(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
実質的に平坦に展開している測時用の等時性の発振機構（１）であって、
複数であるＮ個の主共振器（１０）を担持しているクロス材（４）を支える固定支持体（２）を有し、
各主共振器（１０）は、前記クロス材（４）に固定された回転式可撓性ベアリング（２０）によって担持されている少なくとも１つの重量体（５）を有し、
前記主共振器（１０）はそれぞれ、安静状態において、対応する可撓性ベアリング（２０）の仮想的な回転軸（ＡＰＶ）上に位置している重心（ＣＭ）を有し、
前記主共振器（１０）のそれぞれは、前記仮想的な回転軸（ＡＰＶ）のまわりの回転運動をするように振動するように構成しており、
前記Ｎ個の主共振器（１０）は、主軸（ＡＰ）のまわりのＮ次の回転対称性を有するように構成しており、
この主軸（ＡＰ）は、互いに平行なすべての仮想的な回転軸（ＡＰＶ）と平行であり、
当該発振機構（１）の前記主共振器（１０）のうちの任意の２つの主共振器の振動運動は、前記主軸（ＡＰ）に対して対応する仮想的な回転軸（ＡＰＶ）によって形成される中心角度の値の分、位相シフトしており、
前記可撓性ベアリング（２０）は、少なくとも交差している細長材を有し、
この細長材は、同じ平面内で交差しているか又は前記主軸（ＡＰ）に垂直な平面上への射影において交差しており、
実際の交差又は前記主軸（ＡＰ）に垂直な平面上への射影における交差が、前記可撓性ベアリング（２０）の仮想的な回転軸（ＡＰＶ）を定め、
少なくとも前記可撓性ベアリング（２０）は、微細加工可能な材料、ケイ素及び／又は酸化ケイ素、又は石英、又はＤＬＣで作られている
ことを特徴とする等時性の発振機構（１）。
【請求項２】
前記回転式可撓性ベアリング（２０）のそれぞれは、前記主軸（ＡＰ）に垂直な平面上への射影において、当該回転式可撓性ベアリング（２０）の前記仮想的な回転軸（ＡＰＶ）の全体を通る対称面（ＰＳ）に対して対称である
ことを特徴とする請求項１に記載の等時性の発振機構（１）。
【請求項３】
前記対称面（ＰＳ）のそれぞれは、前記主軸（ＡＰ）の全体を通る
ことを特徴とする請求項２に記載の等時性の発振機構（１）。
【請求項４】
前記回転式可撓性ベアリング（２０）のそれぞれは、当該回転式可撓性ベアリング（２０）の前記仮想的な回転軸（ＡＰＶ）のまわりの前記少なくとも１つの重量体（５）の回転角度に比例した復帰トルクを発生させるように構成している
ことを特徴とする請求項１に記載の等時性の発振機構（１）。
【請求項５】
前記主共振器（１０）は、少なくとも１つの同じ共振モードを有する
ことを特徴とする請求項１に記載の等時性の発振機構（１）。
【請求項６】
前記主共振器（１０）はすべて、互いに同一である
ことを特徴とする請求項１に記載の等時性の発振機構（１）。
【請求項７】
前記クロス材（４）は、主弾性接続（３）によって前記固定支持体（２）に固定されており、
前記主弾性接続（３）の剛性は、前記回転式可撓性ベアリング（２０）のそれぞれの剛性よりも大きい
ことを特徴とする請求項１に記載の等時性の発振機構（１）。
【請求項８】
前記主共振器（１０）のそれぞれは、平面内において、中立の半径方向の軸（ＡＮ）のまわりを振動するように構成しており、
前記中立の半径方向の軸（ＡＮ）はすべて、前記主軸（ＡＰ）から同じ距離にすべて位置する交差点において、同時に、単一の点又は対で、存在する
ことを特徴とする請求項１に記載の等時性の発振機構（１）。
【請求項９】
前記主共振器（１０）の数は、偶数又は２であり、
前記中立軸（ＡＮ）はすべて、互いと平行な対であるか又は一致している
ことを特徴とする請求項８に記載の等時性の発振機構（１）。
【請求項１０】
前記可撓性ベアリング（２０）は、少なくとも１つの可撓性弾性細長材（６）を有し、
前記仮想的な回転軸（ＡＰＶ）は、前記可撓性弾性細長材（６）の中央にある
ことを特徴とする請求項１に記載の等時性の発振機構（１）。
【請求項１１】
前記主共振器（１０）の数は、偶数又は２であり、
各主共振器の前記可撓性ベアリング（２０）は、少なくとも１つのバランスばねを有し、
前記主共振器の前記バランスばね（１０）は、対で鏡像構成となっている
ことを特徴とする請求項１に記載の等時性の発振機構（１）。
【請求項１２】
前記主共振器（１０）のそれぞれは、少なくとも前記可撓性ベアリング（２０）に温度補償手段を有する
ことを特徴とする請求項１に記載の等時性の発振機構（１）。
【請求項１３】
前記温度補償手段は、エリンバー、ケイ素又は酸化ケイ素で作られた少なくとも１つの部品を有する
ことを特徴とする請求項１２に記載の等時性の発振機構（１）。
【請求項１４】
前記主共振器（１０）の少なくとも１つは、バックラッシ制限手段を有し、
これは、衝撃を受けた場合に、前記固定支持体（２）及び／又は前記クロス材（４）が備える相補的なバックラッシ制限手段と当接連係するように構成している
ことを特徴とする請求項１に記載の等時性の発振機構（１）。
【請求項１５】
前記主共振器（１０）の少なくとも２つは、少なくとも断続的に、エスケープ車によって互いに結合する
ことを特徴とする請求項１に記載の等時性の発振機構（１）。
【請求項１６】
前記主共振器（１０）はそれぞれ、１Ｈｚ〜１００Ｈｚの周波数で振動するように構成している
ことを特徴とする請求項１に記載の等時性の発振機構（１）。
【請求項１７】
請求項１に記載の等時性の発振機構（１）を少なくとも１つ有する
ことを特徴とする計時器用ムーブメント（１００）。
【請求項１８】
請求項１７に記載のムーブメント（１００）を少なくとも１つ有する
ことを特徴とする腕時計（２００）。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複数のＮ個の主共振器を担持しているクロス材を支えている固定支持体を有する等時性の計時器用発振機構であって、各主共振器が、回転式のモノリシックの連接構造又はクロス材に固定されている可撓性ベアリングによって担持されている少なくとも１つの重量体を有するものに関する。
【０００２】
本発明は、さらに、このような等時性の発振機構を少なくとも１つ有する計時器用ムーブメントに関する。
【０００３】
本発明は、さらに、この種のムーブメントを少なくとも１つ有する腕時計に関する。
【０００４】
本発明は、計時器、特に、機械的ムーブメント用の、発振器及び規制機構の分野に関する。
【背景技術】
【０００５】
伝統的な機械式腕時計において、バランス車の空気摩擦、回転軸のベアリングにおける摩擦及びバランスばねスタッドの反力によって、共振器のＱ（quality factor）が制限されてしまう。取り付け点における回転軸の摩擦及び反力をなくすことが求められている。
【０００６】
腕時計内の腕時計用ムーブメントは、空間におけるあらゆる姿勢において最適な等時性を有していなければならない。これには、部品に重力が与える影響を補償することができるようにムーブメントを設計することが必要である。
【０００７】
従来技術の文献は、可撓性の枝部を有するいくつかの主共振器を有する発振器を記載しており、これらの共振器は、互いに対して誤りが平均化されるように構成している。
【０００８】
Ｕ字形の音叉の形態の結合した主共振器を備えた第１の種類の発振器が知られている。これにおいて、枝部はそれぞれ、主共振器によって形成されているが、この系は空間における姿勢の変化に対して非常に弱い。
【０００９】
このようにして、Ｅｂａｕｃｈｅｓ  ＳＡ名義のスイス特許ＣＨ４５１０２１は、音叉モードで振動する２つの可撓性枝部を備えた対称的なＵ字形の発振器について記載している。各枝部は、釣り合いおもりを形成している堅いアームに接続されており、このようにして形成された主共振器はそれぞれ、瞬間の回転中心が重心と一致し、重心の位置が変わっても発振器の周波数がほとんど変わらないように構成している。拡張した枝部を有するＵ字形の設計に変えると、従来技術のＵ字形よりも良くなることがわかる。しかし、瞬間の回転中心は、各主共振器が振動している間中、連続的に動いている。
【００１０】
同様にＥｂａｕｃｈｅｓ  ＳＡ名義のスイス特許ＣＨ４６２０３は、前記特許の変種であり、２つの共振器のうちの１つの共振器の振動運動をカウント用車の回転運動に変換するカウントデバイスを有しており、このカウントデバイスは、カウントデバイスが加速によって、特に、衝撃によって、影響されないように、堅いアームのうちの１つに取り付けられている。
【００１１】
ＳＥＩＫＯ名義の英国特許ＧＢ１２９３１５９は、回転角度に対する重心の変位の導関数のレート一定性に対する影響に基づいた理論を展開しており、各主共振器の重心を直線的に変位させて、レートに対する影響を最適化することを試みている。このために、垂直方向の位置におけるレートに対する影響を理論上相殺するために、この系において用いられる可撓性細長材に沿った線路の３分の２の位置に重心が位置している。しかし、重心が大きく動き、この系は依然として衝撃に弱い。また、この理論は幾何学的な近似に基づいている。なぜなら、可撓性細長材の曲がった形が実際には円弧ではないからである。そして、想定された重心の直線的な変位が確認されてはいない。
【００１２】
Ｙｏｓｈｉａｋｉ  Ｋａｔｏ名義の米国特許出願ＵＳ３１９２７０２Ａは、時間ベースのための機械的な発振器を開示しており、これは、コアの両側にて結合している２つの対称的な共振器を備えており、このコアから各共振器が可撓性細長材によって懸架されている。
【００１３】
Ｓｔｒａｕｍａｎｎ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ名義のフランス特許出願ＦＲ１６０５０７６Ａは、弾性要素を形成しているねじり棒を備えた機械的な発振器を開示している。このねじり棒は、中央対称性であり、その両端において、ねじり棒の軸に対して同じ慣性モーメントを有する重量体を支えている。これによって、ねじり棒の半分の振動が他方の半分に伝達され、ねじり棒の両端は逆位相で振動する。
【００１４】
Ｗｉｌｌｉａｍ  Ｈｏｌｔ名義の米国特許出願ＵＳ３２７７３９４Ａは、逆位相で振動する２つのリングを有する温度補償機能付き電気機械式共振器を開示している。
【００１５】
Ｒｏｂｅｒｔ  Ｆａｖｒｅ，  Ｍｏｖａｄｏ名義の米国特許出願ＵＳ３３１８０８７Ａは、トルクを伝えるばねを有するねじれ式発振器を開示している。このばねは、フレーム及び振動する重量体と一体化されており、ねじれ軸に垂直な弾性要素を解放するように切られており、実質的に曲がることによってはたらくように構成しており寸法を有する。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１６】
本発明は、等時性の課題とともに、可能な限り最良のＱを得るという課題を解決することを提案するものである。このことは、形態の1つでは、ばね仕掛けバランスアセンブリー又は音叉を共振器として用いる既知の機構に特有ないくつかの利点を組み合わせることを伴う。ばね仕掛けバランスアセンブリーは、その最も先進的な開発や構成において、空間における姿勢の変化の影響を比較的受けないが、回転軸や様々な損失によってＱが大きく制限されてしまう。音叉は、平行な細長材を有しており、回転軸がないのでばね仕掛けバランスよりもＱが良いが、空間における姿勢の影響を大きく受けてしまう。
【課題を解決するための手段】
【００１７】
このために、本発明は、請求項１に記載の等時性の計時器用発振機構に関する。
【００１８】
本発明は、さらに、このような等時性の発振機構を少なくとも１つ有する計時器用ムーブメントに関する。
【００１９】
本発明は、さらに、この種のムーブメントを少なくとも１つ有する腕時計に関する。
【００２０】
添付図面を参照しながら下記の詳細な説明を読むことで、本発明の他の特徴及び利点を理解することができるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】音叉タイプの本発明に係る等時性の計時器用発振機構の概略的な平面図を示している。これは、主弾性接続を介して２つの平坦な主共振器を担持しているクロス材を支えている固定支持体を有している。これらの主共振器は、対称面に対して対称であり、各主共振器は、可撓性弾性細長材によって担持される重量体を有している。可撓性弾性細長材は、曲がることによってはたらくように構成しており、クロス材に固定されるように取り付けられている。
【図２】可撓性細長材を介して上の方に懸架されている第１の重量体に対する重力の影響及び特定の値の損失レートについてのレート図、同じ可撓性細長材を介して下の方に懸架されている同じ第２の重量体に対する重力の影響及び特定の値のレートにおけるゲインに対応するレート図、前記の２つの機構を組み合わせた本発明に係る機構に対する重力の影響及び仮想的に誤りがない場合のレート図を概略的にシミュレーションしている。
【図３】「Ｈ字形の音叉」と呼ばれる本発明の第１の実施形態の簡略版の概略的な平面図を示している。
【図４】図５に示したＨ字形の音叉の高度な変種についての概略斜視分解図を示している。
【図５】Ｈ字形の音叉の変種についての概略斜視分解図を示している。
【図６】図４及び５のものと同様な構成のＨ字形の音叉についてのアーバーなしの分解図を局所的な詳細図とともに示している。
【図７】図７Ａ〜７Ｈは、図６のＨ字形の音叉の部品及びアセンブリーを示している。
【図８】「ヤギの角型音叉」と呼ばれる本発明の第２の実施形態の簡略版の概略的な平面図を示している。
【図９】「ヤギの角型音叉」と呼ばれる本発明の第２の実施形態の簡略版の概略的な平面図を示している。
【図１０】ヤギの角型音叉の高度な変種についての概略斜視図を局所的な詳細図とともに示している。
【図１１】図１０のものと同様な構成のヤギの角型音叉の分解図をアーバーなしで示している。
【図１２】図１２Ａ〜１２Ｈは、図１１のＨ字形の音叉の部品及びアセンブリーを示している。
【図１３】それぞれ遠位端において重量体が設けられ平行な平面内においてこれらの２つの平面と平行な軸のまわりを対称的に振動するプロングを有するねじれ式音叉の斜視図を示している。
【図１４】それぞれ遠位端において重量体が設けられ平行な平面内においてこれらの２つの平面と平行な軸のまわりを対称的に振動するプロングを有するねじれ式音叉の平面図を示している。
【図１５】２つの共振器を有する音叉の別の変種を示しており、各共振器は、共通のクロス材に第１の端にて固定取り付けされており、遠位の第２の端にて重量体を有し、これらの２つの共振器は、２つの平行な平面において延在しており、これらの平面のうちの１つの平面上への射影において、これらの２つの平面に垂直な対称面に対して対称である。
【図１６】図８のヤギの角型音叉と同様な機構の概略平面図を示しており、これは、クロス材の各端において一対のバランスばねを有しており、バランスばねは両方とも、それらの内側コイルで対応する同じ重量体に接続されており、重量体の両側にて対応するクロス材に取り付けられている。
【図１７】ドリフトがあった場合に摩擦連係する面を示しているスケッチである。
【図１８】ドリフトがあった場合に摩擦連係する面を示しているスケッチであり、図１８の場合では、振幅に応じて摩擦が増加する。
【図１９】４つの共振器の場合の例示的なアプリケーションにおいて、主共振器を包囲しているフレームをクロス材が形成しているような変種についての概略斜視図を局所的な詳細図とともに示している。
【図２０】直線状の細長材を備えた発振器において、フレームによって形成される別のクロス材の変種の概略的な平面図を示している。これは、Ｈ字形の音叉に対応するものである。
【図２１】バランスばねを備えた発振器において、フレームによって形成される別のクロス材の変種についての概略的な平面図を示している。これは、ヤギの角型の音叉に対応するものである。
【図２２】本発明に係る等時性の発振機構を組み入れているムーブメントを有する腕時計を示しているブロック図である。
【図２３】星の形でマウントされている３つの主共振器を有する発振器の概略平面図を示している。
【図２４】互いに対して完全に対称的にマウントされている４つの同じ主共振器を有する発振器の概略平面図を示している。
【図２５】交差している平坦な可撓性ベアリングの詳細の概略平面図を示している。
【図２６】２つの異なる平行な平面内に配置された２つの交差している細長材を備えた可撓性ベアリングの詳細の概略平面図を示している。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
本発明は、エネルギー損失が可能な限り最小であり、クロノメーターに関して重力場における向きに対して可能な限り最小の影響しか受けないような共振器機構を作ることを提案するものである。
【００２３】
本発明は、特に、回転軸の摩擦及び取り付け点の運動に起因する、エネルギー損失を減らすように探求をしている。
【００２４】
本発明のステップは、重心の運動及び支持体の反力を最小限にしつつ伝統的な回転軸をなくすことを伴う。
【００２５】
機械式共振器は、必ず、１つの弾性要素及び１つの慣性要素を少なくとも有する。
【００２６】
ガイド機能を確実にするために弾性要素を用いることは有利である。この弾性要素は、この場合、好ましいことに、バランスばねのような通常の弾性要素よりも、高く、厚く、堅い。このことによって、可撓性細長材を好適に使用することができる。
【００２７】
重心が回転中心と一致しているような回転式共振器を用いることは有利であり、これによって、共振器の精度に対する重力及び移動の方向の衝撃の影響が弱くなる。
【００２８】
高Ｑの要求によって、音叉型構造の使用が促進されている。
【００２９】
しかし、損失を最小にしなければならない。実際に、可撓性細長材を備えた共振器の動作時において、前後方向ではＱが良好であるが、取り付け点でのトルクの反力が損失を発生させる。
【００３０】
したがって、本発明のステップは、軸に対して対称的な幾何学的構成に配置され音叉を共に形成している複数の主共振器を備えた等時性の音叉式共振器の作ることを伴う。
【００３１】
いくつかの主共振器を用いることによって、取り付け点における抵抗を減少させ、誤りを平均化する。
【００３２】
空間における姿勢の影響をなくすことについて従来技術と比較してさらに大きく改善するために、本発明は、各主共振器の重心が可能な限り最小の運動しか行わないことを達成することを探求している。このことによって、衝撃に対して非常に良好な、影響を受けない性質が与えられる。改善を促進するために、本発明は、発振器の取り付け点に与えられる任意の応力を補償する対称性を有するように設計された構造を提案するものである。このために、従来技術において知られているＵ字形を外側に開いて、実質的にＨ字形の構造を形成すると有利である。
【００３３】
対称面に対して対称的な２つの主共振器を有する音叉の好ましい形態で、本発明を詳細に下で説明する。ただし、これには限定されない。このような形態は、単純であるために特に有利である。しかし、本発明は、構成の対称性及びそれらの相対的な時間的位相シフトが、取り付け点における反力トルクの影響を補償することができるかぎり、任意の数Ｎ、すなわち、３、４又はそれより上、の個数の主共振器に適用可能である。
【００３４】
これらの主共振器は、少なくとも１つの同じ共振モードを有し、固定された取り付け点における力及びトルクの結果がゼロであるように、マウントされる。
【００３５】
したがって、本発明は、音叉タイプの等時性の計時器用発振機構１に関し、これは、複数のＮ個の主共振器１０を担持しているクロス材４を支えている固定支持体２を有する。
【００３６】
主共振器１０はそれぞれ、クロス材４に固定された回転式可撓性ベアリング２０によって担持される少なくとも１つの重量体５を有する。
【００３７】
これらの主共振器１０は、伝統的な音叉のプロングに相当し、クロス材４は、音叉の共通部分に相当し、これからプロングが突き出ている。
【００３８】
本発明によると、主共振器１０はそれぞれ、安静状態において、主共振器１０が備える回転式可撓性ベアリング２０の仮想回転軸ＡＰＶ上に位置している重心ＣＭを有する。
【００３９】
主共振器１０はそれぞれ、仮想回転軸ＡＰＶのまわりの回転運動を行って振動するように構成している。
【００４０】
Ｎ個の主共振器１０は、互いに平行な仮想回転軸ＡＰＶのすべてと平行な主軸ＡＰのまわりのＮ次の回転対称性を有するように構成している。
【００４１】
また、発振機構１の任意の２つの主共振器１０の振動運動は、主軸ＡＰに対して対応する仮想回転軸ＡＰＶによって形成される中心角度の値の分、位相シフトしている。
【００４２】
特定の実施形態において、回転式可撓性ベアリング２０はそれぞれ、主軸ＡＰに垂直な平面への射影において、当該回転式可撓性ベアリング２０の仮想回転軸ＡＰＶの全体を通る対称面ＰＳに対して対称である。
【００４３】
より詳細には、対称面ＰＳはそれぞれ、主軸ＡＰの全体を通る。
【００４４】
図２４は、互いに対して完全に対称的にマウントされている４つの同じ主共振器１０を有する例示的な発振器１を示している。
【００４５】
好ましいことに、回転式可撓性ベアリング２０はそれぞれ、復帰トルクが、当該回転式可撓性ベアリング２０の仮想回転軸ＡＰＶのまわりの一又は複数の重量体５の回転の角度に比例するように構成している。
【００４６】
回転式可撓性ベアリングを用いることによって、例えば、鋭い加速又は衝撃を受けた場合に、各主共振器１０の重心ＣＭを当該回転式可撓性ベアリング２０の仮想回転軸ＡＰＶ上又はそのすぐ近くに維持することが可能になる。
【００４７】
回転式主共振器１０は、クロス材４を囲んでおり、少なくとも１つの同じ共振モードを有し、互いの間で値２π／Ｎの位相シフトがあるように振動するように構成している。これらの空間における対称的な構成は、主共振器１０によってクロス材４に与えられる力とトルクの結果がゼロであるようにされている。
【００４８】
回転式可撓性ベアリング２０はそれぞれ、弾性復帰手段を形成しており、これは、曲がることによってはたらくように構成しており、実質的に不動の仮想回転軸ＡＰＶを定めている。
【００４９】
好ましい実施形態の１つにおいて、主共振器１０はすべて互いに同一である。
【００５０】
特定の実施形態において、クロス材４は、各回転式可撓性ベアリング２０の剛性よりも大きな剛性を有する主弾性接続３によって固定支持体２に固定されている。この特徴によって、主共振器１０の間の結合が確実になる。より詳細には、この主弾性接続３の剛性は、等時性の発振機構１が備えるすべての回転式可撓性ベアリング２０の合計剛性よりも大きい。特定の実施形態において、主共振器１０はそれぞれ、１つの平面内にて中立軸ＡＮのまわりを振動するように構成している。好ましいことに、主弾性接続３の減衰は、各回転式可撓性ベアリング２０の減衰よりも大きく、より詳細には、主弾性接続３の減衰は、主共振器１０が備えるすべての回転式可撓性ベアリング２０の減衰の合計よりも大きい。
【００５１】
より詳細には、特に、数Ｎが奇数であり、中立軸ＡＮがすべて単一の点を同時に通るか、又は図２３に示すように、対で主軸ＡＰから同じ距離の交点を同時に通る場合である。図２３においては、発振器１が星形にマウントされた３つの主共振器１０を有しており、そのそれぞれは、主軸ＡＰから始まる半径方向の線に対して傾斜している中立軸を有している。
【００５２】
具体的には、中立軸ＡＮはすべて、角度値２π／Ｎの分、シフトしている。
【００５３】
より詳細には、特に、数Ｎが偶数である場合に、中立軸ＡＮはすべて、互いに平行であるか又は一致している。
【００５４】
特定の実施形態において、可撓性ベアリング２０はそれぞれ、属している主共振器１０の中立軸ＡＮに対して対称である。
【００５５】
特定の実施形態において、主共振器１０の数は、偶数又は２である。
【００５６】
特定の実施形態において、可撓性ベアリング２０は、少なくとも１つの可撓性弾性細長材６を有し、その仮想回転軸ＡＰＶは、可撓性弾性細長材６の途中にある。すなわち、クロス材４及び前記少なくとも１つの重量体５への可撓性細長材６のそれぞれの取り付け点の間の途中にある。
【００５７】
特定の実施形態において、可撓性ベアリング２０は、図２３〜２５に示すように同じ平面において又は図２６に示すように射影において交差する細長材を少なくとも有する。
【００５８】
特定の実施形態において、図３に示すように、可撓性ベアリング２０は、断面が小さいネック部分を少なくとも１つ有する。
【００５９】
特定の実施形態において、主共振器１０の数は、偶数又は２であり、可撓性ベアリング２０はそれぞれ、属している主共振器１０の中立軸ＡＮ上に位置している仮想回転軸ＡＰＶのまわりに少なくとも１つのスパイラル巻きを有する。より詳細には、動作の対称性を確実にするために、これらの主共振器１０のばねは、鏡像構成の対で配置されている。
【００６０】
特定の実施形態において、少なくとも可撓性ベアリング２０は、微細加工可能な材料、又はケイ素及び／又は酸化ケイ素又は石英又はＤＬＣで作られており、特に、可撓性ベアリング２０が実質的に平坦な場合には、一体化された部品の形態である。この一体化された部品は、さらに、一又は複数の重量体５を取り付けるための支持体を有することができ、この重量体５は、密度がより大きい材料で作られている。この一体化された部品は、クロス材４、その主弾性接続３又は固定支持体２と一体化されていることができる。
【００６１】
好ましい変種において、主共振器１０はそれぞれ、少なくとも可撓性ベアリング２０上に、温度補償手段を有する。好ましくは、重量体５はそれぞれ、温度変化に対して重心ＣＭが不変のままであるように構成している。
【００６２】
より詳細には、これらの温度補償手段は、エリンバー（elinvar）又はケイ素及び酸化ケイ素で作られた少なくとも１つの部品を有する。
【００６３】
好ましい変種では、少なくとも１つの主共振器１０が、バックラッシ制限手段を有する。これは、衝撃を受けた場合に、構造２及び／又はクロス材４に設けられた相補的なバックラッシ制限手段と当接係合するように構成している。例えば、重量体５はフィンガーを有し、これは、主共振器１０の振動時に、固定支持体２の細長の溝内で動き、あるいは逆に溝が動く。
【００６４】
特定のアプリケーションでは、少なくとも２つの主共振器１０が、エスケープ車によって、少なくとも断続的に互いにつながれている。例えば、主共振器１０はそれぞれ、重量体５上にアームを担持しており、その遠位端がエスケープ車の歯と連係するように構成している。
【００６５】
特定の実施形態において、主共振器１０はそれぞれ、１Ｈｚ〜１００Ｈｚの周波数で振動するように構成している。
【００６６】
図１〜１７は、２つの主共振器を有する例を示しており、図１９は、４つの主共振器を有する例を示している。
【００６７】
主共振器１０は、重力によって発生するレートの誤りの合成結果がゼロであるように、空間にて構成している。
【００６８】
好ましくは、主共振器１０は、回転式共振器であり、これによって、本発明に係る等時性の発振器１が仮想的には重力の影響を受けなくなる。
【００６９】
したがって、主共振器１０はそれぞれ、重心が回転の間に最小の移動しかせず通常動作時に移動をしないことを探求されるような場所に位置しているような回転式共振器を形成している。これは、重力場の存在による又は衝撃を受けた結果としての重心の変位を最小限にして、これによって、系のクロノメトリーを改善するためである。
【００７０】
クロス材４と固定支持体２の間の主弾性接続３は、好ましくは、弾性細長材によって形成される。これは、等時性の発振機構１が音叉モードで振動しているときにはほとんど動かない。実際に、主共振器１０によって形成される音叉の枝部はクロス材４を通して運動エネルギーを交換するが、クロス材４の運動は小さい。
【００７１】
主共振器１０の重心ＣＭが可動である方向を縦方向Ｘと呼ぶ。横断方向Ｙは、この縦方向Ｘと実質的に垂直である。方向Ｚによって、直接的な３つの方向の軸が完成する。
【００７２】
図１〜１７に示す変種では、クロス材４は直線状であり、縦方向Ｘに延在している。
【００７３】
図面に示した変種に対応する好ましい実施形態において、等時性の発振機構１のすべて又は一部は、横断方向Ｙに平行に延在する対称面ＰＳＹに対して対称的に構成している。なお、これに制限されない。
【００７４】
必須ではないが、好ましくは、図１〜１７の例に示すように、主弾性接続３は、主方向Ｙに延在している。
【００７５】
特定の実施形態において、クロス材４上の可撓性弾性細長材６の取り付け点を、対応する主共振器１０の重心ＣＭに接続する主方向は、主共振器１０が安静状態である場合には、縦方向Ｘと平行である。
【００７６】
図１は、音叉タイプの本発明に係る等時性の計時器用発振機構１の単純化された実施形態を示しており、これは、固定支持体２を有しており、この固定支持体２は、可撓性細長材の形態で作られている主弾性接続３を介して、２つの平坦な主共振器１０Ａ、１０Ｂを担持しているクロス材４を支えている。これらの主共振器１０Ａ、１０Ｂは、対称面ＰＳＹに対して対称であり、そのそれぞれは、当該主共振器１０の可撓性ベアリング２０を形成している可撓性弾性細長材６Ａ、６Ｂによって担持されている重量体５Ａ、５Ｂを有しており、当該主共振器１０は、曲げることによってはたらき、対称面ＰＳＹに対して対称であるようにクロス材４に固定されるように取り付けられるように構成している。
【００７７】
設計の幾何学的対称性を選択することによって、調整が容易になる。しかし、このような等時性の発振機構１を非対称的な主共振器によって作ることもでき、それでも適切に動作させることができる。
【００７８】
図１、３、６、８〜１１に示す本発明の変種において（これに制限されない）、等時性の発振機構１を形成している様々な主共振器１０の主方向は、縦方向Ｘと平行であるか又は一致している。
【００７９】
効率を最大にするために、可撓性ベアリング２０、特に、可撓性弾性細長材６は、所与の主共振器１０の各重心ＣＭの変位が、補償が行われない横断方向Ｙにおいて最小であり、また、所与の主共振器１０の様々な重心ＣＭの変位が縦方向Ｘにおいて互いを補償するように構成している。図示した場合のように、等時性の発振機構１がクロス材４の両側で背中合わせに構成している２つの主共振器１０Ａ及び１０Ｂを有する場合、それらのそれぞれの重心ＣＭＡ及びＣＭＢは、同じ値だが反対方向の変位を有するように縦方向Ｘにて実質的に配置される。
【００８０】
本発明に係る構成の利点は、弾性細長材がほとんど純粋な曲げの下ではたらくということであり、これによって、等時性の共振器を得ることが可能になる。トルクは、対応する重量体５が回転する角αに比例している。したがって、周波数は、振動の振幅とは独立である。
【００８１】
好ましくは、図１に示すように、クロス材４における可撓性弾性細長材６の固定取り付け点と重心ＣＭの間の距離は、重心ＣＭと、関連づけられた重量体５における可撓性弾性細長材６の固定取り付け点との間の距離と等しい。したがって、重心ＣＭは、軸Ｘ上に留まるか、又は軸Ｘのすぐ近く、すなわち、数μｍの距離の範囲内、に留まる。
【００８２】
特に、ＭＥＭＳ、ＬＩＧＡ又は同様なプロセスを用いて微細加工可能な材料を実装することによって経済的な製造を可能にする特定の実施形態において、主共振器１０はそれぞれ、１つの平面内で振動するように構成している。
【００８３】
特定の実施形態において、主共振器１０はそれぞれ、モノリシックである。
【００８４】
特定の実施形態において、主共振器１０のクロス材４及び可撓性ベアリング２０、特に、可撓性弾性細長材６は、モノリシックのアセンブリーを形成する。
【００８５】
特定の実施形態において、主共振器１０の固定支持体、主弾性接続３、クロス材４、及び可撓性ベアリング２０、特に、可撓性弾性細長材６は、モノリシックのアセンブリーを形成する。
【００８６】
このような実施形態は、可撓性ベアリング２０、特に、いわゆる「高さがあるシート状」の弾性細長材６、を提供することができる。これは、厚みに対して非常に大きな高さを有し、特に、厚みよりも少なくとも５倍の高さがあり、より詳細には、厚みよりも少なくとも１０倍の高さがある。このような高さがあるシート状細長材によって、ガイド機能を確実にして、伝統的な回転軸をなくすことが可能になり、これによって、Ｑを相当に向上させることができる。
【００８７】
本発明に係る音叉の設計によって、固定取り付け点におけるあらゆる反力を補償し、このことは、Ｑを非常に大きく増加させる。
【００８８】
図示した実施形態において、主共振器１０の重量体５、５１、５２は、本質的に回転運動を行う。対応する可撓性ベアリング２０、特に、対応する可撓性弾性細長材６は、回転支持体の機能を確実にする。
【００８９】
ここで、本発明は、各場合において、単一の可撓性弾性細長材６がクロス材４に対する対応する重量体５を保持する。細長材６の数を２倍又は複数倍にして、支持体をさらに良くすることを確実にするような他の変種を想到することができる。しかし、単一の細長材の利点は、純粋曲げではたらき、このことによって、等時性を妨げるせん断応力ないし横断方向の力をなくすことができることであり、このことによって、単一の可撓性細長材６が好ましいことがわかる。したがって、本発明に係る発振器１を組み入れる腕時計のクロノメトリーを改善させることができることが確実になる。
【００９０】
図示するように、変種の場合には、主共振器１０がそれぞれ、１つの平面内で振動するように構成しており、主共振器１０のすべてが、互いに平行な平面又は同じ平面内で振動するように構成している。
【００９１】
具体的には、これらの主共振器１０はすべて、例えば、図１〜１２に示す実施形態において、同じ平面内で振動するように構成している。
【００９２】
図１３〜１６に示すように、特定の実施形態において、これらの主共振器１０はそれぞれ、別々の平面内にて延在している。
【００９３】
しかし、本発明を、空間において異なるように配置されている主共振器１０を備えるように実装することができる。
【００９４】
図１〜１２は、主共振器１０がすべて同一で偶数ある等時性の発振機構１を示しており、これは、横断方向Ｙと平行に延在している対称面ＰＳＹに対して対称に構成している。この横断方向Ｙは、主弾性接続３の方向と同じであり、主共振器１０の重心ＣＭが動く縦方向Ｘと垂直である。
【００９５】
各対の間では、主共振器１０は逆位相で振動し、このことによって、縦方向Ｘにおける重心ＣＭの運動に対する補償が確実になる。
【００９６】
好ましくは、主弾性接続３は直線状である。
【００９７】
図１〜８の変種では、下に詳細な説明する第１の実施形態によれば、可撓性弾性細長材６は縦方向Ｘにて直線状である。当該主共振器１０の重心ＣＭは、安静状態において整列している。この構成によって、本発明に係る等時性の発振機構１が、平行なプロングを備えた伝統的な音叉とは異なり空間における姿勢に影響されないことが確実になる。この伝統的な音叉は、腕時計に組み入れられる場合には空間における姿勢の影響を受けすぎ、固定時計にのみ適している。
【００９８】
図２のスケッチは、重力ｇの影響について説明している。すなわち、上のスケッチにおいて、可撓性細長材を介して上の方へと懸架されている第１の重量体に対する重力ｇの影響を示しており、レート図は、特定の値Ｒの損失レートを示している。中央のスケッチにおいて、同じ可撓性細長材を介して下の方へと懸架されている第２の同じ重量体に対する重力ｇの影響を示しており、レート図は、同じ値Ｒのレートにおけるゲインに対応している。下のスケッチにおいて、前の２つの機構が組み合わさっている本発明に係る機構に対する重力ｇの影響を示しており、対応するレート図は、反対方向での整列の結果としてのゼロに近いレートのゲイン又は損失を示しており、このことによって、機構を形成している２つの共振器のゲイン／損失を平均化することによって平衡を保つことが可能になり、これによって、空間における姿勢の影響を機構が受けないようになる。
【００９９】
方向Ｘにおける重心の運動を補償した後に残留している欠陥は、方向Ｙにおける重心の運動による欠陥と同じオーダーの大きさの非常に低い値を有する。これは、１ｍｍ長の細長材に対して３又は４μｍに制限されている、このように、累積的な欠陥の残留は、１日当たり６秒よりも小さい。
【０１００】
したがって、本発明に係る等時性の発振機構１の幾何学的構成によって達成される補償は、特に、完全に対称的な実施形態において、主共振器１０の回転動作によって達成される重力の影響を受けない性質を強化させる。したがって、対称性によって、あらゆる残留レート誤りが補償される。
【０１０１】
また、固定取り付け点における力及びトルクを補償することによって、主共振器１０が、減衰せずに非常に長い間振動することが可能になる。
【０１０２】
この第１の実施形態の特定の変種において、主共振器１０が備える可撓性弾性細長材６は、直線状であり、対で整列している。
【０１０３】
下で詳細に説明する第２の実施形態に係る図９〜１２の変種では、可撓性ベアリング２０は、可撓性弾性細長材６によって、当該主共振器１０の重心ＣＭのまわりに巻かれるスパイラル状に形成されている。
【０１０４】
図１３及び１４に示す変種は、プロング５１、５２を有するねじれ式音叉を示しており、プロング５１及び５２にはそれぞれ、その遠位端において重量体が設けられており、平行な平面Ｐ１及びＰ２内においてこれらの２つの平面Ｐ１及びＰ２と平行な軸Ａに対して対称的に振動する。
【０１０５】
図１５に示す別の音叉の変種においては、２つの共振器を有し、その共振器はそれぞれ、第１の端において共通のクロス材に取り付けられたバランスばねを有し、第２の遠位端において重量体を有する。これらの２つの共振器は、２つの平行な平面内において延在しており、これらの平面のうちの１つ上への射影において、前記２つの平面に垂直な対称面ＰＳに対して対称である。結果として得られるトルクは、前記クロス材４上の取り付け点においてゼロである。
【０１０６】
なお、本発明によって、種々様々な幾何学的設計が可能になる。
【０１０７】
これに実際的な困難性がない訳ではない。横断方向Ｙにおける主共振器１０の重心ＣＭの変位が制限されることを確実にすることは難しいからである。
【０１０８】
また、当該機構は、腕時計内で用いられて、安全デバイス、特に、耐衝撃手段、を組み入れることができなければならない。
【０１０９】
以下、幾何学的に非常に異なるが両方とも本発明のロジックに従う特定の２つの実施形態について説明する。すなわち、第１のＨ字形の音叉の実施形態、及び第２のヤギの角型の音叉の実施形態である。
【０１１０】
図１〜７に、第１のＨ字形の音叉の実施形態を示している。主共振器１０の固定支持体２、主弾性接続３、クロス材４、及び可撓性弾性細長材６は、ケイ素、酸化させたケイ素、石英又はＤＬＣなどで作られた平坦なモノリシック構造を共に形成しており、これは、等時性の発振機構１の安静位置において、対称面ＰＳに対して対称であり、細いクロス材４を有している。これは、主弾性接続３に垂直な縦方向Ｘに延在しており、この主弾性接続３は、横断方向Ｙにて延在しており、固定支持体２上にてクロス材４を保持する。
【０１１１】
このクロス材４は、固定支持体２及び第１の弾性接続３の両側にて対称的にマウントされている一対の重量体５（５１及び５２）を担持している。
【０１１２】
これらの重量体５１、５２は、実質的に横断方向Ｙに延在しており、Ｈ字の両側の棒を形成しており、クロス材４がＨ字の水平方向の棒を形成している。好ましくは、重量体はそれぞれ、アームを有しており、これは、その中央において、対応する可撓性細長材６に接続しており、このアームは、実質的に横断方向Ｙにて平行に延在しており、図３におけるような固体のアーム、又は両端にて又は図１におけるような実質的に離れた点にて慣性ブロックを有するアーム、又は図２及び４〜７に示すように環状のセクターの形態である。
【０１１３】
これらの重量体５１及び５２のそれぞれは、クロス材４に対する所定の位置の仮想的な回転軸のまわりを振動するようにマウントしており、可撓性弾性細長材６（６１、６２）によって戻される。この可撓性弾性細長材６は、弾性復帰手段を形成しており、クロス材４の端４１、４２と一体化されている。この２つの端４１及び４２は、クロス材４の反対方向の両側にある。これらの可撓性細長材６１、６２は、好ましくは、クロス材４の両側でクロス材４の延長方向に直線的に延在している。
【０１１４】
等時性の発振機構１の安静位置において、仮想的な回転軸はそれぞれ、対応する重量体５１、５２の重心ＣＭ１、ＣＭ２と一致している。
【０１１５】
これらの可撓性弾性細長材６１、６２は、重心ＣＭ１、ＣＭ２の運動を、横断方向Ｙにおいて可能な限り縮小されるクロス材４に対する横断方向の移動、及び横断方向の移動より大きい縦方向Ｘにおける縦方向の移動に制限されるように構成している。
【０１１６】
対称性と整列の結果、可撓性弾性細長材６１、６２の縦方向の構成によって、対称面ＰＳに対して対称的に移動する重心ＣＭ１及びＣＭ２の最も大きな変位の方向を補償することができる。
【０１１７】
本発明に係る等時性の発振機構１は、好ましいことに、回転止めを有し、及び／又は方向Ｘ及びＹにおける移動の制限止め、及び／又は方向Ｚにおける移動の制限止めを有する。この移動制限手段は、一体化することができ、一体化された構造の一部を形成することができ及び／又は付加することができる。
【０１１８】
重量体５１、５２は、好ましいことに、止め手段７（７１、７２）を有する。これは、クロス材４が備える相補的な止め手段７３、７４と連係するように構成しており、そして、衝撃又は同様な加速の場合に、クロス材４に対する可撓性弾性細長材６１、６２の変位を制限する。
【０１１９】
重量体５が可撓性細長材６によって直接担持されない場合、可撓性細長材６は、クロス材４の本体の反対側に、端プレート４５を有する。これは、重量体６を直接又は間接的に受けるように構成している。例えば、図４及び５の実施形態は、図１１及び１２の第２の実施形態の変種のように、前記のような端プレート４５に加えられて重量体５１又は５２を受けるように構成している端部分５３、５４を有する。図６及び７の第１の実施形態の変種は、同じ機能を達成するように構成しているブッシュ５５を有する。
【０１２０】
図４及び５の第１の実施形態の変種において、クロス材４の端はそれぞれ、２つの当接表面４２を有し、これらはそれぞれ、端プレート４５が備える傾斜面７４を止めるように構成しており、これによって、クロス材４への固定取り付け点に対して可撓性細長材６がとることができる変形角度α（図１において定められる）を制限して、回転止めを形成することができる。クロス材４の対応する端は、さらに、ハウジング７９、特に、ここではボア、を有しており、これは、方向Ｘ及びＹにおける移動を制限するために実質的に環状の端プレート４５の周部４８に対する制限止めとしてはたらくように構成している。方向Ｘ及びＹの移動を制限するこのような様々な止めによって、可能性のある衝撃の影響を制限し、可撓性細長材６を保護して、可撓性細長材６が何らかの過剰な変形をしないようにする。もちろん、重心ＣＭの可能性のある変位も制限される。
【０１２１】
端部分５３、５４、ブッシュ５５などが用いられるときに、方向Ｚの止めが主として設けられる。例えば、図５は、端部分５３、５４を示しており、これには、プレートによって担持されるトラニオン５６と整列しているボアが設けられているか、又はプレートにおけるボアと整列している肩部を有する。これによって形成されるベアリングは、正常動作時において非接触であり、衝撃を受けた場合には、特に方向Ｚにおいて、力を奪うように構成している。
【０１２２】
図６の詳細は、ブッシュ５５を有する変種について、止めに関して同様な構成を示している。端プレート４５は、さらに、止め面７６を備えた突起を有する。クロス材４の相補的な表面７８と当接連係して移動を制限するように構成している。ブッシュ５５は、端プレート４５に押されるスカート５７を有するが、ブッシュ５５の周部５９は、クロス材４のボア７９から離れる状態を維持し、これによって、方向Ｘ及びＹにおける移動運動を制限することによって安全性を確実にする。
【０１２３】
また、一部の表面に方向Ｚの肩部も設けて、方向Ｚの制限止めの面を形成することができる。
【０１２４】
当然、耐衝撃手段のように可撓性細長材６の移動を止めて制限するこのような構成を、中間的な部品のない変種において達成することができる。特に、重量体５を有する固定支持体２、主弾性接続３、クロス材４及び主共振器１が、モノリシックのアセンブリーを形成するような場合に達成することができる。
【０１２５】
衝撃のような意図しない加速がない場合には、Ｑに有害ないずれの不必要な摩擦をも防ぐために、相補的な止め面どうしが互いに接していてはならない。
【０１２６】
何らかの移動制限手段を用いて、望まない振動モードを減衰させる機能を達成することができる。
【０１２７】
このように、第１及び第２の実施形態についての図において、固定の支持体２及びクロス材４は、音叉モードにおける結合が可能になるように構成している主弾性接続３のまわりで、ここで「ハニー溝」を呼ばれる狭幅溝３０によってのみ分離されており、溝３０によって、クロス材４のいずれの角運動をも制限することが可能になる。このような角運動は、通常のモードにおいては重大なことにならないが、衝撃を受けた場合に重大なことになることがある。好ましいことに、この溝は、変位が過度に大きい場合にエネルギーを散逸させることができる粘着性又はペースト状の物質で充填される。
【０１２８】
これは、特に、主共振器１０が逆位相ではなく同相で振動するいわゆる「風防ワイパー」モードにおける動作の期間を防ぐように又は少なくとも制限するように意図されている。なぜなら、この同相の振動モードにおいて重心の運動の補償を確実にすることができないことが明らかであるからである。このことは、発振器がもはや等時性ではないことをも意味している。
【０１２９】
代わりに又は付加的に、固体又は粘着性又はペースト状の摩擦と方向Ｚにて連係する表面を加えることができる。この摩擦は、図１７及び１８のスケッチに示すように、好ましくは、速さ及び／又は振幅に応じて増加する。例えば、円錐形の表面又はコーナー表面に応じて増加する。
【０１３０】
好ましくは、実質的に縦方向Ｘに延在している可撓性弾性細長材６１、６２は、短い細長材である。すなわち、高さの４倍と厚みの３０倍のうちの小さい方よりも短い長さを有する。この特徴を有する短い細長材によって、当該重心ＣＭの運動を制限することが可能になる。
【０１３１】
正常動作においては、摩擦はない。移動の振動モード及び衝撃を受けた場合の変位は、アーバーなどによって機械的に制限される。
【０１３２】
この構成において、各主共振器１０の重心ＣＭは、横断方向Ｙにほとんど動かない。重心ＣＭは、縦方向Ｘと平行な中間軸の両側にて、この中間軸上に位置している点のまわりの折り返し運動を行う。
【０１３３】
本発明によれば、可撓性弾性細長材６１及び６２は、好ましくは、Ｘに沿った重心ＣＭの変位を補償するように整列している。これらの細長材は、直線状であることが好ましい。
【０１３４】
図８〜１２に、ヤギの角型の音叉の第２の実施形態を示している。主共振器１０の固定支持体２、主弾性接続３、クロス材４、可撓性弾性細長材６及び端プレート４５は、ケイ素、酸化ケイ素又は石英又はＤＬＣなどで作られたモノリシック構造を共に形成しており、等時性の発振機構１の安静位置において、対称面ＰＳに対して対称であり、主弾性接続３と垂直な縦方向Ｘに沿って延在している細いクロス材４を有しており、主弾性接続３は、横断方向Ｙにて延在しており、クロス材４を固定支持体２上に保持している。
【０１３５】
第１の実施形態と同様な形態で、このクロス材４は、固定支持体２及び第１の弾性接続３の両側にて対称的にマウントされている一対の重量体５（５１及び５２）を担持している。これらの重量体５１、５２のそれぞれは、振動するようにマウントされており、可撓性弾性細長材６（６１、６２）によって戻される。これは、バランスばね８（８１、８２）又はバランスばねのアセンブリーである。第１のバランスばね８１及び第２のバランスばね８２はそれぞれ、その内側コイルにて、重量体５１、５２を受けるように意図された端プレート４５に接続されており、外側コイルによってクロス材４の対応する端４１、４２に取り付けられる。
【０１３６】
重量体５１、５２はそれぞれ、クロス材４に対して所定の位置の仮想的な回転軸のまわりを回転する。
【０１３７】
等時性の発振機構１の安静位置において、仮想的な回転軸はそれぞれ、対応する重量体５１、５２の重心ＣＭ１、ＣＭ２と一致している。
【０１３８】
第１の実施形態と同じ形態で、重量体５１、５２は、実質的に横断方向Ｙに延在している。好ましくは、重量体はそれぞれ、アームを有し、このアームは、その中間において、対応する可撓性細長材６に接続しており、このアームは、横断方向Ｙと実質的に平行な方向に延在しており、図３におけるように固体のアームであるか、又は両端にて又は図８におけるように相当に離れた点にて慣性ブロックを有するアーム、又は図９〜１２に示すように環状のセクターの形態である。
【０１３９】
クロス材４に対する重心ＣＭ１、ＣＭ２の変位を、横断方向Ｙにおいて可能な限り小さい横断方向の移動に、そして、横断方向の移動よりも大きい縦方向Ｘにおける縦方向の移動に、制限するために、バランスばね８１、８２はそれぞれ、その巻かれた長さに沿って様々な断面又は曲がりを有する。
【０１４０】
図面に示したバージョンは、重心ＣＭの変位を制限するように最適化された様々な厚みを有する変種である。振動する重量体５は、好ましくは、バランスばねの残りよりも厚いコイルによって懸架される。
【０１４１】
好ましくは、バランスばねの巻きは、１回転よりも多く、特に、１．５回転よりも多く巻かれている。このことによって、重心の運動を最小限にすることが容易になる。例えば、２７０°にわたって厚みを規則的に減少させて、その後に厚みを増加させることによって、重心ＣＭの運動を方向Ｙにて３μｍに、そして、方向Ｘにて４μｍに制限することができる。基本的な極方向の剛性は、極値を経ることができる。例えば、２つの極大値の間に１つの極小値があり、又は２つの極小値の間に１つの極大値があるようにする。
【０１４２】
２つの重心ＣＭ１及びＣＭ２の間にあるバランスばねの部分８８よりも大きな剛性をバランスばねの部分８９に外側に与えることによって、満足的なシミュレーションを行うことができる。
【０１４３】
したがって、直線状の細長材を用いる第１の実施形態よりも、バランスばねを用いるこの第２の実施形態における方が、重心ＣＭの方向Ｘの運動が小さいことには注目される。
【０１４４】
もちろん、可変なセクションを得るために厚みではなく高さにはたらきかけることもできる。可変な厚みを選択することによって、ＭＥＭＳの開発がより容易になる。
【０１４５】
短く書くと、可変な特性を有するこのバランスばねと、ばね仕掛けバランスのアセンブリーのバランスばねのブレゲ（Breguet）又はグロースマン（Grossmann）のターミナル曲線との間には、類似性がある。
【０１４６】
重心の運動が最小化すると、対称面ＰＳに対する対称的なマウントによって、優れた等時性を得ることができる。
【０１４７】
正常動作時において、摩擦はない。衝撃を受けた場合の平行移動的な振動モード及び変位は、好ましくは、アーバー、端部分５３、５４又はブッシュ５５によって機械的に制限される。
【０１４８】
好ましくは、第１のバランスばね８１及び第２のバランスばね８２は、これらの対応する仮想的な回転軸と、等時性の発振機構１の安静位置において、整列状態で、端４１、４２に取り付けられている。
【０１４９】
図１６は、本発明の別の同様な実施形態を示している。この第２の実施形態の図は、単一のバランスばねからではなく、方向Ｙにおける重心の両側にてクロス材４に取り付けられた対のバランスばね８１、８１０；８２、８２０から、各重量体を懸架することによって推定している。しかし、この非常に堅牢性が高い実施形態は、本発明の原理よりも交差した可撓性細長材の系に近い。
【０１５０】
図１９は、クロス材４が４つの共振器１０Ａ、１０Ｂ、１０Ｃ、１０Ｄに対する例示的なアプリケーションにおいて主共振器１０を包囲しているフレームを形成しているような変種を示している。なお、前の例とは逆であるこの構造を上記のすべての変種において、本発明を実装するために用いることもできることがわかるであろう。したがって、詳細には説明しない。
【０１５１】
図２０は、フレームによって形成しているクロス材４の変種における同じＨ字形の音叉を示している。クロス材４は、クロス材４の内側にて対称的にマウントされている一対５１、５２の重量体５を担持している。クロス材４は、固定構造体２から第１の弾性接続３によって懸架されているフレームを形成しており、重量体５１、５２は、実質的に横断方向Ｙに延在している。各重量体５１、５２は、クロス材４に対して所定の位置にある仮想的な回転軸のまわりを振動するようにマウントされており、可撓性弾性細長材６（６１、６２）によって戻される。この可撓性弾性細長材６は、一方の側において、クロス材４を形成しているフレームと一体化しており、可撓性細長材６１、６２は、フレームの内側で直線的に延在している。
【０１５２】
同様に、図２１は、フレームによって形成しているクロス材４の変種における同じヤギの角型の音叉を示している。クロス材４は、クロス材４の内側で対称的にマウントされている一対５１、５２の重量体５を有する。クロス材４は、固定構造体２から第１の弾性接続３によって実質的に縦方向Ｘに垂直な横断方向Ｙに懸架されているフレームを形成している。これにおいて、主共振器１０の重心ＣＭは、可動である。それぞれの重量体５１、５２は、クロス材４に対して所定の位置にある仮想的な回転軸のまわりを振動するようにマウントされており、バランスばね８（８１、８２）によって戻される。バランスばね８は、一方の側では、クロス材４を形成しているフレームと一体化しており、これらのバランスばね８１、８２はフレームの内側にて延在している。
【０１５３】
図示した実施形態において重量体５、５Ａ、５Ｂ、５１、５２は、バランス車を形成している。
【０１５４】
好ましいことに、すべての実施形態において、バランスセッティング、慣性セッティング及び振動周波数調整のために、重量体５１、５２は、慣性ブロック９１、９２、及び／又はこのような慣性ブロックを、好ましくはクロス材４の端４１、４２から最も遠い領域において、受けるハウジング９３を有する。このような慣性ブロックは、好ましいことに、偏心の挿入物を有しており、この挿入物を回転させることによって調整を促進する。これは、例えば、白金で作られている。当然、これらの重量体５の特定の領域を、前記調整を行うために、レーザアブレーション、又は反対にプラズマ、インクジェット又は同様な堆積のために確保することができる。
【０１５５】
本発明は、さらに、計時器用ムーブメント１００、特に、前記の等時性の発振機構１を少なくとも１つ有する機械的ムーブメントに関する。
【０１５６】
本発明は、さらに、このような機械的ムーブメント１００を有する腕時計２００に関する。
【０１５７】
短く書くと、完全に対称的なバージョンにおいて、本発明に係る発振器は、好ましくは回転式である２つの共振器によって構成している音叉によって構成しており、クロス材にマウントされた可撓性細長材が、好ましくは、粘弾性的にプレートに接続している。
【０１５８】
各主共振器１０の弾性要素は、音叉の対称面ＰＳＹの横断方向Ｙにおける重心ＣＭの運動を最小限にするように構成している。
【０１５９】
音叉の対称面ＰＳＹは、横断方向Ｙに垂直な縦方向Ｘにおける位置に起因するレートの誤りが、クロス材４の両側にて主共振器１０によって形成される音叉の２つの枝部によって相殺されるように選択される。
【０１６０】
回転式主共振器を利用することによって、共振器のレートに対する移動の加速（衝撃及び重力場における向き）の影響を制限することが可能になる。
【０１６１】
当該音叉構造によって、固定取り付け点における反力の影響を制限することが可能になる。
【０１６２】
腕時計用ムーブメントが姿勢の影響を受けないようにするために、本発明は、各主共振器１０の重心ＣＭの変位を最小限にしている。
【０１６３】
ヤギの角型の音叉と呼んでいる本発明の第２の実施形態は、以下のような利点を有する。すなわち、細長材が、純粋曲げモードとなり、したがって、等時性を有する。音叉構造を有し、したがって、固定取り付け点における反力がゼロであり、したがって、Ｑが良好である。可撓性細長材によって形成される弾性要素は、ガイド機能をも行い、したがって、回転軸が必要ではなく、摩擦か発生しない。したがって、良好なＱを得られる。方向Ｙにおける重心の望まない運動を制限するためにコイル形の細長材の厚みを変化させ、最適化されており、したがって、腕時計の垂直方向の位置におけるレートの誤りが少ない。レートの残留誤り（縦方向Ｘにおける垂直方向の位置に起因する）が音叉の２つの細長材によって相殺されるような向きを細長材が有する。移動を制限する機能があることによって、堅牢性が高く、方向Ｘ、Ｙ、Ｚ又はαにおける衝撃を受けた場合に細長材が壊れることを防ぐ。ハニー溝によって、衝撃を受けた場合に発生することがあるあらゆる風防ワイパー振動モードを減衰させる。
【０１６４】
Ｈ字形の音叉と呼ばれる本発明の第１の実施形態においては、主な特徴は類似しているが、以下は異なる。
−  方向Ｘ及びＹにおける重心の望まない運動を制限するために、細長材の長さが最小化されている。このことによって、垂直方向の位置のレートの誤りが低くなる。
−  直線状の可撓性細長材が音叉の対称面に垂直な軸に沿った方向を向いている。これによって、この場合において横断方向Ｙにおける誤りよりも大きい縦方向Ｘにおける垂直方向の位置に起因する誤りが、音叉の２つの細長材によって相殺される。
【０１６５】
短く書くと、本発明によって、非常にコンパクトであり、重量体の慣性以外の調整を必要とせず、組み立てが非常に容易であるような完全に等時性である発振器を得ることが可能になる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図７Ｃ】
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【図７Ｄ】
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【図７Ｅ】
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【図７Ｆ】
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【図７Ｇ】
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【図７Ｈ】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２Ａ】
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【図１２Ｂ】
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【図１２Ｃ】
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【図１２Ｄ】
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【図１２Ｅ】
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【図１２Ｆ】
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【図１２Ｇ】
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【図１２Ｈ】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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