(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
長手方向（Ｘ−Ｘ）に沿って近位端部（１２）から遠位端部（１６）まで延びるカテーテル本体（８）を備えるカテーテル（４）であって、
前記カテーテル本体（８）は、外被層（２８）内側に埋め込まれるコア（２４）を含み、かつ、管腔（２０）を画定する中空の筒体であって柔軟であり、
前記コア（２４）は、前記外被層（２８）内側に延びる一対のリブ（４０）を複数含み、
前記一対のリブ（４０）は、該リブ（４０）を互いに連結する取付け端部（４４）から前記取付け端部（４４）と反対側の自由端部（４８）まで延び、
複数の前記一対のリブ（４０）の前記取付け端部（４４）の接合線は、前記カテーテル本体（８）の背側（３６）を規定し、
同じ対で連結される前記リブ（４０）の前記自由端部（４８）は、互いに離間して前記一対のリブ（４０）の少なくとも１つの不連続部（５２）を画定し、前記不連続部（５２）は、前記背側（３６）に対向する腹側（５６）に配置され、
前記長手方向（Ｘ−Ｘ）に対して垂直かつ前記リブ（４０）の前記取付け端部（４４）を通る第１の平面（Ｐ）が規定され、前記リブ（４０）の前記自由端部（４８）及び前記取付け端部（４４）を通る第２の平面（Ｑ）が規定され、前記第２の平面（Ｑ）は、前記第１の平面（Ｐ）に対して、前記近位端部（１２）側又は前記遠位端部（１６）側で鋭角（Ａ）を形成するように傾斜していることを特徴とする、カテーテル。
【請求項２】
請求項１に記載のカテーテル（４）であって、
前記カテーテル本体（８）の前記コア（２４）は、長手部材（３２）を含み、
対にして連結された前記リブ（４０）は、前記長手部材（３２）から前記長手部材（３２）と反対側に拡がり、
前記長手部材（３２）は、複数の前記一対のリブ（４０）の前記取付け端部（４４）を互いに連結する、カテーテル。
【請求項３】
請求項１又は２に記載のカテーテル（４）であって、
前記第１の平面（Ｐ）と前記第２の平面（Ｑ）との間に形成される前記鋭角（Ａ）は、１０度〜７０度である、カテーテル。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれかに記載のカテーテル（４）であって、
前記第１の平面（Ｐ）と前記第２の平面（Ｑ）との間に形成される前記鋭角（Ａ）は、４０度〜６０度である、カテーテル。
【請求項５】
請求項２〜４のいずれかに記載のカテーテル（４）であって、
前記リブ（４０）は、前記長手部材（３２）に対して垂直かつ前記カテーテル本体（８）の中心線（Ｍ）を通る投影平面（Ｈ）に対して、直線状の正中線（Ｓ）を有し、
前記正中線（Ｓ）は、前記リブ（４０）の前記長手方向厚さの中間点の場所にあり、前記長手方向厚さは、前記長手方向（Ｘ−Ｘ）に対して平行な線に関して測定されるものである、カテーテル。
【請求項６】
請求項２〜４のいずれかに記載のカテーテル（４）であって、
前記リブ（４０）は、前記長手部材（３２）に対して垂直かつ前記カテーテル本体（８）の中心線（Ｍ）を通る投影平面（Ｈ）に対して、曲線状の正中線（Ｓ）を有し、
前記正中線（Ｓ）は、前記リブ（４０）の前記長手方向厚さの中間点の場所にあり、前記長手方向厚さは、前記長手方向（Ｘ−Ｘ）に対して平行な線に関して測定されるものである、カテーテル。
【請求項７】
請求項１、２、３、４又は６のいずれかに記載のカテーテル（４）であって、
前記リブ（４０）は、曲線状であり、前記近位端部（１２）側で内弧部（６０）すなわち凹部を呈し、前記遠位端部（１６）側で外弧部（６４）すなわち凸部を呈するように向き付けられている、カテーテル。
【請求項８】
請求項２〜７のいずれかに記載のカテーテル（４）であって、
前記リブ（４０）は、
前記取付け端部（４４）から中間部分（７２）まで延び、前記長手部材（３２）に対して垂直かつ前記カテーテル本体（８）の中心線（Ｍ）を通る投影平面（Ｈ）に対して前記遠位端部（１６）に向かって傾斜している第１のセクション（６８）と、
前記中間部分（７２）から前記自由端部（４８）まで延び、前記投影平面（Ｈ）に対して前記近位端部（１２）に向かって傾斜している第２のセクション（７６）と、を有し、
前記第１のセクション（６８）と前記第２のセクション（７６）とは、互いに逆の傾斜を有するようになっている、カテーテル。
【請求項９】
請求項２〜８のいずれかに記載のカテーテル（４）であって、
前記リブ（４０）の少なくとも中間部分（７２）が、前記取付け端部（４４）を通り前記長手部材（３２）に対して垂直な前記第１の平面（Ｐ）から前記遠位端部（１６）に向かって延び、
前記自由端部（４８）を含む前記リブ（４０）の少なくとも第２のセクション（７６）が、前記第１の平面（Ｐ）から前記近位端部（１２）に向かって延びる、カテーテル。
【請求項１０】
請求項２〜９のいずれかに記載のカテーテル（４）であって、
前記リブ（４０）は、前記長手部材（３２）に対して垂直で第１の対のリブ（４０’）の前記自由端部（４８）を通る径方向平面（Ｒ）が、前記近位端部（１２）側で前記第１の対のリブ（４０’）に隣接する第２の対のリブ（４０’’）の中間部分（７２）の少なくとも一部と交わるように形状適合されるとともに向き付けられる、カテーテル。
【請求項１１】
請求項１〜１０のいずれかに記載のカテーテル（４）であって、
前記リブ（４０）は、テーパー状フィラメントである、カテーテル。
【請求項１２】
請求項１〜１１のいずれかに記載のカテーテル（４）であって、
前記リブ（４０）は、可変の軸方向厚さを有し、前記軸方向厚さは、前記長手方向に対して平行に測定されるものである、カテーテル。
【請求項１３】
請求項１２に記載のカテーテル（４）であって、
前記軸方向厚さは、前記取付け端部（４４）から中間部分（７２）に向かって増大し、前記中間部分（７２）から前記自由端部（４８）に向かってテーパー状になり、
前記中間部分（７２）は、前記取付け端部（４４）と前記自由端部（４８）との間に構成される、カテーテル。
【請求項１４】
請求項２〜１３のいずれかに記載のカテーテル（４）であって、
複数の一対のリブ（４０）のそれぞれは、前記長手部材（３２）に関して互いに対称的なリブを含む、カテーテル。
【請求項１５】
請求項２〜１４のいずれかに記載のカテーテル（４）であって、
同じ対の前記リブ（４０）の前記自由端部（４８）は、不連続部（５２）において互いから離間しており、前記長手部材（３２）に対して垂直な断面で測定すると、前記カテーテル本体（８）の外周全体の少なくとも２０％に等しい曲線状範囲を占める、カテーテル。
【請求項１６】
請求項２〜１５のいずれかに記載のカテーテル（４）であって、
前記不連続部（５２）は、前記長手部材（３２）に対して垂直な断面で測定すると、前記カテーテル本体（８）の外周全体の５０％以下の曲線状範囲を占める、カテーテル。
【請求項１７】
請求項２〜１６のいずれかに記載のカテーテル（４）であって、
前記リブ（４０）は、前記取付け端部（４４）に、前記リブ（４０）が前記近位端部（１２）に向かって撓むことに利する好適な少なくとも１つのノッチ（８４）を有し、前記長手部材（３２）と一体片であるリブ（４０）のスカートを前記取付け端部（４４）の前記近位端部（１２）側に配置して維持し、開口（８８）を前記取付け端部（４４）の前記遠位端部（１６）側に配置する、カテーテル。
【請求項１８】
請求項１７に記載のカテーテル（４）であって、
前記ノッチ（８４）は、扇形形状である、カテーテル。
【請求項１９】
請求項１７又は１８に記載のカテーテル（４）であって、
前記開口（８８）は、中実取付け部の前記断面の５０％〜８０％の範囲を占める、すなわち、前記ノッチ（８４）は、前記取付け端部（４４）の対応する中実な前記断面に比較して、５０％〜８０％の材料を除去して構成される、カテーテル。
【請求項２０】
請求項１〜１９のいずれかに記載のカテーテル（４）であって、
前記カテーテル本体（８）は、前記長手方向（Ｘ−Ｘ）に対して垂直な断面に関して、中空の円形断面を有する、カテーテル。
【請求項２１】
請求項１〜２０のいずれかに記載のカテーテル（４）であって、
前記カテーテル本体（８）は、前記長手方向（Ｘ−Ｘ）に対して垂直な断面に関して、中空の長円形断面／楕円形断面を有する、カテーテル。
【請求項２２】
請求項１〜２１のいずれかに記載のカテーテル（４）であって、
前記リブ（４０）の径方向厚さは、前記取付け端部（４４）から前記自由端部（４８）に向かって減少し、
前記径方向厚さは、前記長手方向（Ｘ−Ｘ）に対して垂直な断面に関して測定される前記リブ（４０）の厚さである、カテーテル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、変形制御カテーテルに関し、特に、他のカテーテル、拡張器及び／又は種々のタイプの機器がその内部を通過することを可能にするとともに、例えばガイドカテーテル等の別のカテーテルの挿入のために変形することを可能にするように内腔の断面を変化させる好適なカテーテルに関する。
【背景技術】
【０００２】
人体に用いられるカテーテル、特に血管形成術及びステント留置術用の血管カテーテルは、軸方向において移動させるため（推進力伝達性）及び回転させるため（トルク伝達性）の支持を必要とし、また動脈樹及び静脈を前進するための柔軟性を要求する。この理由から、カテーテルは通常、プラスチック材料内に金属コアを被覆して作成される。
【０００３】
カテーテルの現在の標準的なコアは、薄層メッシュで、あるいは、最大の柔軟性を与えるようにコイルコアで構成される。どちらの場合でも、カテーテルは直径が予め定まっており、要求され得る直径の変動への適合性を、極僅かな変動に対してさえも有し得ない。
【０００４】
このように実際に形状の適合が不可能であることは、上記カテーテルの適用に重大な制限をもたらす。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明の目的は、最大の相対柔軟性を有しながら、高い軸方向移動能力（推進力伝達性）及び回転運動能力（トルク伝達性）を保持すると同時に、管腔を移動する他のカテーテル又は拡張器のスラスト下で直径の少なくとも部分的な変動に対応する能力、又は、例えばフィードカテーテル等の他のカテーテルの管腔を移動するのに自身を少なくとも部分的に平坦化する能力を有するカテーテルを得ることである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
このような目的は、請求項１に記載のカテーテルによって達成される。
【０００７】
本発明に係るカテーテルの他の実施形態は、従属請求項に記載されている。
【０００８】
本発明の更なる特徴及び利点は、以下に記載のその好ましい非限定的な実施形態の説明から、より明確に理解することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１ａ】本発明の１つの実施形態に係るカテーテルの非変形形態における側面図である。
【図１ｂ】カテーテルの内部コアの中心線平面Ｍの投影図である。
【図２】本発明に係るカテーテルの非変形形態における斜視図である。
【図３】図２のカテーテルの変形形態における斜視図である。
【図４】本発明の更なる一実施形態に係るカテーテルの斜視図である。
【図５】図４の変形形態のカテーテルにおける異なる角度からの斜視図である。
【図６】図４の変形形態のカテーテルにおける異なる角度からの斜視図である。
【図７】図４の変形形態のカテーテルにおける異なる角度からの斜視図である。
【図８】本発明の更なる一実施形態に係るカテーテルの斜視図である。
【図９】本発明の更なる一実施形態に係るカテーテルの斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下に記載の実施形態に共通の部材又は部材の部分は、同じ参照符号を用いて示す。
【００１１】
上述の図を参照すると、参照符号４が全体的にカテーテルを示す。カテーテルは、長手方向Ｘ−Ｘにおいて近位端部１２から遠位端部１６まで延びるカテーテル本体８を備える。
【００１２】
カテーテル本体８は、少なくとも１つの管腔２０を画定する中空の筒体である。
【００１３】
本発明に関しては、カテーテル本体８は、多様な幾何学的形状を有することができる。例えば、カテーテル本体８は、長手方向Ｘ−Ｘに対して垂直の断面に関して、中空の円形断面又は中空の長円形断面／楕円形断面を有してもよい。
【００１４】
また、カテーテル本体８の断面は、以下で更に記載するように、内側に埋め込まれるリブ４０の長さ及び傾斜度に応じて決まる。
【００１５】
カテーテル本体８は、柔軟な外被層２８内側に埋め込まれるコア２４を含む。換言すれば、外被層２８の厚さは、コア２４の厚さよりも大きく、コア２４がこの層によって完全に被覆されるようになっている。例えば、コアは、ニチノールで作製される、あるいは、印刷ポリマー材、レーザー印刷によって得られる金属材又はポリマー材として作製される。
【００１６】
外被層２８は、ポリマー材料で作製されることが好ましい。
【００１７】
被覆材、すなわち外被層２８は、コア２４がない領域が伸長することを可能にするように十分に弾性でなければならない。
【００１８】
コア２４は、被層２８内側に延びる複数のリブ４０を含む。このリブ４０は、リブ４０を互いに連結する取付け端部４４から、取付け端部４４と反対側の対向する自由端部４８まで延びる。複数の対をなすリブ４０の取付け端部４４の接合線は、カテーテル本体８の背側３６を規定する。
【００１９】
静止形態において、以下で更に詳述するように、取付け端部４４は、長手方向Ｘ−Ｘに対して平行に整列される。
【００２０】
１つの実施形態によれば、コア２４は、長手部材すなわち背骨材３２を含み、長手部材すなわち背骨材３２は、カテーテル本体８の背側３６を画定する。対をなすリブ４０は、この背側３６から長手部材３２と反対側に拡がり、外被層２８内側に延びる。
【００２１】
長手部材３２は、複数の対をなすリブ４０の取付け端部４４を互いに連結する。
【００２２】
換言すれば、リブ４０の取付け端部４４は、長手部材すなわち背骨材３２において合一し、長手部材すなわち背骨材３２は、カテーテル本体８の長手方向範囲に亘って複数の対をなすリブ４０を互いに機械的に連結する。
【００２３】
同じ対のリブ４０の自由端部４８は、互いに離間しており、これらのリブ４０の少なくとも１つの不連続部５２を画定する。不連続部５２は、背側３６に対向する腹側５６に配置される。
【００２４】
長手部材３２に対して垂直かつリブ４０の取付け端部４４を通る第１の平面Ｐを規定し、同じリブ４０の自由端部４８及び取付け端部４４を通る第２の平面Ｑを規定すると、これらの平面Ｐ、Ｑは、互いに傾斜し、近位端部１２側又は遠位端部１６側で鋭角Ａを形成することが有利である。更に換言すれば、リブ４０は、長手部材３２に対して全体として垂直ではなく、近位端部１２に向かう後方又は遠位端部１６に向かう前方のいずれかへ傾斜している。
【００２５】
リブ４０の傾斜は、カテーテル本体８の中心線平面Ｍ−Ｍにおけるカテーテル本体８のコアの投影図を示す図１ｂにおいて、より明確に認識することができる。
【００２６】
例えば、近位端部１２に向かうリブ４０の後方傾斜は、カテーテル４が比較的細い管に進入するのを容易にする。
【００２７】
これらのリブ４０は、円形断面のカテーテルを得たいか又は楕円形断面のカテーテルを得たいかに応じて傾斜度と長さと口径とを相関させて傾斜させなければならない。特に、傾斜することで、カテーテル４の変形性ひいては進入性８に利する。カテーテル４の変形性ひいては進入性は、リブ４０の厚さ及び幅にも関係する。
【００２８】
本発明に関しては、リブ４０の長手方向並びに角度傾斜及び向きの規定は、カテーテル本体８が長手方向Ｘ−Ｘに対して平行な直線形態に配置される静止位置を基準とする。
【００２９】
その結果、平面、例えば第１の平面Ｐ及び第２の平面Ｑの構成は、カテーテル本体８の直線静止形態に関するものと理解される。カテーテル本体８は、血管の蛇行性に従うように、不足なく任意の曲線形態をとることが可能であることが理解される。そのような曲線形態では、平面及びリブ４０に対する傾斜は、強制される変形の程度に応じて変化することができる。例えば、カテーテル４は、腹側５６に向かって湾曲し、背側３６で凸形態をとるとともに腹側５６で凹形態をとることができるだけでなく、背側３６に向かって湾曲し、背側３６で凹形態をとるとともに腹側５６で凸形態をとることができる。また、カテーテル本体８は、長手方向Ｘ−Ｘに対して垂直な横断方向Ｙ−Ｙにおいて湾曲し、第１の横側５７で凹形態をとるとともに第２の横側５８で凸形態をとることもできる。逆の湾曲も可能であることは明らかである。凸形態で湾曲する横側５７、５８に配置されるリブ４０は、互いから離れるように動くのに対し、凹形態で湾曲する対向する横側５８、５７に配置されるリブ４０は、互いに向かって動く。
【００３０】
したがって、この方策では、カテーテル本体８の湾曲は、リブ間の距離によって条件付けられる。
【００３１】
以下の記載において、記載される幾何学形態は全て、常に、カテーテル本体８の直線形態に関する。
【００３２】
１つの実施形態によれば、第１の平面Ｐと第２の平面Ｑとの間に形成される鋭角Ａは、１０度〜７０度である。
【００３３】
更なる一実施形態によれば、第１の平面Ｐと第２の平面Ｑとの間に形成される鋭角Ａは、４０度〜６０度である。
【００３４】
考えられる一実施形態によれば、リブ４０は、長手部材３２に対して垂直かつカテーテル本体８の中心線Ｍを通る投影平面Ｈに対して、直線状の正中線Ｓを有する（図１ｂ）。正中線Ｓは、リブ４０の長手方向厚さの中間点の場所にあり、長手方向厚さは、長手方向Ｘ−Ｘに対して平行な線に関して測定されるものである。
【００３５】
更なる一実施形態によれば、リブ４０は、長手部材３２に対して垂直かつカテーテル本体８の中心線Ｍを通る投影平面Ｈに対して、曲線状の正中線Ｓを有する。図示のように、正中線Ｓは、リブ４０の長手方向厚さの中間点の場所にあり、長手方向厚さは、長手方向Ｘ−Ｘに対して平行な線に関して測定されるものである。
【００３６】
１つの実施形態によれば、リブ４０は、曲線状であり、近位端部１２側で内弧部６０すなわち凹部を呈し、遠位端部１６側で外弧部６４すなわち凸部を呈するように向き付けられている。
【００３７】
逆の形態も可能である。これによれば、リブ４０は、曲線状であり、遠位端部１６側で内弧部６０すなわち凹部を呈し、近位端部１２側で外弧部６４すなわち凸部を呈するように向き付けられている。
【００３８】
１つの実施形態によれば、リブ４０は、取付け端部４４から中間部分７２まで延び、長手部材３２に対して垂直かつカテーテル本体８の中心線Ｍを通る投影平面Ｈに対して遠位端部１６に向かって傾斜している第１のセクション６８と、中間部分７２から自由端部４８まで延び、上記投影平面Ｈに対して近位端部１２に向かって傾斜している第２のセクション７６とを有し、第１のセクション６８と第２のセクション７６とは、互いに逆の傾斜を有するようになっている。
【００３９】
逆の形態も可能である。これによれば、第１のセクション６８は近位端部１２に向いていることを示し、第２のセクション７６は遠位端部１６に向いていることを示し、第１のセクション６８と第２のセクション７６とは、互いに逆の傾斜を有するようになっている。
【００４０】
第１のセクション６８及び第２のセクション７６が互いに対して逆の傾斜を有することで、カテーテル本体８の外径に対して小さい寸法の管腔にカテーテル本体８を通す際、及び、例えば管腔２０よりも直径が大きい器具等の物体をこの管腔内側に挿入する際の双方で、カテーテル本体８の弾性変形中のリブ４０の挙動が向上する。
【００４１】
事実、二重湾曲部が存在することで、カテーテル本体８の直径が変動する際にリブ４０が過度に拡縮することを抑止する。
【００４２】
リブ４０のこのような二重湾曲部は、カテーテル本体８の幾何学的形状及び寸法の制御に寄与する。
【００４３】
１つの実施形態によれば、リブ４０の少なくとも中間部分７２が、取付け端部４４を通り長手部材３２に対して垂直な第１の平面Ｐから遠位端部１６に向かって延び、自由端部４８を含むリブ４０の少なくとも第２のセクション７６が、第１の平面Ｐから近位端部１２に向かって延びる。
【００４４】
１つの実施形態によれば、リブ４０は、長手部材に対して垂直で第１の対のリブ４０’の自由端部４８を通る径方向平面Ｒが、近位端部１２側で第１の対のリブ４０’に隣接する第２の対のリブ４０’’の中間部分７２の少なくとも一部と交わるように形状適合されるとともに向き付けられる。
【００４５】
逆の形態も可能であることが明らかである。これによれば、リブ４０は、長手部材に対して垂直で第１の対のリブ４０’の自由端部４８を通る径方向平面Ｒが、遠位端部１６側で第１の対のリブ４０’に隣接する第２の対のリブ４０’’の中間部分７２の少なくとも一部と交わるように形状適合されるとともに向き付けられる。
【００４６】
考えられる一実施形態によれば、リブ４０は、ねじ形状であり、すなわち柔軟なねじ形状フィラメントから得られる。
【００４７】
更なる一実施形態によれば、リブ４０は、可変の軸方向厚さを有し、この厚さは、長手方向に対して平行に測定されるものである。
【００４８】
更なる一実施形態によれば、リブの軸方向厚さは、取付け端部４４から中間部分７２に向かって増大し、中間部分７２から自由端部４８に向かってテーパー状になり、中間部分７２は、取付け端部４４と自由端部４８との間に構成される。
【００４９】
複数の一対のリブ４０のそれぞれは、長手部材３２に関して互いに対称的なリブを含むことが好ましい。
【００５０】
リブ４０の長さ及び湾曲は、リブの所望の傾斜度に応じて変更されることが好ましい。
【００５１】
考えられる一実施形態によれば、同じ対のリブ４０の自由端部４８は、不連続部５２において互いに離間しており、長手部材３２に対して垂直な断面で測定すると、カテーテル本体８の外周全体の少なくとも２０％に等しい曲線状範囲を占める。
【００５２】
不連続部５２は、長手部材３２に対して垂直な断面で測定すると、カテーテル本体８の外周全体の５０％以下の曲線状範囲を占めることが好ましい。
【００５３】
１つの実施形態によれば、リブ４０は、取付け端部４４に、リブ４０が近位端部１２に向かって撓むことに利する好適な少なくとも１つのノッチ８４を有し、長手部材３２と一体片であるリブ４０のスカートを取付け端部４４の近位端部１２側に配置して維持し、開口８８を取付け端部４４の遠位端部１６側に配置する。
【００５４】
逆の形態も可能である。ここでは、長手部材３２と一体片であるリブ４０のスカートは、取付け端部４４の遠位端部１６側に配置され、開口８８は、取付け端部４４の近位端部１２側に配置される。
【００５５】
概して、ノッチ８４は、リブ４０の傾斜方向とは反対側に配置されている。このように、リブ４０を近位端部１２に向かって傾斜させる場合、ノッチ８４が画定する開口８８は、遠位端部１６に向いているのに対し、リブ４０を遠位端部１６に向かって傾斜させる場合、ノッチ８４が画定する開口８８は、近位端部１２に向いている。
【００５６】
換言すれば、ノッチ８４及び対応する開口８８は、リブ４０の所定の傾斜を促すように配置される。
【００５７】
例えば、このようなノッチ８４は、扇形形状である。
【００５８】
開口８８は、中実取付け部の断面の５０％〜８０％の範囲を占める、すなわち、ノッチは、取付け端部４４の対応する中実な断面に比較して、５０％〜８０％の材料を除去して構成されることが好ましい。
【００５９】
リブ４０は、背側３６から腹側５６にかけて減少する可変剛性を有することが好ましい。そのような可変剛性は、例えば、理解されるように、リブ４０の軸方向厚さを減少させることによって達成することができる。リブ４０の軸方向厚さとは、取付け端部４４から自由端部４８に向かって、長手方向Ｘ−Ｘに対して平行な方向に測定される厚さである。
【００６０】
リブ４０の径方向厚さは、取付け端部４４から自由端部４８に向かって減少してもよく、径方向厚さとは、長手方向Ｘ−Ｘに対して垂直な断面に関して測定されるリブ４０の厚さである。
【００６１】
上記記載から理解することができるように、本発明に係るカテーテルは、従来技術に呈される欠点の克服を可能にする。
【００６２】
特に、リブの傾斜は、例えば、フィードカテーテルに進入する必要があるガイドカテーテルの場合等、別のカテーテルに挿入する必要がある場合のカテーテルの輪郭のより大きい変形及び平坦化を可能にする。
【００６３】
また、リブの傾斜は、そのような傾斜したリブ構造を有するカテーテルの管腔内に上記内腔に比較して僅かに大きい口径の別のカテーテル又はフィーダーを挿入する場合に、カテーテルの拡張を可能にする。
【００６４】
本発明に係るカテーテルは、様々なタイプのカテーテル及びフィーダーに適用可能となるように考案することができる。
【００６５】
それにより、蛇行する解剖学的構造に沿って移動するガイドカテーテル又はフィーダーが、広範囲に曲げを生じて管腔を減少及び摩擦を増大させることで、公称管腔に等しいカテーテルがその内部を通過することを阻止するという困難を克服することが可能になる（ＰＴＡ／クロスオーバーステント留置手技中の大動脈分岐を想定）。一般に、現在、直線状の部位において必要なカテーテルに比較して少なくとも１フレンチ（Ｆ）大きい直径のカテーテルを使用しなければならない。これらの場合、腹側は、必要に応じてカテーテルを回転させる湾曲軸の外側に位置しなければならない。
【００６６】
また、腹側領域は、必要であれば、ガイドカテーテルに加えて（外側）ガイドの連係を可能にする。この（外側）ガイドは、外周全体を維持しながらカテーテルの（コアがない）腹側線において腹側領域を内方に変形させる「蛇骨格」コアを有し、カテーテルが上記フィーダーに進入することを可能にする（より大きい口径のフィーダーが必要とされない）。
【００６７】
また、本発明は、ガイドの通過を可能にするようにカテーテルのチップを楕円化することを必要とせず、カテーテルのチップがその全長に亘ってカテーテル本体の残りの部分と同一の直径を維持するのを可能にする。こうして、後続のカテーテルの進入のための重要な操作に関する利点が達成され、及び／又は、上記カテーテルの全体径を低減することができる。
【００６８】
また、本発明は、弾性被覆材を用いて、使用する拡張器に応じて可変径のフィーダーをもたらすことを更に可能にする。カテーテルは、使用される拡張器に応じて拡張することが可能である。
【００６９】
柔軟な形状記憶金属を用いてもよいし、用途に応じて、形状維持が可能な拡張可能材料を用いてもよい。
【００７０】
本発明に係るカテーテルの機能は、コアと外被層との協働によって得られる。
【００７１】
事実、コアは、カテーテルの前進及び回転時の耐性（推進力伝達性及びトルク伝達性）を保証するという主要な機能、すなわち、所望の幾何学的形状に沿って血管内又は他の器具内にカテーテルを挿入及びガイドすることができるように、そのカテーテルの必要な剛性を確実にするという主要な機能を有する。
【００７２】
また、コアは、可塑性変形又は損傷を発生させることなく、外装具がない被層単独では耐えることができない応力及び歪みに耐える機能を有する。
【００７３】
カテーテル本体の腹側の領域は、少なくとも部分的にコアがなく、貫通断面又は管腔を圧縮及び拡張の双方に関して変化させるためのカテーテル本体のより大きい変形性を可能にする。
【００７４】
当業者は、添付の特許請求の範囲によって規定される本発明の保護範囲を逸脱することなく、上述したカテーテルに対して、生じ得る特定の要件を満たすように数々の変更及び変形を行うことができる。
【図１ａ】
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【図１ｂ】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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