(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
被験物質又は物品をヒトの皮膚に接触させ、
接触前後の皮膚の水分量又は水分分布の変化量を、基準値と比較し、
比較結果から、前記被験物質又は物品が、皮膚バリア機能に与える影響を評価する、
被験物質又は物品の評価方法であって、
水の負荷量を変えての皮膚への水負荷試験により測定された、皮膚の水分量又は水分分布と、皮膚のバリア機能とが関連付けられ、
皮膚の水分量又は水分分布と皮膚のバリア機能との関連性から、皮膚のバリア機能に変化が確認されるときの皮膚の水分量又は水分分布が、前記基準値として設定されたものである、
被験物質又は物品の評価方法。
【請求項２】
皮膚のバリア機能の変化を確認するために、皮膚外部から内部への指標物質の浸透性がさらに測定され、指標物質の浸透性の結果から前記基準値が設定されたものである、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記被験物質又は物品の接触後の皮膚水分量が、基準値以上の変化量で増加した場合、バリア機能が低下したと評価する、請求項１又は２に記載の方法。
【請求項４】
前記被験物質又は物品の接触後の皮膚水分量の変化量が、基準値より小さい場合、バリア機能は変化していないと評価する、請求項１〜３のいずれか１項に記載の方法。
【請求項５】
被験物質又は物品をヒトの皮膚に接触させた後のヒトの皮膚の深さごとの水分量を測定して、被験物質又は物品の接触後の水分分布を取得し、
被験物質又は物品の接触後の水分分布と基準水分分布とを比較することで、被験物質又は物品が、ヒトの皮膚のバリア機能に与える影響を評価する、被験物質又は物品の評価方法であって、
水又は水溶液のヒトの皮膚への負荷前に、ヒトの皮膚の深さ毎の水分量を測定して初期水分分布を取得し、
水又は水溶液のヒトの皮膚への負荷終了直後に、ヒトの皮膚の深さ毎の水分量の測定による水又は水溶液の負荷後の水分分布の取得と、指標物質を皮膚に適用して該指標物質の浸透度の測定を行い、
初期水分分布から水又は水溶液の負荷終了直後の水分分布への変化と、指標物質の浸透度から、指標物質の浸透度と水又は水溶液の負荷量との関連性を決定し、
指標物質の浸透性が亢進するときのヒトの皮膚の深さ毎の水又は水溶液の負荷後の水分分布を、前記基準水分分布とする、
被験物質又は物品の評価方法。
【請求項６】
被験物質又は物品の接触前と接触後のヒトの皮膚の所定の深さ位置の水分量を測定し、接触前の水分量と接触後の水分量との差から、皮膚の所定の深さ位置における、被験物質又は物品の接触前の水分分布から被験物質又は物品の接触後の水分分布への変化量の情報を取得し、
取得した水分分布の変化量の情報と、前記基準水分分布とに基づき、被験物質又は物品が皮膚バリア機能に与える影響を評価する、
請求項５に記載の評価方法。
【請求項７】
前記指標物質が、ニコチン酸メチル、ニコチン酸ヘキシル、乳酸、黄色4号、赤色215号、カフェイン、ユビナール、カロテノイド、レチノール、並びに、皮膚保湿剤、皮膚外用剤、皮膚化粧料若しくは蒸気温熱具に含まれる有効成分若しくは薬効成分からなる群より選ばれる少なくとも１種である、請求項２〜６のいずれか１項に記載の方法。
【請求項８】
皮膚の水分量を皮膚静電容量測定手段により測定し解析する、請求項１〜７のいずれか１項に記載の方法。
【請求項９】
健常者の皮膚を評価対象とし、被験物質又は物品の接触後の皮膚の水分量を皮膚静電容量測定手段により測定し、被験物質又は物品の接触後の皮膚の水分量が、被験物質又は物品の接触前の皮膚の水分量に対して、８(A.U.)以上の変化量で増加した場合、バリア機能は低下したと評価する、請求項８に記載の方法。
【請求項１０】
健常者の皮膚を評価対象とし、被験物質又は物品の接触後の皮膚の水分量を皮膚静電容量測定手段により測定し、被験物質又は物品の接触後の皮膚の水分量が、被験物質又は物品の接触前の皮膚の水分量に対して、１６(A.U.)増加より小さい変化量の場合、バリア機能は変化していないと評価する、請求項８に記載の方法。
【請求項１１】
皮膚表面からの深さ２〜４０μｍの深さまでの水分量又は水分分布をラマン分光法により測定し解析する、請求項１〜７のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１２】
健常者の皮膚を評価対象とし、皮膚表面から所定の深さまでにおける、被験物質又は物品の接触前後の皮膚の水分分布をラマン分光法により測定し、被験物質又は物品の接触前後の皮膚の水分分布を比較し、被験物質又は物品の接触により、初期の角層厚より深部における皮膚の水分量が増加した場合、バリア機能が低下した、と評価する、請求項１１に記載の方法。
【請求項１３】
健常者の皮膚を評価対象とし、ラマン分光法より得られた被験物質又は物品の接触後の皮膚表面水分量が、被験物質又は物品の接触前の皮膚表面水分量に対して、２．０倍以上に増加した場合、バリア機能は低下したと評価する、請求項１１に記載の方法。
【請求項１４】
健常者の皮膚を評価対象とし、ラマン分光法より得られた被験物質又は物品の接触後の皮膚表面水分量が、被験物質又は物品の接触前の皮膚表面水分量に対して、３．０倍増加より小さい場合、バリア機能は変化していないと評価する、請求項１１に記載の方法。
【請求項１５】
健常者の皮膚を評価対象とし、ラマン分光法より得られた、被験物質又は物品の接触後の初期の角層厚に相当する部位の水分量が、被験物質又は物品の接触前の初期の角層厚に相当する部位の水分量に対して、８％以上増加した場合、バリア機能は低下したと評価する、請求項１１に記載の方法。
【請求項１６】
健常者の皮膚を評価対象とし、ラマン分光法より得られた、被験物質又は物品の接触後の初期の角層厚に相当する部位の水分量が、被験物質又は物品の接触前の初期の角層厚に相当する部位の水分量に対して、１４％増加より小さい場合、バリア機能は変化していないと評価する、請求項１１に記載の方法。
【請求項１７】
健常者の皮膚を評価対象とし、ラマン分光法より得られた、皮膚表面からの所定の深さまでにおける、被験物質又は物品の接触後の皮膚の水分量の曲線下面積を求め、被験物質又は物品の接触後の皮膚の水分量の曲線下面積が、被験物質又は物品の接触前の皮膚の水分量の曲線下面積に対して１．４倍以上に増加した場合、バリア機能は低下したと評価する、請求項１１に記載の方法。
【請求項１８】
健常者の皮膚を評価対象とし、ラマン分光法より得られた、皮膚表面からの所定の深さまでにおける、被験物質又は物品の接触後の皮膚の水分量の曲線下面積を求め、被験物質又は物品の接触後の皮膚の水分量の曲線下面積が、被験物質又は物品の接触前の皮膚の水分量の曲線下面積に対して１．８倍より小さい場合、バリア機能は変化していないと評価する、請求項１１に記載の方法。
【請求項１９】
被験物質又は物品が、ヒトの皮膚のバリア機能に与える影響を評価する方法であって、
被験物質又は物品のヒトの皮膚への接触前と接触後の皮膚の深さ毎の水分量を測定して水分分布を取得し、
接触前と接触後の水分分布における、接触前の初期の角層厚よりも深部の水分量の差を指標として、被験物質又は物品がヒトの皮膚のバリア機能に与える影響を評価する、
被験物質又は物品の評価方法。
【請求項２０】
皮膚表面からの深さ２〜４０μｍの深さまでの水分量をラマン分光法により測定し解析する、請求項１９に記載の方法。
【請求項２１】
健常者の皮膚を評価対象とし、皮膚表面から所定の深さまでにおける、被験物質又は物品の接触前後の皮膚の水分分布をラマン分光法により測定し、被験物質又は物品の接触前後の皮膚の水分分布を比較し、被験物質又は物品の接触により、初期の角層厚より深部における皮膚の水分量が増加した場合、バリア機能が低下した、と評価する、請求項１９又は２０に記載の方法。
【請求項２２】
皮膚水分量又は水分分布を非侵襲的に測定する、請求項１〜２１のいずれか１項に記載の方法。
【請求項２３】
被験物質又は物品を負荷していない状態で正常なバリア機能を有するヒト（健常者）の皮膚で評価する、請求項１〜２２のいずれか１項に記載の方法。
【請求項２４】
ラマン分光法、皮膚静電容量測定手段、高周波電流測定手段、赤外分光法、及び近赤外分光法からなる群より選ばれる少なくとも１つに従い皮膚の水分量を測定する、請求項１〜７、１９、２２及び２３のいずれか１項に記載の方法。
【請求項２５】
前記被験物質が、水若しくは水蒸気、皮膚化粧料、皮膚保湿剤若しくは皮膚外用剤、蒸気温熱具に含まれる有効成分若しくは薬効成分、生理食塩水、リン酸緩衝生理食塩水、並びに生体由来の分泌物若しくは排泄物からなる群より選ばれる少なくとも１種である、請求項１〜２４のいずれか１項に記載の方法。
【請求項２６】
前記物品が、吸収性物品、蒸気温熱具、創傷保護材、マスク、又はゴム手袋である、請求項１〜２４のいずれか１項に記載の方法。
【請求項２７】
前記吸収性物品が生理食塩水又は擬似尿を含有する、請求項２６に記載の方法。
【請求項２８】
前記被験物質又は物品をヒトの皮膚に接触させる時間が、１時間以上６時間以下である、請求項１〜２７のいずれか１項に記載の方法。
【請求項２９】
被験物質又は物品をヒトの皮膚に接触させ、
接触前後の皮膚の水分量又は水分分布の変化量を、基準値と比較し、
比較結果から、前記被験物質又は物品が、皮膚バリア機能に与える影響を評価するためのシステムであって、
水の負荷量を変えての皮膚への水負荷試験により測定された、皮膚の水分量又は水分分布と、皮膚のバリア機能との関連性に関する情報を格納し、
皮膚の水分量又は水分分布と皮膚のバリア機能との関連性に関する情報に基づき、皮膚のバリア機能に変化が確認されるときの皮膚の水分量又は水分分布を、前記基準値として設定するものである、
被験物質又は物品が、皮膚のバリア機能に与える影響を評価するためのシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、被験物質又は物品が皮膚に与える影響を評価する方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
皮膚は、体内からの水分や生体成分の損失、並びに外部からの異物の進入を防ぐ機能を有している。このような機能は一般に、「皮膚のバリア機能」と呼ばれている。皮膚のバリア機能は主に、皮膚の最外層に存在する角層が担っている。【０００３】
健常な皮膚の一般的性質として、角層の水分量は皮膚表面で約２０％〜３０％であることが知られている。深さ方向へ進むにつれ徐々に水分量は増加し、表皮では水分量は約７０％となる。そして、角層は人の目に触れる部分であるため、化学物質などの異物が皮膚に侵入した場合、炎症などの肌トラブルが一目瞭然で認識される。
また、おむつ、生理用品などの吸収性物品や、創傷保護材、マスク、ゴム手袋などで皮膚を被覆又は接触状態にすると、皮膚トラブルが生じる場合がある。実際に多くの女性は、生理用品の使用期間中に、かゆみやかぶれ等の皮膚トラブルに悩んでいる。また、赤ちゃんのおむつかぶれも頻度高く認められている。
これとは逆に、医薬品、医薬部外品、化粧料を皮膚に塗布してケアする場合、これらに含まれる有効成分を角層に十分に浸透させることが重要である。
このように、角層に対する物質の浸透性は、医療分野や美容分野において非常に重要な要素の１つである。【０００４】
これまでに、ヒトの前腕内側に過剰な水分を含むガーゼやおむつを貼付した場合、皮膚の水分量が増加して角層が膨潤し、その結果ニコチン酸メチルの物質透過性が亢進することが知られている（非特許文献１参照）。このような現象に基づき、皮膚のバリア機能の評価方法として、ニコチン酸メチルを皮膚に塗布し評価する方法が汎用されている（例えば、非特許文献１〜３参照）。この方法では、ニコチン酸メチルが有する血管拡張作用により誘導される紅斑に基づき、皮膚のバリア機能を評価する。
しかし紅斑は、血流、外気温度、体温上昇、体温降下、身体の動き、発汗、被験者の皮膚色など、皮膚機能以外の要因によっても影響を受ける。よって、前述の方法ではバリア機能の評価結果が様々な要因（制御された環境や状況を除く）に左右されるおそれがあった。また、ニコチン酸メチルは血管拡張作用を有するため、被験者の皮膚にニコチン酸メチルを塗布すること自体、負担である可能性も考えられる。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００５】
【非特許文献１】Skin Res. Technol., 2002, vol. 8(1), p. 13-18
【非特許文献２】Contact Dermatitis, 1991, vol. 25(1), p. 35-38
【非特許文献３】Pharmaceutical Research, 2000, vol. 17(2), p. 141-147
【発明の概要】
【０００６】
本発明は、被験物質又は物品をヒトの皮膚に接触させ、接触前後の皮膚の水分量又は水分分布の変化量を、基準値と比較し、比較結果から、前記被験物質又は物品が、皮膚バリア機能に与える影響を評価する、被験物質又は物品の評価方法であって、
水の負荷量を変えての皮膚への水負荷試験により測定された、皮膚の水分量又は水分分布と、皮膚のバリア機能とが関連付けられ、皮膚の水分量又は水分分布と皮膚のバリア機能との関連性から、皮膚のバリア機能に変化が確認されるときの皮膚の水分量又は水分分布が、前記基準値として設定されたものである、被験物質又は物品の評価方法に関する。
【０００７】
また本発明は、被験物質又は物品をヒトの皮膚に接触させた後のヒトの皮膚の深さごとの水分量を測定して、被験物質又は物品の接触後の水分分布を取得し、被験物質又は物品の接触後の水分分布と基準水分分布とを比較することで、被験物質又は物品が、ヒトの皮膚のバリア機能に与える影響を評価する、被験物質又は物品の評価方法であって、
水又は水溶液のヒトの皮膚への負荷前に、ヒトの皮膚の深さ毎の水分量を測定して初期水分分布を取得し、水又は水溶液のヒトの皮膚への負荷終了直後に、ヒトの皮膚の深さ毎の水分量の測定による水又は水溶液の負荷後の水分分布の取得と、指標物質を皮膚に適用して該指標物質の浸透度の測定を行い、初期水分分布から水又は水溶液の負荷終了直後の水分分布への変化と、指標物質の浸透度から、指標物質の浸透度と水又は水溶液の負荷量との関連性を決定し、前記関連性が変化したときのヒトの皮膚の深さ毎の水又は水溶液の負荷後の水分分布を、前記基準水分分布とする、被験物質又は物品の評価方法に関する。
【０００８】
さらに本発明は、被験物質又は物品が、ヒトの皮膚のバリア機能に与える影響を評価する方法であって、
被験物質又は物品のヒトの皮膚への接触前と接触後の皮膚の深さ毎の水分量を測定して水分分布を取得し、接触前と接触後の水分分布における、接触前の初期の角層厚よりも深部の水分量の差を指標として、被験物質又は物品がヒトの皮膚のバリア機能に与える影響を評価する、被験物質又は物品の評価方法に関する。
【０００９】
本発明の上記及び他の特徴及び利点は、適宜添付の図面を参照して、下記の記載からより明らかになるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本発明の好ましい実施態様を説明するフローチャートである。
【図２】共焦点ラマン分光顕微鏡を用いて測定した、深さ方向の皮膚内の水分分布を示すグラフである。図２（ａ）は、皮膚への水分負荷量が０mL/cm2の場合の水分分布を示すグラフであり、図２（ｂ）は、皮膚への水分負荷量が０．０２mL/cm2の場合の水分分布を示すグラフであり、図２（ｃ）は、皮膚への水分負荷量が０．０４mL/cm2の場合の水分分布を示すグラフであり、図２（ｄ）は、皮膚への水分負荷量が０．２０mL/cm2の場合の水分分布を示すグラフである。
【図３】２種類の吸収性物品の貼付前後における、共焦点ラマン分光顕微鏡を用いて測定した、深さ方向の皮膚内の水分分布を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
本発明は、非侵襲的で、被験者に対して負担が少なく安全、簡便かつ短時間に、被験物質又は物品が皮膚バリア機能に与える影響を評価する、被験物質又は物品の評価方法を提供する。
【００１２】
従来より、皮膚の最表層に位置する角層の水分による膨潤状態（水和状態）が皮膚のバリア機能に影響し、それに伴い皮膚への物質の透過性も変化することが考えられていた。よって、被験物質又は物品が皮膚と接触することによって生じる角層の水和状態を把握できれば、被験物質又は物品が、皮膚のバリア機能にどのような影響を与えるかを、被験者に負担が少なく、様々な要因による影響を受けずに評価できるものと期待される。
しかし、皮膚への物質透過性変化と、その際の皮膚の水分量の増減や皮膚の深さ方向における水分分布との関係性について、詳細には解明されていなかった。
【００１３】
そこで本発明者らは、生きたヒト皮膚における物質の透過性と、皮膚の最表面に位置する角層の水分量や深さ方向における水分分布との間の関連性について検討を行った。その結果、角層の水分量や深さ方向における水分分布と、皮膚への物質の透過性との間で高い関連性があることを生きたヒトにおいて初めて見出した。そして、被験物質又は物品をヒトの皮膚に接触させた前後での、非侵襲的に測定した生きたヒトにおける皮膚水分量や深さ方向における水分分布の変化から、被験物質又は物品が皮膚のバリア機能に与える影響を評価できることを見い出した。
本発明はこれらの知見に基づき完成されるに至ったものである。
【００１４】
本発明では、皮膚の水分量や水分分布と皮膚のバリア機能との関連性に基づき、被験物質又は物品の接触前後の皮膚の水分量や水分分布から、皮膚のバリア機能を評価する。よって本発明によれば、被験物質又は物品が皮膚に与える影響を安全、簡便かつ短時間に知ることができる。
【００１５】
本発明では、図１に示すように、被験物質又は物品をヒトの皮膚に接触させ（S1）、被験物質又は物品の接触前後に測定した皮膚の水分分量又は水分分布の変化量や、接触後の皮膚の水分分布を、基準値又は基準水分分布と比較し（S2）、基準値又は基準水分分布との比較結果から、被験物質又は物品が皮膚のバリア機能に与える影響を評価する（S3）。ここで、皮膚のバリア機能に与える影響の解析と評価は、皮膚の水分量又は水分分布の変化量と、皮膚のバリア機能との関連性に基づいて行われる。
以下、本発明について詳細に説明する。
【００１６】
本明細書において「バリア機能」とは、皮膚外部から内部への物質の浸透性を指す。
本明細書において「被験物質」とは、皮膚との接触や皮膚への適用により、皮膚内へ浸透する物質（例えば、化合物、化学物質、色素、生体由来の分泌物や排泄物、保湿剤、外用剤、化粧料）をいう。なお「被験物質」及び後述する「指標物質」には、水溶性成分や疎水性成分も包含される。物質の具体例としては、水若しくは水蒸気、生理食塩水、リン酸緩衝生理食塩水、ニコチン酸メチル、ニコチン酸ヘキシル、乳酸、黄色4号（タートラジン）、赤色215号（ローダミンＢステアレート）、カフェイン、ユビナール、カロテノイド、レチノール、尿、汗、経血、便、擬似尿、擬似経血、擬似便、並びに、皮膚保湿剤、皮膚外用剤、皮膚化粧料若しくは蒸気温熱具に含まれる有効成分や薬効成分が挙げられる。
【００１７】
まず、被験物質又は物品の皮膚への接触前後で、バリア機能の評価を行う部位の皮膚水分量又は水分分布を測定する。皮膚水分量又は水分分布の測定は、非侵襲的に測定することが好ましい。この場合、被験者に対して負担が少なく、安全に皮膚のバリア機能を評価できる。
角層内の水分量又は水分分布を非侵襲的に測定する方法は、常法から適宜選択することができる。例えば、ラマン分光法、皮膚静電容量測定手段、高周波電流測定手段、赤外分光法、又は近赤外分光法などを用いる方法が挙げられる。
【００１８】
本発明では、皮膚に対して被験物質又は物品を負荷した場合の皮膚水分量又は水分分布の変化を、ラマン分光法、皮膚静電容量測定手段などに従い皮膚水分量又は水分分布を測定できる装置を用いて測定する。そして、その変化量から、該物質又は物品が皮膚のバリア機能に及ぼす影響を評価する。
後述の実施例で示したように、ヒトの皮膚に過剰な水分を負荷すると物質透過性が亢進し、皮膚のバリア機能は低下する。
このような知見に対して、本発明者らは、皮膚に対して被験物質又は物品を負荷した場合の皮膚水分量又は水分分布の変化値や基準水分分布を基準に、皮膚のバリア機能を評価できることをはじめて見出した。後述の実施例でも示すように、皮膚の水分量がある一定値までは物質浸透性は亢進しない。しかし、皮膚の水分量が一定値以上増加すると、物質浸透性が亢進する。なお、後述の実施例では、指標物質の代表例として、水溶性物質であるニコチン酸メチルの浸透性の評価を行った。水溶性物質は皮膚の水分量が増えると皮膚内へ物質が分配されやすくなり、皮膚により浸透する可能性が考えられる。
【００１９】
本発明において、被験物質又は物品が、皮膚バリア機能に与える影響を評価するための基準値や基準水分分布は適宜設定することができる。以下、本発明における基準値や基準水分分布の設定方法ついて、具体例に基づき説明する。しかし、本発明はこれに制限するものではない。
まず、水の負荷量を変えて皮膚への水負荷試験を行い、各水負荷量での皮膚の水分量又は水分分布を常法により測定する。次に、測定した皮膚の水分量又は水分分布と、皮膚のバリア機能との関連付けを行う。
【００２０】
本発明の第１の実施態様において、皮膚の水分量又は水分分布と皮膚のバリア機能との関連付けは、皮膚のバリア機能に変化が確認されるときの皮膚の水分分量又は水分分布を「基準値」として設定することで行う。
「基準値」の設定方法としては、皮膚外部から内部への前記指標物質の浸透性から設定する方法が挙げられる。前述の皮膚への水負荷試験に続いて皮膚への指標物質の負荷試験を行って指標物質の浸透性を常法により測定し、指標物質の浸透性に変化がみられたときの皮膚の水分量又は水分分布を「基準値」とすることができる。なお、本実施態様においては、負荷した水分量と、指標物質の浸透性との間で関連に変化が確認されたときや、指標物質の浸透性が一定の状態に達したときを基準値とすることができる。
【００２１】
本発明の第２の実施態様において、皮膚の水分量又は水分分布と皮膚のバリア機能との関連付けは、指標物質の浸透度と水又は水溶液の負荷量との関連性が変化したときの、ヒトの皮膚の深さ毎の水又は水溶液の負荷後の水分分布を、「基準水分分布」として設定することで行う。
本実施態様ではまず、水又は水溶液のヒトの皮膚への負荷前に、ヒトの皮膚の深さ毎の水分量を測定して初期水分分布を取得する。
さらに、水又は水溶液をヒトの皮膚に一定時間負荷し、負荷終了直後にヒトの皮膚の深さ毎の水分量を測定して水又は水溶液の負荷後の水分分布を取得する。続けて指標物質を皮膚に適用して該指標物質の浸透度を測定する。
そして、指標物質の浸透度と水又は水溶液の負荷量との関連性が変化するまで、水又は水溶液の負荷量を増加又は減少させながら前記測定を繰り返す。この測定結果に基づいて、指標物質の浸透度と水又は水溶液の負荷量との関連性が変化したときのヒトの皮膚の深さ毎の水又は水溶液の負荷後の水分分布を、前記基準水分分布とすることができる。
【００２２】
本発明の第１及び第２の実施態様において、皮膚への浸透性を評価するための指標物質は、適宜選択することができる。例えば、ニコチン酸メチル、ニコチン酸ヘキシル、乳酸、黄色4号、赤色215号、カフェイン、ユビナール、カロテノイド、レチノール、並びに、皮膚保湿剤、皮膚外用剤、皮膚化粧料若しくは蒸気温熱具に含まれる有効成分や薬効成分が挙げられる。
【００２３】
本発明の第３の実施態様では、初期の角層厚よりも深部の水分量と、皮膚のバリア機能とを関連付ける。
本実施態様では、被験物質又は物品をヒトの皮膚に接触させる前と接触させた後の皮膚の深さ毎の水分量を測定して水分分布を取得する。そして、接触前後の水分分布を比較し、接触前の初期の角層厚よりも深部の水分量の差を指標として、被験物質又は物品の評価を行う。
【００２４】
本発明では、角層表層から顆粒層に達するまでのいずれかの領域又は部位での水分量又は水分分布を測定してもよい。あるいは、本発明で用いる水分量又は水分分布の測定装置の特性、例えば皮膚の内部に照射した励起波長によるラマン散乱の強度などを考慮し、皮膚表面から所定の深さまでの領域の水分量若しくは水分分布、又は皮膚表面から所定の深さの部位の水分量を測定してもよい。例えば、皮膚のバリア機能を評価するために、皮膚表面から初期の角層厚における水分量又は水分分布を測定することが好ましい。
【００２５】
なお本明細書において、「初期の角層厚」とは、水分、被験物質又は物品負荷前の角層の厚さを指す。なお、ラマンスペクトルからの初期の角層厚の測定は、IFSCC Magazine, 2009, vol. 12(1), p. 9-15に記載の方法に準じて行うことができる。常法に従い測定したラマンスペクトルから各深さにおける水分量を算出し、深さ方向に対して一定距離（例えば1μm）ごとに近似的に算出した水分量の数値をプロットしたグラフを作成し、水分分布プロファイルを取得する。そして、取得した水分プロファイルに対して２本の直線で近似し、その交点までの深さを、角層表層からの角層厚と定義することができる。
また、ラマンスペクトルで皮膚の水分量を測定する場合、タンパク質のＣＨ伸縮振動由来の信号強度は、対物レンズの窓材と皮膚の境界よりやや皮膚側で最大値を示した後に、深部にいくほど信号強度が低下する。皮膚では深部にいくほど光の拡散などによる信号の減衰が生じるためである。窓材にはタンパク質のＣＨ伸縮振動由来の信号は存在しないため、レーザーの焦点が窓材の内にあるときはＣＨ伸縮振動由来の信号強度は０になる。一方、皮膚内にレーザーの焦点があるときのＣＨ伸縮振動由来の信号強度を１００とすると、窓材と皮膚の界面に焦点がきた場合、ＣＨ伸縮振動由来の信号強度は５０となる。そこで、ＣＨ伸縮振動由来の信号強度が最大値の半値を示すところを皮膚と窓材の境界と定義している。ただし、実際には窓材にはＣＨ伸縮振動由来の信号強度が弱いながらも検出されることがある。そのため、特開２０１２−５０７３９号公報に記載の方法に従って水分量を計算、解析すると、高い水分量を示すことになり、皮膚と窓材の界面、すなわち皮膚の最表面の水分量に関しては適切ではないデータであるということが理論上明らかとなっている。さらに、本条件に用いた共焦点ラマン分光装置の深さ方向の空間分解能は２μｍで、解析の際に１μｍ毎の水分量を補間して算出している。よって、皮膚表面の水分量は、データ解析からは省くことが好ましい。また、共焦点ラマンの装置によってそれぞれ分解能が異なることを考慮し、皮膚表面水分量を求める際には、本発明においては、実際の皮膚表面から最低５μｍまでのデータを省き、皮膚表面から５μｍ以上の部位をデータ解析上の「皮膚表面」とすることが好ましく、実際の皮膚表面から最低２μｍまでのデータを省き、皮膚表面から２μｍ以上の部位をデータ解析上の「皮膚表面」とすることがより好ましく、実際の皮膚表面から２μｍまでのデータを省き、皮膚表面から２μｍの部位をデータ解析上の「皮膚表面」とすることがさらに好ましい。
共焦点ラマン分光顕微鏡を用いた測定で得られたラマンスペクトルから水分量を近似的に算出する方法は、特開２０１２−５０７３９号公報に記載の方法を参照して行うことができる。
【００２６】
ラマン分光法にて測定した初期の角層厚は通常、およそ１０μｍ〜２０μｍ、平均で約１３μｍである。そこで、本発明において、皮膚の水分量は、実際の皮膚表面からの深さ２〜４０μｍの深さまで、好ましくは皮膚表面からの深さ２〜３５μｍの深さまで、より好ましくは皮膚表面からの深さ２〜２０μｍの深さまで、より好ましくは皮膚表面からの深さ９〜１５μｍの深さまで、より好ましくは皮膚表面からの深さ１３μｍ程度の深さまで、を測定し、解析するのが好ましい。
【００２７】
後述の実施例でも示すように、ラマン分光法や皮膚静電容量測定手段などで測定した皮膚の水分量又は水分分布と、皮膚のバリア機能とは強い関連性を有する。具体的には、被験物質又は物品の接触により皮膚の水分量の変化量が一定値以上増加すると、ニコチン酸メチルなどの物質の皮膚への浸透性が亢進する。
本発明では、上述のような皮膚の水分量又は水分分布と、バリア機能との関連性に基づいて、非侵襲的に測定した皮膚の水分量又は水分分布の変化量から、被験物質又は物品が、皮膚のバリア機能に及ぼす影響を評価する。具体的には、被験物質又は物品の接触後の皮膚の水分量が、所定の基準値以上の変化量で増加した場合、バリア機能を低下させる（例えば、皮膚外部から内部への物質の浸透性を亢進させる）と評価することができる。一方、被験物質又は物品の接触後の皮膚の水分量が、基準値より小さい変化量で変化した場合、バリア機能は変化してないと評価することができる。
【００２８】
例えば、皮膚を洗浄し、最低２０分間順化した後の健常者の前腕内側の皮膚を対象とし、皮膚静電容量測定装置（静電容量から計算された水分量の相対値(A.U.)を算出する装置）を用いて測定した、被験物質又は物品の接触前後の皮膚の水分量の変化量の基準値を、８(A.U.)、好ましくは１２(A.U.)、より好ましくは１６(A.U.)に設定する。そして、実際に測定した被験物質又は物品の接触後の皮膚の水分量が、前記基準値以上増加した場合に、皮膚外部から内部への物質の浸透性が亢進し、被験物質又は物品の接触によりバリア機能は低下したと評価することができる。これに対して、水分量の変化量が前記基準値より小さい場合、被験物質又は物品の接触によってもバリア機能は変化していないと評価できる。
【００２９】
加えて、被験物質又は物品の接触前後の皮膚の水分分布を比較し、初期の角層厚を基準として、被験物質又は物品の接触により初期の角層厚よりも深いところの皮膚の水分量が増加した場合、皮膚外部から内部への物質の浸透性を亢進しやすくなり、バリア機能は低下したと評価できる。
具体的には、皮膚を洗浄し、最低２０分間順化した後の健常者の前腕内側の皮膚を対象とし、実際の皮膚表面から所定の深さまで（好ましくは皮膚表面からの深さ４０μｍの深さまで、より好ましくは皮膚表面からの深さ３５μｍの深さまで、より好ましくは皮膚表面からの深さ２０μｍの深さまで）における、被験物質又は物品の接触前後の皮膚の水分分布をラマン分光法により測定する。そして、被験物質又は物品の接触前後の皮膚の水分分布を比較し、被験物質又は物品の接触により、初期の角層厚より深部における皮膚の水分量が増加した場合に、皮膚外部から内部への物質の浸透性が亢進し、被験物質又は物品の接触によりバリア機能は低下したと評価することができる。
【００３０】
また、被験物質又は物品の接触前後の皮膚表面の水分量を測定し、被験物質又は物品の接触による、皮膚表面の水分量の変化量からも、バリア機能に及ぼす影響を評価できる。
具体的には、皮膚を洗浄し、最低２０分間順化した後の健常者の前腕内側の皮膚を対象とし、皮膚表面における、被験物質又は物品の接触前後の皮膚の水分量をラマン分光法により測定し、被験物質又は物品の接触前後の皮膚の水分量を比較する。本発明においては例えば、ラマン分光法より得られた皮膚表面水分量の被験物質又は物品の接触前後の変化量の基準値を２．０倍、より好ましくは２．５倍、さらに好ましくは３．０倍に設定する。そして、実際に測定した被験物質又は物品の接触後の、皮膚の表面水分量が前記基準値以上に増加した場合に、皮膚外部から内部への物質の浸透性が亢進し、被験物質又は物品の接触によりバリア機能は低下したと評価することができる。これに対して、皮膚の表面水分量の変化量が前記基準値より小さい場合、被験物質又は物品の接触によってもバリア機能は変化していないと評価できる。
【００３１】
また、被験物質又は物品の接触前後の初期の角層厚に相当する深さの水分量を測定し、被験物質又は物品の接触による、初期の角層厚に相当する深さの水分量の変化量からも、バリア機能に及ぼす影響を評価できる。
具体的には、皮膚を洗浄し、最低２０分間順化した後の健常者の前腕内側の皮膚を対象とし、初期の角層厚に相当する部位における、被験物質又は物品の接触前後の皮膚の水分量をラマン分光法により測定し、被験物質又は物品の接触前後の皮膚の水分量を比較する。本発明においては例えば、ラマン分光法より得られた初期の角層厚に相当する部位の水分量の被験物質又は物品の接触前後の変化量の基準値を８％、好ましくは１１％、さらに好ましくは１４％に設定する。そして、実際に測定した被験物質又は物品の接触後の、初期の角層厚に相当する部位の水分量が前記基準値以上増加した場合に、皮膚外部から内部への物質の浸透性を亢進し、被験物質又は物品の接触によりバリア機能は低下したと評価することができる。これに対して、初期の角層厚に相当する部位の水分量の変化量が前記基準値より小さい場合、被験物質又は物品の接触によってもバリア機能は変化していないと評価できる。
【００３２】
あるいは、皮膚を洗浄し、最低２０分間順化した後の健常者の前腕内側の皮膚を対象とし、ラマン分光法により測定した、皮膚表面からの所定の深さまで（好ましくは皮膚表面からの深さ２〜４０μｍの深さまで、より好ましくは皮膚表面からの深さ２〜３５μｍの深さまで、より好ましくは皮膚表面からの深さ２〜２０μｍの深さまで、より好ましくは皮膚表面からの深さ９〜１５μｍの深さまで、より好ましくは皮膚表面からの深さ１３μｍ程度の深さまで）における、被験物質又は物品の接触前後の皮膚の水分量の曲線下面積(Area under the curve of water profile)を求め、被験物質又は物品の接触前後の曲線下面積を比較する。本発明においては例えば、ラマン分光法より得られた被験物質又は物品の接触前後の曲線下面積の変化量の基準値を、１．４倍、好ましくは１．６倍、さらに好ましくは１．８倍に設定する。そして、実際に測定した被験物質又は物品の接触後の、皮膚表面から所定の深さまでにおける曲線下面積が前記基準値以上に増加した場合に、皮膚外部から内部への物質の浸透性が亢進し、被験物質又は物品の接触によりバリア機能は低下したと評価することができる。これに対して、曲線下面積の変化量が前記基準値より小さい場合、被験物質又は物品の接触によってもバリア機能は変化していないと評価できる。なお本明細書において「面積下曲線」は、角層における水分量を示すものであって、深さごとの水分量を深さ方向に積分することによって求められる。
【００３３】
ラマン分光法による皮膚の水分量の測定は、特開２０１２−５０７３９号公報に記載の方法を参照して行うことができる。本方法は、皮膚試料をタンパク質、水、および脂質の三成分系で近似し、脂質由来のラマンスペクトルの寄与分を、皮膚の実測ラマンスペクトルから差し引いた補正ラマンスペクトルを作成し、タンパク質由来のＣＨ伸縮信号強度に対する水のＯＨ伸縮振動由来の信号強度の比率に基づき皮膚水分量を測定する方法である。以下、ラマン分光法による皮膚の水分量の測定方法について詳細に説明する。しかし、本発明はこれに制限するものではない。
【００３４】
まず、ベースラインの蛍光の補正をおこなう。測定した皮膚のラマンスペクトルから蛍光によるベースラインのゆがみを排除するため、２０００〜２８００cm-1および３８００〜４２００cm-1の波数領域のデータより、最小二乗法をもちいた三次関数近似に基づきベースラインを予測し、これを差し引く。
蛍光の影響を排除した補正後の皮膚のスペクトルを、特開２０１２−５０７３９号公報記載の式（４）を用いて脱脂乾燥角層、モデル皮脂、モデル細胞間脂質及び水のラマンスペクトル４つの重ねあわせで近似する。すなわち、最小二乗法により前記式（４）における係数Ｃ1〜Ｃ4を決定する。このときＣ2ＩSEB（ω）が皮脂の寄与分、Ｃ3ＩCER（ω）が細胞間脂質の寄与分となる。以下に示すモデル脂質のラマンスペクトルにおけるモデル脂質の寄与量を最小二乗法で見積もる。
そして、皮脂の寄与分及び細胞間脂質の寄与分を差し引いた特開２０１２−５０７３９号公報記載の式（５）で表される補正ラマンスペクトルを得る。次に、式（５）で表される補正ラマンスペクトルにおけるＣＨ伸縮信号（波数領域：２８００〜３０３０cm-1）のピーク面積に対するＯＨ伸縮振動のピーク面積（波数領域：３１００〜３７５０cm-1）の比率を算出する。そして、ラマンスペクトルにおけるタンパク質のＣＨ伸縮振動由来の信号強度に対する水のＯＨ伸縮振動由来の信号強度の比率と、該脱脂皮膚試料に含まれる水分量とタンパク質量の比とをプロットして得られる検量線（例えば、特開２０１２−５０７３９号公報の図５参照）に基づいて皮膚の水分量（質量％）を算出する。
【００３５】
前述の脱脂乾燥角層、モデル皮脂、モデル細胞間脂質の調製方法の詳細を示す。しかし、本発明はこれに制限するものではない。
脱脂乾燥角層
健常男性（４０代）のかかとより角層片をナイフで切除後、クロロホルムーメタノール（１：１）に一昼夜浸漬する。その後角層片試料を取り出し、自然乾燥させることで、脂質等の油溶性成分と、アミノ酸などの水溶性成分を除去した脱脂乾燥角層を調製する。
モデル皮脂
下記成分を混合し、モデル皮脂を調製する。
オレイン酸（関東化学製）：１７．４質量％
トリオレイン酸（関東化学製）：４３．４質量％
オレイン酸デシル（和光純薬製）：２６．５質量％
スクワレン（関東化学製）：１２．７質量％
モデル細胞間脂質
シグマ社製non-hydroxy fatty cermaideをモデル細胞間脂質とする。
【００３６】
本発明で用いる物品としては、例えば、吸収性物品（脱脂綿、生理用ナプキン、紙おむつ、布おむつ、トレーニングパンツ、成人用おむつ、汗止めパット、尿取りパット、産褥パット、パンティーライナー、吸収パットなど）、蒸気温熱具、創傷保護材（絆創膏、ガーゼ、包帯など）、マスク、ゴム手袋などが挙げられる。
また、前記被験物質としては、水若しくは水蒸気、化粧料、保湿剤若しくは外用剤、蒸気温熱具に含まれる有効成分や薬効成分、生理食塩水、リン酸緩衝生理食塩水、及び生体由来の分泌物や排泄物である尿、汗、経血、便などが挙げられる。なお、本発明において、擬似尿、疑似汗、擬似経血、擬似便などは生体由来の分泌物や排泄物に含まれる。
さらに、皮膚への被験物質又は物品の接触時間も適宜設定することができる。例えば、前記被験物質又は物品をヒトの皮膚に接触させる時間は、１時間以上６時間以下、好ましくは２時間以上４時間以下、より好ましくは２．５時間以上３．５時間以下、さらに好ましくは３時間程度である。
【００３７】
本発明の評価方法は前述のように、皮膚水分量又は水分分布を非侵襲的に測定し、物品又は被験物質の接触による皮膚の水分量又は水分分布の変化量と皮膚のバリア機能との関連性に基づいて、測定した皮膚の水分量の変化量から皮膚のバリア機能、特に物質の浸透性を評価する。
【００３８】
また、前述の、被験物質又は物品の接触による皮膚の水分量又は水分分布の変化量とバリア機能との関連性に基づいて、非侵襲的に測定した皮膚の水分量又は水分分布の変化量から、角層の状態を評価することができる。
例えば、皮膚を洗浄し、最低２０分間順化した後の健常者の前腕内側の皮膚を対象とし、皮膚静電容量測定装置を用いて測定した、被験物質又は物品負荷前後の皮膚の水分量の変化量の基準値を、８(A.U.)、好ましくは１２(A.U.)、より好ましくは１６(A.U.)に設定する。そして、実際に測定した被験物質又は物品負荷後の皮膚の水分量が、前記基準値以上増加した場合に、角層のバリア機能が低下したと評価することができる。
加えて、皮膚を洗浄し、最低２０分間順化した後の健常者の前腕内側の皮膚を対象とし、皮膚表面から所定の深さまで（好ましくは皮膚表面からの深さ４０μｍの深さまで、より好ましくは皮膚表面からの深さ３５μｍの深さまで、より好ましくは皮膚表面からの深さ２０μｍの深さまで）における、被験物質又は物品の接触前後の皮膚の水分分布をラマン分光法により測定する。そして、被験物質又は物品の接触前後の皮膚の水分分布を比較し、被験物質又は物品の接触により、初期の角層厚より深部における皮膚の水分量が増加した場合に、角層のバリア機能は低下した、と評価できる。
また、皮膚を洗浄し、最低２０分間順化した後の健常者の前腕内側の皮膚を対象とし、皮膚表面からの深さ２μｍにおける、被験物質又は物品の接触前後の皮膚の表面水分量をラマン分光法により測定する。そして、被験物質又は物品の接触前後の皮膚の表面水分量を比較する。そして、得られた皮膚表面水分量の被験物質又は物品の接触前後の変化量の基準値を２．０倍、より好ましくは２．５倍、さらに好ましくは３．０倍に設定する。そして、実際に測定した被験物質又は物品の接触後の皮膚の表面水分量が、前記基準値以上に増加した場合に、角層のバリア機能は低下した、と評価できる。
また、皮膚を洗浄し、最低２０分間順化した後の健常者の前腕内側の皮膚を対象とし、初期の角層厚に相当する部位における、被験物質又は物品の接触前後の皮膚の水分量をラマン分光法により測定する。そして、被験物質又は物品の接触前後の皮膚の水分量を比較する。そして、ラマン分光法より得られた初期の角層厚に相当する部位の水分量の被験物質又は物品の接触前後の変化量の基準値を８％、好ましくは１１％、さらに好ましくは１４％に設定する。そして、実際に測定した被験物質又は物品の接触後の初期の角層厚に相当する部位の水分量が、前記基準値以上増加した場合に、バリア機能は低下したと評価できる。
あるいは、皮膚を洗浄し、最低２０分間順化した後の健常者の前腕内側の皮膚を対象とし、ラマン分光法により測定した、皮膚表面からの所定の深さまで（好ましくは皮膚表面からの深さ２〜４０μｍの深さまで、より好ましくは皮膚表面からの深さ２〜３５μｍの深さまで、より好ましくは皮膚表面からの深さ２〜２０μｍの深さまで、より好ましくは皮膚表面からの深さ９〜１５μｍの深さまで、より好ましくは皮膚表面からの深さ１３μｍ程度の深さまで）における、皮膚の水分量の曲線下面積(Area under the curve of water profile)を求める。被験物質又は物品の接触前の皮膚の水分量の曲線下面積に対する被験物質又は物品の一定時間接触後の皮膚の水分量の曲線下面積の変化量の基準値を、１．４倍、好ましくは１．６倍、さらに好ましくは１．８倍に設定する。そして、実際に測定した被験物質又は物品負荷後の、皮膚表面から所定の深さまでにおける皮膚の水分量の曲線下面積が前記基準値以上に増加した場合に、角層のバリア機能は低下したと評価できる。
【００３９】
本発明の評価方法を利用して、吸収性物品（脱脂綿、生理用ナプキン、紙おむつ、布おむつ、トレーニングパンツ、成人用おむつ、汗止めパット、尿取りパット、産褥パット、パンティーライナー、吸収パットなど）、皮膚化粧料若しくは外用剤、創傷保護材（絆創膏、ガーゼ、包帯など）、マスク若しくはゴム手袋、蒸気温熱具などの製品の性能を評価することができる。
例えば、吸収性物品、創傷保護材、並びにマスク若しくはゴム手袋については、これらの着用前後の皮膚のバリア機能を本発明の評価方法を利用して評価することで、これらの製品の性能（例えば、水分（濡れ）の吸収性、水蒸気（蒸れ）の外部への発散性、皮膚トラブルの起こしやすさ）を、安全で簡便に短時間で評価できる。なお、吸収性物品の評価の際には、生理食塩水や擬似尿などを含ませた吸収性物品を評価に用いてもよい。
本発明により物品の着用や適用後の皮膚の水分量又は水分分布を評価すれば、ヒトの皮膚に本実施例で使用したニコチン酸メチルなどの物質を塗布する必要なく、物質の透過性を評価することができる。具体的には、吸収性物品、創傷保護材、並びにマスク若しくはゴム手袋について、現行品と改良品との比較の際に、装着前後の皮膚の水分量又は水分分布から物質透過性を推し量ることができる。このようにすれば、吸収性物品などの開発を効率よく行うことができる。
また、皮膚の水和状態を利用して、化粧料、外用剤などに含まれる有効成分を皮膚に浸透させることができることが報告されている（例えば、J. Invest. Dermatol., 1963, vol. 41, p. 307-311参照）。よって、化粧料、外用剤、蒸気温熱具などの皮膚への塗布、貼付又は着用前後の皮膚のバリア機能を本発明の評価方法を利用して評価することで、これらの製品に含まれる有効成分などの皮膚への透過性を、安全で簡便に短時間で評価できる。
【００４０】
本発明の、被験物質又は物品が、皮膚のバリア機能に与える影響を評価するためのシステムは、被験物質又は物品の接触による皮膚の水分量又は水分分布の変化量と皮膚のバリア機能との関連性に関する情報を格納し、関連性に関する情報に基づき、被験物質又は物品の接触による皮膚の水分量又は水分分布の変化量から、前記影響を評価する。
本発明のシステムはいわゆるコンピュータであり、例えば、バスで相互に接続される、ＣＰＵ（Central Processing Unit）、メモリ、入出力インタフェース等を有する。メモリは、ＲＡＭ（Random Access Memory）、ＲＯＭ（Read Only Memory）、ハードディスク、可搬型記憶媒体等である。入出力インタフェースは、表示装置や入力装置等のようなユーザインタフェース装置と接続される。入出力インタフェースは、ネットワークを介して他のコンピュータと通信を行う通信装置等と接続されてもよい。
【００４１】
本発明の評価方法及び評価システムは、ヒトの皮膚、好ましくは、被験物質又は物品を負荷していない状態で正常なバリア機能を有するヒト（健常者）の皮膚、を対象とすることが好ましい。
【００４２】
上述した実施形態に関し、本発明はさらに以下の評価方法、及び評価システムを開示する。
【００４３】
＜１＞被験物質又は物品をヒトの皮膚に接触させ、
接触前後の皮膚の水分量又は水分分布の変化量を、基準値と比較し、
比較結果から、前記被験物質又は物品が、皮膚バリア機能に与える影響を評価する、
被験物質又は物品の評価方法であって、
水の負荷量を変えての皮膚への水負荷試験により測定された、皮膚の水分量又は水分分布と、皮膚のバリア機能とが関連付けられ、
皮膚の水分量又は水分分布と皮膚のバリア機能との関連性から、皮膚のバリア機能に変化が確認されるときの皮膚の水分量又は水分分布が、前記基準値として設定されたものである、
被験物質又は物品の評価方法。
【００４４】
＜２＞皮膚のバリア機能の変化を確認するために、皮膚外部から内部への指標物質の浸透性がさらに測定され、指標物質の浸透性の結果から前記基準値が設定されたものである、前記＜１＞項に記載の方法。
＜３＞前記被験物質又は物品の接触後の皮膚水分量が、基準値以上の変化量で増加した場合、バリア機能が低下した、好ましくは皮膚外部から内部への物質の浸透性が亢進した、と評価する、前記＜１＞又は＜２＞項に記載の方法。
＜４＞前記被験物質又は物品の接触後の皮膚水分量の変化量が、基準値より小さい場合、バリア機能は変化していない、好ましくは皮膚外部から内部への物質の浸透性は亢進していない、と評価する、前記＜１＞〜＜３＞のいずれか１項に記載の方法。
【００４５】
＜５＞被験物質又は物品をヒトの皮膚に接触させた後のヒトの皮膚の深さごとの水分量を測定して、被験物質又は物品の接触後の水分分布を取得し、
被験物質又は物品の接触後の水分分布と基準水分分布とを比較することで、被験物質又は物品が、ヒトの皮膚のバリア機能に与える影響を評価する、被験物質又は物品の評価方法であって、
水又は水溶液のヒトの皮膚への負荷前に、ヒトの皮膚の深さ毎の水分量を測定して初期水分分布を取得し、
水又は水溶液のヒトの皮膚への負荷終了直後に、ヒトの皮膚の深さ毎の水分量の測定による水又は水溶液の負荷後の水分分布の取得と、指標物質を皮膚に適用して該指標物質の浸透度の測定を行い、
初期水分分布から水又は水溶液の負荷終了直後の水分分布への変化と、指標物質の浸透度から、指標物質の浸透度と水又は水溶液の負荷量との関連性を決定し、
前記関連性が変化したときのヒトの皮膚の深さ毎の水又は水溶液の負荷後の水分分布を、前記基準水分分布とする、
被験物質又は物品の評価方法。
【００４６】
＜６＞被験物質又は物品の接触前と接触後のヒトの皮膚の所定の深さ位置の水分量を測定し、接触前の水分量と接触後の水分量との差を取得し、
取得した水分量の差と、前記基準水分分布とに基づき、皮膚バリア機能に与える影響を評価する、前記＜５＞項に記載の評価方法。
【００４７】
＜７＞前記指標物質が、ニコチン酸メチル、ニコチン酸ヘキシル、乳酸、黄色4号、赤色215号、カフェイン、ユビナール、カロテノイド、レチノール、並びに、皮膚保湿剤、皮膚外用剤、皮膚化粧料若しくは蒸気温熱具に含まれる有効成分若しくは薬効成分からなる群より選ばれる少なくとも１種である、前記＜２＞〜＜６＞のいずれか１項に記載の方法。
＜８＞皮膚の水分量を皮膚静電容量測定手段により測定し解析する、前記＜１＞〜＜７＞のいずれか１項に記載の方法。
＜９＞健常者の皮膚を評価対象とし、被験物質又は物品の接触後の皮膚の水分量を皮膚静電容量測定手段により測定し、被験物質又は物品の接触後の皮膚の水分量が、被験物質又は物品の接触前の皮膚の水分量に対して、８(A.U.)以上、好ましくは１２(A.U.)以上、より好ましくは１６(A.U.)以上、の変化量で増加した場合、バリア機能は低下した、好ましくは皮膚外部から内部への物質の浸透性が亢進した、と評価する、前記＜８＞項に記載の方法。
＜１０＞健常者の皮膚を評価対象とし、被験物質又は物品の接触後の皮膚の水分量を皮膚静電容量測定手段により測定し、被験物質又は物品の接触後の皮膚の水分量が、被験物質又は物品の接触前の皮膚の水分量に対して、１６(A.U.)増加より小さい変化量、好ましくは１２(A.U.)増加より小さい変化量、より好ましくは８(A.U.)増加より小さい変化量、の場合、バリア機能は変化していない、好ましくは皮膚外部から内部への物質の浸透性は亢進していない、と評価する、前記＜８＞項に記載の方法。
＜１１＞皮膚表面からの深さ２〜４０μｍの深さまで、好ましくは皮膚表面からの深さ２〜３５μｍの深さまで、より好ましくは皮膚表面からの深さ２〜２０μｍの深さまで、より好ましくは皮膚表面からの深さ９〜１５μｍの深さまで、より好ましくは皮膚表面からの深さ１３μｍ程度の深さまで、の水分量又は水分分布をラマン分光法により測定し解析する、前記＜１＞〜＜７＞のいずれか１項に記載の方法。
＜１２＞健常者の皮膚を評価対象とし、皮膚表面から所定の深さまで、好ましくは皮膚表面からの深さ４０μｍの深さまで、より好ましくは皮膚表面からの深さ３５μｍの深さまで、より好ましくは皮膚表面からの深さ２０μｍの深さまで、における、被験物質又は物品の接触前後の皮膚の水分分布をラマン分光法により測定し、被験物質又は物品の接触前後の皮膚の水分分布を比較し、被験物質又は物品の接触により、初期の角層厚より深部における皮膚の水分量が増加した場合、バリア機能が低下した、好ましくは皮膚外部から内部への物質の浸透性が亢進した、と評価する、前記＜１１＞項に記載の方法。
＜１３＞健常者の皮膚を評価対象とし、ラマン分光法より得られた被験物質又は物品の接触後の皮膚表面水分量が、被験物質又は物品の接触前の皮膚表面水分量に対して、２．０倍以上、好ましくは２．５倍以上、より好ましくは３．０倍以上、に増加した場合、バリア機能は低下した、好ましくは皮膚外部から内部への物質の浸透性が亢進した、と評価する、前記＜１１＞項に記載の方法。
＜１４＞健常者の皮膚を評価対象とし、ラマン分光法より得られた被験物質又は物品の接触後の皮膚表面水分量が、被験物質又は物品の接触前の皮膚表面水分量に対して、３．０倍増加より小さい場合、好ましくは２．５倍より小さい場合、より好ましくは２．０倍より小さい場合、バリア機能は変化していない、好ましくは皮膚外部から内部への物質の浸透性は亢進していない、と評価する、前記＜１１＞項に記載の方法。
＜１５＞健常者の皮膚を評価対象とし、ラマン分光法より得られた、被験物質又は物品の接触後の初期の角層厚に相当する部位の水分量が、被験物質又は物品の接触前の初期の角層厚に相当する部位の水分量に対して、８％以上、好ましくは１１％以上、より好ましくは１４％以上、増加した場合、バリア機能は低下した、好ましくは皮膚外部から内部への物質の浸透性が亢進した、と評価する、前記＜１１＞項に記載の方法。
＜１６＞健常者の皮膚を評価対象とし、ラマン分光法より得られた、被験物質又は物品の接触後の初期の角層厚に相当する部位の水分量が、被験物質又は物品の接触前の初期の角層厚に相当する部位の水分量に対して、１４％増加より小さい場合、好ましくは１１％増加より小さい場合、さらに好ましくは８％増加より小さい場合、バリア機能は変化していない、好ましくは皮膚外部から内部への物質の浸透性は亢進していない、と評価する、前記＜１１＞項に記載の方法。
＜１７＞健常者の皮膚を評価対象とし、ラマン分光法より得られた、皮膚表面からの所定の深さまで、好ましくは皮膚表面からの深さ２〜４０μｍの深さまで、より好ましくは皮膚表面からの深さ２〜３５μｍの深さまで、より皮膚表面からの深さ２〜２０μｍの深さまで、より好ましくは皮膚表面からの深さ９〜１５μｍの深さまで、より好ましくは皮膚表面からの深さ１３μｍ程度の深さまで、における、被験物質又は物品の接触後の皮膚の水分量の曲線下面積を求め、被験物質又は物品の接触後の皮膚の水分量の曲線下面積が、被験物質又は物品の接触前の皮膚の水分量の曲線下面積に対して１．４倍以上、好ましくは１．６倍以上、さらに好ましくは１．８倍以上、に増加した場合、バリア機能は低下した、好ましくは皮膚外部から内部への物質の浸透性が亢進した、と評価する、前記＜１１＞項に記載の方法。
＜１８＞健常者の皮膚を評価対象とし、ラマン分光法より得られた、皮膚表面からの所定の深さまで、好ましくは皮膚表面からの深さ２〜４０μｍの深さまで、より好ましくは皮膚表面からの深さ２〜３５μｍの深さまで、より皮膚表面からの深さ２〜２０μｍの深さまで、より好ましくは皮膚表面からの深さ９〜１５μｍの深さまで、より好ましくは皮膚表面からの深さ１３μｍ程度の深さまで、における、被験物質又は物品の接触後の皮膚の水分量の曲線下面積を求め、被験物質又は物品の接触後の皮膚の水分量の曲線下面積が、被験物質又は物品の接触前の皮膚の水分量の曲線下面積に対して１．８倍より小さい場合、好ましくは１．６倍より小さい場合、さらに好ましくは１．４倍より小さい場合、バリア機能は変化していない、好ましくは皮膚外部から内部への物質の浸透性は亢進していない、と評価する、前記＜１１＞項に記載の方法。
【００４８】
＜１９＞被験物質又は物品が、ヒトの皮膚のバリア機能に与える影響を評価する方法であって、
被験物質又は物品のヒトの皮膚への接触前と接触後の皮膚の深さ毎の水分量を測定して水分分布を取得し、
接触前と接触後の水分分布における、接触前の初期の角層厚よりも深部の水分量の差を指標として、被験物質又は物品がヒトの皮膚のバリア機能に与える影響を評価する、
被験物質又は物品の評価方法。
【００４９】
＜２０＞皮膚表面からの深さ２〜４０μｍの深さまで、好ましくは皮膚表面からの深さ２〜３５μｍの深さまで、より好ましくは皮膚表面からの深さ２〜２０μｍの深さまで、より好ましくは皮膚表面からの深さ９〜１５μｍの深さまで、より好ましくは皮膚表面からの深さ１３μｍ程度の深さまで、の水分量をラマン分光法により測定し解析する、前記＜１９＞項に記載の方法。
＜２１＞健常者の皮膚を評価対象とし、皮膚表面から所定の深さまでにおける、被験物質又は物品の接触前後の皮膚の水分分布をラマン分光法により測定し、被験物質又は物品の接触前後の皮膚の水分分布を比較し、被験物質又は物品の接触により、初期の角層厚より深部における皮膚の水分量が増加した場合、バリア機能が低下した、好ましくは皮膚外部から内部への物質の浸透性が亢進した、と評価する、前記＜１９＞又は＜２０＞項に記載の方法。
【００５０】
＜２２＞皮膚水分量又は水分分布を非侵襲的に測定する、前記＜１＞〜＜２１＞のいずれか１項に記載の方法。
＜２３＞被験物質又は物品を負荷していない状態で正常なバリア機能を有するヒト（健常者）の皮膚で評価する、前記＜１＞〜＜２２＞のいずれか１項に記載の方法。
＜２４＞ラマン分光法、皮膚静電容量測定手段、高周波電流測定手段、赤外分光法、及び近赤外分光法からなる群より選ばれる少なくとも１つに従い皮膚の水分量を測定する、前記＜１＞〜＜７＞、＜１９＞、＜２２＞及び＜２３＞のいずれか１項に記載の方法。
＜２５＞前記被験物質が、水若しくは水蒸気、皮膚化粧料、皮膚保湿剤若しくは皮膚外用剤、蒸気温熱具に含まれる有効成分若しくは薬効成分、生理食塩水、リン酸緩衝生理食塩水、並びに生体由来の分泌物若しくは排泄物からなる群より選ばれる少なくとも１種である、前記＜１＞〜＜２４＞のいずれか１項に記載の方法。
＜２６＞前記物品が、吸収性物品（好ましくは脱脂綿、生理用ナプキン、紙おむつ、布おむつ、トレーニングパンツ、成人用おむつ、汗止めパット、尿取りパット、産褥パット、パンティーライナー、若しくは吸収パット）、蒸気温熱具、創傷保護材（好ましくは絆創膏、ガーゼ、若しくは包帯）、マスク、又はゴム手袋である、前記＜１＞〜＜２４＞のいずれか１項に記載の方法。
＜２７＞前記吸収性物品が生理食塩水又は擬似尿などを含有する、前記＜２６＞項に記載の方法。
＜２８＞前記被験物質又は物品をヒトの皮膚に接触させる時間が、１時間以上６時間以下、好ましくは２時間以上４時間以下、より好ましくは２．５時間以上３．５時間以下、さらに好ましくは３時間程度、である、前記＜１＞〜＜２７＞のいずれか１項に記載の方法。
【００５１】
＜２９＞被験物質又は物品のヒトの皮膚への接触による皮膚の水分量又は水分分布の変化量と皮膚のバリア機能との関連性に関する情報を格納し、関連性に関する情報に基づき、被験物質又は物品の接触後の皮膚の水分量又は水分分布から、被験物質又は物品が、皮膚のバリア機能に与える影響を評価するためのシステム。
【実施例】
【００５２】
以下、本発明を実施例に基づきさらに詳細に説明するが、本発明はこれに限定されるものではない。【００５３】
試験例１  水分負荷前後のニコチン酸メチルの透過性と皮膚の水分量の変化の測定
（１）紅斑スコアの測定
健常な男性、女性１０名（２０代〜４０代）を被験者とした。前腕内側に異なる量の水分を負荷し、水分負荷後のニコチン酸メチルの透過性を評価した。測定は、２４〜２５℃、相対湿度４０〜５０％の環境可変室で、２０分順化した後に行った。【００５４】
２．５cm×２．５cmのメンバンカット綿（白十字社製）に、脱脂綿１cm2当たりの水分負荷量が０mL（０mL/cm2）、０．０２mL（０．０２mL/cm2）、０．０４mL（０．０４mL/cm2）、０．２０mL（０．２０mL/cm2）となるように蒸留水を含ませ、これを前腕内側にのせ透湿性絆創膏（商品名：スキナゲート）で周囲を固定し３時間貼付した。メンバンカット綿から水分が漏れるのを防ぐため、メンバンカット綿の皮膚と接しない面はドレッシング材（商品名：テガダームＴＭ トランスペアレント  ドレッシング）で覆い、貼付中に皮膚が蒸れるのを防ぐためドレッシング材は注射針29G（TERUMO, Japan）で１cm2当たり８個、穴をあけた。メンバンカット綿を貼付している間、試験参加者には運動や屋外での長時間の作業は禁止した。【００５５】
メンバンカット綿を除去した直後に、０．００７質量％ニコチン酸メチル水溶液５．０μＬを含ませた、直径５ｍｍにくり抜いたろ紙（商品名：Advantec No2）を試験部位に１５秒間負荷した。ニコチン酸メチルの負荷から３０分後に、生じた紅斑を下記の評価基準に従い目視判定を行った。
目視判定により得られた紅斑スコアから、各水分負荷量でのニコチン酸メチルの透過性を評価した。統計解析にはＩＢＭ ＳＰＳＳバージョン２３のソフトウェアを使用した。
その結果を表１に示す。
（評価基準）
スコア０    ：反応なし。
スコア０．５：若干紅い。
スコア１    ：ろ紙の面積の半分以上紅い。
スコア２    ：ろ紙を当てた面積がはっきり紅い。
スコア３    ：ろ紙の面積より大きく紅い。
スコア４    ：紅みがろ紙の面積より大きく、腫れている。【００５６】
【表１】
0006326557.tif 000002
【００５７】
表１に示すように、水分の負荷量が０．００mL/cm2又は０．０２mL/cm2の場合と比較して、０．０４mL/cm2又は０．２０mL/cm2の水分を負荷することで、ニコチン酸メチルによる紅斑スコアが有意に上昇した。すなわち、一定量以上の水分を皮膚に負荷することで、ニコチン酸メチルの皮膚への透過性が有意に亢進した。
本試験例の健常なヒトの前腕において、水分の負荷量が少なくとも０．０４mL/cm2の場合に皮膚バリア機能が低下していると判断することができる。よって、水分負荷量が０．０４mL/cm2の場合の皮膚の状態を、皮膚のバリア機能を評価するための基準状態とすることができる。【００５８】
負荷されたニコチン酸メチルが皮膚へ浸透又は通過し、末梢血管に働きかけ血管拡張作用を示すと、皮膚上で紅斑が観察される。表１に示すように、水分負荷前の皮膚（水分負荷量：０mL/cm2）では、ニコチン酸メチルを負荷しても紅斑は観察されにくい。これは、ニコチン酸メチルが皮膚内へ浸透されにくく、末梢血管まで到達できないためと考えられる。すなわち、水分負荷前の皮膚では、バリア機能が維持されていると推察できる。一方、一定量以上の水分負荷後の皮膚では、ニコチン酸メチルの負荷によって紅斑が観察される。この結果から、水分を負荷することでニコチン酸メチルが皮膚へ浸透又は通過した、すなわち皮膚のバリア機能が低下したと判断できる。【００５９】
（２）皮膚静電容量測定装置を用いた皮膚水分量の測定
２．５cm×２．５cmのメンバンカット綿（白十字社製）に、脱脂綿１cm2当たりの水分負荷量が０mL（０mL/cm2）、０．０１mL（０．０１mL/cm2）、０．０２mL（０．０２mL/cm2）、０．０３mL（０．０３mL/cm2）、０．０４mL（０．０４mL/cm2）、０．０６mL（０．０６mL/cm2）、０．１０mL（０．１０mL/cm2）、０．２０mL（０．２０mL/cm2）となるように蒸留水を含ませ、これを前記被験者の前腕内側にのせ透湿性絆創膏（商品名：スキナゲート）で周囲を固定し３時間貼付した。メンバンカット綿から水分が漏れるのを防ぐため、メンバンカット綿の皮膚と接しない面はドレッシング材（商品名：テガダームＴＭ トランスペアレント  ドレッシング）で覆い、貼付中に皮膚が蒸れるのを防ぐためドレッシング材は注射針29G（TERUMO, Japan）で１cm2当たり８個、穴をあけた。メンバンカット綿を貼付している間、試験参加者には運動や屋外での長時間の作業は禁止した。【００６０】
メンバンカット綿の貼付前と、メンバンカット綿の除去直後に、メンバンカット綿を貼付した部位の皮膚の水分量を皮膚静電容量測定装置（商品名：コルネオメーター ＣＭ-825、Courage+Khazaka Germany社製）で測定した。そして、メンバンカット綿の除去直後の値から、メンバンカット綿の貼付前の値を差し引いた値を算出し、角層水分量の変化量を測定した。統計解析にはＩＢＭ ＳＰＳＳバージョン２３のソフトウェアを使用した。
その結果を表２に示す。【００６１】
【表２】
0006326557.tif 000003
【００６２】
表２に示すように、水分の負荷量が０mL/cm2から０．０６mL/cm2までの間は、皮膚の水分量は水分の負荷量に依存的に増加した。特に、水分の負荷量が０．０３mL/cm2以上の場合、皮膚の水分量は有意に増加した。一方、水分の負荷量が０．０６mL/cm2以上の場合は、皮膚の水分量はほぼ一定の数値となった。
以上の結果から、水分の負荷量が一定量に達するまでは、皮膚の水分量は水分の負荷量に依存して増加する。特に、水分の負荷量が一定値以上増えると皮膚の水分量は有意に増加する。
さらに前述のように、水分の負荷量が少なくとも０．０４mL/cm2の場合に皮膚バリア機能が低下していると判断でき、水分負荷量が０．０４mL/cm2の場合の皮膚の状態を皮膚のバリア機能を評価するための基準状態とした。よって、この基準状態での皮膚水分量の変化量を、本発明の評価方法における基準値とすることができる。【００６３】
（３）共焦点ラマン分光顕微鏡を用いた皮膚水分量の測定
２．５cm×２．５cmのメンバンカット綿（白十字社製）に、脱脂綿１cm2当たりの水分負荷量が０mL（０mL/cm2）、０．０２mL（０．０２mL/cm2）、０．０４mL（０．０４mL/cm2）、０．２０mL（０．２０mL/cm2）となるように蒸留水を含ませ、これを前記被験者の前腕内側にのせ透湿性絆創膏（商品名：スキナゲート）で周囲を固定し３時間貼付した。メンバンカット綿から水分が漏れるのを防ぐため、メンバンカット綿の皮膚と接しない面はドレッシング材（商品名：テガダームＴＭ トランスペアレント  ドレッシング）で覆い、貼付中に皮膚が蒸れるのを防ぐためドレッシング材は注射針29G（TERUMO, Japan）で１cm2当たり8個、穴をあけた。メンバンカット綿を貼付している間、試験参加者には運動や屋外での長時間の作業は禁止した。【００６４】
メンバンカット綿の貼付前と、メンバンカット綿の除去直後に、メンバンカット綿を貼付した部位の皮膚の水分量を共焦点ラマン分光顕微鏡（商品名：ナノファインダー30、東京インスツルメンツ社製）で測定した。なお測定条件は以下の通りである。
（測定条件）
励起波長：６３３nm
積算時間：３秒/１スペクトル
回析格子：１５０本/mm
対物レンズ：１００倍、油浸、ＮＡ＝１．３（ニコン）
深さ方向スキャン条件:２μm間隔で計２１点
１部位あたり５回測定【００６５】
共焦点ラマン分光顕微鏡を用いた測定で得られたラマンスペクトルから水分量を近似的に算出する方法は、特開２０１２−５０７３９号公報に記載の方法を参照して行った。
さらに、IFSCC Magazine, 2009, vol. 12(1), p. 9-15に記載の方法に準じて、ラマン分光法により取得した水分プロファイルを２本の１次直線で近似し、その交点までの深さを初期の角層厚（メンバンカット綿の貼付前の角層厚）として定義した。【００６６】
次に、深さ方向の皮膚内の水分量分布をグラフにプロットした。その結果を図２（ａ）〜（ｄ）に示す。図２（ａ）〜（ｄ）に示すグラフにおいて、Ｘ軸は皮膚の深さ（μｍ）、Ｙ軸は水分量（％）を示す。
図２（ａ）に示すグラフより求められた水分負荷前の平均の角層厚は１３μｍであった。そして、図２（ｂ）に示すように、水分負荷量が０．０２mL/cm2の場合、水分負荷前と比較して、水分負荷前の角層厚に相当する１３μｍまでの領域で、皮膚の水分量の増加を確認したが、水負荷前の角層厚よりも深いところの水分量の増加は確認されなかった。
一方で、紅斑スコアに関する前述の実験結果において皮膚のバリア機能が低下し、物質の浸透性の亢進が観察された、水負荷量が０．０４mL/cm2以上の場合、水分負荷前の初期の角層厚よりも深いところの皮膚の水分量が増加した（図２（ｃ）及び（ｄ）参照）。水分負荷前の角層厚よりも深いところの水分量が増加することは、角層が膨潤したためと推察でき、より物質が浸透しやすくなったと評価できる。
よって、皮膚のバリア機能に与える影響を評価するための指標として、水分分布を用いて初期の角層厚よりも深部の水分量の差を用いることができる。【００６７】
表面水分量（深さ２μｍにおける水分量）の変化量（Δ表面水分量）を算出した。
なお、対物レンズの窓材と皮膚の境界（皮膚のはじまり）を区別して皮膚の表面位置を決定するため、皮膚に含まれるタンパク質のＣＨ伸縮振動由来の信号を目安にした。以下、その詳細を説明する。
ラマンスペクトルのタンパク質のＣＨ伸縮振動由来の信号強度は、前述のように、対物レンズの窓材と皮膚の境界よりやや皮膚側で最大値を示した後に、深部にいくほど信号強度が低下する。窓材にはタンパク質のＣＨ伸縮振動由来の信号は存在しないため、レーザーの焦点が窓材の内にあるときはＣＨ伸縮振動由来の信号強度は０になる。一方、皮膚内にレーザーの焦点があるときのＣＨ伸縮振動由来の信号強度を１００とすると、窓材と皮膚の界面に焦点がきた場合、ＣＨ伸縮振動由来の信号強度は５０となる。ただし、実際には窓材にはＣＨ伸縮振動由来の信号強度が弱いながらも検出されることがある。よって、本発明で測定に用いた共焦点ラマン分光装置であるナノファインダーの空間分解能を考慮し、実際に測定した値である表面から深さ２μｍの部位の水分量を「表面水分量」とした。
その結果を表３に示す。【００６８】
【表３】
0006326557.tif 000004
【００６９】
表３に示すように、水負荷前後の表面水分量が変化した。具体的には、水負荷量が０．０２mL/cm2では、水分負荷後の表面水分量（％）は水分負荷前と比較して１．３９倍に増加した。同様に、前述の基準状態とした、水分負荷量が０．０４mL/cm2の場合では、水分負荷後の表面水分量（％）は水分負荷前と比較して２．４０倍に増加し、水分負荷量が０．２０mL/cm2では２．９９倍に増加した。
よって、本発明の評価方法における基準値として、皮膚表面の水分量も用いることができる。【００７０】
さらに、水分負荷前後の、皮膚表面から深さ１３μｍの初期の角層厚に相当する深さの水分量の変化量（Δ深さ13μmの水分量）についても算出した。その結果を表４に示す。【００７１】
【表４】
0006326557.tif 000005
【００７２】
表４に示すように、負荷する水分量に応じて、水負荷前の角層の厚さに相当する深さ１３μｍにおける水分量が変化した。水負荷前後の深さ１３μｍの水分量を比較した場合も物質浸透性が亢進した水負荷量0.04mL/cm2以降で増加し、すなわち、初期の角層厚に相当する部位の深さの水分量が増加したことがわかった。
よって、本発明の評価方法における基準値として、初期の角層厚に相当する深さの部位の水分量の変化量も用いることができる。【００７３】
次に、皮膚表面からの深さ１μｍから水負荷前の初期の角層厚に相当する１３μｍの深さまでの水分量の曲線下面積（Area Under the Curve (AUC) of water profile １−１３μｍ）の結果を表５に示す。統計解析にはＩＢＭ ＳＰＳＳバージョン２３のソフトウェアを使用した。【００７４】
【表５】
0006326557.tif 000006
【００７５】
表５に示すように、水負荷前後の皮膚表面からの深さ１μｍから１３μｍまでの深さの水分量の曲線下面積が変化した。具体的には、水負荷量が０．０２mL/cm2では、水分負荷後の水分量の曲線下面積は水分負荷前と比較して１．２０倍に増加した。同様に、前述の基準状態とした、水分負荷量が０．０４mL/cm2の場合では、水分負荷後の水分量の曲線下面積は水分負荷前と比較して１．５９倍に増加し、水分負荷量が０．２０mL/cm2では１．８３倍に増加した。
よって、本発明の評価方法における基準値として、皮膚表面からの所定の深さまでにおける皮膚の水分量の曲線下面積も用いることができる。【００７６】
表３〜５に示す結果より、物質の浸透性が亢進していない水負荷量０．０２mL/cm2の場合の表面水分量、深さ１３μｍの水分量又は水分量の曲線下面積の変化量と比べて、皮膚のバリア機能が低下し、物質浸透性が亢進した水負荷量０．０４mL/cm2以降では表面水分量、深さ１３μｍの水分量又は水分量の曲線下面積の変化量が大きく増加したことで、水溶性物質が分配されやすくなり、より浸透しやすくなった可能性が推察できた。【００７７】
以上のように、コルネオメーターやラマン分光法などで非侵襲的に測定した皮膚の水分量や水分分布から、水負荷量がある一定値以上増加すると物質の透過性が亢進することがわかった。すなわち、コルネオメーターやラマン分光法などで非侵襲的に測定した皮膚の水分量や水分分布から、基準状態における皮膚水分量又は水分分布との比較により、物質の透過性、すなわち皮膚のバリア機能を評価することができる。【００７８】
試験例２  吸収性物品の性能比較試験
（１）皮膚への水分の負荷
健常な女性１名（３０代）を被験者とし、吸収性物品が前腕内側の皮膚へ与える影響を評価した。測定は２４〜２５℃、相対湿度４０〜５０％の環境可変室で、２０〜３０分順化した後に行った。【００７９】
（２）コルネオメーターを用いた皮膚水分量の測定
２種類の吸収性物品（吸収性物品Ａ及び吸収性物品Ｂ）を５．０cm×５．０cmに切断して試験片を調製し、それぞれに生理食塩水３．０mLを注入し(０．１２mL/cm2試験片面積)、それらを前腕内側に３時間貼付した。なお、吸収性物品Ａは市販の使い捨ておむつであり、吸収性物品Ｂは市販の綿製のおむつである。
試験片貼付前後の皮膚水分量を、試験例１と同様コルネオメーターで測定し、試験片貼付前後の皮膚水分量の変化量を算出した。その結果を表６に示す。【００８０】
【表６】
0006326557.tif 000007
【００８１】
表６に示すように、吸収性物品Ａを貼付した場合と比較して、吸収性物品Ｂを貼付した場合、皮膚水分量が増加していた。
また、吸収性物品Ａを貼付した場合の皮膚水分量の変化量は、試験例１において基準値とした、水分負荷量が０．０４mL/cm2の場合の皮膚水分量の変化量（19.8±8.6(A.U)）よりも少なかった。よって、吸収性物品Ａを貼付しても、バリア機能は変化していないと評価できる。一方、吸収性物品Ｂを貼付した場合の皮膚水分量の変化量は、前記基準値よりも多いので、吸収性物品Ｂを貼付するとバリア機能は低下すると評価できる。【００８２】
（３）共焦点ラマン分光顕微鏡を用いた皮膚水分量の測定
試験例１と同様に、皮膚表面から４０μｍまで、深さ方向に２μｍ間隔毎にラマンスペクトルを測定した。このようにして測定し特開２０１２−５０７３９号公報に記載の方法に従って水分量を近似的に算出し、深さ方向の皮膚内の水分量分布の値をグラフにプロットした。その結果を図３に示す。【００８３】
図３に示すように、吸収性物品Ａを貼付した場合と比較して、吸収性物品Ｂを貼付した場合、皮膚水分量が増加していた。また同様に、吸収性物品Ａを貼付した場合と比較して、吸収性物品Ｂを貼付した場合、水分負荷前の初期の角層厚よりも深いところの水分量が増加した。
よって、水分分布を用いて初期の角層厚よりも深部の水分量の差からも、吸収性物品Ａを貼付してもバリア機能は変化しないのに対し、吸収性物品Ｂを貼付するとバリア機能は低下する、と評価できる。【００８４】
さらに、図３に示す水分プロファイルから、表面水分量（皮膚表面からの深さ２μｍの部位の水分量）を算出した。その結果を表７に示す。【００８５】
【表７】
0006326557.tif 000008
【００８６】
表７に示すように、水負荷前後の表面水分量（％）は吸収性物品Ａの貼付後は貼付前と比較して、１．１９倍増加した。これに対して吸収性物品Ｂの貼付後は貼付前と比較して、２．８６倍増加した。
また、吸収性物品Ａを貼付した場合の表面水分量は、試験例１において基準値とした、水分負荷量が０．０４mL/cm2の場合の表面水分量の増加分（２．４０倍）よりも小さかった。よって、吸収性物品Ａを貼付しても、バリア機能は変化していないと評価できる。一方、吸収性物品Ｂを貼付した場合の表面水分量の増加分は、前記基準値よりも大きいので、吸収性物品Ｂを貼付するとバリア機能は低下すると評価できる。【００８７】
次に、図３に示す水分プロファイルから、皮膚表面から深さ１３μｍの初期の角層厚に相当する深さの水分量の変化量（Δ深さ13μmの水分量）を算出した。その結果を表８に示す。【００８８】
【表８】
0006326557.tif 000009
【００８９】
表８に示すように、吸収性物品Ａを貼付した場合と比較して、吸収性物品Ｂを貼付した場合、深さ１３μｍにおける水分量が大きく増加した。
また、吸収性物品Ａを貼付した場合の初期の角層厚に相当する深さの水分量の変化量は、試験例１において基準値とした、水分負荷量が０．０４mL/cm2の場合の初期の角層厚に相当する深さの水分量の変化量（9.21±9.2（％））よりも少なかった。よって、吸収性物品Ａを貼付しても、バリア機能は変化していないと評価できる。一方、吸収性物品Ｂを貼付した場合の初期の角層厚に相当する深さの水分量の変化量は、前記基準値よりも多いので、吸収性物品Ｂを貼付するとバリア機能は低下すると評価できる。【００９０】
さらに、図３に示す水分分布から、試験片貼付前後の皮膚表面からの深さ１μｍから１３μｍの深さまでの水分量の曲線下面積（AUC of water profile １−１３μｍ）を算出した。その結果を表９に示す。【００９１】
【表９】
0006326557.tif 000010
【００９２】
表９に示すように、水負荷前後の皮膚表面からの深さ１μｍから１３μｍまでの深さの水分量の曲線下面積は吸収性物品Ａの貼付後は貼付前と比較して、１．０８倍増加した。これに対して吸収性物品Ｂの貼付後は貼付前と比較して、１．８９倍増加した。
また、吸収性物品Ａを貼付した場合の曲線下面積の変化量は、試験例１において基準値とした、水分負荷量が０．０４mL/cm2の場合の曲線下面積の増加分（１．５９倍）よりも小さかった。よって、吸収性物品Ａを貼付しても、バリア機能は変化していないと評価できる。一方、吸収性物品Ｂを貼付した場合の曲線下面積の増加分は前記基準値よりも大きいので、吸収性物品Ｂを貼付するとバリア機能は低下すると評価できる。【００９３】
（４）物質透過性の評価
試験片を除去した直後に、０．００７質量％の濃度のニコチン酸メチル水溶液を１５秒、試験片を貼付した皮膚に負荷し、ニコチン酸メチル処理から２０分後の紅斑スコアを試験例１と同様にして目視判定した。
その結果を表１０に示す。【００９４】
【表１０】
0006326557.tif 000011
【００９５】
表１０に示すように、吸収性物品Ａを貼付した場合と比較して、吸収性物品Ｂを貼付した場合紅斑スコアが上昇し、ニコチン酸メチルの透過性が亢進していた。【００９６】
上記結果に示すように、吸収性物品Ａを貼付した場合、コルネオメーターによる皮膚の水分量の増加、並びにラマン分光法で測定した皮膚の表面水分量の増加、深さ１３μｍにおける水分量の増加、及び皮膚表面からの深さ１μｍから１３μｍまでの水分量の曲線下面積の増加はいずれも、基準とする水分分布に比べて小さいと評価できた。よって、皮膚の水分量吸収性物品Ａを貼付した場合は、水溶性物質の透過性が低いと判断される。吸収性物品Ａを貼付して水溶性物質の透過性を実際に判定したところ、皮膚の外側から内側への水溶性物質の透過性が低かった。すなわち吸収性物品Ａは、上記結果から、水溶性物質の皮膚への透過性は亢進されず、皮膚トラブルを起こしにくい吸収性物品であると言える。【００９７】
一方、吸収性物品Ｂを貼付した場合、コルネオメーターによる皮膚の水分量の増加、並びにラマン分光法で測定した皮膚の表面水分量の増加、深さ１３μｍにおける水分量の増加、及び皮膚表面からの深さ１μｍから１３μｍまでの水分量の曲線下面積の増加はいずれも、基準とする水分分布に比べて大きいと評価できた。よって、吸収性物品Ｂを貼付した場合は、水溶性物質の透過性が高いと判断される。吸収性物品Ｂを貼付して水溶性物質の透過性を実際に判定したところ、驚くべきことに皮膚の外側から内側への水溶性物質の透過性が上昇していたことがわかった。すなわち吸収性物品Ｂは、水溶性物質の皮膚への透過性が亢進され、皮膚トラブルを起こす可能性がある吸収性物品であると言える。【００９８】
以上より、本発明の方法に従って被験物質又は物品をヒトの皮膚に接触させ、接触前後の皮膚の水分量又は水分分布を測定した結果から、前記被験物質又は物品が、皮膚のバリア機能に与える影響を評価する方法として有効であることが確認できた。【００９９】
本発明をその実施態様とともに説明したが、我々は特に指定しない限り我々の発明を説明のどの細部においても限定しようとするものではなく、添付の請求の範囲に示した発明の精神と範囲に反することなく幅広く解釈されるべきであると考える。
【要約】
被験物質又は物品をヒトの皮膚に接触させ、
接触前後の皮膚の水分量又は水分分布の変化量を、基準値と比較し、
比較結果から、前記被験物質又は物品が、皮膚バリア機能に与える影響を評価する、
被験物質又は物品の評価方法であって、
水の負荷量を変えての皮膚への水負荷試験により測定された、皮膚の水分量又は水分分布と、皮膚のバリア機能とが関連付けられ、
皮膚の水分量又は水分分布と皮膚のバリア機能との関連性から、皮膚のバリア機能に変化が確認されるときの皮膚の水分量又は水分分布が、前記基準値として設定されたものである、
被験物質又は物品の評価方法。【図１】
0006326557.tif 000012
【図２】
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【図３】
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