(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
磁化可能な物質からなる少なくとも１つの壁（３）により定められ、前記壁が弁座（７）を形成する内部チャンバ（５）と、前記磁化可能な壁（３）の内部を通る磁束と共に磁気回路を生成する磁石装置（１９）と、前記内部チャンバ（５）内で可動である少なくとも１つの弁体（１３）とを備え、前記磁化可能な壁（３）に、前記内部チャンバの周囲に延び、前記磁化可能な壁（３）と比較して小さな磁気伝導性を有する少なくとも１つの介在要素が配置されており、前記介在要素は、前記磁化可能な壁（３）の突出部（３ｄ）へ延びる第１凹部（２１ａ）を備える、磁気的に作動可能なバルブ装置（１）において、
前記弁体（１３）の対向する両側、かつ前記第１凹部（２１ａ）よりオフセットした位置に、磁化可能な物質からなる２つの案内要素（２３）が前記内部チャンバ（５）に配置されており、
前記案内要素（２３）は、弁体（１３）を案内し、
前記案内要素（２３）は、前記壁（３）と共に前記磁気回路を形成し、
前記磁束は、前記壁（３）、前記弁体（１３）及び前記案内要素（２３）を通り抜ける
ことを特徴とするバルブ装置。
【請求項２】
前記案内要素（２３）は、前記内部チャンバ（５）の中にテーパを生じさせることを特徴とする請求項１に記載のバルブ装置。
【請求項３】
前記案内要素（２３）は、前記磁化可能な壁（３）へ挿入される磁化可能な挿入部（２２）により形成されており、
前記挿入部（２２）は、前記介在要素（２１）の第２凹部（２１ｂ）へ延びる
ことを特徴とする請求項１又は請求項２に記載のバルブ装置。
【請求項４】
前記案内要素（２３）は、前記介在要素（２１）と平行に軸方向に延びる舌状部材により形成される
ことを特徴とする請求項１又は請求項２に記載のバルブ装置。
【請求項５】
前記突出部（３ｄ）及び前記案内要素（２３）は、前記磁化可能な壁（３）とは反対側に軸方向に延びる
ことを特徴とする請求項１から請求項４の何れか１つに記載のバルブ装置。
【請求項６】
前記案内要素（２３）は、前記弁座（７）から前記内部チャンバ（５）へ軸方向に延びる
ことを特徴とする請求項１から請求項５の何れか１つに記載のバルブ装置。
【請求項７】
前記弁座（７）は、前記バルブの中心軸（２５）からオフセットした位置に弁開口部（９）を有する
ことを特徴とする請求項１から請求項６の何れか１つに記載のバルブ装置。
【請求項８】
前記少なくとも１つの弁体（１３）は、球体形状又は樽形状である
ことを特徴とする請求項１から請求項６の何れか１つに記載のバルブ装置。
【請求項９】
３つの弁体（１３）、弁座（７）に設けた３つの弁開口部（９）、各突出部（３ｄ）により前記壁（３）まで延びる前記介在要素の３つの第１凹部（２１ａ）、及び、３つの第１凹部（２１ａ）からオフセットした位置に配置される３つの案内要素（２３）を備え、２つの案内要素（２３）が、前記弁体（１３）のうちの１つを夫々側方から囲み、案内することを請求項１から請求項８に記載のバルブ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、磁気的に作動可能なバルブ装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
独国特許第１９９２２４１４号明細書（DE19922414C1）は、弁入口と弁出口との間の圧力差のみにより弁体が弁座へ押し付けられる磁気バルブを開示している。バルブは、側方から弁体に作用する磁場により弁体が弁開口部から離れると開く。この目的のために、弁体は磁化可能な球体として設計されている。弁体の高さには、弁ハウジングの磁化壁は、磁場を歪めさせる不連続点を有し、磁場は弁座へ平行に向く力を弁体に作用させる。不連続点のために磁束は壁から弁体を通過し、弁体から壁へ戻る。弁体を通る磁束は、弁体が弁開口部から離れる方向に移動する力の尺度である。磁場が不活性となった後、フローのみにより弁開口部の上に弁体が運び戻された場合、磁気バルブは閉じる。既知のバルブでは、磁化壁は弁体と共に磁気回路を形成する。
【０００３】
独国特許第１０２００５０３５８７８号明細書（DE102005035878B3）は、 請求項１のプリアンブルに記載のバルブ装置を開示している。同様に、この磁気バルブでは、弁入口及び弁出口の間の圧力差のみにより、磁気閉鎖要素が弁座へ押し付けられる。磁化壁は、非磁性の物質による少なくとも１つの介在部を含む。弁座は磁性物質からなり、閉鎖要素及び磁化壁と共に磁気回路を形成する。磁化可能な弁座のために、磁束は、小さな磁気抵抗で弁座を介して閉鎖要素から磁化壁へ磁束が流れる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】独国特許第１９９２２４１４号明細書
【特許文献２】独国特許第１０２００５０３５８７８号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明の目的は、弁体に大きな力を作用させることができる磁気的に作動可能なバルブを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の磁気的に作動可能なバルブ装置は、請求項１の特徴により定められる。
【０００７】
本発明の磁気的に作動可能なバルブ装置は、磁化可能な物質からなる少なくとも１つの壁により定められる内部チャンバを有し、その磁化壁は弁座を形成する。磁石装置は磁化壁を通る磁束と共に磁気回路を形成する。磁化可能な少なくとも１つの弁体は、内部チャンバの中で移動可能に配置されている。内部チャンバには少なくとも１つの介在要素が配置されており、その介在要素は、内部チャンバの周囲に延在し、磁化壁より低磁気伝導性を有する。ここで、介在要素は、バルブ装置の軸方向に突出する磁化壁の突出部が延在する第１凹部を有する。換言すれば、介在要素により形成される減少した磁気伝導性を有する物質の領域は、２つの対向する側に異なる軸方向の延在部を有する。
【０００８】
本発明のバルブ装置は、磁化可能な物質からなる２つの案内要素が内部チャンバにおいて弁体の対向する側に配置されており、第１凹部又は突出部に対してオフセットした位置に配置されていることを特徴とする。ここで、案内要素は、磁化壁、並びに、磁化壁、弁体及び案内要素を通る磁束と共に磁気回路を形成する。
【０００９】
弁体に働く力は、弁体を貫流する磁束の作用である。また、大きな磁束は弁体に働く大きな磁力を意味する。磁束は弁体に流れ込み、弁体から流れ出す。与えられた磁位差に対し、磁気回路における低磁気抵抗は大きな磁束を得るために有利である。磁気回路における磁気抵抗は弁体と磁化壁又は案内要素との間のギャップ幅に依存する。案内要素を設けることにより、磁気回路において比較的に狭いギャップのみを克服すればよく、その結果、磁気回路において磁気抵抗が低いことが実現される。それゆえ、大きな力が弁体に作用する。案内要素は弁体を案内するので、弁体と案内要素との間のギャップは弁体の開動作の際に比較的狭いままであり、それゆえ、全開動作の間、弁体と案内要素との間に低磁気抵抗が存在することを保証する。案内要素と弁体との間のギャップ幅は例えば５：１００ｍｍであってもよい。
【００１０】
また、案内要素は弁体上に磁束によって生成される力を生じさせる。しかしながら、案内要素は弁体の対向する側に設けられているので、案内要素により弁体に作用する力は、完全に又は略完全に相殺されるように互いに反対方向に働く。案内要素と弁体との間のギャップは、例えば滑りばめとして設計されており、ここで、案内要素によって弁体に作用する力により、弁体は案内要素間の中心に保持され、案内要素と弁体との間の摩擦力を低く保つことが可能である。
【００１１】
介在要素は、より高い磁気抵抗を持った物体が形成された不連続点の近くにある場合、磁界線を磁化壁から退出させる。このような物体は弁体により形成される。介在要素における第１凹部へ延在する磁化壁の突出部は、この突出部と弁体との間の距離が、介在要素の上側に位置する磁化壁の領域と弁体との間の反対側のそれより短いため、磁界の中で非対性を形成する。それゆえ、より大きな引き付ける力が弁体上で突出部の方向に生成される。磁化壁、弁体及び案内要素を通る磁束は、内部チャンバの方向を向いている磁化壁の一部には、磁化壁の突出部と案内要素との間に磁化可能な物質の直接な接続が存在しておらず、それらの間に介在要素が形成されて間隔が存在するという事実のため実現される。
【００１２】
案内要素は、第１凹部又は突出部に対して例えば９０度オフセットした位置に配置されてもよい。
【００１３】
好ましくは、案内要素は内部チャンバにテーパを持たせることが提供される。その結果、案内要素と弁体との間にできるだけ小さなギャップを形成することができ、弁体は有利な方法で案内され得る。例えば、球体形状の弁体と円形の内部チャンバとが設けられた場合、弁体の案内は、案内要素が内部チャンバの中でテーパを生じさせることにより特に有利な方法で実現され、その一方で、本発明のバルブ装置は、加えて構造的に単純な設計を有していてもよい。
【００１４】
発明の実施形態では、案内要素は磁化壁における磁化可能な挿入部によって形成され、その挿入部は介在要素の第２凹部まで延在することが提供される。その代わりに、案内要素は、介在要素に平行な軸方向に延びる舌状部材によって形成されることが提供されてもよい。
【００１５】
このようにして、案内要素は、構造的に単純な方法で提供され得る。
【００１６】
突出部及び案内要素は磁化壁から反対方向に軸方向に延在する。それゆえ、有利な方法では、突出部が延在する磁化壁の領域、及び案内要素が延在する磁化壁の一部は、内部チャンバを向く磁化壁の領域に直接的に接触せず、介在要素によって分離されることが実現され得る。突出部は、例えば弁入口を囲む磁化壁の一部から弁出口まで延在してもよい。案内要素は、例えば弁出口の周囲の磁化壁の領域から弁入口まで延在してもよい。
【００１７】
本発明の特に好ましい実施形態では、案内要素が弁座から内部チャンバまで軸方向に延在することが提供される。案内要素は、例えば弁座と一体的に形成されてもよい。ここで、案内要素は構造的に単純な方法で提供され得る。
【００１８】
本発明のバルブ装置の実施形態では、弁座は弁の中心軸に対してオフセットした位置に設けられた弁開口部を有することが提供される。弁開口部は例えば第１凹部へ向けてオフセットしてもよい。それゆえ、磁化壁の突出部と弁体との間に特に小さな距離を設けることができ、低磁気抵抗及び弁体上の大きな磁力が生成され得るものを提供する。この関係において、第１凹部に対向して別の第１凹部が設けられるものが提供されてもよく、磁化壁は別の突出部と共に別の第１凹部内へと延在する。この場合、２つの第１凹部及び２つの突出部は対称的であり、弁の中心軸からオフセットした位置に設けられた弁開口部により非対称性が生じ、その結果、弁体上により大きな引き付ける力を生じさせることが可能となる。
【００１９】
発明の実施形態では、第１凹部に向かう方向に見られるように、案内要素間の距離が減少するものを提供してもよい。弁体に面する案内要素の表面はそれゆえ湾曲しており、案内要素と弁体との間のギャップは弁体の開動作の際に減少する。更に、案内要素の湾曲した表面は、例えば、球体形状の弁体に有利に適合し、弁体の開動作の際に、弁体から小さな距離を有し、拡大された表面が形成される。言い換えれば、開動作の際に、弁体は案内要素によって更に増加する広がりに取り囲まれる。それゆえ、案内要素と弁体との間の磁気抵抗は減少する。
【００２０】
本発明は、有利には、弁体が球体形状又は樽形状であるものを提供する。樽形状は、対向する球状の部分を取り除き、それによって対向する平面部を形成した球形状として理解される。特に有利な方法では、このようなデザインの弁体は少なくとも１つの方向に転がることができる。更に、弁体は有利には弁開口部を密閉状態で覆うことが可能である。更に、平面部に関しては、案内要素の正反対に配置することができ、それによって、弁体と案内要素との間に小さな間隔を有し、故に特に小さな磁気抵抗が生成される非常に大きな有効領域を形成することができる。
【００２１】
本発明の一実施形態では、バルブ装置が、３つの弁体、弁座内の３つの弁開口部、磁化壁が各突出部と共に延在する介在要素内の３つの第１凹部、及び３つの案内要素を有するものを提供する。３つの案内要素は、３つの第１凹部に対してオフセットした位置に配置される。また、弁体の１つは横から封止され、案内要素の２つによってそれぞれ案内される。このようなバルブ装置では、各弁体は１つの弁開口部に割り当てられている。２つの各案内要素は、弁体のためのガイドを形成し、それゆえ１つの案内要素はそれぞれ２つの弁体と協働する。磁束は、各弁体を介して案内要素から磁気壁の突出部まで流れる。更に、磁気壁の突出部の１つは、各弁体に割り当てられている。バルブ装置が開いている場合、各弁体はそれぞれに割り当てられている磁気壁の突出部の方へ引っ張られ、その結果、弁開口部は解放される。バルブ装置のこの実施形態では、３つの弁開口部は偏心的に配置されている。
【００２２】
介在要素は、非磁性物質からなるものであってもよく、その場合、通常の使用では、介在要素は磁化しない。好ましくは、内部チャンバは円形であり、案内要素が１つの領域内にテーパを生じさせる。その結果、この領域では、円形以外のものが形成される。弁座における弁開口部は、磁性物質又は非磁性物質からなる封止挿入物を備えてもよい。
【００２３】
以下は、添付の図面を参照した本願発明の詳細な説明である。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１Ａ】本発明に係るバルブ装置の第１実施形態における断面図である。
【図１Ｂ】本発明に係るバルブ装置の第１実施形態における断面図である。
【図１Ｃ】本発明に係るバルブ装置の第１実施形態における断面図である。
【図２Ａ】本発明に係るバルブ装置の第２実施形態における断面図である。
【図２Ｂ】本発明に係るバルブ装置の第２実施形態における断面図である。
【図３Ａ】本発明に係るバルブ装置の第３実施形態における断面図である。
【図３Ｂ】本発明に係るバルブ装置の第３実施形態における断面図である。
【図４】本発明に係るバルブ装置の第４実施形態における断面図である。
【図５】本発明に係るバルブ装置を樽形状の弁体と共に示す第５実施の形態における断面図である。
【図６Ａ】本発明に係るバルブ装置を３つの弁体と共に示す第６実施形態における断面図である。
【図６Ｂ】本発明に係るバルブ装置を３つの弁体と共に示す第６実施形態における断面図である。
【図７】３つの弁体を有する本発明に係るバルブ装置の更に２つの実施形態を示す図である。
【図８】３つの弁体を有する本発明に係るバルブ装置の更に２つの実施形態を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
図１Ａ−１Ｃには、本発明における磁気的に作動可能なバルブ装置１の異なる断面図が模式的に示されている。図１Ａは、磁束線と共に示す開状態におけるバルブ装置１の縦断面図である。図１Ｂは、図１Ａに示す状態のバルブ装置１の横断面図であり、図１Ｃは、図１Ａに示される断面を９０度回転させた縦断面の模式図である。図１Ｃでは、弁は閉位置に描かれている。
【００２６】
バルブ装置１は、内部チャンバ５を定める磁化壁３を有する。磁化壁３は、弁開口部９を形成する弁座７を更に形成する。弁開口部９は、弁出口を形成し、内部チャンバ５への弁入口１１は反対側に形成される。図１Ａ−１Ｃに示される実施形態では球体として設計されている弁体１３は、内部チャンバ５の内部に配置されている。弁開口部９は弁入口１１と弁出口との間の圧力差を用いる弁体１３により閉じられてもよい。この目的のために、弁座７は、弁開口部９を囲む封止挿入具１５を備えていてもよい。封止挿入具１５は、磁性物質又は非磁性物質により作られていてもよい。弁体１３は内部チャンバ５の中で弁座７に対して垂直に移動可能であるのみならず、弁座７に対して平行に移動可能である。弁座７に対する垂直方向の移動は、内部チャンバ５の中に設けられる留め具１７によって制限される。
【００２７】
磁化壁３は、内部チャンバ５の周囲に環状に形成され、磁石装置１９のために環状の空洞を有する。磁石装置１９は壁３の内側の脚部３ａを環状に囲み、その一方で、磁石装置１９はそれ自体、壁３の外側の脚部３ｂによって囲まれている。内側の脚部３ａ及び外側の脚部３ｂは上端にて環状プレート３ｃにより接続されている。
【００２８】
外側の脚部３ｂは、弁座７に直接的に接触する。ここで、弁座７は、下向きの方向における内部チャンバ５を定める板を形成する。内側の脚部３ａ、外側の脚部３ｂ、環状プレート３ｃ、及び弁座７を有する壁３は、例えば鉄や磁化可能なステンレス鋼などの磁化可能な物質により作られている。
【００２９】
内側の脚部３ａと弁座７との間には、内側の脚部３ａと弁座７とが直接的に接触を持たないように、介在要素２１が配置されている。更に、介在要素２１は、磁石装置１９と弁座７との間にも配置されている。
【００３０】
介在要素２１は、低磁気伝導性の物質により作られている。伝導性はゼロであってもよい。介在要素２１は、図１Ｂに好適に見られる第１凹部２１ａを有する。磁化壁３の内側の脚部３ａは、突出部３ｄにより第１凹部２１ａの内側へ軸方向に延在する。突出部３ｄは、やはり介在要素２１によって弁座７から離隔している。図１Ａに見られるように、介在要素２１は、このように２つの対向する側にて異なる長さで軸方向に延在する。
【００３１】
突出部３ｄは、内側の脚部３ａから弁座７へ向かって軸方向、したがって弁入口１１から弁出口へ向かう方向に延在する。
【００３２】
２つの案内要素２３は、弁座７から内部チャンバ５の中へ延在している。案内要素２３は弁体１３の両側に対向して配置され、弁体１３を案内する。更に、案内要素２３は、第１凹部２１ａに対して、すなわち突出部３ｄに対して、９０度だけオフセットした位置に配置されている。
【００３３】
内側の脚部３ａは、突出部３ｄのために、反対側と比較した場合、この領域においてより大きな長さを有する。それゆえ、磁界が生成される場合、介在要素２１に起因して磁気異方性が生じる。したがって、非対称性が生じ、突出部３ｄの方向に作用する力が弁体１３に働き、弁体１３は弁開口部９から突出部３ｄの方向へ引き付けられる。対応する磁束線は図１Ａ及び図１Ｂに示される。磁束線は磁化壁３の弁座７から案内要素２３を介して弁体１３へ延び、弁体１３から突出部３ｄを介して壁３へ戻る。本発明のバルブ装置１では、磁気回路は比較的小さなギャップのみを克服するだけでよく、それゆえ低い磁気抵抗が存在する。したがって、非常に大きな力が弁体１３に作用し得る。案内要素２３は、弁体１３と共に滑りばめを形成し、非常に小さなギャップのみが形成される。案内要素２３は弁体１３の周囲に互いに対向して配置されるという事実のために、案内要素２３により弁体１３に作用する磁力は相殺される。更に、これらの力は各案内要素２３の間の中心に弁体１３を保持し、突出部３ｄへ向かう移動のみを生じさせる。
【００３４】
閉状態におけるバルブが図示されている図１Ｃに最も良く見られるように、案内要素２３は、介在要素２１に平行に軸方向に延在する２つの舌状部材により形成されている。
【００３５】
図２Ａ及び図２Ｂは、バルブ装置１の第２実施形態を２つの断面図により模式的に図示している。図２Ａではバルブが縦断面により模式的に示されている。図２Ｂは、バルブ装置１の横断面図を示している。
【００３６】
図２Ａ及び図２Ｂの実施形態は、図１Ａ−図１Ｃで示されるバルブ装置１とは、案内要素２３が介在要素２１に平行に配置された舌状部材として形成されておらず、磁化可能な挿入部２２として形成されていることが異なる。介在要素２１は、その中に挿入部２２が延在する２つの第２凹部２１ｂを有する。挿入部２２は、それゆえ壁３の一部を形成し、挿入部２２は内側の脚部３ａより厚みを有しているので、内部チャンバ５のテーパを生じさせる。挿入部２２は弁座７の上に載っている。第１凹部２１ａ及び２つの第２凹部２１ｂのために、凹部２１ａは弁入口１１の方向から介在要素２１へ延在しており、一方、２つの凹部２１ｂは弁座７から軸方向に介在要素２１の内部に形成されているので、介在要素２１はジグザグ形状である。それゆえ、挿入部２２及び突出部３ｄは、磁化壁３から反対方向に軸方向に延在し、介在要素２１によって分離されることを保証する。よって、壁３、弁体１３及び案内要素２３を通る本発明の磁束を生成することが可能である。
【００３７】
図３Ａ及び図３Ｂは本発明のバルブ装置１の第３実施形態の模式的断面図を示している。図３Ａはバルブ装置１の縦断面であり、図３Ｂはその横断面である。図３Ａ及び図３Ｂの実施形態は、弁開口部９が弁軸２５よりオフセットした位置に配置されていることが図１に示す実施形態と異なる。よって、弁開口部９は偏心的に突出部３ｄの方へシフトしている。それゆえ、突出部３ｄと弁体１３との間に狭いギャップが形成され、磁気抵抗は非常に低い状態で維持され、開動作の際に大きな力が弁体１３に作用する。
【００３８】
図３Ａ及び図３Ｂに示される実施形態では、第１凹部２１ａの反対側に位置する別の第１凹部２１ｃが更に設けられていてもよい。磁化壁３の内側の脚部３ｃは、更なる突出部３ｃによって更に第１凹部２１ｃまで延在している。弁体１３の偏心配置のために非対称性が生じ、突出部３ｄによって弁体１３にはより大きな磁力が作用し、弁体１３は突出部３ｄの方向へ引き付けられて弁を開かせる。
【００３９】
案内要素２３は図１Ａ−図１Ｃに示される実施形態と同様の方法にて設計されている。
【００４０】
図４は本発明に係るバルブ装置１の第４実施形態を示す模式的断面図である。図４の例は概ね図１Ｂの例に対応している。図４に示す実施形態は、案内要素２３が第１凹部２１ａ及び突出部３ｄに向かって湾曲しており、２つの案内要素２３の間の距離が減少していることが図１Ａ−図１Ｃの実施形態と異なる。それゆえ、弁体１３に面する案内要素２３の表面は球体形状の弁体１３に適合するので、案内要素２３の大きな表面は弁体１３と協働することができ、非常に低い磁気抵抗が得られる。
【００４１】
図５は本発明に係るバルブ装置１の第５実施形態を断面により模式的に示している。図５の例は、概ね図１Ｂの例に対応している。図５に示す実施形態は、弁体１３が球体形状に代えて樽形状としてあることが図１Ａ−図１Ｃと異なる。更に、図５に示していない弁座７から内部チャンバ５まで延在する案内要素２３は、弁体１３を有利に案内できるように、より厚みを有している。
【００４２】
樽形状のために、弁体１３は２つの対向する平面部１３ａを有しており、その２つの平面部１３ａは案内要素２３の表面に平行に延在している。それゆえ、弁体１３と案内要素２３との間に短い有効表面が形成され、非常に低い磁気抵抗が得られる。樽形状のために、弁体１３は弁開口部９を封止するのに有利に適合する。更に、樽形状のために、弁が作動した場合に、単純な方法で弁体１３は突出部３ｄの方へ転がることが可能である。
【００４３】
図６Ａ及び図６Ｂは本発明に係るバルブ装置１の第６実施形態を模式的に示している。図６Ａはバルブ装置１の縦断面である。図６Ｂはバルブ装置１の横断面である。図６Ａ及び図６Ｂに図示されているバルブ装置１は、３つのバルブ開口部９を有する弁座７を備える。各バルブ開口部９は封止挿入具１５によって密封されている。更に、３つの球体形状の弁体１３が内部チャンバ５の中に配置される。各弁体１３は１つの弁開口部９に割り当てられている。弁体１３は、３つの案内要素２３の全部が弁座７から内部チャンバ５まで軸方向に延在することにより互いに分離している。内部チャンバ５の周囲の壁３は、介在要素２１によって内側の脚部３ａで遮られる。ここで、３つの第１凹部２１ａは、壁３の内側の脚部３ａにおける突出部３ｄへ延在するように形成される。案内要素２３は、突出部３ｄに対してオフセットした位置に配置される。更に、各突出部３ｄは弁体１３の１つに割り当てられる。図６Ａ及び図６Ｂでは、バルブは開状態として描かれており、磁束線が模式的に示されている。各案内要素２３は２つの弁体１３と協働し、弁体１３及び案内要素２３は、内部チャンバ５の周方向に交互に配置されている。
【００４４】
バルブ装置１が作動した場合、磁束は磁化壁３から案内要素２３を通り抜け、弁体１３に至ると共に、弁体１３から突出部３ｄ及び壁３の内部へ戻る。各突出部３ｄとそれぞれ割り当てられた弁体１３との間に磁力が生成され、当該磁力は弁体１３のそれぞれを突出部３ｄの方向へ引き付け、その結果、バルブ開口部９を開放する。
【００４５】
図７は、図６Ａ及び図６Ｂに図示されている本発明に係るバルブ装置１の実施形態の変形例を示している。図７の例は、概ね図６Ｂの例に対応する。図７の実施形態は、弁体１３に面する表面２３ａが湾曲しており、それゆえ弁体１３の形状に適合することが図６Ａ及び図６Ｂに図示されているバルブ装置１と異なる。図７に図示されているバルブ装置１の機能性は、図４に図示されている実施形態の機能性に概ね対応している。
【００４６】
図８は、本発明に係るバルブ装置１の別の実施形態を断面により模式的に示している。図８に示す実施形態は、図６Ａ及び図６Ｂに示すバルブ装置１の別の変形例である。図８の例は図６Ｂの例に概ね対応している。図８の実施形態は、弁体１３が球体形状ではなく、樽形状であることが、図６Ａ及び図６Ｂに示す実施形態のバルブ装置１と異なる。したがって、弁体１３は、互いに対向し、案内要素２３の表面２３ａにそれぞれ平行に延在する平面部１３ａを有する。それゆえ、案内要素２３は、案内要素２３及び弁体１３の間に存在する非常に低い磁気抵抗により、表面２３ａを介して弁体１３の平面部１３ａと大きな表面上で協働する。図８の実施形態の機能性は図５の実施形態の機能性に概ね対応する。
【００４７】
弁体１３の樽形状は弁開口部９を有利に密封することができる。更に、バルブ装置１が作動した場合、弁体１３は丸みのある表面上を突出部３ｄの方向へ有利に転がることができる。ここで、弁体１３の有利な案内は、平面部１３ａ及び案内要素２３の表面２３ａによって行われる。
【００４８】
本発明のバルブ装置１では、弁体１３は、弁入口１１と弁開口部９によって形成される弁出口との間の圧力差のみによって、封止挿入具１５上に押し付けられる。磁石装置１９を介して磁場が誘起された場合、バルブ装置１は開けられる。
【図１ａ】
0006391693.tif 000002
【図１ｂ】
0006391693.tif 000003
【図１ｃ】
0006391693.tif 000004
【図２ａ】
0006391693.tif 000005
【図２ｂ】
0006391693.tif 000006
【図３ａ】
0006391693.tif 000007
【図３ｂ】
0006391693.tif 000008
【図４】
0006391693.tif 000009
【図５】
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【図６ａ】
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【図６ｂ】
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【図７】
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【図８】
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