(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
通信回線（１３）と結合されたＤＳＬモデム（１９）を備える顧客宅内機器（２１）を検査する、コンピュータによって行われる方法（５７）であって、
通信回線（１３）を介してＤＳＬモデム（１９）に送信されるか、または通信回線（１３）を介してＤＳＬモデム（１９）から受信される信号の減衰に依存する少なくとも１つの値（ＡＤＳ、ＡＵＳ；Ｐ）を求めるステップ（７１、９５）と、
ＤＳＬモデム（１９）が、ＤＳＬスプリッタ（３４）の、ＤＳＬモデム（１９）と接続されることが意図されているモデムコネクタ（４９）とは異なる、ＤＳＬスプリッタ（３４）のコネクタ（５２）に接続されるという仕方で、ＤＳＬモデム（１９）がＤＳＬスプリッタ（３４）を介して通信回線（１３）と結合されていることを、値（ＡＤＳ、ＡＵＳ；Ｐ）に応じて検出するステップ（７７、９３；１０５、１０９、１１５）と、
通信回線（１３）のループ長の値（ｌ）を求めるステップと、
ループ長の値（ｌ）に応じて閾値（ＴＨＤＳ（ｌ）、ＴＨＵＳ（ｌ）；ＴＨＡ（ｌ））を決定するステップ（９１；１１３）であって、検出するステップ（９３；１１５）が、閾値（ＴＨＤＳ（ｌ）、ＴＨＵＳ（ｌ）；ＴＨＡ（ｌ））を値（ＡＤＳ、ＡＵＳ；Ｐ）と比較すること（９３、９４、１１５）に基づいている、決定するステップ（９１；１１３）と
を含む、方法（５７）。
【請求項２】
ＤＳＬモデム（１９）が、回線（１３）に正しく接続されていると結論づけるステップ（８５、１１１）、ＤＳＬモデム（１９）がＤＳＬスプリッタ（３４）の異なるコネクタ（５２）に接続されていると結論づけるステップ（８１、１０７）、および／またはＤＳＬモデム（１９）が、正しく接続されているか、もしくはさらに別のコネクタ（５２）に接続されているかの確定的な判定が不可能であると結論づけるステップ（８７、１１２）を含む、請求項１に記載の方法（５７）。
【請求項３】
結論づけるステップが、値（ＡＤＳ、ＡＵＳ；Ｐ）を第１の閾値（ＴＮＤＳ、ＴＮＵＳ；ＴＨＡＮ）および第２の閾値（ＴＲＤＳ、ＴＲＵＳ；ＴＨＡＲ）と比較することに依存する、請求項２に記載の方法（５７）。
【請求項４】
値が、通信回線（１３）のループ減衰（ＡＤＳ、ＡＵＳ）に対応する、請求項１から３のいずれか一項に記載の方法（５７）。
【請求項５】
通信回線（１３）と結合されたＤＳＬモデム（１９）を備える顧客宅内機器（２１）を検査する方法（５７）であって、
通信回線（１３）を介してＤＳＬモデム（１９）に送信されるか、または通信回線（１３）を介してＤＳＬモデム（１９）から受信される信号の減衰に依存する少なくとも１つの値（ＡＤＳ、ＡＵＳ；Ｐ）を求めるステップ（７１、９５）と、
ＤＳＬモデム（１９）が、ＤＳＬスプリッタ（３４）の、ＤＳＬモデム（１９）と接続されることが意図されているモデムコネクタ（４９）とは異なる、ＤＳＬスプリッタ（３４）のコネクタ（５２）に接続されるという仕方で、ＤＳＬモデム（１９）がＤＳＬスプリッタ（３４）を介して通信回線（１３）と結合されていることを、値（ＡＤＳ、ＡＵＳ；Ｐ）に応じて検出するステップ（７７、９３；１０５、１０９、１１５）と
を含み、
値が、少なくとも１つの活性化トーン（５５ａ、５５ｂ、５５ｃ）を含む信号の受信信号電力（Ｐ）に対応し、少なくとも１つの活性化トーン（５５ａ、５５ｂ、５５ｃ）が、通信回線（１３）を介してＤＳＬモデム（１９）によって送られる、方法（５７）。
【請求項６】
信号の少なくとも２つの異なる周波数（５５ａ、５５ｂ、５５ｃ）について値（Ｐ）を求めるステップを含む、請求項５に記載の方法（５７）。
【請求項７】
信号電力（Ｐ）が信号（５５ａ、５５ｂ、５５ｃ）の周波数（ｆ）につれて減少する速度が、あらかじめ定義された速度閾値よりも大きいかどうかを検査するステップ（１０９）と、検査するステップ（１０９）が、速度が速度閾値よりも大きいと示した場合に、ＤＳＬモデム（１９）が、さらに別のコネクタ（５２）に接続されていると結論づけるステップとを含む、請求項５または６に記載の方法（５７）。
【請求項８】
信号電力が信号（５５ａ、５５ｂ、５５ｃ）の周波数（ｆ）につれて増加するかどうかを検査する（９７）ステップと、検査するステップ（９７）が、信号電力（Ｐ）が周波数（ｆ）につれて増加すると示した場合に、信号（５５ａ、５５ｂ、５５ｃ）がさらに別の通信回線（１３）からのクロストークの結果であると結論づけるステップとを含む、請求項５から７のいずれか一項に記載の方法（５７）。
【請求項９】
ＤＳＬモデム（１９）がアクセスノード（１７）と同期されているかどうかを判定するステップ（６１）を含み、ＤＳＬモデム（１９）がＤＳＬスプリッタ（３４）のモデムコネクタ（４９）に接続されているかどうかを結論づけるステップが、モデム（１９）が同期されていない場合に活性化トーン（５５ａ、５５ｂ、５５ｃ）の信号電力（Ｐ）に基づき、前記結論づけるステップが、モデム（１９）が同期されている場合にループ減衰（ＡＤＳ、ＡＵＳ）に基づく、請求項１から８のいずれか一項に記載の方法（５７）。
【請求項１０】
通信回線（１３）と結合されたＤＳＬモデム（１９）を備える加入者宅内機器（２１）を検査する装置（２５、３１、４３）であって、
通信回線（１３）を介してＤＳＬモデム（１９）に送信されるか、または通信回線（１３）を介してＤＳＬモデム（１９）から受信される信号の減衰に依存する少なくとも１つの値（ＡＤＳ、ＡＵＳ；Ｐ）を求めるステップ（７１、９５）と、
ＤＳＬモデム（１９）が、ＤＳＬスプリッタ（３４）の、ＤＳＬモデム（１９）と接続されることが意図されているモデムコネクタ（４９）とは異なる、ＤＳＬスプリッタ（３４）のコネクタ（５２）に接続されるという仕方で、ＤＳＬモデム（１９）がＤＳＬスプリッタ（３４）を介して通信回線（１３）と結合されていることを、値（ＡＤＳ、ＡＵＳ；Ｐ）に応じて、検出するステップ（７７、９３；１０５、１０９、１１５）と、
通信回線（１３）のループ長の値（ｌ）を求めるステップと、
ループ長の値（ｌ）に応じて閾値（ＴＨＤＳ（ｌ）、ＴＨＵＳ（ｌ）；ＴＨＡ（ｌ））を決定するステップ（９１；１１３）であって、検出するステップ（９３；１１５）が、閾値（ＴＨＤＳ（ｌ）、ＴＨＵＳ（ｌ）；ＴＨＡ（ｌ））を値（ＡＤＳ、ＡＵＳ；Ｐ）と比較すること（９３、９４、１１５）に基づいている、決定するステップ（９１；１１３）と
を行うように構成された、装置（２５、３１、４３）。
【請求項１１】
通信回線（１３）と結合されたＤＳＬモデム（１９）を備える加入者宅内機器（２１）を検査する装置（２５、３１、４３）であって、
通信回線（１３）を介してＤＳＬモデム（１９）に送信されるか、または通信回線（１３）を介してＤＳＬモデム（１９）から受信される信号の減衰に依存する少なくとも１つの値（ＡＤＳ、ＡＵＳ；Ｐ）を求めるステップ（７１、９５）と、
ＤＳＬモデム（１９）が、ＤＳＬスプリッタ（３４）の、ＤＳＬモデム（１９）と接続されることが意図されているモデムコネクタ（４９）とは異なる、ＤＳＬスプリッタ（３４）のコネクタ（５２）に接続されるという仕方で、ＤＳＬモデム（１９）がＤＳＬスプリッタ（３４）を介して通信回線（１３）と結合されていることを、値（ＡＤＳ、ＡＵＳ；Ｐ）に応じて検出するステップ（７７、９３；１０５、１０９、１１５）と
を行うように構成され、
値が、少なくとも１つの活性化トーン（５５ａ、５５ｂ、５５ｃ）を含む信号の受信信号電力（Ｐ）に対応し、少なくとも１つの活性化トーン（５５ａ、５５ｂ、５５ｃ）が、通信回線（１３）を介してＤＳＬモデム（１９）によって送られる、装置（２５、３１、４３）。
【請求項１２】
請求項１から９のいずれか一項に記載の方法（５７）を実行するように設定された、請求項１０または１１に記載の装置（２５、３１、４３）。
【請求項１３】
ＤＳＬモデム（１９）を備える加入者宅内機器（２１）を含むネットワーク（１１）にモニタリングノード（３９）を接続するための通信インターフェースを備えるモニタリングノード（３９）であって、請求項１０から１２のいずれか一項に記載の装置（２５、３１、４３）を備える、モニタリングノード（３９）。
【請求項１４】
コンピュータ（２５、３１、４３）で動作するときに請求項１から９のいずれか一項に記載の方法（５７）を実行するようにプログラム化されている、コンピュータプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電気通信回線と結合されたディジタル加入者回線（ＤＳＬ）モデムを備える顧客宅内機器を検査する方法に関する。本発明はさらに、顧客宅内機器を検査するそのような装置、各モニタリングステーションおよびそのような方法を実行するコンピュータプログラムを含む記憶媒体などの各コンピュータプログラム製品に関する。
【背景技術】
【０００２】
通信加入者線は、従来型の普通電話サービス（ＰＯＴＳ）または統合サービスディジタル網（ＩＳＤＮ）アクセスなどの従来の狭帯域サービスだけでなく、インターネットアクセスまたはインターネットプロトコルテレビジョン（ＩＰＴＶ）のような広帯域サービスへのアクセスにも使用されることが多い。広帯域アクセスは通常、ディジタル加入者回線（ＤＳＬ）と呼ばれる。従来の狭帯域サービスとＤＳＬサービスを同時に同じ加入者線で運用するために、これらの２種類のサービスは通信回線上で異なる周波数範囲を使用している。低周波範囲は狭帯域サービス、たとえばＰＯＴＳまたはＩＳＤＮに使用され、前記低周波範囲よりも高い周波数範囲はＤＳＬに使用される。
【０００３】
したがって、顧客宅内機器（ＣＰＥ）は、典型的には、狭帯域サービスおよび広帯域サービスの両方の端末機器またはネットワーク終端機器を単一の通信回線に接続するためのスプリッタを備える。スプリッタは、従来の狭帯域サービスに使用される端末またはネットワーク終端機器に高周波ＤＳＬ信号が伝搬することを防ぐように構成されたローパスフィルタを備える。ローパスフィルタは、狭帯域サービス用の端末およびネットワーク終端機器、特にアナログ電話によって生じ得る高周波の外乱からＤＳＬ信号を保護する。さらに、ローパスフィルタは、狭帯域サービス用の端末またはネットワーク終端機器、特にアナログ電話にＤＳＬ信号が伝搬することを防ぎ、それにより、たとえば電話通信中の可聴雑音を回避する。
【０００４】
顧客が誤って、ＤＳＬ装置、特にＤＳＬモデムを、狭帯域端末またはネットワーク終端機器（たとえばアナログ電話またはＩＳＤＮネットワーク終端）と接続されることが意図されているスプリッタのコネクタに接続することがあり得る。狭帯域サービスがＰＯＴＳである場合、ＤＳＬモデム（モデムコネクタ）に接続されることが意図されたスプリッタのコネクタに電話が接続され、電話に接続されることが意図されたスプリッタのコネクタにＤＳＬモデムが接続されるリスクが存在する。そのようにＣＰＥの部品が誤って相互接続された場合は、完全にスプリッタのローパスフィルタの阻止帯域内にあるＤＳＬ信号が、ＤＳＬモデムに近づく間に大きく減衰させられることがある。その結果、ＤＳＬサービスのパフォーマンスが著しく悪化し、多くの場合、ＤＳＬモデムは、ネットワーク事業者のアクセスノード（たとえばＤＳＬアクセス多重化装置、ＤＳＬＡＭ）と同期することさえできないことがある。
【０００５】
一般にＤＳＬ接続のトラブルシューティングに関わる金属回線検査（ＭＥＬＴ：Ｍｅｔａｌｌｉｃ  Ｌｉｎｅ  Ｔｅｓｔｉｎｇ）またはシングルエンド回線検査（ＳＥＬＴ：Ｓｉｎｇｌｅ  Ｅｎｄｅｄ  Ｌｉｎｅ  Ｔｅｓｔ）などの、ネットワーク事業者と加入者の間の通信回線を検査する知られている検査方法では、通信回線の物理的欠陥が明らかにならないことがある。したがって、問題の特定のために、コストおよび時間のかかる調査がしばしば必要とされる。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
したがって、本発明の目的は、サービスプロバイダからの手作業による介入を必要とせずに、正しく接続されていないスプリッタを検出できるようにする装置および方法を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
一実施形態によれば、通信ネットワークの通信回線と結合されたＤＳＬモデムを備える加入者宅内機器を検査する方法が提供され、この方法は、通信回線を介してＤＳＬモデムに送信されるか、または通信回線を介してＤＳＬモデムから受信される信号の減衰に依存する少なくとも１つの値を求めるステップと、ＤＳＬモデムが、ＤＳＬスプリッタの、ＤＳＬモデムと接続されることが意図されているモデムコネクタとは異なる、ＤＳＬスプリッタのコネクタに接続されるという仕方で、ＤＳＬモデムがＤＳＬスプリッタを介して通信回線と結合されていることを、値に応じて検出するステップとを含む。ＤＳＬモデムが前記異なるコネクタに、すなわち誤ったコネクタに接続されている顧客宅内機器の部品の前記相互接続は、「正しく接続されていないスプリッタ」または「逆のスプリッタ」とも呼ばれる。減衰を特徴づける値を検討することによって、ＤＳＬモデムとＤＳＬスプリッタの正しくない相互接続が、かなり確定的に検出され得る。これは、スプリッタのローパスフィルタにより、モデムがモデムコネクタとは異なるコネクタに接続されているとき、モデムがモデムコネクタに接続されている場合に比べて、減衰がはるかに大きいためである。
【０００８】
一実施形態において、方法は、通信回線のループ長に依存するループ長の値を求めるステップを含み、前記検出するステップが、求められたループ長の値に依存する。ループ長依存の検出するステップは、方法の信頼性を高める。ループ長は通信回線の長さである。一実施形態において、したがってループ値は、ある長さ単位、たとえばメートルで表される長さに対応し得る。別の実施形態において、ループ長の値は、たとえば的ループ長、すなわち回線の減衰依存ループ長として表されてもよい。ループ長の値は、たとえば回線へのＳＥＬＴ測定値によって、またはたとえばネットワーク事業者の、ループ長についてのデータを含むデータベースに照会することによって求められ得る。
【０００９】
一実施形態において、方法は、ループ長に応じて閾値を決定するステップを含み、検出するステップは、閾値を値と比較することに基づいている。一実施形態において、閾値は、あらかじめ定義されていてもよいし、手作業での使用者入力によって獲得されてもよい。別の実施形態において、閾値は、回線をシミュレーションすることによって計算される。好ましくは、回線のシミュレーションは、モデムがモデムポートに接続されているシミュレーションシナリオおよびモデムがモデムポート以外の、スプリッタの異なるポートに接続されている異なるシミュレーションシナリオをカバーし得る。
【００１０】
一実施形態において、方法は、ＤＳＬモデムが、回線、たとえばモデムコネクタに正しく接続されているか、もしくは通信回線の顧客側の端に直接的に接続されていると結論づけるステップ、ＤＳＬモデムがＤＳＬモデムのさらに別のコネクタに接続されていると結論づけるステップ、および／またはＤＳＬモデムがモデムコネクタに接続されているか、もしくはさらに別のコネクタに接続されているかの確定的な判定が不可能であると結論づけるステップを含む。さらに別のコネクタは、モデムコネクタ、たとえば電話、ファクス機、狭帯域モデムなどのＰＯＴＳ端末またはＩＳＤＮ端末機器用のコネクタとは異なるスプリッタの任意のコネクタであってもよい。
【００１１】
好ましくは、結論づけるステップは、値を第１の閾値および第２の閾値と比較することに依拠する。値を２つの閾値と比較することによって、確定的な結論づけが不可能であるケースが容易に特定され得る。
【００１２】
一実施形態によれば、値は通信回線のループ減衰に対応する。本実施形態において、各閾値は、測定されたループ減衰値と比較され得るループ減衰閾値であってもよい。ループ減衰値および対応する閾値は、通信回線を介してモデムに送信される信号（下流信号）および／または通信回線を介してモデムから受信される信号（上流信号）について決定され得る。下流および上流の信号両方についての値の決定は、方法の信頼性を高めることになろう。
【００１３】
別の実施形態において、値は、ＤＳＬモデムによって通信回線を介して送られる少なくとも１つの活性化トーンを含む信号の受信信号電力に対応する。一実施形態において、受信信号電力は、通信回線のネットワーク側端の信号電力であり、これは、モデムが接続される、回線の顧客側の端の反対にある。本実施形態において、受信信号電力は、通信回線のネットワーク側端に接続されているアクセスノード（たとえばＤＳＬＡＭ）によって測定され得る。減衰が大きくなるほど受信信号電力は小さくなる。したがって、受信信号電力は減衰に依存する値である。好ましくは、受信信号電力は、モデムが接続される回線の端とは反対の通信回線の端において、たとえばアクセスノードによって受信された少なくとも１つの活性化トーンを含む信号の信号電力に対応する。
【００１４】
一実施形態において、方法は、信号の少なくとも２つの異なる周波数、好ましくは２つの後続の活性化トーンの周波数についての値を求めるステップを含み、逆のスプリッタを検出するステップは、少なくとも２つの異なる周波数に対応する値に依存し得る。
【００１５】
一実施形態において、方法は、信号電力が信号の周波数につれて減少する速度が、あらかじめ定義された速度閾値よりも大きいかどうかを検査するステップと、検査するステップが、その速度が速度閾値よりも大きいと示した場合に、ＤＳＬモデムがさらに別のコネクタに接続されていると結論づけるステップとを含む。例示的な一実施形態において、２つの後続の活性化トーンの測定された信号電力の差は、スプリッタが正しく接続されているかどうか、または前記信号電力差に基づく確定的な結論が不可能であるかどうかを結論づけるために、計算され、かつ１つまたは２つの信号電力差閾値と比較され得る。この例示的な実施形態では、速度閾値は、少なくとも１つの電力差閾値に対応する。速度が大きいほど、２つの後続の活性化トーンの測定された信号電力の差は大きくなる。
【００１６】
一実施形態において、方法は、信号電力が信号の周波数につれて増加するかどうかを検査するステップと、検査するステップが、信号電力が周波数につれて増加すると示した場合に、信号がさらに別の通信回線からのクロストークの結果であると結論づけるステップとを含む。
【００１７】
好ましい実施形態において、方法は、ＤＳＬモデムが、アクセスノード、好ましくはＤＳＬＡＭと同期されているかどうかを判定するステップを含み、ＤＳＬモデムがＤＳＬスプリッタのモデムコネクタに接続されているかどうかを結論づけるステップは、モデムが同期されていない場合、活性化トーンの信号電力に基づき、前記結論づけるステップは、モデムが同期されている場合、ループ減衰に基づいている。言い換えれば、少なくとも１つの値は、信号電力またはループ減衰であり得る。好ましくは、モデムとアクセスノードが互いに同期されているかどうかに応じて、信号電力またはループ減衰のいずれかが、減衰に依存する値として使用される。
【００１８】
別の実施形態によれば、顧客宅内機器を検査する装置が提供され、加入者宅内機器は、通信ネットワークの通信回線と結合されたＤＳＬモデムを備え、装置は、通信回線を介してＤＳＬモデムに送信されるか、または通信回線を介してＤＳＬモデムから受信される信号の減衰に依存する少なくとも１つの値を求めるステップと、ＤＳＬモデムが、ＤＳＬスプリッタの、ＤＳＬモデムと接続されることが意図されているモデムコネクタとは異なる、ＤＳＬスプリッタのコネクタに接続されるという仕方で、ＤＳＬモデムがＤＳＬスプリッタを介して通信回線と結合されていることを、値に応じて検出するステップとを行うように動作可能である。
【００１９】
一実施形態において、装置は、好ましくはプログラム設定され、本明細書に実施形態が記載された本発明による方法を実行するように構成されている。装置は、実施形態が本明細書に記載された本発明による方法を実行するようにプログラム設定されている制御装置またはコンピュータを備えていてもよい。
【００２０】
さらに別の実施形態によれば、モニタリングノードを加入者宅内機器を含むネットワークに接続するための通信インターフェース（たとえばイーサネット（登録商標）インターフェースなどのワイヤ線インターフェースまたはワイヤレスインターフェースなど）を含むモニタリングノードが提供され、加入者宅内機器はＤＳＬモデムを備え、モニタリングノードは加入者宅内機器を検査する上述の装置を備える。一実施形態において、モニタリングノードは、たとえばパーソナルコンピュータ（ＰＣ）アーキテクチャに対応するデスクトップコンピュータまたはサーバコンピュータなどのコンピュータを含んでいてもよく、このコンピュータは、通信インターフェース、たとえばイーサネットインターフェースなどを含み得る。
【００２１】
さらに別の実施形態によれば、コンピュータプログラム製品、好ましくはコンピュータプログラムを含むコンピュータ可読記憶媒体が提供され、このコンピュータプログラムは、コンピュータで動作するときに、本発明による方法を実行するようにプログラム化されており、方法の実施形態は本明細書に記載されている。記憶媒体は、磁気記憶装置（たとえば磁気ディスクまたはテープ）、光学記憶媒体（たとえば光学ディスク）または半導体記憶媒体（たとえばＲＡＭ、ＲＯＭまたはフラッシュメモリ）を含み得る。
【００２２】
本発明の例示的な実施形態およびさらなる利点が図面に示され、以下で詳細に説明される。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】通信ネットワークを示す図である。
【図２】図１に示されたネットワークのスプリッタを示す概略図である。
【図３】図２に示されたスプリッタのローパスフィルタの伝達関数を示す図である。
【図４】図１に示された加入者宅内機器を検査する方法を示すフローチャートである。
【図５】図４のフローチャートの詳細を示す図である。
【図６】異なるケーブルタイプおよび０ｍから５０００ｍの範囲の異なるループ長について、図１に示されたネットワークの通信回線の上流および下流のループ減衰を示す図である。
【図７】異なるケーブルタイプおよび０ｍから５０００ｍの範囲の異なるループ長について、図１に示されたネットワークの通信回線の上流および下流のループ減衰を示す図である。
【図８】異なるケーブルタイプおよび閾値の通信回線の下流減衰曲線を示す図である。
【図９】閾値が通信回線の長さに依存する、図８に類似する図である。
【図１０】図４のフローチャートの詳細をさらに示す図である。
【図１１】異なる状況においてネットワークのＤＳＬモデムによって送信された、異なる活性化トーンの受信信号電力に関し、正しく設置されたスプリッタによるＤＳＬモデムからの直接的送信と、正しく接続されていないスプリッタによる直接的送信と、近傍の通信回線からのクロストークを介した送信と、閾値とを示す図である。
【図１２】閾値が通信回線の長さに依存する図１１を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
説明および図面は本発明の原理を示しているにすぎない。したがって、本明細書において明示的に説明も図示もされていないが、本発明の原理を具現化し、その趣旨および範囲に含まれるさまざまな構成を当業者が考案できるようになることが認識されよう。さらに、本明細書において挙げられるすべての例は、主として、本発明の原理および本発明者らが当技術分野の発展に寄与した概念についての読者の理解を助ける教示目的のものにすぎないことが明確に意図されており、そのような具体的に挙げられる例および条件に限定されないものとして解釈されるべきである。さらに、本発明の原理、態様、および実施形態、ならびにその具体的な例を挙げる、本明細書におけるあらゆる記述は、その均等物を包含することが意図されている。
【００２５】
図１は通信回線１３を含む通信ネットワーク１１を示す。通信回線１３は導体１５ａ、１５ｂの対１５を有し、対１５の第１の端１６がネットワーク１１のネットワーク側終端ノードに接続されており、これはさらにアクセスノード１７と呼ばれ、対１５の第２の端１８がネットワーク１１の端末側終端ノード１９に接続されている。端末側終端ノード１９はネットワーク１１の顧客宅内機器（ＣＰＥ２１）の一部であってもよい。
【００２６】
図示された実施形態において、通信回線１３は、ＡＤＳＬ、ＶＤＳＬなどのディジタル加入者回線（ＤＳＬ）である。したがって、アクセスノード１７は、ＤＳＬアクセス多重化装置（ＤＳＬＡＭ）または別のタイプのＤＳＬアクセスノードであり得る。端末側終端ノード１９はＤＳＬモデムであるか、またはＤＳＬモデムを備えていてもよい。ただし、本発明はＤＳＬに限定されない。別の実施形態において、ネットワーク１１は異なるタイプの通信回線１３を含む。
【００２７】
アクセスノード１７は、対１５の第１の端１６がネットワーク側スプリッタ２４を介して接続される第１のモデム回路２３を有する。さらに、アクセスノード１７は、アクセスノード１７の動作を制御するように構成された第１の制御装置２５を有する。一実施形態において、第１の制御装置２５は、プロセッサ２７、たとえばマイクロプロセッサと、記憶要素２９、たとえば半導体メモリとを備えるプログラム可能なコンピュータである。さらに、ネットワーク１１は、電話ネットワーク交換器３０などの従来の狭帯域サービスのためのネットワーク要素を含んでいてもよい。電話ネットワーク交換器３０は、ＰＯＴＳ端末（たとえばアナログ電話またはファックスなど）と接続するか、またはＩＳＤＮネットワーク終端機器と接続するように構成されたインターフェース回路構成（たとえばラインカード）を備えていてもよい。電話ネットワーク交換器３０のインターフェース回路構成は、ネットワーク側スプリッタ２４に接続される。したがって、第１のモデム回路２３とネットワーク要素３０の両方が通信回線１３と結合されている。
【００２８】
端末側終端ノード１９は、対１５の第２の端１８がＣＰＥ２１のスプリッタ３４を介して接続される第２のモデム回路３３を備える。スプリッタ３４は「ＰＯＴＳスプリッタ」または「ＤＳＬスプリッタ」とも呼ばれる。ＣＰＥ２１の顧客側狭帯域端末または狭帯域ネットワーク終端機器４０もスプリッタ３４に接続される。狭帯域端末またはネットワーク終端機器４０は、電話またはファクス機のようなＩＳＤＮネットワーク終端機器またはＰＯＴＳ端末を備えていてもよい。したがって、第２のモデム回路３３および狭帯域端末またはネットワーク終端機器４０は通信回線１３と結合されている。
【００２９】
さらに、端末側終端ノード１９は第２の制御装置３１を備える。第２の制御装置３１は第１の制御装置２５と同じ基本構成を有していてもよい。すなわち、第２の制御装置３１はプログラム可能なコンピュータであり、プロセッサ２７および／または記憶要素２９を備えていてもよい。
【００３０】
図示された実施形態では、対１５の少なくとも一部は、バインダ３５の一部であり、少なくとも１つのさらに別の通信回線３６に並行して延在している。それぞれのさらなる線３６は、さらに別の導体対３７を含む。バインダ３５は、導電性、好ましくは金属性の、図１に描かれているように接地されていてもよい遮蔽３８を含み得る。
【００３１】
さらに、ネットワーク１１はオプションのモニタリングステーション３９を含んでいてもよく、このステーション３９は、たとえば相互接続ネットワーク４１を介してノード１７、１９の少なくとも一方に接続されて、ノード１７、１９の少なくとも一方、好ましくはアクセスノード１７と通信できるようになっている。ステーション３９は第３の制御装置４３を含む。第３の制御装置４３は、第１の制御装置２５と同じ基本構成を有していてもよい。すなわち、第３の制御装置４３はプログラム可能なコンピュータであり、プロセッサ２７および／または記憶要素２９を備えていてもよい。例示的な一実施形態において、ステーション３９はサーバ、パーソナルコンピュータ、ＰＤＡまたは携帯電話などのハンドヘルドコンピュータなどであり得る。
【００３２】
制御装置２５、３１、または４３のうちの少なくとも１つは、スプリッタ３４およびＤＳＬモデムなどの端末側終端ノード１９を備える加入者宅内機器を検査する方法を実行するように構成されている。この目的のために、制御装置２５、３１、４３のうちの少なくとも１つが、動作させたときに方法を実行するようにプログラム化されたコンピュータプログラムが提供されてもよい。言い換えれば、方法は、アクセスノード１７、ステーション３９、または端末側終端ノード１９で実行され得る。コンピュータプログラムは少なくとも１つの記憶要素２９に記憶されていてもよい。さらに、コンピュータプログラムは、磁気ディスクもしくは光学ディスクまたは半導体記憶媒体などの任意のタイプのデータ記憶媒体に記憶されていてもよい。さらに、プログラムは、ネットワーク、好ましくはインターネットを介した伝送でサーバによって提供され得る。
【００３３】
図２はスプリッタ３４をより詳細に示す。スプリッタ３４は、モデムコネクタ４９によって通信回線１３を端末側終端ノード１９と直接接続する。図示された実施形態では、端末側終端ノード１９はＤＳＬモデムである。したがって、簡単にするために、端末側終端ノード１９はさらに「モデム１９」とも呼ばれる。スプリッタ３４はインダクタＬおよびキャパシタＣを含む二次ＬＣローパスフィルタ５１を備える。ローパスフィルタ５１は、通信回線１３と、狭帯域端末または狭帯域ネットワーク終端機器４０との間に配置されている。狭帯域端末またはネットワーク終端機器４０はさらに別のコネクタ５２によってローパスフィルタ５１に接続されている。図示された実施形態では、モデムコネクタ４９および／またはさらなるコネクタ５２は、ＣＰＥ２１の使用者、たとえばネットワーク１１のネットワーク事業者の顧客によって運用可能である。顧客がモデム１９をモデムコネクタ４９ではなく異なるコネクタに接続し、それによってスプリッタ３４の接続が正しくなくなることが起こり得る。スプリッタ３４のモデム１９へのこの正しくない接続はさらに、「逆のスプリッタ」と呼ばれる。通常、顧客はモデム４９を正しくないコネクタ５２に接続するだけでなく、狭帯域端末またはネットワーク終端機器４０をモデムコネクタ４９にも接続する。したがって、「逆のスプリッタ」接続には、２つのコネクタ４９、５２が互いに入れ替えで接続されているケースも含まれる。逆のスプリッタの場合、モデム１９はスプリッタ３４のフィルタ５１を介して通信回線１３と結合されている。すなわち、フィルタ５１は、通信回線１３の顧客側の端１８とモデム１９の間に配置されている。そうでない場合、すなわちスプリッタが正しく接続されている場合、またはＣＰＥ２１がスプリッタを備えていない場合、モデム１９は通信回線１３と直接的に（図２に示されるように）、またはフィルタ５１とは異なる結合回路構成（図示せず）によって結合されている。
【００３４】
図３はローパスフィルタ５１の伝達関数５３を示す。図３に示す図では、３つの活性化トーン（トーン９、トーン１７およびトーン２５）の周波数が示されている。活性化トーンは、モデム１９の電源を入れた後、ＤＳＬモデム１９がアクセスノード１７と同期する前に、第２のモデム回路３３によって送信される。これらの活性化トーンの周波数には、それぞれ５５ａ、５５ｂおよび５５ｃが付されている。活性化トーン５５ａ、５５ｂ、５５ｃの送信は、第１のモデム回路２３と第２のモデム回路３３のＤＳＬ接続の初期化の第１段階で実施されるハンドシェーク手順の一部である。第２のモデム回路３３は通常、これらの活性化トーン５５ａ、５５ｂ、５５ｃを送信し、アクセスノード１７の第１のモデム回路２３によって送信される応答を待つ。ＡＤＳＬおよびＡＤＳＬ２／２＋では、活性化トーンは、ＩＴＵ−Ｔ勧告Ｇ９９４．１で規定されている事前に規定された周波数を有する。それらは、それぞれトーン９、１７および２５に対応する。ＤＳＬスペクトル全体はいくつかのトーンに分割され、そのそれぞれが、４．３１２５ｋＨｚで逓倍されたトーン指数に対応する周波数にある副搬送波に関連している。したがって、ＡＤＳＬｘでは、活性化トーンはそれぞれ周波数３８．３１２５ｋＨｚ、７３．３１３５ｋＨｚおよび１０７．８１２５ｋＨｚを有する。図３において、トーン９には５５ａが付され、トーン１７には５５ｂが付され、トーン２５には５５ｃが付されている。
【００３５】
図４は、逆のスプリッタ３４が存在するかどうかＣＰＥ２１を検査する方法５７の概観を示す。方法５７の開始５９後、方法５７のブランチ６１は、モデム１９がアクセスノード１７と同期しているかどうかを確認する。ブランチ６１が、モデム１９とアクセスノード１７が互いに同期されている（Ｙ）と結論づけた場合、方法のブロック６３が実行される。ブロック６３は、通信回線１３のループ減衰に応じて、モデム１９がモデムコネクタ４９に接続されているか、またはさらに別のコネクタ５２などの、スプリッタ３４の異なるコネクタに接続されているか、すなわち、スプリッタ３４が逆になっているかどうかを判定する。ブロック６３の詳細は図５に示され、以下で説明されている。
【００３６】
ステップ６１が、モデム１９とアクセスノード１９が互いに同期されていない（Ｎ）と結論づけた場合、方法５７のさらなるブロック６５が実行される。ブロック６５は、ＤＳＬモデム１９によって送られる少なくとも１つの活性化トーン５５ａ、５５ｂ、５５ｃの信号電力に応じて、スプリッタ３４が逆になっているかどうかを判定する。ブロック６５は図１０に詳細に示されており、以下で説明される。ブロック６３またはブロック６５が完了した後、方法５７はステップ６７において終了される。
【００３７】
図示された実施形態において、方法５７は、ブロック６３またはブロック６５が実行されなければならないかどうかをステップ６１において自動的に判定する。別の実施形態では、方法５７はブランチ６１を含まず、ブロック６３またはブロック６５を実行するかどうかの判定は手動で実施される必要がある。別の実施形態では、方法５７はブロック６３を含むが、ブランチ６１およびブロック６５を含まない。さらに別の実施形態では、方法５７はブロック６５を含むが、ブランチ６１およびブロック６３を含まない。後者の２つの実施形態では、方法５７は、ループ減衰のみに基づいて、または少なくとも１つの活性化トーン５５ａ、５５ｂ、５５ｃのみの信号電力に基づいて、それぞれ加入者宅内機器２１を検査することができる。
【００３８】
モデム１９がアクセスノード１７と同期されているものの、スプリッタ３４の誤ったコネクタ５２に接続されている場合、この誤った接続は、通信回線１３の下流ループ減衰ＡＤＳおよび／または回線１３の上流ループ減衰ＡＵＳに応じて検出され得る。このループ減衰ＡＤＳ、ＡＵＳは、それぞれアクセスノード１７またはモデム１９にある２つのモデム回路２３、３３によって連続的に測定されてもよい。ループ減衰ＡＤＳ、ＡＵＳは、それぞれ下流帯および上流帯で観察される平均信号減衰に対応する。モデム回路２３、３３の間のＤＳＬ送信に使用される全スペクトルは、スプリッタ３４のローパスフィルタ５１の阻止帯域内にあるので、モデム１９がモデムコネクタ４１とは異なるコネクタ、特に、さらに別のコネクタ５２に接続されている場合、ＤＳＬ信号はスプリッタ３４によって大きく減衰させられることになる。その結果、ループ減衰は、スプリッタ３４が正しく接続されている場合に観察されるはずの水準よりもはるかに高くなる。
【００３９】
図６および図７では、あるループ長、すなわち０から５０００メートルの範囲の通信回線１３の長さについて、上流（ＵＳ）ループ減衰ＡＵＳが下流（ＤＳ）ループ減衰ＡＤＳに対してプロットされている。円は、スプリッタ３４が正しく接続されているケース（図６および図７の左のプロット）のプロットを示す。図６および図７の右のダイヤモンド形のプロットは、スプリッタ３４が逆になっているケースを指す。図６では、２４ＡＷＧケーブルについて減衰がプロットされている。図７は図６と同じプロットを示す。ただし、図７では２６ＡＷＧケーブルが検討されている。
【００４０】
図６に示されているシナリオでは、信号減衰値を閾値と比較することによって、スプリッタ３４がモデム１９と正しく接続されているか、そうでないかのケースが検出され得る。ただし、図７に示されるシナリオでは、この判定が確定的に行われないことがある。これは、スプリッタ３４が正しく接続されている長いループ１３で観察される通常の減衰が、スプリッタ３４が正しく設置されていない短いループ１３で観察される減衰よりも大きくなることがあり得るためである。この不確定性は、以下に詳細に説明するように、ループ減衰だけでなく推定ループ長も考慮することによって解消され得る。
【００４１】
図５に示されるように、ブロック６３は、可能性のあるループ長範囲でのすべての可能性のあるケーブルタイプについて下流および上流ループ減衰をシミュレーションするステップ６９を含む。一実施形態において、可能性のあるケーブルタイプおよび可能性のあるループ長範囲は、任意のネットワーク１１に存在し得るすべてのケーブルタイプおよびループ長範囲を含む。別の実施形態において、可能性のあるケーブルタイプおよびループ長範囲は、ある事業者のネットワーク１１に存在するか、またはある地理的な領域で使用されるケーブルタイプおよびループ長に限定される。ケーブルタイプには、たとえば米国ワイヤゲージ規格（ＡＷＧ）の値として表される、ケーブルのゲージが含まれる。たとえば、ケーブルは、２４ＡＷＧケーブルまたは２６ＡＷＧケーブルであり得る。ループ長は、少なくともほぼ０で始まり、数千メートル、たとえば５０００ｍであり得る最長ループ長で終わることがある。ステップ６９におけるシミュレーションでは、数学的ケーブルモデルが適用されてもよい。ケーブルモデルのパラメータは、ケーブル長およびケーブルのゲージなどのケーブルタイプパラメータを含み得る。一実施形態において、ケーブルモデルは標準的な伝送線モデルであり得る。標準ケーブルモデルのパラメータ（たとえば分布抵抗Ｒ’、分布インダクタンスＬ’、分布キャパシタンスＣ’または分布コンダクタンスＧ’）は、ケーブルゲージなどのケーブルの特性に従って設定され得る。ステップ６９のシミュレーション結果は、あるタイプおよびあるループ長のケーブルの減衰を含み得る。
【００４２】
ブロック６３のステップ７１は、下流ループ減衰ＡＤＳおよび／または上流ループ減衰ＡＵＳをモデム１９および／またはアクセスノード１７から収集する。特に、方法５７がモニタリングステーション３９で実行される場合、減衰値ＡＤＳ、ＡＵＳをアクセスノード１７またはモデム１９から取り出すために、ＳＮＭＰなどの適切な通信プロトコルが使用され得る。
【００４３】
ステップ６９のシミュレーション結果が利用可能になり、ステップ７１が減衰値ＡＤＳ、ＡＵＳを収集した後、ブランチ７３は、ループ長に関する情報が利用可能または生成され得るかどうかを確認する。
【００４４】
ループ長情報が利用可能でなく、生成もされ得ない場合（Ｎ）、通常の閾値ＴＮおよび逆の閾値ＴＲとさらに呼ばれる２つの閾値を計算するブロック６３のステップ７５が実行される。好ましくは、これらの閾値は、下流（ＤＳ）と上流（ＵＳ）の方向について別々に計算され、閾値の４つの値ＴＮＤＳ、ＴＲＤＳ、ＴＮＵＳ、ＴＲＵＳが得られる。
【００４５】
次いで、ステップ７７は、スプリッタ３４が逆になっているかどうか、またはスプリッタ３４が逆になっているかどうかの確実な判定が不可能であるかどうかを判断する。
【００４６】
図８は、ステップ６９において計算されたシミュレーション結果に応じて、下流方向の２つの閾値ＴＮＤＳ、ＴＲＤＳを算出する方法を示す。単位がｍのループ長ｌに依存する、単位がｄＢの下流ループ減衰ＡＤＳの形で、シミュレーション結果が示されている。図８に示される例では、２つの可能性のあるケーブルタイプと、０から５０００メートルのループ長範囲とが検討されている。２つの実線は、スプリッタ３４が正しく接続されている場合の２つの異なるケーブルタイプについての下流ループ減衰ＡＤＳを示す。破線および点線は、モデム１９がスプリッタのさらに別のコネクタ５２に接続されている場合である逆のスプリッタ３４の場合の下流減衰を示す。一実施形態において、通常の閾値ＴＮＤＳは、すべての可能性のあるケーブルタイプのシミュレーションされた下流減衰ＡＤＳ、また概して、逆のスプリッタ（図８のすべての点線および破線の最小値）の場合の可能性のあるループ長範囲の最小値として計算される。
【００４７】
逆の閾値ＴＲＤＳは、概して、可能性のあるループ長範囲でのすべての可能性のあるケーブルタイプについての下流減衰ＡＤＳの最大値（図８におけるすべての実線の最大値）として計算され得る。図示された例では、そうして取得された通常の閾値が約ＴＮＤＳ＝７０ｄＢであり、逆の閾値は約ＴＲＤＳ＝８０ｄＢである。
【００４８】
特定の回線１３について測定される下流減衰ＡＤＳを検討すると、一実施形態において、測定された減衰ＡＤＳが、下流方向について求められる通常の閾値よりも小さい、ＡＤＳ＜ＴＮＤＳの場合、ブロック６３は、スプリッタ３４が正しく設置されていると結論づけることができる。測定された減衰ＡＤＳが下流方向について求められる逆の閾値よりも大きい、ＡＤＳ＞ＴＲＤＳの場合、ブロック６３は、逆のスプリッタ３４が存在すると結論づけることができる。測定値がこれらの閾値ＴＮＤＳとＴＲＤＳの間にある場合、確定的に結論づけることは不可能であり、方法は、逆のスプリッタが存在するかどうかを判定することができないと結論づけることができる。
【００４９】
図８は、下流方向についての閾値ＴＮＤＳ、ＴＲＤＳの計算を示す。ただし、これらの閾値は、対応する上流シミュレーションを分析することによって、上流方向においても計算され得る。得られる閾値はＴＮＵＳ、ＴＲＵＳと呼ばれる。一実施形態において、ブロック６３は、下流方向に関して上述された方法で、測定された上流減衰値ＡＵＳを２つの閾値ＴＮＵＳ、ＴＲＵＳと比較する。
【００５０】
図５に示される実施形態は、下流と上流の両方で測定された信号減衰値ＡＤＳ、ＡＵＳと、図８に関して上述したようなシミュレーション結果を分析することによって求められた対応する値の閾値ＴＮＤＳ、ＴＲＤＳ、ＴＮＵＳ、ＴＲＵＳとを使用する。特に、ステップ７７におけるブランチ７９は、少なくとも１つの減衰ＡＤＳ、ＡＵＳがそれぞれの逆の閾値ＴＲＤＳ、ＴＲＵＳを上回っているかどうか、また、減衰値ＡＤＳ、ＡＵＳがそれぞれの通常の閾値ＴＮＤＳ、ＴＮＵＳを下回っていないかどうかを確認する。この条件が満たされる（Ｙ）とブランチ７９が結論づけた場合、逆のスプリッタ３４が特定の通信回線１３について検出されたことを判定するブロック６３のステップ８１が実行される。ステップ８１の後、ブロック６３は終了させられる。
【００５１】
ブランチ７９の条件が真でない（Ｎ）場合、さらなるブランチ８３がステップ７７で実行される。ブランチ８３は、少なくとも１つの測定された減衰値ＡＤＳ、ＡＵＳが対応する通常の閾値ＴＮＤＳ、ＴＮＤＳを下回り、測定された減衰ＡＤＳ、ＡＵＳが対応する逆の閾値ＴＲＤＳ、ＴＲＵＳを上回らないかどうかを確認する。そうなっている場合（Ｙ）、ブロック６３は、正しく接続されているスプリッタ３４が特定の通信回線１３について検出されているか、またはモデム１９がスプリッタを用いずに回線１３に直接的に接続されていることを判定するステップ８５を実行する。上記のようになっていない場合（Ｎ）、スプリッタ３４が正しく接続されているか、または逆になっているかについての確定的な結論が可能でないと判定するステップ８７が実行される。ブロック６３は、ステップ８１、８５またはステップ８７の後、終了する。
【００５２】
ブロック７７は、スプリッタ３４が正しく設置されているか、または逆になっているかについて、通信回線１３の減衰のみに依存する値ＡＤＳ、ＡＵＳに基づいて結論づけることを可能にする。ただし、ステップ７３が、ループ長ｌが利用可能であるか、または求められ得ることを検出した場合、逆のスプリッタ３４の検出もループ長ｌに基づく。この目的のために、ループ長ｌを求めるためにステップ８９が実行される。ループ長ｌは任意の適切な方法によって求められ得る。たとえば、ループ長ｌは、ＳＥＬＴまたはＭＥＬＴの測定手順によって、またはネットワーク１１の事業者によって維持され得るループ長データベースの検索によって推定され得る。
【００５３】
ブロック６３のステップ９１は、ステップ６９で得られたシミュレーション結果を分析することによって、下流方向について閾値ＴＨＤＳ（ｌ）を計算し、上流方向について閾値ＴＨＵＳ（ｌ）を計算する。閾値ＴＨＤＳ（ｌ）はループ長ｌに依存する。図９は、図８と同じ例示的なシナリオについて、下流方向でのこの閾値ＴＨＤＳ（ｌ）の計算を示す。したがって、減衰曲線（点線、破線、実線）によって表されるシミュレーション結果は、図８に示されたシミュレーション結果に対応する。ただし、閾値ＴＨＤＳ（ｌ）はループ長ｌの関数である。図示された実施形態では、閾値ＴＨＤＳ（ｌ）は、あらゆるケーブルタイプについて最も高い減衰値ＡＤＳ（ｌ）よりも大きくなり、あらゆるケーブルタイプについて最も低い減衰値ＡＤＳ（ｌ）よりも小さくなるように決定される。閾値のこの決定は、ループ長依存の閾値ＴＨＤＳ（ｌ）を取得するために、可能性のあるループ長ｌごとに実施される。特に、閾値ＴＨＤＳ（ｌ）は、少なくとも本質的に、図９に点線で示される前記最小と最大の減衰値の中間にあるように計算されてもよい。図示された実施形態では、ステップ９１は、下流方向と上流方向について別々にループ長依存の閾値ＴＨＤＳ（ｌ）を計算し、したがって２つのループ長依存の閾値ＴＨＤＳ（ｌ）、ＴＨＵＳ（ｌ）を取得する。
【００５４】
ステップ９１が閾値ＴＨＤＳ（ｌ）、ＴＨＵＳ（ｌ）を計算した後、ブランチ９３は、測定された減衰ＡＤＳ、ＡＵＳの両方が、ステップ８９で求められたループ長ｌについての各閾値ＴＨＤＳ（ｌ）、ＴＨＵＳ（ｌ）を上回っているかどうかを確認する。そうなっている場合（Ｙ）、逆のスプリッタ３４を検出するためにステップ８１が実行される。そうなっていない場合（Ｎ）、さらに別のブランチ９４が、測定された減衰ＡＤＳ、ＡＵＳの両方が各閾値ＴＨＤＳ（ｌ）、ＴＨＵＳ（ｌ）を下回っているかどうかを確認する。そうなっている場合（Ｙ）、スプリッタ３４が正しく接続されているか、またはモデム１９がスプリッタ３４を使用せずに回線１３に直接的に接続されているかを判定するために、ステップ８５が実行される。そうなっていない場合（Ｎ）、逆のスプリッタ３４が存在するかどうかについての確定的な結論が可能でなく、ステップ８７が実行される。
【００５５】
図示の実施形態は、上流と下流の両方の方向について計算されたループ長依存の閾値ＴＨＤＳ（ｌ）、ＴＨＵＳ（ｌ）に依存しているが、異なる実施形態では、下流方向または上流方向が検討されるのみである。
【００５６】
図１０はブロック６５をより詳細に示す。ブロック６５は、モデム１９がアクセスノード１７と同期していないときに実行され得る。この場合、ループ減衰ＡＤＳ、ＡＵＳは取得され得ない。したがって、通信回線１３の減衰に依存する少なくとも１つの異なる値、たとえばアクセスノード１７の第１のモデム回路２３によって受け取られる少なくとも１つの活性化トーン５５ａ、５５ｂ、５５ｃの受信信号電力Ｐは、スプリッタ３４がモデム１９に正しく接続されているか、または逆になっているかを判断するために使用される。ブロック６５のステップ９３は、各活性化トーンについて、すべての可能性のあるケーブルタイプについて、また可能性のあるループ長範囲全体について、アクセスノード１７の第１のモデム回路２３における受信電力Ｐをシミュレーションする。シミュレーションは、少なくとも１つのさらに別の通信回線３６から通信回線１３への、通信回線１３を介した直接的送信と、活性化トーンのクロストークの両方について実施される。ステップ６９に関して前述したように、可能なケーブルタイプと可能なループ長範囲の組は、すべての存在する可能性のあるネットワーク１１をカバーするように、またはあるネットワーク事業者のネットワーク１１またはある地理的領域に存在するネットワーク１１をカバーするように決定されてもよい。ステップ６９のように、上述の標準伝送線モデルなどの数学的ケーブルモデルは、前記シミュレーションを実施するために適用され得る。さらに別の回線３６からのクロストークは、下記のＦＥＸＴモデルを使用してシミュレーションされ得る。
【００５７】
図１１は、ステップ９３によって生成されるシミュレーション結果を示す。簡単にするために、１つのケーブルタイプのみが図１１に示されている。トーン９、トーン１７、トーン２５に関連する受信電力レベルＰの曲線には、それぞれ参照符号５５ａ、５５ｂ、５５ｃが付されている。実線は、スプリッタ３４が正しく接続されているケースに対応し、点線と破線は、スプリッタ３４が逆になっているケースに関連する。破線は、さらに別の通信回線３６からクロストークによって受信信号が生じるケースに関連する。図１１に示されるシミュレーション結果は、３８ｄＢｍ／ＨｚのＤＳＬ標準によって可能になる最大電力でモデム１９が活性化トーン５５ａ、５５ｂ、５５ｃを送るという仮定に基づいている。スプリッタ３４が正しく設置されたかなり長い回線１３の電力レベルＰは、逆のスプリッタ３４での短い回線１３の電力レベルＰ以下であり得るので、受信電力が約−７０と約−９０ｄＢｍ／Ｈｚの間の範囲にある場合、スプリッタ３４が正しく接続されているか、または逆になっているかを確実に判定するのは不可能であることが分かる。また、逆のスプリッタ３４での長い回線１３から受け取る活性化トーンを、単一の閾値のみを使用することによってさらに別の通信回線３６からクロストークを介して受け取る活性化トーンと区別するのは不可能である。
【００５８】
ブロック６５のステップ９５は、それぞれの活性化トーン５５ａ、５５ｂ、５５ｃについて、アクセスノード１７における受信電力レベルＰを求める。この目的のために、一実施形態において、ＳＥＬＴは、モデム１９が活性化トーン５５ａ、５５ｂ、５５ｃを送信している間に静穏回線ノイズ（クワイアットラインノイズ：ＱＬＮ）が測定される間、実施され得る。結果的に、測定されたＱＬＮは、アクセスノード１７において受け取られる活性化トーンの信号電力を含む。ＱＬＮの測定の間、モデム１９によって送られる活性化トーン５５ａ、５５ｂ、５５ｃが検出され、それらの電力レベルＰが測定され得る。
【００５９】
次いで、活性化トーン５５ａ、５５ｂ、５５ｃがさらに別の回線３６からのクロストークを介して受け取られているかどうかを確認するために、ブランチ９７が実行される。この目的のために、好ましくは、ステップ９３において生成されたシミュレーション結果に応じて、クロストーク閾値ＴＨＸＴが計算される。一実施形態において、クロストーク閾値ＴＨＸＴは、クロストークを介して受け取った対応する活性化トーン５５ａ、５５ｂ、５５ｃの受信電力の最大値、すなわち、図１１に示された破線の最大値として選択される。図１１では、クロストーク閾値ＴＨＸＴが活性化トーン９（破線曲線５５ａ）について記載されている。クロストーク閾値ＴＨＸＴは、したがって他の活性化トーン１７および２５（破線曲線５５ｂおよび５５ｃ）について計算される。ブランチ９７は、すべての３つの活性化トーンの受信電力レベルがそれらの対応するクロストーク閾値ＴＨＸＴを下回り、受信電力Ｐが活性化トーンの指数とともに、すなわち活性化トーンの周波数とともに増加するかどうかを確認する。そうなっている場合（Ｙ）、ブロック６５はステップ９９においてトーンがさらに別の回線３６からクロストークを介して受け取られることを検出する。そうなっていない場合（Ｎ）、スプリッタ３４が逆になっている可能性があり、さらに別のブランチ１０１が実行される。
【００６０】
標準ＡＮＳＩ  Ｔ１．４１７にみられる９９％最悪遠端クロストーク（ＦＥＸＴ）モデルを使用することによって、さらに別の回線３６から通信回線１３へのクロストークがモデル化、特にシミュレーションされ得る。このモデルによれば、クロストークは以下のクロストーク伝達関数に従って説明され得る：
Ｆ（ｆ）＝１０・ｌｏｇ１０（７．７４・１０２１・Ｎｄｉｓｔ０．６・Ｌｃｏｕｐ・ｆ２）＋Ｈｌｏｇ（ｆ）  （１）
【００６１】
上記の式では、Ｎｄｉｓｔは、外乱を生じさせる物（ｄｉｓｔｕｒｂｅｒ）の数（さらに別の回線３６の数）を表す。Ｌｃｏｕｐは、結合長を表し、Ｈｌｏｇは、干渉する送信機挿入点とアクセスノード１７の間の回線１３の伝達関数を表す。外乱を生じさせる物が１つだけと仮定すると、クロストーク伝達関数Ｆ（ｆ）は、周波数、ケーブルタイプ（Ｈｌｏｇによる）および結合長Ｌｃｏｕｐに依存する。Ｌｃｏｕｐへの依存は単調ではない。実際、一方で、伝達関数は、項１０・ｌｏｇ１０（Ｌｃｏｕｐ）によって結合長Ｌｃｏｕｐにつれて増加する。すなわち、結合長が長くなるほど、多くのエネルギーがクロストークを介して伝達される。しかし一方で、クロストーク伝達関数Ｆ（ｆ）は、項Ｈｌｏｇ（ｆ）によって結合長につれて減少する（より遠くに伝達される信号ほど減衰させられる）。したがって、所与のトーンについては、クロストーク伝達関数が最大になる結合長が存在することになる。クロストーク伝達関数のこの最大値は、図示された実施形態において、ステップ９３で実施されるシミュレーションに使用され得る「最悪」結合長と考えられる。クロストーク伝達関数Ｆ（ｆ）は、式（１）にみられるように周波数ｆの平方につれて増加するが、クロストークによって結合されたトーンの減衰は、周波数の平方根、すなわちトーン指数のみにつれて増加する。したがって、さらに別の通信回線３６からクロストークを介して受け取られる活性化トーン５５ａ、５５ｂ、５５ｃの電力レベルは、周波数、すなわちトーン指数につれて増加する。したがって、受信信号電力がトーン指数につれて増加する際に従う基準は、活性化トーン５５ａ、５５ｂ、５５ｃがクロストークによって受け取られるかどうかを判断するために使用され得る。
【００６２】
ブランチ１０１は、ループ長ｌが利用可能か、または求められるかを判定する。ループ長ｌが利用可能でなく、求められない（Ｎ）とブランチ１０１が結論づけた場合、ステップ１０３が実行される。ステップ１０３は、ステップ９３で得られたシミュレーション結果から通常の閾値ＴＨＡＮおよび逆の閾値ＴＨＡＲを計算する。閾値ＴＨＡＮおよびＴＨＡＲは、活性化トーン５５ａ、５５ｂ、５５ｃについてそれぞれ別々に計算される。図１１では、これらの閾値ＴＨＡＮ、ＴＨＡＲの例示的な値が、トーン指数９を有する活性化トーン５５ａについて示されている。
【００６３】
通常のスプリッタ閾値ＴＨＡＮは、スプリッタ３４が逆になっていると仮定して、任意の可能なケーブルタイプおよび任意の可能なループ長について最大可能受信電力Ｐとして計算され得る。逆のスプリッタ閾値ＴＨＡＲは、スプリッタ３４が正しく接続されていると仮定して、任意の可能なケーブルタイプおよび任意の可能なループ長について最小可能受信電力Ｐとして計算され得る。
【００６４】
次いでブロック６５のブランチ１０５は、少なくとも２つの活性化トーン５５ａ、５５ｂ、５５ｃが、それらの対応する逆の閾値ＴＨＡＲを下回る電力レベルＰを有するかどうかを確認する。そうなっている場合（Ｙ）、ステップ１０７において逆のスプリッタが検出される。
【００６５】
そうなっていない場合（Ｎ）、連続する活性化トーンの間の受信電力レベルの差Δに応じて逆になったスプリッタ３４が存在するかどうかを判定するブランチ１０９が実行される。図示された実施形態では、逆のスプリッタ３４の場合の活性化トーン９と１７の間の受信電力における最小差が求められ得る。図１１では、この最小差にはΔＲが付されている。また、スプリッタ３４が正しく接続されていると仮定して、指数９と１７を有する同じ活性化トーン間の受信電力における最大差が計算され得る。図１１では、この最大差にはΔＮが付されている。
【００６６】
一実施形態において、最小差ΔＲは第１の信号電力差閾値ΔＲとして使用され、最大差ΔＮは第２の信号電力差閾値ΔＮとして使用される。受信電力Ｐにおける測定された実際の差Δは、これらの２つの信号電力差閾値ΔＲ、ΔＮと比較され得る。この比較は、信号電力が活性化トーンの周波数とともに減少する速度の検出を可能にする。測定された差ΔがΔＮよりも小さい場合、正しく接続されているスプリッタ３４（またはスプリッタがない）が想定され得る。測定された差ΔがΔＲよりも大きい場合、逆のスプリッタ３４が検出され得る。一実施形態において、したがってこの検査は、トーン９および１７に関する検査に加えて、またはトーン９および１７に関する検査の代わりにシーケンストーン１７および２５について実施される。
【００６７】
少なくとも１つのトーンが、対応する通常の閾値ＴＨＡＮを超える受信信号電力レベルＰを有する場合、一実施形態において、正しく接続されているスプリッタ３４（またはスプリッタがないこと）が想定され得る。ただし、活性化トーンが対応する通常の閾値ＴＨＡＮを超える信号電力レベルで受け取られない場合、後続の活性化トーンの測定された差Δを特定の２つの活性化トーンについて計算される閾値ΔＲ、ΔＮと比較することに基づく上記の検査が実施され得る。
【００６８】
したがって、ブランチ１０９は、閾値ＴＨＡＲ、ＴＨＡＮに基づく検査と信号電力差閾値ΔＲΔＮに基づく検査とを結びつけるものであり、対応する通常の閾値ＴＨＡＮを超える信号電力レベルＰを有する活性化トーンがないかどうか、また測定された閾値Δが、後続の活性化トーンの各対（９、１７）、（１７、２５）について、閾値ΔＲを超える、すなわちΔＲ＜Δかどうかを確認する。ブランチ１０９で確認される両条件が真である場合（Ｙ）、逆のスプリッタ３４を検出するためにステップ１０７が実施される。そうなっていない場合（Ｎ）、さらに別のブランチ１１０が、測定された信号電力差Δが閾値ΔＮを下回っているかどうかを確認することができる。そうなっている場合（Ｙ）、正しく設置されたスプリッタ３４（またはスプリッタがないこと）がステップ１１１で検出される。そうなっていない場合（Ｎ）、結論づけられないことを示すために、ステップ１１２が実行される。別の実施形態において、ブランチ１０９は、後続の活性化トーンの１つだけの対（９、１７）または（１７、２５）を考慮する。
【００６９】
ブランチ１０１が、ループ長ｌが利用可能であるか、または求められ得ると判定した場合（Ｙ）、ステップ１１２は、たとえばステップ８９と同じ方法でループ長を求め、ステップ１１３は、ステップ９３で行われるシミュレーションの結果から、活性化トーン５５ａ、５５ｂ、５５ｃごとに単一のループ長依存の閾値ＴＨＡ（ｌ）を算出する。図１２において、このループ長依存の閾値ＴＨＡ（ｌ）は、指数９を有する活性化トーン５５ａについて示されている。一実施形態において、閾値ＴＨＡ（ｌ）が活性化トーン５５ａ、５５ｂ、５５ｃすべてについて算出され、それによって閾値ＴＨＡ（ｌ）の複数の値が異なる活性化トーンについて取得される。
【００７０】
一実施形態において、スプリッタが逆になっていると仮定して、閾値ＴＨＡ（ｌ）は、ループ長ごとに別々に、そのループ長ｌでの任意のケーブルタイプについて最大可能受信電力Ｐに対応するレベルで選択され得る。
【００７１】
次いで、閾値ＴＨＡ（ｌ）に応じて、少なくとも２つの活性化トーン５５ａ、５５ｂ、５５ｃがそれらの対応するループ長を下回る受信信号電力レベルＰを有するかどうかを確認するブランチ１１５が実施される。そうなっている場合（Ｙ）、逆になったスプリッタ３４を検出するためにステップ１０７が実行される。そうなっていない場合（Ｎ）、正しく接続されているスプリッタ３４（またはスプリッタがないこと）を検出するためにステップ１１１が実行される。ステップ１０７またはステップ１１１の後、ブロック６５は終了させられる。
【００７２】
閾値ＴＨＡ（ｌ）に依存するループ長を使用することで、活性化トーン５５ａ、５５ｂ、５５ｃがモデム１９によって完全な電力で送られていない場合であっても、逆のスプリッタ３４の正確な検出が可能になる。ステップ９３がＤＳＬ標準による最大許容電力、すなわち−３８ｄＢｍ／Ｈｚを想定するシミュレーションを実施し、より小さい送信電力でモデム１９が活性化トーンを送る場合、閾値ＴＨＡＲ、ＴＨＡＮ、ＴＨＡＲ（ｌ）はおそらく高すぎる値になる。しかしながら、ループ長依存の閾値ＴＨＡ（ｌ）を使用すると、閾値ＴＨＡ（ｌ）と完全な送信電力における受信電力を表す曲線（実線）との間に約２０ｄＢのマージンが存在する。したがって、モデム１９がその送信電力を低減した場合であっても、逆のスプリッタ３４の検出は依然として正確である。受信電力レベルがクロストーク閾値ＴＨＸＴを下回る場合、受け取ったトーンがさらに別の通信回線３６から来ないことを確認するために、受信電力対周波数、すなわち活性化トーン指数依存の確認が行われなければならない。
【００７３】
まとめると、本明細書に記載の各実施形態は、ＣＰＥ２１のスプリッタ３４が正しく接続されているか、または逆になっているかを検出できるようにする。方法５７は、通信回線１３の減衰に依存する値を少なくとも１つの閾値と比較する。通信回線１３の長さに関する情報（ループ長）が利用可能である場合、ループ長に依存する閾値が計算され、減衰に依存する値と比較され得る。そうでない場合は、固定の閾値が計算され得る。固定の閾値を使用するとき、スプリッタ３４が正しく接続されているかどうかの確定的な判定ができない場合を特定するために、２つの閾値が使用され得る。
【００７４】
モデム１９とアクセスノード１７が互いに同期されているかどうかに応じて、回線１３の減衰に依存する値は、モデム１９とアクセスノード１７が互いに同期されているときに測定された下流および／もしくは上流ループ減衰ＡＤＳ、ＡＵＳ、またはモデム１９とアクセスノード１７が互いに同期されていないときのアクセスノード１７における受信信号電力レベルＰであり得る。この方法５７は、回線１３に接続されているネットワーク要素１７、１９または相互接続ネットワーク４１を介して適切な通信プロトコルを使用してこれらのネットワーク要素１７、１９と通信することができるモニタリングステーション３９で実行され得る。したがって、方法５７は、ＣＰＥ２１への直接的なアクセスを必要とせずにたとえばネットワーク事業者によって実行され得る。したがって、通常はモデム１９またはスプリッタ３４を設置するときに顧客の間違いによって起こる逆のスプリッタ３４が、容易かつ費用効率良く診断され得る。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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