(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
可撓性材料；および
可撓性材料の本体内に組み込まれるロール機構を含む、マットであって、
該ロール機構は、
可撓性材料の所望のロール方向に沿って略平行に、可撓性材料の所望のロール軸に略垂直に、及び可撓性材料の第１の外側縁部に略平行に配向される、第１の長手方向の軸長さを持つ第１の双安定性の弾性部材；
可撓性材料の所望のロール方向に沿って略平行に、可撓性材料の所望のロール軸に略垂直に、及び可撓性材料の第２の外側縁部に略平行に配向される、第２の長手方向の軸長さを持つ第２の双安定性の弾性部材；
で構成され、
可撓性材料内に組み込まれる第１の双安定性の弾性部材及び第２の双安定性の弾性部材は、可撓性材料の第１及び第２の外側縁部それぞれから略等しく距離を置かれて位置付けられ、それによって、略直円錐の円筒形状の構成への、及び略直円錐の円筒形状の構成からの可撓性材料のまっすぐなロールのための可撓性材料のロールの間に、ロール軸が、可撓性材料の中央の長手方向の軸に略垂直に維持されることを可能にし；
前記ロール機構は更に、
可撓性材料の本体内に組み込まれ、且つ第１及び第２の双安定性の弾性部材の第１の遠位端に関係する、第１の剛体要素；
可撓性材料の本体内に組み込まれ、且つ第１及び第２の双安定性の弾性部材の第２の遠位端に関係する、第２の剛体要素
で構成され、
第１の剛体要素は、可撓性材料の所望のロール方向に沿って略垂直に、可撓性材料の所望のロール軸に略平行に、及び可撓性材料の第１及び第２の外側縁部に略垂直に配向される、第１の長手方向の軸長さを持っており；
第２の剛体要素は、可撓性材料の所望のロール方向に沿って略垂直に、可撓性材料の所望のロール軸に略平行に、及び可撓性材料の第１及び第２の外側縁部に略垂直に配向される、第２の長手方向の軸長さを持っており；
第１及び第２の剛体要素の第１及び第２の長手方向の軸長さは、少なくとも第１の双安定性の弾性部材から第２の双安定性の弾性部材まで伸び、それによって、第１及び第２の双安定性の弾性部材両方の転移状態及び安定状態の１つを開始するように第１及び第２の双安定性の弾性部材へと同時に力を加えることを促進する、範囲を持っている
ことを特徴とするマット。
【請求項２】
第１及び第２の双安定性の弾性部材が、第１安定状態、第２安定状態、および転移状態を有し；
第１及び第２の双安定性の弾性部材の双安定性の弾性部材の第１安定状態が、まっすぐにされた状態であり、双安定性の弾性部材のバンド内で張力を作り出し；および、
双安定性の弾性部材の第２安定状態が、湾曲した、ロールアップされた状態であり；
双安定性の弾性部材が、第１安定状態および第２安定状態の１つから第２安定状態および第１安定状態のもう１つへの双安定性の弾性部材の転移状態を開始する力の適用によって、第１安定状態および第２安定状態の１つから第２安定状態および第１安定状態のもう１つへと転移する、請求項１に記載のマット。
【請求項３】
双安定性の弾性部材が第１安定状態にあるときに、可撓性材料が、双安定性の弾性部材によって、水平の、まっすぐになった、および開いた位置で維持され；
双安定性の弾性部材が第２安定状態にあるときに、可撓性材料が、双安定性の弾性部材によって、ロールアップした、束ねられた閉じた位置で維持され；および、
双安定性の弾性部材が転移状態にあるときに、可撓性材料が、双安定性の弾性部材によって、水平の、まっすぐになった開いた位置にロールアウトされるか、または束ねられた閉じた位置にロールアップされる、請求項２に記載のマット。
【請求項４】
可撓性材料；
可撓性材料の本体内に組み込まれる、１対の双安定性の弾性部材；
可撓性材料の本体内に組み込まれ、且つ１対の双安定性の弾性部材の遠位端に関係する、１対の剛体要素；
を含むヨガマットであって、
双安定性の弾性部材は、可撓性材料の所望のロール方向に沿って略平行に、可撓性材料の所望のロール軸に略垂直に、及び可撓性材料の外側縁部に略平行に配される、長手方向の軸長さを持っており、
双安定性の弾性部材は、可撓性材料の中央の長手方向の軸から略等しく距離を置かれて可撓性材料の本体内に埋め込まれ、可撓性材料の近くの外側縁部から等しく距離を置かれて位置付けられ、それによって、略直円錐の円筒形状の構成への、及び略直円錐の円筒形状の構成からの可撓性材料のまっすぐなロールのための可撓性材料のロール及びロールがほどける間に、可撓性材料のロール軸が、可撓性材料の中央の長手方向の軸に略垂直に維持されることを可能にし；
１対の剛体要素は、可撓性材料内に埋め込まれ、且つ、可撓性材料の所望のロール方向に沿って略垂直に、可撓性材料の所望のロール軸に略平行に、及び可撓性材料の外側縁部に略垂直に配される、長手方向の軸長さを持っており、
１対の剛体要素の長手方向の軸長さは、少なくとも１対の双安定性の弾性部材の間で伸び、それによって、１対の双安定性の弾性部材両方の転移状態及び安定状態の１つを開始するように１対の双安定性の弾性部材両方へと同時に力を加えることを促進する、範囲を持っている
ことを特徴とするヨガマット。
【請求項５】
１対の双安定性の弾性部材が、コーティングによって被覆される、請求項４に記載のヨガマット。
【請求項６】
クッションを形成する可撓性材料；
可撓性材料の本体内に埋め込まれる１対の双安定性の弾性部材；及び
可撓性材料の本体内に埋め込まれ、且つ１対の双安定性の弾性部材の遠位端に関係する１対の剛体要素
を含むヨガマットであって、
１対の双安定性の弾性部材は、第１の安定してまっすぐにされた状態、第２の安定螺旋状状態、及び転移状態を持っており；
可撓性材料は、双安定性の弾性部材が第１の安定してまっすぐにされた状態であるときに、１対の双安定性の弾性部材により、水平の、まっすぐになった開いた位置に維持され；
可撓性材料は、１対の双安定性の弾性部材が第２の安定螺旋状状態であるときに、１対の双安定性の弾性部材により、ロールアップした、束ねられた閉じた位置に維持され；
可撓性材料は、１対の双安定性の弾性部材が転移状態であるときに、１対の双安定性の弾性部材により、水平の、まっすぐになった開いた位置にロールアウトされるか、又は束ねられた閉じた位置にロールアップされ；
双安定性の弾性部材は、可撓性材料の所望のロール方向に沿って略平行に、可撓性材料の所望のロール軸に略垂直に、及び可撓性材料の外側縁部に略平行に配される、長手方向の軸長さを持っており；
双安定性の弾性部材は、可撓性材料の中央の長手方向の軸から略等しく距離を置かれて可撓性材料の本体内に埋め込まれ、可撓性材料の近くの外側縁部から等しく距離を置かれて位置付けられ、それによって、略直円錐の円筒形状の構成への、及び略直円錐の円筒形状の構成からの可撓性材料のまっすぐなロールのための可撓性材料のロール及びロールがほどける間に、可撓性材料のロール軸が、可撓性材料の中央の長手方向の軸に略垂直に維持されることを可能にし；
１対の剛体要素は、可撓性材料の所望のロール方向に沿って略垂直に、可撓性材料の所望のロール軸に略平行に、及び可撓性材料の外側縁部に略垂直に配される、長手方向の軸長さを持っており；
１対の剛体要素の長手方向の軸長さは、少なくとも１対の双安定性の弾性部材の間で伸び、それによって、１対の双安定性の弾性部材両方の転移状態及び安定状態の１つを開始するように１対の双安定性の弾性部材両方へと同時に力を加えることを促進する、範囲を持っている
ことを特徴とするヨガマット。
【請求項７】
ヨガマットをロールアウト及びロールアップする方法であって、
ヨガマットの中央の長手方向の軸から略等しく距離を置かれ、ヨガマットの近くの外側縁部から等しく距離を置かれて位置付けられたヨガマットの本体内に、１対の双安定性の弾性部材を埋め込む工程であって、１対の双安定性の弾性部材の長手方向の軸長さは、ヨガマットの所望のロール方向に沿って略平行に、ヨガマットの所望のロール軸に沿って略垂直に、及びヨガマットの外側縁部に略平行に配されることで、略直円錐の円筒形状の構成への、及び略直円錐の円筒形状の構成からのヨガマットのまっすぐなロールのためのヨガマットのロールの間に、ヨガマットのロール軸が、ヨガマットの中央の長手方向の軸に略垂直に維持されることを可能にする、工程；
ヨガマットの本体内に１対の剛体要素を埋め込むとともに、１対の剛体要素を１対の双安定性の弾性部材の遠位端に関連付ける工程
を含んでおり、
１対の剛体要素を埋め込む工程は、
ヨガマットの所望のロール方向に沿って略垂直に、ヨガマットの所望のロール軸に沿って略平行に、及びヨガマットの外側縁部に略垂直に、１対の剛体要素の長手方向の軸長さを配する工程を含んでおり、
１対の剛体要素は、少なくとも１対の双安定性の弾性部材の間に及び、それによって、１対の双安定性の弾性部材両方の転移状態及び安定状態の１つを開始するように１対の双安定性の弾性部材両方へと同時に力を加えることを促進する、長手方向の軸長さを持っている
ことを特徴とする方法。
【請求項８】
クッションを形成する可撓性材料；
可撓性材料に関係する１対の双安定性の弾性部材；及び
可撓性材料の本体内に関係し、且つ１対の双安定性の弾性部材の遠位端に関係する１対の剛体要素
を含むヨガマットであって、
１対の双安定性の弾性部材は、第１の安定してまっすぐにされた状態、第２の安定螺旋状状態、及び転移状態を持っており；
可撓性材料は、双安定性の弾性部材が第１の安定してまっすぐにされた状態であるときに、１対の双安定性の弾性部材により、水平の、まっすぐになった開いた位置に維持され；
可撓性材料は、１対の双安定性の弾性部材が第２の安定螺旋状状態であるときに、１対の双安定性の弾性部材により、ロールアップした、束ねられた閉じた位置に維持され；
可撓性材料は、１対の双安定性の弾性部材が転移状態であるときに、１対の双安定性の弾性部材により、水平の、まっすぐになった開いた位置にロールアウトされ、又は束ねられた閉じた位置にロールアップされ；
双安定性の弾性部材は、可撓性材料の所望のロール方向に沿って略平行に、可撓性材料の所望のロール軸に略垂直に、及び可撓性材料の外側縁部に略平行に配される、長手方向の軸長さを持っており；
双安定性の弾性部材は、可撓性材料の中央の長手方向の軸から略等しく距離を置かれた可撓性材料に関連付けられ、可撓性材料の近くの外側縁部から等しく距離を置かれて位置付けられ、それによって、略直円錐の円筒形状の構成への、及び略直円錐の円筒形状の構成からの可撓性材料のまっすぐなロールのための可撓性材料のロール及びロールがほどける間に、可撓性材料のロール軸が、可撓性材料の中央の長手方向の軸に略垂直に維持されることを可能にし；
１対の剛体要素は、可撓性材料の所望のロール方向に沿って略垂直に、可撓性材料の所望のロール軸に略平行に、及び可撓性材料の外側縁部に略垂直に配される、長手方向の軸長さを持っており；
１対の剛体要素の長手方向の軸長さは、少なくとも１対の双安定性の弾性部材の間で伸び、それによって、１対の双安定性の弾性部材両方の転移状態及び安定状態の１つを開始するように１対の双安定性の弾性部材両方へと同時に力を加えることを促進する、範囲を持っている
ことを特徴とするヨガマット。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ロール機構を有する可撓性材料、および特に、自己ロールする（ｓｅｌｆ−ｒｏｌｌｓ）可撓性材料に関する。
【背景技術】
【０００２】
関連技術の記載
マットなどの従来の可撓性材料が、周知であり、何年にもわたって使用されている。一般的に、マットは、クッションとして使用され、ユーザーの身体と地面との間の保護的で柔らかくなったパディングを提供する、厚さおよび可撓性を有する材料から構成され得る。
【０００３】
その柔らかい、可撓性の組成および厚さにより、残念にも、ほとんどのマットは、使用の間に正常形状から容易に曲がってしまい、その適切な位置（ロールアップした（ｒｏｌｌｅｄ−ｕｐ）、または束ねられた位置、あるいはロールアウトした（ｒｏｌｌｅｄ−ｏｕｔ）、開位置）を失ってしまうという明白な欠点がある。例えば、従来のマットは、適切な水平な位置ではなく、その閉位置からロールアウトされるときに、その端部が、（ロールアップした位置で）カールしたままであり得るか、またはその本体が、地面に水平なままであるよりもむしろ、湾曲したままであり得る。一般的に、ほとんどのユーザーは、適切な使用のためにマットを水平にすべく、マットの上またはマットのカールした端部上に重い対象を置く。
【０００４】
従来のマットの別の欠点は、マットをロールアップするのに多大な努力が必要なことであり、特にそれは、特にキャンプで使用される大きなサイズのマットに言える。すなわち、閉じたか又は束ねた位置に任意のサイズのマットをロールアップするときに、ユーザーは、束ねたマットが、（伸縮する（ｔｅｌｅｓｃｏｐｉｎｇ）「円錐」形状へと）ロールされるか、ゆがめられるか、または傾斜されないように、最初に、あらゆるロールの外側縁部を同じ平面内に並べなければならない。同時に、ユーザーはまた、ローリングマットが、ロールがほどけることなく保管されるために、締まった又はコンパクトな束でロールされるように、マットのローリング本体部分に一定圧力を加えなければならない。これは、より厚いマットに対して特に難しく、適切に行われないと、ロールされたマットは、横に伸縮しかねない（ｍａｙ ｌａｔｅｒａｌｌｙ ”ｔｅｌｅｓｃｏｐｅ”ｏｕｔ）。したがって、ユーザーが、運動（例えば、マットはヨガマットである場合）またはキャンプ（例えば、マットが寝袋の下のクッションとして使用される場合）により疲労している場合、マットを束へとロールアップすることは、非常に不便である。
【０００５】
マットが適切にロールアップされたとしても、ユーザーは、その後、マットの束を維持するために、ロールアップされたマットのまわりにストラップを適用する（そうでなければ、マットは、その柔軟な組成によりロールがほどけてしまうであろう）、次の、時間のかかり、不便であるが、必要となる工程を行わなければならない。これは、キャンプ用のより大きなサイズのマットに特に当てはまる。ストラップ付きで販売されていないマットもあり、それ故、ユーザーは、ストラップを購入するか、または単純にマットを堅くロールアップし、狭い空間にはめて格納しなければならず、マットのロールがほどけないように祈るだけである。（ストラップの有無に関わらず）マットを適切に束ねた後、マットはそのロールアップした縁部をまっすぐに保ち、幾つかの垂直支持部に対してわずかな角度で静止している場合、その重量を支えるマットの露出した角端部は、曲がり、保管の間も曲がったままであり、マットは、その適切な位置を解いてしまう。
【０００６】
したがって、技術的現状および上に言及される現在のマットの短所を考慮して、適切に堅く、ロールアップした束へと容易にロールし、大きな労力なしで又はストラップを必要とせずに、その適切にロールアップした状態を維持し、および大きな労力なしで又は適切な位置を失うことなく、完全に水平な開位置へと容易にロールがほどける、可撓性材料が必要とされている。さらに、角端部が曲がるのを防ぐ可撓性材料も必要とされている。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の限定しない、典型的な随意の態様は、可撓性材料、および可撓性材料に関係するロール機構を含む、機器を提供する。
【０００８】
本発明の別の限定しない、典型的な随意の態様は、マット、およびマットと連結された１対の双安定性の弾性部材を含む、機器を提供し、該双安定性の弾性部材は、マットの重心軸から略等しく距離を置かれ、マットの外側縁部の近くに位置付けられる。さらに、１対の双安定性の弾性部材の遠位端と連結された、１対の剛体要素が提供される。
【０００９】
本発明の、さらなる、限定しない、典型的な随意の態様は、可撓性材料をロールアウトする及びロールアップするための方法を提供し、該方法は、少なくとも１つの双安定性の弾性部材を可撓性材料と連結させる工程を含み、それによって、双安定性の弾性部材を、第１安定状態から第２安定状態に変化させるときに、可撓性材料が、ロールアップし、閉位置に束ねられることを可能にする。
【００１０】
そのような本発明の利点は、例にすぎず、本発明の制限するものとして解釈されるべきではない。本発明のこれら及び他の特徴、態様、および利点は、図面および続く請求項と一緒に得られる、好ましい、限定しない典型的な実施形態の以下の詳細な記載から当業者に明白になる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
図面が、典型的な例証の目的のみに使用され、本発明の制限の定義としてのものではないことを理解されたい。本開示の全体にわたって、用語「典型的な（ｅｘｅｍｐｌａｒｙ）」は、もっぱら「実施例、例または例証として機能する」ことを意味するように使用される。「典型的な」と記載される任意の実施形態は、必ずしも、他の実施形態以上に好ましい又は利点を有するものとして解釈されない。
【００１２】
図面を参照すると、類似の参照文字が、対応する以下の全体にわたる該当部分を示す。
【００１３】
【図１Ａ】図１Ａは、本発明に従うロール機構を含む、限定しない、典型的なマットの形態での可撓性材料の限定しない、典型的な実例である。
【図１Ｂ】図１Ｂは、本発明に従うロール機構を含む、限定しない、典型的なマットの形態での可撓性材料の限定しない、典型的な実例である。
【図２】図２は、図１Ａおよび図ＩＢで示されるようなロール機構を含む典型的なマットの形態での可撓性材料の限定しない、典型的な実例であるが、本発明の別の実施形態に従って、その外側面に関係するロール機構を有する。
【図３Ａ】図３Ａは、図１Ａ乃至２の機器の限定しない、典型的な実例であり、本発明に従う、ロールアウトした又は水平および開いた位置（図１Ａ乃至図３Ａ）から、ロールアップした、束ねられた閉じた位置（図３Ｅおよび３Ｆ）までの、可撓性材料の段階的な自己ロールを累進的に例証している。
【図３Ｂ】図３Ｂは、図１Ａ乃至２の機器の限定しない、典型的な実例であり、本発明に従う、ロールアウトした又は水平および開いた位置（図１Ａ乃至図３Ａ）から、ロールアップした、束ねられた閉じた位置（図３Ｅおよび３Ｆ）までの、可撓性材料の段階的な自己回転を累進的に例証している。
【図３Ｃ】図３Ｃは、図１Ａ乃至２の機器の限定しない、典型的な実例であり、本発明に従う、ロールアウトした又は水平および開いた位置（図１Ａ乃至図３Ａ）から、ロールアップした、束ねられた閉じた位置（図３Ｅおよび３Ｆ）までの、可撓性材料の段階的な自己回転を累進的に例証している。
【図３Ｄ】図３Ｄは、図１Ａ乃至２の機器の限定しない、典型的な実例であり、本発明に従う、ロールアウトした又は水平および開いた位置（図１Ａ乃至図３Ａ）から、ロールアップした、束ねられた閉じた位置（図３Ｅおよび３Ｆ）までの、可撓性材料の段階的な自己回転を累進的に例証している。
【図３Ｅ】図３Ｅは、図１Ａ乃至２の機器の限定しない、典型的な実例であり、本発明に従う、ロールアウトした又は水平および開いた位置（図１Ａ乃至図３Ａ）から、ロールアップした、束ねられた閉じた位置（図３Ｅおよび３Ｆ）までの、可撓性材料の段階的な自己回転を累進的に例証している。
【図３Ｆ】図３Ｆは、図１Ａ乃至２の機器の限定しない、典型的な実例であり、本発明に従う、ロールアウトした又は水平および開いた位置（図１Ａ乃至図３Ａ）から、ロールアップした、束ねられた閉じた位置（図３Ｅおよび３Ｆ）までの、可撓性材料の段階的な自己回転を累進的に例証している。
【図４Ａ】図４Ａは、図１Ａ乃至図３Ｆの機器の限定しない、典型的な実例であり、本発明に従う、剛体要素および可撓性材料に対するその関係性を例証している。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
添付の図面に関して以下に述べられる詳細な記載は、本発明の現在好ましい実施形態の記載として意図され、本発明が構築得る及び／又は利用され得る形態のみを表わすようには意図されてない。
【００１５】
本開示の全体にわたって、マット、パッド、またはクッションに対する具体的な参照は、可撓性材料の例の利便性のために意図されているにすぎず、限定するべきではない。実際に、使用および保管のために開位置または閉位置の１つにロールされる任意の可撓性材料が使用され得、その限定しない例は、使用のために水平な、開位置にロールアウトされる、および保管のために閉位置にロールアップされる及び束ねられる、ヨガマットなどの体操用マット、キャンピングマット、子どもの昼寝用のマット、フロアマット、または布、カーペット、クッション、またはパッドなどの、ほとんどの他のタイプの商品を含んでもよい。
【００１６】
本発明は、適切に堅い、ロールアップした束へと容易にロールし、大きな労力なしで又はストラップを必要とせずに、その適切にロールされた状態を維持し、および大きな労力なしで又は適切な位置を失うことなく、完全に水平な、ロールアウトした開位置へと容易にロールがほどける、可撓性材料から成る機器を提供する。本発明の機器はさらに、保管の間に可撓性材料の角端部が曲がるのを防ぐ。
【００１７】
特に、本発明は、可撓性材料（例えば、マット、カーペット、布、パッド、クッションなど）、および可撓性材料に関係するロール機構から成る機器を提供し、長手方向の軸長さのロール機構は、可撓性材料のロールを促進する可撓性材料の所望のロール方向に対する角度で配向される。
【００１８】
一般的に、本発明のロール機構は、第１安定状態、第２安定状態および転移状態を有する、少なくとも１つの双安定性の弾性部材（例えば、双安定性のばねバンドまたはばねストリップ）を含んでもよい。双安定性の弾性部材の第１安定状態は、まっすぐにされた状態であり、部材の本体内の張力を作り出し、双安定性の弾性部材の第２安定状態は、湾曲した、ロールアップされた状態である。双安定性の弾性部材は、第１安定状態および第２安定状態の１つから第２安定状態および第１安定状態のもう１つへの双安定性の弾性部材の転移状態を開始する力の適用によって、第１安定状態および第２安定状態の１つから第２安定状態および第１安定状態のもう１つへと転移する。
【００１９】
可撓性材料に関係する双安定性の弾性部材は、双安定性の弾性部材が、第１安定状態にあるときに、可撓性材料を、水平の、真っすぐになった、および開いた位置に維持し、双安定性の弾性部材が第２安定状態にあるときに、可撓性材料を、ロールアップした、束ねられた閉じた位置に維持する。可撓性材料は、関係する双安定性の弾性部材が転移状態にあるときに、水平の、真っすぐになった開いた位置にロールアウトするように又は束ねられた閉じた位置に自己ロールアップするようにされる。他に明示のない限り、双安定性の弾性部材は、第１安定状態での双安定性の弾性部材の本体内の作り出された張力により可撓性材料を水平に維持し、双安定性の弾性部材の本体内の張力が完全に解放された後に（第２安定状態）、可撓性材料を、ロールアップされた、束ねられた閉じた位置に維持する。さらに、双安定性の弾性部材は、双安定性の弾性部材の本体内の張力が解放されている中で、遷移状態中に可撓性材料を自己ロールアップの運動に（束に）させる。水平な、開位置への可撓性材料のロールアウトのための転移状態には、可撓性材料をロールアウトするための外力の適用または行使が必要であり、これによって、それが転移状態から第１安定状態に折られる（ｓｎａｐｐｅｄ）ときに、双安定性の弾性部材内の張力が作り出されるか又は生成される。
【００２０】
図１Ａおよび図ＩＢは、本発明に従うロール機構を含む、限定しない、典型的なマットの形態での可撓性材料の限定しない、典型的な実例である。図１Ａおよび図ＩＢの例証される可撓性材料１００は、その本体内に、ロール機構を組み込み、それによって、可撓性材料１００は、適切に堅く、ロールアップされた束へと自己ロールアップし、大きな労力なしで又はストラップを必要とせずに、その適切にロールされた状態を維持し広がることができ、および大きな労力なしで又は適切な位置を失うことなく、完全に水平な、ロールアウトした開位置へと容易にロールがほどける。図１Ａおよび図ＩＢにおける本発明の可撓性材料１００の本体内に組み込まれたロール機構はさらに、その角端部３０６が保管中に曲がることを防ぐ。
【００２１】
本発明の可撓性材料１００は、使用のための、第１側面１０２、第２側面１１８（図２）、長さ１０４、幅１０６、および厚さを含む。図１Ａおよび図ＩＢで例証されるように、（図１Ｂの破線で示される）ロール機構は、好ましくは、可撓性材料１００の本体内に組み込まれるが、それは、目立たないものであり、一般に、（可撓性材料１００の厚さによっては）ユーザーによって感じる（ｆｅｌｔ）ことができないものである。（以下に詳述される）ロール機構は、ロール機構を組み込むことができる十分な厚さを有する可撓性材料１００の本体内に好ましくは挿入される、１対の双安定性の弾性部材１０８および１対の剛体要素１１０（すべて図１Ｂにおいて破線で示される）から成る。双安定性の弾性部材１０８及び／又は剛体要素１１０の任意の数は、可撓性材料１００に関係し得、例証される対に限定されない。
【００２２】
（以下に詳述される）残りの図２乃至４Ｂが、本発明の別の実施形態を例証し、ここで、ロール機構は、可撓性材料１００の本体内よりもむしろ、両方の外側面（１０２または１１８）上の可撓性材料１００に関係し、これは、本発明の教示およびより良い理解も促進することに留意されたい。したがって、図２は、図１Ａおよび図ＩＢで示されるようなロール機構を含む典型的なマットの形態での可撓性材料の限定しない、典型的な実例であるが、本発明の別の実施形態に従って、その外側面に関係するロール機構を有する。
【００２３】
図１Ａおよび図２に例証されるように、本発明の可撓性材料１００は、制限することなく、その外側面１１８と連結された、典型的な対の双安定性の弾性部材１０８を含む。双安定性の弾性部材１０８の任意の数が、可撓性材料１００の任意の１つまたは両方の側面（１０２及び／又は１１８）に関係し得ることを留意されたい。しかしながら、１つ以上の双安定性の弾性部材１０８が、可撓性材料１００の両方の側面（１０２および１１８）上で使用される場合、そのそれぞれの関係する側面との関連方法が、可撓性材料１００の適切なロールのために調整されなければならない。例えば、第１の双安定性の弾性部材１０８が可撓性材料１００の第１側面１０２上で使用され、第２の双安定性の弾性部材１０８が可撓性材料１００の第２側面１１８上で使用される場合、両方の双安定性の弾性部材１０８は、そのそれぞれの状態（第１安定状態、第２安定状態、および転移状態）が、可撓性材料１００の適切なロールに対して一致されるように、そのそれぞれの関係する第１側面１０２および第２側面１１８とともに配向されなければならない。実際に、（可撓性材料１００に対する位置に関係なく）１つを超える双安定性の弾性部材１０８が使用される場合、すべての双安定性の弾性部材１０８は、そのそれぞれの状態（第１安定状態、第２安定状態、および転移状態）が一致されるように、配向されなければならない。
【００２４】
さらに、本発明の機器には、可撓性材料１００の外側面１１８と連結され、さらに双安定性の弾性部材１０８にも連結される、１対の剛体要素１１０が含まれる。双安定性の弾性部材１０８により、剛体要素１１０の任意の数は、可撓性材料１００の任意の１つまたは両方の側面（１０２及び／又は１１８）に関係し得る。さらに、剛体要素１１０の形状は、真っすぐである必要はなく、任意の構成を含んでよい。例えば、剛体要素１１０の形状は、関係する側面の形状または輪郭に相応し得る。
【００２５】
一般的に、双安定性の弾性部材１０８は、可撓性材料１００の所望のロール方向に沿った可撓性材料１００に関係する。より具体的には、長手方向の軸長さの双安定性のバンド１０８が、可撓性材料１００の所望のロール方向に沿って配向されるのが一般に好ましい。可撓性材料１００のロール方向に対するロール機構関係の配向は、以下に詳述される。
【００２６】
図３Ａ乃至図３Ｆは、図１Ａ乃至図２の機器の限定しない、典型的な実例であり、本発明に従う、ロールアウトした又は水平および開いた位置（図１Ａ乃至図３Ａ）から、ロールアップした、束ねられた閉じた位置（図３Ｅおよび３Ｆ）までの、可撓性材料の段階的な自己ロールを累進的に例証している。図１Ａ乃至図３Ｆに示される典型的な例では、可撓性材料１００の所望のロール方向は、その中央の長手方向の軸に沿って（例証されるＸ軸に沿って）選択され、これは、その長さ１０４に平行している。典型的に選択された所望のロール方向の典型的な例では、可撓性材料１００の回転軸（またはロール軸）は、その横方向の軸（例証されるＹ軸）に沿ったものとなり、それは、その幅１０６に平行している。ロールは、可撓性材料１００の一方の端部１０６から開始され得る。図３Ａ乃至図３Ｆで例証されるように、双安定性の弾性部材１０８の転移状態を開始するために、およびそれ故、さらなる作用なしで可撓性材料１００の自己ロールの運動を始めるために、ユーザーは、破線の矢印１１２によって示される方向で剛体要素１１０を操作することによって、（破線の円１１６内に示される）双安定性の弾性部材１０８の端部を「折り（ｓｎａｐｓ）」、全体の可撓性材料１００が、図３Ａ乃至図３Ｆで累進的に例証される円筒形状の束へと自己ロールすることを単純に可能にする。可撓性材料１００を水平の開位置へとロールがほどける（またはロールアウトする）ときに、それは示されるべきである、剛体要素１１０は、転移状態から第１安定状態まで双安定性の弾性部材１０８を「折る」ために、破線の矢印１１３（図３Ａ）によって示される方向に操作される。
【００２７】
上述されるように、双安定性の弾性部材１０８は、一般に、可撓性材料１００の所望のロール方向に沿った可撓性材料１００に関係し、これは、適用および使用に従って選択され得る。例えば、図１Ａ乃至図４Ｂで例証される典型的な、限定しない例では、可撓性材料１００のロール方向は、例証されるＸ−Ｙ平面の例証するＸ軸に沿った、可撓性材料１００の長手方向の軸長さ（長さ１０４）に沿って選択され、結果として、幅１０６（またはＹ軸）に平行な及び長手方向の軸長さの可撓性材料１００に交わる、可撓性材料１００のロール軸をもたらす。したがって、図１Ａ乃至図４Ｂに例証される可撓性材料１００のために選択された、所与の典型的な選択されたロール方向に対して、長手方向の軸長さの双安定性のバンド１０８は、好ましくは、（例証されるＸ軸に沿った）可撓性材料１００の外側縁部（または長さ１０４）に略平行に、および図１Ａ乃至図４Ｂに示される、ロール用の可撓性材料１００の（交わる又はＹ軸−幅１０６である）所望のロール軸に略垂直に配向される。言いかえれば、（図１Ａ乃至図４Ｂにおける）例証される設定によって、可撓性材料１００を、その長さ１０４に沿ってロールされる。ユーザーが、可撓性材料１００を、（例えば、幾つかの適用要件が原因で）代わりにその幅１０６に沿ってロールしたい場合、長手方向の軸長さの双安定のバンド１０８は、幅１０６に沿って（ロール方向）、およびロール軸、長さ１０４またはＸ軸に対する角度で配向されるべきである。
【００２８】
任意の１つ以上の双安定性の弾性部材１０８が、可撓性材料１００の所望のロール方向に沿った可撓性材料１００に関係し得、バンド１０８の長手方向の軸長さが、可撓性材料１００の所望のロール方向またはロール軸に対して任意の所望の角度で配向されることに留意されたい。言いかえれば、双安定性の弾性部材１０８の長手方向の軸長さは、可撓性材料が自己ロールするために、ロール軸と垂直に、または可撓性材料のロール方向に平行で配向される必要はない。しかしながら、双安定性の弾性部材１０８の長手方向の軸長さは、好ましくは、適切なロールのために方向付けられる、ロール軸と垂直に（ロール方向に平行で）配向され、ここで、可撓性材料１００は、例証される円筒状本体および水平なベース１２０を備え、ベース１２０からその本体の伸縮のない、図３Ｅおよび図３Ｆで例証される、略直円錐の円筒形状の構成へとロールアップされる。
【００２９】
図１Ａ乃至図３Ｆで例証されるように、１対の双安定性の弾性部材１０８が、好ましくは使用され、それは、それぞれの双安定性の弾性部材１０８の張力が、転移状態中に略等しく解放されるため、可撓性材料１００の外側縁部１０４から等しく距離を置かれ（１１４）、平衡化した（または安定した）ロールを提供し、可撓性材料１００を適切にロールさせる。すなわち、対の双安定性の弾性部材１０８は、連続しており、可撓性材料１００に関係する（外側縁部１０４から等しく距離を置かれた（１１４））そのそれぞれの位置に沿って、転移状態中にそのそれぞれの張力を等しく解放して、互いに平衡を保ち、すべての転移状態の間に（ベース１２０を通る）同じ平面内に継続的に維持された、ロール用の外側縁部１０４を有する適切なロールが可能となる。ロールの運動中に、両方の部材１０８の張力の連続的な解放は、均衡して、平衡状態を作り出し、そこでは、ロールアップの運動中に、その各々は、それぞれのベース１２０を通るそのそれぞれの平面内の外側縁部１０４を整列させる力を発揮する。これによって、真っすぐなロール方向が可能となる。単一の双安定性の弾性部材１０８のみを使用することで、ロールが、ゆがめられ得るか又は傾斜され得る可能性がある。これは特に、可撓性材料１００の一側面が、第２の側面に対してわずかに異なる剛性または屈曲を有し得るとき、および中心に沿って又は他の配向で位置付けられた単一の双安定性の弾性部材１０８から解放された張力が、可撓性材料１００の側面の物理的変更を補い得ないときに、その可能性が高まり、それ故、最終なロールアップされたユニットは、ゆがめられ得るか又は真っすぐではないかもしれない。例えば、一側面は、他方の面ほど容易にロールされず、これは、より柔らかい側面であり得、それ故、単一の双安定性の弾性部材１０８から解放された張力は、異なる物理的性質を備える側面のロールに対して等しい影響を及ぼさないだろう。それ故、張力の全体的な解放およびその全体的な影響が、累積的となり、平衡し、および効果的となるため、両方の外側縁部１０４に沿って１１４で等しく距離を置かれた双安定性の弾性部材１０８の使用は、可撓性材料１００を真っすぐロールすることの助けとなる。
【００３０】
さらに例証されるように、２つの双安定性の弾性部材１０８の好ましい使用に加えて、それらはまた、可撓性材料１００の重心軸から略等しく距離を置かれて位置付けられ、可撓性材料１００の外側縁部１０４から離れた距離１１４に位置付けられる。双安定性の弾性部材１０８の、可撓性材料１００の外側端縁に沿った配置（まさに外側端縁１０４から離れた距離１１４）もまた、ユーザーの快適さのためである。すなわち、例えば、可撓性材料１００が、体操用マット（例えば、ヨガマット）として使用される場合、可撓性材料１００の中央部分が、ヨガ体操の間にユーザーによって「感じられる」であろうものではないことが好ましい。さらに、双安定性の弾性部材１０８を遠く離して置くことには、適切なロールを促進する更なる重要な恩恵があり、なぜなら、それらが、互いに近く並置されすぎる場合に、それらの累積効果が失われ、双安定の単一の双安定性の弾性部材１０８の使用と等しい効果になり得るからである。一方、双安定性の弾性部材１０８は、外側縁部１０４に接近しすぎて又は互いに対して遠くなりすぎて位置付けられる場合（非常に短い距離１１４で）、可撓性材料１００から切り離されてしまう可能性がより高くなる。すなわち、双安定性の弾性部材１０８は、可撓性材料１００を切断し得るかなり鋭い縁部を有しており、それ故、外側縁部１０４から離れて距離１１４を置かれ、距離１１４によって定義される範囲を、「バッファー（ｂｕｆｆｅｒ）または安全領域（ｓａｆｅ ｚｏｎｅ）」としている。これは特に、可撓性材料が、ロールされ、その外側縁部１０４（図３Ｅおよび３Ｆ示されるベース１２０）上に設けられる場合に重要であり、ここで、双安定性の弾性部材１０８が、外側縁部１０４に接近しすぎている場合、双安定性の弾性部材の縁部は、可撓性材料１００の外側縁部１０４へと切断され得るか、または可撓性材料１００から容易に剥がれ得る。それ故、双安定性の弾性部材１０８が、「安全領域」内にあるように、距離１１４に、クッションまたはバッファーを提供する。
【００３１】
図４Ａおよび４Ｂは、図１Ａ乃至３Ｆの機器の限定しない、典型的な実例であり、本発明に従う、剛体要素および可撓性材料とのその関係を例証している。例証されるように、１対の剛体要素１１０は、対の双安定性の弾性部材１０８の遠位端と連結されている。図４Ａおよび４Ｂで最良に例証されるように、典型的なリベット４０４は、剛体要素１１０の切り取り領域４０６から伸びる双安定性の弾性部材１０８の遠位端を接続するために使用され得る。しかしながら、そのような接続は、随意であり、剛体要素１１０を双安定性の弾性部材１０８と連結させるために使用される必要はない。双安定性の弾性部材１０８の遠位端は、代わりに、剛体要素１１０の空洞に挿入または固定されてもよい。そのような例では、剛体要素１１０の厚さ４０８は、空洞のための十分な寸法でなければならない。それにもかかわらず、双安定性の弾性部材１０８を剛体要素と連結させるために、任意のタイプの機構が使用され得る。実際に、双安定性の弾性部材１０８を剛体要素１１０に固着させるために、強粘着剤さえも使用され得る。
【００３２】
剛体要素１１０は、双安定性の弾性部材１０８の遠位端を可撓性材料１００に固定する。双安定性の弾性部材１０８が、接着剤などの粘着剤によって可撓性材料１００に付けられる場合、剛体要素１１０の機能の１つは、双安定性の弾性部材１０８の遠位端を可撓性材料１００に接触させて固定し、それを維持することである。これにより、双安定性の弾性部材１０８は、その張力の解放により、転移状態中に、可撓性材料１００から、文字通り、引き剥がされたり、引き離されたりすることはない。重要なことに、剛体要素１１０は、双安定のばねバンド１０８の転移状態の開始を促進する。すなわち、剛体要素１１０は、ユーザーが、上に記載されるように、バンド１０８を、安定状態（第１または第２）から転移状態に、および逆に（転移状態から第１安定状態および第２安定状態の１つまで）「折る」のを助けることによって、双安定性の弾性部材１０８の転移状態の開始または終了を促進する「ハンドル（ｈａｎｄｌｅ）」として考えられ得る。
【００３３】
対の剛体要素１１０の寸法が、変更され得るが、それによって、可撓性材料１００が開位置および閉位置の１つにロールする方法に影響があり得ることに留意されたい。例えば、対の剛体要素１１０の幅寸法４０２または厚さ４０８は、最終的にロールされた及び束ねられた可撓性材料１００の全体の半径を増大させるであろう。幅寸法４０２または厚さ４０８が縮小されると、逆のことが起こり得、これは結果として、最終的にロールされた及び束ねられた可撓性材料の縮小した半径をもたらす。
【００３４】
剛体要素の単一の、細長い連続的な部分が、双安定性の弾性部材１０８の遠位端ごとに例証されているが、双安定性の弾性部材１０８の各遠位端が、剛体要素１１０の個別の、より短い部分と連結され得ることもさらに留意されたい。すなわち、合計４つの剛体要素は、典型的な２つの、双安定性の弾性部材１０８の典型的な４つの遠位端と連結され得る。しかしながら、例証されるような双安定性の弾性部材１０８の遠位端ごとの、剛体要素１１０の単一の、細長い連続的な部分が好ましい。単一の細長い剛体要素１１０は、ユーザーの片手によって、すべての双安定性のばねストリップの転移状態を（その数にかかわらず）終了または開始することを促進し、片手でかけられた圧力を、その軸長さに沿って長手方向に、略同時に分配し、その力を双安定性の弾性部材に移し、それらを折ることで、転移状態を終了または開始する。より短い、個々の剛体要素１１０あると、各々の双安定性の弾性部材１０８の遷移状態を終了または開始するために、ユーザーの両方の手が使用されなければならない。
【００３５】
すべての図で例証されるような対の双安定性の弾性部材１０８と組み合わせた対の剛体要素１１０は、適切なロールを促進する可撓性材料１００のための頑丈な「フレーム（ｆｒａｍｅ）」を形成する。すなわち、その組み合わせは、大きな労力なしで又はストラップを必要とせずに、その適切にロールされた状態をも維持する、適切に堅く、ロールアップされた束の可撓性材料１００を可能にする、フレーム付きの骨組を提供する。さらに、フレームによって、可撓性材料を、大きな労力なしで又は適切な位置を失うことなく、完全に水平な開位置に容易にロールをほどくことができる。対の剛体要素はまた、可撓性材料１００の角端部３０６が曲がることを防ぐ助けとなる。
【００３６】
本発明は、構造上の特徴及び／又は方法の作用（ｍｅｔｈｏｄ ａｃｔｓ）に特有の用語でかなり詳細に記載されているが、添付の請求項で定義される本発明が、記載される具体的な特徴または作用に必ずしも限定されないことを理解されたい。むしろ、具体的な特徴および作用は、請求される本発明を実施する典型的な好ましい形態として開示される。他に明示のない限り、本明細書で利用される語法と用語が、要約と同様に、記載目的のためにあり、限定するものとは見なされるべきでないことを理解されたい。それ故、本発明の典型的な例示の実施形態が記載されているが、多数の変更および代替の実施形態が、当業者に想到されるであろう。そのような変更および代替の実施形態は、熟考され、本発明の精神および範囲から逸脱することなくなされ得る。
【００３７】
それは促進するべきである、言及される、本開示の全体にわたって、左、右、前、後ろ、上、下、前進、後進、時計回り、反時計回り、上に、下に、あるいは上部、下部、後部、前部、縦、横、傾斜、近位、遠位、平行、垂直、横方向、長手方向などの他の類似した用語などの、標語が、利便性の目的のみに使用され、特定の決まった方向または配向を包含するようには意図されていない。代わりに、それらは、対象の様々な部分の間の相対的位置及び／又は方向／配向を反映するために使用される。
【００３８】
さらに、「第１」、「第２」、「第３」などの要素への言及は、開示（および細部中の、請求する）の全体にわたる、連続または数の制限を示すためには使用されないが、その代わりに、群の様々な要素を識別または特定するために使用される。
【００３９】
さらに、指定された機能を行う「ための手段」、または具体的な機能を行う「ための工程」を明確に示さない請求項における要素は、３５ Ｕ．Ｓ．Ｃ．Ｓｅｃｔｉｏｎ １１２，Ｐａｒａｇｒａｇｈ ６に規定されるような「手段」または「工程」の節として解釈されるべきではない。特に、本明細書の請求項での「〜の工程」「〜の作用」「〜の操作」、または「〜の操作上の作用」の使用は、３５ Ｕ．Ｓ．Ｃ．Ｓｅｃｔｉｏｎ １１２，Ｐａｒａｇｒａｇｈ ６の条項を引用するようには意図されない。
【図１Ａ】
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【図１Ｂ】
0006391070.tif 000003
【図２】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図３Ｃ】
0006391070.tif 000007
【図３Ｄ】
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【図３Ｅ】
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【図３Ｆ】
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【図４Ａ】
0006391070.tif 000011
【図４Ｂ】
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