(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の情報の表示に連続して回動する第１表示車と、
第２の情報を表示する第２表示車と、
前記第１表示車により回動し、回動軸と異なる位置に設けられた爪部により前記第２表示車を回す回し車と、
前記第２の情報を修正するときに前記第２表示車を規制位置で規制する修正レバーと、
前記修正レバーを操作する操作ボタンと、を有し、
前記修正レバーは、前記規制位置において、前記第２表示車の歯先が、前記回し車の回動に伴う前記爪部の回動範囲から外れた位置となるように前記第２表示車を規制することを特徴とする時計。
【請求項２】
請求項１に記載の時計において、
前記修正レバーは、前記操作ボタンを押圧操作したときに前記操作ボタンに押圧される基端部、および、前記第２表示車と当接される先端部とを有し、
前記先端部は、前記操作ボタンを押圧操作したときに前記第２表示車に接触する送り部と、前記規制位置で前記第２表示車の回動を規制する規制部を有することを特徴とする時計。
【請求項３】
請求項１または２に記載の時計において、
前記修正レバーは、第１の修正レバーと第２の修正レバーとを有し、
前記第１の修正レバーの前記基端部と前記先端部との間に、前記第２の修正レバーの前記基端部側が連結されていることを特徴とする時計。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか一項に記載の時計において、
回転錘の回転によって駆動される発電機または太陽電池によって発電された電力を蓄電する二次電池、前記二次電池の電力エネルギーによって駆動される制御回路、前記制御回路によって動作するステッピングモーターを備えた電子時計であることを特徴とする時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は時計に関し、特に、時刻表示とともに暦情報等の第２の情報の表示部を備えたアナログ時計に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、日、曜などのカレンダー（暦）情報を小針で表示する小針表示部を有するアナログ時計において、竜頭や操作ボタンを操作することにより小針表示の修正を行えるものが知られている（例えば、特許文献１）。
特許文献１に記載のアナログ時計において、操作ボタンの操作による小針表示の修正部は、時刻（第１の情報）の表示に伴って連続して回動する時刻表示車と、カレンダー情報（第２の情報）を表示する小針表示車と、伝え車を介して時刻表示車により回動し、回動軸と異なる位置に設けられた爪部により所定の周期で小針表示車を回す回し車と、カレンダー情報を修正するときに時刻表示車を所定量回動させた規制位置で規制する修正レバーと、を有している。そして、操作ボタンを押して修正レバーを操作し、小針表示車を所定量回動させることにより、カレンダー情報を修正できるようになっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１０−２４３１６０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１に記載のアナログ時計では、操作ボタンにより修正レバーを操作することによるカレンダー修正において、操作ボタンを押した状態が一定時間保持されると、修正レバーによりロックされた小針表示車の歯先円が、回し車に設けられた爪部の回動範囲に入ってしまうことにより、小針表示車の歯と爪部とが干渉してしまい、時刻表示に狂いが生じたり、爪部等が破損したりする虞があるという課題があった。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明は、上述の課題の少なくとも一部を解決するためになされたものであり、以下の形態または適用例として実現することが可能である。
【０００６】
［適用例１］  本適用例にかかる時計は、第１の情報の表示に伴って回動する第１表示車と、第２の情報を表示する第２表示車と、伝え車を介して前記第１表示車により回動し、回動軸と異なる位置に設けられた爪部により所定の周期で前記第２表示車を回す回し車と、前記第２の情報を修正するときに前記第２表示車を所定量回動させた規制位置で規制する修正レバーと、前記修正レバーを操作する操作ボタンと、を有し、前記修正レバーは、前記規制位置において、前記第２表示車の歯先円が、前記回し車の回動に伴う前記爪部の回動範囲から外れた位置となるように前記第２表示車を規制することを特徴とする。
【０００７】
本適用例によれば、操作ボタンにより第２の情報の修正を行ったときに、修正レバーの規制位置において、第２表示車の歯車の歯先と、回し車の爪部とが接触することがない。
したがって、操作ボタンを押した状態が保持されたときに、第１表示車の連続回動により所定の周期で回し車の爪部による第２表示車の回動が実行された場合に、第２表示車と爪部とが接触して、第１の情報の表示に狂いが生じたり、爪部等が破損したりするなどの不具合を防止することができる。
【０００８】
［適用例２］  上記適用例にかかる時計において、前記修正レバーは、前記操作ボタンを押圧操作したときに前記操作ボタンに押圧される基端部、および、前記第２表示車と当接される先端部とを有し、前記先端部は、前記操作ボタンを押圧操作したときに前記第２表示車と先に接触する送り部と、前記規制位置で前記第２表示車の回動を規制する規制部を有することを特徴とする。
【０００９】
本適用例によれば、操作ボタンにより第２の情報の修正を行うときに、修正レバーの規制位置において、第２表示車と回し車の爪部との接触を防止することができる。
【００１０】
［適用例３］  上記適用例にかかる時計において、前記修正レバーは、第１の修正レバーと第２の修正レバーとを有し、前記第１の修正レバーの前記基端部と前記先端部との間に、前記第２の修正レバーの前記基端部側が連結されていることを特徴とする。
【００１１】
本適用例によれば、第２の情報の表示を行う第２表示車のレイアウトが変更された場合に、変更前のレイアウトで用いた修正レバーを第１の修正レバーとして適用し、その第１の修正レバーに第２の修正レバーを連結することにより、操作ボタンによる第２の情報の修正を行うことができる。
【００１２】
［適用例４］  上記適用例にかかる時計において、回転錘の回転によって駆動される発電機または太陽電池によって発電された電力を蓄電する２次電池、前記２次電池の電力エネルギーによって駆動される制御回路、前記制御回路からのパルス信号によって動作するステッピングモーターを備えた充電式の電子時計であることを特徴とする。
【００１３】
本適用例によれば、充電式時計は、１次電池を使用した一般的な電子時計とは異なって、充電量が不足すると停止してしまうため、表示の修正を一般的な電子時計よりも多くの頻度で行うことが予想される。従って、操作ボタンと修正レバーによる修正機構を備えている本発明の時計では、第２表示車の表示を修正する場合でも、第１の情報の表示に影響させたり、回し車の爪部と第２表示車との接触による不具合を起こしたりすることなく、迅速に修正でき、利便性に優れている。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】実施形態１に係る時計の文字板上での表示形態を示す平面図。
【図２】時計の輪列構造の一部を模式的に示す平面図。
【図３】時計の輪列構造の一部を拡大して模式的に示す部分平面図。
【図４】実施形態２に係る時計の文字板上での表示状態を示す平面図。
【図５】実施形態２の時計の輪列構造の一部を模式的に示す平面図。
【図６】実施形態２の時計の輪列構造の一部を拡大して模式的に示す部分平面図。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、本発明の実施形態について、図面を参照して説明する。なお、以下の各図においては、各層や各部材を認識可能な程度の大きさにするため、各層や各部材について実際とは異なる尺度で示している場合がある。
【００１６】
（実施形態１）
図１は、実施形態１に係る時計の文字板上での表示形態を示す平面図である。また、図２は、時計の輪列構造の一部を模式的に示す平面図である。
まず、実施形態１に係る時計１の概略構成について説明する。
図１において、時計１の文字板２には、その周縁にそって時刻表示用の目盛り４が設けられている。文字板２の中心位置には、目盛り４の指示により時刻を表示する秒針５、分針６、および時針７が同軸上に配置されている。
【００１７】
また、文字板２の竜頭３が設けられている方向を３時位置としたときの６時位置には、日付を表示する日表示部８が設けられ、日表示部８の中心には日表示針９が設けられている。また、文字板２の９時位置には、２４時間時刻を表示する２４時表示部１２が設けられ、２４時表示部１２の中心位置には２４時表示針１４が設けられている。
また、文字板２の１２時位置には、曜を表示する曜表示部１１が設けられ、曜表示部１１の中心位置には曜表示針１３が設けられている。
【００１８】
ここで、本実施形態の時計１は、図示略の裏蓋側に配置された回転錘、回転錘の回転によって駆動される発電機、発電機で発電されたエネルギーによって駆動される制御回路、制御回路からのパルス信号によって動作するステッピングモーターを有した充電式のアナログ電子時計である。ここで、充電式のアナログ時計の構成としては、太陽電池によって発電された電力を２次電池に充電し、充電された２次電池の電圧によって駆動される制御回路からのパルス信号によって動作するステッピングモーターを有するものも含む。なお、充電式の電子時計の構成は既知であるため、ここでの詳細な図示および説明を省略する。
【００１９】
このような時計１も一般的な電子時計と同様、ステッピングモーターで駆動される図示略の五番車、五番車と噛合する四番車、四番車と噛合する三番車、三番車と噛合し、四番車の回転が１／６０に減速されて伝達される二番車、二番車と噛合する日の裏車を備えており、図２に示す筒車１８は日の裏車と噛合し、二番車の回転が１／１２に減速されて伝達される。
そして、四番車に秒針５が取り付けられ、二番車に分針６が取り付けられ、筒車１８に時針７が取り付けられる。
【００２０】
時計１の３時位置には竜頭３が配置されている。また、竜頭３の近くには、早修正をする際に押圧操作する操作ボタン７３が配置されている。本実施形態では、二つの操作ボタン７３が、時計１の２時位置と４時位置に配置されている。
【００２１】
＜小針表示の説明＞
以下には、図２に基づき、日表示、曜表示、および２４時表示について説明する。
図２において、ステッピングモーターで間接的に駆動される筒車１８には、日星車２３を回す回し車である日回し車２１が噛合している。日回し車２１は、筒車１８に対して１／２に減速され、１日で１回転する。日回し車２１には日送り爪２２が設けられており、この日送り爪２２により６時位置に配置された日星車２３が送られる。日星車２３には３１枚の歯が形成され、回転軸には日表示針９が取り付けられる。日送り爪２２によって１日１歯送られる日星車２３は３１日で１回転し、日表示針９が日表示部８にて３１日分の日付を表示することになる。日星車２３には位置規制用の日ジャンパー２４が係合している。
【００２２】
一方、筒車１８に噛合している日回し車２１には、日回し車２１と回動軸を共有する２４時中間車４１が設けられている。２４時表示車４２を回す回し車である２４時中間車４１は、２４時表示車４２が噛合し、筒車１８の回転が１／２に減速されて２４時表示車４２に伝達される。従って、２４時表示車４２も１日で１回転する。２４時表示車４２の回転軸には２４時表示針１４が取り付けられ、２４時表示部１２にて１日を２４時間で表示する。
【００２３】
また、筒車１８には、曜表示車３３を回す回し車としての曜回し車３１が噛合している。曜回し車３１も筒車１８に対して１／２に減速され、１日で１回転する。曜回し車３１には一対の爪部としての曜送り爪３２が設けられており、この曜送り爪３２により１２時位置に配置された曜表示車３３が送られる。曜表示車３３には７枚の歯が形成され、回転軸には曜表示針１３が取り付けられる。一対の曜送り爪３２によって１日２歯送られる曜表示車３３は７日で１回転し、曜表示部１１にて曜表示針１３が月曜から日曜の１週間分の曜を表示することになる。曜表示車３３には曜ジャンパー３４が係合している。
【００２４】
そして、時計１には、曜表示を修正する早修正機構の主要部である修正レバーとしての曜修正レバー１０７が回動自在に設けられる。曜修正レバー１０７には、曜表示車３３の歯に当接される先端部１２０が設けられ、一体のバネ部１０９により曜表示車３３から離間する方向に付勢されている。先端部１２０は、曜表示車３３による曜表示を早修正するために操作ボタン７３（図示省略、図１を参照）が押されたときに、曜表示車３３と先に当接され曜表示車３３の送りを開始させる送り部１２１と、曜表示車３３を所定量回動させた規制位置で規制する規制部１２２とを有している。
曜修正レバー１０７の基端側には押圧部１１０が設けられ、この押圧部１１０が２時位置に設けられる操作ボタン７３（図示省略、図１を参照）により外部から押圧される。このような曜修正レバー１０７は、回動中心１１１を中心として回動する。
【００２５】
＜表示の修正＞
ここで、曜修正レバー１０７による曜表示の早修正の動作と、各部の動きとについて図面を参照して詳細に説明する。図３は、時計１の輪列構造の一部を模式的に拡大して示す平面図である。なお、図３では、曜修正レバー１０７による曜表示の早修正の動作における曜修正レバー１０７、曜表示車３３、および曜ジャンパー３４の各部の初期状態（初期位置）を二点鎖線で示している。
図３において、曜表示を修正する場合には、操作ボタン７３（図示省略、図１を参照）を押圧操作して、曜修正レバー１０７の押圧部１１０を押圧する。すると、曜修正レバー１０７がバネ部１０９のバネ力に抗して回動し、その先端部１２０が曜表示車３３の歯を送り、曜ジャンパー３４を越えて曜表示車３３を回動させる。
【００２６】
さらに詳細には、操作ボタン７３を押圧操作して曜修正レバー１０７の押圧部１１０を押圧すると、先端部１２０の送り部１２１が曜表示車３３の歯に当接されたのちに曜表示車３３を回動方向に送り、規制部１２２が曜表示車３３の歯に当接されたところで、曜表示車３３の回動が規制される。このときの曜表示車３３の規制位置は、曜表示車３３の歯先円３２Ａが、曜回し車３１の回動に伴う曜送り爪３２の回動範囲から外れた位置となるように、先端部１２０の規制部１２２により規制される。これにより、操作ボタン７３を押圧した状態が保持された状態で、時刻表示と同軸上で回動する筒車１８の連続回動により所定の周期で曜回し車３１の曜送り爪３２が回動したときに、曜表示車３３と曜送り爪３２とが接触して干渉し合うことによって、時刻表示に狂いが生じたり、曜送り爪３２等が破損したりするなどの不具合を防止することができる。
なお、本実施形態では、曜修正レバー１０７の先端部１２０の送り部１２１および規制部１２２が形状として明確に識別できる例を示しているが、送り部１２１および規制部１２２は、曜修正レバーの先端部１２０において上記した機能を果たす部分のことを指し、形状として識別が困難な場合も含まれる。
【００２７】
以上に説明した本実施形態によれば、以下の効果がある。
すなわち、本実施形態の時計１では、曜修正レバー１０７が設けられており、曜表示車３３による曜表示が操作ボタン７３により曜修正レバー１０７を介して修正されるため、通常の竜頭３の操作による表示部の早修正機構のように曜表示車３３と巻真６１とをつなぐ修正輪列を設ける必要がない。したがって、曜表示車３３を巻真６１に影響されずに組み込むことができて設計の自由度を大きくでき、また、より多くの情報表示を実現しながら、曜表示の修正を行うことができる。
【００２８】
しかも、本実施形態によれば、操作ボタン７３を押圧操作して曜表示の早修正を行なった際に、曜修正レバー１０７の先端部１２０の送り部１２１が曜表示車３３を所定量回動させた規制位置で規制部１２２により規制するとき、その規制位置は、曜表示車３３の歯先円３２Ａが、曜回し車３１の回動に伴う曜送り爪３２の回動範囲から外れた位置となるようにした。これにより、操作ボタン７３を押圧した状態が保持されたままの状態で、曜回し車３１の曜送り爪３２が回動したときに、曜表示車３３と曜送り爪３２とが接触するのを防止できるので、時刻表示に狂いが生じたり、曜送り爪３２等が破損したりするなどの不具合を防止することができる。ここで、操作ボタン７３を押圧した状態が保持されたままの状態とは、例えば、時計１が販売用の個装ケースに緩衝剤を介して収容されたときに、緩衝剤によって操作ボタン７３が押された状態が保持されてしまう場合などのことをいう。
【００２９】
また、本実施形態の時計１は、回転錘、回転錘の回転によって駆動される発電機、発電機で発電されたエネルギーによって駆動される制御回路、制御回路からのパルス信号によって動作するステッピングモーターを備えた充電式のアナログ電子時計である。
これによれば、充電式時計は、１次電池を使用した一般的な電子時計とは異なって、充電量が不足すると停止してしまうため、表示の修正を一般的な電子時計よりも多くの頻度で行うことが予想される。従って、操作ボタン７３と修正レバーとしての曜修正レバー１０７による修正機構を備えている本実施形態の時計１では、曜表示車３３による曜表示（第２の情報の表示）を修正する場合でも、第１の情報としての時刻表示に影響させたり、曜回し車３１の曜送り爪３２と曜表示車３３との接触による不具合を起こしたりすることなく、迅速に修正でき、利便性に優れている。
【００３０】
（実施形態２）
図４は、実施形態２に係る時計の文字板上での表示状態を示す平面図である。また、図５は、実施形態２の時計の輪列構造の一部を模式的に示す平面図である。また、図６は、実施形態２の時計の輪列構造の一部を拡大して模式的に示す部分平面図である。
以下、実施形態２に係る時計５０１について、これらの図を参照して説明する。なお、実施形態１と同一の構成部位については、同一の符号を付して、重複する説明は省略する。
【００３１】
図４において、実施形態２に係る時計５０１は、上記実施形態１の時計１とは表示形態の異なる仕様になっている。具体的には、実施形態１の時計１の曜表示部１１が１２時位置に設けられているのに対して、実施形態２の時計５０１では、曜表示部１１が３時位置に設けられている。
【００３２】
以下、図５を参照して、図４に示す表示形態の時計５０１において、実施形態１と同じく２時位置に設けられた操作ボタン７３を押圧操作することによって曜表示部１１による曜表示を修正する修正機構について説明する。
図５において、日表示および２４時表示における輪列構成については実施形態１と同一であり、曜表示においては、曜表示部１１が３時位置に位置することにより、曜表示車３３が３時位置に配置され、筒車１８に噛合する曜回し車３１が、曜回し車３１に設けられた曜送り爪３２により７日に１回の周期で曜表示車３３を送れる位置に配置されている。そして、その曜表示車に曜ジャンパー３４が係合している。
【００３３】
上記したような実施形態１の時計１とは異なる位置に曜表示部１１が配置された実施形態２の時計５０１において、実施形態１と同じように２時位置に設けられた操作ボタン７３の操作によって曜表示の早修正を行う修正機構を実現するために、曜修正レバー３０７が回動自在に設けられる。曜修正レバー３０７は、第１の修正レバーとしての実施形態１と同じ構成の曜修正レバー１０７と、その曜修正レバー１０７の押圧部（基端部）１１０と先端部１２０との間に連結された第２の修正レバーとしての第２の曜修正レバー２０７とからなる。第２の曜修正レバー２０７は、その基端部側が曜修正レバー１０７に連結部２１１で連結され、先端部２２０には送り部２２１と規制部２２２を有している。
【００３４】
図６において、曜表示を早修正する際に、操作ボタン７３を押圧操作して曜修正レバー３０７（（第１の）曜修正レバー）の押圧部１１０を押圧すると、第２の曜修正レバーの先端部２２０の送り部２２１が曜表示車３３の歯に当接されたのちに曜表示車３３を送り、規制部２２２が曜表示車３３の歯に当接されると曜表示車３３の回動が規制される。このときの曜表示車３３の規制位置は、曜表示車３３の歯先円３２Ａが、曜回し車３１の曜送り爪３２の回動範囲から外れた位置となる。
【００３５】
以上の実施形態２によれば、第２の情報の表示としての曜表示を行う曜表示部１１（曜表示車３３）のレイアウトが変更された場合に、変更前のレイアウトのときに用いた同じ曜修正レバー１０７を共通部品として適用し、その曜修正レバー１０７に第２の曜修正レバー２０７を連結して構成した曜修正レバー３０７により、操作ボタン７３による曜表示の修正を行うことができる。
したがって、曜表示のような時刻表示（第１の情報の表示）とは異なる第２の情報を表示する第２表示部のレイアウトを、新規部品の適用を抑えながら変更することができるので、操作ボタン７３による早修正機構を備えた時計の表示形態の設計の自由度を大きくすることができる。
【００３６】
以上、発明者によってなされた本発明の実施の形態について具体的に説明したが、本発明は上記した実施の形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲で種々の変更を加えることが可能である。
【００３７】
例えば、実施形態１では、曜表示部１１を１２時位置に設けた例を示し、実施形態２では、曜表示部１１を３時位置に設けた例を示した。これらに限らず、曜表示部１１は、６時位置や９時位置に変更することもできる。
また、曜表示部１１と異なる表示部、すなわち、日表示部８や２４時表示部１２についても、配置は任意の位置に変更することが可能である。
また、操作ボタン７３の位置も、上記実施形態とは異なる位置に配置することが可能である。
【００３８】
また、上記実施形態１および実施形態２では、曜表示部１１を代表例として、曜修正レバー１０７，３０７を介した操作ボタン７３の押圧操作による第２表示部の早修正について述べたが、これに限らない。
日表示部８や２４時表示部１２など、曜表示部と異なる第２表示部の早修正についても、本発明の、修正レバーを介した操作ボタンによる早修正機構を適用することができる。
なお、時計に設けられる第２表示部は、上記実施形態の日表示部８、曜表示部１１、および２４時表示部１２の３つを有する構成に限られるものではなく、いずれか１つか２つ、あるいは４つ以上であってもよい。
【００３９】
また、上記実施形態の時計１は、回転錘、回転錘の回転によって駆動される発電機、発電機で発電されたエネルギーによって駆動される制御回路、制御回路からのパルス信号によって動作するステッピングモーターを有した充電式のアナログ電子時計である旨説明した。
これに限らず、本発明の時計としては、充電式の電子時計に限定されず、機械時計、電子制御式機械時計、その他一般的な電池式の電子時計にも適用できる。
【符号の説明】
【００４０】
１，５０１…時計、２…文字板、３…竜頭、５…秒針、６…分針、７…時針、８…第２表示部としての日表示部、９…日表示針、１１…第２表示部としての曜表示部、１２…第２表示部としての２４時表示部、１３…曜表示針、１４…２４時表示針、１８…第１表示車としての筒車、２１…日回し車、２２…日送り爪、２３…日星車、２４…日ジャンパー、３１…曜回し車、３２…爪部としての曜送り爪、３２Ａ…歯先円、３３…第２表示車としての曜表示車、３４…曜ジャンパー、４１…２４時中間車、４２…２４時表示車、６１…巻真、７３…操作ボタン、１０７，３０７…曜修正レバー、１０９…バネ部、１１０…基端部としての押圧部、１２０，２２０…先端部、１２１，２２１…送り部、１２２，２２２…規制部、２０７…第２の曜修正レバー、２１１…連結部。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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