(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１電極と、第２電極と、前記第１電極と前記第２電極との間に具備される２以上の有機物層とを含み、
前記第１電極はアノードであり、前記第２電極はカソードであり、
前記有機物層は、正孔注入層と、正孔輸送層と、発光層と、１以上の正孔輸送物質および１以上の電子輸送物質を含む混合層とを含み、
前記正孔注入層、前記正孔輸送層、前記発光層、および前記混合層は前記第１電極上に連続的に配置されており、
前記混合層は前記カソードと直接接触していることを特徴とする有機発光素子。
【請求項２】
前記混合層は、前記発光層に接して具備されることを特徴とする請求項１記載の有機発光素子。
【請求項３】
前記混合層の正孔輸送物質および電子輸送物質の質量比は１：４〜４：１であることを特徴とする請求項１または２記載の有機発光素子。
【請求項４】
前記混合層の正孔輸送物質および電子輸送物質のＨＯＭＯエネルギー準位の差は０．２ｅＶ以上であることを特徴とする請求項１から３のいずれか一項記載の有機発光素子。
【請求項５】
前記混合層の正孔輸送物質および電子輸送物質のＬＵＭＯエネルギー準位の差は０．２ｅＶ以上であることを特徴とする請求項１から４のいずれか一項記載の有機発光素子。
【請求項６】
前記混合層の電子輸送物質のＬＵＭＯエネルギー準位および正孔輸送物質のＨＯＭＯエネルギー準位の差は２ｅＶ以上であることを特徴とする請求項１から５のいずれか一項記載の有機発光素子。
【請求項７】
前記混合層の正孔輸送物質および電子輸送物質のイオン化電位（ｉｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｐｏｔｅｎｔｉａｌ）の差は０．２ｅＶ以上であることを特徴とする請求項１から６のいずれか一項記載の有機発光素子。
【請求項８】
前記混合層の正孔輸送物質および電子輸送物質の電子親和度（ｅｌｅｃｔｒｏｎ  ａｆｆｉｎｉｔｙ）の差は０．２ｅＶ以上であることを特徴とする請求項１から７のいずれか一項記載の有機発光素子。
【請求項９】
前記混合層の電子輸送物質の電子親和度および正孔輸送物質のイオン化電位の差は２ｅＶ以上であることを特徴とする請求項１から８のいずれか一項記載の有機発光素子。
【請求項１０】
前記混合層の正孔輸送物質は、芳香族アミン基；ジトリルアミン基；芳香族アニリン基；インドロアクリジン基；および芳香族シラン基からなる群より選択される１種以上の置換基を含むことを特徴とする請求項１から９のいずれか一項記載の有機発光素子。
【請求項１１】
前記混合層の電子輸送物質は、ピリジン基；ホスフィンオキシド基；ベンゾフラン基；ジベンゾフラン基；ベンゾチオフェン基；ジベンゾチオフェン基；ベンゾフェノン基；およびオキサジアゾール基からなる群より選択される１種以上の置換基を含むことを特徴とする請求項１から１０のいずれか一項記載の有機発光素子。
【請求項１２】
前記混合層の正孔輸送物質は、ＮＰＢ（４，４’−ｂｉｓ［Ｎ−（１−ｎａｐｈｔｈｙｌ）−Ｎ−ｐｈｅｎｙｌ−ａｍｉｎｏ］−ｂｉｐｈｅｎｙｌ）とＰＢＰ（４−ｐｈｅｎｙｌｂｅｎｚｏｐｈｅｎｏｎｅ）；ｍ−ＭＴＤＡＴＡ（４，４’４’’−ｔｒｉｓ［３−ｍｅｔｈｙｌｐｈｅｎｙｌ（ｐｈｅｎｙｌ）ａｍｉｎｏ］ｔｒｉｐｈｅｎｙｌａｍｉｎｅ）；およびＴＣＴＡ（４，４’，４’’−ｔｒｉ（Ｎ−ｃａｒｂａｚｏｌｙｌ）ｔｒｉｐｈｅｎｙｌａｍｉｎｅ）からなる群より選択される１種以上を含むことを特徴とする請求項１から１１のいずれか一項記載の有機発光素子。
【請求項１３】
前記混合層の電子輸送物質は、ＰＢＰ（４−ｐｈｅｎｙｌｂｅｎｚｏｐｈｅｎｏｎｅ）；ｔ−Ｂｕ−ＰＢＤ（２−（ｂｉｐｈｅｎｙｌ−４ｙｌ）−５−（４−ｔｅｒｔ−ｂｕｔｙｌｐｈｅｎｙｌ）−１，３，４−ｏｘａｄｉａｚｏｌｅ）；３ＴＰＹＭＢ（ｔｒｉｓ−［３−（３−ｐｙｒｉｄｙｌ）ｍｅｓｉｔｙｌ］ｂｏｒａｎｅ）；およびＢ３ＰＹＭＰＭ（ｂｉｓ−４，６−（３，５−ｄｉ−３−ｐｙｒｉｄｙｌｐｈｅｎｙｌ）−２−ｍｅｔｈｙｌｐｙｒｉｍｉ−ｄｉｎｅ）からなる群より選択される１種以上を含むことを特徴とする請求項１から１２のいずれか一項記載の有機発光素子。
【請求項１４】
前記混合層は、前記正孔輸送物質および前記電子輸送物質の電荷移動錯体を含むことを特徴とする請求項１から１３のいずれか一項記載の有機発光素子。
【請求項１５】
前記混合層は、ＮＰＢ（４，４’−ｂｉｓ［Ｎ−（１−ｎａｐｈｔｈｙｌ）−Ｎ−ｐｈｅｎｙｌ−ａｍｉｎｏ］−ｂｉｐｈｅｎｙｌ）とＰＢＰ（４−ｐｈｅｎｙｌｂｅｎｚｏｐｈｅｎｏｎｅ）の電荷移動錯体；ｍ−ＭＴＤＡＴＡ（４，４’４’’−ｔｒｉｓ［３−ｍｅｔｈｙｌｐｈｅｎｙｌ（ｐｈｅｎｙｌ）ａｍｉｎｏ］ｔｒｉｐｈｅｎｙｌａｍｉｎｅ）とｔ−Ｂｕ−ＰＢＤ（２−（ｂｉｐｈｅｎｙｌ−４ｙｌ）−５−（４−ｔｅｒｔ−ｂｕｔｙｌｐｈｅｎｙｌ）−１，３，４−ｏｘａｄｉａｚｏｌｅ）の電荷移動錯体；ｍ−ＭＴＤＡＴＡ（４，４’４’’−ｔｒｉｓ［３−ｍｅｔｈｙｌｐｈｅｎｙｌ（ｐｈｅｎｙｌ）ａｍｉｎｏ］ｔｒｉｐｈｅｎｙｌａｍｉｎｅ）と３ＴＰＹＭＢ（ｔｒｉｓ−［３−（３−ｐｙｒｉｄｙｌ）ｍｅｓｉｔｙｌ］ｂｏｒａｎｅ）の電荷移動錯体；およびＴＣＴＡ（４，４’，４’’−ｔｒｉ（Ｎ−ｃａｒｂａｚｏｌｙｌ）ｔｒｉｐｈｅｎｙｌａｍｉｎｅ）とＢ３ＰＹＭＰＭ（ｂｉｓ−４，６−（３，５−ｄｉ−３−ｐｙｒｉｄｙｌｐｈｅｎｙｌ）−２−ｍｅｔｈｙｌｐｙｒｉｍｉ−ｄｉｎｅ）の電荷移動錯体からなる群より選択される１種以上を含むことを特徴とする請求項１４記載の有機発光素子。
【請求項１６】
前記混合層の厚さは１ｎｍ以上２００ｎｍ以下であることを特徴とする請求項１から１５のいずれか一項記載の有機発光素子。
【請求項１７】
前記有機発光素子は、正孔遮断層；電荷発生層；電子遮断層；および電荷発生層からなる群より選択される１つ以上をさらに含むことを特徴とする請求項１から１６のいずれか一項記載の有機発光素子。
【請求項１８】
前記第１電極の有機物層が具備される面に対向する面に具備された基板をさらに含み、
前記基板と前記第１電極との間に具備された内部光抽出層をさらに含むことを特徴とする請求項１から１７のいずれか一項記載の有機発光素子。
【請求項１９】
前記内部光抽出層は、平坦層を含むことを特徴とする請求項１８記載の有機発光素子。
【請求項２０】
前記第１電極の有機物層が具備される面に対向する面に具備された基板をさらに含み、
前記基板の第１電極が具備される面に対向する面に外部光抽出層をさらに含むことを特徴とする請求項１から１９のいずれか一項記載の有機発光素子。
【請求項２１】
前記外部光抽出層は、平坦層を含むことを特徴とする請求項２０記載の有機発光素子。
【請求項２２】
前記有機発光素子は、フレキシブル（ｆｌｅｘｉｂｌｅ）有機発光素子であることを特徴とする請求項１から２１のいずれか一項記載の有機発光素子。
【請求項２３】
請求項１ないし２２のいずれか１項記載の有機発光素子を含むことを特徴とするディスプレイ装置。
【請求項２４】
請求項１ないし２２のいずれか１項記載の有機発光素子を含むことを特徴とする照明装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本出願は、２０１２年７月１８日付で韓国特許庁に提出された韓国特許出願第１０−２０１２−００７８４５３号の出願日の利益を主張し、その内容のすべては本明細書に組み込まれる。
【０００２】
本明細書は、有機発光素子に関するものである。
【背景技術】
【０００３】
有機発光現象とは、特定の有機分子の内部プロセスによって電流が可視光に変換される例のひとつである。有機発光現象の原理は次の通りである。陽極と陰極との間に有機物層を位置させた時、２つの電極を介して特定の有機分子の内部の間に電圧をかけると、陰極と陽極からそれぞれ電子と正孔が有機物層に注入される。有機物層に注入された電子と正孔は再結合してエキシトン（ｅｘｃｉｔｏｎ）を形成し、このエキシトンが再度基底状態に落ちて発光する。このような原理を利用する有機発光素子は、一般的に、陰極および陽極と、その間に位置する有機物層、例えば、正孔注入層、正孔輸送層、発光層、電子輸送層を含む有機物層とを含むことができる。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本明細書には、新規な構造の有機発光素子が記載される。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本明細書は、第１電極と、第２電極と、前記第１電極と前記第２電極との間に具備される２以上の有機物層とを含み、前記有機物層は、発光層と、１以上の正孔輸送物質および１以上の電子輸送物質を含む混合層とを含む有機発光素子を提供する。
【０００６】
また、本明細書は、前記有機発光素子を含むディスプレイを提供する。
【０００７】
さらに、本明細書は、前記有機発光素子を含む照明装置を提供する。
【発明の効果】
【０００８】
本明細書の有機発光素子は、駆動電圧が低いという利点がある。
【０００９】
さらに、本明細書の有機発光素子は、電力効率に優れるという利点がある。
【００１０】
また、本明細書の有機発光素子は、量子効率（Ｑｕａｎｔｕｍ  Ｅｆｆｉｃｉｅｎｃｙ、Ｑ．Ｅ．）に優れるという利点がある。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本明細書の一実施態様にかかる有機発光素子を示すものである。
【図２】本明細書の一実施態様にかかる有機発光素子を示すものである。
【図３】本明細書の一実施態様にかかる有機発光素子における各層のエネルギー準位の差を示すものである。
【図４】本明細書の一実施態様にかかる有機発光素子の混合層に含まれる電荷移動錯物のバンドギャップと、電荷移動錯物を形成する正孔輸送物質（ＨＴＭ；ｈｏｌｅ  ｔｒａｎｓｆｅｒ  ｍａｔｅｒｉａｌ）および電子輸送物質（ＥＴＭ；ｅｌｅｃｔｒｏｎ  ｔｒａｎｓｆｅｒ  ｍａｔｅｒｉａｌ）のエネルギー準位の差の一例を示すものである。
【図５】実施例および比較例による有機発光素子の駆動電圧、発光効率および量子効率の結果を示すものである。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、本明細書に例示した実施態様について詳細に説明する。
【００１３】
本明細書は、第１電極と、第２電極と、前記第１電極と前記第２電極との間に具備される２以上の有機物層とを含み、前記有機物層は、発光層と、１以上の正孔輸送物質および１以上の電子輸送物質を含む混合層とを含む有機発光素子を提供する。
【００１４】
本明細書の一実施態様によれば、前記混合層は、前記発光層に接して具備できる。
【００１５】
前記発光層に接するとは、前記混合層が発光層と物理的に接して具備されることを意味することができる。あるいは、前記混合層が本明細書で言及された他の層より最も近く発光層に具備されることを意味することもできる。
【００１６】
本明細書の一実施態様によれば、前記混合層は、混合層内で発生する電荷移動錯物を用いて、発光層で発生する三重項励起子を再活用して有機発光素子の効率を上昇させることができる。そのため、前記混合層は、有機発光素子の発光層に隣接して具備されることが好ましい。
【００１７】
本明細書の一実施態様によれば、前記有機発光素子の発光位置は、ガウス（ｇａｕｓｓｉａｎ）形態で広く分布し、発光層に隣接した前記混合層の一部まで再結合領域（ｒｅｃｏｍｂｉｎａｔｉｏｎ  ｚｏｎｅ）が分布することができる。この場合、前記混合層内の前記正孔輸送物質および電子輸送物質の電荷移動錯物で励起子のスピン状態（ｓｐｉｎ  ｓｔａｔｅ）を切り替えることができるため、発光層から捨てられる三重項励起子までも活用が可能である。また、発光層内で生成された三重項励起子が隣接した前記混合層まで移動し、前記電荷移動錯物にエネルギー転移（ｅｎｅｒｇｙ  ｔｒａｎｓｆｅｒ）が行われると、同様に、励起子のスピン状態を切り替えて、発光層から捨てられる三重項励起子までも活用が可能である。
【００１８】
本明細書の一実施態様によれば、前記発光層に含まれる物質は、前記混合層で生成される電荷移動錯物のエネルギー準位に応じて決定できる。具体的には、本明細書の一実施態様によれば、前記混合層の前記電荷移動錯物のエネルギーが２．５ｅＶの場合、発光層に含まれる発光物質のエネルギーは２．５ｅＶを超えるエネルギーを有することができる。より具体的には、本明細書の一実施態様によれば、発光層が青色発光物質を含む場合、前記混合層の電荷移動錯物のエネルギーは２．７ｅＶ以上であり得る。
【００１９】
前記電荷移動錯物のエネルギーは、電荷移動錯物のエネルギー準位を意味することができ、前記発光物質のエネルギーは、発光物質の一重項（ｓｉｎｇｌｅｔ）状態のエネルギー準位であり得る。
【００２０】
本明細書の一実施態様によれば、前記有機物層は、正孔輸送層をさらに含み、前記混合層は、前記正孔輸送層と前記発光層との間に具備できる。具体的には、前記発光層の電子移動性が正孔移動性よりも大きい場合、再結合領域（ｒｅｃｏｍｂｉｎａｔｉｏｎ  ｚｏｎｅ）は発光層と正孔輸送層との界面で発生する確率が高くなるため、前記混合層を発光層と正孔輸送層との間に具備し、発光層の三重項励起子を再活用することができる。
【００２１】
図１は、本明細書の一実施態様にかかる有機発光素子を示すものである。具体的には、アノード１０１上に正孔輸送層２０１、混合層３０１、発光層４０１、電子輸送層５０１、およびカソード６０１が順次に積層された有機発光素子を示すものである。ただし、本明細書の有機発光素子は前記構成に限定されるものではなく、追加の層がさらに含まれ得る。
【００２２】
また、本明細書の一実施態様によれば、前記有機物層は、電子輸送層をさらに含み、前記混合層は、前記電子輸送層と前記発光層との間に具備できる。具体的には、前記発光層の正孔移動性が電子移動性よりも大きい場合、再結合領域（ｒｅｃｏｍｂｉｎａｔｉｏｎ  ｚｏｎｅ）は発光層と電子輸送層との界面で発生する確率が高くなるため、前記混合層を発光層と電子輸送層との間に具備し、発光層の三重項励起子を再活用することができる。
【００２３】
図２は、本明細書の一実施態様にかかる有機発光素子を示すものである。具体的には、アノード１０１上に正孔輸送層２０１、発光層４０１、混合層３０１、電子輸送層５０１、およびカソード６０１が順次に積層された有機発光素子を示すものである。ただし、本明細書の有機発光素子は前記構成に限定されるものではなく、追加の層がさらに含まれ得る。
【００２４】
本明細書の一実施態様によれば、前記混合層は、正孔輸送物質と電子輸送物質をそれぞれ１または２以上含む層であり得る。
【００２５】
本明細書の一実施態様によれば、前記混合層は、正孔輸送物質と電子輸送物質が混合された層であり得る。具体的には、前記混合層は、正孔輸送物質と電子輸送物質が互いに結合しない状態で１つの層をなすことができる。
【００２６】
本明細書の一実施態様によれば、前記混合層は、正孔輸送物質および電子輸送物質の電荷移動錯物（ｃｈａｒｇｅ  ｔｒａｎｓｆｅｒ  ｃｏｍｐｌｅｘ）を含むことができる。具体的には、本明細書の一実施態様によれば、前記混合層は、電荷移動錯物を形成する正孔輸送物質および電子輸送物質の組み合わせで形成できる。さらに、本明細書の一実施態様によれば、前記混合層は、前記電荷移動錯物と、電荷移動錯物を形成せずに残っている正孔輸送物質と、電子輸送物質とをさらに含むことができる。
【００２７】
本明細書の一実施態様によれば、前記電荷移動錯物は、前記正孔輸送物質と電子輸送物質を混合する時、両物質の間で電荷移動錯物が形成できる。
【００２８】
本明細書の一実施態様によれば、正孔輸送物質と電子輸送物質を混合して前記電荷移動錯物を形成するには、励起状態（ｅｘｃｉｔｅｄ  ｓｔａｔｅ）で電子供与体の性質を有する正孔輸送物質から電子受容体の性質がある電子輸送物質に電子が移動しながら、両物質間の錯物（ｃｏｍｐｌｅｘ）が形成されなければならない。そのため、本明細書の一実施態様によれば、前記混合層の正孔輸送物質は強い電子供与体の性質を有し、電子輸送物質は強い電子受容体の性質を有することができる。
【００２９】
また、本明細書の一実施態様によれば、前記混合層の正孔輸送物質および電子輸送物質が組み合わせをなして、両者の間に電荷移動が起こり、両物質が静電気的人力で結合された状態となり得る。
【００３０】
本明細書の前記電荷移動錯物とは、電子と正孔が互いに異なる２つの物質に分布している状態を意味することができる。
【００３１】
本明細書の一実施態様によれば、前記混合層の電荷移動錯物は、電荷移動錯物を形成する正孔輸送物質および電子輸送物質のエネルギー準位のほか、電荷移動錯物によって生成される新たなエネルギー準位が設けられる。
【００３２】
具体的には、前記電荷移動錯物は、電子と正孔の結合（ｂｉｎｄｉｎｇ）特性によって、前記電荷移動錯物では、それぞれの正孔輸送物質および電子輸送物質に形成された励起子（ｅｘｃｉｔｅｄ  ｓｔａｔｅ、ｅｘｃｉｔｏｎ）状態より電子と正孔との間の距離がさらに遠く離れているようになる。すなわち、前記電荷移動錯物の励起子状態での電子および正孔は、それぞれの正孔輸送物質および電子輸送物質内で発生した励起子（ｅｘｃｉｔｏｎ）状態の電子および正孔よりも弱く結合されて（ｂｉｎｄｉｎｇ）いる状態となる。
【００３３】
そのため、前記電荷移動錯物は、電子と正孔との間の交換エネルギー（ｅｘｃｈａｎｇｅ  ｅｎｅｒｇｙ）を低下させるため、一重項（ｓｉｎｇｌｅｔ）エネルギー準位と三重項（ｔｒｉｐｌｅｔ）エネルギー準位との間の差を低減する。結局、正孔輸送物質と電子輸送物質の組み合わせで電荷移動錯物を形成する場合、一重項エネルギーと三重項エネルギーとの差が小さい物質を作ることができる。具体的には、本明細書の一実施態様によれば、前記電荷移動錯物は、一重項エネルギーおよび三重項エネルギーの準位の差が小さい状態を作ることができる。本明細書の一実施態様によれば、前記一重項エネルギーと三重項エネルギーとの差は０．３ｅＶ以下であり得る。
【００３４】
本発明者らは、一重項励起子のみを活用する蛍光発光を利用する有機発光素子において、効率を阻害する最大の要因は、電子−正孔の再結合によって生成される三重項励起子であることを見出した。この場合、再結合されて生成される一重項励起子は２５％前後に過ぎなかった。
【００３５】
これにより、本発明者らは、本明細書の前記混合層を含む有機発光素子を開発した。すなわち、本明細書の一実施態様にかかる有機発光素子は、前記のような問題を解決し、より高い効率を達成することができる。具体的には、前記電荷移動錯物のように一重項エネルギーと三重項エネルギーとの間の差が小さい物質を用いると、蛍光を利用した有機発光素子から捨てられていた三重項励起子を活用することができ、効率をより向上させることができる。
【００３６】
具体的には、本明細書の一実施態様にかかる有機発光素子は、電子輸送物質と正孔輸送物質の組み合わせを通じて電荷移動錯物を形成し、電荷移動錯物の小さい一重項−三重項エネルギーの差を利用して、発光層で電子と正孔の再結合によって生成される励起子の中から捨てられる三重項励起子を再活用させることにより、有機発光素子の効率の向上を実現した。
【００３７】
本明細書の一実施態様にかかる有機発光素子の発光層において、電子と正孔が再結合（ｒｅｃｏｍｂｉｎａｔｉｏｎ）する方式は、大別して、２つに分けられる。
【００３８】
第一に、本明細書の一実施態様によれば、発光層内で電子と正孔がホスト物質で再結合（ｒｅｃｏｍｂｉｎａｔｉｏｎ）して励起子（ｅｘｃｉｔｏｎ）が形成された後、ドーパント物質へのエネルギー転移（ｅｎｅｒｇｙ  ｔｒａｎｓｆｅｒ）を通じて発光することができる。具体的には、発光層をホスト−ゲストシステム（ｈｏｓｔ−ｇｕｅｓｔ  ｓｙｓｔｅｍ）で構成する場合、ホスト物質のＨＯＭＯエネルギー準位およびＬＵＭＯエネルギー準位でそれぞれ正孔および電子が注入され、ランジュバン型（Ｌａｎｇｅｖｉｎ  ｔｙｐｅ）の再結合をしてホスト物質に先に励起子が生成され、エネルギー転移を通じてドーパント物質に順次に励起子が形成され、最終的にドーパント物質で発光することができる。本明細書の一実施態様によれば、前記のような発光は、蛍光発光層を含む有機発光素子の場合であり得る。
【００３９】
第二に、本明細書の一実施態様によれば、電子と正孔がドーパント物質に直接注入され、ドーパント物質で直ちに励起子が形成されて発光することができる。具体的には、ＳＲＨ型（Ｓｈｏｃｋｌｅｙ−Ｒｅａｄ−Ｈａｌｌ  ｔｙｐｅ）と類似の形態で発光が生じることができる。本明細書の一実施態様によれば、前記のような発光は、燐光発光層を含む有機発光素子の場合であり得る。
【００４０】
本明細書の一実施態様によれば、前記発光層をホスト物質とドーパント物質の組み合わせで構成する場合、ホスト物質は、実際の発光には参加せず、励起子をドーパントに渡す役割を果たすことができる。そのため、ホスト物質は、ドーパント物質よりも高いエネルギー準位を有することができる。そのため、本明細書の一実施態様によれば、より効率的なエネルギー転移のために、ドーパント物質のエネルギー吸収範囲と重複した範囲でエネルギーを放出するホスト物質を使用することができる。
【００４１】
本明細書の一実施態様によれば、発光層内で電子と正孔の再結合がランジュバン型（Ｌａｎｇｅｖｉｎ  ｔｙｐｅ）の再結合で起こり、ホスト物質からドーパント物質へのエネルギー転移を通じて発光が生じる場合に、初期の電子と正孔の再結合によって生成されるホスト物質の励起子は、発光が生じるドーパントのエネルギーより高いエネルギーを有することができる。この時、前記ホスト物質の一重項励起子のエネルギー準位だけでなく、三重項励起子のエネルギー準位もドーパント物質のエネルギー準位よりも高くなり得る。
【００４２】
さらに、本明細書の一実施態様によれば、蛍光発光層を含む有機発光素子の場合、発光に用いられる励起子は、ホスト物質の一重項励起子であり、ホスト物質の三重項励起子は発光に寄与しなくなり得る。前記ホスト物質の三重項励起子は、寿命が長く、発光層内で拡散（ｄｉｆｆｕｓｉｏｎ）し、互いに反応（ｔｒｉｐｌｅｔ−ｔｒｉｐｌｅｔ  ａｎｎｉｈｉｌａｔｉｏｎ）して一重項励起子を作り、発光に再使用される。また、前記ホスト物質の三重項励起子は、振動−電子準位（ｖｉｂｒｏｎｉｃ  ｌｅｖｅｌ）に応じて熱を放出して消滅し、ドーパント物質の三重項にエネルギー転移をした後消滅し得る。すなわち、ホスト物質の三重項励起子は発光に寄与しない問題がある。
【００４３】
前記ホスト物質の三重項励起子は、隣接層にまで拡散することができる。そのため、本明細書の一実施態様によれば、発光層に隣接して具備された混合層に拡散したホスト物質の三重項励起子を再活用して有機発光素子の効率を上昇させることができる。具体的には、前記混合層内の電荷移動錯物は、前記発光層から捨てられる前記三重項励起子を一重項励起子に転換させることができ、この時生成された一重項励起子を発光層に伝達して発光効率を向上させることができる。また、本明細書の一実施態様によれば、前記有機発光素子の発光層が蛍光発光層の場合、発光効率の上昇がより優れることができる。
【００４４】
本明細書の一実施態様によれば、前記ホスト物質の三重項励起子のエネルギー準位がドーパントの一重項エネルギー準位より大きいか等しく、混合層内の前記電荷移動錯物のエネルギー準位より大きいか等しく、混合層内の正孔輸送物質および電子輸送物質の三重項励起子のエネルギー準位よりは小さくなり得る。
【００４５】
本明細書の一実施態様によれば、前記混合層の正孔輸送物質および電子輸送物質の質量比は１：４〜４：１であり得る。
【００４６】
具体的には、前記範囲内の正孔輸送物質および電子輸送物質を用いて混合層を形成する場合、発光層で発生する三重項励起子の活用を最大にすることができる。また、前記範囲内で前記電荷移動錯物を形成する場合、電荷移動錯物が最大に形成され、これによって、有機発光素子の効率も上昇させることができる。
【００４７】
本明細書の一実施態様によれば、前記混合層は、前記正孔輸送物質、前記電子輸送物質およびこれらの電荷移動錯物が含まれている状態であるため、電子および正孔をすべて移動させることができる。また、正孔輸送物質および電子輸送物質の混合比率を調節して電子および正孔の移動性を調節することができる。すなわち、電子および正孔の移動性を調節することにより、発光層内における電荷の均衡（ｃｈａｒｇｅ  ｂａｌａｎｃｅ）を調節することができる。
【００４８】
さらに、本明細書の一実施態様によれば、前記混合層は、ＤＯＳ（ｄｅｎｓｉｔｙ  ｏｆ  ｓｔａｔｅ）も前記正孔輸送物質および前記電子輸送物質が単独で存在する場合より広く分布することができる。すなわち、正孔または電子が移動可能なエネルギー準位も、それぞれの前記正孔輸送物質および電子輸送物質のエネルギー準位をそのまま有していてよく、それぞれの前記正孔輸送物質および電子輸送物質のＤＯＳもそのまま有していてよい。
【００４９】
また、本明細書の一実施態様によれば、前記混合層内で前記正孔輸送物質および前記電子輸送物質の間にエネルギー移動が生じることができ、正孔輸送物質および／または前記電子輸送物質と前記電荷移動錯物のエネルギー移動が生じることもできる。
【００５０】
図３は、本明細書の一実施態様にかかる有機発光素子における各層のエネルギー準位の差を示すものである。具体的には、混合層３０１のエネルギーレベルは、正孔輸送物質と電子輸送物質が混合されている状態であるため、図３のようにエネルギー分布が広く形成できる。
【００５１】
本明細書の一実施態様によれば、前記混合層の前記正孔輸送物質および前記電子輸送物質が電荷移動錯物を形成する場合、前記電荷移動錯物が有し得る最大エネルギーは、正孔輸送物質のＨＯＭＯエネルギー準位と電子輸送物質のＬＵＭＯエネルギー準位との差となり得る。この場合、電子は電子輸送物質のＬＵＭＯに存在し、正孔は正孔輸送物質のＨＯＭＯに存在しつつ、互いに弱く結合（ｂｉｎｄｉｎｇ）されている状態となり得る。そのため、前記電荷移動錯物のバンドギャップは、電荷移動錯物を形成する正孔輸送物質または電子輸送物質単独の場合よりも小くなる。また、前記電荷移動錯物の電子と正孔がクーロン引力（ｃｏｕｌｏｍｂｉｃ  ａｔｔｒａｃｔｉｏｎ）で互いに縛られて安定化されるため、前記電荷移動錯物のバンドギャップは、正孔輸送物質のＨＯＭＯエネルギー準位と電子輸送物質のＬＵＭＯエネルギー準位との差よりも小くなり得る。
【００５２】
図４は、前記混合層内の電荷移動錯物のバンドギャップと、電荷移動錯物を形成する正孔輸送物質および電子輸送物質のエネルギー準位の差の一例を示した。
【００５３】
本明細書の一実施態様によれば、前記電荷移動錯物の形成時、正孔輸送物質の正孔と電子輸送物質の電子との結合エネルギー（ｂｉｎｄｉｎｇ  ｅｎｅｒｇｙ）は０．２ｅＶ以下であり得る。
【００５４】
本明細書の一実施態様によれば、前記混合層の正孔輸送物質および電子輸送物質のＨＯＭＯエネルギー準位の差は０．２ｅＶ以上であり得る。具体的には、前記ＨＯＭＯエネルギー準位の差は０．３ｅＶ以上であり得る。
【００５５】
また、本明細書の一実施態様によれば、前記混合層の正孔輸送物質および電子輸送物質のＬＵＭＯエネルギー準位の差は０．２ｅＶ以上であり得る。具体的には、前記ＬＵＭＯエネルギー準位の差は０．３ｅＶ以上であり得る。
【００５６】
さらに、本明細書の一実施態様によれば、前記混合層の正孔輸送物質および電子輸送物質のＨＯＭＯエネルギー準位の差は０．２ｅＶ以上であり、ＬＵＭＯエネルギー準位の差は０．２ｅＶ以上であり得る。具体的には、ＨＯＭＯエネルギー準位の差は０．３ｅＶ以上であり、ＬＵＭＯエネルギー準位の差は０．３ｅＶ以上であり得る。
【００５７】
本明細書の一実施態様によれば、前記混合層の電子輸送物質のＬＵＭＯエネルギー準位および正孔輸送物質のＨＯＭＯエネルギー準位の差は２ｅＶ以上であり得る。具体的には、前記混合層の電子輸送物質のＬＵＭＯエネルギー準位および正孔輸送物質のＨＯＭＯエネルギー準位の差は２．６ｅＶ以上であり得る。
【００５８】
本明細書の一実施態様によれば、前記混合層の正孔輸送物質および電子輸送物質のイオン化電位（ｉｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｐｏｔｅｎｔｉａｌ）の差は０．２ｅＶ以上であり得る。具体的には、前記混合層の正孔輸送物質および電子輸送物質のイオン化電位（ｉｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｐｏｔｅｎｔｉａｌ）の差は０．３ｅＶ以上であり得る。
【００５９】
また、本明細書の一実施態様によれば、前記混合層の正孔輸送物質および電子輸送物質の電子親和度（ｅｌｅｃｔｒｏｎ  ａｆｆｉｎｉｔｙ）の差は０．２ｅＶ以上であり得る。具体的には、前記混合層の正孔輸送物質および電子輸送物質の電子親和度（ｅｌｅｃｔｒｏｎ  ａｆｆｉｎｉｔｙ）の差は０．３ｅＶ以上であり得る。
【００６０】
さらに、本明細書の一実施態様によれば、前記混合層の正孔輸送物質および電子輸送物質のイオン化電位の差は０．２ｅＶ以上であり、前記混合層の正孔輸送物質および電子輸送物質の電子親和度の差は０．２ｅＶ以上であり得る。具体的には、前記混合層の正孔輸送物質および電子輸送物質のイオン化電位の差は０．３ｅＶ以上であり、前記混合層の正孔輸送物質および電子輸送物質の電子親和度の差は０．３ｅＶ以上であり得る。
【００６１】
本明細書の一実施態様によれば、前記混合層の電子輸送物質の電子親和度および正孔輸送物質のイオン化電位の差は２ｅＶ以上であり得る。具体的には、前記混合層の電子輸送物質の電子親和度および正孔輸送物質のイオン化電位の差は２．６ｅＶ以上であり得る。
【００６２】
本明細書の一実施態様によれば、前記混合層の正孔輸送物質および電子輸送物質のＨＯＭＯエネルギー準位の差、ＬＵＭＯエネルギー準位の差、および電子輸送物質のＬＵＭＯエネルギー準位と正孔輸送物質のＨＯＭＯエネルギー準位との差が前記範囲にある場合、前記混合層内の励起子結合エネルギーが正孔輸送物質または電子輸送物質の励起子（ｅｘｃｉｔｏｎ）結合エネルギーより大きくなり得る。すなわち、前記正孔輸送物質と前記電子輸送物質が電荷移動錯物に円滑に形成できる。
【００６３】
また、本明細書の一実施態様によれば、前記混合層の正孔輸送物質および電子輸送物質のイオン化電位の差、電子親和度の差、および電子輸送物質の電子親和度および正孔輸送物質のイオン化電位の差が前記範囲にある場合、前記混合層内の励起子の結合エネルギーが正孔輸送物質または電子輸送物質の励起子（ｅｘｃｉｔｏｎ）結合エネルギーより大きくなり得る。すなわち、前記範囲の場合、前記正孔輸送物質と前記電子輸送物質が電荷移動錯物に円滑に形成できる。
【００６４】
具体的には、前記混合層の前記電荷移動錯物で生成される励起子の結合エネルギーは、前記混合層内の正孔輸送物質または電子輸送物質の励起子の結合エネルギーより小さい。これは、電荷移動錯物の場合、単一物質で生成される励起子より正孔と電子が互いに遠く離れているからである。そのため、本明細書の前記エネルギー準位の差に対する範囲は、前記混合層内の正孔輸送物質および電子輸送物質で生成された励起子が電荷移動錯物に転移されるために、前記励起子の結合エネルギーを克服するための最小限のエネルギーを得るためのエネルギー準位の差となり得る。
【００６５】
本明細書の一実施態様によれば、前記電荷移動錯物は、前記正孔輸送物質内の正孔と前記電子輸送物質内の電子が直接的に再結合して生成できる。具体的には、前記正孔輸送物質および電子輸送物質のエネルギーの差の範囲を満足する場合、前記混合層内の正孔輸送物質内の正孔および電子輸送物質内の電子がそれぞれ正孔輸送物質および電子輸送物質にとどまるようにして、電荷移動錯物を円滑に形成することができる。すなわち、前記範囲を満足しない場合、前記混合層内において前記正孔輸送物質の正孔が電子輸送物質に移動し、前記電子輸送物質内の電子が正孔輸送物質に移動し、電荷移動錯物の形成が円滑でなくなる。
【００６６】
本明細書における「ＨＯＭＯ」とは、最高占有分子オービタル（ｔｈｅ  ｈｉｇｈｅｓｔ  ｏｃｃｕｐｉｅｄ  ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  ｏｒｂｉｔａｌ）を意味し、「ＬＵＭＯ」とは、最低非占有分子オービタル（ｔｈｅ  ｌｏｗｅｓｔ  ｕｎｏｃｃｕｐｉｅｄ  ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  ｏｒｂｉｔａｌ）を意味する。
【００６７】
また、本明細書における「ＨＯＭＯエネルギー準位の差」および「ＬＵＭＯエネルギー準位の差」とは、各エネルギー値の絶対値の差を意味する。また、ＨＯＭＯおよびＬＵＭＯエネルギー準位は絶対値で表した。
【００６８】
さらに、本明細書の前記励起子の結合エネルギーとは、励起状態の分子内にある電子と電荷との間のクーロンポテンシャル（ｃｏｕｌｏｍｂ  ｐｏｔｅｎｔｉａｌ）の大きさを意味する。
【００６９】
ＨＯＭＯエネルギー準位の測定は、薄膜表面にＵＶを照射し、この時飛び出る電子（ｅｌｅｃｔｒｏｎ）を検出して物質のイオン化電位（ｉｏｎｉｚａｔｉｏｎ  ｐｏｔｅｎｔｉａｌ）を測定するＵＰＳ（ＵＶ  ｐｈｏｔｏｅｌｅｃｔｒｏｎ  ｓｐｅｃｔｒｏｓｃｏｐｙ）を利用することができる。あるいは、ＨＯＭＯエネルギー準位の測定は、測定対象物質を電解液と共に溶媒に溶かした後、電圧走査（ｖｏｌｔａｇｅ  ｓｗｅｅｐ）を通じて酸化電位（ｏｘｉｄａｔｉｏｎ  ｐｏｔｅｎｔｉａｌ）を測定するＣＶ（ｃｙｃｌｉｃ  ｖｏｌｔａｍｍｅｔｒｙ）を利用することができる。薄膜形態のＨＯＭＯエネルギー準位を測定する場合には、ＣＶよりＵＰＳでより正確な値を測定することができ、本明細書のＨＯＭＯエネルギー準位はＵＰＳ方法を通じて測定した。
【００７０】
ＬＵＭＯエネルギー準位は、ＩＰＥＳ（Ｉｎｖｅｒｓｅ  Ｐｈｏｔｏｅｌｅｃｔｒｏｎ  Ｓｐｅｃｔｒｏｓｃｏｐｙ）または電気化学的還元電位（ｅｌｅｃｔｒｏｃｈｅｍｉｃａｌ  ｒｅｄｕｃｔｉｏｎ  ｐｏｔｅｎｔｉａｌ）の測定を通じて求めることができる。ＩＰＥＳは、電子ビーム（ｅｌｅｃｔｒｏｎ  ｂｅａｍ）を薄膜に照射し、この時出る光を測定してＬＵＭＯエネルギー準位を決定する方法である。また、電気化学的還元電位の測定は、測定対象物質を電解液と共に溶媒に溶かした後、電圧走査（ｖｏｌｔａｇｅ  ｓｗｅｅｐ）を通じて還元電位（ｒｅｄｕｃｔｉｏｎ  ｐｏｔｅｎｔｉａｌ）を測定することができる。あるいは、ＨＯＭＯエネルギー準位と対象物質のＵＶ吸収程度を測定して得た一重項のエネルギー準位を用いてＬＵＭＯエネルギー準位を計算することができる。
【００７１】
本明細書の一実施態様によれば、前記混合層の正孔輸送物質は、芳香族アミン基；ジトリルアミン基；芳香族アニリン基；インドロアクリジン基；および芳香族シラン基からなる群より選択される１種以上の置換基を含むことができる。
【００７２】
本明細書の一実施態様によれば、前記芳香族アミン基は、カルバゾール基、フェニルアミン基およびジフェニルアミン基などとなり得、これらに限定されるものではない。
【００７３】
本明細書の一実施態様によれば、前記混合層の正孔輸送物質は、ＮＰＢ（４，４’−ｂｉｓ［Ｎ−（１−ｎａｐｈｔｈｙｌ）−Ｎ−ｐｈｅｎｙｌ−ａｍｉｎｏ］−ｂｉｐｈｅｎｙｌ）とＰＢＰ（４−ｐｈｅｎｙｌｂｅｎｚｏｐｈｅｎｏｎｅ）；ｍ−ＭＴＤＡＴＡ（４，４’，４’’−ｔｒｉｓ［３−ｍｅｔｈｙｌｐｈｅｎｙｌ（ｐｈｅｎｙｌ）ａｍｉｎｏ］ｔｒｉｐｈｅｎｙｌａｍｉｎｅ）；およびＴＣＴＡ（４，４’，４’’−ｔｒｉ（Ｎ−ｃａｒｂａｚｏｌｙｌ）ｔｒｉｐｈｅｎｙｌａｍｉｎｅ）からなる群より選択される１種以上を含むことができる。
【００７４】
前記ｍ−ＭＴＤＡＴＡのＬＵＭＯエネルギー準位は２ｅＶであり、ＨＯＭＯエネルギー準位は５．１ｅＶである。また、ＴＣＴＡのＬＵＭＯエネルギー準位は２．１ｅＶであり、ＨＯＭＯエネルギー準位は５．５ｅＶである。
【００７５】
また、本明細書の一実施態様によれば、前記混合層の正孔輸送物質は、アリールアミン（Ａｒｙｌａｍｉｎｅ）、芳香族アミン（ａｒｏｍａｔｉｃ  ａｍｉｎｅ）、チオフェン（ｔｈｉｏｐｈｅｎｅ）、カルバゾール（ｃａｒｂａｚｏｌｅ）、フッ素（ｆｌｕｏｒｉｎｅ）誘導体、Ｎ，Ｎ’−ビス（ナフタレン−１−イル）−Ｎ，Ｎ’−ビス（フェニル）−ベンジジン（Ｎ，Ｎ’−ｂｉｓ（ｎａｐｈｔｈａｌｅｎ−１−ｙｌ）−Ｎ，Ｎ’−ｂｉｓ（ｐｈｅｎｙｌ）−ｂｅｎｚｉｄｉｎｅ）、Ｎ，Ｎ’−ビス（ナフタレン−２−イル）−Ｎ，Ｎ’−ビス（フェニル）−ベンジジン（Ｎ，Ｎ’−ｂｉｓ（ｎａｐｈｔｈａｌｅｎ−２−ｙｌ）−Ｎ，Ｎ’−ｂｉｓ（ｐｈｅｎｙｌ）−ｂｅｎｚｉｄｉｎｅ）、Ｎ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−Ｎ，Ｎ’−ビス（フェニル）−ベンジジン（Ｎ，Ｎ’−ｂｉｓ（３−ｍｅｔｈｙｌｐｈｅｎｙｌ）−Ｎ，Ｎ’−ｂｉｓ（ｐｈｅｎｙｌ）−ｂｅｎｚｉｄｉｎｅ）、Ｎ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−Ｎ，Ｎ’−ビス（フェニル）−９，９−スピロビフルオレン（Ｎ，Ｎ’−ｂｉｓ（３−ｍｅｔｈｙｌｐｈｅｎｙｌ）−Ｎ，Ｎ’−ｂｉｓ（ｐｈｅｎｙｌ）−９，９−ｓｐｉｒｏｂｉｆｌｕｏｒｅｎｅ）、Ｎ，Ｎ’−ビス（ナフタレン−１−イル）−Ｎ，Ｎ’−ビス（フェニル）−９，９−スピロビフルオレン（Ｎ，Ｎ’−ｂｉｓ（ｎａｐｈｔｈａｌｅｎ−１−ｙｌ）−Ｎ，Ｎ’−ｂｉｓ（ｐｈｅｎｙｌ）−９，９−ｓｐｉｒｏｂｉｆｌｕｏｒｅｎｅ）、Ｎ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−Ｎ，Ｎ’−ビス（フェニル）−９，９−ジフェニル−フルオレン（Ｎ，Ｎ’−ｂｉｓ（３−ｍｅｔｈｙｌｐｈｅｎｙｌ）−Ｎ，Ｎ’−ｂｉｓ（ｐｈｅｎｙｌ）−９，９−ｄｉｐｈｅｎｙｌ−ｆｌｕｏｒｅｎｅ）、Ｎ，Ｎ’−ビス（ナフタレン−１−イル）−Ｎ，Ｎ’−ビス（フェニル）−９，９−ジメチル−フルオレン（Ｎ，Ｎ’−ｂｉｓ（ｎａｐｈｔｈａｌｅｎ−１−ｙｌ）−Ｎ，Ｎ’−ｂｉｓ（ｐｈｅｎｙｌ）−９，９−ｄｉｍｅｔｈｙｌ−ｆｌｕｏｒｅｎｅ）、Ｎ，Ｎ’−ビス（ナフタレン−１−イル）−Ｎ，Ｎ’−ビス（フェニル）−９，９−ジフェニル−フルオレン（Ｎ，Ｎ’−ｂｉｓ（ｎａｐｈｔｈａｌｅｎ−１−ｙｌ）−Ｎ，Ｎ’−ｂｉｓ（ｐｈｅｎｙｌ）−９，９−ｄｉｐｈｅｎｙｌ−ｆｌｕｏｒｅｎｅ）、２，２’，７，７’−テトラキス（Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノ）−９，９−スピロビフルオレン（２，２’，７，７’−ｔｅｔｒａｋｉｓ（Ｎ，Ｎ−ｄｉｐｈｅｎｙｌａｍｉｎｏ）−９，９−ｓｐｉｒｏｂｉｆｌｕｏｒｅｎｅ）、９，９−ビス［４−（Ｎ，Ｎ−ビス−ナフタレン−２−イル−アミノ）フェニル］−９Ｈ−フルオレン（９，９−ｂｉｓ［４−（Ｎ，Ｎ−ｂｉｓ−ｎａｐｈｔｈａｌｅｎ−２−ｙｌ−ａｍｉｎｏ）ｐｈｅｎｙｌ］−９Ｈ−ｆｌｕｏｒｅｎｅ）、９，９−ビス［４−（Ｎ−ナフタレン−１−イル−Ｎ−フェニルアミノ）−フェニル］−９Ｈ−フルオレン（９，９−ｂｉｓ［４−（Ｎ−ｎａｐｈｔｈａｌｅｎ−１−ｙｌ−Ｎ−ｐｈｅｎｙｌａｍｉｎｏ）−ｐｈｅｎｙｌ］−９Ｈ−ｆｌｕｏｒｅｎｅ）、Ｎ，Ｎ’−ビス（フェナントレン−９−イル）−Ｎ，Ｎ’−ビス（フェニル）−ベンジジン（Ｎ，Ｎ’−ｂｉｓ（ｐｈｅｎａｎｔｈｒｅｎ−９−ｙ���）−Ｎ，Ｎ’−ｂｉｓ（ｐｈｅｎｙｌ）−ｂｅｎｚｉｄｉｎｅ）、２，２’−ビス（Ｎ，Ｎ−ジ−フェニル−アミノ）−９，９−スピロビフルオレン（２，２’−ｂｉｓ（Ｎ，Ｎ−ｄｉ−ｐｈｅｎｙｌ−ａｍｉｎｏ）−９，９−ｓｐｉｒｏｂｉｆｌｕｏｒｅｎｅ）、ジ−［４−（Ｎ，Ｎ−ジトリル−アミノ）−フェニル］シクロヘキサン（Ｄｉ−［４−（Ｎ，Ｎ−ｄｉｔｏｌｙｌ−ａｍｉｎｏ）−ｐｈｅｎｙｌ］ｃｙｃｌｏｈｅｘａｎｅ）、２，２’，７，７’−テトラ（Ｎ，Ｎ−ジトリル）アミノ−９，９−スピロ−ビフルオレン（２，２’，７，７’−ｔｅｔｒａ（Ｎ，Ｎ−ｄｉｔｏｌｙｌ）ａｍｉｎｏ−９，９−ｓｐｉｒｏ−ｂｉｆｌｕｏｒｅｎｅ）、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラ−ナフタレン−２−イル−ベンジジン（Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−ｔｅｔｒａ−ｎａｐｈｔｈａｌｅｎ−２−ｙｌ−ｂｅｎｚｉｄｉｎｅ）、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラ−（３−メチルフェニル）−３，３’−ジメチルベンジジン（Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−ｔｅｔｒａ−（３−ｍｅｔｈｙｌｐｈｅｎｙｌ）−３，３’−ｄｉｍｅｔｈｙｌｂｅｎｚｉｄｉｎｅ）、Ｎ，Ｎ’−ジ（ナフタレン−２−イル）−Ｎ，Ｎ’−ジフェニルベンゼン−１，４−ジアミン（Ｎ，Ｎ’−ｄｉ（ｎａｐｈｔｈａｌｅｎ−２−ｙｌ）−Ｎ，Ｎ’−ｄｉｐｈｅｎｙｌｂｅｎｚｅｎｅ−１，４−ｄｉａｍｉｎｅ）、Ｎ１，Ｎ４−ジフェニル−Ｎ１，Ｎ４−ジｍ−トリルベンゼン−１，４−ジアミン（Ｎ１，Ｎ４−ｄｉｐｈｅｎｙｌ−Ｎ１，Ｎ４−ｄｉｍ−ｔｏｌｙｌｂｅｎｚｅｎｅ−１，４−ｄｉａｍｉｎｅ）、トリス（４−（キノリン−８−イル）フェニル）アミン（Ｔｒｉｓ（４−（ｑｕｉｎｏｌｉｎ−８−ｙｌ）ｐｈｅｎｙｌ）ａｍｉｎｅ）、２，２’−ビス（３−（Ｎ，Ｎ−ジ−ｐ−トリルアミノ）フェニル）ビフェニル（２，２’−ｂｉｓ（３−（Ｎ，Ｎ−ｄｉ−ｐ−ｔｏｌｙｌａｍｉｎｏ）ｐｈｅｎｙｌ）ｂｉｐｈｅｎｙｌ）、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラキス（４−メトキシフェニル）ベンジジン（Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−ｔｅｔｒａｋｉｓ（４−ｍｅｔｈｏｘｙｐｈｅｎｙｌ）ｂｅｎｚｉｄｉｎｅ）、およびＮ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ジ−［４−（Ｎ，Ｎ−ジトリル−アミノ）フェニル］ベンジジン（Ｎ，Ｎ’−ｄｉｐｈｅｎｙｌ−Ｎ，Ｎ’−ｄｉ−［４−（Ｎ，Ｎ−ｄｉｔｏｌｙｌ−ａｍｉｎｏ）ｐｈｅｎｙｌ］ｂｅｎｚｉｄｉｎｅ）などとなり得る。ただし、前記正孔輸送物質に限定されるものではなく、電子供与体の特性が強い物質であれば前記正孔輸送物質として使用可能である。
【００７６】
本明細書の一実施態様によれば、前記混合層の電子輸送物質は、ピリジン基；トリアジン基；ホスフィンオキシド基；ベンゾフラン基；ジベンゾフラン基；ベンゾチオフェン基；ジベンゾチオフェン基；ベンゾフェノン基；およびオキサジアゾール基からなる群より選択される１種以上の置換基を含むことができる。
【００７７】
本明細書の一実施態様によれば、前記混合層の電子輸送物質は、ＰＢＰ（４−ｐｈｅｎｙｌｂｅｎｚｏｐｈｅｎｏｎｅ）；ｔ−Ｂｕ−ＰＢＤ（２−（ｂｉｐｈｅｎｙｌ−４ｙｌ）−５−（４−ｔｅｒｔ−ｂｕｔｙｌｐｈｅｎｙｌ）−１，３，４−ｏｘａｄｉａｚｏｌｅ）；３ＴＰＹＭＢ（ｔｒｉｓ−［３−（３−ｐｙｒｉｄｙｌ）ｍｅｓｉｔｙｌ］ｂｏｒａｎｅ）；およびＢ３ＰＹＭＰＭ（ｂｉｓ−４，６−（３，５−ｄｉ−３−ｐｙｒｉｄｙｌｐｈｅｎｙｌ）−２−ｍｅｔｈｙｌｐｙｒｉｍｉ−ｄｉｎｅ）からなる群より選択される１種以上を含むことができる。
【００７８】
ｔ−Ｂｕ−ＰＢＤの場合、ＬＵＭＯエネルギー準位は２．４ｅＶであり、ＨＯＭＯエネルギー準位は６．１ｅＶである。また、Ｂ３ＰＹＭＰＢのＬＵＭＯエネルギー準位は３．２ｅＶであり、ＨＯＭＯエネルギー準位は６．８ｅＶである。
【００７９】
また、本明細書の一実施態様によれば、前記混合層の電子輸送物質は、２，２’，２’’−（１，３，５−ベンジントリイル）−トリス（１−フェニル−１Ｈ−ベンズイミダゾール）（２，２’，２’’−（１，３，５−ｂｅｎｚｉｎｅｔｒｉｙｌ）−ｔｒｉｓ（１−ｐｈｅｎｙｌ−１Ｈ−ｂｅｎｚｉｍｉｄａｚｏｌｅ））、２−（４−ビフェニル）−５−（４−タート−ブチルフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール（２−（４−ｂｉｐｈｅｎｙｌ）−５−（４−ｔｅｒｔ−ｂｕｔｙｌｐｈｅｎｙｌ）−１，３，４−ｏｘａｄｉａｚｏｌｅ）、２，９−ジメチル−４，７−ジフェニル−１，１０−フェナントロリン（２，９−ｄｉｍｅｔｈｙｌ−４，７−ｄｉｐｈｅｎｙｌ−１，１０−ｐｈｅｎａｎｔｈｒｏｌｉｎｅ）、４，７−ジフェニル−１，１０−フェナントロリン（４，７−ｄｉｐｈｅｎｙｌ−１，１０−ｐｈｅｎａｎｔｈｒｏｌｉｎｅ）、ビス（２−メチル−８−キノリノレート）−４−（フェニルフェノラート）アルミニウム（Ｂｉｓ（２−ｍｅｔｈｙｌ−８−ｑｕｉｎｏｌｉｎｏｌａｔｅ）−４−（ｐｈｅｎｙｌｐｈｅｎｏｌａｔｏ）ａｌｕｍｉｎｉｕｍ）、１，３−ビス［２−（２，２’−ビピリジン−６−イル）−１，３，４−オキサジアゾ−５−イル］ベンゼン（１，３−ｂｉｓ［２−（２，２’−ｂｉｐｙｒｉｄｉｎｅ−６−ｙｌ）−１，３，４−ｏｘａｄｉａｚｏ−５−ｙｌ］ｂｅｎｚｅｎｅ）、６，６’−ビス［５−（ビフェニル−４−イル）−１，３，４−オキサジアゾ−２−イル］−２，２’−ビピリジル（６，６’−ｂｉｓ［５−（ｂｉｐｈｅｎｙｌ−４−ｙｌ）−１，３，４−ｏｘａｄｉａｚｏ−２−ｙｌ］−２，２’−ｂｉｐｙｒｉｄｙｌ）、３−（４−ビフェニル）−４−フェニル−５−タート−ブチルフェニル−１，２，４−トリアゾール（３−（４−ｂｉｐｈｅｎｙｌ）−４−ｐｈｅｎｙｌ−５−ｔｅｒｔ−ｂｕｔｙｌｐｈｅｎｙｌ−１，２，４−ｔｒｉａｚｏｌｅ）、４−（ナフタレン−１−イル）−３，５−ジフェニル−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール（４−（ｎａｐｈｔｈａｌｅｎ−１−ｙｌ）−３，５−ｄｉｐｈｅｎｙｌ−４Ｈ−１，２，４−ｔｒｉａｚｏｌｅ）、２，９−ビス（ナフタレン−２−イル）−４，７−ジフェニル−１，１０−フェナントロリン（２，９−ｂｉｓ（ｎａｐｈｔｈａｌｅｎ−２−ｙｌ）−４，７−ｄｉｐｈｅｎｙｌ−１，１０−ｐｈｅｎａｎｔｈｒｏｌｉｎｅ）、１，３−ビス［２−（４−タート−ブチルフェニル）−１，３，４−オキサジアゾ−５−イル］ベンゼン（１，３−ｂｉｓ［２−（４−ｔｅｒｔ−ｂｕｔｙｌｐｈｅｎｙｌ）−１，３，４−ｏｘａｄｉａｚｏ−５−ｙｌ］ｂｅｎｚｅｎｅ）、トリス（２，４，６−トリメチル−３−（ピリジン−３−イル）フェニル）ボラン（Ｔｒｉｓ（２，４，６−ｔｒｉｍｅｔｈｙｌ−３−（ｐｙｒｉｄｉｎ−３−ｙｌ）ｐｈｅｎｙｌ）ｂｏｒａｎｅ）、１−メチル−２−（４−（ナフタレン−２−イル）フェニル）−１Ｈイミダゾ［４，５ｆ］［１，１０］フェナントロリン（１−ｍｅｔｈｙｌ−２−（４−（ｎａｐｈｔｈａｌｅｎ−２−ｙｌ）ｐｈｅｎｙｌ）−１Ｈｉｍｉｄａｚｏ［４，５ｆ］［１，１０］ｐｈｅｎａｎｔｈｒｏｌｉｎｅ）、フェニル−ジピレニルホスフィンオキシド（Ｐｈｅｎｙｌ−ｄｉｐｙｒｅｎｙｌｐｈｏｓｐｈｉｎｅ  ｏｘｉｄｅ）、３，３’，５，５’−テトラ［（ｍ−ピリジル）−フェン−３−イル］ビフェニル（３，３’，５，５’−ｔｅｔｒａ［（ｍ−ｐｙｒｉｄｙｌ）−ｐｈｅｎ−３−ｙｌ］ｂｉｐｈｅｎｙｌ）、１，３，５−トリ［（３−ピリジル）−フェン−３−イル］ベンゼン（１，３，５−ｔｒｉ［（３−ｐｙｒｉｄｙｌ）−ｐｈｅｎ−３−ｙｌ］ｂｅｎｚｅｎｅ）、４，４’−ビス（４，６−ジフェニル−１，３，５−トリアジン−２−イル）ビフェニル（４，４’−ｂｉｓ（４，６−ｄｉｐｈｅｎｙｌ−１，３，５−ｔｒｉａｚｉｎ−２−ｙｌ）ｂｉｐｈｅｎｙｌ）、１，３−ビス［３，５−ジ（ピリジン−３−イル）フェニル］ベンゼン（１，３−ｂｉｓ［３，５−ｄｉ（ｐｙｒｉｄｉｎ−３−ｙｌ）ｐｈｅｎｙｌ］ｂｅｎｚｅｎｅ）、およびジフェニルビス（４−（ピリジン−３−イル）フェニル）シラン（Ｄｉｐｈｅｎｙｌｂｉｓ（４−（ｐｙｒｉｄｉｎ−３−ｙｌ）ｐｈｅｎｙｌ）ｓｉｌａｎｅ）などとなり得る。ただし、前記電子輸送物質に限定されるものではなく、電子親和度が大きく、電子受容体の特性が強い物質であれば前記電子輸送物質として使用可能である。
【００８０】
本明細書の一実施態様によれば、前記混合層は、ＮＰＢ（４，４’−ｂｉｓ［Ｎ−（１−ｎａｐｈｔｈｙｌ）−Ｎ−ｐｈｅｎｙｌ−ａｍｉｎｏ］−ｂｉｐｈｅｎｙｌ）とＰＢＰ（４−ｐｈｅｎｙｌｂｅｎｚｏｐｈｅｎｏｎｅ）の電荷移動錯物；ｍ−ＭＴＤＡＴＡ（４，４’４’’−ｔｒｉｓ［３−ｍｅｔｈｙｌｐｈｅｎｙｌ（ｐｈｅｎｙｌ）ａｍｉｎｏ］ｔｒｉｐｈｅｎｙｌａｍｉｎｅ）とｔ−Ｂｕ−ＰＢＤ（２−（ｂｉｐｈｅｎｙｌ−４ｙｌ）−５−（４−ｔｅｒｔ−ｂｕｔｙｌｐｈｅｎｙｌ）−１，３，４−ｏｘａｄｉａｚｏｌｅ）の電荷移動錯物；ｍ−ＭＴＤＡＴＡ（４，４’４’’−ｔｒｉｓ［３−ｍｅｔｈｙｌｐｈｅｎｙｌ（ｐｈｅｎｙｌ）ａｍｉｎｏ］ｔｒｉｐｈｅｎｙｌａｍｉｎｅ）と３ＴＰＹＭＢ（ｔｒｉｓ−［３−（３−ｐｙｒｉｄｙｌ）ｍｅｓｉｔｙｌ］ｂｏｒａｎｅ）の電荷移動錯物；およびＴＣＴＡ（４，４’，４’’−ｔｒｉ（Ｎ−ｃａｒｂａｚｏｌｙｌ）ｔｒｉｐｈｅｎｙｌａｍｉｎｅ）とＢ３ＰＹＭＰＭ（ｂｉｓ−４，６−（３，５−ｄｉ−３−ｐｙｒｉｄｙｌｐｈｅｎｙｌ）−２−ｍｅｔｈｙｌｐｙｒｉｍｉ−ｄｉｎｅ）の電荷移動錯物からなる群より選択される１種以上を含むことができる。具体的には、前記具体的な電荷移動錯体の場合、前述した混合層の優れた効果が極大化される。
【００８１】
本明細書の一実施態様によれば、前記混合層を含む有機発光素子の駆動電圧は、前記混合層を含まない有機発光素子の駆動電圧に比べて高くなく、低い駆動電圧を示す。したがって、本明細書の有機発光素子は優れた効率を有することができる。
【００８２】
本明細書の一実施態様によれば、前記混合層を含む有機発光素子の量子効率は、前記混合層を含まない有機発光素子の量子効率に比べて１０％以上向上することができる。
【００８３】
本明細書の一実施態様によれば、前記混合層を含む有機発光素子の発光効率（ｌｍ／Ｗ）は、前記混合層を含まない有機発光素子に比べて２０％以上向上することができる。
【００８４】
本明細書の一実施態様によれば、前記混合層を含む有機発光素子は、ＤＦ（Ｄｅｌａｙｅｄ  Ｆｌｕｏｒｅｓｃｅｎｃｅ）の少ない供与によってより良い量子効率を得ることができる。
【００８５】
本明細書の一実施態様によれば、前記混合層を含む有機発光素子は、蛍光または燐光発光素子で向上した量子効率を有することができる。具体的には、前記混合層を含む有機発光素子は、蛍光素子で向上した量子効率を有することができる。より具体的には、前記蛍光素子は、蛍光ブルー素子であり得る。
【００８６】
本明細書の一実施態様によれば、前記混合層の厚さは１ｎｍ以上２００ｎｍ以下であり得る。具体的には、前記混合層の厚さは１ｎｍ以上２０ｎｍ以下、または１ｎｍ以上１０ｎｍ以下であり得る。
【００８７】
本明細書の前記混合層を前記厚さ範囲内で形成する場合、前記混合層が発光層の三重項励起子を再活用しやすくなる。すなわち、前記混合層が前記厚さ範囲にある場合、有機発光素子の効率が向上する。
【００８８】
本明細書の一実施態様によれば、前記有機発光素子は、正孔注入層；正孔遮断層；電荷発生層；電子遮断層；電荷発生層；および電子注入層からなる群より選択される１つ以上をさらに含むことができる。
【００８９】
前記電荷発生層（Ｃｈａｒｇｅ  Ｇｅｎｅｒａｔｉｎｇ  ｌａｙｅｒ）とは、電圧をかけると、正孔と電子が発生する層をいう。
【００９０】
本明細書において、電荷とは、電子または正孔を意味する。
【００９１】
本明細書において、量子効率（Ｑｕａｎｔｕｍ  Ｅｆｆｉｃｉｅｎｃｙ）は、注入された電荷数と発光する光子数との比率で定義される。
【００９２】
本明細書の一実施態様によれば、前記第１電極はアノードであり、前記第２電極はカソードであり得る。
【００９３】
また、本明細書の一実施態様によれば、前記第１電極はカソードであり、前記第２電極はアノードであり得る。
【００９４】
一般的に、有機発光素子では、カソードから発光層に電子が注入および輸送され、アノードから発光層に正孔が注入および輸送される。
【００９５】
有機発光素子において、発光特性は、素子の重要な特性のひとつである。有機発光素子で発光が効率的に行われるためには、発光領域における電荷の均衡（ｃｈａｒｇｅ  ｂａｌａｎｃｅ）が行われることが重要である。このためには、カソードから輸送される電子とアノードから輸送される正孔が量的に均衡をなす必要があるだけでなく、電子と正孔が出会って共にエキシトン（ｅｘｉｔｏｎ）を形成する地点が発光領域内である必要がある。
【００９６】
本明細書の一実施態様によれば、前記混合層を含む有機発光素子は、電荷の均衡を向上させることができる。
【００９７】
以下、本明細書の実施態様にかかる有機発光素子を構成する各層について具体的に説明する。以下で説明する各層の物質は、単一物質または２以上の物質の混合物であり得る。
【００９８】
アノード
アノードは、金属、金属酸化物または導電性ポリマーを含む。前記導電性ポリマーは、電気伝導性ポリマーを含むことができる。例えば、前記アノードは約３．５〜５．５ｅＶの仕事関数値を有することができる。例示的な導電性物質の例は、炭素、アルミニウム、バナジウム、クロム、銅、亜鉛、銀、金、その他の金属およびこれらの合金；亜鉛酸化物、インジウム酸化物、スズ酸化物、インジウムスズ酸化物（ＩＴＯ）、インジウム亜鉛酸化物、およびその他のこれと類似の金属酸化物；ＺｎＯ：ＡｌおよびＳｎＯ２：Ｓｂのような酸化物と金属の混合物などがある。アノード材料としては、透明物質が使用されてもよく、不透明物質が使用されてもよい。アノード方向に発光する構造の場合、アノードは透明に形成できる。ここで、透明とは、有機物層から発光した光が透過できればよく、光の透過度は特に限定されない。
【００９９】
例えば、本明細書による有機発光素子が前面発光型であり、アノードが有機物層およびカソードの形成前に基板上に形成される場合には、アノード材料として、透明物質だけでなく、光反射率に優れた不透明物質も使用可能である。例えば、本明細書による有機発光素子が後面発光型であり、アノードが有機物層およびカソードの形成前に基板上に形成される場合には、アノード材料として、透明物質が使用されるか、不透明物質が透明になる程度に薄膜で形成されなければならない。
【０１００】
発光層（ＥＭＬ）
発光層では正孔伝達と電子伝達が同時に起こるため、発光層は、ｎ型特性とｐ型特性をすべて有することができる。便宜上、電子輸送が正孔輸送に比べて速い場合にｎ型発光層、正孔輸送が電子輸送に比べて速い場合にｐ型発光層と定義することができる。
【０１０１】
ｎ型発光層はこれらに限定されないが、アルミニウムトリス（８−ヒドロキシキノリン）（Ａｌｑ３）；８−ヒドロキシキノリンベリリウム（ＢＡｌｑ）；ベンズオキサゾール系化合物、ベンズチアゾール系化合物またはベンズイミダゾール系化合物；ポリフルオレン系化合物；シラシクロペンタジエン（ｓｉｌｏｌｅ）系化合物などを含む。
【０１０２】
ｐ型発光層はこれらに限定されるものではないが、カルバゾール系化合物；アントラセン系化合物；ポリフェニレンビニレン（ＰＰＶ）系ポリマー；あるいは、スピロ（ｓｐｉｒｏ）化合物などを含む。
【０１０３】
カソード
カソード物質としては、通常、電子注入が容易に行われるように、仕事関数の小さい物質が好ましい。
【０１０４】
例えば、本明細書では、カソード材料として、仕事関数が２ｅＶ〜５ｅＶの物質が使用可能である。前記カソードはこれらに限定されないが、マグネシウム、カルシウム、ナトリウム、カリウム、チタン、インジウム、イットリウム、リチウム、ガドリニウム、アルミニウム、銀、スズおよび鉛のような金属またはこれらの合金；ＬｉＦ／ＡｌまたはＬｉＯ２／Ａｌのような多層構造の物質などを含む。
【０１０５】
前記カソードは、前記アノードと同じ物質で形成できる。この場合、前記カソードとしては、前記アノードの材料として例示した材料で形成できる。あるいは、カソードまたはアノードは、透明物質を含むことができる。
【０１０６】
本明細書の一実施態様によれば、前記有機発光素子は、光抽出層を含むことができる。具体的には、本明細書の一実施態様によれば、前記光抽出層は、内部光抽出層または外部光抽出層であり得る。
【０１０７】
また、本明細書の一実施態様によれば、前記有機発光素子は、基板をさらに含むことができる。具体的には、前記有機発光素子は、前記基板上に前記第１電極または第２電極が具備できる。
【０１０８】
本明細書の一実施態様によれば、前記有機発光素子は、前記第１電極の有機物層が具備される面に対向する面に基板をさらに含み、前記第１電極の有機物層が具備される面に対向する面に具備された基板と前記第１電極との間に内部光抽出層をさらに含むことができる。
【０１０９】
本明細書の一実施態様によれば、前記内部光抽出層は、平坦層を含むことができる。
【０１１０】
あるいは、本明細書の一実施態様によれば、前記有機発光素子は、前記第１電極の有機物層が具備される面に対向する面に基板をさらに含み、前記基板の第１電極が具備された面に対向する面に外部光抽出層をさらに含むことができる。
【０１１１】
本明細書の一実施態様によれば、前記外部光抽出層は、平坦層を含むことができる。
【０１１２】
本明細書の一実施態様によれば、前記内部光抽出層または外部光抽出層は、光散乱を誘導して、前記有機発光素子の光抽出効率を向上させる構造であれば特に制限しない。具体的には、本明細書の一実施態様によれば、前記光抽出層は、バインダー内に散乱粒子が分散した構造であり得る。
【０１１３】
本明細書の一実施態様によれば、前記光抽出層は、基板上にスピンコーティング、バーコーティング、スリットコーティングなどの方法によって直接形成されるか、フィルム形態に製作して付着する方式によって形成される。
【０１１４】
本明細書の一実施態様によれば、前記有機発光素子は、フレキシブル（ｆｌｅｘｉｂｌｅ）有機発光素子であり得る。この場合、前記基板は、フレキシブル材料を含むことができる。具体的には、前記基板は、撓み可能な薄膜形態のガラス、プラスチック基板、またはフィルム形態の基板であり得る。
【０１１５】
本明細書の一実施態様によれば、前記フレキシブル有機発光素子の製造方法は、１）キャリア（ｃａｒｒｉｅｒ）基板上にポリイミド層を形成するステップと、２）前記ポリイミド層上に薄膜ガラス（ｔｈｉｎ  ｇｌａｓｓ）基板を形成するステップと、３）前記薄膜ガラス基板上に有機発光素子を形成するステップと、４）前記キャリア基板を分離するステップとを含むことができる。
【０１１６】
本明細書の一実施態様によれば、前記１）ステップは、キャリア基板上にポリイミド層を形成するステップである。前記キャリア基板は、当該技術分野で知られた材料を用いることができる。より具体的には、前記キャリア基板は、ガラス基板、金属基板、プラスチック基板などを用いることができるが、これらにのみ限定されるものではない。
【０１１７】
前記キャリア基板の厚さは０．５ｍｍ〜０．７ｍｍであり得るが、これにのみ限定されるものではない。
【０１１８】
前記ポリイミド層は、当該技術分野で知られた方法を用いて形成することができる。より具体的には、前記ポリイミド層は、ポリイミドフィルムをキャリア基板上にラミネートする工程で形成することもでき、ポリアミック酸組成物をキャリア基板上にコーティングし、硬化させて形成することもできる。
【０１１９】
本明細書の一実施態様によれば、前記キャリア基板上にポリイミド層、薄膜ガラス基板および有機発光素子を順次に形成する工程は、プレートツープレート（ｐｌａｔｅ−ｔｏ−ｐｌａｔｅ）工程またはロールツープレート（ｒｏｌｌ−ｔｏ−ｐｌａｔｅ）工程だけでなく、ロールツーロール（ｒｏｌｌ−ｔｏ−ｒｏｌｌ）工程を利用することができる。特に、本明細書の一実施態様によれば、ロールツーロール工程を用いてフレキシブル有機発光素子を製造することができるため、工程費用を節減することができる特徴がある。
【０１２０】
本明細書の一実施態様によれば、前記４）ステップは、キャリア基板を分離するステップであり得る。この時、キャリア基板の分離方法は、ナイフ、レーザなど、当該技術分野で知られた方法を利用することができ、特に、ナイフだけでも容易に分離することができる。
【０１２１】
前記プラスチック基板の材料は特に限定しないが、一般的に、ＰＥＴ、ＰＥＮ、ＰＥＥＫおよびＰＩなどのフィルムを単一層または複数層の形態で含むものであり得る。
【０１２２】
本明細書は、前記有機発光素子を含むディスプレイ装置を提供する。前記ディスプレイ装置において、前記有機発光素子は、画素またはバックライトの役割を果たすことができる。その他、ディスプレイ装置の構成は当該技術分野で知られているものが適用可能である。
【０１２３】
本明細書は、前記有機発光素子を含む照明装置を提供する。前記照明装置において、前記有機発光素子は、発光部の役割を果たす。その他、照明装置に必要な構成は当該技術分野で知られているものが適用可能である。
【実施例】
【０１２４】
以下、本明細書を具体的に説明するために、実施例を挙げて詳細に説明する。しかし、本明細書による実施例は種々の異なる形態で変形可能であり、本明細書の範囲が以下に詳述する実施例に限定されるものと解釈されない。本明細書の実施例は、当業界における平均的な知識を有する者に本明細書をより完全に説明するために提供されるものである。
【０１２５】
［実施例］
ＩＴＯ上に順次に、３０ｎｍ厚さの正孔注入層、４５ｎｍ厚さの第１正孔輸送層、１５ｎｍ厚さの第２正孔輸送層、３０ｎｍ厚さの蛍光ブルー発光層、２０ｎｍ厚さの混合層およびアルミニウムを積層して有機発光素子を製造した。前記実施例による有機発光素子の量子効率、発光効率、駆動電圧に対するデータを図５に示した。
【０１２６】
［比較例］
実施例１の混合層の代わりに電子輸送層を形成したことを除き、前記実施例と同様に有機発光素子を製造した。前記比較例による有機発光素子の量子効率、発光効率、駆動電圧に対するデータを図５に示した。
【０１２７】
図５は、電子輸送物質（ＥＴＭ；ｅｌｅｃｒｏｎ  ｔｒａｎｓｆｅｒ  ｍａｔｅｒｉａｌ）のみがある電子輸送層を含む有機発光素子（ｘ＝０；比較例）と、本願明細書の一実施態様の正孔輸送物質および電子輸送物質を含む混合層が具備された有機発光素子（ｘ＞０；実施例）の量子効率、発光効率、駆動電圧を比較したものである。
【０１２８】
図５のｘ軸は、全体混合層において正孔輸送物質の占める比率を％で表したものである。
【０１２９】
図５のデータから分かるように、電子輸送層の代わりに本明細書の混合層が具備された場合、量子効率および発光効率に優れ、駆動電圧が低いことが分かる。
【符号の説明】
【０１３０】
１０１：アノード
２０１：正孔輸送層
３０１：混合層
４０１：発光層
５０１：電子輸送層
６０１：カソード
【図１】
0006356124.tif 000002
【図２】
0006356124.tif 000003
【図３】
0006356124.tif 000004
【図４】
0006356124.tif 000005
【図５】
0006356124.tif 000006