(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
正方晶Ｒ2Ｆｅ14Ｂ結晶構造を有し、
組成式が（Ｎｄ1-x-yＬａxＳｍy）2Ｆｅ14Ｂであり、
ｘは、０．０１≦ｘ≦０．１６であり、
ｙは、０．０１≦ｙ≦０．１６である永久磁石。
【請求項２】
Ｌａは、Ｎｄ（ｆ）サイトに置換され、
Ｓｍは、Ｎｄ（ｇ）サイトに置換されている請求項１に記載の永久磁石。
【請求項３】
ｘとｙとの比ｘ／ｙは、０．５≦ｘ／ｙ≦２．０である請求項１または２に記載の永久磁石。
【請求項４】
請求項１から３のいずれか１項に記載の永久磁石の製造方法であって、
前記永久磁石の原料合金を溶融し、前記原料合金を溶融状態とする溶融工程、および
前記溶融状態の前記原料合金を冷却する冷却工程を備える永久磁石の製造方法。
【請求項５】
前記冷却工程において、冷却速度を１０2〜１０7℃／ｓとする請求項４に記載の永久磁石の製造方法。
【請求項６】
前記溶融工程において、前記原料合金を溶融する温度を７２７℃以上とする請求項４または５に記載の永久磁石の製造方法。
【請求項７】
請求項１から３のいずれか１項に記載の永久磁石を有する回転機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、Ｒ−Ｔ−Ｂ系永久磁石、その永久磁石の製造方法、および、その永久磁石を有する回転機に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
正方晶Ｒ2Ｔ14Ｂ金属間化合物を主相とするＲ−Ｔ−Ｂ系永久磁石は、高い保磁力を有する点において磁気特性に優れており、産業用モータを始めとして、種々の高付加価値な部品に用いられている。ここで、Ｒは希土類元素であり、Ｔは遷移元素である。従来、重希土類元素であるＤｙを添加したＲ−Ｔ−Ｂ系永久磁石が知られている（例えば特許文献１参照）。また、ＹおよびＬａを必ず含む複数の希土類元素が添加されたＲ−Ｔ−Ｂ系永久磁石も知られている（例えば特許文献２参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平６−１３２１１号公報
【特許文献２】特開平９−１１５７１３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
永久磁石を産業用モータに用いる場合、使用温度環境が１００℃を超える高温である場合が多い。しかしながら、特許文献１および２に示されている従来の永久磁石には、温度上昇に伴い保磁力が著しく低下してしまうおそれがある。【０００５】
この発明は、上記のような課題を解決するためになされたものであって、温度上昇に伴う保磁力の低下を抑制した永久磁石、永久磁石の製造方法、および回転機を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
この発明による永久磁石では、正方晶Ｒ2Ｆｅ14Ｂ結晶構造を有し、組成式が（Ｎｄ1-x-yＬａxＳｍy）2Ｆｅ14Ｂであり、ｘは、０．０１≦ｘ≦０．１６であり、ｙは、０．０１≦ｙ≦０．１６である。
【発明の効果】
【０００７】
この発明による永久磁石によると、永久磁石の保磁力の温度係数の絶対値を小さくすることができる。これにより、温度上昇に伴う保磁力の低下を抑制した永久磁石を提供することができる。また、そのような永久磁石の製造方法、および永久磁石を有する回転機を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】実施の形態１の永久磁石の製造方法のフローチャートである。
【図２】実施の形態１の永久磁石の製造方法において、原料合金作製工程を説明するための図である。
【図３】実施の形態１の永久磁石の製造方法において、溶融工程および冷却工程について説明する図である。
【図４】実施の形態１の永久磁石の試料において、組成式および保磁力の温度係数の絶対値の関係を示した表である。
【図５】（Ｎｄ1-x-yＬａxＳｍy）2Ｆｅ14Ｂにおけるｘおよびｙと、保磁力の温度係数の絶対値｜α｜との関係を示したグラフである。
【図６】正方晶Ｎｄ2Ｆｅ14Ｂにおける原子サイトを示した図である。
【図７】環境温度を変えた場合の、各置換サイトにおけるＬａの安定化エネルギを示す表である。
【図８】環境温度を変えた場合の、各置換サイトにおけるＳｍの安定化エネルギを示す表である。
【図９】実施の形態１の永久磁石を搭載した回転機について、回転機の軸方向に垂直な方向の断面模式図である。
【図１０】実施の形態２において、（Ｎｄ1-x-yＬａxＳｍy）2Ｆｅ14Ｂにおけるｘ／ｙと、保磁力の温度係数の絶対値の比における効果の有無との関係を示す表である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、この発明の実施の形態について、図面を参照して説明する。なお、各図において、同一もしくは相当部分は同一符号で示し、重複する説明は省略する。
【００１０】
実施の形態１．
この発明の実施の形態１によるＲ−Ｔ−Ｂ系の永久磁石は、正方晶Ｒ2Ｔ14Ｂ構造を主たる生成相として有する永久磁石である。ここで、Ｒは希土類元素である。Ｔは遷移元素である。Ｂはホウ素である。実施の形態１による正方晶Ｒ2Ｔ14Ｂ構造の永久磁石では、ネオジム（Ｎｄ）の一部をランタン（Ｌａ）およびサマリウム（Ｓｍ）によって置換したものがＲとされ、鉄（Ｆｅ）がＴとされている。したがって、実施の形態１では、永久磁石の組成式は、（Ｎｄ1-x-yＬａxＳｍy）2Ｆｅ14Ｂで表される。ここでは、まずＲ−Ｔ−Ｂ系の永久磁石の製造方法について説明する。
【００１１】
図１は、実施の形態１に関わるＲ−Ｔ−Ｂ系の永久磁石を製造する時の手順を示すフローチャートである。Ｒ−Ｔ−Ｂ系の永久磁石の製造方法は、図１に示すように、原料合金作製工程、溶融工程、冷却工程、粉砕工程、成形工程および着磁工程を含んでいる。
【００１２】
（原料合金作製工程）
Ｒ−Ｔ−Ｂ系の永久磁石を製造する時には、まず、原料合金作製工程において、原料合金を作製する。原料合金作製工程では、まず、永久磁石の各元素の組成比に応じた重量の原料をそれぞれ準備し、それらの原料を混合する。原料には、Ｎｄ、Ｌａ、Ｓｍ、Ｆｅおよびフェロボロン（ＦｅＢ）を用いる。これにより、Ｎｄ、Ｌａ、Ｓｍ、Ｆｅ、ＦｅＢが混合された混合原料が得られる。次に、混合原料を溶融する。これにより、原料合金が得られる。
【００１３】
図２は、図１の原料合金作製工程で混合原料を溶融している時の状態を示す構成図である。混合原料を溶融する時には、銅製の受皿２３に混合原料２４を配置した状態で、電極２１から受皿２３へアーク２２を発生させる。混合原料２４は、アーク２２によって受皿２３上で溶融する。アーク２２による混合原料２４の溶融は、例えば、不活性ガスであるアルゴン（Ａｒ）を含む減圧雰囲気中で行う。なお、原料合金は、アークによる混合原料２４の溶融以外の方法を用いても作製できる。
【００１４】
（溶融工程）
原料合金作製工程の後、図３に示すように、溶融工程において、原料合金２６を高周波誘導加熱コイル２５によって溶融する。
【００１５】
（冷却工程）
この後、溶融工程で溶融された原料合金２６を冷却工程において冷却する。冷却工程では、液体急冷法を用いて原料合金２６を冷却する。液体急冷法では、溶融状態の原料合金２５をノズル２７から冷却ロール２８に噴射する。原料合金２６を冷却ロール２８に噴射する時には、冷却ロール２８を回転させておく。これにより、溶融状態の原料合金２６は、冷却ロール２８によって冷却されてリボン状合金２９となる。リボン状合金２９は、液体急冷法以外の方法を用いても作製できる。
【００１６】
（粉砕工程）
この後、粉砕工程において、リボン状合金２９を粉砕する。これにより、リボン状合金２９は、粒径が２００μｍ程度以下である原料粉末になる。リボン状合金２９の粉砕は、例えば、めのう乳鉢を用いて行う。リボン状合金２９の粉砕には、乳鉢の他、スタンプミル、ジョークラッシャー、ジェットミル等を用いることもできる。リボン状合金２９の粉砕は、特に原料粉末の粒径を小さくする場合、不活性ガス中で行うことが望ましい。リボン状合金２９の粉砕を不活性ガス中で行うことにより、原料粉末中への酸素混入を抑制することができる。粉砕における雰囲気が永久磁石の磁気特性に影響しない場合には、リボン状合金２９の粉砕を不活性ガス中で行わなくともよい。
【００１７】
（成形工程）
この後、原料粉末を成形する成形工程を行う。成形工程では、原料粉末と、耐熱温度２００℃以上のエポキシ系樹脂とを攪拌混合する。このとき、原料粉末の体積含有比率を２０ｖｏｌ％程度とする。その後、樹脂を硬化させることによって、ボンド磁石の形態に成形する。なお、原料粉末のみを圧縮成形してもよい。また、原料粉末に有機系結合材を混ぜたものを圧縮成形してもよい。上述した成形方法においては、いずれの方法においても、磁場を印加しながら行ってもよい。
【００１８】
（焼結工程）
原料粉末のみを圧縮成形する場合、または、原料粉末に有機系結合材を混ぜたものを圧縮成形する場合には、成形工程の後に、焼結工程を実施する。焼結工程は、酸化抑制のため、真空または不活性ガス雰囲気中で行う。焼結工程は、磁場を印加しながら行ってもよい。また、焼結工程には、例えば、磁気特性改善、すなわち、磁場の異方性化または保磁力改善のために、熱間加工または時効処理の工程を追加してもよい。また、焼結工程には、銅またはアルミニウムを含む化合物を、主相間の境界である結晶粒界に浸透させる工程を追加してもよい。
【００１９】
（着磁工程）
成形工程または焼結工程を経た合金には、切断、研磨または表面処理の加工が施され、製品形状の合金が形成される。製品形状の合金は、例えばコンデンサー式着磁電源装置によって着磁され、永久磁石となる。
【００２０】
次に、Ｒ−Ｔ−Ｂ系永久磁石において、主相の組成を分析する方法について説明する。一般に、永久磁石の組成は、走査型電子顕微鏡に取り付けた波長分散型Ｘ線分光分析（ＷＤＳ：Ｗａｖｅｌｅｎｇｔｈ  Ｄｉｓｐｅｒｓｉｖｅ  ｘ−ｒａｙ  Ｓｐｅｃｔｒｏｓｃｏｐｙ）装置を用いることによって、定量化することができる。しかしながら、ＷＤＳ装置による分析では、軽元素の分析精度が低いため、Ｒ−Ｔ−Ｂ系永久磁石では、Ｂの定量化が困難である。そこで、Ｘ線回折（ＸＲＤ：Ｘ−Ｒａｙ  Ｄｉｆｆｒａｃｔｉｏｎ）装置を併用する。ＸＲＤ装置によって、永久磁石の主たる生成相が正方晶Ｒ2Ｆｅ14Ｂ結晶構造であることを確認する。これによって、Ｒ−Ｔ−Ｂ系永久磁石の主組成が、Ｒ：Ｔ：Ｂ＝２：１４：１であることが確認できる。ＷＤＳ装置では、Ｂ以外の元素の構成比、すなわち、Ｒを構成するＮｄ、Ｌａ、およびＳｍの構成比、およびＴを構成するＦｅの構成比を求めることができる。以上の２つの結果から、生成相の全構成比を求めることができる。また、ＸＲＤ装置では、元素が、正方晶Ｒ2Ｆｅ14Ｂ結晶構造に含まれず、別の構造として存在していないかについても確認することができる。
【００２１】
次に、磁気特性の評価方法について説明する。磁気特性の評価は、パルス励磁式のＢ−Ｈトレーサを用いて、複数の試料の保磁力を測定することにより行った。Ｂ−Ｈトレーサによる最大印加磁場は、５Ｔ以上である。測定時の雰囲気は、窒素である。各試料の保磁力は、互いに異なる第１測定温度Ｔ１および第２測定温度Ｔ２のそれぞれの温度で測定した。保磁力の温度係数α［％／℃］は、Ｔ１での保磁力とＴ２での保磁力との差と、Ｔ１での保磁力との比を、温度の差（Ｔ２−Ｔ１）で割った値である。したがって、保磁力の温度係数の絶対値｜α｜が小さくなるほど、温度上昇に対する永久磁石の保磁力の低下が抑制される。
【００２２】
実施の形態１では、主相の組成が互いに異なる複数の永久磁石の試料を、実施例１〜７および比較例１〜８による各試料として、上記の製造方法によって製造した。各試料は、組成式（Ｎｄ1-x-yＬａxＳｍy）2Ｆｅ14Ｂにおけるｘおよびｙを変えて作製した。したがって、各試料の（Ｎｄ1-x-yＬａxＳｍy）におけるｘおよびｙの組み合わせは、実施例１〜７および比較例１〜８ごとに異なっている。各試料は、原料粉末と樹脂とを混合した後、樹脂を硬化させて成形したボンド磁石の形態で製造した。各試料の形状は、縦、横、および高さがすべて７ｍｍのブロック形状である。
【００２３】
また、実施例１〜７および比較例１〜８による各試料の製造における各種条件は、以下の通りである。溶融工程における原料合金２６を溶融する温度は、１０００℃〜１５００℃とした。冷却工程において、冷却ロール２８の回転速度は、１０ｍ／ｓ〜４０ｍ／ｓとした。この場合、原料合金２６の冷却速度は、１０2℃／ｓ〜１０7℃／ｓとなる。ただし、原料合金２６の冷却速度は、１０4℃／ｓ〜１０7℃／ｓであることが望ましい。また、ノズル２７から冷却ロール２８への原料合金２６の噴射は、Ａｒを含む減圧雰囲気中で行った。
【００２４】
まず、実施例１〜７および比較例１〜８による各試料における分析結果について説明する。ＷＤＳ装置による分析は、リボン状合金２９の表面に電子線を照射して実施した。ＷＤＳ装置による分析では、電子線の加速電圧を１５ｋＶ、電子線の照射電流を１００ｎＡ、スポット径を３００μｍとした。また、ＸＲＤ装置による結晶構造解析は、原料粉末において実施した。ＸＲＤ装置では、管球にＣｕを用いた。ＸＲＤ装置による分析では、管電圧を４０ｋＶ、管電流を２５ｍＡ、および測定範囲２θを２０°〜７０°とした。
【００２５】
ＸＲＤ装置によると、実施例１〜７および比較例１〜８による各試料において、正方晶Ｒ2Ｆｅ14Ｂ結晶構造以外の結晶相は、確認することができなかった。これにより、実施例１〜７および比較例１〜８による各試料については、正方晶Ｒ2Ｆｅ14Ｂ結晶構造となっていることが確認できた。そのため、ＷＤＳ装置によって、実施例１〜７および比較例１〜８による各試料におけるｘおよびｙの値を求めることができる。求められたｘおよびｙの値は、後述する図４に示した通りである。
【００２６】
次に、実施例１〜７および比較例１〜８による各試料における磁気特性の測定結果について説明する。保磁力の測定においては、第１測定温度Ｔ１を２３℃とし、第２測定温度Ｔ２を２００℃とした。２３℃は、室温である。２００℃は、自動車用および産業用におけるモータ動作時の環境として、起こりうる温度である。保磁力の温度係数αは、温度２３℃における保磁力、および温度２００℃における保磁力を用いて算出した。
【００２７】
図４は、実施例１〜７および比較例１〜８による各試料における主相の組成式と、保磁力の温度係数の絶対値｜α｜との関係を示す表である。
まず、母材合金Ｎｄ2Ｆｅ14Ｂに対して、ＬａおよびＳｍを同時に添加した場合と、母材合金Ｎｄ2Ｆｅ14Ｂに対して、Ｌａのみを添加した場合とを比較する。この場合、（Ｎｄ1-x-yＬａxＳｍy）2Ｆｅ14ＢにおけるＮｄの添加割合が同じ試料について、それぞれ、保磁力の温度係数の絶対値｜α｜を比較する。Ｎｄの添加割合＝０．９８０である実施例１および比較例３を比較すると、ＬａおよびＳｍが同時に添加されている実施例１の方が、Ｌａのみが添加されている比較例３と比較して、保磁力の温度係数の絶対値｜α｜は小さい。Ｎｄの添加割合＝０．９５０である実施例３および比較例４を比較すると、実施例３の方が絶対値｜α｜は小さい。同様に、Ｎｄの添加割合＝０．９０６である実施例４および比較例５を比較すると、実施例４の方が絶対値｜α｜は小さい。以上の３組の比較によると、母材合金Ｎｄ2Ｆｅ14Ｂに対して、ＬａおよびＳｍを同時に添加した場合、母材合金Ｎｄ2Ｆｅ14Ｂに対して、Ｌａのみを添加した場合と比較して、保磁力の温度係数の絶対値｜α｜は小さい。
【００２８】
次に、母材合金Ｎｄ2Ｆｅ14Ｂに対して、ＬａおよびＳｍを同時に添加した場合と、母材合金Ｎｄ2Ｆｅ14Ｂに対して、Ｓｍのみを添加した場合とを比較する。この場合、（Ｎｄ1-x-yＬａxＳｍy）2Ｆｅ14ＢにおけるＮｄの添加割合が同じ試料について、それぞれ、保磁力の温度係数の絶対値｜α｜を比較する。Ｎｄの添加割合＝０．９８０である実施例１および比較例６を比較すると、ＬａおよびＳｍが同時に添加されている実施例１の方が、Ｓｍのみが添加されている比較例６と比較して、保磁力の温度係数の絶対値｜α｜は小さい。Ｎｄの添加割合＝０．９５０である実施例３および比較例７を比較すると、実施例３の方が絶対値｜α｜は小さい。同様に、Ｎｄの添加割合＝０．９０６である実施例４および比較例８を比較すると、実施例４の方が絶対値｜α｜は小さい。以上の３組の比較によると、母材合金Ｎｄ2Ｆｅ14Ｂに対して、ＬａおよびＳｍを同時に添加した場合、母材合金Ｎｄ2Ｆｅ14Ｂに対して、Ｓｍのみを添加した場合と比較して、保磁力の温度係数の絶対値｜α｜は小さい。
【００２９】
これらの測定結果の比較により、母材合金Ｎｄ2Ｆｅ14Ｂに対して、ＬａまたはＳｍのいずれか一方のみを添加した場合よりも、母材合金Ｎｄ2Ｆｅ14Ｂに対して、ＬａおよびＳｍを同時に添加した場合の方が、保磁力の温度係数の絶対値｜α｜は小さくなることが示された。
【００３０】
次に、（Ｎｄ1-x-yＬａxＳｍy）2Ｆｅ14Ｂにおけるｘおよびｙの範囲について、図５を用いて説明する。図５は、（Ｎｄ1-x-yＬａxＳｍy）2Ｆｅ14Ｂにおけるｘおよびｙと、保磁力の温度係数の絶対値｜α｜との関係を示すグラフである。図５においては、ｘは、ｙと等しい。図５に示す通り、保磁力の温度係数の絶対値｜α｜は、ｘが０から増加するに伴って減少している。ｘ＝０．０８６の場合に、温度係数の絶対値｜α｜は、極小値を有している。ｘ＞０．０８６の場合、ｘの増加に伴って、温度係数の絶対値｜α｜は、増加している。ｘ＞０．１６の場合、温度係数の絶対値｜α｜は、ｘ＝０の場合の温度係数の絶対値｜α｜を超えている。以上より、ｘおよびｙが０．０１≦ｘ≦０．１６および０．０１≦ｙ≦０．１６である場合、保磁力の温度係数の絶対値｜α｜は、ＬａおよびＳｍを無添加としたＮｄ2Ｆｅ14Ｂの保磁力の温度係数の絶対値｜α｜より小さい。
【００３１】
磁気特性測定の結果、ｘ＝ｙ＝０．１８６である比較例２における保磁力の温度係数の絶対値｜α｜は、母材合金Ｎｄ2Ｆｅ14Ｂに対して、ＬａおよびＳｍを無添加とした比較例１における保磁力の温度係数の絶対値｜α｜より大きい。その要因として、次のことが考えられる。ＸＲＤ装置による結晶構造解析によると、比較例２の試料については、正方晶Ｎｄ2Ｆｅ14Ｂに関わるピークが検出されたものの、実施例１〜実施例７の各試料よりピーク強度が低くかった。このことから、比較例２の試料については、母材合金Ｎｄ2Ｆｅ14Ｂに対して、ＬａおよびＳｍが過剰に添加されたことによって、正方晶Ｎｄ2Ｆｅ14Ｂ結晶構造の結晶性が低下したため、高い磁気特性が得られなかったと考えられる。
【００３２】
次に、ＬａおよびＳｍが正方晶Ｒ2Ｆｅ14Ｂ結晶構造の、どの原子サイトにおいて置換されているかについて、図６〜図８を用いて説明する。置換されるサイトは、バンド計算およびハイゼンベルグモデルの分子場近似によって、置換による安定化エネルギを求め、そのエネルギの数値によって判断する。
【００３３】
まず、Ｌａにおける安定化エネルギの計算方法について説明する。安定化エネルギは、Ｎｄ8Ｆｅ56Ｂ4結晶セルを用いて、（Ｎｄ7Ｌａ1）Ｆｅ56Ｂ4＋Ｎｄと、Ｎｄ8（Ｆｅ55Ｌａ1）Ｂ4＋Ｆｅとのエネルギ差によって求めることができる。エネルギは、値が小さいほど、そのサイトに原子が置換された場合に、より安定である。すなわち、Ｌａは、原子サイトの中で、エネルギが最も小さくなる原子サイトに置換されやすい。本計算では、Ｌａが元の原子と置換された場合に、正方晶Ｒ2Ｆｅ14Ｂ結晶構造における格子定数は、原子半径の違いによって変わらないとしている。図６は、図７および図８で用いられる、正方晶Ｎｄ2Ｆｅ14Ｂにおける原子サイトを示した図である（出展：Ｊ．Ｆ．Ｈｅｒｂｓｔら：ＰＨＹＳＩＣＡＬ  ＲＥＶＩＥＷ  Ｂ，  Ｖｏｌ．２９，  Ｎｏ．７，  ｐｐ．４１７６−４１７８，  １９８４年）。
【００３４】
図７は、環境温度を変えた場合の、各置換サイトにおけるＬａの安定化エネルギを示す表である。図７によると、Ｌａの安定な置換サイトは、１０００Ｋ以上の温度では、Ｎｄ（ｆ）サイトであり、温度２９３Ｋおよび５００Ｋでは、Ｆｅ（ｃ）サイトである。実施の形態１においては、製造方法において説明したように、永久磁石の原料合金は、１０００℃以上の温度で溶融された後、急冷される。そのため、原料合金は、１０００Ｋ以上、すなわち、７２７℃以上の状態が維持されていると考えられる。したがって、上述した製造方法によって永久磁石を作製した場合、室温においても、Ｌａは、Ｎｄ（ｆ）サイトに置換されていると考えられる。このことは、Ｌａ−Ｆｅ−Ｂ合金を１０７３Ｋ（８００℃）で溶融した後に氷水で冷却した場合に、正方晶Ｌａ2Ｆｅ14Ｂが形成されている、すなわち、Ｌａが、Ｆｅ（ｃ）サイトに入らず、図６のＮｄ（ｆ）サイトに相当するサイトに入る研究報告（出展：ＹＡＯ  Ｑｉｎｇｒｏｎｇら：ＪＯＵＲＮＡＬ  ＯＦ  ＲＡＲＥ  ＥＡＲＴＨＳ，  Ｖｏｌ．３４，  Ｎｏ．１１，  ｐｐ．１１２１−１１２５，  ２０１６年）があることからも支持される。
【００３５】
次に、Ｓｍにおける安定化エネルギの計算方法について説明する。Ｓｍについては、（Ｎｄ7Ｓｍ1）Ｆｅ56Ｂ4＋Ｎｄと、Ｎｄ8（Ｆｅ55Ｓｍ1）Ｂ4＋Ｆｅとのエネルギ差を求める。原子が置換されることによって、格子定数が変化しないとした点については、Ｌａの場合と同様である。
【００３６】
図８は、環境温度を変えた場合の、各置換サイトにおけるＳｍの安定化エネルギを示す表である。図８によると、Ｓｍの安定な置換サイトは、いずれの温度においても、Ｎｄ（ｇ）サイトであることがわかる。以上より、実施例１〜実施例７および比較例１〜比較例８の各試料においては、Ｌａは、Ｎｄ（ｆ）サイトに置換され、Ｓｍは、Ｎｄ（ｇ）サイトに置換されている。Ｌａは、エネルギ的に安定なＮｄ（ｆ）サイトに置換され、Ｓｍは、エネルギ的に安定なＮｄ（ｇ）サイトに置換されている。そのため、母材合金Ｎｄ2Ｆｅ14Ｂに対して、ＬａおよびＳｍが添加された永久磁石では、製品間における磁気特性の安定性を保つことができる。
【００３７】
次に、実施の形態１における永久磁石を搭載した回転機について、図９を用いて説明する。図９は、実施の形態１における永久磁石を搭載した回転機について、回転機の軸方向に垂直な方向の断面模式図である。図９では、図の明瞭性を優先し、ハッチングおよび回転軸の詳細を省略している。
【００３８】
回転機は、ロータ３０、および図示しない環状のステータを備えている。ステータの構成は、特に限定されるものではなく、既存の構成でよい。ロータ３０は、回転軸３１を中心に回転可能である。ロータ３０は、ロータコア３２および６つの永久磁石３３を備えている。ロータコア３２は、円盤形状の電磁鋼板が複数、回転軸３１の軸線方向に積層して形成されている。ロータコア３２には、ロータ３０の周方向に沿って、６つの磁石挿入穴３４が設けられている。
【００３９】
６つの永久磁石３３は、上述した製造方法によって製造されたものである。６つの永久磁石３３は、それぞれ、対応する磁石挿入穴３４に挿入されている。６つの永久磁石３３は、ロータ３０の径方向外側における永久磁石３３の磁極が、隣り合う永久磁石３３との間で異なるように、それぞれ着磁されている。６つの永久磁石３３は、主たる生成相に正方晶Ｒ2Ｆｅ14Ｂ結晶構造を有し、組成式が（Ｎｄ1-x-yＬａxＳｍy）2Ｆｅ14Ｂであり、ｘおよびｙは、例えば、ともに０．０２５である。
【００４０】
ロータ３０の磁極数は２極以上、すなわち、永久磁石３３は、２つ以上であればよい。また、ロータ３０は、磁石埋込型のロータであるが、永久磁石をロータ外周部に接着剤で固定した表面磁石型のロータでもよい。
【００４１】
永久磁石の保磁力が高温において低下した場合、ロータ３０の動作は不安定になる。本実施の形態１に関わる永久磁石３３を用いた場合、保磁力の温度係数の絶対値が小さいので、高温においても保磁力の低下が抑制される。したがって、高温においても、ロータ３０の動作を安定化することができる。
【００４２】
このように、実施の形態１による永久磁石は、正方晶Ｒ2Ｆｅ14Ｂ結晶構造を有し、組成式が（Ｎｄ1-x-yＬａxＳｍy）2Ｆｅ14Ｂであり、ｘは、０．０１≦ｘ≦０．１６であり、ｙは、０．０１≦ｙ≦０．１６である。そのため、保磁力の温度係数の絶対値が小さい永久磁石材料を得ることができる。したがって、温度上昇に伴う永久磁石の保磁力の低下を抑制することができる。
【００４３】
また、Ｌａは、Ｎｄ（ｆ）サイトに置換され、Ｓｍは、Ｎｄ（ｇ）サイトに置換されている。そのため、永久磁石において、製品間における磁気特性の安定性を保つことができる。
【００４４】
実施の形態１による永久磁石の製造方法は、永久磁石の原料合金２６を溶融し、原料合金２６を溶融状態とする溶融工程、および溶融状態の原料合金２６を冷却する冷却工程を備えている。これにより、温度上昇に伴う保磁力の低下が抑制される永久磁石を容易に得ることができる。
【００４５】
実施の形態１における永久磁石の製造方法では、冷却工程において、冷却速度を１０2〜１０7℃／ｓとしている。これにより、ＬａがＮｄ（ｆ）サイトに置換させた状態を維持することができる。
【００４６】
実施の形態１における永久磁石の製造方法では、溶融工程において、原料合金２６を溶融する温度が、７２７℃以上、すなわち１０００Ｋ以上である。これにより、ＬａをＮｄ（ｆ）サイトに置換させることができる。
【００４７】
また、回転機は、正方晶Ｒ2Ｆｅ14Ｂ結晶構造を有し、組成式が（Ｎｄ1-x-yＬａxＳｍy）2Ｆｅ14Ｂであり、ｘは、０．０１≦ｘ≦０．１６であり、ｙは、０．０１≦ｙ≦０．１６である永久磁石３３を有している。そのため、高温においても、動作が安定である回転機を構成することができる。
【００４８】
実施の形態２．
次に、この発明の実施の形態２による永久磁石について図１０を用いて説明する。実施の形態１では、ｘおよびｙは、等しい値であった。実施の形態２では、ｘおよびｙは、異なっている。
【００４９】
図１０は、組成式（Ｎｄ1-x-yＬａxＳｍy）2Ｆｅ14Ｂにおいて、ｘおよびｙの比ｘ／ｙと、保磁力の温度係数の絶対値の比Ｃ１／Ｃ０における効果の有無との関係を示す表である。ｘは、０．０１≦ｘ≦０．１６であり、ｙは、０．０１≦ｙ≦０．１６である。Ｃ０は、Ｎｄ2Ｆｅ14Ｂにおける保磁力の温度係数の絶対値である。Ｃ１は、組成式（Ｎｄ1-x-yＬａxＳｍy）2Ｆｅ14Ｂ（０．０１≦ｘ≦０．１６、０．０１≦ｙ≦０．１６）における保磁力の温度係数の絶対値である。Ｃ１／Ｃ０が１未満の場合、保磁力の温度係数に対して、ＬａおよびＳｍの複合添加の効果が見られるとして、図１０の該当する欄に○印を付与している。また、Ｃ１／Ｃ０が１以上の場合、保磁力の温度係数に対して、ＬａおよびＳｍの複合添加の効果が見られないとして、図１０の該当する欄に×印を付与している。測定に用いた永久磁石の試料は、実施の形態１で説明した製造方法によって作製した。
【００５０】
図１０に示すように、正方晶Ｒ2Ｆｅ14Ｂ結晶構造を有する組成式（Ｎｄ1-x-yＬａxＳｍy）2Ｆｅ14Ｂの永久磁石は、ｘおよびｙにおいて、０．５≦ｘ／ｙ≦２．０の範囲にある場合、母材合金Ｎｄ2Ｆｅ14Ｂに対するＬａおよびＳｍの複合添加の効果によって、保磁力の温度係数の絶対値を小さくすることができる。
【００５１】
このように、実施の形態２による永久磁石は、ｘとｙとの比ｘ／ｙは、０．５≦ｘ／ｙ≦２．０である。これにより、保磁力の温度係数の絶対値が小さい永久磁石を得ることができる。
【００５２】
本発明においては、Ｇｄ、Ｔｂ、Ｄｙ、Ｈｏ、Ｅｒ、Ｔｍ、ＹｂおよびＬｕの高価な重希土類元素を用いていないため、保磁力の温度係数の絶対値が小さい永久磁石を、安価で製造することが可能である。
【符号の説明】
【００５３】
２６  原料合金、３３  永久磁石。
【要約】
この発明の永久磁石は、正方晶Ｒ2Ｆｅ14Ｂ結晶構造を有している。この永久磁石は、組成式が（Ｎｄ1-x-yＬａxＳｍy）2Ｆｅ14Ｂである。ここで、ｘは、０．０１≦ｘ≦０．１６の範囲の中にあり、ｙは、０．０１≦ｙ≦０．１６の範囲の中にある。【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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