(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
Ｘ線を放出するＸ線源と、
Ｘ線を検出するＸ線検出器と、
前記Ｘ線源と前記Ｘ線検出器との間に配置された干渉計であって、前記干渉計が、少なくとも１つの干渉格子を含み、前記少なくとも１つの干渉格子の構造は、Ｘ線撮像装置の光軸に垂直な第１の軸の周りに傾斜可能であり、前記少なくとも１つの干渉格子は、これにより、前記第１の軸に対して異なる傾き角度で配向されることが可能である、前記干渉計と、
前記少なくとも１つの干渉格子と前記Ｘ線源との間に配置された、ソース格子であって、前記ソース格子の構造は、放出されたＸ線を、増加したコヒーレンスを持つＸ線へと変換する前記ソース格子と、
前記ソース格子に関して、有効格子ピッチを適応させるための格子のアダプタ機構とを含む、Ｘ線撮像装置であって、
前記Ｘ線撮像装置は更なる格子を含み、前記更なる格子は、前記干渉計内であって、前記少なくとも１つの干渉格子に対して前記ソース格子とは反対側に設けられるか、又は前記Ｘ線検出器内に設けられ、
前記少なくとも１つの干渉格子が傾斜するとき、前記ソース格子及び前記更なる格子も前記少なくとも１つの干渉格子の傾斜角度と同じ角度で傾斜し、且つ、
前記格子のアダプタ機構は、前記少なくとも１つの干渉格子と前記更なる格子との間の有効経路長さの変化を補償するように、ｉ）前記ソース格子の構造を、前記ソース格子のピッチとは異なるピッチを有する新たなソース格子の構造と交換するか、又はｉｉ）前記ソース格子の構造を、前記ソース格子のピッチとは異なるピッチを有する別のソース格子の構造と少なくとも組み合わせるように、前記ソース格子に関して動作する、
Ｘ線撮像装置。
【請求項２】
前記ソース格子の構造は、前記ソース格子と前記少なくとも１つの干渉格子との間に空間的関係を維持する又は再構築するように、前記第１の軸に平行な第２の軸の周りに傾斜可能に配置されている、請求項１に記載のＸ線撮像装置。
【請求項３】
前記ソース格子のアダプタ機構によって実施される組合せの動作は、２つのソース格子を重ね合わせることによって、又は２つのソース格子が互いに少なくとも部分的に重ね合わせられた時に当該２つのソース格子を互いに対して摺動させることによって、達成される、請求項１又は２に記載のＸ線撮像装置。
【請求項４】
前記少なくとも１つの干渉格子の傾きが、前記干渉計の設計エネルギーを変化させる、請求項１乃至３の何れか一項に記載のＸ線撮像装置。
【請求項５】
前記光軸に対し、前記ソース格子を並進させる並進ステージを含む、請求項１乃至４の何れか一項に記載のＸ線撮像装置。
【請求項６】
前記更なる格子の構造は、前記少なくとも１つの干渉格子との間の空間的関係を維持する又は再構築するように、前記第１の軸に平行な第３の軸の周りに傾斜可能に配置されている、請求項１乃至５の何れか一項に記載のＸ線撮像装置。
【請求項７】
前記干渉格子及び前記更なる格子の構造は、前記Ｘ線撮像装置の検査領域の相互に対向する側に配置されている、請求項６に記載のＸ線撮像装置。
【請求項８】
前記干渉格子及び前記更なる格子の構造は、前記Ｘ線撮像装置の検査領域の同じ側に配置されている、請求項６に記載のＸ線撮像装置。
【請求項９】
所与の傾き角度に対する設計エネルギーの周りのスペクトルウィンドウを広げるためのＸ線フィルタを含む、請求項１乃至８の何れか一項に記載のＸ線撮像装置。
【請求項１０】
前記Ｘ線フィルタは、異なるＫエッジエネルギー用に構成された複数のフィルタ素子を有し、前記フィルタ素子は、各々のＫエッジエネルギーに従って昇順又は降順のシーケンスで光軸を横断して配置されている、請求項９に記載のＸ線撮像装置。
【請求項１１】
Ｘ線を放出するＸ線源と、
Ｘ線を検出するＸ線検出器と、
前記Ｘ線源と前記Ｘ線検出器との間に配置された干渉計であって、前記干渉計が、少なくとも１つの干渉格子を含み、前記少なくとも１つの干渉格子の構造は、Ｘ線撮像装置の光軸に垂直な第１の軸の周りに傾斜可能であり、前記少なくとも１つの干渉格子は、これにより、前記第１の軸に対して異なる傾き角度で配向されることが可能である、前記干渉計と、
前記少なくとも１つの干渉格子と前記Ｘ線源との間に配置された、ソース格子であって、前記ソース格子の構造は、放出されたＸ線を、増加したコヒーレンスを持つＸ線へと変換する前記ソース格子と、
前記ソース格子に関して、有効格子ピッチを適応させるための格子のアダプタ機構とを含む、Ｘ線撮像装置の作動方法であって、
前記Ｘ線撮像装置は更なる格子を含み、前記更なる格子は、前記干渉計内であって、前記少なくとも１つの干渉格子に対して前記ソース格子とは反対側に設けられるか、又は前記Ｘ線検出器内に設けられ、前記作動方法は、
前記Ｘ線撮像装置の設計エネルギーの指定を受け取るステップと、
指定された設計エネルギーに応答して、前記少なくとも１つの干渉格子を前記Ｘ線撮像装置の前記第１の軸の周りに傾けるステップとを含み、
前記少なくとも１つの干渉格子が傾斜するとき、前記ソース格子及び前記更なる格子も前記少なくとも１つの干渉格子の傾斜角度と同じ角度で傾斜し、且つ、
前記格子のアダプタ機構は、前記少なくとも１つの干渉格子と前記更なる格子との間の有効経路長さの変化を補償するように、ｉ）前記ソース格子の構造を、前記ソース格子のピッチとは異なるピッチを有する新たなソース格子の構造と交換するか、又はｉｉ）前記ソース格子の構造を、前記ソース格子のピッチとは異なるピッチを有する別のソース格子の構造と少なくとも組み合わせるように、前記ソース格子に関して動作する、方法。
【請求項１２】
処理ユニットにより実行される場合、請求項１１に記載の方法のステップを実施する、コンピュータプログラム。
【請求項１３】
請求項１２に記載のコンピュータプログラムを保存した、コンピュータ可読媒体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、Ｘ線撮像装置、Ｘ線撮像装置の作動方法、コンピュータプログラム要素及びコンピュータ可読媒体に関する。
【背景技術】
【０００２】
暗視野信号チャネルは肺組織の微細構造の変化に非常に敏感なため、格子組み込み式干渉計による微分位相コントラスト及び暗視野撮像は特に胸部撮像の領域において診断的価値を付加する有望な技術である。
【０００３】
しかしながら、格子組み込み式干渉計撮像機器を種々の撮像タスクに適応させることは時として非常に面倒である。例えば、この適応には、撮像で使用される干渉計の困難且つ時間のかかる調整を伴う場合がある。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
代替的なＸ線撮像装置に対する需要があり得る。
【０００５】
本発明の目的は、独立請求項の対象により解決され、更なる実施形態は従属請求項に組み込まれる。以下に記載される本発明の態様は、Ｘ線撮像装置を操作する方法、コンピュータプログラム要素及びコンピュータ可読媒体に等しく当てはまることに留意されたい。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の第１の態様によれば、
Ｘ線を放出するように構成されたＸ線源と、
前記Ｘ線を検出するように構成されたＸ線検出器と、
前記Ｘ線源と前記検出器との間に配置された干渉計であって、前記干渉計が、少なくとも１つの（第１の）干渉格子の構造を含む、干渉計と、
を含み、
前記少なくとも１つの干渉格子の構造は、前記撮像装置の光軸に垂直な軸の周りに傾斜可能であり、少なくとも１つの格子は、これにより、前記軸に対し異なる傾き角度で配向されることが可能である、
Ｘ線撮像装置が提供される。
【０００７】
傾けることが、格子の構造の傾斜照射、故に、干渉計内の有効タルボ距離の変化に繋がることから、干渉格子の構造を傾けることで、撮像装置、特にその干渉計を異なる設計エネルギーへと調整することが可能になる。
【０００８】
一実施形態によれば、撮像装置は、本明細書中ではソース格子と呼ばれる、前記干渉格子と前記Ｘ線源との間に配置された少なくとも１つの更なる格子を含み、前記ソース格子の構造は、前記放出されたＸ線を、増加したコヒーレンスを持つＸ線へと変換するように構成されており、前記ソース格子の構造は同様に、前記ソース格子と少なくとも１つの干渉格子との間に空間的関係（特に平行度）を維持する又は再構築するように、第１の軸に平行な第２の軸の周りに傾斜可能に配置されている。特に、２つの格子は、実質的に平行なままであるか、又は格子が独立して回転可能である場合、それらの平行度は回転後に回復されるべきである。傾けられると、干渉計の格子（単数及び複数）並びに／又はソース格子の平面の法線は光軸に平行ではない。更により具体的には、格子は、格子罫線（トレンチ及びリッジ）の方向のコースに平行に延びる各軸の周りを回転可能である。
【０００９】
一実施形態によれば、前記傾き角度は、約＋／−３０°、＋／−４５°及び＋／−６０°の何れか１つである。「＋」及び「−」は、傾き又は回転の向き（時計回り／反時計回り）を示し、０°は、垂直照射の構成、換言すると、格子の平面の法線が光軸に平行な構成を示す。上で述べたように、ソース格子及び／又は少なくとも１つの干渉格子の傾きは、前記干渉計の設計エネルギーを変化させる。換言すると、異なる傾き角度は、撮像システムを異なる設計エネルギーの範囲に調整することを可能にする。特に、格子が傾けられない（垂直照射）構成では、システムは、特定の基底設計エネルギーＥ０で構成されており、傾き角度により、この基底設計エネルギーをスケールファクタだけスケールアップすることが可能になる。例えば、＋／−６０°は、２倍のスケールアップを可能にする。
【００１０】
一実施形態によれば、撮像システムは、ソース格子（Ｇ０）に関して及び／又は少なくとも１つの干渉計に関して、有効格子ピッチを適応させるための格子のアダプタ機構を含む。何れにおいても、アダプタは、ソース格子において若しくはソース格子に対し、又は干渉計の１つ若しくは２つの格子（Ｇ１、Ｇ２）に対して動作してもよい。この機構は、新たなピッチ又は有効ピッチを構築することを可能にする。これは、格子の１つを別の格子と交換することによって、又は格子を共に組み合わせて有効ピッチを既存のピッチから構築することによって実現されてもよい。新たなピッチ又は有効ピッチは、傾けられた格子幾何学的配置に合うように構成されると共に、タルボ又はタルボロー干渉計の特定の格子設計基準が認められるようにする。特に、これら基準は、格子のピッチと、ソース格子と干渉計との間の距離又は「経路」の長さと、干渉計を横断する経路の長さとの間に特定の機能的関係を課す。
【００１１】
より具体的には、及び好適な実施形態によれば、格子のアダプタ機構はソース格子のアダプタ機構である。ソース格子のアダプタ機構は、前記ソース格子と前記干渉計との間の空間内の有効経路長さの変化を補償するために、ｉ）ソース格子の構造を、ソース格子のピッチとは異なるピッチを有する新たなソース格子の構造と交換するように構成されている、又はｉｉ）前記ソース格子の構造を、ソース格子のピッチとは異なるピッチを有する別のソース格子の構造と少なくとも組み合わせるように構成されており、有効経路長さの前記変化は、前記傾き角度の何れか１つにより生じる。換言すると、格子のアダプタ機構はソース格子に対してのみ動作し、干渉格子Ｇ１、Ｇ２に対しては動作しない。これにより、単純な実施が可能になる。
【００１２】
一実施形態によれば、ソース格子のアダプタ機構によって実施される組合せの動作は、前記傾き角度の何れか１つに起因する有効経路長さの前記変化を補償する有効ピッチを有する２段重ね格子の構造を形成するように、２つのソース格子を重ね合わせることによって、又は２つのソース格子が互いに少なくとも部分的に重ね合わせられた時に２つのソース格子を互いに対して摺動させることによって達成される。
【００１３】
一実施形態によれば、Ｘ線撮像システムは、光軸に対し、少なくとも１つの干渉格子及び／又はソース格子を並進させるように構成された並進ステージを含む。
【００１４】
一実施形態によれば、干渉計は、更なる格子の構造（Ｇ２）を更に含む。更なる格子の構造（Ｇ２）は同様に、前記少なくとも１つの干渉格子（Ｇ１）及び／若しくはソース格子（Ｇ０）の間の空間的関係を維持する又は再構築するように、前記第１の軸に平行な第３の軸の周りを傾斜可能に配置されている。
【００１５】
一実施形態によれば、干渉格子と前記更なる格子の構造は、Ｘ線撮像装置の検査領域の相互に対向する側に配置されている。
【００１６】
或いは、及び一実施形態によれば、更なる干渉格子の構造と干渉格子は、Ｘ線撮像装置の検査領域の同じ側に配置されている。
【００１７】
用語「更なる格子の構造」は、第１の干渉格子以外の、別個、ディスクリート又は独立型の何れかである干渉格子である。干渉計が２つの格子を含むように、更なる干渉計構造は干渉計の一部であってもよい。しかし、更なる干渉計構造は、また、検出器などのシステムの他の撮像機器の一部であってもよい。幾つかの実施形態では、更なる干渉計構造を形成するのは検出器自体である。
【００１８】
提案したシステムは、システムを異なる設計エネルギーに適応させるための便利な手法を可能にする。特にこれは、ソース格子と干渉計との間の距離を変更することなく実現され得る。傾斜照射のおかげで、格子罫線の方向に平行な軸の周りの回転が、格子高さの対応するスケールアップを自動的にもたらすことが判明したことから、干渉格子のアスペクト比を変更する必要もない。
【００１９】
一実施形態によれば、このシステムは、所与の傾き角度の設計エネルギーの周りのスペクトルウィンドウを広げ、スペクトル情報の収集を容易にするように構成されたＸ線フィルタを更に含む。スペクトル（エネルギー）ウィンドウは、任意の所与の格子（単数及び複数）の傾きに対する設計エネルギーの範囲を画定する。フィルタの構成及び配置は、非平行ビームの幾何学的配置では設計エネルギー対扇状角度依存性があるという事実を利用することにより、このスペクトルウィンドウの広がりを実現することを可能にする。換言すると、干渉計内の有効タルボ距離のそれぞれの変化は扇状角度によって変化することから、選択した傾きに対応する設計エネルギーとは異なる設計エネルギーが実現され得る。
【００２０】
より具体的には、及び一実施形態によれば、Ｘ線フィルタは、異なるＫエッジエネルギー用に構成された複数のフィルタ素子を有する。フィルタ素子は、その各々のＫエッジエネルギーに従って昇順又は降順のシーケンスで光軸を横断して配置されている。各フィルタ素子の各厚さ及び又は材料は、スペクトル情報のより良好な分離を実現するために、異なるフィルタ素子の各伝達関数が「平衡した」状態で構成可能であるように構成されている。
【００２１】
本発明によるＸ線撮像装置は、病院などの臨床的環境での有用な適用を可能にする。より具体的には、本発明は患者の医学的検査用のマンモグラフィなどの撮像手法、放射線診断学及びインターベンショナルラジオロジーにおける用途に非常に適している。加えて、本発明は、産業環境における有用な適用を可能にする。より具体的には、本発明は、非破壊検査（例えば、生物学的及び非生物学的試料の組成、構造並びに／又は品質に関する分析並びにセキュリティスキャン（例えば、空港での荷物のスキャン）における用途に非常に適している。
【００２２】
別の態様によれば、Ｘ線源と検出器との間に配置された少なくとも１つの干渉格子の構造を含む干渉計を有するＸ線撮像装置の作動方法であって、Ｘ線撮像装置の設計エネルギーの指定を受け取るステップと、指定された設計エネルギーに応答して、前記格子をＸ線撮像装置の光軸に対して傾けるステップとを含む方法が提供される。
【００２３】
ここで、以下の図面を参照して本発明の例示的実施形態が記載される。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】Ｘ線撮像装置の異なる状態の図を示す。
【図２】ソース格子適合機構の異なる実施形態を示す。
【図３】ソース格子交換機構の更なる実施形態を示す。
【図４】異なるピッチを有する吸収格子を示す。
【図５】異なるピッチを有する格子の重ね合わせを示す。
【図６】更なる実施形態によるＸ線撮像装置の異なる状態の図を示す。
【図７】Ｘ線撮像装置内のＸ線フィルタを示す。
【図８】異なるフィルタ素子の平衡した伝達曲線を示す。
【図９】バランスフィルタ素子を備えるＸ線フィルタを用いる場合に収集可能なスペクトル情報の一例を示す。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
図１は、それぞれ区画Ａ及び区画Ｂに示される、２つの異なる状態にあるＸ線撮像装置の２つの異なる側立面図を提供する。Ｘ線撮像装置は、Ｘ線源ＸＲと、検査領域ＥＲを越えて前記源ＸＲに対向して配置された放射線感度の高い検出器Ｄと、を含む。検査領域ＥＲは、撮像される物体ＯＢの少なくとも一部を受け入れるように構成されている。Ｘ線源は、異なるエネルギーのＸ線を生成するために異なる電圧で動作可能であることが好ましい。Ｘ線撮像装置は、Ｘ線源と検出器との間に配置された干渉計ＩＦを更に含む。以下では、本明細書中に提案されるＸ線撮像装置の動作をより詳しく説明するためにＸ軸、Ｙ軸及びＺ軸の基準座標系を挿入すると便利であろう。Ｘ軸、Ｙ軸は、検出器Ｄの像平面又は視野平面を画定する。例えば、Ｘ軸、Ｙ軸はそれぞれ、検出器Ｄの２つの隣り合う辺に沿って延びるように取られてもよい。像平面Ｘ、Ｙに垂直なのがＺ軸である。この軸は、一般に、Ｘ線源ＸＲの焦点ＦＳを出るＸ線ビームの伝搬方向に相当する。また、Ｚ軸は、Ｘ線撮像装置の光軸に平行である。光軸は、源ＸＲの焦点ＦＳを形成し検出器Ｄの像平面の中心へと延びる。一実施形態においては、図１に示されるように、物体ＯＢとＸ線源ＸＲとの間に配置されたプレコリメータＰＣもある。一実施形態によれば、プレコリメータＰＣの代わりに又はプレコリメータＰＣに加え、物体ＯＢと検出器Ｄとの間にポストコリメータ（図示せず）がある。
【００２６】
ここで図１、特に図１の区画Ａをより詳細に参照すると、撮像部ＩＭはマルチチャンネル撮像能力を有し、マルチチャンネル撮像能力は少なくとも一部が、Ｘ線撮像装置に組み込まれた干渉計ＩＦによってもたらされる。「マルチチャンネル撮像」は、本明細書で使用される場合、特に、ｉ）物体ＯＢにより発生した屈折（位相コントラスト撮像）アクティビティの空間的分布、及び／又はｉｉ）撮像される物体により発生した小角散乱（暗視野撮像）アクティビティの空間的分布の撮像能力を意味する。これに加え、物体ＯＢにおける吸収の空間的分布の撮像というより従来的な手法も可能であり得る。この種のマルチ撮像能力は、ＤＰＣＩ（微分位相コントラスト撮像：differential phase contrast imaging）と呼ばれる場合があるが、これは他の画像信号、暗視野及び／又は吸収の撮像を排除するものではない。
【００２７】
一実施形態では、干渉計ＩＦは２つの格子の構造Ｇ１及びＧ２を含むものの、本明細書では単一格子干渉計（単一の格子Ｇ１のみを有する）は排除されず、これについては、以下に後述される。格子Ｇ１は吸収格子又は位相シフト格子の何れかである一方で、Ｇ２は吸収格子である。格子は、シリコンウェハ（矩形又は更には正方形であるが他の状況では他の形状も必要とされる場合がある）などのフォトリソグラフィ加工に好適な基材により製造される。これらの基材に周期的な罫線のパターンが一連の平行トレンチとして形成され、任意の２つの隣り合うトレンチはバー又はリッジによって隔てられる。図１では、罫線（つまり、トレンチ及びリッジ）はＹ方向に沿って延びている。つまり、図１の図の面内へと延びている。所望の位相シフト挙動を生じさせるために、トレンチには金又はその他などの適切な添加剤が充填されてもよい。罫線パターンは一次元であることが好ましいが、また、チェッカーボードパターンを与えるなどのように二次元であってもよい。チェッカーボードパターンには２組のトレンチがあり、一組はＹ方向に延び、もう一組は第１の組を横断してＸ方向に延びる。一次元の例では、罫線は基材の表面を横断して１つの方向にのみ延びる。
【００２８】
好ましくは、Ｘ線検出器Ｄは、平面又は局面何れかの２次元全画面表示Ｘ線検出器である。複数の検出器画素がアレイとして行及び列で配置されており、Ｘ線源によって放出されたＸ線照射をレジストレーションすることが可能な、画素化された、２次元Ｘ線照射に対し感度の高い表面を形成する。或いは、Ｘ線検出器Ｄは、また、複数の別々に離間して配置された個々の検出器素子のラインとして配置されてもよい。このようなＸ線検出器は、「ライン検出器」構成と呼ばれる場合がある。検出器Ｄは、エネルギー積分型のものであるか、或いは、エネルギー分解型（フォトンカウンティング検出器など）のものであるかの何れかである。
【００２９】
Ｘ線検出器ＤとＸ線源とは離間され、検査領域ＥＲを形成する。検査領域は画像化される物体ＯＢを受け入れるために適切に離間される。物体ＯＢは無生物であっても生物であってもよい。例えば、物体は、非散心材料試験等などにおいて撮像される１個の荷物又は他の試料であってもよい。しかしながら、好ましくは、（生物）「物体」がヒト若しくは動物患者である、又は少なくともその解剖学的部分である（常に物体の全体が撮像されるわけではなく、特定の目的解剖学的部位のみが撮像されるため）医学的状況が想定される。
【００３０】
一実施形態では、干渉格子の構造Ｇ１及びＧ２はＸ線源ＸＲとＸ線検出器Ｄとの間に配置されている。このため、Ｘ線源と干渉計ＩＦとの間に検査領域ＥＲが画定される。より具体的には、Ｘ線源ＸＲは焦点ＦＳを有し、焦点ＦＳからＸ線照射ビームが出る。２つの格子の構造Ｇ１及びＧ２が配置されるのは焦点ＦＳとＸ線検出器の放射線感度の高い表面との間の空間であり、従って、検査領域は焦点と及び格子Ｇ１との間の空間によって形成される。以下では、格子Ｇ１を位相格子と呼び、格子Ｇ２を分析格子と呼ぶと便利であろう。機能的に、格子Ｇ１は吸収格子又は好ましくは位相シフト格子の何れかである一方で、Ｇ２は吸収格子である。しかしながら、本明細書では他の機能的組み合わせは排除されない。
【００３１】
幾つかの実施形態では、干渉計ＩＦの干渉格子Ｇ１、Ｇ２に加えて、本明細書中ではソース格子と呼ばれる更なる格子Ｇ０がある。ソース格子Ｇ０は、Ｘ線源の焦点ＦＳから距離ｆ０と、近傍に配置されている。例えば、ソース格子Ｇ０はＸ線管ユニットＸＲの筐体の放出窓に配置されてもよい。ソース格子がある場合、検査領域はソース格子Ｇ０と干渉計ＩＦとの間、特に、Ｇ０とＧ１との間にある。ソース格子Ｇ０の機能は、放出される放射線を少なくとも部分的にコヒーレントにすることである。換言すると、元からコヒーレントな放射線を生成することができるＸ線源が使用される場合、ソース格子Ｇ０は不要にされ得る。
【００３２】
撮像操作中、少なくとも部分的にコヒーレントな放射線は（もしあれば）ソース格子Ｇ０の下流側から出て、次いで、検査領域ＥＲを通り、その中の物体ＯＢと相互作用する。物体は、次いで、減衰、屈折及び小角散乱情報を放射線上に変調し、これは後に干渉計ＩＦ格子Ｇ１及びＧ２の操作によって抽出され得る。より具体的には、格子Ｇ１、Ｇ２は、Ｘ線検出器Ｄでモアレパターンのフリンジとして検出され得る干渉縞を発生させる。更により具体的には、検査領域に物体がない場合でも尚、基準パターンと呼ばれる干渉縞はＸ線検出器Ｄにおいて検出可能であり、通常、キャリブレーション撮像工程中に取り込まれる。モアレパターンは、２つの格子Ｇ１とＧ２との間の相互空間関係を、２つの格子が完全には平行しないように、例えば僅かな撓みを引き起こすことによって特に調整する又は「離調」することにより生じる。ここで、物体が検査領域内に存在し、言及したように放射線と相互作用する場合、ここではより適切に物体パターンと呼ばれるモアレパターンは、基準パターンの乱れた態様として理解され得る。この基準パターンからのずれは、次いで、３つの像（減衰、位相コントラスト、暗視野）の所望の１つ又は２つ又は全てを算出するために使用され得る。良好な撮像結果のため、格子Ｇ１、Ｇ２の離調は、検出器の視野においてモアレパターンの周期がそのサイクルの幾つか（２又は３）に及ぶようなものとすべきである。モアレパターンは、例えば、３つの画像の少なくとも１つ（特に、全て）を抽出するためにフーリエ処理され得る。本明細書中では位相ステッピング法などの他の種類の信号処理も想定される。
【００３３】
上述の干渉計ＩＦは、一般にタルボロー干渉計と呼ばれるものである。干渉計型Ｘ線装置の撮像能力の精度の多くは、より検出器Ｄにおいて検出されるモアレパターン又は干渉縞の鮮明さに依拠している。前記鮮明さは「鮮明度」という干渉計の概念によって定量され得る。鮮明度は、例えば、比率（Ｉｍａｘ−Ｉｍｉｎ）／（Ｉｍａｘ＋Ｉｍｉｎ）として定義される、実験的に証明できる量である。換言すると、鮮明度は、干渉縞の「変調度」、つまり、フリンジ振幅とフリンジ振動の平均値との比率と理解され得る。干渉縞の鮮明度は、更に、Ｘ線（Ｘ線源によって生成される）が干渉計及びソース格子Ｇ０（もしあれば）に照射する「設計エネルギー」の関数である。設計エネルギーは、干渉縞が最大鮮明度を有するエネルギーである。各干渉計のセットアップは、概して、特定の設計エネルギー、又は少なくとも、設計エネルギー値の周りの特定の設計エネルギー帯域幅に合わせて調節される。適切な設計エネルギーの例は、例えば、２５ｋｅＶ又は５０ｋｅＶであるが、これら数値は純粋に例示である。Ｘ線管を、設計エネルギーとは異なるエネルギー又は少なくとも帯域幅の外のエネルギーで動作すると、より低い鮮明度のモアレパターン、故に、全体的な画像品質の低下が生じる。また、例えば、設計エネルギーよりも高いエネルギーで動作することは、エネルギー消費量及び受ける線量の点において非効率である。
【００３４】
Ｘ線撮像装置において選択される設計エネルギーは、通常、撮像したい物体の性質の関数である。より高い設計エネルギーでは、より厚い又はより密な物体が必要とされる。胸部Ｘ線ではより長い組織内経路長が関与することから、例えば、通常、腕又は脚などのより薄い解剖学的部位に比べより高い設計エネルギーを必要とする。これは、良好な撮像を達成するためには、検出器において完全に検出可能となるために、十分なフラクションのＸ線ビームが実際に物体を通るようにしなければならないことが理由である。
【００３５】
更に、特定の設計エネルギーの選択は、干渉計及びソース格子のセットアップに制約を課す。干渉計のセットアップは、以下の設計パラメータの１つ以上（特に、全て）を含む。格子間距離ｄ０又はタルボ距離（撮像システムの光軸に沿った、格子Ｇ１と格子Ｇ２との間における経路の距離）がある。また、ソース格子Ｇ０（もしあれば）と干渉計ＩＦとの間に距離ｌ０、つまり、光軸に沿った、Ｇ０から分析格子Ｇ１までの距離、がある。この距離ｌ０は、本明細書中では「ソース格子距離」と呼ばれる。
【００３６】
干渉計又はソース格子のセットアップは、格子自体の構造特性を更に含む。前記構造特性は、３つの格子それぞれのピッチｐ０、ｐ１及びｐ２、並びにソース格子Ｇ０並びにＧ１及び／又はＧ２のアスペクト比を含む。「ピッチ」は、格子罫線の空間的周期である。アスペクト比は、格子の基材に形成された各トレンチの高さと、２つの隣り合うトレンチ間の距離との間の比率を表す。例えば、トレンチの各高さが２つの隣り合うトレンチ間の距離の３０〜５０倍であることを意味する３０〜５０のオーダーのアスペクト比はないわけではない。例えば、３０〜４０マイクロメートルのトレンチ高さを有する３０〜４０のオーダーのアスペクト比では、約１マイクロメートルのトレンチ間距離を必要とする。このような微細構造は製造が困難であり、これまでは異なる設計エネルギー要件に適応させる必要があった。例えば、ソース格子Ｇ０は吸収格子として機能するため、このことは、この機能を適切に実施するのに必要とされるトレンチ高さに特定の要件を課す。所望のエネルギーを達成するためにエネルギー源が動作するエネルギーを増すことは、概して、特定の固定された格子高さにおいて、ソース格子の吸収特性が低下することを意味する。このことは、従って、ソース格子Ｇ０の下流にインコヒーレントな放射が現れることに繋がり、更には、干渉計の機能を損なう。干渉縞を検出器において特定の解像度で検出可能にするために、主として、Ｇ１源によって生成される干渉縞をスケールアップするように動作する分析格子Ｇ２（また、一般に吸収格子として構成される）には、同様の要求が必要とされる。また、格子Ｇ１は、正確に定義された位相シフト（通常π又はπ／２）を持つ干渉縞を下流の所望のタルボ距離（吸収格子Ｇ２が配置される位置）に生成するように適合されている。ここでも、干渉縞が所望のタルボ距離に必要な位相シフトで正確に複製されるようにするためには、特定の撮像タスクに所望される特定の設計エネルギーに対し適切なアスペクト比が必要とされる。
【００３７】
一実施形態では、提案されるＸ線撮像装置は、異なる設計エネルギーで動作することができる一方で、干渉計の格子Ｇ１及びＧ２のアスペクト比を必ずしも変更することなくＸ線撮像装置の（Ｚ方向の）寸法を維持する。より具体的には、選択された設計エネルギーの何れにおいても焦点と検出器との間の距離は同じままであり得る。特に、一実施形態では、Ｘ線撮像動作は、ある特定の設計エネルギーＥ０の２倍で動作可能である。この異なる設計エネルギーへの適応性は、図１の図Ａに示されるような垂直入射放射に対して、干渉格子の斜め又は傾斜ラミネーション（図１の図Ｂに示される）によって達成される。より具体的には、本明細書では、干渉計ＩＦをシステムの光軸に対して傾けることができるように配置することが提案される。つまり、干渉計格子（単数及び複数）Ｇ１の平面の法線は光軸にもはや平行でなくなるように調整され得る。更により具体的には、格子Ｇ１は、Ｙ軸の周りを、つまり、格子のトレンチのコースに平行に延びる軸の周りを回転可能である。回転角度は、時計回り＋θ又は反時計回り−θに測定され得る。回転角度θは、格子の平面の法線と光軸との間の傾き角度に一致する。二次元格子では、１つがＹ軸又はＸ軸の周りを回転してもよい。異なる設計エネルギーで動作できることで、物質分離の画像を生成することを可能にするデュアルエネルギー撮像能力を提供する。より具体的には、異なる物質種類に対する暗視野画像又は位相コントラスト画像又は吸収画像が生成され得る。また、吸収信号は、コンプトン散乱及び光電吸収等からの分担へと分解され得る。
【００３８】
干渉計ＩＦが例示的な回転角度θ＝６０°回転された配置が、図１の区画Ｂに示されている。干渉計が図１に示されるように２つの格子Ｇ１、Ｇ２を含む場合、両者は、常に平行なままであるように、又は少なくとも、前に調整した離調によりモアレ基準パターンを得るのを維持するために、各回転軸の周りを必要な角度回転可能である。２つの格子Ｇ１及びＧ２は、同時に又は単独で回転可能である。Ｇ１とＧ２の各回転軸は互いに平行且つＹ軸に平行である。装置がソース格子Ｇ０も含む場合、干渉計ＩＦの干渉計格子Ｇ１、Ｇ２に平行なままであるように、ソース格子Ｇ０もまた、Ｇ１及びＧ２の各回転軸に平行な別の回転軸の周りを回転可能である。干渉計ＩＦ及びソース格子Ｇの各回転は、それぞれのアクチュエータ機構（本明細書では回転ステージとも呼ばれる）ＲＳ１及びＲＳ２それぞれによって実施され得る。
【００３９】
より具体的には、ソース格子Ｇ０の回転ステージＲＳ２は、圧電アクチュエータ又はステッピングモータ等を使用することで実施され得る。更により具体的には、及び一実施形態によれば、Ｇ０基材はフレームレット（図示せず）内においてフレームが付される。格子フレームレットは、取付ケージ２０２内の少なくとも１つの、好ましくは２つの枢着部ＰＰを介して回転自在に配置される。１つ以上の枢着部は、格子罫線の方向に平行な、格子Ｇ０の中心を通る回転軸を画定する。一実施形態では、フレームレットの両側に２つのピンの組が形成される。ピンは、取付ケージ２０２の各凹部内に受け入れられ、このようにフレームレット、故に、格子Ｇ０の回転可能な取り付けを提供する。図１Ｂの図では、回転軸は図の面内へと垂直に延びている。より具体的には、各格子の回転軸は、各格子によって画定される平面の法線に垂直であり、格子Ｇ０の重心を通る。取付ケージ２０２及びフレームレットは、アルミニウム又は硬化鋼等のような十分な剛性を持つ材料から作製されるべきである。例えば、フレームレット、故に、その中に配置された格子Ｇ０の光軸に対する回転を行うための圧電アクチュエータが、従って、フレームレットに適用されてもよい。格子が二次元格子である実施形態では、回転は、１つのトレンチセットに平行なＹ軸の周り、又は他方のトレンチセットに平行なＸ軸の周りの何れかにおいて切換え可能である。この２つの直交軸の周りの回転可能性は、例えば、それぞれが一対のピンを有し、この対が、２つのフレームレットの各１つにおいて互いに直交して配置されている２つのジンバル内に２つのフレームレットを入れ子状に取り付けることによって実施され得る。ジンバル内のフレームレットのそれぞれは、所与の撮像タスクに所望されるように、格子がＸ軸又はＹ軸の周りのみを回転するようにするためにロックされ得る。Ｘ又はＹの周りの回転の選択は、手動で、又は電磁気若しくはこれ以外などの適切なアクチュエータ機構によって制御可能なキャッチャ機構により自動的に行われ得る。
【００４０】
干渉計ＩＦの回転ステージＲＳにおいて、光軸に対する傾斜を実施するための類似の構造も考えられる。つまり、一実施形態では、２つの格子Ｇ１及びＧ２が共にダブルフレーム又は「箱」２０６内に配置され、干渉計を形成する。検出器Ｄに向かってマイナスＺ方向に沿って見ると格子Ｇ１は格子Ｇ２の上にある。干渉計箱２０６は、従って、取付クレードル２０８内の１つ又は好ましくは２つの枢着部において回転軸の周りを回転可能に配置されている。この場合も格子Ｇ０と同様に、干渉計ＩＦの回転軸は図１の図の面内へと垂直に延びている。回転軸は、格子Ｇ１若しくはＧ２の中心を通る、又は２つの格子間の中間点に配置され、干渉計箱の両側を通る。ＲＳ１が格子Ｇ１、Ｇ２の回転可能性を提供するために、上記のように類似の凹部にピンを入れる取り付けが用いられ得る。干渉計が回転されている時であっても十分な視野を確保するために、２つの格子Ｇ１、Ｇ２は図１に示されるように互いに対し摺動可能である。一実施形態では、格子は、より広い視野（ＦＯＶ：field of view）をカバーするための特定の回転角度θ≠０°（故に、特定の設計エネルギー）の要求に応じて互いに離れる方に摺動し、θ＝０°の要求に応じて、互いの方へと戻るように摺動し、Ｇ１がＧ２の上に揃えられる。
【００４１】
好適な実施形態においては、回転ステージＲＳ１、ＲＳ２の１つ又は両方は、圧電アクチュエータに基づいてもよいが、本明細書中ではステッピングモータ又はその他などの他のオプションも想定される。幾つかの実施形態では、ソース格子Ｇ０と干渉計ＩＦとは互いに独立して回転可能である。一実施形態では、格子Ｇ１、Ｇ２でさえも独立して回転可能である。或いは、ソース格子Ｇ０と干渉計ＩＦとの同時回転を実現するために、各アクチュエータ機構ＲＳ１及びＲＳ２は適切な伝動機構によって機械的に結合されている。また、一実施形態では、格子Ｇ１、Ｇ２は、それらの相互アライメントをより良好に維持するために共に同時に回転可能になるように機械的に結合されている。
【００４２】
撮像装置が走査型のものである場合、画像取得中、画像化される物体ＯＢとＸ線源ＸＲ及び／又は検出器Ｄとの間に引き起こされる相対運動がある。走査システムは異なる実施形態に従い実施され得る。走査の動きは直線又は曲線、例えば、Ｘ線源ＸＲの焦点ＦＳに位置していてもいなくてもよい枢着部の周りにおける振り子運動とされ得る。一実施形態では、物体ＯＢを走査するために使用される走査アームがある。これは、例えば、一部のマンモグラフィ撮像システムに当てはまる。走査アームは、走査中、検出器Ｄ及び干渉計ＩＦの両方を物体に対し移動させるために使用されてもよい。これら実施形態の幾つか（しかし必ずしも全てではない）では、検出器Ｄの面積は、干渉計のフットプリント（即ち、格子（単数及び複数）の面積）と実質的に同一領域を占める。或いは、走査アームは干渉計のみを含み、干渉計のみが静止した検出器に対して走査される。この検出器は、フルフィールド二次元検出器であることが好ましいが、必ずしもそうではなく、このフルフィールド二次元検出器は、干渉計のフットプリントよりも広い面積を有することが好ましいが、必ずしもそうではない。これら走査システムの実施形態の何れか１つにおいて、少なくとも、干渉格子及びソース格子は、上記の走査アーム上又は内の光軸に垂直なそれらの各軸の周りを回転可能に配置され得る。他の実施形態では、走査システムはスリット走査システムである。スリット走査システムでは、プレコリメータＰＣ（又はポストコリメータ）が、走査の動きに追従するように構成され、ビームを、それぞれが検出器の各部分を照射する１つ以上の比較的狭いスリットビームに分割するスリットコリメータとして配置される。検出器が一連の１つ以上のライン検出器として配置される場合、各検出器ラインはスリットビームの各１つによって一度に照射される。
【００４３】
ここで回転可能に配置された格子を有することに関する理論的根拠に戻る。上述の設計パラメータが、θ＝０°（図１Ａを参照）における法線放射の特定の「一次」設計エネルギーＥ０に関して設定されたと想定すると、本出願人により実施された幾何学的事項は、格子Ｇ０、Ｇ１及びＧ２の傾斜照射を実現するための各回転は、設計エネルギーＥ０の全設計パラメータのスケールアップに繋がることを示している。スケールアップは、１／ｃｏｓ（θ）倍であり、θは回転角度である。これは、一次設計エネルギーＥ０の、同じ１／ｃｏｓ（θ）倍の対応するスケールアップに繋がる。例えば、本明細書の有利な実施形態において想定されるθ＝６０°の格子回転では、（θ＝０°の）設計エネルギーＥ０は２＊Ｅ０へと２倍になる。
【００４４】
干渉計及びソース格子のセットアップは、考慮されなければならない特定の「設計基準」によって決定される。このような設計基準の１つは、以下の要件である。
ｄ０／ｌ０＝ｐ２／ｐ０  （１）
【００４５】
これは、θ＝０°におけるＥ０に対し成り立つと考えられる。幸運にも、ｄ０、ｌ０は上述の共通のスケールファクタ１／ｃｏｓ（θ）により共にスケーリングするため、式（１）は回転下では維持される又は不変である。この不変性により、特に、干渉計ＩＦの動作の基礎となるタルボ要件の維持が可能になる。換言すると、スケールアップされた有効タルボ距離（つまり干渉計内の格子間経路長）及びスケールアップされた有効ソース格子距離をそれぞれｄｅｆｆ、ｌｅｆｆで表すと、以下が成り立つ。
ｄ０／ｌ０＝ｄｅｆｆ／ｌｅｆｆ＝ｐ２／ｐ０  （２）
【００４６】
しかしながら、ソース距離ｌ０のスケーリングは、Ｘ線装置のＺ方向における寸法決めを変更することを意味するため、別の意味でも不適当である。これは、例えば、空間的制約のため、又はソース格子距離ｌ０のスケーリングの実現に複雑な機構を要するため望ましくない。ソース距離ｌ０のスケーリングのためのこの要件を不要にするために、本出願人は、式（２）による設計基準が、ｐ０のピッチを、例えば、ｐ０’に適切に適応させることにより尚保持され得ることを見出した。このピッチ適応は、必要であったはずのソース距離ｌ０のスケーリングを補償するために使用され得る。従って、本明細書では、干渉計Ｘ線撮像装置に、回転ステージＲＳ２と併せて、ピッチ適応機構ＳＧＣ（図１には図示されないが、図２、図３を参照のこと）を含むことが提案される。ピッチ適応機構ＳＧＣは、Ｇ０のピッチｐ０を、変化した格子間経路長を補償するように適応させ、これにより、ソース格子距離を、基準傾斜θ＝０°における法線照射の設計エネルギーＥＯに従って維持するように構成されている。換言すると、適応させたソースピッチｐ０’を用いることで、式（２）における等値性が同じｌ０に関して維持され得る。
ｄｅｆｆ／ｌ０＝ｐ２／ｐ０’  （３）
【００４７】
説明として、θ＝６０°に対し、ｄ０の代わりに、有効距離ｄ’＝ｄ０／ｃｏｓ６０°＝２＊ｄ０を使用すると仮定する。この場合、（３）から、ｄｅｆｆ／ｌ０＝２＊ｄ０／ｌ０＝２＊ｐ２／ｐ０＝ｐ２／（１／２＊ｐ０）が得られる。適応させたピッチｐ’０を「擬似」格子Ｇ’０（ｐ’０＝１／２＊ｐ０）に導入すると、式（３）はｄｅｆｆ／ｌ０＝ｐ２／ｐ’０に従い満たされる。従って、２倍のタルボ距離の増加は、その一次ピッチの半分を有するＧ’０格子によって補償される一方で、ソース格子距離ｌ０は維持される。換言すると、本明細書の有利な実施形態において想定されるθ＝６０°の格子回転によって、θ＝０°における設計エネルギーＥ０が２倍になる一方で、θ＝０°のセットアップによるソース格子距離ｌ０は維持される。格子が回転される際にソース格子距離を一定に維持することの引き替えとして、ソース格子ｐ０のピッチが半分になる。当然、同じ計算はあらゆるθに当てはまるものの、ここではスケーリングは１／ｃｏｓ（θ）倍に従う。例えば、θ＝４５°の回転は、一次設計エネルギーＥ０を概ね４０％増加することを可能にする一方で、θ＝３０°の回転は約１５％の増加をもたらす。前述のアスペクト比もまた、これに応じてスケーリングする。これにより、異なる設計エネルギーに対して特定のアスペクト比を持つ専用の格子をもはや使用する必要がないため、多大な簡素化をもたらすことに留意すべきである。回転により実施される傾斜照射により、格子内の経路もまた適切な量でスケールアップされる。従って、これにより、適切な有効アスペクト比を生じる。
【００４８】
ここで図２を参照すると、上で紹介したソース格子のアダプタ機構ＳＧＣの実施形態が示されている。図２の実施形態では、ソース格子のアダプタ機構は、所望の設計エネルギーに基づいて、１つのソース格子を、所望の設計エネルギーに対応する異なるピッチを有する別のソース格子と交換する。換言すると、複数のソース格子のセットが交換され、そのそれぞれは、上記の式（３）に従い、既定の設計エネルギーセット内の設計エネルギーの各１つに合う専用のピッチを有する。図２は、このような交換機構ＳＧＣがいかに実施され得るかに関する２つの異なる実施形態を示す。図２Ａ及び図２Ｂは、一実施形態の２つの異なる図を示し、図２Ｃ、図２Ｄは、別の実施形態の２つの異なる図を示す。図Ａ、図Ｃは、Ｙに沿う側面図であり、図Ｂ、図Ｄは、Ｚに沿う平面図である。
【００４９】
広くは、図２Ａ、図２Ｂによる実施形態は、ソース格子を交換するための「リボルバー」構造である一方で、図２Ｃ及び図２Ｄは、線形交換器構造を示す。異なる格子はそれぞれ異なる設計エネルギーに適応させた専用のピッチを有し、図ＡにＧ０１〜Ｇ０４として示されている。つまり、交換器ＳＧＣは、４つの異なる格子を交換することが可能であるが、これは単に説明のためであり、本明細書では任意の他の複数（４つ以外）、例えば、２つ又は３つ又は５つ等も想定される。各格子の個々の回転可能性は、回転ステージＲＳ２に関して前で説明したように実施されてもよく、交換器は、複数のこのような回転ステージを、格子セット内の各格子につき１つずつ実質的に実施する。換言すると、各ソース格子Ｇ０１〜Ｇ０４にはその各々のフレームレット（図示せず）内でフレームが付される。フレームレットはそれぞれ、図１において上で説明したものと類似するその取付クレードル２０２内に回転自在に配置される。クレードル２０２は、接続要素２０４によって相互接続されており、中心点の周り、例えば、焦点ＦＳの周りを、軌道を描いて回るように全体的に回転自在に配置された実質的にリング又は円筒状の構造を形成する。好ましくは、リボルバー構造ＳＣＧは、交換動作の応答性を増すために時計回り及び反時計回りに回転可能である。リボルバー構造ＳＧＣの回転により、ソース格子Ｇ０１〜Ｇ０４のうちの所望の１つを、Ｘ線ビームによる曝露のために、焦点ＦＳ下に置くことが可能になる。所望のソース格子を焦点下（マイナスｚ方向に沿って見た場合）に、及び光軸上に回転させると、次いで、各格子自体がθ回転し、１／ｃｏｓ（θ）スケールアップされた新たな設計エネルギーに合わせて調節する。システムは、ここで、曝露の準備が整う。図Ａの図では、現時点で、焦点ＦＳの下にあり、θ回転し、曝露の準備が整っているのはソース格子Ｇ０１である。回転ステージＲＳ２に関して上記したように、アクチュエータＡＣは、各フレームレット（その中に格子を有する）のθの回転及び各格子の中心を通る回転軸の周りの回転を行う。格子Ｇ０１〜Ｇ０２が焦点下に配置された際に格子Ｇ０１〜Ｇ０２の回転を行うため、１つのアクチュエータＡＣがあるか、又は各格子Ｇ０１〜Ｇ０４が自己のアクチュエータを有するかの何れかである。
【００５０】
図２Ｃ、図２Ｄは、交換作業が図２Ａ、図２Ｂのように回転によってではなく、線形並進によって実施される、交換機構の異なる実施形態を示す。格子の構造Ｇ０１〜Ｇ０３を中に有するフレームレットは、取付クレードル２０２内に線形配列で回転自在に配置されている。回転ステージＲＳ２に関して上記したように、１つ以上のアクチュエータＡＣが格子の各回転を行う。格子のうち所望の１つを焦点ＦＳ下に置くために、構造ＳＧＣ全体が焦点ＦＳを越えて前進又は後進され得る。
【００５１】
図２に示されるように２つの交換器構造の何れか１つが、例えば、Ｘ線ユニットの筐体内部又は筐体外部に配置され得る。図２による実施形態は例示的実施形態であり、本明細書では他の適切な機械的な実施形態又は上記の変形形態もまた想定されることは理解すべきである。
【００５２】
一実施形態では、交換器構造ＳＧＣは、ちょうど２つのソース格子Ｇ０１、Ｇ０２を含み、１つがピッチを１つの設計エネルギーＥ０に適応させたものであり、もう１つが設計エネルギーを２倍にする（２＊Ｅ０）ためのものである。従って、２＊Ｅ０に適応されたソース格子の回転はθ＝６０°である。交換器ＳＧＣが、（「一次」）設計エネルギーＥ０にピッチが適応された格子に再度交換すると、回転はθ＝０°にリセットされる。しかしながら、他のこのような「二重」の組み合わせもまた想定される。例えば、θ＝４５°の回転は一次設計エネルギーＥ０を概ね４０％増加することが可能にする一方で、θ＝３０°の回転は約１５％の増加を提供する。
【００５３】
ここで図３を参照すると、この図は、ソース格子のアダプタ機構ＳＧＣの別の実施形態を示す。この実施形態では、交換作業はないものの、第１のソース格子が第２のソース格子と組み合わせられて、ピッチ適応を実現する。より具体的には、及び一実施形態では、各々のピッチｐ０’及びｐ０’／２を有する２つの格子Ｇ０１及びＧ０２が、少なくとも部分的に重ね合わせた状態で、順に重ねて配置されている。格子の重ね合わせは、２つの格子の罫線が平行するような状態である。換言すると、２つの格子のバー及びトレンチは平行に延びている。光軸に沿って見た場合、２つの格子が組み合わされて重なり合う２段重ね格子の構造が、従って、形成される。２つの格子の各バーが互いにレジストレーションされて位置合わせされた場合、重なり合っている２段重ね格子の構造のピッチはｐ０’である。しかし、各格子が非レジストレーション状態にされる（つまり、光軸に沿って見た場合、１つの格子のバーが他方の格子のトレンチを遮断する）ように、格子の１つの罫線方向を横断する横方向の変位Δｘ＝１／２＊ｐ０’が罫線に垂直な方向に行われる場合、重なり合っている２段重ね格子の構造のピッチは、現時点で、ｐ０’／２である。従って、１次エネルギーＥ０から２次エネルギー２＊Ｅ０へと変換するために、２段重ね格子の構造のピッチは、２つの格子の１つをΔｘ又は−Δｘ側方に移動させることにより選択的に２倍又は半分にされ得る。換言すると、この実施形態では、新たな格子の構造（重なり合った領域又は２段重ね）が２つの格子から組み合わせられ、この新たな格子の構造は、２組のバーがレジストレーション又は非レジストレーションであるかどうかに応じて、ｐ０’／２ｐ０’の有効ピッチを有する。
【００５４】
引き続き図３を参照すると、ピッチ適応のための横方向の変位の非限定的な実施形態が示されている。十分な剛性を持つ材料（アルミニウム若しくは硬化鋼等）から形成されたケージ又はフレーム構造３０２が図３に示されており、Ａ、Ｂは異なる方向に沿った異なる図を提供する。図Ａは、Ｙ方向に沿った（つまり、格子罫線の向きに沿った）ソース格子適合機構ＳＧＣの側面図を示し、図Ｂは、罫線の方向を横断するＸ方向に沿った９０°の側面図である。（−Ｚ方向に対して）上方及び下方の２組のトラック３０６がフレーム構造３０２の側壁に形成されている。２つの格子Ｇ０１及びＧ０２は前記トラック３０２内において互いに対し摺動可能である。このようにして、２つの格子の横方向の変位は容易になり得る。格子の１つのみが他方の格子（静止している格子）に対して摺動可能であれば十分であるものの、本明細書では両格子が摺動可能である実施形態は排除されない。横方向の変位はアクチュエータＡＣによって行われる。ソース格子のアダプタ構造ＳＧＣは、図１の回転ステージＲＳ２に組み込まれることは理解される。換言すると、（この場合２つの）設計エネルギーＥ０又は２＊Ｅ０のどちらを動作したいかに応じて、ソース格子適合機構ＳＧＣの全体を光軸に対してθ＝６０°回転可能である。前と同様、この回転はステージＲＳ２（図３に図示せず）のアクチュエータによって行われる。或いは、１つの単一のアクチュエータが横方向の変位と回転との両方を、適切な伝動機構によって行うように構成されてもよい。式（３）によれば、設計エネルギーの１００％のスケールアップが要求される場合、半分のピッチｐ０’／２を得るためにソース格子Ｇ０、Ｇ０２の１つ（又は両方）がΔｘ変位される。変位が−Δｘ反転され、２段重ね格子がθ＝０°へと再び回転される場合、システムは一次エネルギーＥ０構成に戻る。ピッチ適応のための格子Ｇ０１、Ｇ０２の相対的な変位Δｘ又は−Δｘは同時に起こり得る一方で、２段重ねは＋／−θ回転されるか、又は回転と変位とが順に実行される。回転＋／−θは、格子罫線に沿った回転軸の周りであり、ｙ方向に、つまり、側立面図である図３Ａについては図の面内に延びている。回転軸は、重ね合わされた格子Ｇ０１とＧ０２との間の中心又は間隙を通る。
【００５５】
図４及び図５は、図３に関するソース格子のアダプタの動作の基礎となる原理の概略図である。図４では、上部のｐ０ピッチ格子と、下部のｐ’０格子（ｐ’０＝１／２＊ｐ０）とが比較されている。右下においては、Ｇ’０格子の１つおきのトレンチが遮られ、得られた格子は「２次」Ｇ’０格子、つまり、ピッチが、この場合、設計エネルギーを２倍にするように適合されている格子である。この２次Ｇ’０格子を、（１次）Ｇ０格子である右上の格子と比較すると、少なくともピッチに関しては両格子が同一であることは理解される。結果的に、同じｌ０及び実質的に同じＧ０格子（遮られたトレンチにとって安全な）によって、設計基準の式（３）の等値性は維持され得る（ｄ’／ｌｏ＝ｐ２／ｐ’０）。Ｇ０格子の全トレンチが、格子Ｇ１と格子Ｇ２との間の空間内に、その全ての最小値及び最大値を同じ位置に有する自己の強度分布（タルボカーペット）を生成する別個のコヒーレントＸ線源として機能するため、この相互遮断は確実である。これらの独立Ｘ線源の幾つかを遮断することは、従って、Ｇ２格子における総Ｘ線フラックスを単に低減させる。図４の右下のようなトレンチの規則的な遮断パターンは、従って、遮断がない場合と比較してＸ線フラックスを半分に均一に低減させる。
【００５６】
図５は、図４の概念の実際的な実施形態（図３による）である。つまり、図４に関して述べたトレンチの遮断は、格子間のバーを非レジストレーション状態で位置合わせすることによって実現される。つまり、ピッチｐ’０を有する１次の高エネルギー格子は、２つの格子の重ね合わせに、互いに対する僅かな線形の変位を組み合わせることによって２次の格子に変換される。この原理は、本出願人の国際公開第２０１２／０６３１６９Ａ１号記載されているものに類似する。図５に示されるように、２つの格子は重ね合わされ、１つの格子（Ｇ０１）がピッチｐ０’を有し、もう一方の格子（Ｇ０２）が２倍のピッチ２＊ｐ０’を有するが、第１の格子Ｇ０１のバーと同じ幅を有する吸収バーが提供されている。格子はその罫線が平行であるように位置合わせされている。図５では、Ｙ軸は上から下に延び、格子を見るのはＺ方向である。図５によれば、左側では、各々のバーがレジストレーション状態にある間に格子が重ね合わされる場合、重ね合わされた格子によって形成された重なった領域はｐ０’ピッチの格子を再現する。しかし、重ね合わされた格子の互いに対する僅かな変位を実施すると、ｐ０’格子と同じトレンチ幅を有する２倍のピッチの格子２＊ｐ’０＝ｐ０が生じ、バーは、この場合、重なった領域において非レジストレーション状態で位置合わせされている。従って、この格子組み合わせ操作の結果、新たなソース格子Ｇ０が形成される。換言すると、２つの格子を少なくとも部分的に重ね合わせた状態で配置することによって、及びこのように形成した重なった領域が光軸内にあるようにすることによって、罫線を横断する方向Ｘにおける２つの格子の相対的な並進により、重なった領域内のピッチは変更され得る。
【００５７】
図３では、２つの格子が常時実質的に重ね合わされ且つ焦点ＦＳ下にあるままであり、むしろ僅かな横方向の変位Δｘのみが２つのエネルギーオーダーＥ０と２＊Ｅ０との間の設計エネルギー変換に必要とされることから、図３による解決策は、図２、特に、図２Ｃ、図２Ｄに提案された解決策よりも小さなフットプリントを要求することは理解されよう。これに対し、図２Ｃ、図２Ｄによる交換機構においては、常時、格子の１つのみが焦点ＦＳ下にある。従って、フットプリント要件は図３のフットプリント要件の少なくとも２倍である。
【００５８】
図３の実施形態の代替として、罫線方向を横断する横方向の変位のない解決策もまた想定されるが、これはより大きなフットプリント要件を犠牲にして得られる。この実施形態では、重ね合わせを実施するため、及び重なった領域を構築するために、格子罫線の方向に沿った動きのみがある。２つの格子は２段重ね構造を構築するように移動される。この実施形態では、格子は既に、図５の右側のように２組のバーと非レジストレーション状態で位置合わせされた状態に維持されている。格子がまだ重ね合わされていない場合（図５の左下側）、より高いピッチ（Ｇ０２）を持つ格子のみが光軸と交差する。もう一方の格子（２倍の設計エネルギー）への切換えが求められる場合、より低いピッチを有する２段重ね格子の構造の重なった領域を形成するため、及び光軸と交差するために、もう一方の格子（光軸にまだ交差していない）は罫線方向に沿って移動される。２つの格子が部分的に重なっている状況は図５の右側に示されており、格子Ｇ０１のバーは網掛けで示され、Ｇ２のバーは黒で示され、これらが互いに非レジストレーション状態にあることをより良好に示す。
【００５９】
図３〜図５の実施形態ではθ＝６０°、つまり、設計エネルギーを２倍にすること又は半分にすることについて説明されたが、他のスケーリングファクタ１／ｃｏｓ（θ）にも適用され得ることは理解されよう。
【００６０】
一実施形態によれば、及び前述のように、提案される干渉計の動作は、干渉計の有効局所視野にわたり適切に調整された周期を有するモアレ縞パターンに依存する。本明細書中のフリンジパターンのモアレの周期の調整は、上述の回転ステージと併せて追加の並進ステージを使用することにより実施され得る。モアレ縞パターンの調整は、ｄ０又は好ましくはｌ０僅かに調整する並進ステージと組み合わせたＧ１／Ｇ２ユニットを相互に離調することによって行われる。一実施形態では、Ｘ線撮像装置は、Ｘ、Ｚ並進ステージＴＳを含む。追加の並進ステージを備えるこの実施形態は、上記の図１〜図２の実施形態の何れかと組み合わせられ得る。図３の実施形態との組み合わせもまた可能である。しかしながら、この場合、重なった領域内のピッチとフリンジパターンとの両方を調整するよう注意が払われなければならない。並進ステージは、適切に構成されたアクチュエータを介して、Ｚ軸に沿った、及び格子罫線の方向を横断するＸ軸に沿った並進を提供する。並進ステージＴＳ用のアクチュエータは、ＲＳステージのアクチュエータに付加したものであるか、又は１つのアクチュエータが、Ｘ、Ｚ並進及び回転の両方を適切な伝動機構によって行うように構成されてもよい、の何れかである。一実施形態では、並進ステージＴＳは回転可能な干渉計Ｇ１／Ｇ２と結合される。或いは及び好ましくは、図１に示されるように、Ｘ、Ｚ並進ステージは回転可能なＧ０ユニットと組み合わされる。フリンジ調整の第１のステップでは、システムはθ＝０°に設定され、並進ステージＴＳのｚステージ構成要素を使用することによって、適切なモアレ縞方向が調整される。第２のステップでは、格子Ｇ０又はＧ１／Ｇ２をθ回転させた後、システムの２次設計エネルギーのフリンジ方向調整のためにステージＴＳのＸ並進構成要素が使用される。これは、回転した状態（例えば、θ＝６０°）の場合、Ｇ０格子のＸ軸に沿う任意の変化Δｘが、Δｌｅｆｆ＝Δｌ／ｃｏｓθに準じるｌ０距離の有効な変化Δｌｅｆｆを生じさせることによる。ここで、トレンチを横断するｘ方向（格子トレンチはＹ軸に平行に延びている）に対する格子システムの並進不変性により、Ｘ調整はΔ＝０°の状態に影響しないことに留意されたい。しかし、式（３）におけるタルボ距離対ソース格子距離の比率を維持するためにΔｌｅｆｆの適切なダイナミックレンジが達成され得るようにするため、Δｘ変位のダイナミックレンジを増加することが必要な可能性がある。図１のように回転軸が格子の中心を通る場合、Δｘ変位の範囲はＸ軸に沿ったＧ０格子縁長さの１／２よりも僅かに小さくなるまで制限される。従って、図６では、図１の実施形態の変形形態が提案される。この形態では、Ｇ０の回転軸が中心からずれて、好ましくはＧ０格子の縁の１つに近接して設定される。従って、非対称な回転によって、利用可能なダイナミックレンジΔｌｅｆｆは、Ｇ０の回転がＧ０格子を通る中心軸の周りである図１の対称な実施形態と比較してほぼ２倍になる。並進ステージＴＳが代わりに干渉計ＩＦに結合される場合、格子Ｇ１又はＧ２の同様の中心からずれた回転が提供され得る。
【００６１】
以下では、上記実施形態に対する幾つかの変形又は追加が記載される。
【００６２】
例えば、本明細書中では、上で提案した、格子を回転させることによる設計エネルギー切換機能は走査式ＤＰＣＩシステムに限定されず、静止式ＤＰＣＩシステムにも適用可能であることに留意すべきである。静止式ＤＰＣＩシステムでは、位相ステッピングが、トレンチ方向（ここではＹ方向として示される）に垂直な、Ｇ１格子とＧ２格子との相対運動によって、又はＧ１／Ｇ２干渉計ユニットに対するＧ０ユニットの好ましい運動によって実施される。この静的位相ステッピングシステムの場合、上記のＸ、Ｚ並進ステージＴＳは、罫線の方向を横断するＸ軸に沿って並進するためのＸステージ並進構成要素を更に含む。従って、Ｙ並進構成要素は位相ステッピングに使用され得る一方で、上記のように、他はフリンジ調整又はピッチ適応（図３）に使用される。
【００６３】
上記実施形態では、格子の回転は適切なアクチュエータによって自動的に行われるが、本明細書では手動の実施形態は排除されない。例えば、適切な伝動機構によって、格子の回転及び又は並進は、例えば、サムホイール等の適切な手動アクチュエータの動作により影響され得る。
【００６４】
一実施形態では、Ｘ線撮像装置は、Ｘ線撮像装置の所望の設計エネルギーを選択するためのユーザ入力デバイス（例えば、ＧＵＩ又はこれ以外）を含む。所望のエネルギーは、現在の設計エネルギーにスケールファクタ１／ｃｏｓθを掛けたもので表され得る。指定された設計エネルギーが、その後、ステップＳ１０において制御モジュールＣＣにて受け取られる。このような選択に応答して、ステップＳ２０において制御モジュールＣＣにより格子のアクチュエータに適切な信号が送られ、干渉計及びソース格子（もしあれば）の対応する回転θ及び／又は並進を実施する。制御モジュールＣＣはソフトウェアモジュールとしてワークステーションなどの汎用コンピューティングユニットに配置されてもよい。このように実施された回転はユーザによって選択された所望の設計エネルギーに対応する。手動の実施形態では、所望の設計エネルギーの選択により、格子が傾けられる必要がある角度θをユーザに対し示す。ユーザは、その後、サムホイールなどの手動アクチュエータを使用して、対応する回転を生じさせることができる。精度を増すため、回転角度θを希望値に手動で設定する際にユーザを補助するための視覚案内ツールが使用されてもよい。例えば、格子におけるセンサが現在の回転角度を取得することができ、その視覚的描写はディスプレイユニットで目標の回転の視覚的描写に対してレンダリングされ得る。
【００６５】
上記実施形態の何れかの更なる変形形態として、及び式（１〜３）を再び参照すると、ソース格子のピッチｐ０の代わりに分析格子のピッチｐ２を調整して、設計の式における等値性を確保することも可能であってもよい。しかしながら、上述のようにソース格子のピッチｐ０を調整することが好ましい。なぜなら、これは、実施がより容易であることが本出願人により判明しているからである。Ｇ０について上で説明したものと類似するＧ２のピッチ適応機構が使用される場合、Ｇ１のピッチはこれに応じて調整される必要がある。本明細書ではこれら代替形態もまた想定される。特に、代わりに、図２、図３による上記のアダプタ機構の何れかがＧ２及び／又はＧ１に適用され得る。線形並進解決策は、この点で特に好適であり得る。
【００６６】
上記実施形態では、干渉計ＩＦにおいて別個又はディスクリートの専用吸収格子の構造Ｇ２が使用されたものの、このことは、全ての実施形態において必ずしもそうであるとは限らない場合がある。例えば、分析格子Ｇ２の機能は、また、Ｘ線検出器Ｄ自体に組み込まれ得る。その上、格子の機能は、特に、画素の間の隙間がＧ２の機能を再現するような、画素の幾何学的配置の慎重な配置によって、Ｘ線検出器に完全に取って代わられ得る。この、単一の格子Ｇ１を備える「ハイブリッド」即ち「Ｇ２格子のない」干渉計配置は実施形態の任意の１つにおいて使用され得る。従って、特に、この実施形態では、Ｇ０及びＧ１の同じ角度の傾きと共に、光軸に対してθ傾けられるのは検出器Ｄである。この単一格子干渉計ＩＦの実施形態では、Ｘ線検出器Ｄは、微分位相コントラスト撮像及び／又は暗視野撮像の目的で格子Ｇ１により発生した干渉縞を検出する、即ち、適切に分解するために、十分に小さなピッチ、従って、十分に大きな空間分解能を有することが好ましい。このため、Ｘ線検出器は、５０マイクロメートル以上などのマイクロメートル範囲又はサブマイクロメートル範囲の空間分解能を有する高解像のＸ線検出器であってもよい。
【００６７】
更に別の変形形態として、図１〜図６に示されるものと反転した干渉計ＩＦの幾何学的形態が使用されてもよい。この反転した幾何学的配置の干渉計では、検査領域は干渉計ＩＦ間に挟まれている。つまり、検査領域ＥＲは格子Ｇ１と格子Ｇ２との間にあるか、又は単一格子干渉計実施形態では、検査領域はＧ１と検出器との間にある。これは、検査領域がソース格子と干渉計ＩＦの格子Ｇ１との間にある、図１、図６に示される実施形態とは異なる。反転した幾何学的配置の場合では、従って、ソース格子Ｇ０及び格子Ｇ１を回転自在に且つ回転ステージＲＳ１で上述したように共にフレーム構造内に配置してもよい。
【００６８】
上記実施形態の全ては、十分に見積もって殆どの実際的な目的で良好に機能するものの、選択した傾きθ０における設計エネルギーは、厳密に言えば、図７に示されるように光軸ＯＡに沿って伝搬するＸ線ビームの部分のみに当てはまることに留意されたい。平行ビーム幾何学的配置よりもむしろファンビーム幾何学的配置の場合のように、光軸に対して異なる角度に沿って伝搬する光線では、これらは異なる設計エネルギーに対し最適化される。より具体的には、光軸に沿って伝搬せず、光軸に対して扇状角度Φ（−ΔΦ＜Φ＜ΔΦ）で伝搬する個々のＸ線ビームでは、有効傾斜角θｅｆｆ＝θ０＋Φである。有効設計エネルギーＥｅｆｆ（Φ）では、従って、以下の通りの扇状角度がある：
Ｅｅｆｆ（Φ）＝Ｅ０／ｃｏｓ（θｅｆｆ）＝Ｅ０／ｃｏｓ（θ０＋Φ）＝Ｅｅｆｆ（Φ＝０）＊ｃｏｓ（θ０）／ｃｏｓ（θ０＋Φ）  （４）
式中、Ｅ０は、Φ＝０°における基底設計エネルギーであり、θ０は、特定の傾き角度又は格子により現時点で取られている特定の傾きを示す。この扇状角度対設計エネルギー依存性（４）は、提案したデュアル又はマルチエネルギー撮像方式を、選択した傾きにおける平均設計エネルギーの周りのスペクトル設計エネルギーウィンドウを広げることによって改良するために使用され得る。例えば、幾つかのＤＣＰＩシステムでは、θ０＝６０°の格子の傾きにおいて、θ０に関連する設計エネルギーの約＋／−７．５％の広がりが実施可能である。
【００６９】
例えば、上記の扇状角度対設計エネルギー依存性を用いることによって、格子システムの特定のスペクトル幅又は「半値全幅」（ＦＷＨＭ：full width at half maximum）約１２ｋｅＶ及び光軸における設計エネルギー３３ｋｅＶの選択と比較して、設計エネルギーの約５ｋｅＶの更なる変化が実現され得る。この数値的な例では、約２５〜４１ｋｅＶの範囲の、約１７ｋｅＶの有効総エネルギーウィンドウ幅が実現され得る。このように広げられたエネルギーウィンドウは、構造パラメータの多数セットにおける暗視野信号のエネルギー依存性に非常に良く合致することが判明している。
【００７０】
スペクトル情報は、広範囲における異なる設計エネルギーに対し適切な数のビン（２つ以上、好ましくは３つ）セットアップを有するフォトンカウンティング検出器などのエネルギー分解検出器Ｄを使用することの何れかによって収集され得る。
【００７１】
しかしながら、その代わりに、図７に示されるように平衡型Ｘ線フィルタＦＬと組み合わせる場合、従来のエネルギー積分検出器もまた用いられてもよい。フィルタＦＬは、一連のフィルタ素子ＦＥｉを含み、そのぞれぞれは、異なるＫエッジエネルギーに対する材料選択及び／又は厚さで構成されている。設計エネルギーが扇状角度によって着実に変化するという上記事実により、フィルタ素子ＦＥｉはその各Ｋエッジエネルギーの増加する又は減少する順序で、光軸を横断して直線的に配置される。フィルタ素子ＦＥｉがＸ軸に沿って減少する又は増加する順序で順序付けされるかどうかは、格子システムの回転の方向による。図７の実施形態では、各フィルタ素子ＦＥｉに関連するＫエッジエネルギーＥＫｎは、Ｘ軸に沿って増加する一方で、干渉計ＩＦは時計回りに回転する。
【００７２】
一実施形態では、（図７の実施形態のように）３又は５などの奇数のフィルタ素子があり、中央の素子は光軸に配置されており、特定の傾きθ０に関連するスケールアップされた設計エネルギーにほぼ等しいＫエッジエネルギーを有する。２つの中央の素子のＫエッジエネルギーが傾きθ０に対応する設計エネルギーに跨がる偶数のフィルタ素子（２つ以上）もまた使用され得る。
【００７３】
放射線量を節減する理由から、フィルタＦＬは、Ｘ線源ＸＲと物体ＯＢとの間のどこかに配置され得る。一実施形態では、フィルタＦＬは上方に（Ｘ線ビームの伝搬方向に対して）又はプレコリメータＰＣの下方に取り付けられている。或いは、フィルタＦＬはＧ０ソース格子の上又は下に取り付けられている。或いは、フィルタＦＬは干渉計ＩＦに（干渉計ＩＦの上又は又はその内部（即ち、Ｇ１格子とＧ２格子との間）の何れかに）配置され得る。或いは、フィルタＦＬは干渉計ＩＦと検出器との間に取り付けられている。
【００７４】
言及したように、より良好なスペクトル分離を得るために、フィルタ素子ＦＥｉの材料及び／又は厚さは、各フィルタ素子の伝達関数が「平衡する」ように構成されている。換言すると、フィルタ素子は、図８の図の、その３つのフィルタ素子が、各々の厚さを有する３つの異なる材料、即ち、Ａｇ（Ｚ＝４７；Ｋエッジ＝２５．５ｋｅＶ）、Ｉｎ（Ｚ＝４９；Ｋエッジ＝２７．９ｋｅＶ）及びＳｂ（Ｚ＝５１；Ｋエッジ＝３０．５ｋｅＶ）から形成されるフィルタＦＬの３つの伝達曲線Ｔの例に示されるように、Ｋエッジの左の各低エネルギーブランチが実質的に一致するように選択される。縦軸は、伝達される放射線の比率（％）であり、横軸は、放射線エネルギー（ｋｅＶ）である。或いは、各々の高エネルギーブランチ（Ｋエッジの右）を実質的に一致させる。
【００７５】
フィルタリングされた信号から各々の差分画像を形成することによって、Ｋエッジフィルタ素子のＫエッジエネルギーにより画定されるエネルギーウィンドウの外にフラックス寄与をほぼ有しない、デュアル又はマルチエネルギー撮像の鋭いスペクトル分離が実現され得る。このスペクトル分離は、２つの各々の差分信号Ｓｂ−Ｉｎ及びＩｎ−Ａｇが図８の伝達関数に基づき示されている図９に例示的に示されている。図９では、縦軸は光子フラックスを示し、横軸は光子エネルギー（ｋｅＶ）を示す。
【００７６】
マンモグラフィ用途の適切な他の材料の組み合わせ及び厚さには、Ｓｎ（Ｚ＝５０、Ｋエッジ＝２９．２ｋｅＶ）及びＴｅ（Ｚ＝５２；Ｋエッジ＝３１．８ｋｅＶ）を含む。この状況においては約４０〜５０μｍのフィルタ厚さが適切である。医療用途以外では、Ｃｄ（Ｚ＝４８）もまた使用されてもよい。約５０〜６０ｋｅＶの異なる光子エネルギー領域では、適切な元素には、Ｇｄ（Ｚ＝６４；Ｋエッジ＝５０．２ｋｅＶ）、Ｔｂ（Ｚ＝６５；Ｋエッジ＝５２．０ｋｅＶ）、Ｄｙ（Ｚ＝６６；Ｋエッジ＝５３．８ｋｅＶ）、Ｈｏ（Ｚ＝７６；Ｋエッジ＝５５．６ｋｅＶ）、Ｅｒ（Ｚ＝６８；Ｋエッジ＝５７．５ｋｅＶ）及びＹｂ（Ｚ＝７０；Ｋエッジ＝６１．３ｋｅＶ）を含む。
【００７７】
一例としてＡｇ（金）、Ｓｂ（アンチモン）及びＩｎ（インジウム）から形成された３元素フィルタを使用すると、フィルタＦＬを平衡させるための式は以下によって与えられる。
μＡｇ（Ｅ０＝２５ｋｅＶ）＊ｄＡｇ（＝４０μｍ）＝μＩｎ（Ｅ０）＊ｄＩｎ＝μＳｂ（Ｅ０）＊ｄＳｂ  （５）
式中、Ｅ０は、基準Ｘ線光子エネルギー、例えば２５ｋｅＶであり、μＡｇ（Ｅ０）、μＩｎ（Ｅ０）及びμＳｂ（Ｅ０）は、エネルギーＥ０における適切なフィルタの減衰係数であり、ｄＡｇ、ｄＩｎ及びｄＳｂは、バランスフィルタの厚さである。式（６）は、あらゆる材料の組み合わせにおける任意の数のフィルタ素子に適用可能であることは明らかであろう。平衡方程式の系（６）が要求するのは、材料の減衰係数の各比が一定であり、各厚さの反比に等しいことである。この例では、Ａｇの素子の厚さ４０μｍに対して、Ｉｎフィルタ及びＳｂフィルタの平衡厚さはそれぞれ５３μｍ及び５１μｍである。概して、Ｋエッジ閾値を超える高エネルギー領域では僅かな不整合がある。或いは、先で述べたように、伝達曲線の高エネルギー部分を一致させようとすることによりバランスフィルタセットの厚さを逆に整合させようとすることができる。
【００７８】
設計エネルギーが扇状角度によって変化するということから、システムＩＭは走査型のものであることが好ましい。これは、撮像したい物体ＯＢの任意の部分がＤＰＣＩセットアップの全有効スペクトル幅に曝されるべきであることが理由である。換言すると、走査型システムＩＭにおける走査の動きのおかげで、各々のフィルタ素子ＦＥｉのそれぞれによりフィルタリングされた各光線を使用することによって物体の各部分が撮像され得る。フィルタＦＬは走査の動きと共に移動される。これは、例えば、フィルタＦＬをプレコリメータ又はＧ０格子ユニットに結合することによって実施され得る。
【００７９】
Ｘ線フィルタＦＬによって実施可能なスペクトルウィンドウの広がりは、肺又は胸部暗視野撮像における慢性閉塞性肺疾患（ＣＯＰＤ：chronic obstructive pulmonary disease）の検出に特に有用である。ＤＰＣＩにおける利用可能なエネルギーウィンドウを記載した手法で増加することによって、撮像された肺組織の局所微細構造特性に関するより正確な情報が提供され得る。
【００８０】
代替的なより単純な実施形態では、Ｘ線フィルタＦＮは、１つのみの（固体材料）フィルタ素子を含む。このフィルタ素子は、この１つのフィルタ素子ＦＥ１がＸ線ビームの一部のみに作用するように撮像部ＩＭ内に配置されている。具体的には、一実施形態では、１つのフィルタ素子ＦＥ１は光軸ＯＡまで、故に、所与の断面においてビームの半分までしか延在しないように配置されている。１つのフィルタ素子は、従って、Ｘ線ビームの半分のみに作用する一方で、他の部分は実質的にフィルタリングされない状態で「空気」中を通る。従って、フィルタは、１つの固体部品フィルタ素子部品ＦＥ１と、光軸ＯＡの他方の側の「空気部分」と、を含む。
【００８１】
最後に、上記実施形態で説明したものは全て、光軸が撮像領域に対して可動、特に、回転可能又は並進可能な撮像システムにおける同等の用途のものである。この例は、ＣＴスキャナ又はマンモグラフィスキャナで使用されるようなトモシンセシス撮像装置である。
【００８２】
本発明の別の例示的実施形態では、先行する実施形態の１つによる方法の方法ステップを適切なシステムで実行するように適合されていることを特徴とするコンピュータプログラム又はコンピュータプログラム要素が提供される。
【００８３】
コンピュータプログラム要素は、従って、同じく本発明の一実施形態の一部である可能性があるコンピュータユニットに保存される可能性がある。このコンピューティングユニットは、実施する又は上述の方法のステップの実施を誘発するように適合されてもよい。更に、上記の装置の構成要素を動作するように適合されてもよい。コンピューティングユニットは、自動的に動作するように及び／又はユーザの命令を実行するように適合されてもよい。コンピュータプログラムは、データプロセッサのワーキングメモリにロードされてもよい。データプロセッサは、従って、本発明の方法を実行するために備えられてもよい。
【００８４】
本発明のこの例示的実施形態には、本発明を初めから使用するコンピュータプログラムと、アップデートにより、既存のプログラムを、本発明を使用するプログラムへと変更するコンピュータプログラムとの両方を含む。
【００８５】
更に、コンピュータプログラム要素は、上記の方法の例示的実施形態の処置を実行するための全ての必要なステップを提供できる可能性がある。
【００８６】
本発明の更なる例示的実施形態によれば、コンピュータ可読媒体が保存されたコンピュータプログラム要素を有するＣＤ−ＲＯＭなどのコンピュータ可読媒体が提供される。コンピュータプログラム要素については先行する段落により記載されている。
【００８７】
コンピュータプログラムは、他のハードウェアと共に若しくは他のハードウェアの一部として供給される光メモリ媒体若しくは固体媒体などの適切な媒体（特に非一時的媒体であるが必ずしも非一時的媒体である必要はない）に保存及び／又は分配されてもよいが、また、インターネット又は他の有線若しくは無線テレコミュニケーションシステムを介してなど他の形態で分配されてもよい。
【００８８】
しかしながら、コンピュータプログラムは、また、ワールドワイドウェブ等のネットワーク上で提示されてもよく、このようなネットワークからデータプロセッサのワーキングメモリにダウンロードされ得る。本発明の更なる例示的実施形態によれば、ダウンロードで利用可能なコンピュータプログラム要素を作成するための媒体が提供される。このコンピュータプログラム要素は、本発明の前に記載された実施形態の１つによる方法を実施するために配置される。
【００８９】
本発明の実施形態は、異なる対象を参照して記載されていることに留意する必要がある。特に、幾つかの実施形態は、方法タイプの請求項を参照して記載されている一方で、他の実施形態はデバイスタイプの請求項を参照して記載されている。しかしながら、当業者であれば、上記及び以下の説明から、特に通知されない限り、対象の１つのタイプに属する特徴の任意の組み合わせに加えて、異なる対象に関する特徴間の任意の組み合わせもまた本出願により開示されるものと考えられることは推論するであろう。しかしながら、特徴の単純な総和を超える相乗効果をもたらす全ての特徴を組み合わせることができる。
【００９０】
本発明は図面及び前述の記載において詳細に示され且つ記載されてきたが、こうした図及び記載は例証又は例示であり、限定でないと考えられる。本発明は開示される実施形態に限定されない。当業者には、請求される発明の実施において、図面、開示及び従属請求項の研究から、開示される実施形態の他の変更形態が理解され得ると共に実施され得る。
【００９１】
特許請求の範囲では、「含む（comprising）」という語は他の要素又はステップを排除するものではなく、不定冠詞「a」又は「an」は複数を排除するものではない。特許請求の範囲で引用された幾つかの物品の機能を１つのプロセッサ又は他のユニットが実行してもよい。相互に異なる従属請求項において特定の手法が引用されているという単なる事実は、これら手法の組み合わせが効果的に使用され得ないことを示すものではない。特許請求の範囲のあらゆる参照符号は範囲を限定するものと解釈されるべきではない。
【図１】
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【図２Ａ）】
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【図２Ｂ）】
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【図２Ｃ）】
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【図２Ｄ）】
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【図３Ａ）】
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【図３Ｂ）】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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