(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
地中に埋設した熱交換管内に外部から空気を導入し、前記熱交換管を介して地中熱との間で熱交換した空気を屋内に送出することで、該屋内の冷暖房を行う地中熱交換空調システムであって、
前記熱交換管内に設けられ、導入口から前記空気を導入する送風機と、
前記熱交換管に接続され、前記屋内に向けて熱交換後の空気を送出する送出管と、
前記熱交換管に形成された第１分岐部と、前記第１分岐部よりも前記熱交換管の上流側に形成された第２分岐部とを連結し、該熱交換管を通過した前記空気を前記第２分岐部から前記熱交換管に還流させる還流管と、
前記還流管内又は前記熱交換管内の第１分岐部よりも下流側に設けられ、前記熱交換管を通過した前記空気の前記上流側への還流量を制御する開閉弁と、
を備えることを特徴とする地中熱交換空調システム。
【請求項２】
前記空気の外気温度を検出する外気温度センサと、
前記地中の温度を検出する地中温度センサと、
前記熱交換管を通過した前記空気の循環温度を検出する循環温度センサと、
前記外気温度センサ、前記地中温度センサ及び前記循環温度センサの検出結果に基づき、前記送風機を制御する制御部と、
を備えることを特徴とする請求項１に記載の地中熱交換空調システム。
【請求項３】
前記熱交換管内に設けられた前記送風機及び前記還流管が、地中に埋設されたマンホール内に収容されることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の地中熱交換空調システム。
【請求項４】
前記還流管が地中に埋設されていることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の地中熱交換空調システム。
【請求項５】
前記熱交換管に、前記送出管が脱着自在とされた取付口が設けられていることを特徴とする請求項１〜請求項４の何れか一項に記載の地中熱交換空調システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、地中熱交換空調システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、住宅や屋内体育施設、あるいは、厩舎等の農林畜産業施設においては、主としてヒートポンプ式の空調装置が用いられているが、近年では、エコロジー等の観点から、地中熱を利用して熱交換を行う空調システムが採用されることも多くなっている。この空調システムは、例えば、送風機等の動力によって、地中に埋設した熱交換管に空気を取り込み、地中熱との間で熱交換された空気を屋内に導入することで冷暖房の負荷を低減させるものである（例えば、特許文献１を参照）。
【０００３】
一般に、地面から数ｍ程度の地中の温度は、外気温に左右され難いため、一年を通してその場所の年間平均気温に近い温度が維持されていることから、この地中熱を利用した空調システムの研究が古くから行われている。このような空調システムによれば、例えば、外気温の低い冬季においては、−１５℃程度まで温度が低下した空気を地中熱で熱交換することで昇温させ、また、外気温の高い夏季においては、３０℃程度まで温度が上昇した空気を地中熱で熱交換することで降温させる。このような地中熱を利用した空調システムは、上述のヒートポンプ式の空調装置とは異なり、電気やガス等の外部エネルギーを用いる量が少なくて済むことから、経済的で環境にも優しいというメリットがある。
【０００４】
一方、上述のような地中熱交換空調システムは、例えば、外気が極端に低温又は高温になる地域や温度調整したい屋内の空間が大きい場合等において、熱交換量を上げるため、熱交換管を一定以上の配管長として地中に埋設する必要がある。しかしながら、熱交換管の配管長を長くした場合、埋設用の広大な用地が必要になるとともに、埋設のための土木工事の施工コストも大きくなるという問題がある。
【０００５】
上述のような問題を解決するため、地中に埋設される熱交換管の一端側と他端側とを連通するバイパス管を備えたものが提案されている（例えば、特許文献２を参照）。特許文献２に記載の構成によれば、上記のバイパス管が備えられることで、熱交換管及びバイパス管によって循環路が構成され、導入した空気を複数回循環させることが可能になるため、熱交換管の配管長を最小限にとどめることが可能となる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００９−１２７９８２号公報
【特許文献２】特開２０１４−０２０７７６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、特許文献２に記載の地中熱交換空調システムの場合、熱交換管及びバイパス管で、単に外部から空気を取り込んで循環させるのみの構成であることから、例えば、季節によって外気温が極端に低温又は高温になる地域における使用時や、空調したい屋内空間が大きく要求風量が大きい場合に、その熱交換効率を一定以上に維持することが難しいという問題があった。
【０００８】
本発明は上記問題に鑑みてなされたものであり、外気温が極端に低温又は高温である場合や、要求風量が大きい場合であっても、優れた熱交換効率を維持することができる地中熱交換空調システムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明は、地中に埋設した熱交換管内に外部から空気を導入し、前記熱交換管を介して地中熱との間で熱交換した空気を屋内に送出することで、該屋内の冷暖房を行う地中熱交換空調システムであって、前記熱交換管内に設けられ、導入口から前記空気を導入する送風機と、前記熱交換管に接続され、前記屋内に向けて熱交換後の空気を送出する送出管と、前記熱交換管に形成された第１分岐部と、前記第１分岐部よりも前記熱交換管の上流側に形成された第２分岐部とを連結し、該熱交換管を通過した前記空気を前記第２分岐部から前記熱交換管に還流させる還流管と、前記還流管内又は前記熱交換管内の第１分岐部よりも下流側に設けられ、前記熱交換管を通過した前記空気の前記上流側への還流量を制御する開閉弁とを備えることを特徴とする。
【００１０】
本発明の構成によれば、開閉弁による空気の還流量の制御により、熱交換管を循環する空気と、所定温度に達して送出管から屋内に送出される空気との割合を適正に制御することができる。これにより、外気温が極端に低温又は高温である場合や、要求風量が大きい場合であっても、熱交換効率を一定以上に維持することが可能となる。
【００１１】
また、本発明の地中熱交換空調システムは、上記構成において、前記空気の外気温度を検出する外気温度センサと、前記地中の温度を検出する地中温度センサと、前記熱交換管を通過した前記空気の循環温度を検出する循環温度センサと、前記外気温度センサ、前記地中温度センサ及び前記循環温度センサの検出結果に基づき、前記送風機を制御する制御部と、を備えていることが好ましい。
【００１２】
本発明の構成によれば、外気温度、地中温度及び循環温度の検出結果に基づいて、送風機による送風量を制御することで、熱交換管を循環する空気と、所定温度に達して送出管から送出される空気との割合を、より適正範囲に制御することができる。これにより、外気温が極端に低温又は高温である場合や、要求風量が大きい場合であっても、優れた熱交換効率を維持することが可能となる。
【００１３】
また、本発明の地中熱交換空調システムは、上記構成において、前記熱交換管内に設けられた前記送風機及び前記還流管が、地中に埋設されたマンホール内に収容された構成を採用してもよい。
【００１４】
本発明の構成によれば、送風機や還流管がマンホール内に収容されることで、熱交換管及び還流管での空気の循環経路が地上に露出しないので、地中熱による熱交換効率がさらに向上する。
【００１５】
また、本発明の地中熱交換空調システムは、上記構成において、前記還流管が地中に埋設されていてもよい。
【００１６】
本発明の構成によれば、還流管が地中に埋設されることで、地中熱による熱交換効率がより一層向上する。
【００１７】
また、本発明の地中熱交換空調システムは、上記構成において、前記熱交換管の前記他端側に、前記送出管が脱着自在とされた取付口が設けられている構成を採用してもよい。
【００１８】
本発明の構成によれば、熱交換管の他端側、即ち、熱交換された空気の出口側に、送出管の脱着が自在な取付口を設けることで、空気の供給先に適応させた送出管に適宜変更することができる。すなわち、熱交換後の空気の供給先を適宜変更することが可能となる。
【発明の効果】
【００１９】
本発明の地中熱交換空調システムによれば、上記の開閉弁の開度の制御により、熱交換管を循環する空気と、所定温度に達して送出管から屋内に送出される空気との割合を適正に制御することができる。これにより、外気温が極端に低温又は高温である場合や、要求風量が大きい場合であっても、熱交換効率を一定以上に維持することができるので、効率的な冷暖房が可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】本発明の一実施形態である地中熱交換空調システムを模式的に示す概略図である。
【図２】本発明の他の実施形態である地中熱交換空調システムを模式的に示す概略図である。
【図３】本発明の他の実施形態である地中熱交換空調システムを模式的に示す概略図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
以下、図面を参照して本発明に係る地中熱交換空調システムの実施の形態について、図１〜図３を参照しながらその構成を説明する。なお、以下の説明で用いる図面は、その特徴をわかりやすくするために、便宜上、特徴となる部分を拡大して示している場合があり、各構成要素の寸法比率等は、実際とは異なる場合がある。
【００２２】
図１の概略図に示すように、本実施形態の地中熱交換空調システム１は、地中Ｅに埋設した熱交換管２内に外部から空気Ａを導入し、熱交換管２を介して地中熱との間で熱交換した空気Ａを屋内空間（屋内）Ｈに送出することで、この屋内空間Ｈの冷暖房を行うものである。この地中熱交換空調システム１は、熱交換管２内に設けられて導入口３から空気Ａを導入する送風機４と、熱交換管２の他端２２（第１分岐部）側に接続される送出管５と、熱交換管２の他端２２側と該他端２２よりも熱交換管２の上流側に形成された一端（第２分岐部）側とを連結し、熱交換管２を通過した空気Ａを一端２１から熱交換管２内に還流させる還流管６と、還流管６内又は熱交換管２内の他端２２よりも下流側に設けられ、熱交換管２を通過した空気Ａの上流側への還流量を制御する開閉弁７とを備え、概略構成される。
【００２３】
また、図示例の地中熱交換空調システム１は、空気Ａの外気温度を検出する外気温度センサ８１と、地中Ｅの温度を検出する地中温度センサ８２と、熱交換管２を通過した空気Ａの循環温度を検出する循環温度センサ８３とを備え、さらに、上記の外気温度センサ８１、地中温度センサ８２及び循環温度センサ８３の検出結果に基づき、送風機４を制御する制御部９とを備えている。
【００２４】
熱交換管２は、地中Ｅに埋設され、一端２１側に配置された送風機４の空気吸い込み口である導入口３から導入される空気Ａを、地中熱との間で熱交換する管状部材である。本実施形態で用いられる熱交換管２は、図示例のように折れ曲がった形状とされ、後述の還流管６とで空気Ａの循環路を構成するとともに、他端２２側に接続される送出管５に向けて、熱交換後の空気Ａを温風又は冷風として送出する。また、図示例の熱交換管２は、一端２１側及び他端２２側の両端部が、地中Ｅから地上に露出している。
【００２５】
また、図１に示す熱交換管２は、他端２２側が、詳細を後述する送出管５の取付口５１及び還流管６の入口６ａが接続される分岐部（第１分岐部）とされ、一端２１側が、還流管６の出口６ｂが接続される分岐部（第２分岐部）とされる。
【００２６】
熱交換管２の材質としては、特に限定されないが、熱伝導性の高い樹脂材料等を用いることが好ましく、例えば、硬質塩化ビニル樹脂を用いることができる。この硬質塩化ビニル樹脂は、酸やアルカリ等の様々な環境下において良好な耐食性を有しており、また、材料コスト及び製造コストが比較的安価である点からも、熱交換管２の材質として好適である。
【００２７】
熱交換管２の形状としては、特に限定されず、通常の硬質塩化ビニル製のように円筒状であることが製造上好ましいが、外周面に所定間隔を隔てて複数の環状リブが形成されたものや、蛇腹状に波打った形状としても良く、通常の硬質塩化ビニル製の円筒管よりも扁平強度を顕著に高めることができる。
【００２８】
熱交換管２は、熱伝導率が０．５〜３．０Ｗ /ｍ ・Ｋの範囲であることが好ましい。熱交換管２の熱伝導率が上記範囲であれば、地中Ｅにおける土の熱伝導率０．７〜１．６Ｗ /ｍ ・Ｋと比較的近いことから、熱交換管２内の空気Ａと地中熱との熱交換が円滑に行われ、熱交換効率が向上する。このように、熱交換管２の熱伝導率を向上させるためには、主材である硬質塩化ビニル樹脂に熱伝導率の高い材料を含有させる。このような熱伝導率の高い材料としては、例えば、鉄、すず、亜鉛、金、銅、銀、クロム、チタン、マグネシウム等の金属やそれらの酸化物、アルミナや窒化珪素等の無機材料、及び、カーボングラファイト等をそれぞれ単体又は複数を混合したものが挙げられる。
【００２９】
また、熱交換管２は、熱放射率が０．８以上であることが好ましい。熱放射率がこの範囲であることで、熱交換管２自体に留まる熱量を減少でき、熱交換管２内の空気Ａと地中熱との熱交換効率を向上させることができる。このように、熱交換管２の熱放射率を向上させるためには、主材である硬質塩化ビニル樹脂に熱放射率の高い材料を含有させる。このような熱放射率の高い材料としては、例えば、酸化ケイ素、酸化チタン、酸化マンガン、珪酸ナトリウム、炭化ケイ素、カーボンブラック、酸化マグネシウム、及び、天然の蛇紋石等が挙げられる。
【００３０】
熱交換管２の径としては、特に限定されず、地中熱交換空調システム１としての冷暖房性能、即ち、送風量等を考慮しながら適宜選定することができ、例えば、口径１５０ｍｍ以上４５０ｍｍ以下程度の内径とすることが好ましい。
【００３１】
また、熱交換管２の肉厚としても、特に限定されないが、地中Ｅに埋設された際の地中圧に耐えうる強度を有し、且つ、内部を流通する空気Ａとの地中熱との熱交換効率に優れていることが求められる。さらに、熱交換管２の肉厚としては、これらを全て考慮した場合、例えば、２．４ｍｍ以上３．５ｍｍ以下程度の肉厚とすることが好ましい。
特に、送風量と熱交換効率を考慮したとき、熱交換管の内径が小さく肉厚が厚いと熱交換効率が著しく悪化するため、熱交換管２としては口径３００ｍｍ以上４５０ｍｍ以下の内径で、肉厚が３．０ｍｍ以上３．５ｍｍ以下のものを用いるのが好ましい。
【００３２】
熱交換管２の成形方法としては、特に限定されず、押出成形の他、例えば、中空成形、回転成形、射出成形等によって成形することができる。
【００３３】
送風機４は、上述したように、熱交換管２内に設けられて導入口３から空気Ａを導入するものである。
送風機４としては、特に限定されず、例えば、回転数を制御することが可能な図示略のモータとファンを備えるものが好ましい。このような、ファン（モータ）の回転数が可変とされた送風機４を用いることで、熱交換管２内や、後述の送出管５内、還流管６内における風速・風量を、ファンの回転数の制御によって調節できる。また、空気Ａの熱交換管２の管内流速が６ｍ／ｓ以下となるように送風機制御することで、熱交換管２内の空気Ａと地中熱との熱交換効率が良好となる点から好ましい。
【００３４】
送出管５は、熱交換管２の他端２２側に接続され、屋内空間Ｈに向けて熱交換後の空気Ａを送出する管状部材である。図１に示すように、送出管５は、熱交換管２の他端２２側に取付口５１が接続され、他端側が屋内空間Ｈに向けて開口する送出口５２とされた、略Ｌ字状の管状部材として構成されている。
送出管５の材質としては、特に限定されないが、熱交換管２と同様の樹脂材料を用いることができる。
【００３５】
還流管６は、熱交換管２に形成された第１分岐部である他端２２と、この他端２２よりも熱交換管２の上流側に形成された第２分岐部である一端２１とを連結し、熱交換管２を通過した空気Ａを一端２１から熱交換管２に還流させる管状部材である。図１に示す還流管６は、入口６ａ側が熱交換管２の他端２２側に接続されるとともに、出口６ｂ側が熱交換管２の一端２１側に配置された送風機４に接続されている。また、還流管６内には、後述する開閉弁７が設けられる。また、還流管６は、熱交換管２との間で、送風機４を介して環状の空気流路を形成している。
還流管６の材質としても、特に限定されず、熱交換管２や送出管５等と同じ材料を用いることができる。
【００３６】
また、本実施形態においては、熱交換管２の他端２２側近傍において、上記の送出管５及び還流管６が、それぞれ分岐するように接続されている。
【００３７】
開閉弁７は、図１に示すように、還流管６内又は熱交換管２内の他端２２よりも下流側に設けられ、熱交換管２を通過した空気Ａの上流側への還流量を制御するものである。
開閉弁７としては、例えば、従来公知の定風量弁や電磁弁等を何ら制限無く採用することができる。
【００３８】
外気温度センサ８１は、導入口３近傍に設置され、空気Ａの外気温度を検出するものである。
地中温度センサ８２は、地中Ｅに設置されて地中温度を検出するものである。
循環温度センサ８３は、熱交換管２の他端２２側近傍に設置され、熱交換管２を通過した空気Ａの循環温度を検出するものである。
上述のような外気温度センサ８１、地中温度センサ８２及び循環温度センサ８３としては、特に限定されず、従来公知の温度センサを何ら制限無く採用できる。
【００３９】
制御部９は、外気温度センサ８１、地中温度センサ８２及び循環温度センサ８３の検出結果に基づき、送風機４を制御するものである。具体的には、上記各センサからの温度検出信号が制御部９に入力され、制御部９は、各温度に関して予め設定される閾値に基づいて、送風機４に備えられる図示略のモータ（プロペラ）の回転数を調整することで、その送風量を制御するものである。
【００４０】
上記の各構成を備える本実施形態の地中熱交換空調システム１を用いて、屋内空間Ｈの冷暖房を行う場合の動作について、図１を参照しながら以下に説明する。
まず、送風機４を動作せることで、導入口３から熱交換管２への空気Ａの導入を開始する。熱交換管２内に導入された空気Ａは、図１中に矢印で示す経路で、地中Ｅに埋設された熱交換管２内を、一端２１側から他端２２側に向けて流れる。この際、還流管６内に設けられた開閉弁７は、例えば、熱交換管２内を流通して他端２２側に到達した空気Ａの内、概ね５０％程度が送出管５側に流れて屋内空間Ｈに向かうとともに、残りの５０％程度が一端２１側から熱交換管２に還流するように、その開度が設定される。
【００４１】
ここで、他端２２側に到達した空気Ａは、他端２２側の近傍、図示例では他端２２に近接して設置された循環温度センサ８３により、その循環温度が計測される。そして、制御部９は、循環温度センサ８３による空気Ａの循環温度と、外気温度センサ８１による外気温度及び地中温度センサ８２による地中温度の各々の検出結果に基づいて送風機４の制御を行うことにより、外部からの空気Ａの取込量や、熱交換管２及び還流管６における空気Ａの循環量、送出管５から屋内空間Ｈへの空気Ａの吹き出し量を最適な範囲に制御することができる。この際、例えば、屋内空間Ｈへの空気Ａの吹き出し温度、即ち、循環温度の下限又は上限の閾値を、地中温度又は外気温度に設定し、循環温度がこれら各温度に近づいた場合に送風機４の送風量を制御することにより、外部からの空気Ａの取り込み量、又は、上記循環量の何れかを増加させる制御を行う。これにより、送出管５から屋内空間Ｈへの空気Ａの吹き出し温度（循環温度）を最適範囲に制御することが可能となる。
【００４２】
本実施形態の地中熱交換空調システム１によれば、開閉弁７による空気Ａの還流量の制御により、熱交換管２を循環する空気Ａと、閾値で設定された循環温度に達して送出管５から屋内空間Ｈに送出される空気Ａとの割合を適正に制御することができる。これにより、例えば、外気温度が極端に低温又は高温である場合や、要求風量が大きい場合であっても、熱交換効率を一定以上に維持することが可能となる。
【００４３】
また、本実施形態によれば、上記構成により、外気温の低い冬季における暖房使用時と、外気温の高い夏季における冷房使用時とでは異なる要求風量に対して、要求風量の大きな何れかの季節に合わせることなく、熱交換管２を設計・施工できる。これにより、何れかの季節に合わせて熱交換管の配管長を無駄に長くすること等が無いので、施工コストを低減することが可能になる。
【００４４】
なお、本実施形態においては、上記の各温度センサの検出温度に基づく送風機４の送風量の制御に加え、例えば、開閉弁７として電磁弁を採用し、制御部９によって開度を制御できるように構成してもよい。具体的には、上記各センサからの温度検出信号が制御部９に入力され、制御部９は、各温度に関して予め設定される閾値に基づいて開閉弁７の開度を制御する。このような構成を採用することで、熱交換管２の一端２１側に向かう空気Ａの還流量と、他端２２側に接続された送出管５に送出する、熱交換後の空気Ａの送出量を、上記の外気温度センサ８１、地中温度センサ８２及び循環温度センサ８３の検出結果に基づいて、さらにきめ細かく制御することが可能となる。これにより、上述したような、外気温度が極端に低温又は高温である場合等においても、熱交換効率を一定以上で確実に維持できる効果が、より顕著に得られる。
【００４５】
また、本実施形態では、地中温度に対する熱交換管２の熱交換効率を算定したうえで、これを上記の制御に組み込むことが、屋内空間Ｈの冷暖房効率をさらに向上させる観点から好ましい。このような場合には、例えば、上述した、熱交換管２をなす材料やサイズによって定まる熱伝導率と、土の熱伝導率とから、上記の熱交換効率を算定したうえで、制御部９において、この熱交換効率を取り入れた制御を行う構成とすることができる。
【００４６】
次に、本実施形態の地中熱交換空調システムの変形例について、図２、図３を参照して以下に説明する。なお、これら図２、図３においては、図１に示す地中熱交換空調システム１と共通する構成については同じ符号を付与するとともに、一部の構成、例えば、各温度センサや制御部等については、その図示を省略している。
【００４７】
本実施形態においては、例えば、図２に示すような、熱交換管１２内に設けられた送風機４及び還流管１６が、地中Ｅに埋設されたマンホールＭ内に収容された構成の地中熱交換空調システム１０としてもよい。また、図２に示す例では、空気Ａの導入口１３が、熱交換管２に接続された導入管１２ａの先端に設けられ、この導入管１２ａ及び送出管５がマンホールＭから外部に突出するように設置されている。
【００４８】
このように、送風機４や還流管１６がマンホールＭ内に収容されることで、熱交換管１２及び還流管１６での外気の循環経路が地上に露出していないことから、地中熱による熱交換効率がさらに向上する効果が得られる。
マンホールＭとしては、従来から地中設備用に用いられているコンクリート製のものを採用することができる。
【００４９】
さらに、本実施形態においては、上記の還流管が地中Ｅに埋設された構成を採用しても構わない。このように、還流管が地中Ｅに埋設されることで、熱交換管を用いた空気Ａと地中熱との熱交換効率を、さらに向上させることが可能となる。
【００５０】
また、本実施形態では、図３に示す地中熱交換空調システム１１のように、熱交換管２の他端２２側に、送出管１５Ａ，１５Ｂを脱着自在な取付口２５が設けられた構成としてもよい。図示例においては、熱交換管２の他端２２に接続管２０が取り付けられており、この接続管２０の一端が取付口２５とされている。
【００５１】
このように、熱交換管２の他端２２側、即ち、熱交換された空気Ａの出口側に、送出管１５Ａ，１５Ｂの脱着が自在な取付口２５を設けることで、例えば、住宅や屋内体育施設の他、厩舎やビニールハウス、サーバールーム等の、冷暖房を必要とする各々の屋内空間に対して、熱交換後の空気Ａの供給先を簡便な操作で適宜変更することができる。従って、１基の地中熱交換空調システムにより、熱交換後の空気Ａの供給先を適宜変更することが可能となる。
【００５２】
以上で説明した各実施形態における各構成及びそれらの組み合わせ等は一例であり、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で、構成の付加、省略、置換、及びその他の変更が可能である。また、本発明は各実施形態及び各実施例によって限定されることはない。
【符号の説明】
【００５３】
１，１０，１１…地中熱交換空調システム
２，１２…熱交換管
２１…一端（第２分岐部）
２２…他端（第１分岐部）
１２ａ…導入管
３，１３…導入口
４…送風機
５，１５Ａ，１５Ｂ…送出管
５１…取付口
５２…送出口
６，１６…還流管
６ａ…入口
６ｂ…出口
７…開閉弁
８１…外気温度センサ
８２…地中温度センサ
８３…循環温度センサ
９…制御部
２０…接続管
２５…取付口
Ａ…外気
Ｅ…地中
Ｈ…屋内空間（屋内）
Ｍ…マンホール。
【図１】
0006374748.tif 000002
【図２】
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【図３】
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