(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
巻芯部を有するコアと、前記巻芯部に巻回された巻線とを備え、
前記巻線において前記巻芯部を取り囲んでいる任意の連続する二巻部分は、前記巻芯部の周方向に対して前記巻芯部の延在方向の一方側に傾斜する部分と、前記巻芯部の周方向に対して前記延在方向の他方側に傾斜する部分とを有することを特徴とするコイル部品。
【請求項２】
請求項１に記載のコイル部品において、
前記巻芯部は、四角柱の形状を有し、
前記巻線は、前記巻芯部の四つの面のうちの一以上の面において前記延在方向の一方側に傾斜するように巻回される一方、前記巻芯部の四つの面のうちで前記一以上の面以外の一以上の面において前記延在方向の他方側に傾斜するように巻回されていることを特徴とするコイル部品。
【請求項３】
請求項２に記載のコイル部品において、
前記巻線において前記四つの面のうちの二つの面に巻かれた部分の夫々は、前記延在方向の同一側に前記巻線の直径の長さ傾斜し、
前記巻線において前記四つの面のうちの一つの面に巻かれた部分は、前記延在方向の同一側とは反対側に前記巻線の直径の長さ傾斜し、
前記巻線において前記四つの面のうちの一つの面に巻かれた部分は、前記周方向に延びていることを特徴とするコイル部品。
【請求項４】
請求項２に記載のコイル部品において、
前記巻線において前記四つの面のうちの三つの面に巻かれた部分の夫々は、前記延在方向の同一側に前記巻線の直径の長さ傾斜し、
前記巻線において前記四つの面のうちの一つの面に巻かれた部分は、前記延在方向の同一側とは反対側に前記巻線の直径の二倍の長さ傾斜していることを特徴とするコイル部品。
【請求項５】
請求項２に記載のコイル部品において、
前記巻線において前記四つの面のうちの三つの面に巻かれた部分の夫々は、前記延在方向の同一側に前記巻線の直径の二倍の長さ傾斜し、
前記巻線において前記四つの面のうちの一つの面に巻かれた部分の夫々は、前記延在方向の同一側とは反対側に前記巻線の直径の五倍の長さ傾斜していることを特徴とするコイル部品。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、コアと、巻線とを備えるコイル部品に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、コイル部品としては、特開２０１１−２５３８８８号公報（特許文献１）に記載されているものがある。このコイル部品は、コアと、巻線とを備える。前記コアは、一対の鍔部と、その一対の鍔部を連結する巻芯部とを有し、巻線は、コアの巻芯部に巻回されている。前記巻線の一端から他端に向かう方向を巻線の進行方向と定義するとき、巻線は、巻芯部の全ての巻線エリアにおいて、巻芯部の周方向に対して巻線の進行方向に傾斜している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１１−２５３８８８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
前記従来のコイル部品では、巻線が、巻芯部の全ての巻線エリアにおいて、コアの周方向に対して巻線の進行方向に傾斜しているから、コイルの断面積が略巻芯部の断面積になる。したがって、コイル部品のインダクタンスが、巻芯部の断面積に依存するから、大きなインダクタンスを得るためには、巻数を増やすか、新たに断面積の大きな巻芯部を用意する必要がある。
【０００５】
すなわち、コアが決定すると、より大きなインダクタンスを取得しにくく、所望のインダクタンスを取得しにくい。逆にいうと、特定のインダクタンスを取得できるコアの寸法範囲が狭く、コアの使用の自由度が低い。また、特に、コイル部品が小巻数で微少インダクタンスを有する場合、小巻数の微少インダクタンス領域で巻数を増やすと、インダクタンスが大きくなりすぎるため、所望のインダクタンスの取得が難しい。したがって、新たに別の断面積の巻芯部を用意しなければならず、材料コストが増大する。
【０００６】
そこで、本発明の課題は、より大きなインダクタンスを所得でき、コアの使用の自由度を大きくできるコイル部品を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
前記課題を解決するため、この発明のコイル部品は、
巻芯部を有するコアと、前記巻芯部に巻回された巻線とを備え、
前記巻線において前記巻芯部を取り囲んでいる任意の連続する二巻部分は、前記巻芯部の周方向に対して前記巻芯部の延在方向の一方側に傾斜する部分と、前記巻芯部の周方向に対して前記延在方向の他方側に傾斜する部分とを有することを特徴としている。
【０００８】
尚、本発明に、巻線の各一巻部分（一巻部分とは、巻線において巻芯部の周方向の位相の２π［ｒａｄ］に相当する部分を指す）が、巻芯部の周方向に対して巻芯部の延在方向の一方側に傾斜する部分と、巻芯部の周方向に対して延在方向の他方側に傾斜する部分とを有する発明が含まれるのは言うまでもない。
【０００９】
また、本発明には、その発明以外にも、各二巻部分（二巻部分とは、巻線において巻芯部の周方向の位相の４π［ｒａｄ］に相当する部分を指す）のうちの一巻目が、巻芯部の周方向に対して巻芯部の延在方向の一方側に傾斜する部分を有する一方、各二巻部分のうちの二巻目が、巻芯部の周方向に対して巻芯部の延在方向の他方側に傾斜する部分を有する発明も含まれる。
【００１０】
本発明によれば、巻線の任意の連続する二巻部分が、巻芯部の延在方向の一方側に傾斜する部分と、巻芯部の延在方向の他方側に傾斜する部分とを有しているから、巻線の二巻分の長さを、従来の構成の巻線の二巻分の長さよりも大きくできて、結局、巻線の一巻分の長さも、従来の構成の巻線の一巻分の長さよりも大きくできる。したがって、巻線の一巻の長さをより大きくでき、その巻線一巻が取り囲む面積もより大きくできるから、電磁誘導による起電力を大きくでき、従来よりも大きなインダクタンスを取得できる。また、逆に言えば、従来と異なり、一のコアを用いてより大きなインダクタンスを取得できるから、一のコアで達成できるインダクタンスの範囲を広くできて、コアの使用の自由度も大きくできる。
【００１１】
また、一実施形態では、
前記巻芯部は、四角柱の形状を有し、
前記巻線は、前記巻芯部の四つの面のうちの一以上の面において前記延在方向の一方側に傾斜するように巻回される一方、前記巻芯部の四つの面のうちで前記一以上の面以外の一以上の面において前記延在方向の他方側に傾斜するように巻回されている。
【００１２】
前記実施形態によれば、巻線の一巻あたりの断面積を巻芯断面積より任意の大きさに大きくできて、巻線断面積を変更することなく任意の大きなインダクタンスを取得できる。また、一のコアを用いて実現できるインダクタンスの範囲をより広範囲とできる。したがって、コアの使用の自由度を更に大きくできる。また、巻線の巻き数を変化させずに、インダクタンスを変動させることができる。したがって、特に、巻数調整が困難な小巻数の微少なインダクタンスにおいてインダクタンスの調整を容易に行うことができる。また、巻線の間隔を広げれば（巻線の一巻きに対応する巻芯部の長さを長くすれば）、インダクタンスを、巻線断面積に依存して決まるインダクタンスより小さくできる。したがって、同一のコアで広範囲のインダクタンスを実現できるから、きめ細かなインダクタンスラインナップを提供できるので好ましい。
【００１３】
また、前記実施形態によれば、巻芯部の形状が四角柱の形状で、かつ、四角柱の各面毎に巻線の傾斜を変えているから、巻線に大きな摩擦力を付与できる巻芯部の角部で巻線の方向を変えることができる。したがって、巻芯部に巻線を安定的に巻回できる。
【００１４】
また、一実施形態では、
前記巻線において前記四つの面のうちの二つの面に巻かれた部分の夫々は、前記延在方向の同一側に前記巻線の直径の長さ傾斜し、
前記巻線において前記四つの面のうちの一つの面に巻かれた部分は、前記延在方向の同一側とは反対側に前記巻線の直径の長さ傾斜し、
前記巻線において前記四つの面のうちの一つの面に巻かれた部分は、前記周方向に延びている。
【００１５】
前記実施形態によれば、従来の構成と比較して巻線の一巻の長さを大きくでき、その巻線一巻が取り囲む面積を大きくできる。したがって、従来よりも電磁誘導による起電力を大きくでき従来の構成に対してインダクタンスを１％程度増大できるので好ましい。
【００１６】
また、一実施形態では、
前記巻線において前記四つの面のうちの三つの面に巻かれた部分の夫々は、前記延在方向の同一側に前記巻線の直径の長さ傾斜し、
前記巻線において前記四つの面のうちの一つの面に巻かれた部分は、前記延在方向の同一側とは反対側に前記巻線の直径の二倍の長さ傾斜している。
【００１７】
前記実施形態によれば、巻線の一巻の長さを更に大きくでき、その巻線一巻が取り囲む面積を更に大きくできる。したがって、電磁誘導による起電力を更に大きくでき、従来の構成に対してインダクタンスを３％程度増大できるので好ましい。
【００１８】
また、一実施形態では、
前記巻線において前記四つの面のうちの三つの面に巻かれた部分の夫々は、前記延在方向の同一側に前記巻線の直径の二倍の長さ傾斜し、
前記巻線において前記四つの面のうちの一つの面に巻かれた部分の夫々は、前記延在方向の同一側とは反対側に前記巻線の直径の五倍の長さ傾斜している。
【００１９】
前記実施形態によれば、巻線の一巻の長さを格段に大きくでき、その巻線一巻が取り囲む面積を格段に大きくできる。したがって、電磁誘導による起電力を格段に大きくでき、従来の構成に対してインダクタンスを１５％程度も大幅に増大できるので好ましい。
【発明の効果】
【００２０】
本発明のコイル部品によれば、より大きなインダクタンスを所得でき、コアの使用の自由度を大きくできる。また、巻数調整が困難な小巻数の微少なインダクタンスでもコアを変更することなく、インダクタンスの調整を行うことができる。また、同一のコアで広範囲のインダクタンスを実現できて、きめ細かなインダクタンスラインナップを提供できる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】本発明の第１実施形態のコイル部品を示す模式図である。
【図２】本発明の第２実施形態のコイル部品を示す模式図である。
【図３】第２実施形態の変形例のコイル部品を示す模式図である。
【図４】第２実施形態の変形例のコイル部品を示す模式図である。
【図５】第２実施形態の変形例のコイル部品を示す模式図である。
【図６】本発明の第３実施形態のコイル部品を示す模式図である。
【図７】参考例のコイル部品を示す模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下、本発明を図示の形態により詳細に説明する。
【００２３】
図１は、本発明の第１実施形態のコイル部品を示す模式図である。詳しくは、図１（ａ）は、コイル部品のコアの上面（回路基板へ実装する面とは反対側の面）を示す模式図であり、図１（ｂ）は、コイル部品のコアの一方側の側面（図１（ａ）の紙面における下側から見た側面）を示す模式図である。また、図１（ｃ）は、コイル部品のコアの下面（回路基板へ実装する側の面）を示す模式図であり、図１（ｄ）は、コイル部品のコアの他方側の側面（図１（ａ）の紙面における上側から見た側面）を示す模式図である。尚、この実施例では、コアの実装側の面を下面といい、コアの実装側とは反対側の面を上面という（以下の実施形態および変形例でも同様）。
【００２４】
図１（ｂ）に示すように、このコイル部品は、コア１と、巻線２と、第１電極３と、第２電極４とを備え、コア１は、第１鍔部１１と、第２鍔部１２と、巻芯部１３とを有する。前記巻芯部１３は、第１鍔部１１と第２鍔部１２とを連結している。前記巻芯部１３は、直方体の形状を有している。前記巻芯部１３の延在方向に直交する方向での断面は、正方形の形状をしている。前記巻線２は、巻芯部１３に巻回されている。前記巻線２は、絶縁被膜された金属線からなる。金属製としては、例えば、銅線や、銀線や、金線等を好適に使用できる。
【００２５】
図１（ａ）〜（ｄ）に示すように、前記各鍔部１１,１２の夫々は、直方体の形状を有している。前記各鍔部１１,１２の夫々は、前記延在方向に直交する方向での断面は、正方形の形状を有している。
【００２６】
前記コア１は、例えば、金型に原料粉を充填した後、圧縮成形を行って作成されている。前記コア１は、例えは、Ｎｉ−Ｚｎフェライト等のフェライト系の材料（磁性体、絶縁体）や、アルミナ系の材料（非磁性体）を好適に構成できる。ここで、コアの材料が、これらの材料に限られることはなく、コアの材料は、コアの材料として公知となっている如何なる材料も適用できる。尚、本発明では、コアは、実芯タイプのコアでも、空芯タイプのコアでも良い。また、コアは、切削加工を用いて作成することもできる。
【００２７】
図１（ｂ），（ｃ）に示すように、前記第１電極３は、第１鍔部１１の一の側面の略全面を覆っている。より詳しくは、前記第１電極３は、第１鍔部１１における前記一の側面の法線方向の一方側の端部を覆っている。また、前記第２電極４は、第２鍔部１２における前記法線方向の一方側の端部を覆っている。図１（ｂ），（ｃ）に示すように、前記第１電極３と、第２電極４とは、巻芯部１３の延在方向に配置されている。
【００２８】
図１（ｂ），（ｃ）に示すように、前記第１電極３には、巻線２の一端が引出線２０を介して接続されて、巻線２の一端が電気的に接続されている。また、前記第２電極４には、巻線２の他端が引出線２１を介して接続されて、巻線２の他端が電気的に接続されている。詳述しないが、前記各電極３,４は、図示しない回路基板のランド部に、図示しないはんだを介して接合されるようになっている。はんだの材料としては、例えば、ＳｎやＰｂを好適に使用できるが、はんだの材料が、この材料に限定されることはない。
【００２９】
図１（ａ），（ｂ），（ｄ）に示すように、巻線２において巻芯部１３の四つの側面のうちの三つの面（上面、一方側の側面、他方側の側面）に巻かれた部分の夫々は、巻芯部１３の周方向に対して巻芯部１３の延在方向の同一側に巻線２の直径の長さ傾斜している。ここで、前記巻芯部１３の周方向は、図１の各図に矢印Ａで示す各面の幅方向に一致し、巻芯部１３の延在方向は、各面の長手方向に一致している。また、前記巻芯部１３の延在方向の同一側は、巻芯部１３の延在方向でかつ第２鍔部１２から第１鍔部１１に向かう側となっている。
【００３０】
一方、図１（ｃ）に示すように、巻線２において巻芯部１３の四つの側面のうちの残りの一つの面（下面）に巻かれた部分は、巻芯部１３の周方向に対して巻芯部１３の延在方向の前記同一側とは反対側に巻線２の直径の二倍の長さ傾斜している。このようにして、巻線２が、各一巻毎に、巻線２の直径の長さだけ前記延在方向に移動するようにしている。
【００３１】
このように、前記巻線２において巻芯部１３を取り囲んでいる任意の連続する一巻部分（一巻部分とは、巻線２において巻芯部１３の周方向の位相の２π［ｒａｄ］に相当する部分を指す）は、巻芯部１３の周方向に対して巻芯部１３の延在方向の一方側に傾斜する部分と、巻芯部１３の周方向に対して巻芯部１３の延在方向の他方側に傾斜する部分とを有している。
【００３２】
本発明者は、巻線の巻き方がインダクタンスの変動に如何に寄与するかを試算した。
【００３３】
詳しくは、最大巻幅１.１２［ｍｍ］、断面積０.３３［ｍｍ２］、線径８０［μｍ］、巻数７［ターン］の断面正方形の空芯タイプのコイル部品において、巻線を図１に示す巻き方で巻回したものと、図７、すなわち、参考例のコイル部品（引出線の図示省略）の模式図に示すように、巻線６０２において各面に巻かれた部分の夫々が、巻芯部６１３の周方向に対して巻芯部６１３の延在方向の同一側に巻線６０２の直径の１／４の長さ傾斜しているものとを比較した。
【００３４】
その結果、参考例のコイル部品のインダクタンスが、２４.０［ｎＨ］と試算できる一方、図１と同じ巻き方でのインダクタンスは、２４.８［ｎＨ］と試算できた。このことから、巻線の巻き方を、図７に示す巻き方から図１に示す巻き方に変えただけで、インダクタンスを、図７に示す参考例の巻き方との比較において、約３.３％（１.０３３≒２４.８［ｎＨ］／２４.０［ｎＨ］）程度も増大できる。
【００３５】
前記第１実施形態によれば、巻線２の一巻あたりの断面積を巻芯断面積より任意の大きさに大きくできて、巻線断面積を変更することなく任意の大きなインダクタンスを取得できる。また、一のコア１を用いて実現できるインダクタンスの範囲をより広範囲とできる。したがって、コア１の使用の自由度を大きくできる。また、巻線２の巻き数を変化させずに、インダクタンスを変動させることができる。したがって、特に、巻数調整が困難な小巻数の微少なインダクタンスにおいてインダクタンスの調整を容易に行うことができる。また、巻線２の間隔を広げれば（巻線２の一巻きに対応する巻芯部の長さを長くすれば）、インダクタンスを、巻線断面積に依存して決まるインダクタンスより小さくできる。したがって、同一のコア１で広範囲のインダクタンスを実現できるから、きめ細かなインダクタンスラインナップを提供できる。
【００３６】
また、前記第１実施形態によれば、巻線２において各面に巻かれたいずれの部分も巻芯部１３の周方向に対して傾斜しているから、巻線２の一巻の長さを大きくでき、その巻線２一巻が取り囲む面積を大きくできる。そして、電磁誘導による起電力を更に大きくでき、参考例の構成に対してインダクタンスを３％程度増大できる。
【００３７】
尚、前記第１実施形態では、巻線２において巻芯部１３を取り囲んでいる任意の連続する一巻の部分が、巻芯部１３の周方向に対して巻芯部１３の延在方向の一方側に傾斜する部分と、巻芯部１３の周方向に対して前記延在方向の他方側に傾斜する部分とを有していた。
【００３８】
ここで、この発明では、巻線において巻芯部を取り囲んでいる任意の連続する二巻部分（二巻部分とは、巻線において巻芯部の周方向の位相の４π［ｒａｄ］に相当する部分を指す）が、巻芯部の周方向に対して巻芯部の延在方向の一方側に傾斜する部分と、巻芯部の周方向に対して巻芯部の延在方向の他方側に傾斜する部分とを有するようにしても良い。
【００３９】
例えば、この発明では、巻線の各二巻部分のうちの一巻目が、巻芯部の周方向に対して巻芯部の延在方向の一方側に傾斜する部分を有する一方、巻線の各二巻部分のうちの二巻目が、巻芯部の周方向に対して巻芯部の延在方向の他方側に傾斜する部分を有しても良い。
【００４０】
このようにしても、巻線の一巻あたりの長さをより大きくでき、その巻線一巻が取り囲む面積もより大きくできるから、電磁誘導による起電力を更に大きくでき、参考例の巻き方で巻線を巻いた場合よりも、大きなインダクタンスを取得できる。
【００４１】
また、前記第１実施形態では、巻芯部１３が、断面正方形の直方体の形状であったが、この発明では、巻芯部は、断面長方形の直方体の形状であっても良い。また、この発明では、巻芯部は、例えば、直方体以外の多角柱の形状を有しても良く、または、円柱や楕円柱等、多角柱以外の形状を有しても良い。巻芯部は、第１鍔部と、第２鍔部を連結していれば、如何なる形状でも良い。また、前記第１実施形態では、巻芯部１３は、一直線に沿って延びていたが、この発明では、巻芯部は、一直線に沿って延在しなくても良く、例えば、曲線にそって延在しても良い。
【００４２】
また、前記第１実施形態では、第１鍔部１１と、第２鍔部１２とが同一で、かつ、各鍔部１１,１２が、略直方体の形状を有していた。ここで、この発明では、第１鍔部と、第２鍔部とは同一でなくても良い。また、この発明では、少なくとも一方の鍔部は、直方体以外の多角柱の形状を有しても良く、または、円柱や楕円柱等、多角柱以外の形状を有しても良い。少なくとも一方の鍔部は、如何なる形状でも良い。
【００４３】
また、前記第１実施形態では、図１（ｂ）に示すように、コイル部品を側方から見たとき、コア１が略Ｈ字状の形状を有して、巻芯部１３の延在方向と、各鍔部１１,１２の延在方向とが、直交していた。ここで、この発明では、コイル部品を側方から見たとき、巻芯部の延在方向と、各鍔部の延在方向とは、直交していなくても良く、例えば、コアの二つの鍔部は、互いに平行に延在せずに、略ハ字状に延在しても良い。
【００４４】
また、前記第１実施形態では、図１に示すように、巻線２をコア１に一層に巻回したが、この発明では、巻線をコアに複数の層に亘って巻回しても良く、巻線を、往路巻線と、復路巻線とで構成しても良い。
【００４５】
また、前記第１実施形態では、四つの面のうちの三つの面で巻線２を巻線２の直径の長さだけ巻芯部１の延在方向の同一側に傾斜させる一方、四つの面のうちの残りの一つの面で巻線２を巻線２の直径の二倍の長さだけ前記延在方向の同一側とは反対側に傾斜させることによって、巻線２が巻線２の一巻毎に巻線２の直径の長さだけ巻芯部１３の延在方向に移動するようにした。ここで、この発明では、以下の実施形態で例示するように、第１実施形態とは異なる巻き方によって、巻芯部の延在方向の一方側に傾斜する部分と、巻芯部の延在方向の他方側に傾斜する部分との差し引きで、巻線が巻線の一巻毎に巻線の直径の長さだけ巻芯部の延在方向に移動するようにしても良い。
【００４６】
図２は、本発明の第２実施形態のコイル部品（図２（ａ）〜（ｄ）の各図で引出線は省略）を示す模式図である。詳しくは、図２（ａ）は、コイル部品のコア１の上面を示す模式図であり、図２（ｂ）は、コイル部品のコア１の一方側の側面を示す模式図である。また、図２（ｃ）は、コイル部品のコア１の下面を示す模式図であり、図２（ｄ）は、コイル部品のコア１の他方側の側面を示す模式図である。
【００４７】
第２実施形態は、第１実施形態との比較において巻線の巻き方だけが異なり、巻線１０２を一層に巻くこと等、その他の構成は、全て第１実施形態と同一である。第２実施形態では、第１実施形態と同一の構成については、第１実施形態と同一の符号を付して、説明を省略する。また、第２実施形態では、第１実施形態と同一の作用効果および変形例についても、記載を省略する。
【００４８】
第２実施形態では、図２（ａ）,（ｂ）に示すように、巻線１０２において、直方体形状の巻芯部１３の上面と、巻芯部１３の一方側の側面とに巻かれた部分の夫々は、巻芯部１３の延在方向の同一側に巻線１３の直径の長さ傾斜している。
【００４９】
また、第２実施形態では、図２（ｃ）に示すように、巻線１０２において、巻芯部１３の下面に巻かれた部分は、前記延在方向の同一側とは反対側に前記直径の長さ傾斜している。また、第２実施形態では、図２（ｄ）に示すように、巻線１０２において、巻芯部１３の他方側の側面に巻かれた部分は、図２（ｄ）に矢印Ｂで示す巻芯部１３の周方向（前記他方側の側面の幅方向）に延びている。
【００５０】
本発明者は、第２実施形態の巻線の巻き方がインダクタンスに如何に影響するかも試算した。具体的には、上述の構造、すなわち、最大巻幅１.１２［ｍｍ］、断面積０.３３［ｍｍ２］、線径８０［μｍ］、巻数７［Ｔ］の断面正方形の空芯タイプのコイル部品において、巻線を図２に示す巻き方で巻回したもののインダクタンスを２４.３［ｎＨ］と試算した。
【００５１】
このことから、巻線の巻き方を図７に示す巻き方から図２に示す巻き方に変えただけで、インダクタンスを、図７に示す参考例の巻き方との比較において、約１.３％（１.０１２５＝２４.３［ｎＨ］／２４.０［ｎＨ］）程度、増大できる。
【００５２】
尚、前記第２実施形態では、巻線１０２において、直方体形状の巻芯部１３の上面と、巻芯部１３の一方側の側面とに巻かれた部分の夫々を、巻芯部１３の延在方向の同一側に巻線１３の直径の長さ傾斜させ、巻線１０２において、巻芯部１３の下面に巻かれた部分を、前記延在方向の同一側とは反対側に前記直径の長さ傾斜させ、また、巻線１０２において、巻芯部１３の他方側の側面に巻かれた部分を、巻芯部１３の周方向に延在させた。
【００５３】
ここで、この発明では、図３（ａ）〜（ｄ）（図３（ａ）〜（ｄ）の各図で引出線は省略）に示すように、巻線１１２において、巻芯部１３の一方側の側面と、巻芯部１３の他方側の側面とに巻かれた部分の夫々を、巻芯部１３の延在方向の同一側に巻線１１２の直径の長さ傾斜させ、巻線１１２において、巻芯部１３の下面に巻かれた部分を、前記延在方向の同一側とは反対側に前記直径の長さ傾斜させ、また、巻線１１２において、巻芯部１３の上面に巻かれた部分を、巻芯部１３の周方向に延在させても良い。
【００５４】
また、図４（ａ）〜（ｄ）（図４（ａ）〜（ｄ）の各図で引出線は省略）に示すように、巻線１１３において、巻芯部１３の上面と、巻芯部１３の他方側の側面とに巻かれた部分の夫々を、巻芯部１３の延在方向の同一側に巻線１１３の直径の長さ傾斜させ、巻線１１３において、巻芯部１３の下面に巻かれた部分を、前記延在方向の同一側とは反対側に前記直径の長さ傾斜させ、また、巻線１１３において、巻芯部１３の一方側の側面に巻かれた部分を、巻芯部１３の周方向に延在させても良い。
【００５５】
また、図５（ａ）〜（ｄ）（図５（ａ）〜（ｄ）の各図で引出線は省略）に示すように、巻線１１４において、巻芯部１３の上面と、巻芯部１３の一方側の側面とに巻かれた部分の夫々を、巻芯部１３の延在方向の同一側に巻線１１４の直径の長さ傾斜させ、巻線１１４において、巻芯部１３の他方側の側面に巻かれた部分を、前記延在方向の同一側とは反対側に前記直径の長さ傾斜させ、また、巻線１１４において、巻芯部１３の下面に巻かれた部分を、巻芯部１３の周方向に延在させても良い。
【００５６】
尚、前記空芯タイプのコイル部品で、巻線を、図３、図４、図５に示す巻き方で巻いた場合でも、インダクタンスを、図７に示す参考例の巻き方との比較において、約１.３％（１.０１２５＝２４.３［ｎＨ］／２４.０［ｎＨ］）程度、増大できることは勿論である。
【００５７】
図６は、本発明の第３実施形態のコイル部品（図６（ａ）〜（ｄ）の各図で引出線は省略）を示す模式図である。詳しくは、図６（ａ）は、コイル部品のコア１の上面を示す模式図であり、図６（ｂ）は、コイル部品のコア１の一方側の側面を示す模式図である。また、図６（ｃ）は、コイル部品のコア１の下面を示す模式図であり、図６（ｄ）は、コイル部品のコア１の他方側の側面を示す模式図である。
【００５８】
第３実施形態は、第１実施形態との比較において巻線の巻き方だけが異なり、巻線２０２を一層に巻くこと等、その他の構成は、全て第１実施形態と同一である。第３実施形態では、第１実施形態と同一の構成については、第１実施形態と同一の符号を付して、説明を省略する。また、第３実施形態では、第１実施形態と同一の作用効果および変形例についても、記載を省略する。
【００５９】
第３実施形態では、図６（ａ）,（ｂ）,（ｄ）に示すように、巻線２０２において、直方体形状の巻芯部１３の上面と、巻芯部１３の一方側の側面と、巻芯部１３の他方の側面とに巻かれた部分の夫々は、巻芯部１３の延在方向の同一側に巻線１３の直径の二倍の長さ傾斜している。
【００６０】
また、第３実施形態では、図６（ｃ）に示すように、巻線２０２において、巻芯部１３の下面に巻かれた部分は、前記延在方向の同一側とは反対側に前記直径の五倍の長さ傾斜している。このようにして、巻線２０２が、巻線２０２の各一巻毎に、巻線２０２の直径の長さ巻芯部１３の延在方向に移動するようにしている。
【００６１】
本発明者は、第３実施形態の巻線の巻き方がインダクタンスに如何に影響するかも試算した。具体的には、上述の構造、すなわち、最大巻幅１.１２［ｍｍ］、断面積０.３３［ｍｍ２］、線径８０［μｍ］、巻数７［Ｔ］の断面正方形の空芯タイプのコイル部品において、巻線を図３に示す巻き方で巻回したもののインダクタンスを２８.０［ｎＨ］試算した。
【００６２】
このことから、巻線の巻き方を図７に示す巻き方から図６に示す巻き方に変えただけで、インダクタンスを、図７に示す参考例の巻き方との比較において、約１６.６％（１.１６６≒２８.０［ｎＨ］／２４.０［ｎＨ］）も大幅に増大できる。
【００６３】
尚、前記第３実施形態では、巻線２０２において、直方体形状の巻芯部１３の上面と、巻芯部１３の一方側の側面と、巻芯部１３の他方の側面とに巻かれた部分の夫々を、巻芯部１３の延在方向の同一側に巻線１３の直径の二倍の長さ傾斜させる一方、巻線２０２において、巻芯部１３の下面に巻かれた部分を、前記延在方向の同一側とは反対側に前記直径の五倍の長さ傾斜させた。
【００６４】
ここで、この発明では、巻線を、巻芯部の延在方向の同一側とは反対側に巻線の直径の五倍の長さ傾斜させる面は、底面でなくて、上面でも良い。また、巻線を、巻芯部の延在方向の同一側とは反対側に巻線の直径の五倍の長さ傾斜させる面は、巻芯部の一方側の側面でも良く、または、巻芯部の他方側の側面でも良い。
【００６５】
また、この発明では、前記実施形態および変形例で説明した巻き方以外の巻き方で、巻芯部の延在方向の一方側に傾斜する部分と、巻芯部の延在方向の他方側に傾斜する部分との差し引きで、巻線が巻線の一巻毎に巻線の直径の長さだけ巻芯部の延在方向に移動するようにしても良い。
【００６６】
例えば、この発明では、巻芯部が、直方体の形状を有する場合に、巻線において、巻芯部の一つの面に巻かれた部分が、巻線の直径の六倍以上の長さ傾斜しても良い。この発明では、巻芯部が、多角柱の形状を有する場合に、巻線において、巻芯部の少なくとも一つの面に巻かれた部分が、巻線の直径のＮ（Ｎは、二以上の自然数）倍の長さ傾斜しても良い。
【００６７】
また、この発明では、巻芯部が、直方体の形状を有する場合に、巻線において、巻芯部の二つの面に巻かれた部分が、巻芯部の周方向に延在しても良い。
【００６８】
また、この発明では、巻芯部が多角柱の形状を有する場合に、巻線において、巻芯部の少なくとも一つの面に巻かれた部分が、巻線の直径の長さの整数倍以外の長さ、巻芯部の延在方向に傾斜しても良い。例えば、巻線において、巻芯部の少なくとも一つの面に巻かれた部分が、巻線の直径の長さの１／２倍や、５／４倍等、巻線の直径の如何なる分数倍、巻芯部の延在方向に傾斜しても良い。
【００６９】
また、この発明では、上述のように、巻線の間隔を広げて（巻線の一巻きに対応する巻芯部の長さを長くして）、巻線のいずれかの一巻が、その一巻の間に巻線の直径よりも長い長さ巻芯部の延在方向に移動するようにしても良い。
【００７０】
また、この発明では、巻線を、巻芯部に、巻芯部の延在方向に等間隔で巻いても、巻線を、巻芯部に、巻芯部の延在方向に等間隔でない間隔で巻いても良い。
【００７１】
また、前記実施形態および変形例で説明した全ての構成のうちの二以上の構成を組み合わせて新たな実施形態を構築できることは、勿論である。
【符号の説明】
【００７２】
１  コア
２,１０２,１１２,１１３,１１４,２０２  巻線
３  第１電極
４  第２電極
１１  第１鍔部
１２  第２鍔部
１３  巻芯部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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