(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
時計機構であって、
前記時計機構は、回転ホイールセット（２７）、支持要素、前記支持要素上で枢動するよう設置される部材（１５ａ、１５ｂ；１１５ａ、１１５ｂ）、通常動作において前記回転ホイールセットの表面に向かって前記枢動部材の一部（１９）を戻すための復帰手段を備え、
前記復帰手段は、前記枢動部材によって支持される第１の磁石（２１；１２１）と、前記支持要素によって前記枢動部材から離間して支持される第２の磁石（２５；１２５）とによって形成され、
前記第１の磁石及び前記第２の磁石はそれぞれ、通常動作において、前記枢動部材に対して第１の位置及び前記支持要素に対して第２の位置を取るよう配設され、
前記第１の位置及び前記第２の位置は、前記第１の磁石及び前記第２の磁石の各磁場の相互作用が、前記回転ホイールセットの前記表面に向かって前記枢動部材の前記一部（１９）を戻す第１の磁力を生成するように配設される、時計機構において、
前記時計機構は、
前記第１の磁石又前記は第２の磁石が、それぞれ前記枢動部材、前記支持部材に対する位置を変更するための手段と関連しており、これにより、前記第１の磁石又は前記第２の磁石は、前記第１の磁石及び前記第２の磁石の各前記磁場の前記相互作用が、前記枢動部材の一部（１９）を前記回転ホイールセットの表面から離れるように移動させる傾向のある第２の磁力を生成する、第３の位置を取ることができ、
前記第１の磁石又は前記第２の磁石の位置を変更するための前記手段は、前記第１の位置と前記第３の位置、または、前記第２の位置と前記第３の位置のそれぞれの間の変更が可逆的であるように配設される
ことを特徴とする、時計機構。
【請求項２】
前記第１の磁石又は前記第２の磁石の位置を変更するための前記手段は、前記磁石を自転させることができるよう配設されることを特徴とする、請求項１に記載の時計機構。
【請求項３】
前記第１の磁石又は前記第２の磁石の位置を変更するための前記手段は、前記磁石の分極化の軸に垂直な軸の周りでの１８０°の回転を可能とするよう配設されることを特徴とする、請求項２に記載の時計機構。
【請求項４】
磁石の位置を変更するための前記手段に関連する前記磁石は、前記第２の磁石（２５；１２５）であることを特徴とする、請求項２又は３に記載の時計機構。
【請求項５】
前記第２の磁石の位置を変更するための前記手段は、前記第２の磁石の回転摩擦構成と、前記磁石を自転させるためのツールとの協働を可能とする前記第２の磁石の構成とによって形成されることを特徴とする、請求項４に記載の時計機構。
【請求項６】
前記回転ホイールセット（２７）は角穴車であり、前記枢動部材（１５ａ、１５ｂ；１２５ａ、１２５ｂ）はコハゼを画定することを特徴とする、請求項１〜５のいずれか１項に記載の時計機構。
【請求項７】
前記時計機構は、前記支持要素を形成するレバー（７；１０７）を備える自動巻機構であり、前記コハゼは前記レバー上で枢動することを特徴とする、請求項６に記載の時計機構。
【請求項８】
前記機構は、前記レバー（７；１０７）上において２つの別個のアーバ（１７ａ、１７ｂ；１１７ａ、１１７ｂ）の周りで枢動するよう設置された２つの前記コハゼ（１５ａ、１５ｂ；１２５ａ、１２５ｂ）を備え、
２つの前記コハゼのうちの一方は前記第１の磁石を備え、２つの前記コハゼのうちのもう一方は、前記第２の磁石に対して前記第１の磁石と同様に配設された第３の磁石を備える
ことを特徴とする、請求項７に記載の時計機構。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は一般に、回転ホイールセット、支持要素、上記支持要素上で枢動するよう設置される部材、上記回転ホイールセットの表面に対して上記枢動部材の一部を戻すための磁気復帰手段を備える、時計機構に関する。
【背景技術】
【０００２】
２つの要素、特にカム及びフォロアレバーを連結するための磁気手段を備える時計機構が既知である。よって特許文献１の図１５は、回転ホイールセットの回転運動を枢動レバーの交互運動に変換するために使用される自動巻機構の一部を示す。図示された例では、上記レバーと協働する回転ホイールセットは、三裂カムを備え、上記回転ホイールセットの表面に対して上記枢動部材の一部を戻すための復帰手段は、２つの永久磁石を備える。第１の磁石は上記レバーによって固定支持される糸状磁石であり、第２の磁石はレバー支持体に取り付けられる。第１の磁石はまた、そのＮ極が、これもまた磁石のＮ極を形成する三裂カムに近接して配置される構成により、磁気復帰力に部分的に対抗するために使用されることにも留意されたい。従って磁気カムは、磁気反発によって、レバーと一体の第１の磁石のヘッドを、遠隔的に移動させる。
【０００３】
従って上で説明したように、本発明は、復帰手段がばねによって動作するのではなく、磁気復帰力を生成する１対の磁石によって動作する、時計機構に関する。このような磁気復帰手段の使用は、ばねの疲労に関連するいずれの問題が回避されるという特定の利点を有する。実際、ばねが繰り返し応力に何度もさらされる場合、割れが形成されて弾性係数の低下が引き起こされるリスク、又はばねが破壊されさえするリスクが存在する。
【０００４】
しかしながら、磁気復帰手段を備える時計機構はいくつかの欠点も有する。実際には、永久磁石を互いに近接して配設しなければならない。このような条件においては、磁石間の磁気相互作用力の偏在により、このような機構の組立作業が困難となる。また上記偏在により、特に修理のためのいずれの分解及び機構の調整が複雑にもなる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】仏国特許第１２７６７３４号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明の目的は、上述のタイプの時計機構を提供することにより従来技術の欠点を克服することであり、上記時計機構では、回転ホイールセット及び上記回転ホイールセットと協働する部品は、機構の組立時に容易に組み付けることができ、そして検査、清掃又は修理のための分解時に容易に取り外すことができ、また最終的に難なく再組み付けできる。本発明は、添付の請求項１に従った時計機構を提供することにより、この目的を達成する。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明によると、時計機構は、回転ホイールセット、支持要素、上記支持要素上で枢動するよう設置される部材、通常動作において上記回転ホイールセットの表面に対して上記枢動部材の一部を戻すための復帰手段を備える。これらの復帰手段は、枢動部材によって支持される第１の磁石と、支持要素によって上記枢動部材から離間して支持される第２の磁石とを備え、第１の磁石及び第２の磁石はそれぞれ、通常動作において、枢動部材に対して第１の位置及び支持要素に対して第２の位置を取るよう配設され、これら第１及び第２の位置は、上記第１及び第２の磁石の各磁場の相互作用が、上記回転ホイールセットの上記表面に向かって上記枢動部材の上記一部を戻す第１の磁力を生成するように配設される。第１の磁石又は第２の磁石は、それぞれ枢動部材、支持部材に対する位置を変更するための手段と関連しており、これにより、第１の磁石又は第２の磁石は、第１及び第２の磁石の各磁場の相互作用が、上記枢動部材の一部を上記回転ホイールセットの表面から離れるように移動させる傾向のある第２の磁力を生成する、第３の位置を取ることができる。第１又は第２の磁石の位置を変更するための上記手段は、上記第１の位置、上記第２の位置、上記第３の位置それぞれの間の変更が可逆的であるように配設される。
【０００８】
本発明の有利な変形例によると、第２の磁石は、上記磁石を自転させるためのツールと協働することによって、第２の位置と第３の位置との間で可逆的に回転駆動され得るよう配設される。この変形例の１つの利点は、時計製作者が、提供される磁気系において磁気相互作用を変更できる、特に枢動部材を回転ホイールセットから離れるように瞬間的に保持するために枢動部材上の磁力の方向を変更できるようになり、これによって時計機構の組立及び分解が容易になることである。
【０００９】
本発明の他の特徴及び利点は、添付の図面を参照して、非限定的な例としてのみ与えられる以下の説明を読むことにより明らかになるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】図１は、本発明の時計機構のある特定の実施形態を形成する腕時計のための自動巻機構の平面図である。
【図２】図２は、図１の自動巻機構の拡大斜視図であり、回転錘が省略されている。
【図３】図３Ａは、自動巻機構の通常動作構成における、図１、２の自動巻機構の部分平面図である。図３Ｂは、上記機構の組立又は分解時の非通常動作構成における、図１、２の自動巻機構の部分平面図である。
【図４】図４は、機械式腕時計のための自動巻機構の変形実施形態を示す、図３と同様の部分図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
図１、２は、本発明の時計機構の第１の特定の実施形態の図である。図示した例では、（全体として参照番号１を付された）時計機構は、時計ムーブメントのための双方向自動巻機構である。この機構は、回転錘３と、上記回転錘上に固定設置された偏心カム５とを、カム５が回転錘３の運動に一体として関与するよう、同軸位置に備える。図１に示すように、カムは、対称中心２を有する卵形ディスクの形態を取り、カム５の回転軸は上記対称中心を通る。しかしながら公知の様式では、偏心カムは、異なる形態、例えば長円又はハートの形態を取ってもよいことが理解されるだろう。
【００１２】
より詳細に図２を参照すると、図示された機構がアーバ９の周りで枢動するレバー７を備えることが確認できる。偏心カム５は、レバーのスタッド１３上にそれぞれ設置された２つのローラ１１によってレバーと接触する。錘３が一方の方向又は他方の方向に枢動すると、偏心カムと２つのローラとの間の相互作用は、レバー７に振動運動を伝達する効果を有する。
【００１３】
時計機構１のレバー７は、レバー上において２つの別個のアーバ１７ａ、１７ｂの周りで枢動する２つの枢動部材１５ａ、１５ｂを支持する。各枢動部材は、枢軸の両側に延在するアームを有する第１種てこの形態を取る。第１のアームは、嘴状部１９において終端し、コハゼとして機能するよう配設される。よって各枢動部材は、この例においてコハゼを画定する。次に、各枢動部材の第２のアームは磁石２１（以下第１の磁石）を支持する。この第１の磁石は好ましくは、この目的のために設けられたハウジング２３内に設置される。以下、２つの枢動部材それぞれを、その機能を与えられた「コハゼ（ｃｌｉｃｋ）」と呼ぶ。
【００１４】
再び図面を参照すると、レバー７が、２つの枢動部材１５ａ、１５ｂから離れて設置された別の磁石２５（以下第２の磁石）を支持することも確認できる。示した例では、３つの磁石２１、２５は、ほぼ整列され、回転錘３の回転軸２に垂直な平面内に位置する。第２の磁石は、レバー７上に、２つの第１の磁石２１からある距離を隔てて配置される。また、磁石２１、２５がディスク形状であること、及びこれらの分極方向が軸２に垂直な平面内の磁石の整列方向にほぼ対応することが確認できる。
【００１５】
時計機構１は回転ホイールセット２７を更に備える。図示した例では、回転ホイールセットは角穴車である。公知の様式では、角穴車は、２つのコハゼ１５ａ、１５ｂによって駆動されるよう配設される。図１、２に示す実施形態では、２つのコハゼは反対方向に、角穴車２７に対して戻る。よって、レバー７がアーバ９の周りを時計回り方向に枢動すると、コハゼ１５ａは引っ張られて角穴車の歯部から係合解除され、これもまた引っ張られるコハゼ１５ｂが角穴車を駆動する。反対に、レバー７がアーバ９の周りを反時計回り方向に枢動すると、コハゼ１５ａは押されて角穴車を駆動し、これもまた押されるコハゼ１５ｂが角穴車の歯部から係合解除される。従来の様式では、角穴車は、歯車列を介して香箱真を駆動し、これによって主ゼンマイを巻くよう配設される。
【００１６】
図３Ａ、３Ｂをより詳細に参照すると、図３Ａに示す通常動作において、３つの磁石は分極方向（磁気軸ベクトル）に関して交互に配設されることが確認できる。換言すると、２つの第１の石２１は同一方向に分極化されるが、２つの第１の磁石の間に挿入される第２の磁石２５は反対方向に分極化される。このような条件では、磁石は互いに反発し、磁気反発力が現れ、これは２つのコハゼそれぞれに対して磁気復帰力ＦＭＲａ、ＦＭＲｂを生成する。これにより、コハゼ１５ａに対して反時計回り方向に印加される磁気復帰トルクと、コハゼ１５ｂに対して時計回り方向に印加される磁気復帰トルクとがもたらされる。
【００１７】
本発明によると、第１及び第２の磁石２１、２５のうちの少なくとも１つは、時計製作者が上記磁石の分極方向、又は好ましくは上記磁石の分極化の向き（磁石の整列方向に沿った磁石の極性）を変更することによって、コハゼ１５ａ、１５ｂに対して作用する磁力を変化させることができるよう、配設される。ここに記載する変形例では、第２の磁石２５は、スクリュドライバを用いて、第２の磁石２５が配設されるレバー７に関して１８０°可逆的に回転させることができるよう配設される。よって、この第２の磁石の極性を変更することは容易である。従って、図３Ａから開始して、腕時計製作者は、磁石２５を半回転だけ回転させることによって、磁石２５を、図３Ｂに示す別の構成、即ち、機構の組立又は分解に対応した異なる角度位置へと移動させることができる。図３Ｂの組立／分解構成において、第１及び第２の磁石の各磁場の相互作用は、各コハゼに対して作用する磁力ＦＭＥａ、ＦＭＥｂを生成し、この磁力は、２つのコハゼそれぞれの嘴状部１９を角穴車の歯部から離れるように移動させる傾向がある。
【００１８】
レバー７のキャビティ内に部分的に収容される第２の磁石２５は、時計製作者がスクリュドライバを用いて磁石を回転させることができるように、溝付きスクリュヘッドの形態を取ることに留意されたい。ある変形例によると、第２の磁石は、レバーのキャビティ内に収容される回転ハウジング（図示せず）内に設置され、このハウジングは、第２の磁石の角度位置を変えるための手段を提示する。この変形例の１つの利点は、第２の磁石を機械的応力にさらすことなく回転させることができるようになる点である。例えば、ハウジングは、レバーの円形孔内で摩擦を伴って回転できるよう設置される。摩擦により、時計機構の通常動作中、第２の磁石を第１の角度位置に保持できるようになる。またこの摩擦により、特に時計機構の組立又は分解中に時計製作者がハウジングを回転させると、第２の磁石を、非動作構成に対応する第２の角度位置に保持できるようになる。
【００１９】
第２の磁石２５が１８０°だけ回転すると、続いて３つの磁石２１、２５は図３Ｂに示すような同一の向きに分極化される。このような条件では、磁石２１、磁石２５はそれぞれ、互いに反発するのではなく、互いに引き合う。よって磁気引力は、コハゼ１５ａに対して時計回り方向に印加されるトルク、及びコハゼ１５ｂに対して反時計回り方向に印加されるトルクの形態で現れる。２つのコハゼはその後角穴車３７から離れるように移動する。本発明のこの特徴により、時計機構の構成部品は容易に設置でき、又は検査、清掃若しくは修理のために容易に取り外すことができる。更に本発明は、例えば主ゼンマイを交換するために、香箱の主ゼンマイを解くための重要な利点を提供する。実際、以上のとおり、第２の磁石の極性を逆にすることにより、２つのコハゼ１５ａ、１５ｂを角穴車から及びそれに伴って主ゼンマイから係合解除した状態に維持できる。
【００２０】
本発明は、磁石を回転させる能力により磁石の磁化の軸の方向を変化させることができ、従って関係する磁気系の他の磁石との相互作用を変化させることができ、特に２つの磁石間の磁力の強さを変化させることができるため、更に別の利点を有する。従って、枢動部材に対して作用する磁力の強さを調整できる。磁力の微調整は、機能、特に枢動部材に対して印加される復帰力の強さを最適化するために重要であり得る。第１の変形例では、特にコハゼ又はジャンパばねに関して、支持体上で回転するよう配設された磁石はカムを形成し、即ち上記磁石はその回転軸上にセンタリングされない。従って、上記磁石の角度位置を変化させると、上記磁石は、回転部材によって支持される磁石により近づく又は該磁石からより離れるように移動される。第２の変形例では、磁石は、磁石の回転軸に垂直な一般平面に対する投影において、円筒形又は正方形ではなく、異なる形状、例えば矩形又は楕円形を有する。第１の変形例の場合と同様に、このような構成により、関係する磁気系において印加される力の強さを変化させることができる。
【００２１】
図４は、本発明の第２の変形実施形態を形成する腕時計のための自動巻機構の、図３Ａと同様の部分図である。図４の機構は、アーバ１０９の周りで枢動するレバー１０７（このレバーの一部分のみが視認できる）を備える。このレバーは２つの枢動部材１１５ａ、１１５ｂを支持し、これらは上記レバー上において、２つの別個のアーバ１１７ａ、１１７ｂの周りで枢動する。第１の変形例の場合とは異なり、図４における枢動部材の構成は非対称であることに留意されたい。枢動部材１１５ａは、枢動アーバ１１７ａから延在する単一のアームを有する第３種てこの形態を取り、枢動部材１１５ｂは、枢動アーバ１１７ｂの両側に延在する２つのアームを有する第１種てこの形態を取る。嘴状部１１９において終端する、枢動部材１１５ｂの第１のアームは、コハゼとして機能するよう配設される。更に、第２のアームは第１の磁石１２１を支持する。枢動部材１１５ａもまた、コハゼとして機能するよう配設され、その単一のアームも嘴状部１１９において終端し、これはまた枢動アーバ１１７ａと嘴状部１１９との間に配置される第１の磁石１２１を支持する。枢動部材１１５ａが第３種てことなるのは、磁石が正確にこの中間位置にある場合であることが理解されるだろう。
【００２２】
再び図４を参照すると、レバー１０７が、２つの枢動部材１１５ａ、１１５ｂから離間した第２の磁石１２５を支持することも確認できる。第１の変形例の場合と同様に、３つの磁石１２１、１２５は、ほぼ整列され、レバーの回転軸に垂直な平面内に位置する。更に、第２の磁石は、レバー１０７上において、２つの磁石１２１の間に２つの磁石１２１からある距離を隔てて配置され、これによって自動巻機構の通常動作中に磁石が衝突するのを防止する。ここでもまた、これらの分極方向は、これらの整列方向にほぼ対応する。枢動部材１１５ｂ上に設置された第１の磁石と、第２の磁石１２５とは、同一の向きに分極化される。これらの条件では、これら２つの磁石は互いに引き合い、磁気引力が、枢動部材１１５ｂに対して反時計回り方向に印加される復帰トルクの形態で現れる。同様に、枢動部材１１５ａ上に設置された第１の磁石は、第２の磁石１２５と同一の向きに分極化される。従って第１の磁石は第２の磁石によって引きつけられる。枢動部材１１５ａ上に設置された第１の磁石と、第２の磁石１２５との間の磁気引力は、枢動部材１１５ａに対して印加される復帰トルクの形態で現れる。
【００２３】
また、添付の請求項によって定義される本発明の範囲から逸脱することなく、本記載の主題を形成する変形実施形態に対して、当業者に明らかな様々な修正を実施してよいことも理解されるだろう。特に、本発明は自動巻機構に限定されない。実際、当業者には、ホイール又はリング及びコハゼ又はジャンパばねが実装される、極めて多くの他の時計製作における応用例が公知である。本発明は、これらの応用例それぞれに難なく適合できる。更に、コハゼ及びジャンパばねは当然のことながら、回転ホイールセットと協働するよう配設できる枢動部材の唯一の例ではない。コハゼ以外の例として、以下も挙げられる：カム制御機構、ハンマを用いたゼロ復帰機構、係合連結機構、永久カレンダのためのレバー機構。
【符号の説明】
【００２４】
７  レバー
１５ａ、１５ｂ  枢動部材、コハゼ
１７ａ、１７ｂ  アーバ
１９  枢動部材の一部
２１  第１の磁石
２５  第２の磁石
２７  回転ホイールセット
１０７  レバー
１１５ａ、１１５ｂ  枢動部材
１１７ａ、１１７ｂ  アーバ
１２１  第１の磁石
１２５  第２の磁石
１２５ａ、１２５ｂ  コハゼ
【図１】
0006326475.tif 000002
【図２】
0006326475.tif 000003
【図３】
0006326475.tif 000004
【図４】
0006326475.tif 000005