狭持爪１８（補助スプリング４２を含んでもよい）、取付爪（補助リングを含んでもよい）及び狭持スプリング５６の少なくとも１つの設置位置を変更可能にすることで、台座１６又は円環板１４を意匠（スポーク１２Ｂの本数を含む）が異なるホイール１２に取付けることができて、円環板１４を意匠が異なるホイール１２に容易に取付けることができる。
【００６３】
また、台座１６又は円環板１４を両面テープ２０及び接着剤の少なくとも１つのみによってホイール１２に取付ける場合には、ホイール１２の台座１６又は円環板１４を取付ける部分に平面部を設けることで、台座１６又は円環板１４をホイール１２に強固に取付けることができる。
【符号の説明】
【００６４】
１０    ホイールキャップ
１４    円環板（被覆部材）
１８    狭持爪（取付手段）
２０    両面テープ（取付手段）
３０    ホイールキャップ
４０    ホイールキャップ
４２    補助スプリング（取付手段）
５０    ホイールキャップ
５６    狭持スプリング（取付手段）
【図１】
0006367675.tif 000002
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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