(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
近位端部および遠位端部を備える編組ワイヤ本体を備え、
前記編組ワイヤ本体は、少なくとも１つの第１のワイヤおよび少なくとも１つの第２のワイヤから形成され、
前記第１のワイヤは、第１の断面積を備え、
前記第２のワイヤは、前記第１の断面積より大きい第２の断面積を備え、
前記編組ワイヤ本体の前記近位端部は、複数の頂部を含み、
前記頂部は、第２ワイヤで形成された複数の第１の頂端および第１ワイヤで形成された複数の第１の環状端を含み、
前記複数の第１の環状端は、周方向において前記複数の第１の頂端と交互に配置され、
前記第１の環状端は、前記第１の頂端を超えて近位端側に位置する、
ステント。
【請求項２】
前記第１および第２のワイヤは、螺旋状に配置される、請求項１に記載のステント。
【請求項３】
前記第１および第２のワイヤは、互いに交互に配置されている、請求項１〜２のいずれか一項に記載のステント。
【請求項４】
前記第２のワイヤは、０．００７インチ（０．１７８ｍｍ）と０．０１２インチ（０．３０５ｍｍ）との間の直径を有する断面を備える、請求項１〜３のいずれか一項に記載のステント。
【請求項５】
前記第１のワイヤは０．００５インチ（０．１２７ｍｍ）と０．００７インチ（０．１７８ｍｍ）との間の直径を有する断面を備える、請求項１〜４のいずれか一項に記載のステント。
【請求項６】
前記第２のワイヤは、０．００００３８平方インチ（０．０２４８平方ｍｍ）と０．０００１２平方インチ（０．０７７４平方ｍｍ）との間の断面積を備える、請求項１〜５のいずれか一項に記載のステント。
【請求項７】
前記第１のワイヤは、０．００００１９平方インチ（０．０１２２平方ｍｍ）と０．００００３９平方インチ（０．０２５１平方ｍｍ）との間の断面積を備える、請求項１〜６のいずれか一項に記載のステント。
【請求項８】
第１および第２のワイヤの少なくとも一方は、複合ワイヤである、請求項１〜７のいずれか一項に記載のステント。
【請求項９】
前記複合ワイヤは、ニチノールを含む、請求項８に記載のステント。
【請求項１０】
前記複合ワイヤは、放射線不透過性の芯を含む、請求項８に記載のステント。
【請求項１１】
第１断面積を有する第１ワイヤと第１断面積より大きい第２断面積を有する第２ワイヤとから成るとともに、
近位端部と遠位端部とを備え、前記近位端部は、複数の頂部を備え、前記頂部は、第２ワイヤで形成された複数の第１の頂端と第１ワイヤから形成された複数の第１の環状端とを備え、前記第１の環状端は、周方向において前記第１の頂端と交互に配置され、前記第１の環状端は、前記第１の頂端を超えて近位端側に位置するステントと、
撤退可能なシースと内部カテーテル部材とアンカー部材とを備え、前記アンカー部材は、前記内部カテーテル部材の外側に配置され、且つ、複数の突起を備え、前記突起は、前記ステントの前記第１の環状端内に達し、前記撤退可能なシースは、前記ステントと前記アンカー部材とを囲む搬送カテーテルと、
を備える、搬送カテーテルおよびステント。
【請求項１２】
前記ステントは、長軸および前記第１の環状端を画定し、湾曲部を介して互いに接続された２つの平行部を備え、前記平行部は、互いに平行に延び、かつ前記長軸と平行に延びる、請求項１１に記載の搬送カテーテルおよびステント。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、医療機器、システム、および、これらの医療機器の使用方法に関する。より詳しくは、本発明は、ステントおよび搬送カテーテルのような医療機器、および、これら機器の使用方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来のステントは、１つ以上のワイヤを編むことによって形成される。これらのワイヤは、例えば、患者の身体の中に搬送システムを通じて搬送されるときに、ステントが一時的に圧縮されることができるように径方向における強度を備える金属材料から形成することができる。
【０００３】
ステントの処置部への簡単な搬送のために、可能な限り小さい直径または断面積を備える搬送システムを使用することが望ましい。また、治療部位において体腔を支持するために十分な径方向の強度を備えるステントを使用することも必要である。しかしながら、硬度が大きなステントは、搬送のために小さい径に圧縮することが難しく、搬送システムにおいてステントの長手方向に沿った箇所で望ましくない膨張を招くことがある。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
したがって、小さく圧縮され、かつ径方向における必要な強度を備えるステントが懸案されている。さらに、そのようなステントとともに使用できる搬送システムも懸案されている。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
少なくとも１つの実施例において、ステントは、編組ワイヤ本体を備える。前記編組ワイヤは、近位端部および遠位端部を備える。好ましくは、前記編組ワイヤ本体は、第１の断面積および第２の断面積をそれぞれ備える第１のワイヤおよび第２のワイヤを備え、前記第２の断面積は前記第１の断面積と異なる。前記近位端部は、複数の第１の頂端および複数の第１の環状端を含む複数の頂部を備える。前記第１の環状端は、周方向において前記第１の頂端と交互に配置され、前記第１の環状端は、前記第１の頂端を超えて近位端側に位置する。
【０００６】
少なくとも１つの実施例において、搬送カテーテルおよびステントの組み合わせは、近位端部および遠位端部を備えるステントを含む。前記近位端部は、複数の頂部を備え、前記頂部は、複数の第１の頂端および複数の第１の環状端を備える。前記第１の環状端は、周方向において前記第１の頂端と交互に配置されている。前記第１の環状端は、前記第１の頂端を超えて近位端側に位置する。前記搬送カテーテルは、撤退可能なシース、内部カテーテル部材、および、アンカー部材を備える。前記アンカー部材は、前記内部カテーテル部材の外側に配置され、複数の突起を含む。前記突起は、前記ステントの前記第１の環状端内に達する。好ましくは、前記シースは、前記ステントおよび前記アンカー部材を囲む。
【０００７】
上記のいくつかの実施例の概要は、開示された実施例または本開示の全ての説明を述べることを意図しない。後述する図面および詳細な説明は、これらの実施例をより詳しく例示する。
【０００８】
発明の詳細な説明は、特に図面を参照することによって詳細が後述される。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】図１は、本発明における一実施例のステントの側面図である。
【図２】図２は、図１に示すステントの一部を詳細に示す側面図である。
【図３】図３Ａおよび図３Ｂは、実施例のステントの第１の環状端の詳細図である。
【図４】図４は、一実施例の搬送カテーテルおよびステントの斜視図である。
【図５】図５は、図４の搬送カテーテルおよびステントの側面の斜視図である。
【図６】図６は、一実施例における第１のワイヤを示す断面図である。
【図７】図７は、一実施例における第２のワイヤを示す断面図である。
【図８】図８は、米国特許出願公開第２００６／０１１６７５２号明細書に開示される先行技術のステントを示す側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
本開示は様々な修正および変形が可能であるが、その具体例は図面において示され、詳細に説明される。しかしながら、その意図は、発明を個々の実施例に述べられたものに限定するものではない。反対に、その意図は、本開示の精神および範囲に含まれる全ての修正、均等物、および、代替物をカバーするものである。
【００１１】
終点による数値の範囲の詳述はその範囲の全ての数値を含む（例えば、１から５は、１、１．５、２、２．７５、３、３．８０、４、および、５を含む）。
本明細書で用いられるように、単数形「ａ」、「ａｎ」、および、「ｔｈｅ」は、文脈が明確にその他を示さない限り複数に及ぶ。本明細書で用いられるように、「ｏｒ（または）」の用語は、文脈が明確に証拠またはその他を示さない限り「ａｎｄ／ｏｒ（および／または）」の意味で用いられる。
【００１２】
本明細書で言及される「１つの実施例」、「いくつかの実施例」、「他の実施例」等は、１つの実施例には特定の機能、構造、または、性質が含まれるが、しかし全ての実施例にその特徴、構造、または、性質が必要ではないことを示す。さらに、そのようなフレーズは、同様の実施例で言及する必要がない。さらに、特定の機能、構造、または、性質が１つの実施例（またはそれ以上の実施例）と連携して述べられる場合、明示しているか否かによらず、明確な証拠または反対の記載がない限り、明示されてもされていなくても、そのような特定の機能、構造、または、性質は、他の実施例と連携して理解されるべきである。
【００１３】
後述の詳細説明は、異なる図面において類似の要素には同一の符号が付されている図面を参照して読まれるべきである。図面は、必ずしも一定の比率ではなく、例示的な実施例を示すものであり、本開示の範囲に限定することを意図していない。
【００１４】
図１は、ステント１００の一実施例を示す側面図である。図示されるように、いくつかの実施例において、ステント１００は、近位端部１０４および遠位端部１０６を備える編組ワイヤ本体１０２を含む。いくつかの実施例において、編組ワイヤ本体１０２は、体腔の内側に配置されるために構成される環状構造である中空領域を備える。一般的に、ステント１００は、ステント１００が体腔内に配置されたときに体液がステント１００を通して通過可能とするために中空状である。配置時に、ステント１００は、体腔の内壁に接する。よって、ステント１００の径は、ステントが配置される体腔の径に基づいて決定される。
【００１５】
いくつかの実施例において、編組ステント１００のワイヤは、１つまたはそれ以上の生体適合性材料によって形成されている。本例は、生体適合性の金属または金属合金、複合材料、または、ポリマーを含む。いくつかの実施例において、中空ステントの内面または
外面は１またはそれ以上の材料で覆われている。例えば、ステントは、血栓の発生を減少、阻害、または、予防可能なカーボン、白金、または、ヘパリンの膜を備えることができる。
【００１６】
生体適合性ポリマーは、合成ポリマー材料、および、生体吸収性または生体分解性ポリマー材料を含む。いくつかの実施例では、ステント１００のワイヤは、限定されるものではないが、ニチノール、ステンレス鋼、エルジロイ（Ｅｌｇｉｌｏｙ）のようなコバルト合金、白金、金、チタン、タンタル、ニオブ、ポリマー材料、および、これらの組み合わせのような生体適合性の金属または合金を含む。典型的な合成ポリマー材料は、限定されるものではないが、ポリエステルテレフタレート（ｐｏｌｙｅｔｈｙｌｅｎｅ  ｔｅｒｅｐｈｔｈａｌａｔｅ；ＰＥＴ）ポリエステルを含むポリエステル、ポリプロピレン、ポリエチレン、ポリウレタン、ポリオレフィン、ポリビニル、ポリメチルアセテート、ポリアミド、ナフタレンジカルボキシレン誘導体、絹、および、ポリテトラフルオロエチレンを含む。ポリマー材料は、さらに金属、ガラス、セラミック、または、カーボンの成分または繊維を含む。生体吸収性または生体分解性ポリマー材料の有用で非限定的な例は、ポリＬ−ラクチド（ｐｏｌｙ（Ｌ−ｌａｃｔｉｄｅ）；ＰＬＬＡ）、ポリＤ，Ｌ‐ラクチド（ｐｏｌｙ（Ｄ，Ｌ−ｌａｃｔｉｄｅ；ＰＬＡ）、ポリグリコリド（ｐｏｌｙ（ｇｌｙｃｏｌｉｄｅ）；ＰＧＡ）、ポリＬ‐ラクチド‐Ｄ，Ｌ‐ラクチド共同体（ｐｏｌｙ（Ｌ−ｌａｃｔｉｄｅ−ｃｏ−Ｄ，Ｌ−ｌａｃｔｉｄｅ）；ＰＬＬＡ／ＰＬＡ）、ポリＬ‐ラクチド‐グリコリド共同体（ｐｏｌｙ（Ｌ−ｌａｃｔｉｄｅ−ｃｏ−ｇｌｙｃｏｌｉｄｅ）；ＰＬＬＡ／ＰＧＡ）、ポリＤ，Ｌ‐ラクチド‐グリコリド共同体（ｐｏｌｙ（Ｄ，Ｌ−ｌａｃｔｉｄｅ−ｃｏ−ｇｌｙｃｏｌｉｄｅ）；ＰＬＡ／ＰＧＡ）、ポリグリコリド‐トリメチレンカーボネート共同体（ｐｏｌｙ（ｇｌｙｃｏｌｉｄｅ−ｃｏ−ｔｒｉｍｅｔｈｙｌｅｎｅ  ｃａｒｂｏｎａｔｅ）；ＰＧＡ／ＰＴＭＣ）、ポリジオキサノン（ｐｏｌｙｄｉｏｘａｎｏｎｅ；ＰＤＳ）、ポリカプロラクトン（Ｐｏｌｙｃａｐｒｏｌａｃｔｏｎｅ；ＰＣＬ）、ポリヒドロキシ酪酸（ｐｏｌｙｈｙｄｒｏｘｙｂｕｔｙｒａｔｅ；ＰＨＢＴ）、ポリフォスファゼンポリＤ，Ｌ‐ラクチド‐カプロラクトン共同体（ｐｏｌｙ（ｐｈｏｓｐｈａｚｅｎｅ）ｐｏｌｙ（Ｄ，Ｌ−ｌａｃｔｉｄｅ−ｃｏ−ｃａｐｒｏｌａｃｔｏｎｅ）；ＰＬＡ／ＰＣＬ）、ポリグリコチド‐カプロラクトン共同体（ｐｏｌｙ（ｇｌｙｃｏｌｉｄｅ−ｃｏ−ｃａｐｒｏｌａｃｔｏｎｅ）；ＰＧＡ／ＰＣＬ）、ポリりん酸エステル（ｐｏｌｙ（ｐｈｏｓｐｈａｔｅ  ｅｓｔｅｒ））、および、類似のものを含む。
【００１７】
いくつかの実施例では、ステント１００のワイヤは、ポリマー材料に取り込むことのできる金属をベースにした粉、または、セラミックをベースにした粉、粒子、または、ペーストのような放射線不透過性の材料を含むポリマー材料から形成される。例えば、放射線不透過性の材料は、ポリマーワイヤが形成されるポリマー重合物とともに混合され、結果としてここに述べられるステントが形成されてもよい。または、放射線不透過の性材料は、金属またはポリマーステントの表面に供給されてもよい。他の実施例において、種々の放射線不透過性の材料およびその塩および誘導体は、限定されるものではないが、ビスマス、バリウムおよび硫酸バリウムのようなバリウムの塩、タンタル、タングステン、金、白金、および、チタンを含んで用いられてもよい。放射線不透過性の材料として有用な金属化合物もまた、考慮される。ステントは、所望の最終生成物および用途に依存してワイヤに沿った所望の領域で放射線不透過性を有するように作られるか、または、全体が放射線不透過性になるように製造されてもよい。
【００１８】
いくつかの実施例において、ステント１００のワイヤは、放射線ギャップまたは可視性を改善するための複合ワイヤを提供するために、タンタル、金、白金、イリジウム、または、これらの組み合わせの内部の芯、および、ニチノールの外部の部材または層を備える。例えば、内芯は、白金であってもよく、外部の層はニチノールであってもよい。いくつかの実施例において、白金の内芯は、ワイヤの断面積の全体に対して少なくとも約１０％
で表される。さらに、形状記憶の性質を備えるニチノール、および、形状記憶の性質を備えないニチノールは、ワイヤの形成において用いられることができる。ワイヤは、ニチノール、または、白金の中心の芯およびニチノールの外部の層を備える複合ワイヤから形成されてもよい。
【００１９】
既に述べたとおり、いくつかの実施例において、ステント１００は、１またはそれ以上のワイヤが一緒に編まれて形成されている。一例を挙げると、図２に示されるステント１００は、第１のワイヤ２０２および第２のワイヤ２０４が編まれることによって形成される。いくつかの実施例において、２つのワイヤ２０２および２０４は、螺旋状に編まれ、第１のワイヤ２０２および第２のワイヤ２０４は、交互に配置される。第１および第２のワイヤ２０２および２０４は、例えば、波形状、蛇行形状、コイル状等のような多様なパターンを形成するために編まれることもできる。
【００２０】
いくつかの実施例において、例えば、図６および図７に示されるように、第１のワイヤ２０２は第２のワイヤ２０４の第２の断面積と異なる第１の断面積を備える。いくつかの実施例において、第１の断面積は、第２の断面積よりも大きく、しかしながら、いくつかの他の実施例において、図６および７において示されるように、第２の断面積は、第１の断面積よりも大きい。２つのワイヤ２０２および２０４の断面積の相違は、搬送カテーテルに積載するための半径方向の十分な圧縮を可能にすると同時に、よじれ耐性の増加とステント１００の径方向の力の増加とに寄与する。同じ径のワイヤから形成されるステントと比較したとき、ここに述べる少なくともくつかの実施例のステント１００は、より増大した径方向の力を備え、且つ、積載するための適切なサイズにすぐに圧縮されて搬送装置に組み付けることができる。これは、例えば、内視鏡の作業チャネルを通過して挿入されることが要求される搬送カテーテルに有用である。
【００２１】
ステント１００の径方向の力の増加は、同じ径のワイヤを備えるステントと比較した場合、編組ワイヤ（例えば、２０２、２０４）の曲げ強度と直接的な関係を備えるようなステントワイヤの断面２次モーメントＩ、および、断面積Ａの比較を通じて理解される。特に、曲げ強度（Ｂｅｎｄｉｎｇ  Ｓｔｉｆｆｎｅｓｓ）は以下のように定義される。
【００２２】
【数１】
0006356261.tif 000002
【００２３】
上記Ｅは、弾性率であり、Ｉは、断面２次モーメントである。
本例において編組ワイヤ（例えば、２０２，２０４）は、円形の断面を備え、ワイヤはワイヤの重心まわりに曲げられており、Ｉは、以下のように定義される。
【００２４】
【数２】
0006356261.tif 000003
【００２５】
ｒは、ワイヤの半径である。
さらに、単ワイヤの断面積Ａは、以下のように定義される。
【００２６】
【数３】
0006356261.tif 000004
【００２７】
これらの方程式を考慮して、以下に述べる３つのステントの比較は、以下のとおりであり、以下の表１に要約される。
ステントＡ（先行技術）：
ステントＡ：例えば図８において示される、０．００８インチ（０．２０３ｍｍ）の径のワイヤから形成される先行技術のステント。２つの０．００８インチワイヤの断面積は、以下である。
【００２８】
【数４】
0006356261.tif 000005
【００２９】
さらに、０．００８インチワイヤの断面２次モーメントは、以下である。
【００３０】
【数５】
0006356261.tif 000006
【００３１】
ステントＢ（例１）：
ステントＢ：０．００７インチ（０．１７８ｍｍ）および０．０１０インチ（０．２５４ｍｍ）の径のワイヤが交互になって形成されるステント。
【００３２】
１つの０．００７インチワイヤ、および、１つの０．０１０インチワイヤの断面積は、以下である。
【００３３】
【数６】
0006356261.tif 000007
【００３４】
さらに、１つの０．００７インチワイヤ、および、１つの０．０１０インチワイヤの断面２次モーメントは、以下である。
【００３５】
【数７】
0006356261.tif 000008
【００３６】
ステントＣ（例２）：
ステントＣ：０．００６インチ（０．１５２ｍｍ）および０．０１１インチ（０．２７９ｍｍ）の径のワイヤが交互になって形成されるステント。
【００３７】
１つの０．００６インチワイヤ、および、１つの０．０１１インチワイヤの断面積は、以下である。
【００３８】
【数８】
0006356261.tif 000009
【００３９】
さらに、１つの０．００６インチワイヤ、および、１つの０．０１１インチワイヤの断面２次モーメントは、以下である。
【００４０】
【数９】
0006356261.tif 000010
【００４１】
【表１】
0006356261.tif 000011
【００４２】
例示されるように、ワイヤの断面積は、ワイヤ（２０２および２０４）の半径の平方で増加するが、断面２次モーメントは、ワイヤの半径の４乗で増加する。そのようにして、ステントＢまたはステントＣによる搬送装置内での占有体積は、ステントＡよりも大きいが、例えば、ステントＡとの比較において、ステントＢおよびステントＣによるワイヤの曲げ強度は著しく増加する。所定の長さのステントでは、ステントによって占有される体積は、ワイヤの断面積の関数である。２つのワイヤ２０２および２０４は、ワイヤの断面積が類似かつ僅かだけ高く維持される限りにおいて（例えば、既知のステントＡと比較して）、ステントの径方向の力の純増のために組み合わさる。また、弾性率Ｅは、材料特性であるので、与えられた材料のためのスケーリングファクタに過ぎないので、計算の一部として考慮されるものではない。
【００４３】
いくつかの実施例において、第１のワイヤ２０２は、０．００７インチ（０．１７８ｍｍ）の径を備え、第２のワイヤ２０４は、０．０１０インチ（０．２５４ｍｍ）の径を備える。ワイヤのサイズは、適切な組み合わせ、例えば、０．００６インチ（０．１５２ｍｍ）と０．０１１インチ（０．２７９ｍｍ）との組み合わせ、または、０．００５インチ（０．１２７ｍｍ）と０．０１２インチ（０．３０５ｍｍ）との組み合わせであれば、いずれであることもできる。そのような交互のパターンでワイヤを使用することによって、先行技術のステント（例えば、上述の図８、ステントＡ）と比べて、（組み合わせられた）ワイヤの合計の断面積が同程度または同じままで、ステントの径方向の力を大きくする。
【００４４】
さらに、ステントＡと，ステントＢと、ステントＣとを比較した場合、ステントＢは、ステントＡよりもワイヤの断面積について１６．４％増加するが、曲げ強度について５１．４％増加する。ステントＣは、ステントＡと比較した場合、ワイヤの断面積について２２．７％増加するが、曲げ強度について９５．４％増加する。
【００４５】
さらにステント１００は、いくつかの好適な径サイズに形成されてもよい。例えば、いくつかの実施例において、ステント１００は、３つの異なる径のワイヤを備える。いくつかの実施例において、ステント１００は、４、５、６、または、それ以上の異なる径のワイヤを備える。さらに、いくつかの実施例において、全ての第３、第４、第５、等のワイヤは、ステントを形成するために用いられる残りのワイヤと異なるサイズである。
【００４６】
図２は、図１のステント１００の近位端部１０４の側面図である。いくつかの実施例において、ステント１００の近位端部１０４は、複数の頂部１０３を含む。頂部１０３は、１またはそれ以上の第１の環状端２０６、および、１またはそれ以上の第１の頂端２０８を含む。ステント１００の近位端部１０４は、２、４、６、８、１０、または類似の数のような適切な数の環状端および頂端を含む。いくつかの実施例において、環状端２０６は、患者の体内へのステント１００の搬送のための搬送システムとともにステント１００に撤退可能に固定するために用いられる。搬送システムの詳細は、図４および図５を参照して後述される。
【００４７】
第１の環状端２０６および第１の頂端２０８は、周方向において交互に配置されている。しかしながら、いくつかの実施例において、第１の環状端２０６および第１の頂端２０８は、ステントの近位端部１０４の周方向において他の適切なパターンで配置される。１つのそのような例は、２つの環状端２０６がそれぞれの第１の頂端２０８の後に繰り返される。例えば、ステント１００の近位端部１０４において、２つの環状端が全ての１つの頂端の後に繰り返されてもよい。
【００４８】
さらに、ステント１００の近位端部１０４に関して示されたが、第１の環状端２０６および第１の頂端２０８の形状は、遠位端部１０６上に配置されてもよい。
構造的に、図３Ａに示されるような第１の環状端２０６は、第１の平行部２１０Ａ、第２の平行部２１０Ｂ、および、湾曲部２１２を含む。図示されるとおり、２つの平行部２１０Ａおよび２１０Ｂは、湾曲部２１２を介して互いに接続されている。２つの平行部の少なくとも一部は、第１の頂端２０８（図２参照）を超えて延びる。いくつかの実施例において、平行部２１０Ａ，２１０Ｂは、ステント１００の長軸に沿って互いに平行に延びる。いくつかの実施例において、第１の環状端２０６は、搬送装置の部分に係合するための三日月形状のフック型構造を形成する。
【００４９】
図３Ｂは、図１および図２のステント１００とともに用いられるための第１の環状端３０６の他の例を示す。いくつかの実施例において、第１の環状端３０６は、第１の曲線部３１０Ａ、第２の曲線部３１０Ｂ、および、湾曲部３１２を備える。第１の環状端２０６と対照的に、第１の曲線部３１０Ａは、湾曲部３１２を介して第２の曲線部３１０Ｂと互いに接続される際、第２の曲線部３１０Ｂと交差する。このようにして、第１の環状端３０６の搬送装置の一部への係合のために適した楕円形状の閉じたフック構造が形成される。
【００５０】
図４および５を参照すると、搬送カテーテル４００は、撤退可能なシース４０２、内部カテーテル部材４０４、および、アンカー部材４０６を含む。いくつかの実施例において、内部カテーテル部材４０４は、撤退可能なシース４０２の管腔（非図示）内にスライド可能に配置される。さらに、内部カテーテル部材４０４は、患者の体腔内へのステント１
００の受け入れと配置のために用いられる。
【００５１】
これを達成するために、アンカー部材４０６は、内部カテーテル部材４０４の外側に配置されている。アンカー部材４０６は、半径方向に延びる複数の突起４０８を含む。ステント１００の近位端部は、第１の環状端（図３Ａおよび図３Ｂの２０６および３０６）がアンカー部材４０６の突起４０８に係合されるようにアンカー部材４０６に組み付けられる。ステント１００およびアンカー部材４０６の係合により内科医は搬送カテーテル４００を体腔内へ前進させることができる。体腔内の目標位置に到達したら、内科医は、シース４０２を撤退させて搬送カテーテル４００を操作する。シース４０２の撤退後に、例えばステントがその場で自己拡張して、ステント１００の遠位端部１０６が拡張を開始する。しかしながら、部分的な拡張の間、シース４０２の約９０％の撤退完了前、シース４０２がステント１００に対して遠位端側に移動することができるように突起４０８と係合したままのステント１００の近位端部１０４が、ステント１００の遠位端部１０６をシース４０２内で再拘束および再配置させることができる。シース４０２の約９０％の撤退後、ステントの近位端部１０４は、突起４０８から離れ始め、ステント１００は撤退および再配置されることができない。
【００５２】
ステントが配置されると、内部カテーテル部材４０４と共に搬送カテーテルは、体腔から取り除かれる。
図５を参照すると、第１の環状端２０６とともに第１の頂端２０８が偏倚することに起因して、ステント１００は、互いに同じ長手方向位置に端部がある頂部１０３（図２）を備えるステントと比較した場合、非拡張の形状の輪郭が小さくなる。特に、アンカー部材４０６および頂部１０３にワイヤの狭い湾曲部が存在するため、頂部１０３の偏倚（例えば、第１の頂端２０８と第１の環状端２０６とのずれを介した）は、非拡張形状におけるステントの形状の輪郭を小さくする。この場合、頂部１０３の全域が突起４０８と重なることなく、第１の頂端２０８が縦方向に偏倚されるため第１の環状端２０６だけが突起４０８と重なる。さらに、ステント１００のその非拡張形状における形状の輪郭の減少は、既知の形状よりも搬送カテーテル４００を使用し易くしている。
【００５３】
交互のサイズのワイヤ（例えば、第１および第２のワイヤ２０２，２０４）と組み合わされて使用される場合、第１の頂端２０８と第１の環状端２０６とのずれを備えるステント１００は、既知のステントとカテーテルの組み合わせにおいて同様のサイズ、またはより小さいサイズのものと比較してより強い径方向の強度を提供する。
【００５４】
いくつかの実施例において、第１のワイヤ２０２は、第１の環状端２０６を形成するために用いられ、第２のワイヤ２０４は、より小さな径のワイヤ（例えば、第１のワイヤ２０２）が突起４０８上に配置されるように、第１の頂端を形成するために用いられる。そのような形状は、さらに減少した搬送形状の輪郭を備えるステント１００およびカテーテル４００の組み合わせを提供する。
【００５５】
ステントおよび搬送カテーテルのいくつかの実施例の説明は、以下の番号を付した付記の１またはそれ以上に含まれる。
付記１。近位端部および遠位端部を備える編組ワイヤ本体を備え、前記編組ワイヤ本体は、少なくとも１つの第１のワイヤおよび少なくとも１つの第２のワイヤから形成され、前記第１のワイヤは、第１の断面積を備え、前記第２のワイヤは、前記第１の断面積とは異なる第２の断面積を備え、前記編組ワイヤ本体の前記近位端部は、複数の頂部を備え、前記頂部は、複数の第１の頂端および複数の第１の環状端を備え、前記第１の環状端は、周方向において前記第１の頂端と交互に配置にされ、前記第１の環状端は、前記第１の頂端を超えて近位端側に延びる、ステント。
【００５６】
付記２。前記第２のワイヤの前記断面積は、前記第１のワイヤの前記面積よりも大きい、付記１のステント。
付記３。前記第１および第２のワイヤは、螺旋状に配置される、前述の付記のいずれか１つのステント。
【００５７】
付記４。前記第１および第２のワイヤは、交互に配置される前述の付記のいずれか１つのステント。
付記５。前記第２のワイヤは、０．００７インチ（０．１７８ｍｍ）と０．０１２インチ（０．３０５ｍｍ）との間の直径を有する断面を備える、前述の付記のいずれか１つのステント。
【００５８】
付記６。前記第１のワイヤは、０．００５インチ（０．１２７ｍｍ）と０．００７インチ（０．１７８ｍｍ）との間の直径を有する断面を備える、前述の付記のいずれか１つのステント。
【００５９】
付記７。前記第２のワイヤは、０．００００３８平方インチ（０．０２４８平方ｍｍ）と０．０００１２平方インチ（０．０７７４平方ｍｍ）との間の断面積を備える、前述の付記のいずれか１つのステント。
【００６０】
付記８。前記第１のワイヤは、０．００００１９平方インチ（０．０１２２平方ｍｍ）と０．００００３９平方インチ（０．０２５１平方ｍｍ）との間の断面積を備える、前述の付記のいずれか１つのステント。
【００６１】
付記９。前記第１および第２のワイヤのうちの少なくとも一方は、複合ワイヤである、前述の付記のいずれか１つのステント。
付記１０。前記複合ワイヤは、ニチノールを含む、付記９のステント。
【００６２】
付記１１。前記複合ワイヤは、放射線不透過性の芯を含む、請求項９のステント。
付記１２。近位端部および遠位端部を備え、前記近位端部は、複数の頂部を備え、前記頂部は、複数の第１の頂端および複数の第１の環状端を備え、前記第１の環状端は、周方向において前記第１の頂端と交互に配置され、前記第１の環状端は前記第１の頂端を超えて近位端側に延びるステントと、撤退可能なシース、内部カテーテル部材、および、アンカー部材を備え、前記アンカー部材は、内部カテーテル部材の外側に配置され、複数の突起を備え、前記突起は、前記ステントの前記第１の環状端の内部に延び、前記撤退可能なシースは前記ステントおよび前記アンカー部材を囲む搬送カテーテルと、を備える、搬送カテーテルおよびステント。
【００６３】
付記１３。前記ステントは、第１および第２のワイヤを備え、前記第１のワイヤは第１の断面積を備え、前記第２のワイヤは前記第１の断面積とは異なる第２の断面積を備える、付記１２の搬送カテーテルおよびステント。
【００６４】
付記１４。前記第１のワイヤは、前記第１の環状端を画定し、前記第２のワイヤは前記第１の頂端を画定し、前記第２の断面積は、前記第１の断面積よりも大きい、付記１３の搬送カテーテルおよびステント。
【００６５】
付記１５。前記ステントは、長軸を画定し、前記第１の環状端は、湾曲部を介して互いに接続される２つの平行部を備え、前記平行部は、互いに平行であり、前記長軸に平行である、付記１２、１３、または、１４の搬送カテーテルおよびステント。
【００６６】
付記１６。近位端部および遠位端部を備える編組ワイヤ本体を備え、前記編組ワイヤ本
体は、少なくとも１つの第１のワイヤおよび少なくとも１つの第２のワイヤから形成され、前記第１のワイヤは、第１の断面積を備え、前記第２のワイヤは、前記第１の断面積とは異なる第２の断面積を備え、前記編組ワイヤ本体の前記近位端部は、複数の頂部を備え、前記頂部は、複数の第１の頂端および複数の第１の環状端を備え、前記第１の環状端は周方向において前記第１の頂端と交互であり、前記第１の環状端は、前記第１の頂端を超えて近位端側に延びる、ステント
付記１７。前記第２のワイヤの前記断面積は、前記第１のワイヤの前記断面積よりも大きい、付記１６のステント。
【００６７】
付記１８。前記第１および第２のワイヤは、螺旋状に配置される、付記１６のステント。
付記１９。前記第１および第２のワイヤは、交互に配置される、付記１６のステント。
【００６８】
付記２０。前記第２のワイヤは、０．００７インチ（０．１７８ｍｍ）と０．０１２インチ（０．３０５ｍｍ）との間の直径を有する断面を備える、付記１６のステント。
付記２１。前記第１のワイヤは、０．００５インチ（０．１２７ｍｍ）と０．００７インチ（０．１７８ｍｍ）との間の直径を有する断面を備える、付記１６のステント。
【００６９】
付記２２。前記第２のワイヤは、０．００００３８平方インチ（０．０２４８平方ｍｍ）と０．０００１２平方インチ（０．０７７４平方ｍｍ）との間の断面積を備える、付記１６のステント。
【００７０】
付記２３。前記第１のワイヤは、０．００００１９平方インチ（０．０１２２平方ｍｍ）と０．００００３９平方インチ（０．０２５１平方ｍｍ）との間の断面積を備える、付記１６のステント。
【００７１】
付記２４。少なくとも１つの前記第１および第２のワイヤは、放射線不透過性の芯を備える複合ワイヤである、付記１６に記載のステント。
付記２５。前記第１のワイヤは、前記第１の環状端を備え、前記第２のワイヤは、前記第１の頂端を備える、付記１６に記載のステント。
【００７２】
付記２６。前記第２のワイヤは、前記第１のワイヤよりも大きな断面積を備える、付記２５に記載のステント。
付記２７。近位端部および遠位端部を備え、前記近位端部は、複数の頂部を備え、前記複数の頂部は、複数の第１の頂端および複数の第１の環状端を備え、前記第１の環状端は周方向において前記第１の頂端と交互に配置され、前記第１の環状端は前記第１の頂端を超えて近位端側に延びる、ステントと、撤退可能なシース、内部カテーテル部材、および、アンカー部材を備え、前記アンカー部材は、前記内部カテーテル部材の外側に配置され、複数の突起を備え、前記突起は径方向に延びて前記ステントの前記第１の環状端内に達し、前記シースは、前記ステントおよび前記アンカー部材を囲む、搬送カテーテルと、を備える、搬送カテーテルおよびステント。
【００７３】
付記２８。前記撤退可能なシースは、１２フレンチの最大外径を備える、付記２７の搬送カテーテルおよびステント。
付記２９。前記ステントは、長軸を画定し、前記第１の環状端は、湾曲部を介して互いに接続される２つの平行部を備え、前記平行部は、互いに平行であって、前記長軸と平行に延びる、付記２７の搬送カテーテルおよびステント。
【００７４】
付記３０。前記ステントは、少なくとも１つの第１のワイヤおよび少なくとも１つの第２のワイヤを含む織り込まれたワイヤを備え、前記第１のワイヤは、第１の断面積を備え
、前記第２のワイヤは、前記第１の断面積とは異なる第２の断面積を備える、付記２７の搬送カテーテルおよびステント。
【００７５】
付記３１。前記第１および第２のワイヤのうちの少なくとも一方は、複合ワイヤである、付記３０の搬送カテーテルおよびステント。
付記３２。前記複合ワイヤは、放射線不透過性の芯を含む、付記３１の搬送カテーテルおよびステント。
【００７６】
付記３３。前記複合ワイヤは、前記放射線不透過性の芯を囲むニチノールの外層を含む、付記３２の搬送カテーテルおよびステント。
付記３４。前記第２のワイヤの前記断面積は、前記第２のワイヤの前記断面積よりも大きい、付記３０に記載の搬送カテーテルおよびステント。
【００７７】
付記３５。前記第１および第２のワイヤは交互に配置される、付記３０に記載の搬送カテーテルおよびステント。
本開示は、多くの態様において、単なる例であることは理解されるべきである。本開示の範囲を超えない形状、サイズ、および、ステップの順序変更の事柄において変更がなされてもよい。これは、それが適切な拡張のために、他の実施例に用いられる１つの例の実施例の特徴のいずれを用いることを含んでもよい。本発明の範囲は、もちろん、添付された特許請求の範囲で表される言葉において定義される。
【図１】
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【図２】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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