(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
無線通信システムで第１のＵＥ（Ｕｓｅｒ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ）が信号を受信する方法において、
第２のＵＥからＤ２Ｄ（Ｄｅｖｉｃｅ―ｔｏ―Ｄｅｖｉｃｅ）通信のための同期を獲得するために同期信号を受信するステップと、
前記第２のＵＥから前記Ｄ２Ｄ通信のための境界信号を受信するステップと、
前記境界信号の帯域幅に基づいてＤ２Ｄ信号の帯域幅を決定するステップと、
前記境界信号の前記境界信号と前記Ｄ２Ｄ信号の帯域幅とに基づいて前記Ｄ２Ｄ信号を受信するステップを含み、
前記同期信号は、一つのシンボルのうち一部分を用いて伝送される、信号受信方法。
【請求項２】
前記シンボルは、Ｎ個に分割された区間を含み、
前記同期信号は、前記分割された区間のうちＭ個の区間を用いて伝送され、
残りのＮ−Ｍ個の区間は保護区間として用いられる、請求項１に記載の信号受信方法。
【請求項３】
前記同期信号は、
前記Ｍ個の区間上で繰り返される、請求項２に記載の信号受信方法。
【請求項４】
前記同期は、
前記同期信号の開始点とウィンドウの開始点との間の差に基づいて獲得される、請求項３に記載の信号受信方法。
【請求項５】
前記境界信号は、前記同期信号と異なるシーケンスを用いて伝送される、請求項１に記載の信号受信方法。
【請求項６】
前記境界信号の帯域幅は、
前記Ｄ２Ｄ信号の帯域幅の部分集合である、請求項１に記載の信号受信方法。
【請求項７】
前記境界信号は、資源ブロックｋ−ｋ1〜ｋ＋ｋ2で伝送され、
前記Ｄ２Ｄ信号は、資源ブロックｎ1〜ｎ2で伝送され、
前記ｋは、数式ｆｌｏｏｒ（（ｎ1＋ｎ2）／２）によって決定される、請求項６に記載の信号受信方法。
【請求項８】
前記境界信号が伝送される資源ブロックの個数は、
前記Ｄ２Ｄ信号が伝送される資源ブロックの個数によって決定される、請求項７に記載の信号受信方法。
【請求項９】
前記境界信号が伝送される資源ブロックは、複数のグループにグルーピングされ、
前記境界信号が伝送される資源ブロックの個数はグループごとにそれぞれ決定される、請求項８に記載の信号受信方法。
【請求項１０】
前記Ｄ２Ｄ信号は、前記境界信号の帯域幅と同一の帯域幅を用いて受信され、
前記第２のＵＥは、前記第２のＵＥから伝送される境界信号のシーケンスに基づいて識別される、請求項１に記載の信号受信方法。
【請求項１１】
前記境界信号は、特定パラメーターに基づいて生成され、
前記特定パラメーターは、複数のＵＥのＩＤ（Ｉｄｅｎｔｉｔｙ）が一つのパラメーターにマッピングされるハッシング関数に基づいて決定される、請求項１０に記載の信号受信方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、無線通信システムに関し、より詳細には、無線通信システムで端末間の直接通信を用いて信号を受信する方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
本発明では、端末間の直接通信の信号を受信する方法を説明する。
【０００３】
本発明を説明する前に、端末間の直接通信に関して説明する。図１は、端末間の直接通信の概念図である。
【０００４】
図１を参照すると、ＵＥ１  １２０とＵＥ２  １３０は、相互間の端末間の直接通信を行っている。ここで、ＵＥとは、ユーザーの端末を意味する。ただし、基地局などのネットワーク装備も、端末間の直接通信方式を用いて信号を送受信する場合は一種のＵＥと見なすことができる。一方、ｅＮＢは、適切な制御信号を介して各ＵＥ間の直接通信のための時間／周波数資源の位置、伝送電力などに対する制御を行うことができる。しかし、ｅＮＢ  １１０のカバレッジ（ｃｏｖｅｒａｇｅ）の外部に各ＵＥが位置する場合、端末間の直接通信は、ｅＮＢ  １１０の制御信号なしでも行われるように設定することができる。以下では、端末間の直接通信をＤ２Ｄ（ｄｅｖｉｃｅ―ｔｏ―ｄｅｖｉｃｅ）通信と称する。また、端末間の直接通信のために連結されたリンクをＤ２Ｄ（ｄｅｖｉｃｅ―ｔｏ―ｄｅｖｉｃｅ）リンクと称し、ＵＥがｅＮＢと通信するリンクをＮＵ（ｅＮＢ―ＵＥ）リンクと称する。
【０００５】
一方、ｅＮＢ  １１０に連結されたＵＥは、一部のサブフレームを用いてＤ２Ｄ通信を行い、他の一部のサブフレームを用いてｅＮＢとの通信を行う。このようなＤ２Ｄシステムの設計において、ＵＥ１  １２０及びＵＥ２  １３０のそれぞれのアップリンク送信に与えられたタイミングアドバンス（Ｔｉｍｉｎｇ  Ａｄｖａｎｃｅ）及びＵＥ１  １２０とＵＥ２  １３０との間の伝播遅延（ｐｒｏｐａｇａｔｉｏｎ  ｄｅｌａｙ）を考慮する必要がある。ＵＥ１  １２０がＵＥ２  １３０に信号を伝送する場合、発生する一定量の伝播遅延により、ＵＥ２  １３０が受信するＤ２Ｄサブフレームの境界は、ＵＥ１  １２０のサブフレーム境界及びＵＥ２  １３０のサブフレーム境界と一致しないこともある。一般に、Ｄ２Ｄ通信は、近距離に位置したＵＥ間で行われるので、０．５  ＯＦＤＭ（Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｉｎｇ）シンボルサイズ以内の往復伝播遅延（ｒｏｕｎｄ―ｔｒｉｐ  ｐｒｏｐａｇａｔｉｏｎ  ｄｅｌａｙ）でＤ２Ｄ通信を行うことを仮定することができる。また、ＵＥが特定サブフレームでｅＮＢに信号を送信し、後続するサブフレームでＤ２Ｄ信号を受信する場合、送信動作から受信動作への送受信動作転換のために一定時間が必要である。さらに、ＵＥが前記受信動作を行った後、その次の後続するサブフレームでｅＮＢに信号を送信する場合にも、受信動作から送信動作への送受信動作転換のために一定時間が必要である。このように、ＵＥ間の伝播遅延の相殺及び送受信動作転換のためにＤ２ＤリンクサブフレームとＮＵリンクサブフレームとの間には所定の保護区間（Ｇｕａｒｄ  Ｉｎｔｅｒｖａｌ、以下、ＧＩという）が存在し、該当のＧＩでは、有意味な信号の送受信が中断される必要がある。一般に、前記ＧＩは、単一のＯＦＤＭシンボルの長さより短く、特に０．５シンボル長さ以下であると見なすことができる。
【０００６】
ＧＩが０．５シンボル以下に設定される場合、一つのシンボルの残りの０．５シンボルを用いて特殊な信号を送信することができる。前記特殊な信号は、事前にＤ２Ｄ受信する端末であるＤ２Ｄ受信ＵＥが予め知っているシーケンス（ｓｅｑｕｅｎｃｅ）を使用することによって、Ｄ２Ｄサブフレームが開始される正確な時点を把握する用途で活用することができる。このような観点で、前記特殊な信号は、Ｄ２Ｄサブフレーム同期化信号（Ｄ２Ｄ  ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｓｉｇｎａｌ）又はＤ２Ｄサブフレーム決定信号（Ｄ２Ｄ  ｓｕｂｆｒａｍｅ  ｄｅｔｅｒｍｉｎｉｎｇ  ｓｉｇｎａｌ）と称することができる。前記特殊な信号は、Ｄ２Ｄ受信端に予め知られた信号であるので、Ｄ２Ｄ信号に対するチャンネル推定（ｃｈａｎｎｅｌ  ｅｓｔｉｍａｔｉｏｎ）及びＣＳＩフィードバック（ｃｈａｎｎｅｌ  ｓｔａｔｅ  ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  ｆｅｅｄｂａｃｋ）のための測定（ｍｅａｓｕｒｅｍｅｎｔ）の用途で活用することもできる。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
以上の論議に基づいて、本発明では、無線通信システムで端末間の直接通信を用いた信号受信方法を提案しようとする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の実施例によると、無線通信システムで端末間の直接通信を用いて信号を受信する方法は、第２の端末から端末間の直接通信のための同期信号を受信するステップと、前記同期信号に基づいて同期を獲得するステップと、前記第２の端末から端末間の直接通信のための境界信号を受信するステップと、前記境界信号に基づいて端末間の直接通信を用いた制御信号又はデータ信号を受信するステップを含み、前記同期信号は、一つのシンボルのうち一部分を用いて伝送されることを特徴とする。
【０００９】
好ましくは、前記一つのシンボルは、Ｎ個に分割された区間を含み、前記同期信号は、前記分割された区間のうちＭ個の区間を用いて伝送され、残りのＮ−Ｍ個の区間は保護区間として用いられることを特徴とする。さらに好ましくは、前記同期信号は、前記Ｍ個の区間上で繰り返されることを特徴とする。したがって、前記同期は、前記同期信号の開始点とウィンドウ（ｗｉｎｄｏｗ）の開始点との間の差に基づいて獲得することができる。
【００１０】
好ましくは、前記境界信号は、前記同期信号が伝送される資源ブロックと異なるシーケンスを用いて伝送されることを特徴とする。
【００１１】
一方、前記境界信号に基づいて端末間の直接通信を用いた制御信号又はデータ信号を受信するステップは、前記境界信号の帯域幅に基づいて前記制御信号又はデータ信号の帯域幅を決定するステップを含むことを特徴とする。好ましくは、前記境界信号の帯域幅は、前記制御信号又はデータ信号の帯域幅の部分集合であることを特徴とする。さらに好ましくは、前記境界信号は、資源ブロックｋ−ｋ1〜ｋ＋ｋ2で伝送され、前記制御信号又はデータ信号は、資源ブロックｎ1〜ｎ2で伝送され、前記資源ブロックｋは、中心資源ブロックとして数式ｆｌｏｏｒ（（ｎ1＋ｎ2）／２）（フロア関数）によって決定されることを特徴とする。また、前記境界信号が伝送される資源ブロックの個数は、前記データ信号又は前記制御信号が伝送される資源ブロックの個数によって決定することができる。さらに、前記境界信号が伝送される資源ブロックは、複数のグループにグルーピング（ｇｒｏｕｐｉｎｇ）され、前記境界信号が伝送される資源ブロックの個数は、前記複数のグループごとにそれぞれ決定することができる。
【００１２】
又は、前記制御信号又はデータ信号は、前記境界信号と同一の帯域幅を用いて受信され、前記第２の端末は、前記第２の端末から伝送される境界信号のシーケンスに基づいて識別されることを特徴とする。好ましくは、前記境界信号は、特定パラメーターに基づいて生成され、前記特定パラメーターは、複数の端末のＩＤ（Ｉｄｅｎｔｉｔｙ）が一つのパラメーターにマッピング（ｍａｐｐｉｎｇ）されるハッシング（ｈａｓｈｉｎｇ）関数に基づいて決定されることを特徴とする。
【００１３】
好ましくは、前記境界信号は、特定パラメーターに基づいて生成され、前記特定パラメーターは、前記制御信号又はデータ信号の伝送パラメーターと連動したことを特徴とする。さらに好ましくは、伝送パラメーターは、複数のグループにグルーピングされ、前記複数のグループのそれぞれは前記特定パラメーターと連動することを特徴とする。具体的には、前記制御信号又は前記データ信号のパラメーターは、前記制御信号の帯域幅、前記データ信号の帯域幅及び復調参照信号（Ｄｅｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ）パラメーターのうち少なくとも一つを含むことができる。
【００１４】
好ましくは、前記同期信号は、サウンディング参照信号（Ｓｏｕｎｄｉｎｇ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ）であり得る。
【００１５】
好ましくは、前記境界信号は、復調参照信号であり得る。
【発明の効果】
【００１６】
本発明の実施例によると、無線通信システムで端末間の直接通信を用いて効率的に信号を受信することができる。
【００１７】
本発明で得られる効果は、以上で言及した各効果に制限されなく、言及していない更に他の効果は、下記の記載から本発明の属する技術分野で通常の知識を有する者に明確に理解され得るだろう。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】端末間の直接通信の概念図である。
【図２】中継局を含む無線通信システムを示した図である。
【図３】３ＧＰＰ  ＬＴＥシステムの無線フレーム（ｒａｄｉｏ  ｆｒａｍｅ）構造を示す図である。
【図４】ダウンリンクスロットでの資源グリッド（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｇｒｉｄ）を示す図である。
【図５】ダウンリンクサブフレームの構造を示す図である。
【図６】アップリンクサブフレームの構造を示す図である。
【図７】ＯＦＤＭシンボルにＣＰ（ｃｙｃｌｉｃ  ｐｒｅｆｉｘ）を挿入する例を示す図である。
【図８】ＯＦＤＭ伝送機とＯＦＤＭ受信機の構造の例を示す図である。
【図９】保護区間がサブフレーム内に位置する例を示す図である。
【図１０】保護区間がサブフレーム内に位置する例を示す図である。
【図１１】保護区間を含むサブフレームにおける従来のデータ伝送方法を示す図である。
【図１２】保護区間を含む２個のシンボルで互いに異なるデータを伝送する例を示す図である。
【図１３】保護区間を含む２個のシンボルでデータを重複して伝送する例を示す図である。
【図１４】保護区間を含む２個のシンボルの部分シンボルのみでデータを重複して伝送する例を示す図である。
【図１５】保護区間を含む２個のシンボルの部分シンボルでデータを重複して伝送する他の例を示す図である。
【図１６】ＯＦＤＭ受信機の復調過程で部分シンボルのデータを結合する例を示す図である。
【図１７】保護区間を含むサブフレームでシンボルインデックスを付与する一例を示す図である。
【図１８】短いブロックと長いブロックとを比較し、短いブロックを生成する方法を示す図である。
【図１９】短いブロックを、保護区間を含むシンボルに割り当てる例を示す図である。
【図２０】短いブロックが割り当てられる無線資源の位置の例を示す図である。
【図２１】短いブロックに隣接した資源ブロックに保護副搬送波（ｇｕａｒｄ  ｓｕｂｃａｒｒｉｅｒ）を設定する例を示す図である。
【図２２】短いブロックに隣接した資源ブロックに保護副搬送波（ｇｕａｒｄ  ｓｕｂｃａｒｒｉｅｒ）を設定する例を示す図である。
【図２３】短いブロック内に保護副搬送波を設定する例を示す図である。
【図２４】短いブロック内に保護副搬送波を設定する例を示す図である。
【図２５】短いブロック内に保護副搬送波を設定する例を示す図である。
【図２６】短いブロック内に保護副搬送波を設定する例を示す図である。
【図２７】短いブロック内に保護副搬送波を設定する例を示す図である。
【図２８】多重ユーザー環境でサブフレームに含まれる短いブロックと保護副搬送波の割り当て例を示す図である。
【図２９】多重ユーザー環境でサブフレームに含まれる短いブロックと保護副搬送波の割り当て例を示す図である。
【図３０】バックホールアップリンクで使用可能なサブフレーム構造の例を示す図である。
【図３１】バックホールアップリンクで使用可能なサブフレーム構造の例を示す図である。
【図３２】数式３のｆ（ｘ）とｓｙｎｃ関数を示すグラフである。
【図３３】複数の端末が基地局にマクロＳＲＳを伝送する例を示す図である。
【図３４】本発明の一実施例に係る中継局のＳＲＳ伝送方法を示す図である。
【図３５】中継局がＳＲＳを伝送する場合におけるアップリンクサブフレームの構造の例を示す図である。
【図３６】「ｓｒｓＢａｎｄｗｉｄｔｈ」パラメーターによって設定可能な中継局のＳＲＳ伝送帯域の各例を示す図である。
【図３７】「ｓｒｓＢａｎｄｗｉｄｔｈ」パラメーターによって設定可能な中継局のＳＲＳ伝送帯域の各例を示す図である。
【図３８】「ｓｒｓＢａｎｄｗｉｄｔｈ」パラメーターによって設定可能な中継局のＳＲＳ伝送帯域の各例を示す図である。
【図３９】「ｓｒｓＢａｎｄｗｉｄｔｈ」パラメーターによって設定可能な中継局のＳＲＳ伝送帯域の各例を示す図である。
【図４０】中継局（又は端末）が長いブロックＳＲＳを生成して伝送し、基地局が長いブロックＳＲＳを受信する過程を示す図である。
【図４１】中継局（又は端末）が短いブロックＳＲＳを生成して伝送し、基地局が短いブロックＳＲＳを受信する過程を示す図である。
【図４２】長いブロックＳＲＳと短いブロックＳＲＳの各副搬送波の波形と副搬送波間隔を比較して示す図である。
【図４３】本発明の一実施例に係る伝送機を示す図である。
【図４４】本発明の一実施例に係る受信機を示す図である。受信機は、基地局の一部分であり得る。
【図４５】基地局の受信機で長いブロックＳＲＳと短いブロックＳＲＳを同時に受信した場合における２個のＳＲＳの処理過程を示す図である。
【図４６】図４５の受信機で処理地点Ａでの周波数領域での信号を示す図である。
【図４７】それぞれ図４５の受信機で処理地点Ｂ、Ｃ、Ｅでの周波数領域での信号を示す図である。
【図４８】それぞれ図４５の受信機で処理地点Ｂ、Ｃ、Ｅでの周波数領域での信号を示す図である。
【図４９】それぞれ図４５の受信機で処理地点Ｂ、Ｃ、Ｅでの周波数領域での信号を示す図である。
【図５０】本発明の一実施例であって、保護区間及びＤ２Ｄサブフレーム同期化信号を含むサブフレーム構造を示す図である。
【図５１】本発明の一実施例であって、保護区間及びＤ２Ｄサブフレーム同期化信号を含むサブフレーム構造を示す図である。
【図５２】本発明の一実施例であって、保護区間及びＤ２Ｄサブフレーム同期化信号を含むサブフレーム構造を示す図である。
【図５３】本発明の一実施例であって、サブフレーム同期化信号を生成する方法を説明するための図である。
【図５４】本発明の一実施例であって、Ｍ＝４である場合におけるサブフレーム同期化信号の生成方法を説明するための図である。
【図５５】本発明の一実施例によって副搬送波間の干渉を説明するための図である。
【図５６】ＵＥが送信する信号の周波数応答を示す図である。
【図５７】本発明の一実施例であって、周波数／時間同期を獲得する方法を説明するための図である。
【図５８】本発明の一実施例であって、同期化信号が伝送される位置を説明するための図である。
【図５９】本発明の一実施例であって、信号の開始時点を把握する方法を説明するための図である。
【図６０】本発明の一実施例であって、ＤＭ―ＲＳを使用して信号の開始時点を把握する方法を説明するための図である。
【図６１】本発明の一実施例であって、ＤＭ―ＲＳを使用して信号の開始時点を把握する方法を説明するための図である。
【図６２】本発明の一実施例であって、サブフレーム同期信号の伝送時間を拡張する方法に対して説明するための図である。
【図６３】本発明の一実施例であって、サブフレーム同期信号の伝送時間を拡張する方法に対して説明するための図である。
【図６４】本発明の一実施例であって、サブフレーム境界信号の資源領域に関して説明するための図である。
【図６５】本発明の一実施例であって、サブフレーム境界信号の資源領域に関して説明するための図である。
【図６６】本発明の一実施例であって、信号の伝送帯域幅を把握する方法を説明するための図である。
【図６７】本発明の一実施例であって、信号の伝送帯域幅を把握する方法を説明するための図である。
【図６８】本発明の一実施例に係る通信装置のブロック構成図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下の各実施例は、本発明の各構成要素と各特徴を所定の形態で結合したものである。各構成要素又は特徴は、別途の明示的な言及がない限り、選択的なものとして考慮することができる。各構成要素又は特徴は、他の構成要素や特徴と結合されない形態で実施することができる。また、一部の構成要素及び／又は特徴を結合して本発明の実施例を構成することもできる。本発明の各実施例で説明する各動作の順序は変更可能である。いずれかの実施例の一部の構成や特徴は、他の実施例に含ませることができ、又は、他の実施例の対応する構成又は特徴に取り替えることができる。
【００２０】
本明細書において、本発明の各実施例は、基地局と端末との間のデータ送信及び受信の関係を中心に説明する。ここで、基地局は、端末と直接通信を行うネットワークの終端ノード（ｔｅｒｍｉｎａｌ  ｎｏｄｅ）としての意味を有する。本文書において、基地局によって行われると説明した特定動作は、場合に応じては、基地局の上位ノード（ｕｐｐｅｒ  ｎｏｄｅ）によって行うこともできる。
【００２１】
すなわち、基地局を含む多数のネットワークノード（ｎｅｔｗｏｒｋ  ｎｏｄｅｓ）からなるネットワークで端末との通信のために行われる多様な動作は、基地局又は基地局以外の他のネットワークノードによって行えることは自明である。「基地局（ＢＳ：Ｂａｓｅ  Ｓｔａｔｉｏｎ）」は、固定局（ｆｉｘｅｄ  ｓｔａｔｉｏｎ）、Ｎｏｄｅ  Ｂ、ｅＮｏｄｅ  Ｂ（ｅＮＢ）、アクセスポイント（ＡＰ：Ａｃｃｅｓｓ  Ｐｏｉｎｔ）などの用語に取り替えることができる。中継器は、ＲＮ（Ｒｅｌａｙ  Ｎｏｄｅ）、ＲＳ（Ｒｅｌａｙ  Ｓｔａｔｉｏｎ）などの用語に取り替えることができる。また、「端末（Ｔｅｒｍｉｎａｌ）」は、ＵＥ（Ｕｓｅｒ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ）、ＭＳ（Ｍｏｂｉｌｅ  Ｓｔａｔｉｏｎ）、ＭＳＳ（Ｍｏｂｉｌｅ  Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｓｔａｔｉｏｎ）、ＳＳ（Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｓｔａｔｉｏｎ）などの用語に取り替えることができる。
【００２２】
以下の説明で使用される特定用語は、本発明の理解を促進するために提供されたものであって、このような特定用語の使用は、本発明の技術的思想から逸脱しない範囲で他の形態に変更可能である。
【００２３】
いくつかの場合、本発明の概念が曖昧になることを避けるために公知の構造及び装置は省略したり、各構造及び装置の核心機能を中心にしたブロック図の形式で図示することができる。また、本明細書全体にわたって同一の構成要素に対しては、同一の図面符号を使用して説明する。
【００２４】
本発明の各実施例は、無線接続システムであるＩＥＥＥ  ８０２システム、３ＧＰＰシステム、３ＧＰＰ  ＬＴＥ及びＬＴＥ―Ａ（ＬＴＥ―Ａｄｖａｎｃｅｄ）システム、及び３ＧＰＰ２システムのうち少なくとも一つに開示された各標準文書によって裏付けることができる。すなわち、本発明の各実施例のうち本発明の技術的思想を明確に示すために説明していない各段階又は各部分は、前記各文書によって裏付けることができる。また、本文書で開示している全ての用語は、前記標準文書によって説明することができる。
【００２５】
以下の技術は、ＣＤＭＡ（Ｃｏｄｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、ＦＤＭＡ（Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、ＴＤＭＡ（Ｔｉｍｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、ＯＦＤＭＡ（Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、ＳＣ―ＦＤＭＡ（Ｓｉｎｇｌｅ  Ｃａｒｒｉｅｒ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）などの多様な無線接続システムに使用することができる。ＣＤＭＡは、ＵＴＲＡ（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｔｅｒｒｅｓｔｒｉａｌ  Ｒａｄｉｏ  Ａｃｃｅｓｓ）やＣＤＭＡ２０００などの無線技術（ｒａｄｉｏ  ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ）で具現することができる。ＴＤＭＡは、ＧＳＭ（Ｇｌｏｂａｌ  Ｓｙｓｔｅｍ  ｆｏｒ  Ｍｏｂｉｌｅ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ）／ＧＰＲＳ（Ｇｅｎｅｒａｌ  Ｐａｃｋｅｔ  Ｒａｄｉｏ  Ｓｅｒｖｉｃｅ）／ＥＤＧＥ（Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｄａｔａ  Ｒａｔｅｓ  ｆｏｒ  ＧＳＭ  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）などの無線技術で具現することができる。ＯＦＤＭＡは、ＩＥＥＥ  ８０２．１１（Ｗｉ―Ｆｉ）、ＩＥＥＥ  ８０２．１６（ＷｉＭＡＸ）、ＩＥＥＥ  ８０２―２０、Ｅ―ＵＴＲＡ（Ｅｖｏｌｖｅｄ  ＵＴＲＡ）などの無線技術で具現することができる。ＵＴＲＡは、ＵＭＴＳ（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｍｏｂｉｌｅ  Ｔｅｌｅｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ  Ｓｙｓｔｅｍ）の一部である。３ＧＰＰ（３ｒｄ  Ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ  Ｐａｒｔｎｅｒｓｈｉｐ  Ｐｒｏｊｅｃｔ）  ＬＴＥ（ｌｏｎｇ  ｔｅｒｍ  ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）は、Ｅ―ＵＴＲＡを使用するＥ―ＵＭＴＳ（Ｅｖｏｌｖｅｄ  ＵＭＴＳ）の一部であって、ダウンリンクでＯＦＤＭＡを採用し、アップリンクでＳＣ―ＦＤＭＡを採用する。ＬＴＥ―Ａ（Ａｄｖａｎｃｅｄ）は、３ＧＰＰ  ＬＴＥの進化である。ＷｉＭＡＸは、ＩＥＥＥ  ８０２．１６ｅ規格（ＷｉｒｅｌｅｓｓＭＡＮ―ＯＦＤＭＡ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｙｓｔｅｍ）及び発展したＩＥＥＥ  ８０２．１６ｍ規格（ＷｉｒｅｌｅｓｓＭＡＮ―ＯＦＤＭＡ  Ａｄｖａｎｃｅｄ  ｓｙｓｔｅｍ）によって説明することができる。明確性のために、以下では、３ＧＰＰ  ＬＴＥ及び３ＧＰＰ  ＬＴＥ―Ａシステムを中心に説明するが、本発明の技術的思想がこれに制限されることはない。
【００２６】
図２は、中継局を含む無線通信システムを示した図である。
【００２７】
図２を参照すると、中継局を含む無線通信システム２１０は、少なくとも一つの基地局（Ｂａｓｅ  Ｓｔａｔｉｏｎ、ＢＳ）２１１を含む。各基地局２１１は、一般にセル（ｃｅｌｌ）と呼ばれる特定の地理的領域２１５に対して通信サービスを提供する。セルは、再び多数の領域に分けられるが、それぞれの領域はセクター（ｓｅｃｔｏｒ）と称する。一つの基地局には一つ以上のセルが存在し得る。基地局２１１は、一般に端末２１３と通信する固定された地点（ｆｉｘｅｄ  ｓｔａｔｉｏｎ）をいい、ｅＮＢ（ｅｖｏｌｖｅｄ  ＮｏｄｅＢ）、ＢＴＳ（Ｂａｓｅ  Ｔｒａｎｓｃｅｉｖｅｒ  Ｓｙｓｔｅｍ）、アクセスポイント（Ａｃｃｅｓｓ  Ｐｏｉｎｔ）、ＡＮ（Ａｃｃｅｓｓ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）などの他の用語で呼ぶことができる。基地局２１１は、中継局２１２と端末２１４との間の連結性（ｃｏｎｎｅｃｔｉｖｉｔｙ）、管理（ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ）、制御及び資源割り当てなどの機能を行うことができる。
【００２８】
中継局（Ｒｅｌａｙ  Ｓｔａｔｉｏｎ、ＲＳ）２１２は、基地局２１１と端末２１４との間で信号を中継する機器をいい、ＲＮ（Ｒｅｌａｙ  Ｎｏｄｅ）、リピーター（ｒｅｐｅａｔｅｒ）、中継器などの他の用語で呼ぶことができる。中継局で使用する中継方式として、ＡＦ（ａｍｐｌｉｆｙ  ａｎｄ  ｆｏｒｗａｒｄ）及びＤＦ（ｄｅｃｏｄｅ  ａｎｄ  ｆｏｒｗａｒｄ）などの方式を使用することができ、本発明の技術的思想がこれに制限されることはない。
【００２９】
端末（Ｕｓｅｒ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ、ＵＥ）２１３、２１４は、固定されたり、移動性を有することができ、ＭＳ（Ｍｏｂｉｌｅ  Ｓｔａｔｉｏｎ）、ＵＴ（Ｕｓｅｒ  Ｔｅｒｍｉｎａｌ）、ＳＳ（Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｓｔａｔｉｏｎ）、無線機器（Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｄｅｖｉｃｅ）、ＰＤＡ（Ｐｅｒｓｏｎａｌ  Ｄｉｇｉｔａｌ  Ａｓｓｉｓｔａｎｔ）、無線モデム（Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｍｏｄｅｍ）、携帯機器（Ｈａｎｄｈｅｌｄ  Ｄｅｖｉｃｅ）、ＡＴ（Ａｃｃｅｓｓ  Ｔｅｒｍｉｎａｌ）などの他の用語で呼ぶことができる。以下で、マクロ端末（ｍａｃｒｏ  ＵＥ、Ｍａ  ＵＥ）２１３は、基地局２１１と直接通信する端末を称し、中継局端末（ｒｅｌａｙ  ＵＥ、Ｒｅ  ＵＥ）２１４は、中継局と通信する端末を称する。基地局２１１のセル内にあるマクロ端末２１３も、ダイバーシティ効果による伝送速度の向上のために中継局２１２を経て基地局２１１と通信することができる。
【００３０】
以下で、基地局２１１とマクロ端末２１３との間のリンクをマクロリンク（ｍａｃｒｏ  ｌｉｎｋ）と称することにする。マクロリンクは、マクロダウンリンクとマクロアップリンクとに区分することができる、マクロダウンリンク（ｍａｃｒｏ  ｄｏｗｎｌｉｎｋ、Ｍ―ＤＬ）は、基地局２１１からマクロ端末２１３への通信を意味し、マクロアップリンク（ｍａｃｒｏ  ｕｐｌｉｎｋ、Ｍ―ＵＬ）は、マクロ端末２１３から基地局２１１への通信を意味する。
【００３１】
基地局２１１と中継局２１２との間のリンクは、バックホール（ｂａｃｋｈａｕｌ）リンクと称することにする。バックホールリンクは、バックホールダウンリンク（ｂａｃｋｈａｕｌ  ｄｏｗｎｌｉｎｋ、Ｂ―ＤＬ）とバックホールアップリンク（ｂａｃｋｈａｕｌ  ｕｐｌｉｎｋ、Ｂ―ＵＬ）とに区分することができる。バックホールダウンリンクは、基地局２１１から中継局２１２への通信を意味し、バックホールアップリンクは、中継局２１２から基地局２１１への通信を意味する。
【００３２】
中継局２１２と中継局端末２１４との間のリンクは、アクセスリンク（ａｃｃｅｓｓ  ｌｉｎｋ）と称することにする。アクセスリンクは、アクセスダウンリンク（ａｃｃｅｓｓ  ｄｏｗｎｌｉｎｋ、Ａ―ＤＬ）とアクセスアップリンク（ａｃｃｅｓｓ  ｕｐｌｉｎｋ、Ａ―ＵＬ）とに区分することができる。アクセスダウンリンクは、中継局２１２から中継局端末２１４への通信を意味し、アクセスアップリンクは、中継局端末２１４から中継局２１２への通信を意味する。
【００３３】
中継局を含む無線通信システム２１０は、両方向通信をサポートするシステムである。両方向通信は、ＴＤＤ（Ｔｉｍｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｄｕｐｌｅｘ）モード、ＦＤＤ（Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｄｕｐｌｅｘ）モードなどを用いて行うことができる。ＴＤＤモードは、アップリンク伝送とダウンリンク伝送で互いに異なる時間資源を使用する。ＦＤＤモードは、アップリンク伝送とダウンリンク伝送で互いに異なる周波数資源を使用する。
【００３４】
図３は、３ＧＰＰ  ＬＴＥシステムで使用される無線フレームの構造を例示する図である。
【００３５】
図３を参照すると、無線フレームは、１０ｍｓ（３２７２００×Ｔｓ）の長さを有し、１０個の均等なサイズのサブフレーム（ｓｕｂｆｒａｍｅ）で構成されている。それぞれのサブフレームは、１ｍｓの長さを有し、２個のスロット（ｓｌｏｔ）で構成されている。それぞれのスロットは、０．５ｍｓ（１５３６０×Ｔｓ）の長さを有する。ここで、Ｔｓは、サンプリング時間を示し、Ｔｓ＝１／（１５ｋＨｚ×２０４８）＝３．２５５２×１０−８（約３３ｎｓ）で表示される。スロットは、時間領域で複数のＯＦＤＭシンボルを含み、周波数領域で複数の資源ブロック（Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｂｌｏｃｋ；ＲＢ）を含む。ＬＴＥシステムで、一つの資源ブロックは１２個の副搬送波×７（６）個のＯＦＤＭシンボルを含む。データが伝送される単位時間であるＴＴＩ（Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  Ｔｉｍｅ  Ｉｎｔｅｒｖａｌ）は、一つ以上のサブフレーム単位に定めることができる。ＴＴＩは、スケジューリングの最小単位であり得る。本発明によってＤ２Ｄ送受信動作が行われるＤ２Ｄサブフレームの単位時間は、一つのサブフレーム単位又は一つ以上のサブフレーム単位に定めることができる。
【００３６】
上述した無線フレームの構造は例示に過ぎずく、無線フレームに含まれるサブフレームの数、はサブフレームに含まれるスロットの数、及びスロットに含まれるＯＦＤＭシンボルの数は多様に変更可能である。
【００３７】
図４は、ダウンリンクスロットでの資源グリッドを示す図である。
【００３８】
一つのダウンリンクスロットは時間領域で７個のＯＦＤＭシンボルを含み、一つの資源ブロック（ＲＢ）は周波数領域で１２個の副搬送波を含むことを示しているが、本発明がこれに制限されることはない。例えば、一般ＣＰ（Ｃｙｃｌｉｃ  Ｐｒｅｆｉｘ）の場合は、一つのスロットが７  ＯＦＤＭシンボルを含むが、拡張されたＣＰ（ｅｘｔｅｎｄｅｄ―ＣＰ）の場合は、一つのスロットが６  ＯＦＤＭシンボルを含むことができる。資源グリッド上のそれぞれの要素は、資源要素（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｅｌｅｍｅｎｔ）という。一つの資源ブロックは、１２×７の資源要素を含む。ダウンリンクスロットに含まれる各資源ブロックのＮDLの個数は、ダウンリンク伝送帯域幅に従う。アップリンクスロットの構造は、ダウンリンクスロットの構造と同一であり得る。
【００３９】
図５は、ダウンリンクサブフレームの構造を示す図である。
【００４０】
一つのサブフレーム内において、１番目のスロットの前部分の最大３個のＯＦＤＭシンボルは、制御チャンネルが割り当てられる制御領域に該当する。残りのＯＦＤＭシンボルは、物理ダウンリンク共有チャンネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｓｈａｒｅｄ  Ｃｈａｎｃｅｌ；ＰＤＳＣＨ）が割り当てられるデータ領域に該当する。３ＧＰＰ  ＬＴＥシステムで使用されるダウンリンク制御チャンネルとしては、例えば、物理制御フォーマット指示子チャンネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｆｏｒｍａｔ  Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ  Ｃｈａｎｎｅｌ；ＰＣＦＩＣＨ）、物理ダウンリンク制御チャンネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ；ＰＤＣＣＨ）、物理ＨＡＲＱ指示子チャンネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｈｙｂｒｉｄ  ａｕｔｏｍａｔｉｃ  ｒｅｐｅａｔ  ｒｅｑｕｅｓｔ  Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ  Ｃｈａｎｅｌ；ＰＨＩＣＨ）などがある。ＰＣＦＩＣＨは、サブフレームの１番目のＯＦＤＭシンボルで伝送され、サブフレーム内の制御チャンネル伝送に使用されるＯＦＤＭシンボルの個数に対する情報を含む。ＰＨＩＣＨは、アップリンク伝送の応答としてＨＡＲＱ  ＡＣＫ／ＮＡＣＫ信号を含む。ＰＤＣＣＨを介して伝送される制御情報をダウンリンク制御情報（Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ；ＤＣＩ）という。ＤＣＩは、アップリンク又はダウンリンクスケジューリング情報を含むか、任意の端末グループに対するアップリンク伝送電力制御命令を含む。ＰＤＣＣＨは、ダウンリンク共有チャンネル（ＤＬ―ＳＣＨ）の資源割り当て及び伝送フォーマット、アップリンク共有チャンネル（ＵＬ―ＳＣＨ）の資源割り当て情報、ページングチャンネル（ＰＣＨ）のページング情報、ＤＬ―ＳＣＨ上のシステム情報、ＰＤＳＣＨ上に伝送される任意接続応答（Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｒｅｓｐｏｎｓｅ）などの上位層制御メッセージの資源割り当て、任意の端末グループ内の個別端末に対する伝送電力制御命令のセット、伝送電力制御情報、ＶｏＩＰ（Ｖｏｉｃｅ  ｏｖｅｒ  ＩＰ）の活性化などを含むことができる。複数のＰＤＣＣＨは制御領域内で伝送され得る。端末は、複数のＰＤＣＣＨをモニタリングすることができる。ＰＤＣＣＨは、一つ以上の連続する制御チャンネル要素（Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ  Ｅｌｅｍｅｎｔ；ＣＣＥ）の組み合わせ（ａｇｇｒｅｇａｔｉｏｎ）で伝送される。ＣＣＥは、無線チャンネルの状態に基づいたコーディングレートでＰＤＣＣＨを提供するために使用される論理割り当て単位である。ＣＣＥは、複数の資源要素グループに対応する。ＰＤＣＣＨのフォーマットと利用可能なＰＤＣＣＨのビット数は、ＣＣＥの個数とＣＣＥによって提供されるコーディングレートとの間の相関関係によって決定される。基地局は、端末に伝送されるＤＣＩによってＰＤＣＣＨフォーマットを決定し、制御情報に巡回冗長検査（Ｃｙｃｌｉｃ  Ｒｅｄｕｎｄａｎｃｙ  Ｃｈｅｃｋ；ＣＲＣ）を付加する。ＣＲＣは、ＰＤＣＣＨの所有者又は用途に応じて無線ネットワーク臨時識別子（Ｒａｄｉｏ  Ｎｅｔｗｏｒｋ  Ｔｅｍｐｏｒａｒｙ  Ｉｄｅｎｔｉｆｉｅｒ；ＲＮＴＩ）という識別子でマスキングされる。ＰＤＣ���Ｈが特定端末に対するものであると、端末のＣ―ＲＮＴＩ（ｃｅｌｌ―ＲＮＴＩ）識別子がＣＲＣにマスキングされ得る。又は、ＰＤＣＣＨがページングメッセージに対するものであると、ページング指示子識別子（Ｐａｇｉｎｇ  Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ  Ｉｄｅｎｔｉｆｉｅｒ；Ｐ―ＲＮＴＩ）がＣＲＣにマスキングされ得る。ＰＤＣＣＨがシステム情報（より具体的に、システム情報ブロック（ＳＩＢ））に対するものであると、システム情報識別子及びシステム情報ＲＮＴＩ（ＳＩ―ＲＮＴＩ）がＣＲＣにマスキングされ得る。端末の任意接続プリアンブルの伝送に対する応答である任意接続応答を示すために、任意接続―ＲＮＴＩ（ＲＡ―ＲＮＴＩ）がＣＲＣにマスキングされ得る。
【００４１】
図６は、アップリンクサブフレームの構造を示す図である。
【００４２】
図６を参照すると、アップリンクサブフレームは、周波数領域で制御領域とデータ領域とに分割することができる。制御領域には、アップリンク制御情報を含む物理アップリンク制御チャンネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｕｐｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ；ＰＵＣＣＨ）が割り当てられる。データ領域には、ユーザーデータを含む物理アップリンク共有チャンネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｕｐｌｉｎｋ  ｓｈａｒｅｄ  ｃｈａｎｎｅｌ；ＰＵＳＣＨ）が割り当てられる。単一搬送波の特性を維持するために、一つの端末はＰＵＣＣＨとＰＵＳＣＨを同時に伝送しない。一つの端末に対するＰＵＣＣＨは、サブフレームで資源ブロックペア（ＲＢ  ｐａｉｒ）に割り当てられる。資源ブロックペアに属する各資源ブロックは、２スロットに対して異なる副搬送波を占める。これを、ＰＵＣＣＨに割り当てられる資源ブロックペアがスロット境界で周波数―ホッピング（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ―ｈｏｐｐｅｄ）されるという。
【００４３】
図７は、ＯＦＤＭシンボルにＣＰ（ｃｙｃｌｉｃ  ｐｒｅｆｉｘ）を挿入する例を示す。
【００４４】
図７を参照すると、ノーマル（ｎｏｒｍａｌ）ＣＰの場合、ノーマルＣＰが挿入される時間区間は、サブフレームの１番目のシンボルでは１６０Ｔｓ、残りのシンボルでは１４４Ｔｓであり得る（Ｔｓ＝１／（１５０００＊２０４８）ｓｅｃ）。ＣＰは、シンボルの最後の部分を複写してシンボルの最初の部分に追加するものであって、シンボル間の干渉（ｉｎｔｅｒ  ｓｙｍｂｏｌ  ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ）を避けるためのものである。
【００４５】
図８は、ＯＦＤＭ伝送機（送信機）とＯＦＤＭ受信機の構造を示す例である。
【００４６】
ＯＦＤＭ伝送機は、伝送しようとする各情報ビットを変調器（ｍｏｄｕｌａｔｏｒ）を通じて変調した後、直列信号を並列信号に変換するＳ／Ｐ（Ｓｅｒｉａｌ  ｔｏ  Ｐａｒａｌｌｅｌ）ユニットに入力する。変調器は、変調方式として、ＱＰＳＫ（ｑｕａｄｒａｔｕｒｅ  ｐｈａｓｅ  ｓｈｉｆｔ  ｋｅｙｉｎｇ）、ｍ―ＱＡＭ（ｑｕａｄｒａｔｕｒｅ  ａｍｐｌｉｔｕｄｅ  ｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ）などの多様な変調方式を使用することができる。Ｓ／Ｐユニットによって変換された並列信号は、チャンネル遅延拡散（ｃｈａｎｎｅｌ  ｄｅｌａｙ  ｓｐｒｅａｄ）より長い周期を有する信号になる。並列信号は、周波数領域の信号を時間領域の信号として示すＩＦＦＴ（Ｉｎｖｅｒｓｅ  Ｆａｓｔ  Ｆｏｕｒｉｅｒ  Ｔｒａｎｓｆｏｒｍ）ユニットに入力されてＩＦＦＴされた後、ＣＰが挿入され、ＲＦユニットを介して伝送される。ＲＦユニットは、少なくとも一つのアンテナを含む。
【００４７】
ＯＦＤＭ受信機は、ＲＦユニットを介して無線信号を受信した後、ＣＰ除去機（ｃｙｃｌｉｃ  ｐｒｅｆｉｘ  ｒｅｍｏｖｅｒ）を通じてＣＰを除去し、Ｓ／Ｐユニットを通じて直列信号を並列信号に変換する。変換された並列信号は、ＦＦＴ（Ｆａｓｔ  Ｆｏｕｒｉｅｒ  Ｔｒａｎｓｆｏｒｍ）ユニットを通じてＦＦＴされる。ＦＦＴは、時間領域の信号を周波数領域の信号として示す。周波数領域の信号は、イコライザー（ｅｑｕａｌｉｚｅｒ）、復調器（ｄｅｍｏｄｕｌａｔｏｒ）を経てデータに復元される。イコライザーは、各副搬送波に推定されたチャンネル応答を掛けることによって各副搬送波に対するチャンネルの影響を除去する。復調器は、変調器で使用された変調方式に対応する復調方式でデータを復調する。
【００４８】
本発明において、ＯＦＤＭ伝送機は、基地局又は中継局の一部であり得る。ＯＦＤＭ受信機は、中継局又は基地局の一部であり得る。
【００４９】
無線通信システムに中継局を含む場合、中継局は、同一の周波数帯域で信号を受信すると同時に信号を伝送（送信）することは難しいと仮定する。したがって、中継局は、互いに異なる時間に同一の周波数帯域の信号を受信又は伝送する。例えば、中継局は、サブフレーム＃ｎで基地局から信号を受信し、サブフレーム＃ｎ＋１で中継局端末に信号を伝送する方式で動作することができる。
【００５０】
ところが、中継局が同一の周波数帯域の信号を伝送してから受信する場合、又は同一の周波数帯域の信号を受信してから伝送する場合のように、信号の送受信転換（ｓｗｉｔｃｈｉｎｇ）時に信号の送信区間と受信区間との間に保護区間（ｇｕａｒｄ  ｔｉｍｅ、又はｇｕａｒｄ  ｉｎｔｅｒｖａｌ）を必要とする。保護区間は、システムの安定化、保護又はシステムが要求する要求条件を満足する信号を生成するために必要とする時間である。例えば、保護区間には、信号を増幅するパワーアンプ（ｐｏｗｅｒ  ａｍｐｌｉｆｉｅｒ）の動作安定化のための遷移時間（ｔｒａｎｓｉｅｎｔ  ｔｉｍｅ）を含ませることができる。
【００５１】
図９及び図１０は、保護区間がサブフレーム内に位置する例を示す。
【００５２】
図９を参照すると、２個の保護区間がそれぞれサブフレームの境界に位置する。すなわち、サブフレームの１番目のシンボル及び最後のシンボルが保護区間を含む。保護区間は、サブフレームの境界にあるシンボルでなく、それ以外のシンボルにも位置し得る。図１０では、２個の保護区間のうち一つの保護区間は、サブフレームの中間シンボル、すなわち、サブフレームの境界にあるシンボルでないシンボルに位置する。前記例では、スケジューリング単位がサブフレームである場合に対して保護区間の位置を例に挙げたが、これに制限されることはない。すなわち、スケジューリング単位がスロットであると、保護区間は、スロットの境界又はスロットの中間シンボルに位置し得る（以下、全て同一である）。このような保護区間は、１シンボルより小さい時間区間であり得る。一つのシンボル内で保護区間を除いた残りの部分を部分シンボル（ｐａｒｔｉａｌ  ｓｙｍｂｏｌ）と称する。
【００５３】
図１１は、保護区間を含むサブフレームでのデータ伝送方法を示す。
【００５４】
保護区間では、データを伝送することが難しくなり得る。図１１に示したように、サブフレームの境界にあるシンボル内に保護区間が位置する場合、保護区間を除いた該当のシンボルの部分シンボルもデータ伝送に使用されずに浪費された。例えば、ＬＴＥでのノーマルＣＰの場合、サブフレームは１４個のシンボルを含み、拡張ＣＰの場合、サブフレームは１２個のシンボルを含む。このうち、２個のシンボルは保護区間によって使用不可能である。スロット単位でスケジューリングを行う場合、一つのスロットで２個のシンボルが保護区間によって使用できないことがあり、一つのサブフレームで４個のシンボルが保護区間によって使用できないことがある。したがって、保護区間を含むシンボルを信号伝送に使用する方法が必要である。
【００５５】
図１２は、保護区間を含む２個のシンボルで互いに異なるデータを伝送する例を示す。
【００５６】
図１２に示すように、２個の部分シンボル全体に互いに異なるデータを載せて伝送することができる。上述したように、保護区間を含むシンボルにおいて保護区間を除いた区間を部分シンボルと称する。
【００５７】
１番目の部分シンボルに載せられたデータをＰＳＤ１とし、２番目の部分シンボルに載せられたデータをＰＳＤ２とすると、ＰＳＤ１とＰＳＤ２は互いに異なるデータであり得る。保護区間がシンボル区間に比べて無視できるほどに短いと、ＰＳＤ１、ＰＳＤ２は適宜復調することができる。
【００５８】
ＰＳＤ１、ＰＳＤ２は、システムで要求するエラー率を満足するために他のシンボルに比べて強力にチャンネルコーディングする必要があり得る。このために、シンボル単位でチャンネルコーディングして伝送可能な新たな形態の資源割り当て規則を定義することができる。又は、チャンネルコーディング過程でＰＳＤ１、ＰＳＤ２を繰り返し、追加的なコーディング利得を得ることができる。ＰＳＤ１、ＰＳＤ２にはより多くのコーディングが行われるので、復調過程でエラー率を減少させることができる。
【００５９】
このように互いに異なる部分シンボルに互いに異なるデータを伝送する場合、各部分シンボルを含むシンボルに対して互いに異なるシンボルインデックスを付与することが好ましい。また、各部分シンボルを含むシンボルに対しては、他のシンボルと比較してチャンネルコーディングや資源割り当て規則に差が発生し得るという点を考慮して、サブフレームの最後のシンボルインデックスを順次付与することができる。例えば、ノーマルＣＰの場合、サブフレームの２番目のシンボルにシンボルインデックス＃０を付与し、３番目のシンボルにシンボルインデックス＃１を付与する式で１３番目のシンボルまでシンボルインデックスを昇順に付与した後、サブフレームの１番目のシンボルにシンボルインデックス＃１２を付与し、最後のシンボルにシンボルインデックス＃１３を付与することができる。このようなシンボルインデックス方法によってシンボルインデックス＃０から＃１１までは既存の方法のようにデータを伝送又は受信し、サブフレームのシンボルインデックス＃１２、＃１３に対しては前記既存の方法と異なるデータ伝送方法又はデータ受信方法を適用することができる。
【００６０】
以下では、保護区間を含む２個のシンボルでデータを重複して伝送する方法を説明する。
【００６１】
図１３は、保護区間を含む２個のシンボルでデータを重複して伝送する例を示す。
【００６２】
図１３を参照すると、保護区間は、サブフレームの１番目のシンボル及び最後のシンボルに含ませることができる。便宜上、前記１番目のシンボルの部分シンボルで伝送されるデータをＰＳＤ―Ａ（ｐａｒｔｉａｌ  ｓｙｍｂｏｌ  ｄａｔａ―Ａ）と称し、最後のシンボルの部分シンボルで伝送されるデータをＰＳＤ―Ｂと称する。そして、１シンボルで伝送される１シンボルデータはＦＳＤ（ｆｕｌｌ  ｓｙｍｂｏｌ  ｄａｔａ）と称する。そうすると、ＰＳＤ―Ａ、ＰＳＤ―Ｂは、１シンボルデータであるＦＳＤの一部分であって、ＰＳＤ―ＡはＦＳＤの後部分に該当し、ＰＳＤ―ＢはＦＳＤの前部分に該当し得る。一般に、ＦＳＤは、ＣＰ＋データの順に構成されるが、ＣＰは、前記データの後部分を循環複写（ｃｙｃｌｉｃａｌｌｙ  ｃｏｐｙ）したものである。したがって、ＰＳＤ―ＡとＰＳＤ―Ｂは、相互間に一部のデータが循環複写されており、このような意味で、ＰＳＤ―Ａ又はＰＳＤ―Ｂが伝送されるシンボルを循環複写されたシンボル（ｃｙｃｌｉｃ―ｃｏｐｉｅｄ  ｓｙｍｂｏｌ）と呼ぶこともできる。保護区間を含む２個のシンボルでデータを重複して伝送する方法としては、具体的に次の２つの場合があり得る。
【００６３】
１）第一の方法は、部分シンボル及び保護区間、すなわち、保護区間を含むシンボル全体でデータを伝送する方法である。すなわち、サブフレームの境界に位置した保護区間を含むシンボルで、伝送機は、保護区間であるにもかかわらず、シンボル全体で信号を印加・増幅して伝送する。保護区間でもデータを載せて伝送するので、保護区間ではデータの歪曲が発生し得るが、保護区間のないシンボルと同一の処理過程を通じて信号を伝送するので、具現の便宜性が高い。例えば、１番目のシンボルでは保護区間がシンボルの前部分に位置するので、シンボルの前部分に載せられたデータの歪曲が発生し得る。その一方、最後のシンボルでは保護区間がシンボルの後部分に位置するので、シンボルの後部分に載せられたデータの歪曲が発生し得る。
【００６４】
２）第二の方法は、保護区間を含むシンボルの部分シンボルのみでデータを伝送する方法である。すなわち、保護区間を含むシンボルで保護区間ではデータを伝送せず、部分シンボルの一部又は全部を用いてデータを伝送する。第二の方法は、図１４を参照して詳細に説明する。
【００６５】
図１４は、保護区間を含む２個のシンボルの部分シンボルのみでデータを重複して伝送する例を示す。
【００６６】
図１４を参照すると、保護区間を含むシンボルの部分シンボルのみでデータを伝送し、このとき、部分シンボルの特定時点から信号を印加して伝送したり、部分シンボルの特定時点まで信号を印加して伝送することができる。保護区間ではデータが歪曲されて生成されるので、データを載せることに大きな意味がない場合もある。したがって、データの歪曲が発生しない部分シンボルの特定時点からデータを伝送する。
【００６７】
例えば、サブフレームの１番目のシンボルで伝送されるデータは、１番目のシンボルの部分シンボルでｔ１だけ印加することによって生成される。最後のシンボルで伝送されるデータは、最後のシンボルの部分シンボルでｔ２だけ生成される。図１４において、ＰＳＤ―Ａは１シンボルデータの後半部を含み、ＰＳＤ―Ｂは前記１シンボルデータの前半部を含むことができる。ＰＳＤ―Ａ、ＰＳＤ―Ｂは、同一の１シンボルデータから生成されたが、それぞれ前記１シンボルデータの後部分及び前部分であるので、その内容は異なり得る。
【００６８】
前記ｔ１、ｔ２は、ＯＦＤＭ受信機の復調方式に従って多様に設定することができる。ｔ１、ｔ２は、例えば、１シンボル区間をＴsymとしたとき、ｔ１＝ｔ２＝（１／２）＊Ｔsymであり得る。又は、ｔ１≧（１／２）Ｔsym、ｔ２≧（１／２）Ｔsymであり得る。ＯＦＤＭ受信機の復調過程で正確に信号を復元するために、ｔ１、ｔ２は、各シンボルのＣＰを考慮して（（１／２）＊Ｔsym＋ＣＰの長さ）に設定することができる。
【００６９】
図１５は、保護区間を含む２個のシンボルの部分シンボルでデータを重複して伝送する他の例を示す。
【００７０】
図１５を参照すると、ｔ１、ｔ２は、Ｔsymで保護区間を除いた区間に設定することもできる。このとき、ＯＦＤＭ伝送機では部分シンボル全体にデータを割り当てて伝送し、ＯＦＤＭ受信機では必要な部分を選択して結合する方法を使用することができる。
【００７１】
１シンボルデータを復元可能であれば、ｔ１、ｔ２は互いに独立的に設定することもできる。
【００７２】
図１６は、ＯＦＤＭ受信機の復調過程で部分シンボルのデータを結合する例を示す。
【００７３】
ＯＦＤＭ受信機の復調過程では、ＰＳＤ―ＢとＰＳＤ―Ａの順に結合して１シンボルデータを復元することができる。このとき、ＰＳＤ―ＢとＰＳＤ―Ａの結合は、ＦＦＴユニットの前段で行われることが好ましい。すなわち、ＦＦＴ過程を経て復調した後で部分シンボルを結合するよりは、受信された無線信号自体を先に結合した後でＦＦＴ過程を経て一つのシンボルを復元することが好ましい。
【００７４】
図１７は、保護区間を含むサブフレームでシンボルインデックスを付与する一例を示す。
【００７５】
ＬＴＥでのノーマルＣＰの場合、サブフレームの１番目のシンボルのインデックスが０で、２番目のシンボルのインデックスが１で、…、最後のシンボルのインデックスが１３である。ところが、保護区間を含む１番目のシンボル又は最後のシンボルは、データを伝送しないか、データを伝送することができる。すなわち、１番目のシンボル及び最後のシンボルは、従来のように穿孔（ｐｕｎｃｔｕｒｉｎｇ）してデータを伝送しないか、本発明によってデータを伝送することができる。このように保護区間を含むシンボルは特別な用途で使用できるので、１番目のシンボルのインデックスを０とせず、使用可能な最後のシンボルインデックスを割り当てることができる。
【００７６】
例えば、ノーマルＣＰの場合、サブフレームの２番目のシンボルにシンボルインデックス＃０を付与し、３番目のシンボルにシンボルインデックス＃１を付与する式で１３番目のシンボルまでシンボルインデックスを昇順に付与した後、１番目のシンボルの部分シンボルと最後のシンボルの部分シンボルとを合わせて一つのシンボルを作った後、最後のシンボルインデックス＃１２を割り当てることができる。
【００７７】
このようなシンボルインデクシング方法によると、ＬＴＥのように、シンボルインデックスによってインターリービング（ｉｎｔｅｒｌｅａｖｉｎｇ）、穿孔、マッピングなどを行う既存の方式を変更せずに用いることができる。ただ、最後のシンボルインデックスを有するシンボルに対してのみ、本発明に係る信号伝送方法を適用することができる。本発明に係る信号伝送方法を適用しないと、バックホールリンクで、中継局は、保護区間を含む２個のシンボルを使用できなくなる場合、その使用できないシンボルを穿孔し、データを伝送することができる。ノーマルＣＰで、中継局は、保護区間を含む２個のシンボルを穿孔し、１２個のシンボルを使用してデータを伝送することができる。サブフレーム内に保護区間があるとしても、これを無視し、１４個のシンボルを全て使用する場合、中継局は、シンボルを穿孔せずに伝送することもできる。
【００７８】
以下では、保護区間を含むシンボルで短いブロック（ｓｈｏｒｔ  ｂｌｏｃｋ、ＳＢ）を用いてデータを伝送する方法を説明する。以下で、短いブロックを用いてデータを伝送する方法は、時間領域で見るとき、短いシンボル（ｓｈｏｒｔｅｎｅｄ  ｓｙｍｂｏｌ）を用いてデータを伝送する方法と同一の意味を有する。ここで、短いシンボルは、一般的なシンボル（図４参照）に比べて、時間領域で短い区間を有するシンボルを意味する。また、長いブロックを用いてデータを伝送する方法は、時間領域で見るとき、一般的なシンボルを用いてデータを伝送する方法と同一の意味を有する。
【００７９】
図１８は、短いブロックと長いブロックとを比較し、短いブロックを生成する方法を示す。
【００８０】
短いブロックは、長いブロックに比べて時間区間が短く、周波数領域では副搬送波の間隔が広い無線資源を意味する。例えば、副搬送波間隔は３０ｋＨｚであり得る。長いブロック（ｌｏｎｇ  ｂｌｏｃｋ）は、時間領域で一つのシンボル全体に該当し、副搬送波間隔は、短いブロックに比べて狭い無線資源であり得る。例えば、副搬送波間隔は１５ｋＨｚであり得る。
【００８１】
短いブロックは、例えば、長いブロックの１／２時間区間で構成することができる。すなわち、長いブロックの時間区間をＴとすると、短いブロックの時間区間はＴ／２であり得る。この場合、周波数領域において、長いブロックの副搬送波間隔は１５ｋＨｚで、短いブロックの副搬送波間隔は３０ｋＨｚであり得る。短いブロックが伝送可能なビット数は、長いブロックの１／２であり得る。長いブロック（ｌｏｎｇ  ｂｌｏｃｋ、ＬＢ）がＮ―ポイントＩＦＦＴを通じて生成される場合、短いブロックはＮ／２―ポイントＩＦＦＴを通じて生成され得る。短いブロックは、一般に長いブロックの１／２時間区間で構成されるが、これに制限されることはない。シンボル内の保護区間によって、短いブロックは、長いブロックの２／３に該当する時間区間（周波数領域では８副搬送波）で構成することもできる。
【００８２】
図１９は、保護区間を含むシンボルに短いブロックを割り当てる例を示す。
【００８３】
図１９は、保護区間を含むシンボルに短いブロックを割り当てる例を示す。
【００８４】
図１９を参照すると、短いブロック（ＳＢ１、ＳＢ２）を１番目のシンボル又は最後のシンボルの部分シンボルに割り当てて使用することができる。保護区間を含まないシンボルで伝送可能なデータを半分に分割し、一つはＳＢ１を介して伝送し、残りの半分はＳＢ２を介して伝送することができる。ＯＦＤＭ受信機でＳＢ１＋ＳＢ２を受信した後で結合すると、一つのシンボルで伝送されるデータを受信する結果になる。したがって、保護区間によって浪費されるシンボルの数を１個減少させることができる。
【００８５】
短いシンボルを用いる場合にも、ＳＢ１＋ＳＢ２で形成されるシンボルにサブフレームの最後のシンボルインデックスを割り当てることが好ましい。サブフレームの１番目のシンボルにインデックス「０」を割り当てず、２番目のシンボルにインデックス「０」を割り当てる。３番目のシンボルから昇順にシンボルインデックスを割り当てる。サブフレームの１番目のシンボルに含まれた短いブロックシンボル（ＳＢ１）と最後のシンボルに含まれた短いブロックシンボル（ＳＢ２）とを結合して一つのシンボルを形成し、この形成されたシンボルに対してシンボルインデックス「１２」を割り当てる。
【００８６】
図２０は、短いブロックが割り当てられる無線資源の位置の例を示す。
【００８７】
短いブロックは、周波数帯域のうち信号伝送に有利な帯域に割り当てることができる。また、時間領域でシンボルの１番目のスロット又は２番目のスロットに割り当てることができる。すなわち、短いブロックは、サブフレームの特定スロットに限定して割り当てる制約なしに、いずれのスロットにも割り当てることができる。
【００８８】
図２１及び図２２は、短いブロックに隣接した資源ブロックに保護副搬送波を設定する例を示す。
【００８９】
図２１に示したように、保護副搬送波は、周波数領域で短いブロックに隣接した資源ブロックに設定することができる。短いブロック内での副搬送波間隔（ｓｕｂｃａｒｒｉｅｒ  ｓｐａｃｉｎｇ）は、長いブロックの２倍の３０ｋＨｚである。したがって、短いブロック内で使用可能な副搬送波の個数は、長いブロック内で使用可能な副搬送波の個数の半分である。例えば、長いブロックの副搬送波の個数が１２個である場合、短いブロックの副搬送波の個数は６個である。短いブロックに隣接した長いブロックの副搬送波には信号を割り当てないことによって、この副搬送波が保護副搬送波としての役割をすることができる。この場合、図２２に示したように、短いブロックに含まれた６個の副搬送波を全て使用することができる。
【００９０】
図２３〜図２７は、短いブロック内に保護副搬送波を設定する例を示す。
【００９１】
図２３〜図２５では、短いブロックの周波数領域での両側境界に全て保護副搬送波が設定された例を示しているが、これに制限されることはない。すなわち、図２６又は図２７に示すように、いずれか一側境界のみに保護副搬送波が設定されることもある。両側境界に全て保護副搬送波が設定される場合、短いブロック内で使用可能な副搬送波の個数が４個に減少するが、隣接した資源ブロックに及ぼす干渉を減少させ得るという長所がある。一側境界のみに保護副搬送波を設定する場合、短いブロック内で使用可能な副搬送波の個数が５個であって、両側境界に全て副搬送波を設定する場合に比べて使用可能な副搬送波の個数が増加する。したがって、バックホールリンクのチャンネル状況、例えば、バックホールリンクのデータ量やチャンネル状態などを考慮して、保護副搬送波をどのように設定するかを決定することができる。短いブロック内に設定される保護副搬送波により、隣接した資源ブロックに及ぼす干渉を減少させることができる。図２１〜図２７とは異なり、保護副搬送波は、連続する複数の副搬送波で構成することもできる。
【００９２】
図２８及び図２９は、多重ユーザー環境でサブフレームに含まれる短いブロックと保護副搬送波の割り当て例を示す。
【００９３】
図２８及び図２９に示したように、中継局に割り当てられる周波数帯域で、保護区間を含むシンボルの部分シンボルは短いブロックで構成することができる。保護区間を含むシンボルを除いた残りのシンボルは、全て長いブロックで構成することができる。図２８では、周波数領域で短いブロックに隣接した資源ブロックに保護副搬送波が設定される。すなわち、ＵＥ＿ａ、又はＵＥ＿ｂに割り当てられた周波数帯域に保護副搬送波が位置する。一方、図２９では、周波数領域で短いブロック内の境界に位置した副搬送波が保護副搬送波に設定される。
【００９４】
図３０及び図３１は、バックホールアップリンクで使用可能なサブフレーム構造の例を示す。図３０及び図３１において、中継局が基地局にアップリンク制御信号を伝送する領域をＲ―ＰＵＣＣＨと示し、データを伝送する領域をＲ―ＰＵＳＣＨと示す。
【００９５】
図３０を参照すると、Ｒ―ＰＵＣＣＨ領域で１番目のシンボル及び最後のシンボルに保護区間が含まれる場合、前記１番目のシンボル及び最後のシンボルの部分シンボルでは信号を伝送しないこともある。そうすると、保護区間を含むシンボルの部分シンボルは、マクロ端末に割り当てられる周波数帯域又はＲ―ＰＵＳＣＨ帯域との干渉を防止する保護バンド（ｇｕａｒｄ  ｂａｎｄ）としての役割をすることができる。このような意味で、前記１番目のシンボル及び最後のシンボルの部分シンボルは保護資源（ｇｕａｒｄ  ｒｅｓｏｕｒｃｅ）と称することができる。中継局に割り当てられた周波数帯域が大きい場合、保護資源の比率は相対的に非常に小さいので、資源浪費は大きな問題とならない。保護資源は、部分シンボルと必ず一致する必要はなく、部分シンボルより大きいか又は小さく設定することができる。
【００９６】
図３１を参照すると、中継局に割り当てられた帯域で１番目のシンボル及び最後のシンボルに保護区間が含まれる場合、前記１番目のシンボル及び最後のシンボルの部分シンボルはマクロ端末に割り当てることができる。この場合、前記１番目のシンボル及び最後のシンボルの部分シンボルと隣接した資源ブロックに保護資源を設定することができる。例えば、マクロ端末は、ＰＵＳＣＨ帯域で前記１番目のシンボル及び最後のシンボルの部分シンボルと隣接した少なくとも一つの副搬送波は使用しないこともある。言い換えると、マクロ端末に割り当てられた無線資源のうち一部（１副搬送波から複数の資源ブロックまで多様であり得る）を、干渉を防止するために使用しない。
【００９７】
上述した図３０及び図３１の方法は、結合して使用可能である。すなわち、保護区間を含むシンボルの部分シンボルで、中継局は信号を伝送しない。そして、マクロ端末は、中継局によって使用されない部分シンボルで信号を伝送し、前記部分シンボルと隣接したＰＵＳＣＨ領域の一部の無線資源では信号を伝送しないこともある。以上で、アップリンクサブフレームの場合を例に挙げたが、ダウンリンクサブフレームでも同様に適用可能である。
【００９８】
以下では、図１３〜図１６を参照して説明した方法、すなわち、保護区間を含むシンボルの部分シンボルでデータを繰り返して伝送する方法（循環複写されたシンボルを使用する方法）によるとき、受信機で復調した信号を数学的に検討する。
【００９９】
Ａ（ｋ）を１番目のシンボルのｋ番目の副搬送波信号とし、Ｂ（ｋ）を最後のシンボルのｋ番目の副搬送波信号とする。そうすると、１番目のシンボル、最後のシンボルの時間領域の信号は、次の数式１のように決定することができる。
【０１００】
【数１】
0006426633.tif 000002
【０１０１】
数式１において、Ｎは、ＦＦＴサイズであって、２のべき乗値である。１番目のシンボルの信号と最後のシンボルの信号とを結合した時間領域の信号をｃ（ｎ）とすると、ｃ（ｎ）は、次の数式２のように決定することができる。
【０１０２】
【数２】
0006426633.tif 000003
【０１０３】
受信機でｃ（ｎ）をＦＦＴした後、抽出したＭ番目の副搬送波信号をＣ（Ｍ）とすると、Ｃ（Ｍ）は、次の数式３のように示すことができる。ここで、Ｍ番目の副搬送波信号は循環複写され、Ａ（Ｍ）＝Ｂ（Ｍ）と仮定する。
【０１０４】
【数３】
0006426633.tif 000004
【０１０５】
すなわち、Ｃ（Ｍ）は、所望の信号Ａ（Ｍ）とそれ以外の副搬送波との間の干渉（ｉｎｔｅｒ―ｃａｒｒｉｅｒ  ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ、ＩＣＩ）で表現される。数式３において、ＩＣＩは、ｆ（ｘ）の影響を受ける。
【０１０６】
図３２は、数式３のｆ（ｘ）とｓｙｎｃ関数を示すグラフである。
【０１０７】
図３２を参照すると、数式３において、ｆ（ｘ）は、シンク（ｓｙｎｃ）関数と類似する形態を有する。ｆ（ｘ）は、ｘが偶数であるときに０である。すなわち、数式３において、（ｋ−Ｍ）が偶数である場合、ｆ（ｋ−Ｍ）は０になる。したがって、（ｋ−Ｍ）を偶数にする副搬送波ｋからはＩＣＩがないことを意味する。（ｋ−Ｍ）を奇数にする副搬送波ｋに対しては、該当の副搬送波ｋに循環複写されたシンボルが載せられており、Ａ（ｋ）＝Ｂ（ｋ）が成立すると、同様にＩＣＩがなくなる。
【０１０８】
すなわち、循環複写された副搬送波は、循環複写されていない副搬送波からシンク（ｓｙｎｃ）関数のサイズに相応するＩＣＩを受けるようになる。基地局―中継局間のバックホールリンクに割り当てられる周波数帯域（中継局帯域）と基地局―端末間のリンクに割り当てられる周波数帯域（マクロアクセス帯域）がそれぞれ周波数領域で連続した各副搬送波で構成される場合、中継局帯域とマクロアクセス帯域との間に保護副搬送波を置き、循環複写された副搬送波で伝送されるシンボルを復元することができる。保護副搬送波を置いていない場合、強力なチャンネルコーディングや信号の繰り返しを通じて、マクロアクセス帯域から受けるＩＣＩを克服することができる。
【０１０９】
以下では、保護区間を含むシンボルで短いブロック（ｓｈｏｒｔ  ｂｌｏｃｋ、ＳＢ）を用いてデータを伝送する方法を使用する場合、受信機で復調した信号を数学的に検討する。
【０１１０】
Ａ（ｋ）を短いブロックで構成されたシンボル（以下、短いブロックシンボル）のｋ番目の副搬送波信号とし、Ｂ（ｋ）を長いブロックで構成されたシンボル（以下、長いブロックシンボル）のｋ番目の副搬送波信号とする。短いブロックシンボルの時間領域での信号ａ（ｎ）及び長いブロックシンボルの時間領域での信号ｂ（ｎ）は、次の数式４のように示すことができる。
【０１１１】
【数４】
0006426633.tif 000005
【０１１２】
ここで、Ｎは、ＦＦＴサイズであって、２のべき乗値である。
【０１１３】
受信機で受信する信号ｃ（ｎ）は、次の数式５のように示すことができる。
【０１１４】
【数５】
0006426633.tif 000006
【０１１５】
受信機は、長いブロックシンボルをデコーディングするためにｃ（ｎ）にＮ―ＦＦＴをし、Ｍ番目の副搬送波信号を抽出することができる。Ｍ番目の副搬送波信号Ｃ（Ｍ）は、次の数式６のように示すことができる。
【０１１６】
【数６】
0006426633.tif 000007
【０１１７】
【数７】
0006426633.tif 000008
【０１１８】
（２ｋ−Ｍ）が０であると（すなわち、ｋ＝Ｍ／２）、ＩＣＩ要素はＡ（ｋ）になる。すなわち、長いブロックシンボルのＭ番目の副搬送波を使用するためには、短いブロックシンボルのＭ／２番目の副搬送波を使用してはならない。ｋがＭ／２でない場合、ＩＣＩ要素はｆ（ｘ）によって決定される。
【０１１９】
受信機は、短いブロックシンボルの信号をデコーディングするためにｃ（ｎ）の後半部にＮ／２―ＦＦＴを印加し、Ｍ番目の副搬送波信号を抽出する。短いブロックシンボルのＭ番目の副搬送波信号をＣ’（Ｍ）とすると、Ｃ’（Ｍ）は、次の数式７のように示すことができる。
【０１２０】
【数８】
0006426633.tif 000009
【０１２１】
Ｃ’（Ｍ）に含まれたＩＣＩ要素は、
【数９】
0006426633.tif 000010
【０１２２】
ｋが２Ｍでない場合は、ＩＣＩ要素がｆ（ｘ）によって決定される。上述した循環複写されたシンボルを使用する場合と比較してみると、干渉平均効果がなくなり、干渉電力が３ｄＢ高くなる。その一方、サブフレームの最後のシンボルに短いブロックシンボルがもう一つ存在するので、この短いブロックシンボルを活用すると、干渉電力が３ｄＢ高くなることを防止することができる。
【０１２３】
以下では、中継局が保護区間を含むサブフレームでサウンディング参照信号（ｓｏｕｎｄｉｎｇ  ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  ｓｉｇｎａｌ、ＳＲＳ）を伝送する方法を説明する。
【０１２４】
ＳＲＳは、端末や中継局が基地局に伝送する参照信号であって、アップリンクデータや制御信号伝送と関連していない参照信号である。ＳＲＳは、主にアップリンク（マクロアップリンク又はバックホールアップリンク）で周波数選択的スケジューリングのためのチャンネル品質推定のために使用されるが、他の用途で使用されることもある。例えば、ＳＲＳは、パワー制御や最初のＭＣＳ選択、データ伝送のための最初のパワー制御などにも使用可能である。
【０１２５】
ＳＲＳに使用されるＳＲＳシーケンスは、ＤＭ  ＲＳに使用されるシーケンスと同一であり得る。ＳＲＳシーケンスの長さは、資源ブロックサイズ＊（２、３、及び／又は５の倍数）に制限することができる。最も小さいＳＲＳシーケンスの長さは１２であり得る。例えば、伝送可能なＳＲＳ帯域ＮＳＲＳＲＢとＳＲＳシーケンス長さＭＳＲＳＳＣは、次の数式８のように与えることができる。
【０１２６】
【数１０】
0006426633.tif 000011
【０１２７】
ここで、α２、α３、α５は、正の整数集合である。ＳＲＳは、同一の資源ブロック及び同一の副搬送波を使用し、同一の基本シーケンスに互いに異なる循環シフト値を使用して直交した性質を維持することができる。循環シフト値は、各端末又は中継局ごとに設定することができる。
【０１２８】
まず、端末が基地局にマクロＳＲＳを伝送する場合を検討し、本発明に対して説明する。
【０１２９】
図３３は、複数の端末が基地局にマクロＳＲＳを伝送する例を示す。
【０１３０】
図３３を参照すると、端末＃１は、全周波数帯域にわたって櫛（ｃｏｍｂ）形態、すなわち、毎２個の副搬送波のうち一つの副搬送波を介してマクロＳＲＳを伝送する。そして、端末＃２〜＃４は、自身に割り当てられたＳＲＳ帯域（すなわち、ＳＲＳを伝送する帯域）で櫛形態に割り当てられた副搬送波を介してマクロＳＲＳを伝送する。このように櫛形態に副搬送波を割り当てることを、インターリーブドＦＤＭＡと称することもある。また、各端末は、マクロＳＲＳが伝送されるＳＣ―ＦＤＭＡシンボルで長いブロックを用いる場合、前記ＳＣ―ＦＤＭＡシンボル内で２回にわたってＳＲＳを繰り返して伝送する。
【０１３１】
図３４は、本発明の一実施例に係る中継局のＳＲＳ伝送方法を示す。
【０１３２】
中継局のＳＲＳ伝送方法は、中継局が基地局から各サウンディング参照信号パラメーターを受信する段階（Ｓ３４１０）、中継局が各サウンディング参照信号パラメーターを用いて無線資源を割り当てる段階（Ｓ３４２０）、及び割り当てられた無線資源を通じて基地局にＳＲＳを伝送する段階（Ｓ３４３０）を含む。ここで、各サウンディング参照信号パラメーターが指示する無線資源は、時間領域で保護区間が位置するシンボルを含む。以下、各段階について詳細に説明する。
【０１３３】
前記Ｓ３４１０段階で中継局が基地局から受信する各サウンディング参照信号パラメーターは、例えば、次の表のように示すことができる。
【０１３４】
【表１】
0006426633.tif 000012
【０１３５】
前記表１において、「ｓｒｓＢａｎｄｗｉｄｔｈＣｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ」は、セル内でＳＲＳが伝送され得る最大帯域を示す。
【０１３６】
「ｓｒｓＳｕｂｆｒａｍｅＣｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ」は、各無線フレーム内でＳＲＳが伝送され得る各サブフレームの可能な集合を指示する。「ｓｒｓＳｕｂｆｒａｍｅＣｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ」は、セル特定的にブロードキャストされる信号としてセル内の中継局に伝達され、例えば、４ビットで構成され得る。ＳＲＳは、ＳＲＳが伝送され得る各サブフレーム内で最後のＳＣ―ＦＤＭＡシンボルで伝送され得る。ＳＲＳが伝送されるＳＣ―ＦＤＭＡシンボルでは、中継局のバックホールアップリンクデータ伝送が許容されないこともある。
【０１３７】
「ｓｒｓＢａｎｄｗｉｄｔｈ」は、中継局のＳＲＳ伝送帯域を示す。ＳＲＳ伝送帯域は、中継局の伝送電力、基地局がサポートできる中継局の数などによって決定することができる。「ｓｒｓＢａｎｄｗｉｄｔｈ」によって指示される中継局のＳＲＳ伝送帯域に対しては、後で説明することにする。
【０１３８】
「Ｄｕｒａｔｉｏｎ」は、基地局が中継局に１回のＳＲＳ伝送を要求するのか、それとも、周期的にＳＲＳを伝送するように設定するのかを示すパラメーターである。このパラメーターによって、中継局は、１回だけＳＲＳを伝送することもでき、又は周期的にＳＲＳを基地局に伝送することもできる。
【０１３９】
「ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎＣｏｍｂ」は、中継局が伝送するＳＲＳがいずれの副搬送波に割り当てられるかを示す。多重ユーザー環境で周波数選択的スケジューリングをサポートするために、互いに異なる端末又は中継局から伝送され、互いに異なるＳＲＳ帯域を有するＳＲＳが重なるようにすることが必要である。これをサポートするために、ＳＲＳが伝送されるＳＣ―ＦＤＭＡシンボルには、反復ファクター（ＲｅＰｅｔｉｔｉｏｎ  Ｆａｃｔｏｒ、ＲＰＦ）が２であるインターリーブドＦＤＭＡ（ｉｎｔｅｒｌｅａｖｅｄ  ＦＤＭＡ、ＩＦＤＭＡ）が使用される。例えば、ＳＲＳ伝送帯域で奇数番目の副搬送波でＳＲＳが伝送されるのか、それとも偶数番目の副搬送波でＳＲＳが伝送されるのかを示すことができる。時間領域でのＲＰＦは、周波数領域ではデシメーションファクター（ｄｅｃｉｍａｔｉｏｎ  ｆａｃｔｏｒ）として作用する。ＳＲＳが伝送されるＳＣ―ＦＤＭＡシンボルで時間領域でＳＲＳが２回繰り返されることによって、ＳＲＳが伝送される副搬送波は櫛（ｃｏｍｂ）のようなスペクトル（ｃｏｍｂ―ｌｉｋｅ  ｓｐｅｃｔｒｕｍ）を有するようになる。言い換えると、ＳＲＳが伝送される副搬送波は、割り当てられたサウンディング帯域で偶数番目の副搬送波（又は奇数番目の副搬送波）のみで構成される。ＳＲＳが伝送されるシンボルのＩＦＤＭＡ構造のため、中継局は「ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎＣｏｍｂ」というパラメーターの割り当てを受ける。「ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎＣｏｍｂ」は、０又は１の値を有し、どこでＳＲＳが伝送されるのかを知らせる。しかし、これは制限ではなく、４ｎ、４ｎ＋１、４ｎ＋２、４ｎ＋３番目の副搬送波などのように毎４個の副搬送波のうち何番目の副搬送波に割り当てられるのかを示すこともできる。この場合、時間領域でＳＲＳが１／４シンボルを占めるようになる。
【０１４０】
「ｓｒｓＲｅｓｏｕｒｃｅｔｙｐｅ」は、ＳＲＳが割り当てられる資源ブロックが長いブロックであるのか、それとも短いブロックであるのかを示すパラメーターである。すなわち、中継局は、このパラメーターによって短いブロックにＳＲＳを割り当てて伝送することもでき、長いブロックにＳＲＳを割り当てて伝送することもできる。
【０１４１】
中継局は、上述したような各サウンディング参照信号パラメーターを用いて無線資源を割り当てる。
【０１４２】
図３５は、中継局がＳＲＳを伝送する場合におけるアップリンクサブフレームの構造の例を示す。
【０１４３】
アップリンクサブフレームの周波数領域で境界に位置した資源ブロックには、端末のアップリンク制御信号が伝送されるＰＵＣＣＨが割り当てられ、このようなＰＵＣＣＨに隣接して中継局がバックホールアップリンク制御信号を伝送するバックホールＰＵＣＣＨ（ｂａｃｋｈａｕｌ  ＰＵＣＣＨ）が割り当てられ得る。バックホールＰＵＣＣＨ領域又はバックホールアップリンクデータが伝送されるバックホールＰＵＳＣＨ領域（図３５において、ｂａｃｋｈａｕｌと表示した領域）は、サブフレームの境界で保護区間を含むことができる。したがって、中継局は、サブフレームの最後のシンボル全体を使用することが難しい。中継局は、基地局にＳＲＳを伝送する場合、最後のシンボルの一部のみを用いることができる。例えば、最後のシンボルの前半部に短いブロックを割り当て、このような短いブロックを用いてＳＲＳ（ＳＢ―ＳＲＳ）を伝送することができる。ＳＢ―ＳＲＳは、時間側面で短いシンボルに割り当てられるＳＲＳを意味することができる。
【０１４４】
その一方、端末は、サブフレームの最後のシンボルに保護区間を含まないので、シンボル全体を用いてマクロＳＲＳを伝送することができる。すなわち、長いブロックを用いたＳＲＳ（ＬＢ―ＳＲＳ）を伝送することができる。ＬＢ―ＳＲＳは、時間側面で一般的なノーマルシンボルに割り当てられるＳＲＳを意味することができる。このとき、ＰＵＣＣＨが割り当てられる周波数帯域に対しても、中継局がＳＲＳを伝送するか否かが問題となり得る。
【０１４５】
図３６〜図３９は、「ｓｒｓＢａｎｄｗｉｄｔｈ」パラメーターによって設定可能な中継局のＳＲＳ伝送帯域の各例を示す。
【０１４６】
図３６は、中継局が伝送するＳＲＳの伝送帯域が端末のＰＵＣＣＨ領域を除外する場合を示す。図３７は、中継局が伝送するＳＲＳの伝送帯域が端末のＰＵＣＣＨ領域を含む場合を示す。
【０１４７】
図３８及び図３９は、バックホールＰＵＣＣＨがサブフレームの周波数帯域の境界に位置する場合を示す。このとき、中継局が伝送するＳＲＳ伝送帯域は、図３８に示すようにバックホールＰＵＣＣＨ領域を除外することもでき、図３９に示すようにバックホールＰＵＣＣＨ領域を含むこともできる。また、端末は、バックホールＰＵＣＣＨが伝送される帯域ではＳＲＳを伝送しないこともある。その結果、マクロＳＲＳによってバックホールＰＵＣＣＨ領域の最後のシンボルが穿孔されることを防止することができる。
【０１４８】
長いブロックＳＲＳと同様に、短いブロックＳＲＳも、ＣＡＺＡＣ（Ｃｏｎｓｔａｎｔ  ａｍｐｌｉｔｕｄｅ  ｚｅｒｏ  ａｕｔｏｃｏｒｒｅｌａｔｉｏｎ）又はＺａｄｏｆｆ―Ｃｈｕシーケンスによって拡散され、干渉を減少させ、低いＰＡＰＲ／ＣＭ特性を維持することができる。特に、このようなシーケンスによる高い処理利得を得るために、短いブロックＳＲＳと長いブロックＳＲＳの伝送帯域及び周波数位置は同一であり得る。
【０１４９】
短いブロックＳＲＳのための伝送帯域、伝送コム、循環シフト、ホッピングルールなどは、前記サウンディング参照信号パラメーターによって中継局に知らせることができる。このとき、新たな規則を定義することもでき、長いブロックＳＲＳに使用される規則を同一に使用し、新たに要求される各パラメーターのみを追加することもできる。
【０１５０】
以下では、中継局がサウンディング参照信号パラメーターによって割り当てられた無線資源を通じて基地局にＳＲＳを伝送する方法と、このようなＳＲＳを基地局が受信する過程を説明する。
【０１５１】
図４０は、中継局（又は端末）が長いブロックＳＲＳを生成して伝送し、基地局が長いブロックＳＲＳを受信する過程を示す。
【０１５２】
図４０を参照すると、中継局は、伝送しようとする長いブロックＳＲＳであるＡ１を並列信号に変換した後、ＤＦＴ（ｄｉｓｃｒｅｔｅ  Ｆｏｕｒｉｅｒ  Ｔｒａｎｓｆｏｒｍ）を行い、この信号を副搬送波にマッピングする。その後、中継局は、Ｎ―ポイントＩＦＦＴ（Ｉｎｖｅｒｓｅ  Ｆａｓｔ  Ｆｏｕｒｉｅｒ  Ｔｒａｎｓｆｏｒｍ）を経てこの信号をシリアル信号に変換する。そうすると、中継局が伝送しようとする信号Ａ１は、一つのシンボルで２回繰り返される形態の信号になる（Ｂ１が２回繰り返される）。
【０１５３】
基地局は、無線チャンネルを介して受信した信号から、Ｎ―ポイントＦＦＴ、副搬送波デマッピング、ＩＤＦＴ（Ｉｎｖｅｒｓｅ  Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅ  Ｆｏｕｒｉｅｒ  Ｔｒａｎｓｆｏｒｍ）を経て長いブロックＳＲＳを復元するようになる。
【０１５４】
図４１は、中継局が短いブロックＳＲＳを生成して伝送し、基地局が短いブロックＳＲＳを受信する過程を示す。
【０１５５】
図４０と比較すると、短いブロックＳＲＳであるＡ２は、ＩＦＦＴを行う過程でＮ―ポイントでなくＮ／２―ポイントＩＦＦＴを行う。すなわち、長いブロックＳＲＳに比べて、サンプリングするポイントの数が半分である。そうすると、短いブロックＳＲＳは、１シンボルの１／２シンボルのみに信号が配置される。すなわち、図４０において、Ｂ２は１／２シンボルのみに配置される。また、基地局は、無線チャンネルを介して受信した信号から、Ｎ／２―ポイントＦＦＴを経た後、副搬送波デマッピング（ｄｅｍａｐｐｉｎｇ）及びＩＤＦＴを経て短いブロックＳＲＳを復元する。
【０１５６】
図４２は、長いブロックＳＲＳと短いブロックＳＲＳの各副搬送波の波形と副搬送波間隔を比較して示す。
【０１５７】
図４２を参照すると、長いブロックＳＲＳは、１５ｋＨｚの副搬送波間隔を有する各副搬送波のうち奇数番目の副搬送波（又は偶数番目の副搬送波）に割り当てられ、短いブロックＳＲＳは、３０ｋＨｚの副搬送波間隔を有する各副搬送波に割り当てられる。
【０１５８】
したがって、長いブロックＳＲＳや短いブロックＳＲＳのいずれにおいても、割り当てられる各副搬送波の間隔は３０ｋＨｚと同一であるが、周波数領域での波形を比較すると、長いブロックＳＲＳと短いブロックＳＲＳは互いに異なる波形を有し得る。すなわち、各副搬送波は、周波数領域でシンク（ｓｙｎｃ）関数の形態を有するが、値が０になる点（ｚｅｒｏ  ｃｒｏｓｓｉｎｇ  ｐｏｉｎｔ）の間隔を比較すると、短いブロックＳＲＳの場合、長いブロックＳＲＳより２倍広い形態になる。したがって、長いブロックＳＲＳが伝送される各副搬送波が最大値を有する点で、短いブロックＳＲＳが伝送される各副搬送波の値が正確に０になるわけでない。しかし、そのときの値が大きくないので、及ぼす影響は大きくない。
【０１５９】
図４３は、本発明の一実施例に係る伝送機を示す。
【０１６０】
伝送機は、中継局の一部分であり得る。伝送機は、変調器、ＤＦＴユニット、副搬送波マッパー（ｍａｐｐｅｒ）、ＩＦＦＴユニット、及びＲＦユニットを含むことができる。
【０１６１】
変調器は、符号化されたビットを信号配列（ｓｉｇｎａｌ  ｃｏｎｓｔｅｌｌａｔｉｏｎ）上の位置を表現するシンボルにマッピングし、変調された各シンボルを生成する。変調方式（ｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ  ｓｃｈｅｍｅ）には制限がなく、ｍ―ＰＳＫ（ｍ―Ｐｈａｓｅ  Ｓｈｉｆｔ  Ｋｅｙｉｎｇ）又はｍ―ＱＡＭ（ｍ―Ｑｕａｄｒａｔｕｒｅ  Ａｍｐｌｉｔｕｄｅ  Ｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ）であり得る。変調された各シンボルはＤＦＴユニットに入力される。ＤＦＴユニットは、入力される各シンボルに対してＤＦＴを行い、各複素数シンボル（ｃｏｍｐｌｅｘ―ｖａｌｕｅｄ  ｓｙｍｂｏｌ）を出力する。例えば、各Ｋシンボルが入力されると、ＤＦＴサイズはＫである（Ｋは自然数である）。
【０１６２】
副搬送波マッパーは、各複素数シンボルを周波数領域の各副搬送波にマッピングさせる。各複素数シンボルは、データ伝送のために割り当てられた資源ブロックに対応する各資源要素にマッピングすることができる。ＩＦＦＴユニットは、入力されるシンボルに対してＩＦＦＴを行い、時間領域信号であるデータのためのベースバンド信号を出力する。ＩＦＦＴサイズをＮとすると、Ｎは、チャンネル帯域幅（ｃｈａｎｎｅｌ  ｂａｎｄｗｉｄｔｈ）によって決定することができる（Ｎは自然数である）。ＣＰ挿入部（図示せず）は、データのためのベースバンド信号の後部分の一部を複写し、データのためのベースバンド信号の前に挿入する。ＣＰ挿入を通じて、ＩＳＩ（Ｉｎｔｅｒ  Ｓｙｍｂｏｌ  Ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ）、ＩＣＩ（Ｉｎｔｅｒ  Ｃａｒｒｉｅｒ  Ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ）を防止し、多重経路チャンネルでも直交性を維持することができる。
【０１６３】
このように、ＤＦＴ拡散（ｓｐｒｅａｄｉｎｇ）後、ＩＦＦＴが行われる伝送方式をＳＣ―ＦＤＭＡ（ｓｉｎｇｌｅ―ｃａｒｒｉｅｒ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）と称する。ＳＣ―ＦＤＭＡは、ＤＦＴＳ―ＯＦＤＭ（ＤＦＴ  ｓｐｒｅａｄ―ＯＦＤＭ）と称することもできる。ＳＣ―ＦＤＭＡでは、ＰＡＰＲ（ｐｅａｋ―ｔｏ―ａｖｅｒａｇｅ  ｐｏｗｅｒ  ｒａｔｉｏ）又はＣＭ（ｃｕｂｉｃ  ｍｅｔｒｉｃ）が低くなり得る。ＳＣ―ＦＤＭＡ伝送方式を用いる場合、伝送電力効率が高くなり得る。
【０１６４】
図４４は、本発明の一実施例に係る受信機を示す。受信機は、基地局の一部分であり得る。
【０１６５】
受信機は、ＲＦユニット、ＦＦＴユニット、デマッパー（ｄｅｍａｐｐｅｒ）、及びＩＤＦＴユニットを含むことができる。また、受信機は、ＩＦＦＴユニット、及び短いブロック信号除去ユニット（ＳＢ  ｓｉｇｎａｌ  ｃａｎｃｅｌｌａｔｉｏｎ  ｕｎｉｔ）を含むことができる。
【０１６６】
ＲＦユニットは、少なくとも一つのアンテナを含むことができ、無線チャンネルを介して無線信号を受信する。受信された無線信号は、シリアル信号から並列信号に変換された後、ＦＦＴユニットによって周波数領域の信号に変換される。前記周波数領域の信号は、デマッパー及びＩＤＦＴユニットを通じて時間領域の信号に変換される。
【０１６７】
ＩＦＦＴユニットは、ＦＦＴユニットを通じて周波数領域の信号に変換された受信信号を再び時間領域の信号に変換する役割をする。このとき、ＦＦＴユニットがＮ―ポイントＦＦＴを行った場合、ＩＦＦＴユニットはＮ／２―ポイントＩＦＦＴを行うことができる。短いブロック信号除去ユニットは、ＲＦユニットを通じて受信した信号から、ＩＦＦＴユニットから入力を受けた短いブロック信号を引く役割をする。すなわち、ＲＦユニットを通じて受信した信号から短いブロック信号を除去する役割をする。
【０１６８】
図４５は、基地局の受信機で長いブロックＳＲＳと短いブロックＳＲＳを同時に受信した場合における２個のＳＲＳの処理過程を示す。
【０１６９】
基地局は、サブフレームの最後のシンボルで端末が伝送した長いブロックＳＲＳと中継局が伝送した短いブロックＳＲＳとを同時に受信することができる。すなわち、受信機のＲＦユニットで受信したアナログ信号（Ａ地点の信号）は、長いブロック信号と短いブロック信号とが混合された信号であり得る。
【０１７０】
この場合、受信機は、受信したアナログ信号をサンプリングした後、サンプリングされた信号をパラレル（ｐａｒａｌｌｅｌ）な信号（Ｂ地点の信号）に変換する。その後、受信機は、パラレルな信号に対するＮ―ポイントＦＦＴを行う。例えば、搬送波帯域が２０ＭＨｚである場合、ＦＦＴ処理に入力される信号サンプルの数Ｎは２０４８であり得る。受信機は、ＦＦＴ遂行後に得られた信号から１０２４サンプル（偶数番目又は奇数番目の搬送波の信号のみを獲得することによって得ることができる）を得ることができるが、これは、短いブロック信号のサンプルに該当する（Ｃ地点の信号）。短いブロック信号のサンプルは、ＩＤＦＴを経て短いブロック信号に復元される。
【０１７１】
Ａ地点の信号に含まれた長いブロック信号は、サンプリングされた信号から直ぐ得ることができない。これは、サンプリングされた信号に短いブロック信号と長いブロック信号が二つとも含まれているためである。したがって、長いブロック信号に対するサンプルのみを抽出するためには、追加的な処理が必要である。
【０１７２】
上述したように、Ｃ地点の信号は、短いブロック信号のサンプルに該当する。受信機は、このような短いブロック信号のサンプルを、伝送機で生成された短いブロック信号と同一の信号として生成させる。受信機は、生成された短いブロック信号をＡ地点の信号から引く演算を行い、Ａ地点の信号で短いブロック信号による干渉を除去することができる。もちろん、このような過程は、Ａ地点の信号でなくＢ地点の信号から短いブロック信号を除去して具現することもできる。
【０１７３】
受信機は、受信信号から短いブロック信号が除去された信号を並列信号に変換し（Ｄ地点の信号）、再びＮ―ポイントＦＦＴを行う（Ｅ地点の信号）。その後、ＩＤＦＴを通じて長いブロック信号を復元する。
【０１７４】
以下では、上述した図４５の受信機でＡ、Ｂ、Ｃ、Ｅ地点での周波数領域での信号を説明する。
【０１７５】
図４６は、図４５の受信機で処理地点Ａでの周波数領域での信号を示す。図４６は、長いブロックＳＲＳ又は短いブロックＳＲＳの実際の波形ではなく、各副搬送波の波形を並列的に示したものである。実際の波形は、各副搬送波を合わせた結果と同一である。長いブロックＳＲＳと短いブロックＳＲＳは、各副搬送波の間隔が３０ｋＨｚと同一であるが、周波数領域での波形は互いに異なる。短いブロックＳＲＳの各ゼロクロッシングポイントの間隔がより広い形態を有する。Ａ地点の信号において、サンプリングポイントは１５ｋＨｚの間隔で構成することができる。
【０１７６】
図４７〜図４９は、それぞれ図４５の受信機で処理地点Ｂ、Ｃ、Ｅでの周波数領域での信号を示す。
【０１７７】
図４７を参照すると、Ｂ地点では、長いブロックＳＲＳと短いブロックＳＲＳが互いに混合された形態で全て存在する。例えば、長いブロックＳＲＳは、奇数番目の副搬送波で値を有し、短いブロックＳＲＳは、偶数番目の副搬送波及び奇数番目の副搬送波で値を有することができる。短いブロックＳＲＳは、奇数番目の副搬送波でも値を有するので、長いブロックＳＲＳに干渉を及ぼすようになる。
【０１７８】
図４８を参照すると、Ｃ地点の信号は、偶数番目の副搬送波及び奇数番目の副搬送波で値を有する。すなわち、Ｃ地点の信号は、短いブロックＳＲＳのみを含むことができる。図４９を参照すると、Ｅ地点の信号、すなわち、Ｎ―ポイントＦＦＴを経た信号は長いブロックＳＲＳのみを含むことができる。
【０１７９】
上述したように、中継局が基地局に伝送するＳＲＳは、サブフレーム内の保護区間を含むシンボルの一部のシンボル、例えば、前半部１／２シンボル又は後半部１／２シンボルに割り当てて伝送することができる。このような方法により、ＳＲＳがサブフレームのシンボルに含まれた保護区間によって劣化することを防止することができる。
【０１８０】
また、上述した内容によると、バックホールリンクの伝送容量が増加する。その理由は、一般的なノーマルシンボルを介して信号を伝送する場合は、保護区間によって浪費される無線資源をバックホールリンク信号の伝送に使用するという効果があるためである。中継局がＳＲＳをサブフレームの最後のシンボルで伝送しない場合、それ以外のシンボルでＳＲＳを伝送しなければならない。したがって、中継局は、ＳＲＳを伝送するシンボルは穿孔しなければならなく、その結果、バックホールデータの伝送に使用されるべきシンボルを穿孔する結果となる。
【０１８１】
以下、上述した方法のように、一つのシンボルの一部分を用いて信号を受信する方法に関して説明する。以下、Ｄ２Ｄリンクのために動作するサブフレームをＤ２Ｄサブフレームと称する。ここで、本発明によってＤ２Ｄ送受信動作が行われるＤ２Ｄサブフレームの単位時間は、一つのサブフレーム単位又は一つ以上のサブフレーム単位に定めることができる。まず、Ｄ２Ｄサブフレームが与えられた場合、上述した方法によって保護区間及びＤ２Ｄサブフレーム同期化信号の配置を説明する。
【０１８２】
図５０〜図５２は、本発明の一実施例であって、保護区間及びＤ２Ｄサブフレーム同期化信号を含むサブフレーム構造を示す。ここで、サブフレーム＃ｎではＤ２Ｄリンクが動作し、サブフレーム＃ｎ−１及びサブフレーム＃ｎ＋１ではＮＵリンクが動作すると仮定する。
【０１８３】
図５０を参照すると、サブフレーム＃ｎに対して先行するサブフレーム＃ｎ−１の最後のシンボルの一部分は保護区間（Ｇｕａｒｄ  ｉｎｔｅｒｖａｌ、ＧＩ）に設定され、残りの一部分はＤ２Ｄサブフレーム同期化信号の送受信に使用される。その結果、Ｄ２Ｄ受信ＵＥは、Ｄ２Ｄサブフレームが開始される正確な時点（すなわち、Ｄ２Ｄサブフレーム同期化信号の受信が終了する時点）を把握できる一方、サブフレーム＃ｎの１番目のシンボルからＤ２Ｄ制御信号又はＤ２Ｄデータ信号を受信することができる。一方、図５０では、サブフレーム＃ｎの最後のシンボルの一部分がサブフレーム同期化信号の送受信に使用され、最後のシンボルの残りの一部分は保護区間に設定されたと仮定した。
【０１８４】
ここで、サブフレーム＃ｎ−１の最後のシンボルは、正常なＮＵリンク動作のために使用できない。このような問題を解決するために、ｅＮＢは、該当のサブフレームをセル―特定（ｃｅｌｌ―ｓｐｅｃｉｆｉｃ）ＳＲＳサブフレームに設定し、それによって、各ＵＥは、最後のシンボル以前にＰＵＳＣＨ又はＰＵＣＣＨの伝送を終了するように動作することができる。各ＵＥ間の伝播遅延が大きいか、保護区間がさらに多く必要な場合は、サブフレーム＃ｎ−１の最後のシンボルのうち複数のシンボルで正常なＮＵリンク動作が不可能であり得る。この場合、ｅＮＢは、該当のＵＥがサブフレーム＃ｎ−１でＮＵリンク伝送を指示しないように適宜スケジューリングする必要がある。
【０１８５】
図５１を参照すると、サブフレーム＃ｎ＋１の１番目のシンボルにＤ２Ｄサブフレーム同期化信号及び保護区間が設定される。この場合、サブフレーム＃ｎの最後のシンボルまでＤ２Ｄ信号送受信のために使用できるという長所があるが、サブフレーム＃ｎ＋１の１番目のシンボルをＮＵリンクに使用することができない。これを解決するために、ｅＮＢは、サブフレーム＃ｎでＤ２Ｄ動作を行うＵＥには、サブフレーム＃ｎ＋１で１番目のシンボルを使用する伝送をスケジューリングしないこともある。例えば、最後のシンボルを使用するＳＲＳの伝送はスケジューリングすることができる。
【０１８６】
図５２を参照すると、ＵＥは、Ｄ２Ｄサブフレームが終了する時点には別途にＤ２Ｄサブフレーム同期化信号を送受信しないこともある。ただし、最後の一部の時間領域を保護区間に設定することによって、ＵＥは、サブフレーム＃ｎ＋１でのＮＵリンク動作のために送受信モード転換を行うことができる。
【０１８７】
場合に応じては、一部の保護区間を省略する実施例を考慮することもできる。例えば、図５２において、ｅＮＢがサブフレーム＃ｎでＤ２Ｄ動作を行うＵＥに、サブフレーム＃ｎ−１でのアップリンク信号送信をスケジューリングしない場合は、サブフレーム＃ｎ−１とサブフレーム＃ｎとの間の保護区間は不必要になるので、保護区間は省略可能である。
【０１８８】
上述した実施例において、保護区間は、ＯＦＤＭシンボルの一部のみを占めると仮定したが、Ｄ２Ｄ  ＵＥ間の距離が非常に遠く離れている場合、保護区間はさらに大きな値を有することもできる。例えば、図５２の実施例において、保護区間を前側にさらに拡張すると、ＵＥ間の距離が非常に大きい場合の伝播遅延を克服することができる。この場合は、サブフレーム＃ｎ−１でセル―特定ＳＲＳを設定しても、正常なＮＵリンク信号の送信が不可能であり得る。さらに、保護区間がさらに大きくなり、最後のシンボルのみで保護区間を処理できない場合、ｅＮＢは、該当のサブフレームを該当のＤ２Ｄ受信ＵＥに割り当てないこともある。
【０１８９】
上述したＤ２Ｄサブフレーム同期化信号は、例えば、短い長さのＳＲＳであり得る。３ＧＰＰ  ＬＴＥシステムのＳＲＳは、一シンボル時間の間０．５シンボルサイズのシーケンスが２回連続的に伝送される特異な構造を有する。このような構造のため、ＵＥが０．５シンボルのみを受信しても、これを復元する過程は既存のＳＲＳシンボルを受信する場合と相違しない。したがって、１シンボルより小さい時間区間に特殊信号（ｓｐｅｃｉａｌ  ｓｉｇｎａｌ）を挿入することができる。ただし、このように半分に減少した信号を使用する動作は受信ＵＥ側のみで表れ、送信ＵＥは、一つのシンボル全体を用いてＤ２Ｄサブフレーム同期化信号を伝送することができる。例えば、送信ＵＥは、０．５シンボルサイズのＤ２Ｄサブフレーム同期化信号をサブフレームの開始及び／又は最後で２回繰り返して伝送し、受信ＵＥは、前記２回のうち１回の信号が伝送される領域である一つの０．５シンボル領域を保護区間として使用することができる。
【０１９０】
このような動作は、受信ＵＥでさらに有用であり得る。受信ＵＥは、Ｄ２Ｄサブフレームでは受信動作を行い、Ｄ２Ｄサブフレームの隣接サブフレームではｅＮＢへの送信動作を行えるが、その理由は、受信ＵＥの立場では、該当のサブフレームの境界領域では送受信間のモード転換が行われなければならなく、前記モード転換が行われる時間の間、正常な送受信動作が不可能なためである。
【０１９１】
その一方、送信ＵＥは、Ｄ２Ｄサブフレームで送信動作を行い、Ｄ２Ｄサブフレームの隣接サブフレームではｅＮＢへの送信動作を行う。したがって、送信ＵＥの観点では、上述したＤ２Ｄサブフレーム同期化信号は、一つのＯＦＤＭシンボルを占める通常的な信号の形態を帯びることができ、例えば、通常的なＳＲＳの形態を帯びることができる。勿論、これに対する変形も可能であり、重要な点は、このような形態のＤ２Ｄサブフレーム同期化信号がＬＴＥサブフレーム構造で指定されたサイズ／位置の保護区間と共に存在するという点である。
【０１９２】
上述したように、Ｄ２Ｄサブフレーム同期化信号は、単純に同期目的のみならず、チャンネル推定、同期維持（ｔｒａｃｋｉｎｇ）などのための目的で多様に使用することができる。特に、Ｄ２Ｄサブフレーム同期化信号がチャンネル推定に使用される場合、Ｄ２Ｄサブフレームの内部に別途に存在する復調参照信号との関係が特殊に確立され得る。一般に、復調参照信号は、多重アンテナ送受信状況でそれぞれの伝送レイヤーに対するチャンネル推定のために活用される。したがって、複数のレイヤーが伝送される場合は、それぞれのレイヤー別に異なるプリコーディング（ｐｒｅｃｏｄｉｎｇ）が印加され得る。
【０１９３】
その一方、Ｄ２Ｄサブフレーム同期信号は、単一レイヤーを介して伝送されることが一般的であるので、信号の復調次元でＤ２Ｄサブフレーム同期化信号と復調参照信号に同一のプリコーディングが印加されたと仮定して動作を行うと問題が発生し得る。ただし、前記二つの信号が同一の伝送機から伝送され、同一の無線チャンネルを介して受信されるので、ドップラー拡散（Ｄｏｐｐｌｅｒ  ｓｐｒｅａｄ）、ドップラー遷移（Ｄｏｐｐｌｅｒ  ｓｈｉｆｔ）、遅延拡散（Ｄｅｌａｙ  ｓｐｒｅａｄ）、平均遅延（Ａｖｅｒａｇｅ  ｄｅｌａｙ）などの送受信端間のチャンネルのロング―ターム（ｌｏｎｇ―ｔｅｒｍ）属性は同一であると仮定することができる。このような意味で、Ｄ２Ｄサブフレーム同期化信号と復調参照信号は、プリコーディングを含む論理アンテナの観点では、完璧に同一のアンテナポートから伝送されるものではないが、多くの物理的属性を共有しているクワージー―コ―ロケート（ｑｕａｓｉ―ｃｏ―ｌｏｃａｔｅｄ）されているアンテナから伝送されるものと仮定することができる。
【０１９４】
上述した動作において、Ｄ２Ｄサブフレーム同期化信号は、相対的に短い長さの信号が数回繰り返される形態で表れることもある。例えば、上述したＳＲＳをＤ２Ｄサブフレーム同期化信号に使用する場合、通常的なＳＲＳは、二つの副搬送波に１回ずつ０を入力し、時間軸で同一の信号が２回繰り返される形態を帯びることができ、上述した実施例のように、信号は１回のみ伝送され、残りの領域は保護区間として活用することができる。
【０１９５】
これをより一般化すると、Ｎ個の副搬送波に１回ずつのみ信号を印加し、残りのＮ−１個の副搬送波には０を入力し、時間軸で一つのＯＦＤＭシンボルの間、同一の信号がＮ回繰り返されるように構成し、そのうちＭ個をＤ２Ｄサブフレーム同期化信号として伝送し、残りのＮ−Ｍ個の区間は保護区間として活用することができる。この場合、Ｄ２Ｄサブフレーム同期化信号として使用されるシーケンスとして、既存のＳＲＳのシーケンスを再使用することができる。又は、Ｄ２Ｄサブフレーム同期化信号として使用されるシーケンスとして、新たなシーケンスを導入することができ、この場合、Ｎ個の副搬送波に１回ずつのみ信号を入力する形態で伝送信号を生成することができる。Ｎ＝２、Ｍ＝１である場合、上述した実施例のように、０．５シンボル区間の間ＳＲＳ信号が伝送される。
【０１９６】
図５３は、本発明の一実施例であって、サブフレーム同期化信号を生成する方法を説明するための図である。
【０１９７】
図５３を参照すると、ＵＥは、サブフレーム同期化信号を生成するために、Ｎ＝８である場合にＮ回の副搬送波のうち一つの副搬送波のみに信号を印加し、残りの副搬送波には０を入力する。このように生成された信号が一つのＯＦＤＭシンボル全体で伝送される場合、時間軸で同一の信号ブロックがＮ回繰り返されると表れるが、上述した本発明の原理に従ってＮ−Ｍ個のブロックは保護区間として使用され、残りのＭ個のブロックのみが伝送される。以下、図５４を参照して、Ｍが４である場合にサブフレーム同期化信号を生成する方法を説明する。
【０１９８】
図５４は、本発明の一実施例であって、Ｍ＝４である場合、サブフレーム同期化信号を生成する方法を説明するための図である。ここで、信号は、合計Ｎ個の信号ブロックのうち後部分のＭ個が伝送されると仮定する。ただし、前部分のＭ個のブロックが伝送される変形も可能である。
【０１９９】
図５４を参照すると、Ｎ＝８で、Ｍ＝４である場合、８個のブロックのうち４個のブロックのみが伝送され、残りの４個のブロックは保護区間として使用される。図５４に示すように繰り返されるＮ個の信号ブロックのうち一部が伝送されないと、図４２に示すように、一つの副搬送波の帯域幅が増加するという効果が発生する。その結果、図５３において、信号が印加される副搬送波に隣接したヌル（Ｎｕｌｌ）副搬送波に該当する周波数位置にも少しの信号成分が表れ得る。例えば、Ｎ＝８で、Ｍ＝４である場合、既存の二つの副搬送波が一つの副搬送波に束ねられる場合と同じ効果が表れ得る。
【０２００】
図５５は、本発明の一実施例によって副搬送波間の干渉を説明するための図である。
【０２０１】
図５５を参照すると、８の倍数に該当する副搬送波では信号が印加され、残りの偶数番目の副搬送波にはヌル信号が正確に印加される一方、奇数番目の副搬送波には、隣接副搬送波に印加された信号の残余成分が表れ得る。
【０２０２】
このような過程を、サブフレーム同期化信号とその後の本格的に端末間情報伝達のために使用される信号との属性を比較して説明すると、サブフレーム同期化信号の副搬送波間隔（ｓｐａｃｉｎｇ）がより広いと解釈することができる。同様に、サブフレーム同期化信号のＯＦＤＭシンボル時間が短くなると解釈することもできる。特に、このようなサブフレーム同期化信号は、周波数同期を獲得する前に検出され得るので、副搬送波間隔を広げ、周波数同期誤差による副搬送波間の干渉に対して相対的に強靭な属性を有することによって、周波数同期誤差が存在する同期化以前であっても、ＵＥはサブフレーム同期化信号を容易に検出することができる。
【０２０３】
図５６は、ＵＥが送信する信号の周波数応答を示す。
【０２０４】
図５６を参照して、周波数応答を用いて同期を獲得する方法を説明する。
【０２０５】
図５４を参照して説明したように、同一の信号ブロックが繰り返されるＤ２Ｄサブフレーム同期化信号の構造は、送受信ＵＥ間の周波数誤差を検出して補正するのに効果的である。一般に、送受信ＵＥ間の周波数誤差が存在する状況では、受信ＵＥの観点では同一の信号の位相が時間の経過と共に線形的に増加する形態が表れる。したがって、図５６のような構造下で、ＵＥは、優先的に二つの信号ブロックの位相差を比較し、事前に規定されている二つの信号ブロックの時間間隔に基づいて同一の信号の位相が変化する速度を把握することができる。また、これに基づいて、周波数誤差を把握して補正できるようになる。
【０２０６】
このような過程を通じて、まず、受信ＵＥが送信ＵＥの周波数同期を獲得した後、Ｄ２Ｄサブフレームが開始される時間同期を獲得しなければならない。上述した過程を通じて、受信ＵＥが受信ＵＥの周波数同期を獲得し、同一の周波数で信号を受信すると仮定すると、図５４に示すように、信号ブロックが繰り返される構造を用いて時間同期も獲得することができる。以下、図５７を参照して、周波数／時間同期を獲得する方法を説明する。
【０２０７】
図５７は、本発明の一実施例であって、周波数／時間同期を獲得する方法を説明するための図である。
【０２０８】
ＳＲＳで使用するＣＡＺＡＣ（Ｃｏｎｓｔａｎｔ  Ａｍｐｌｉｔｕｄｅ  Ｚｅｒｏ  Ａｕｔｏ  Ｃｏｒｒｅｌａｔｉｏｎ）系列のシーケンスは、時間領域（ｄｏｍａｉｎ）での遷移（ｓｈｉｆｔ）が、周波数領域では事前に与えられた基本シーケンス（ｂａｓｅ  ｓｅｑｕｅｎｃｅ）の循環シフト（ｃｙｃｌｉｃ  ｓｈｉｆｔ）として表れるという特性を有する。したがって、図５６に示すように、時間同期を獲得できなかった状態で、同期化を終了した周波数を用いて二つの信号ブロックにわたって送信シーケンスを検出すると、実際の信号ブロックの開始時点と、信号ブロックと同一の長さを有するウィンドウの開始時点との間の差に該当する時間間隔に対応する位循環シフトが印加されたシーケンスを周波数領域で検出するようになる。したがって、受信ＵＥは、事前に基本シーケンスを把握しているという前題下で、１回のウィンドウ内で検出されたシーケンスの循環シフト値に基づいて実際の信号ブロックの開始時点と検出ウィンドウの開始時点との間の誤差を把握することができる。また、これに基づいて、Ｄ２Ｄサブフレームの開始時点に対する時間同期を獲得できるようになる。以下、前記ウィンドウを検出ウィンドウと称し、循環シフトはＣＳと称する。
【０２０９】
図５７を参照すると、受信ＵＥは、信号ブロック＃４と＃５、及び＃５と＃６にわたった二つの検出ウィンドウで測定された同一の信号の位相差に基づいて周波数同期を獲得した後、信号ブロック＃６と＃７にわたった検出ウィンドウで検出されたシーケンスのＣＳ値に基づいてＤ２Ｄサブフレームの開始点を把握することができる。図５７に示した信号ブロックの個数は一つの例示に過ぎなく、前記信号ブロックの個数は多様に変形可能である。また、受信ＵＥが如何なる信号ブロックを用いて時間及び周波数同期を獲得するのかに関しては、多様な変形が可能である。
【０２１０】
図５８は、本発明の一実施例であって、同期化信号が伝送される位置を説明するための図である。
【０２１１】
Ｄ２Ｄサブフレーム同期化信号は、Ｄ２Ｄ制御信号又はＤ２Ｄデータ信号が伝送される前に伝送され得る。Ｄ２Ｄサブフレーム同期化信号は、図５０、図５１又は図５２で表示された位置で伝送され得る。又は、図５８に示すように、Ｄ２Ｄサブフレーム同期化信号は、Ｄ２Ｄサブフレームとして割り当てられたサブフレームの内部で最初に位置したＯＦＤＭシンボルを用いて伝送されることもある。また、上述したように、サブフレームの最後に表れるＤ２Ｄサブフレーム同期化信号は省略されたり、他の位置に移動することができる。
【０２１２】
図５７に関する説明のように、ＵＥは、周波数／時間同期を獲得した後、Ｄ２Ｄサブフレームの開始時点を把握することができる。しかし、受信ＵＥが信号ブロックの伝送中に前の一部分を逃す場合は、サブフレームの開始時点を把握できないことが発生し得る。これは、Ｄ２Ｄサブフレーム同期化信号の信号ブロックの反復が終了する時点を把握するにおいて困難が伴うためである。もちろん、信号ブロックが十分に繰り返されるという条件下で、ＵＥは、周波数／時間同期の獲得後、持続的に信号ブロックの伝送有無を観察してから信号ブロックが検出されなくなる時点をＤ２Ｄサブフレームの開始時点として把握することもでき、又は、Ｄ２Ｄ制御信号又はＤ２Ｄデータ信号の開始時点として把握することもできる。しかし、このような動作は、信号ブロックのエネルギー検出に依存する方法であって、雑音が強い場合、信頼性が低下し得る。したがって、これを克服するための一つの方法として、Ｄ２Ｄ境界信号を送信又は受信する方法を説明する。
【０２１３】
図５９は、本発明の一実施例であって、信号の開始時点を把握する方法を説明するための図である。
【０２１４】
図５９を参照すると、一例として、信号ブロックの最後の一部の信号ブロックでは既存の信号ブロックとは異なるシーケンスを有する信号が伝送され得る。図５９では、合計６個の信号ブロックが表れると仮定する。ここで、前部分の４個のブロックと後部分の２個のブロックは互いに異なるシーケンスを使用する。このような構造を用いて、受信ＵＥは、前部分のブロックに基づいて周波数／時間同期を獲得した後、異なるシーケンスを使用する後部分のブロックに基づいてＤ２Ｄサブフレームの開始時点を把握することができる。具体的に、受信ＵＥは、後部分のブロックで伝送されるシーケンスの検出を試みてから該当のシーケンスの検出に成功すると、直ぐＤ２Ｄサブフレームが開始されるという事実を把握することができる。このような原理は多様に変形可能である。前部分の信号ブロックの個数と後部分の信号ブロックの個数は多様に変わり得る。ただし、一般に、周波数／時間同期の獲得に必要な前部分の信号ブロックがより多く伝送されることが好ましい。
【０２１５】
一方、前記Ｄ２Ｄサブフレーム境界信号として、復調参照信号（Ｄｅｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  ｓｉｇｎａｌ、ＤＭ―ＲＳ）を使用することができる。すなわち、Ｄ２Ｄサブフレームの開始位置を把握する別途の信号を伝送する他の方法として、Ｄ２Ｄ信号を復調するために使用するＤＭ―ＲＳをＤ２Ｄサブフレームの開始位置を把握する用途で使用することができる。特に、前記方法は、ＤＭ―ＲＳがＤ２Ｄサブフレームの開始と共に伝送される場合に効果的である。ここで、Ｄ２Ｄサブフレームの開始位置を把握する用途で使用されるＤＭ―ＲＳは、以下では、Ｄ２Ｄ  ＤＭ―ＲＳと称する。以下、図６０及び図６１を参照して、ＤＭ―ＲＳを用いてＤ２Ｄサブフレームの開始位置を把握する方法を説明する。
【０２１６】
図６０及び図６１は、本発明の一実施例であって、ＤＭ―ＲＳを使用して信号の開始時点を把握する方法を説明するための図である。
【０２１７】
図６０を参照すると、Ｄ２Ｄサブフレーム同期化信号は、図５０に示すように、先行するサブフレームであるサブフレーム＃ｎ−１の最後のシンボルを用いて伝送される。この場合、受信ＵＥは、まず、Ｄ２Ｄサブフレーム同期化信号を用いて周波数／時間同期を獲得した後、Ｄ２Ｄ  ＤＭ―ＲＳの検出を試みる。その後、該当のＤ２Ｄ  ＤＭ―ＲＳの検出に成功すると、検出に成功した時点を、Ｄ２Ｄサブフレーム同期化信号が終了し、Ｄ２Ｄサブフレームが開始される時点として把握することができる。
【０２１８】
図６１を参照すると、Ｄ２Ｄサブフレーム同期化信号はＤ２Ｄサブフレームの１番目のシンボルで伝送され、Ｄ２Ｄ  ＤＭ―ＲＳは２番目のシンボルで伝送される。Ｄ２Ｄサブフレーム同期化信号とＤ２Ｄ  ＤＭ―ＲＳは、伝送に使用される時間区間の長さ又は副搬送波間隔で相違している。具体的に、Ｄ２Ｄ  ＤＭ―ＲＳは通常的なＤ２Ｄ信号と共に全体のＯＦＤＭシンボル区間を使用して伝送されることが好ましい一方、Ｄ２Ｄサブフレーム同期化信号は一つのＯＦＤＭシンボル上で保護区間を除いた残りの一部分で伝送されるという特徴がある。
【０２１９】
図６０及び図６１に示したＤ２Ｄ  ＤＭ―ＲＳは、一つのＤ２Ｄサブフレーム内で表れるＤ２Ｄ  ＤＭ―ＲＳの一部であり得る。したがって、場合に応じては、追加的なＤ２Ｄ  ＤＭ―ＲＳが後続するＯＦＤＭシンボルで表れることがあり、前記追加的なＤ２Ｄ  ＤＭ―ＲＳは、サブフレームの後部分で伝送されるＤ２Ｄ信号に対する正確なチャンネル推定のために使用することができる。このような観点で、図６０及び図６１で例示したＤ２Ｄ  ＤＭ―ＲＳの位置は、Ｄ２Ｄサブフレームで最初に表れるＤ２Ｄ  ＤＭ―ＲＳの位置であると解釈することができる。
【０２２０】
上述したように、一つのシンボル時間より少ない時間の間のＤ２Ｄサブフレーム同期信号の伝送を通じては、安定的な同期化を達成することが不可能な場合もある。この場合は、Ｄ２Ｄサブフレーム同期信号の伝送時間を増加させることも可能である。
【０２２１】
図６２及び図６３は、本発明の一実施例であって、サブフレーム同期信号の伝送時間を拡張する方法に対して説明するための図である。ここで、一つの保護区間は、半分のシンボル長さに該当し、サブフレーム＃ｎの後部分にＤ２Ｄサブフレーム同期信号の伝送が省略されると仮定した。
【０２２２】
図６２を参照すると、Ｄ２Ｄサブフレームの同期信号が一つのシンボルを完全に占める。この場合、送受信間の転換のための保護区間は、一つのシンボルに該当する時間より短い時間と定義されるので、Ｄ２ＤサブフレームとＮＵリンクサブフレームのシンボルタイミング（ｓｙｍｂｏｌ  ｔｉｍｉｎｇ）に差が発生し得る。図６２では、一つの保護区間が半分のシンボル長さに該当すると仮定し、その結果、サブフレーム＃ｎの境界に位置した二つの保護区間の和は一つのシンボル時間に該当する。したがって、一つのサブフレームで利用可能なシンボルのうち一つのシンボルを除いた各シンボルをＤ２Ｄ信号の送受信動作に使用することができる。
【０２２３】
さらに、図６２によると、前記Ｄ２Ｄ信号の送受信に使用されるシンボルのうち一つは、Ｄ２Ｄサブフレーム境界信号のために使用される。結果的に、Ｄ２Ｄ制御信号又はＤ２Ｄデータ信号として、制御信号又はデータ信号を送信するために使用可能なシンボルは、一般的なＮＵリンクで使用可能なシンボルより約２個少なくなる。
【０２２４】
各シンボルの伝送時点について説明すると、サブフレーム＃ｎでは、保護区間だけ遅延された時点からシンボルの伝送が開始されるので、シンボル伝送時間は、サブフレーム境界から直ぐシンボルの伝送が開始されるＮＵリンクのサブフレームのシンボル伝送時間と異なり得る。このような差は、サブフレーム＃ｎでＤ２Ｄ信号及びＮＵ信号がＯＦＤＭによって直交化されることを困難にし得るので、これによって発生する干渉を防止するために、Ｄ２Ｄ信号とＮＵ信号との間の一定の周波数領域をガード（ｇｕａｒｄ）領域として設定し、通信に使用しないこともある。
【０２２５】
図６３を参照すると、一つのシンボルと一つのシンボルの半分に該当するシンボル区間でＤ２Ｄサブフレーム境界信号が伝送される。その結果、Ｄ２Ｄ制御信号又はデータ信号を送信するために使用可能なシンボルは、ＮＵ信号と同一のシンボルタイミングを有するようになるので、ＯＦＤＭを介したＤ２Ｄ信号及びＮＵ信号の直交化が可能になる。
【０２２６】
一方、上述したＤ２Ｄサブフレームの境界信号は、ＵＥがｅＮＢのカバレッジの内部にあるのか、それとも外部にあるのかによって伝送時間の長さが変わり得る。ここで、ＵＥがカバレッジの外部にあるということは、送信ＵＥがカバレッジの外部にある場合を意味し得るが、送信ＵＥは、カバレッジの内部にある一方、受信ＵＥがカバレッジの外部にある場合を意味することもできる。同様に、ＵＥがカバレッジの内部にあるということは、カバレッジ外部のＵＥがカバレッジ内部のＵＥに送信する場合を意味することもできる。これを明確に区分するために、一種の指示子を導入することができる。例えば、カバレッジ外部のＵＥのために一種の基準信号を送信する場合、基準信号の内部に指示子を置き、カバレッジの内部で送信された基準信号であるか否かの区分を可能にすることができる。この場合、外部の各ＵＥは、指示子の指示を通じて潜在的な受信ＵＥがカバレッジの内部にあるのか、それとも外部にあるのかを把握することができる。
【０２２７】
ＵＥがカバレッジの内部でＤ２Ｄ動作を行う場合は、Ｄ２Ｄリンクの信号が同一のサブフレームで他の副搬送波を使用するＮＵリンクの信号とうまくマルチプレキシング（ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｉｎｇ）されることが重要である。このために、前記二つの信号は、同一のシンボルタイミングを使用しなければならないので、使用可能なサブフレーム境界信号の長さが制限され得る。例えば、Ｄ２ＤリンクのシンボルタイミングがＮＵリンクのシンボルタイミングと同一になるように、図５８又は図６３を参照して説明したように、ＵＥは、シンボルの長さが整数でないサブフレーム境界信号を使用することができる。特に、カバレッジの内部ではＵＥが相対的にうまく同期化されているので、図５８に示すように、一つのシンボル長さより小さいサブフレーム境界信号長さを使用することができる。
【０２２８】
その一方、ＵＥがカバレッジの外部でＤ２Ｄ動作を行う場合は、ＮＵリンク信号とのマルチプレキシング問題が発生しない。したがって、Ｄ２ＤリンクのシンボルタイミングとＮＵリンクのシンボルタイミングとが互いに異なる形に動作することも可能であるので、図６２に示すように、図５８又は図６３で使用した境界信号の長さとは異なるサブフレーム境界信号の長さを使用することもできる。特に、カバレッジの外部では相対的に各ＵＥがうまく同期化されていないので、カバレッジの内部で使用する境界信号より長いサブフレーム境界信号を使用することが、より正確な同期化に役立ち得る。
【０２２９】
類似する方式に従って、サブフレーム境界信号の長さは、搬送波の周波数によって調節することができる。例えば、より高い周波数の搬送波を使用する場合は周波数誤差がより大きく表れるので、これを補正するために、長さがより長いサブフレーム境界信号を使用するように動作することができる。
【０２３０】
図６２及び図６３では、サブフレーム＃ｎの境界に位置した二つの保護区間の長さが同一であると仮定したが、これは一つの例示に過ぎなく、二つの保護区間の長さが異なるとしても、二つの保護区間の長さの和が一つのシンボル時間より小さいか同じである場合は、上述した本発明の原理を適用することができる。
【０２３１】
以下では、Ｄ２Ｄサブフレーム境界信号が占める周波数領域資源に対して説明する。
【０２３２】
図５０に示すように、Ｄ２Ｄサブフレーム境界信号が一つのシンボル時間より短い時間の間伝送される場合、図５６に示したように、副搬送波間の間隔が広くなる。その結果、一つのシンボルを完全に使用する場合に比べて、隣接した副搬送波に及ぼす干渉の水準がさらに高くなり得る。特に、送受信端間の周波数同期が完璧でないため副搬送波間干渉（ｉｎｔｅｒ―ｃａｒｒｉｅｒ  ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ）が存在する場合は、広い副搬送波間隔を使用する信号が同一の位置の隣近副搬送波により多くの干渉を及ぼすようになる。
【０２３３】
一方、Ｄ２Ｄサブフレーム境界信号は、Ｄ２Ｄサブフレームが開始される位置、Ｄ２Ｄ信号の受信電力又はＤ２Ｄ信号に対する周波数同期を獲得する目的で伝送される信号であるので、一般的な制御信号やデータ信号のように周波数資源を多く使用して伝送する必要はない。したがって、本発明で説明するＤ２Ｄサブフレーム境界信号は、後行するＤ２Ｄ制御信号又はデータ信号に比べてより少ない帯域幅で伝送されるように設定することができ、これを通じて、一つのシンボルより短い伝送時間を有するＤ２Ｄサブフレーム境界信号が他の信号に及ぼす副搬送波間干渉を緩和することができる。
【０２３４】
図６４及び図６５は、本発明の一実施例であって、サブフレーム境界信号の資源割り当て方法に関して説明するための図である。説明の便宜上、図６４には、保護区間が省略されたが、これは一つの例示に過ぎなく、場合に応じては、Ｄ２Ｄサブフレームに保護区間が含まれることもある。
【０２３５】
図６４を参照すると、Ｄ２Ｄサブフレーム境界信号は、Ｄ２Ｄ制御信号又はデータ信号が伝送される資源ブロック（Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｂｌｏｃｋ、ＲＢ）の部分集合で伝送され得る。この場合、Ｄ２Ｄ制御信号又はデータ信号が伝送される資源ブロックのうち中央に位置した一部の資源ブロックで前記Ｄ２Ｄサブフレーム境界信号が伝送され、残りの資源ブロックは、他のＵＥの信号が送信される資源ブロックの保護帯域として活用することができる。また、Ｄ２Ｄサブフレーム境界信号が伝送される資源ブロック内でも、境界信号がシンボル時間を完全に使用しない場合は、図５３〜図５６を参照して説明したように、一部の副搬送波のみを信号伝送に活用することができる。
【０２３６】
例えば、Ｄ２Ｄサブフレーム制御信号又はデータ信号が資源ブロックｎ１からｎ２までを連続的に使用する場合、資源ブロックｋを中心資源ブロックと見なし、資源ブロックｋ−ｋ１から資源ブロックｋ＋ｋ２までのｋ１＋ｋ２＋１個の資源ブロックをＤ２Ｄサブフレーム境界信号として使用する。ここで、ｋは、数式ｋ＝ｆｌｏｏｒ（（ｎ１＋ｎ２）／２）によって決定される。ｆｌｏｏｒ（ｘ）は、
【数１１】
0006426633.tif 000013
と表現することができ、ｘより小さいか同じでありながら、最も大きな整数として定義される。また、合計Ｍ個の資源ブロックがＤ２Ｄサブフレーム境界信号として使用される場合、Ｄ２Ｄサブフレームの境界信号をＤ２Ｄ制御信号又はデータ信号が伝送される資源ブロック領域で対称的に構成するために、前記ｋ１及びｋ２は次のように設定することができる。Ｄ２Ｄサブフレーム境界信号に使用される資源ブロックの個数Ｍが奇数である場合、ｋ１及びｋ２は、数式ｋ１＝ｋ２＝（Ｍ−１）／２に設定することができ、Ｍが偶数である場合、ｋ１及びｋ２は、それぞれ数式ｋ１＝Ｍ／２−１、ｋ２＝Ｍ／２に設定することができる。
【０２３７】
Ｄ２Ｄサブフレーム境界信号に使用される資源ブロックの個数Ｍは、簡単に事前に１又は２のような値として固定することができる。又は、Ｄ２Ｄサブフレーム境界信号に使用される資源ブロックの個数Ｍは、Ｄ２Ｄ制御信号又はデータ信号が使用する資源ブロックの個数Ｎによって決定することができ、ここで、数式Ｎ＝ｎ２−ｎ１＋１の関係が成立する。この場合、一般にＮが大きくなると、より多くの資源ブロックをＤ２Ｄサブフレーム境界信号に割り当てることが可能であるので、Ｍは、非―減少（ｎｏｎ―ｄｅｃｒｅａｓｉｎｇ）関数に設定されることが好ましい。
【０２３８】
具体的に、Ｍは、Ｍ＝ｆｌｏｏｒ（ａｘＮ）（ただし、０＜ａ＜１）であり、これは、Ｄ２Ｄ制御信号又はデータ信号が使用される資源ブロックのうち約ａｘ１００％の資源ブロックをＤ２Ｄサブフレーム境界信号に使用することを意味する。このとき、ａは任意の値であり、前記Ｍは、最小限の資源ブロックの個数をＤ２Ｄサブフレーム境界信号に保障するために常にＭ≧Ｌとして規定することができる。ここで、Ｌは、特定の最小値を意味する。
【０２３９】
或いは、Ｎが有し得る全体領域をいくつかの部分領域に分割し、各部分領域別に一つのＭ値を割り当てた後、Ｎが与えられると、該当の部分領域に割り当てられた値をＭ値として使用するように動作することもできる。好ましくは、Ｎが大きくなるほどＭも大きくなるか、Ｍが最小限同一の値を維持するように各部分領域にＭ値を割り当てることもできる。
【０２４０】
一例において、Ｎが一定の値ＴになるまでＭ＝Ｎに設定し、可能な全ての資源ブロックをＤ２Ｄサブフレーム境界信号の伝送に活用し、ＮがＴより大きいと、それ以上の資源ブロックがＤ２Ｄサブフレーム境界信号の伝送に使用されて得られる利得が少ないと判断し、Ｍ＝Ｔに維持することができる。
【０２４１】
更に他の例において、Ｎを分割し、Ｍ値を考慮する場合もあり得る。ＮがＴ１になるまではＭ＝Ｎを維持し、Ｄ２Ｄサブフレーム境界信号がＤ２Ｄ制御信号又はデータ信号と同一の資源ブロックを占めるようにし、ＮがＴ１より大きい場合は、Ｎを多くの領域に分割し、各分割別に使用されるＭ値が一定に維持されるように設定することもできる。ＮとＴの関係によって設定されるＭ値は、下記の表２の通りである。
【０２４２】
【表２】
0006426633.tif 000014
【０２４３】
前記表は一つの例示であって、Ｎ、Ｔ及びＭの関係は、これと異なる形に設定することもできる。
【０２４４】
一方、各資源ブロックで伝送されるＤ２Ｄサブフレーム境界信号が占める副搬送波の観点で見ると、該当の資源ブロックの境界に位置した副搬送波を使用しないように規定すると、隣接資源ブロックへの副搬送波間の干渉を減少させることができる。これを図６５を参照して説明する。
【０２４５】
図６５を参照すると、一つのシンボル時間の半分の間Ｄ２Ｄサブフレーム境界信号を伝送することによって、偶数番目に位置する副搬送波ごとに信号が印加される場合、一つの資源ブロックの縁部に位置した副搬送波には再びヌル信号を印加し、隣接した資源ブロックへの干渉を減少させることができる。図６５は、副搬送波＃０及び副搬送波＃１０にヌル信号が印加されることを示す。特に、資源ブロックの境界に位置した一連の副搬送波をＤ２Ｄサブフレーム境界信号として使用しない動作は、Ｄ２Ｄ信号が占める帯域幅が狭く、隣接した場所に他のＵＥの信号が存在する場合にさらに効果的である。したがって、前記のような動作は、Ｄ２Ｄサブフレーム境界信号、Ｄ２Ｄ制御信号又はデータ信号が占める資源ブロックの個数が一定値以下である場合に選択的に行うこともできる。
【０２４６】
以下では、上述したサブフレーム境界信号を用いてＤ２Ｄ信号の伝送帯域幅を把握する方法を図６６及び図６７を参照して説明する。
【０２４７】
図６６及び図６７は、本発明の一実施例であって、信号の伝送帯域幅を把握する方法を説明するための図である。
【０２４８】
まず、一つ方法として、図６６において、Ｄ２Ｄ境界信号が伝送される帯域幅を用いて対応するＤ２Ｄ信号の送信帯域幅を把握する方法を提案する。
【０２４９】
特定のＵＥがＤ２Ｄ送信を通じて特定の資源ブロック集合の割り当てを受け、該当のＵＥが割り当てを受けた資源ブロックの全てを用いてサブフレーム境界信号を送信する場合、受信ＵＥは、前記送信されたサブフレーム境界信号を検出し、前記境界信号が占める資源ブロックを把握し、Ｄ２Ｄ信号の送信帯域幅を把握することによって信号の復調を行うことができる。
【０２５０】
この場合、同一のサブフレームで周波数領域マルチプレキシングされる異なるＵＥからのＤ２Ｄ信号を区分するために、それぞれのＵＥは、異なるシーケンスをサブフレーム境界信号として使用することが好ましい。このために、それぞれのＵＥは、ｅＮＢ又は他のＵＥからサブフレーム境界信号を生成するのに必要なパラメーターの割り当て受けるか、そのような動作がない場合は任意にパラメーターを決定することができる。前記パラメーターは、例えば、ＰＲＳ（Ｐｓｅｕｄｏ  Ｒａｎｄｏｍ  Ｓｅｑｕｅｎｃｅ）生成のシード（ｓｅｅｄ）値又は基本シーケンスに適用するＣＳ値であり得る。特に、任意にパラメーターを決定する方式として、ＵＥのＩＤ（Ｉｄｅｎｔｉｔｙ）に基づいてパラメーターを設定する方式を用いることができる。一般に、可能なパラメーターの個数に比べてＵＥのＩＤが非常に多いので、前記パラメーターを設定する方式は、複数のＵＥのＩＤが一つのパラメーターにマッピングされるハッシング関数（Ｈａｓｈｉｎｇ  ｆｕｎｃｔｉｏｎ）の形態を帯びることができる。
【０２５１】
さらに、二つのＵＥが持続的に同一のパラメーターを使用する場合を防止するために、前記ハッシング関数は、時間の経過と共に可変する形態を帯びることもできる。一例として、前記ハッシング関数は、３ＧＰＰ  ＬＴＥシステムで使用する下記の数式９から誘導することができる。
【０２５２】
【数１２】
0006426633.tif 000015
【０２５３】
ここで、Ｙ-1は、ＵＥのＩＤであり、ＡとＤは、任意の素数であることも可能である。また、ｋは、時間インデックス（ｔｉｍｅ  ｉｎｄｅｘ）であって、例えば、サブフレームインデックスを示すことができる。さらに、ｍｏｄは、モジュロ（ｍｏｄｕｌｏ）演算を意味するものであって、ａ  ｍｏｄ  ｂとは、ａをｂで割った残りの値を意味する。ＵＥは、前記数式を通じて求められたＹk値と全体のパラメーター組み合わせの個数に対してモジュロ演算を行うことによって獲得した最終値を用いて、該当の時点で使用するパラメーター組み合わせを決定することができる。
【０２５４】
図６６を参照すると、ＵＥ１及びＵＥ２は、それぞれ５ＲＢと３ＲＢを使用しており、該当のＵＥが割り当てを受けた全帯域でサブフレーム境界信号を送信し、異なるシーケンスを使用して前記送信ＵＥが互いに区分されるように動作する。すなわち、各送信ＵＥのシーケンスが異なるので、二つの送信ＵＥが連続する資源ブロックを占めるとしても、受信ＵＥは、サブフレーム境界信号のシーケンスが連続していないという事実を通じて二つのＵＥの割り当て領域を区分することができる。
【０２５５】
図６６を参照して説明した方法の変形として、Ｄ２Ｄ境界信号が伝送される帯域幅を用いて対応するＤ２Ｄ信号の伝送帯域幅を把握する他の方法を説明する。
【０２５６】
他の一つの方法として、図６４又は図６７を参照すると、サブフレーム境界信号が、Ｄ２Ｄ信号が占める周波数の部分集合のみで伝送される場合にも、受信ＵＥは、サブフレーム境界信号の帯域幅を用いてＤ２Ｄ信号の帯域幅を把握することができる。これは、Ｄ２Ｄ信号が占める周波数領域によってサブフレーム境界信号の帯域幅が変わるので、前記帯域幅間の規則を受信ＵＥが把握している場合は、まず、サブフレーム境界信号の帯域幅を検出した後、該当の規則に従ってＤ２Ｄ信号の帯域幅を推算できることに基づいている。
【０２５７】
上述した方法で、受信ＵＥは、特定シーケンスのサブフレーム境界信号が伝送される送信ブロックの集合をブラインド（ｂｌｉｎｄ）に検出するように試み、これに基づいてＤ２Ｄ制御信号又はデータ信号の伝送帯域幅を推算する機能を備えなければならない。このような具現を容易にするために、Ｄ２Ｄ信号の伝送帯域幅として可能な値は、いくつかの値に事前に固定することができ、特に、システム帯域幅によって前記可能な値を定めることができる。
【０２５８】
この場合に表れ得る一つの特徴として、システム帯域幅が大きい場合は、より多くの資源ブロックを個別ＵＥのＤ２Ｄ動作のために使用できるので、個別ＵＥのＤ２Ｄ動作のために可能な値はシステム帯域幅によって増加する傾向を帯びることができる。更に他の特徴として、二つのＵＥのＤ２Ｄ信号の境界を容易に把握できるように、二つのＵＥのＤ２Ｄ信号伝送間には必ず少なくとも一つのＲＢが存在するように規定することもできる。このような規定は、Ｄ２Ｄ制御信号又はデータ信号の全体に適用することもでき、サブフレーム境界信号に制限的に適用することもできる。
【０２５９】
上述したように、図６４又は図６７に示すように、サブフレーム境界信号の帯域幅をＤ２Ｄ制御信号又はデータ信号の帯域幅の部分集合に設定する方法は、第二の方法を具現する一つの実施例と見なすことができる。いずれの場合においても、二つのＵＥのサブフレーム境界信号が資源ブロックで連続することは発生しないので、二つのＵＥが同一のシーケンスのサブフレーム境界信号を送信するとしても、受信ＵＥは各信号間の境界を把握することができる。
【０２６０】
これを具現する一つ方法として、Ｎ個の資源ブロックがＵＥのＤ２Ｄ送信のために割り当てられた場合でも、ＵＥは、常にＮ−ｋ個のＲＢのみを使用し、残りのｋ個のＲＢは使用しないこともある。この場合にも、ｋ値は、システム帯域幅又はＮ値によって増加する特徴を有することができる。
【０２６１】
更に他の方法として、ＵＥは、基本となる帯域幅を事前に定めておき、サブフレーム境界信号に対しては常に基本帯域幅を用い、Ｄ２Ｄ制御信号又はデータ信号に対しては伝送帯域幅と前記サブフレーム境界信号の伝送パラメーターとを連動させることができる。この場合、前記サブフレーム境界信号のパラメーターとＤ２Ｄ信号伝送帯域幅との間に１対１の関係を事前に確立することができる。受信ＵＥは、基本帯域幅を通じてサブフレーム境界信号が伝送されるという仮定下でサブフレーム境界信号の検出を試みる。この場合、受信ＵＥは、多様なパラメーターが利用可能であると仮定しなければならない。受信ＵＥは、最終的に検出されたパラメーターを通じて該当のサブフレーム境界信号と連動するＤ２Ｄ信号の伝送帯域幅を把握することができる。
【０２６２】
図６７を参照すると、３ＲＢをサブフレーム境界信号の基本帯域幅と仮定し、送信ＵＥは、５ＲＢをＤ２Ｄ信号の送受信のために使用する場合はシーケンス１を使用し、３ＲＢをＤ２Ｄ信号の送受信のために使用する場合はシーケンス２を使用する。
【０２６３】
同様に、受信ＵＥの動作を助けるために、サブフレーム境界信号が送信され得る周波数の位置は事前に定めることができ、システム帯域幅が大きくなると、サブフレーム境界信号の基本伝送帯域幅も大きくなり得る。また、サブフレーム境界信号と周波数領域のＤ２Ｄ信号との連動関係、すなわち、いずれのサブフレーム境界信号がいずれの周波数領域のＤ２Ｄ信号と連動するのかは、事前に定められた規則に従って決定しなければならない。前記規則は、簡単には、連動したＤ２Ｄ信号の帯域幅がサブフレーム境界信号を含む形態になるように規定することができる。すなわち、受信ＵＥは、まず、基本帯域幅を通じて伝送されるサブフレーム境界信号を検出した後、該当のサブフレーム境界信号を含む領域で検出されたシーケンスと連動した帯域幅を通じてＤ２Ｄ制御信号又はデータ信号が伝送されるという事実を把握することができる。
【０２６４】
このために、サブフレーム境界信号とＤ２Ｄ制御信号又はデータ信号との相対的な周波数位置を事前に定めなければならない。例えば、サブフレーム境界信号は、Ｄ２Ｄ制御信号又はデータ信号の帯域幅の中央部分又は一側端で伝送されるものと規定したり、一側端で一定のオフセットを有する領域から伝送されるものと規定することができる。図６９は、サブフレーム境界信号がＤ２Ｄ伝送信号帯域幅の一側端で伝送される場合を示しており、これは、一つの例示であって、本発明を制限しようとするものではない。
【０２６５】
サブフレームの最初のみならず、最後にもサブフレーム境界信号が位置すると、上述したように動作することができ、サブフレームの最後に位置した境界信号は、別途に帯域幅に関する情報の伝達が不必要であると判断され、常にＤ２Ｄ信号の帯域幅全体を利用できるように動作することもできる。
【０２６６】
上述した方法を用いると、Ｄ２Ｄ制御信号又はデータ信号の送信に活用する帯域幅に関する情報を、別途のシグナリングがなくても受信ＵＥに伝達可能であるので、シグナリングオーバーヘッドを減少させることができる。
【０２６７】
上述した方式は、Ｄ２Ｄ制御信号又はデータ信号の復調に使用されるＤＭ―ＲＳを使用する形態にも変形可能である。特に、Ｄ２Ｄ制御信号又はデータ信号が送信される時間区間で伝送される参照信号を使用することも可能である。
【０２６８】
上述したサブフレーム境界信号のパラメーターを通じてＤ２Ｄ制御信号又はデータ信号に関する情報を伝達する原理を用いて、帯域幅情報以外の多様な情報を伝達することができる。この場合、特に、サブフレーム境界信号の伝送パラメーターをＤ２Ｄ制御信号又はデータ信号のパラメーターと連動させる原理を有用に活用することができる。例えば、上述した実施例に従ってサブフレーム境界信号のパラメーターをＵＥのＩＤによって選択する場合、受信ＵＥは、まず、サブフレーム境界信号を可能なパラメーターセット内でブラインド検出することができる。その後、検出されたセットと連動するＩＤを有するＵＥからＤ２Ｄ制御信号又はデータ信号が該当の位置で伝送される事実を把握することができる。これを通じて、受信ＵＥは、関心のある送信ＵＥが送信する信号のみを選別的に受信することができる。各種サービスのタイプを規定するサービスＩＤにも、上述した原理を適用することができる。
【０２６９】
上述した原理の適用が可能な更に他の部分として、Ｄ２Ｄ制御信号又はデータ信号領域に存在するＤＭ―ＲＳのパラメーターに関する情報がある。ここで、ＤＭ―ＲＳのパラメーターは、ＤＭ―ＲＳシーケンスを生成するシード値又は基本シーケンスに適用するＣＳ値であり得る。すなわち、サブフレーム境界信号の特定パラメーターは、ＤＭ―ＲＳの特定パラメーターと互いに連動することができる。
【０２７０】
サブフレーム境界信号パラメーターが特定の値に設定される場合、前記連動関係により、ＤＭ―ＲＳの特定パラメーターは特定の値に指定することができ、これは、１対１の関係に該当する。又は、前記連動関係により、ＤＭ―ＲＳの特定パラメーターは特定の集合に含まれた値のうち一つであると制限することができ、これは、１対多の関係に該当する。これを通じて、受信ＵＥは、まず、サブフレーム境界信号を多様なパラメーターでブラインド検出し、最終的に検出された信号のパラメーターを把握した後、前記連動関係に基づいてＤＭ―ＲＳの特定パラメーターがいずれの値を使用するのかを把握することができる。又は、前記ＤＭ―ＲＳの特定パラメーターがいずれの値を使用できるのかに対する可能性を把握することもできる。
【０２７１】
特に、この動作は、Ｄ２Ｄ送信ＵＥがＤＭ―ＲＳのパラメーターを任意に選択することによって、異なるＵＥが同一のＤＭ―ＲＳシーケンスを使用してチャンネル推定に深刻な相互干渉を誘発する現象を減少させるのに役立つ。一例として、上述した場合において、サブフレーム境界信号及びＤＭ―ＲＳのパラメーターとしてシーケンスに適用するＣＳを考慮することができる。
【０２７２】
ＤＭ―ＲＳとして合計８個のＣＳ値が可能であると、送信ＵＥは、そのうち一つの値を任意に選択し、他のＵＥと同一のＤＭ―ＲＳシーケンスを生成する確率を低下させることができる。ただし、これは、受信ＵＥが該当の８個のＣＳを全て用いてＤＭ―ＲＳをブラインド検出しなければならないことを意味する。
【０２７３】
一方、上述した原理を適用し、サブフレーム境界信号が二つのＣＳ値を有することができ、各ＣＳ値に４個のＤＭ―ＲＳ  ＣＳ値を連動させたと仮定する。ここで、前記サブフレーム境界信号が有するＣＳ値は、ＣＳ＿ｂｏｕｎｄａｒｙ１及びＣＳ＿ｂｏｕｎｄａｒｙ２として表現し、ＤＭ―ＲＳ  ＣＳ値は、ＣＳ＿ＤＭＲＳ＿１、ＣＳ＿ＤＭＲＳ＿２、ＣＳ＿ＤＭＲＳ＿３、ＣＳ＿ＤＭＲＳ＿４、ＤＭ―ＲＳ  ＣＳ＿ＤＭＲＳ＿５、ＣＳ＿ＤＭＲＳ＿６、ＣＳ＿ＤＭＲＳ＿７及びＣＳ＿ＤＭＲＳ＿８として表現する。
【０２７４】
サブフレーム境界信号ＣＳ値に各４個のＤＭ―ＲＳ  ＣＳ値が連動したということは、ＣＳ＿ｂｏｕｎｄａｒｙ１値がサブフレーム境界信号に使用されると、ＤＭ―ＲＳは、ＣＳ＿ＤＭＲＳ＿１、ＣＳ＿ＤＭＲＳ＿２、ＣＳ＿ＤＭＲＳ＿３及びＣＳ＿ＤＭＲＳ＿４のうち一つの値を有することができ、ＣＳ＿ｂｏｕｎｄａｒｙ２値がサブフレーム境界信号に使用されると、ＤＭ―ＲＳ  ＣＳ＿ＤＭＲＳ＿５、ＣＳ＿ＤＭＲＳ＿６、ＣＳ＿ＤＭＲＳ＿７及びＣＳ＿ＤＭＲＳ＿８のうち一つの値を有することができることを意味する。したがって、受信ＵＥは、まず、サブフレーム境界信号の二つのＣＳ値に対してブラインド検出を行い、検出されたＣＳ値に連動したＤＭ―ＲＳ  ＣＳ値の集合に対してのみブラインド検出を試みればよい。前記集合は、それぞれ４個のＣＳ値で構成されるので、総ブラインド検出回数が６回に減少するという効果を有する。
【０２７５】
更に他の具現方法として、サブフレーム境界信号とＤＭ―ＲＳを共に使用してより信頼性の高いブラインド検出を行うこともできる。このとき、二つの信号のパラメーター組み合わせにおいて、任意の組み合わせが全て可能なわけではない。例えば、ＣＳ＿ｂｏｕｎｄａｒｙ２とＣＳ＿ＤＭＲＳ＿１をそれぞれサブフレーム境界信号とＤＭ―ＲＳに適用することは、存在しない組み合わせである。したがって、前記連動関係によって可能な組み合わせのみを活用してブラインド検出を行えばよく、その結果、ブラインド検出組み合わせの個数を減少させることができる。特に、サブフレーム境界信号は、上述した送受信転換動作を吸収するためにより少ない数の副搬送波を使用するようになる場合、パラメーターの個数が少なくなり、この場合は、サブフレーム境界信号のパラメーターが有し得る個数が制限され得る。したがって、ＤＭ―ＲＳパラメーター間に１対多の関係を形成することが、選択可能な全体のＤＭ―ＲＳパラメーター設定個数を維持するのに役立つ。すなわち、一つのサブフレーム境界信号パラメーター値に複数のＤＭ―ＲＳパラメーター値が連動する関係を形成することが、選択可能な全体のＤＭ―ＲＳパラメーター設定個数を維持するのに役立つ。
【０２７６】
一例として、合計１２個のＣＳがＤＭ―ＲＳで可能であると、サブフレーム境界信号のＣＳを３個とし、それぞれに４個のＤＭ―ＲＳ  ＣＳ値を連動させることができる。また、このような二重的なＣＳブラインド検出をより円滑にするために、まず、検出するサブフレーム境界信号の各値が互いに差の大きいＣＳ値で構成されることが好ましい。他の意味で、検出する境界信号の各値は、デルタ（ｄｅｌｔａ）ＣＳ値の大きい各ＣＳ値で構成されることが好ましい。
【０２７７】
上述した動作が適用される場合、サブフレーム境界信号が優先的に検出する信号になるので、検出の信頼性が重要であると見ることができる。このために、特に、多重送信アンテナを備えたＵＥの場合は、サブフレーム境界信号に適用するプリコーダー（ｐｒｅｃｏｄｅｒ）を伝送変調シンボルごとに（或いは、一連の変調シンボルをグルーピングしたシンボルグループごとに）変化させる技法を適用することができる。
【０２７８】
一例として、サブフレーム境界信号のシーケンスが周波数に順次マッピングされる場合、各送信副搬送波で使用するプリコーダーを事前に定められた規則に従って変更しながら信号を送信することができる。これを通じて、特定の受信ＵＥが特定のプリコーダー信号をうまく受信できない状況であっても、少なくとも一部の副搬送波では他のプリコーダーが使用されるので、一定水準以上のサブフレーム境界信号の検出が可能になる。
【０２７９】
更に他の例として、サブフレーム境界信号が図５８に示すようにサブフレームの開始部分と終了部分にそれぞれ伝送される場合、開始部分に適用されるプリコーダーと終了部分に適用されるプリコーダーを異なる形に設定することができる。このような動作において、受信ＵＥは、ブラインド検出を通じて把握されたサブフレーム境界信号のシーケンスと事前に規定されたプリコーダー変化規則を適用し、送信ＵＥとのチャンネル状態、すなわち、チャンネルの位相（ｐｈａｓｅ）情報を把握することもできる。このとき、前記情報をＤＭ―ＲＳを用いるチャンネルの推定に共に使用し、性能向上を図ることができる。
【０２８０】
ＤＭ―ＲＳパラメーターのブラインド検出性能を向上させる更に他の一つの方法としては、サブフレーム境界信号に適用するプリコーダーとＤＭ―ＲＳプリコーダーを異なる形に設定する方法がある。この場合、一側の信号に使用するプリコーダーが特定の受信ＵＥに不利であるとしても、他側の信号が良好なプリコーダーを使用する可能性が高いので、上述した二つの信号間の連動関係を活用すると安定的なブラインド検出が可能である。送信ＵＥの送信アンテナが一つである場合、二つの信号の位相は、特定の規則によって定めておくか、任意に設定することができる。
【０２８１】
また、受信ＵＥが二つの信号間のプリコーダー関係又は位相関係を把握している場合、サブフレーム境界信号の一部又は全部をＤＭ―ＲＳに結合し、チャンネル推定を行うこともできる。一例として、サブフレーム境界信号が二つの送信アンテナを変えながら伝送され、ＤＭ―ＲＳが１番目のアンテナを介して伝送される場合、サブフレーム境界信号のうち１番目のアンテナから伝送される部分のみをＤＭ―ＲＳと結合し、チャンネル推定を行うことができる。二つの信号間のプリコーダー関係を把握できないか（例えば、送信ＵＥが任意にプリコーダーを選択する場合）、プリコーダー関係を把握するとしても、プリコーダーを含む送受信ＵＥ間の有効チャンネルのみが推定可能であり、全てのプリコーダーに共通的に表れるプリコーダー以後のチャンネル成分を別途に発見できない場合は、二つの信号を結合し、復調のためのチャンネル推定を行うことはできない。ただし、サブフレーム境界信号から獲得したクワージー―コ―ロケーション情報（すなわち、ドップラー拡散、ドップラー遷移、平均遅延）などのロング―タームチャンネル属性がＤＭ―ＲＳと同一のものと見なす動作を行うことは可能である。
【０２８２】
前記説明において、プリコーダーは、送信ＵＥが保有したアンテナのうち一つを実際の送信に使用するように選択するアンテナ選択（ｓｅｌｅｃｔｉｏｎ）を含む。例えば、送信ＵＥが二つのアンテナを有する場合、プリコーダー［１  ０］Ｔ 及び［０  １］Ｔは、それぞれ１番目のアンテナ及び２番目のアンテナを信号の送信に使用することを意味する。
【０２８３】
前記原理を適用するにおいて、実際に連動するサブフレーム境界信号のパラメーターとＤＭ―ＲＳパラメーターは、上述した実施例の他にも、多様な組み合わせが可能である。また、サブフレーム境界信号に対してブラインド検出を試みる回数と、ＤＭ―ＲＳに対してブラインド検出を試みる回数との組み合わせも多様な形態で表れ得る。サブフレーム境界信号が相対的により少ない量の副搬送波を使用したり、上述した時間／周波数トラッキング（ｔｒａｃｋｉｎｇ）などの用途で使用されなければならない場合、信頼性が低くなり得るので、ブラインド検出回数をＤＭ―ＲＳに比べて減少させることが好ましい。或いは、与えられたＤＭ―ＲＳパラメーターの総個数を最小限のブラインド検出を用いて検出するために、二つの信号に対して行うブラインド検出の回数を最大限同一に設定することができる。例えば、総ＤＭ―ＲＳパラメーター候補を４個ずつ連動させ、８回のブラインド検出を行うことができる。また、前記原理は、ＤＭ―ＲＳパラメーターの他にも、Ｄ２Ｄデータをランダム化（ｒａｎｄｏｍｉｚｉｎｇ）するスクランブリングシード値を決定する場合にも適用することができる。
【０２８４】
与えられた候補群から選択された少なくとも一つのサブフレーム境界信号のパラメーターが送信されると、受信ＵＥは、これをブラインド検出するように動作するが、これを通じて、更に他の情報を伝達することもできる。例えば、伝達可能な更に他の情報のうち一つは、該当の伝送サブフレームの信号と、以前に先行する伝送サブフレームの信号との結合受信が可能であるか否かである。ここで、二つのサブフレームの信号を結合することは、二つのサブフレームでのＤＭ―ＲＳを統合し、チャンネル推定を行うことを含むことができる。例えば、二つのサブフレームでプリコーダーを含む有効チャンネルが同一であると仮定し、二つのサブフレームのＤＭ―ＲＳの平均を取るなどの線形結合（ｌｉｎｅａｒ  ｃｏｍｂｉｎａｔｉｏｎ）を行い、より安定的なチャンネル推定を行うことができる。或いは、二つのサブフレーム間の間隔のために直接ＤＭ―ＲＳを結合（ｃｏｍｂｉｎｉｎｇ）できないとしても、ドップラー拡散、ドップラー遷移、平均遅延などの大規模（ｌａｒｇｅ―ｓｃａｌｅ）パラメーターは同一であると仮定し、チャンネル推定を行う間接的な結合のみを行うこともできる。
【０２８５】
或いは、二つのサブフレームで伝送されるＤ２Ｄデータの情報ビット又はこれに印加されるスクランブリングシーケンスが同一であると仮定してデコーディングを行う場合、例えば、二つのサブフレームでの復調シンボルの平均を用いてデコーディングを行うことができる。
【０２８６】
この場合、受信ＵＥは、検出されたサブフレーム境界信号のパラメーターが同一であるサブフレームは、上述した一連の信号結合の一部又は全部が可能であると判断して動作することができる。このために、送信ＵＥは、以前のサブフレームと同一の信号を伝送したり、同一のプリコーディングを使用する場合は、サブフレーム境界信号のパラメーターを維持し、伝送する信号の性質が変化する場合は、サブフレーム境界信号のパラメーターを他のものに設定し、受信ＵＥが結合しないように動作しなければならない。例えば、以前のサブフレームで伝送されたものとは異なる新たなＤ２Ｄデータ情報が伝送される場合、送信ＵＥは、以前のサブフレームと異なるサブフレーム境界信号のパラメーターを設定することができる。
【０２８７】
図６８は、本発明の一実施例に係る通信装置のブロック構成図である。
【０２８８】
図６８を参照すると、本発明の無線通信システムは、基地局及び端末を含む。
【０２８９】
ダウンリンクにおいて、送信機は前記基地局６８１０の一部であり、受信機は前記端末６８２０の一部であり得る。アップリンクにおいて、送信機は前記端末６８２０の一部であり、受信機は前記基地局６８１０の一部であり得る。基地局６８１０は、プロセッサ６８１１、メモリ６８１２及び無線周波数（Ｒａｄｉｏ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ、ＲＦ）ユニット６８１３を含む。プロセッサ６８１１は、本発明で提案した手順及び／又は方法を具現するように構成することができる。メモリ６８１２は、プロセッサ６８１１と連結され、プロセッサ６８１１の動作と関連する多様な情報を格納する。ＲＦユニット６８１３は、プロセッサ６８１１と連結され、無線信号を送信及び／又は受信する。端末６８２０は、プロセッサ６８２１、メモリ６８２２及びＲＦユニット６８２３を含む。プロセッサ６８２１は、本発明で提案した手順及び／又は方法を具現するように構成することができる。メモリ６８２２は、プロセッサ６８２１と連結され、プロセッサ６８２１の動作と関連する多様な情報を格納する。ＲＦユニット６８２３は、プロセッサ６８２１と連結され、無線信号を送信及び／又は受信する。基地局６８１０及び／又は端末６８２０は、単一アンテナ又は多重アンテナを有することができる。
【０２９０】
上述した各実施例は、本発明の各構成要素と各特徴が所定形態で結合されたものである。各構成要素又は特徴は、別途の明示的な言及がない限り、選択的なものとして考慮しなければならない。各構成要素又は特徴は、他の構成要素や特徴と結合されていない形態で実施することができる。また、一部の構成要素及び／又は特徴を結合して本発明の実施例を構成することも可能である。本発明の各実施例で説明する各動作の順序は変更可能である。いずれかの実施例の一部の構成や特徴は、他の実施例に含ませることができ、又は、他の実施例の対応する構成又は特徴と取り替えることができる。特許請求の範囲で明示的な引用関係のない各請求項を結合して実施例を構成したり、出願後の補正によって新たな請求項として含ませ得ることは自明である。
【０２９１】
本文書において、本発明の各実施例は、主に端末と基地局との間の信号送受信関係を中心に説明した。このような送受信関係は、端末とリレー又は基地局とリレーとの間の信号送受信にも同一に／類似する形に拡張される。本文書において、基地局によって行われると説明した特定の動作は、場合に応じては、その上位ノードによって行うことができる。すなわち、基地局を含む複数のネットワークノードからなるネットワークで端末との通信のために行われる多様な動作は、基地局又は基地局以外の他のネットワークノードによって行えることは自明である。基地局は、固定局（ｆｉｘｅｄ  ｓｔａｔｉｏｎ）、Ｎｏｄｅ  Ｂ、ｅＮｏｄｅ  Ｂ（ｅＮＢ）、アクセスポイント（ａｃｃｅｓｓ  ｐｏｉｎｔ）などの用語に取り替えることができる。また、端末は、ＵＥ（Ｕｓｅｒ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ）、ＭＳ（Ｍｏｂｉｌｅ  Ｓｔａｔｉｏｎ）、ＭＳＳ（Ｍｏｂｉｌｅ  Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｓｔａｔｉｏｎ）などの用語に取り替えることができる。
【０２９２】
本発明に係る実施例は、多様な手段、例えば、ハードウェア、ファームウェア、ソフトウェア又はそれらの結合などによって具現することができる。ハードウェアによる具現の場合、本発明の一実施例は、一つ又はそれ以上のＡＳＩＣｓ（ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ  ｓｐｅｃｉｆｉｃ  ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  ｃｉｒｃｕｉｔｓ）、ＤＳＰｓ（ｄｉｇｉｔａｌ  ｓｉｇｎａｌ  ｐｒｏｃｅｓｓｏｒｓ）、ＤＳＰＤｓ（ｄｉｇｉｔａｌ  ｓｉｇｎａｌ  ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  ｄｅｖｉｃｅｓ）、ＰＬＤｓ（ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  ｌｏｇｉｃ  ｄｅｖｉｃｅｓ）、ＦＰＧＡｓ（ｆｉｅｌｄ  ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  ｇａｔｅ  ａｒｒａｙｓ）、プロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、マイクロプロセッサなどによって具現することができる。
【０２９３】
ファームウェアやソフトウェアによる具現の場合、本発明の一実施例は、以上で説明した機能又は動作を行うモジュール、手順、関数などの形態で具現することができる。ソフトウェアコードは、メモリユニットに格納されてプロセッサによって駆動され得る。前記メモリユニットは、前記プロセッサの内部又は外部に位置し、既に公知となった多様な手段によって前記プロセッサとデータを取り交わすことができる。
【０２９４】
本発明は、本発明の特徴から逸脱しない範囲で他の特定の形態に具体化できることは当業者にとって自明である。したがって、前記の詳細な説明は、全ての面で制限的に解釈してはならなく、例示的なものとして考慮しなければならない。本発明の範囲は、添付の請求項の合理的解釈によって決定しなければならなく、本発明の等価的範囲内での全ての変更は本発明の範囲に含まれる。
【産業上の利用可能性】
【０２９５】
上述したような端末間の通信で資源を設定する方法及びこのための装置は、３ＧＰＰ  ＬＴＥシステムに適用される例を中心に説明したが、３ＧＰＰ  ＬＴＥシステム以外にも多様な無線通信システムに適用可能である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６】
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【図４７】
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【図４８】
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【図４９】
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【図５０】
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【図５１】
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【図５２】
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【図５３】
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【図５４】
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【図５５】
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【図５６】
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【図５７】
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【図５８】
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【図５９】
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【図６０】
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【図６１】
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【図６２】
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【図６３】
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【図６４】
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【図６５】
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【図６６】
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【図６７】
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【図６８】
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