(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
吸収性物品用の多要素トップシートであって、
ａ）前記トップシートの外周の８０％以上を形成する第１の個別の基材と、
ｂ）第２の個別の基材と、を含み、
前記第２の個別の基材の外周の８０％以上が、前記第１の個別の基材に接合され、
前記トップシートが、前記トップシートの全面積の７５％以上の基材の単一層、及び前記トップシートの全面積の２５％以下の基材の二重層を有し、
前記基材の二重層が、前記第１の個別の基材と前記第２の個別の基材との重なり合い部分から形成され、
前記第２の個別の基材が複数の凹部及び突起部を有し、前記複数の凹部及び突起部がともに、前記第２の個別の基材の第１の面上に第１の立体的表面を、また、前記基材の第２の面上に第２の立体的表面を形成し、前記突起部の大部分のものが、突起部高さ試験に基づいて５００μｍ〜４０００μｍのｚ方向の高さを有し、前記凹部の大部分のものが、隣の突起部の頂面から最も遠位の位置に開口部を画定し、前記凹部の大部分のものが、凹部高さ試験に基づいて５００μｍ〜２０００μｍのｚ方向の高さを有する、多要素トップシート。
【請求項２】
前記第２の個別の基材が、全体の基材高さ試験に基づいて１０００μｍ〜６０００μｍの全体のｚ方向の高さを有する、請求項１に記載の多要素トップシート。
【請求項３】
前記第２の個別の基材の前記開口部の大部分のものが、開口部面積試験に基づいて０．５ｍｍ２〜３．０ｍｍ２の開口部面積を有する、請求項１又は２に記載の多要素トップシート。
【請求項４】
前記第２の個別の基材が、記述的分析粗度試験に基づいて３．１〜３．５の表面粗度を有する、請求項１〜３のいずれか一項に記載の多要素トップシート。
【請求項５】
前記第１の個別の基材と前記第２の個別の基材とが、記述的分析粗度試験に基づいて１５％以上の表面粗度の差を有する、請求項１〜４のいずれか一項に記載の多要素トップシート。
【請求項６】
各突起部の周囲に４個の開口部が形成されている、請求項１〜５のいずれか一項に記載の多要素トップシート。
【請求項７】
各開口部の周囲に４個の突起部が形成されている、請求項１〜６のいずれか一項に記載の多要素トップシート。
【請求項８】
前記第２の個別の基材が、前記第１の個別の基材によって３辺において部分的に囲まれている、請求項１〜７のいずれか一項に記載の多要素トップシート。
【請求項９】
前記第２の個別の基材が、前記第１の個別の基材によって４辺において完全に囲まれている、請求項１〜８のいずれか一項に記載の多要素トップシート。
【請求項１０】
前記第１の個別の基材が、機械的結合によって前記第２の個別の基材に接合されている、請求項１〜９のいずれか一項に記載の多要素トップシート。
【請求項１１】
前記第２の個別の基材の第１の横方向縁部及び第２の横方向縁部がいずれも円弧状部分を有し、前記第１の横方向縁部と前記第２の横方向縁部とが、前記トップシートの長手方向軸を中心として互いに対称である、請求項１〜１０のいずれか一項に記載の多要素トップシート。
【請求項１２】
前記第２の個別の基材の第１の横方向縁部及び第２の横方向縁部がいずれも円弧状部分を有し、前記第１の横方向縁部と前記第２の横方向縁部とが、前記トップシートの長手方向軸を中心として互いに対称である、請求項１〜１１のいずれか一項に記載の多要素トップシート。
【請求項１３】
前記第１の個別の基材と前記第２の個別の基材との前記重なり合い部分が、前記第１の個別の基材の身体側面と接する前記第２の個別の基材の衣類側面を含む、請求項１〜１２のいずれか一項に記載の多要素トップシート。
【請求項１４】
前記第１の個別の基材と前記第２の個別の基材との前記重なり合い部分が、前記第１の個別の基材の衣類側面と接する前記第２の個別の基材の身体側面を含む、請求項１〜１３のいずれか一項に記載の多要素トップシート。
【請求項１５】
前記第１の個別の基材と前記第２の個別の基材との前記重なり合い部分に少なくとも１つの弾性要素が配置されている、請求項１〜１４のいずれか一項に記載の多要素トップシート。
【請求項１６】
請求項１〜１５のいずれか一項に記載の多要素トップシートと、
バックシートと、
前記バックシートと前記トップシートとの中間に少なくとも部分的に配置された吸収性コアと、を含む、吸収性物品。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、一般的には多要素トップシートに関し、より詳細には、吸収性物品用の多要素トップシート及び／又は多要素トップシートを含む吸収性物品に関する。
【背景技術】
【０００２】
乳児用の使い捨ておむつ、幼児用のトレーニングパンツ、成人用の失禁用下着、及び／又は生理用ナプキンなどの個人衛生用の吸収性物品は、身体の排泄物、特に大量の尿、排便の漏れ、及び／又は月経分泌物（まとめて「液体」という）を吸収して閉じ込めるように設計されている。これらの吸収性物品は、必要に応じて、数ある層（例えば捕捉層、分配層など）の中でもとりわけ、例えば、トップシート、バックシート、トップシートとバックシートとの間に配置された吸収性コアなど、異なる機能を提供するいくつかの層を有しうる。
【０００３】
トップシートは一般的に液体透過性であり、身体から分泌される液体を受容して、捕捉システム、分配システム及び／又は吸収性コアの方向に液体を流す助けとなるように構成されている。一般的に、トップシートは、トップシートに施された表面処理によって親水性が与えられることにより、液体はトップシートに誘引された後、下層の捕捉システム、分配システム及び／又は吸収性コアへと導かれる。トップシートの重要な性質の１つに、液体が吸収性物品によって吸収されるようになる前にトップシート上に液体を溜まりにくくすることがある。別の言い方をすると、トップシートの１つの設計基準は、液体が吸収性物品によって吸収される前にトップシート上に存在する時間を短縮することである。液体がトップシートの表面上にあまりに長い時間滞留すると、着用者は乾いた感じが得られなくなり、皮膚の不快感が増大しうる。
【０００４】
例えば排尿時にトップシート上に液体が長時間滞留することによって皮膚が濡れた感じがする問題を解決するため、液体の浸透を速やかとするような開口部が形成されたトップシートが用いられてきた。開口部が形成されたトップシートは、トップシート上の液体の滞留を概ね低減させるものであるが、トップシートは、例えば排尿時の皮膚／液体の接触及び／又は皮膚／液体の接触時間を更に低減させる立体的な基材を与えることによって更に改良できる余地がある。
【０００５】
更に、立体的な基材、又は他の改良された開口部形成されたトップシート材料は、従来のトップシート材料と比べて比較的高価でありうる。したがって、トップシート材料として立体的な基材を使用する一方でこうした材料の使用にともなうコストの増大を抑えることの利点を実現することに引き続き関心が寄せられている。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本開示は１つには、吸収性物品のトップシートに適用することができ、トップシートの一部若しくは全体を形成するか又は吸収性物品の他の部分を形成することができる、立体的基材に一般的に関する。立体的基材は液体透過性の基材であってよい。本開示の立体的基材は、第１のｚ方向の高さを有する第１の要素と、第２のｚ方向の高さを有する少なくとも第２の要素とを与えることにより、液体／皮膚の接触及び／又は液体／皮膚の接触時間を低減することができる。これらの基材は開口部を有してもよい。第１のｚ方向の高さは、第２のｚ方向の高さよりも概ね高くてよい。かかる構造は、複数の高さを有する基材を与える。これらの立体的基材は、例えば排尿時に、液体が基材上に受容されて、第２のｚ方向の高さ（より低い）を有する第２の要素内に移動し、かつ／又は開口部内に、更に開口部を通って移動することを可能とすることによって、皮膚と接触する液体の量を少なくとも低減させ、かつ／又は液体／皮膚の接触時間を少なくとも低減することができる。別の言い方をすると、重力によって液体が、第２のｚ方向の高さ（より低い高さ）を有する第２の要素内に移動し、かつ／又は開口部内に、更に開口部を通って移動する間、第１のｚ方向の高さ（より高い）を有する第１の要素が皮膚と接触することができる。情報及び信ずるところによれば、かかる立体的基材は、皮膚上の液体の量を減らし、着用者により乾燥した、より快適な感触を与え、かつ／又は液体／皮膚の接触の持続性を低減するものである。第１のｚ方向の高さ（より高い）を有する第１の要素は、基材が液体を捕捉及び／又は分配システム及び／又は吸収性コア内に導く間に、皮膚と液体との間のスペーサーをもたらす機能を本質的に有する。
【０００７】
一実施形態では、吸収性物品用の多要素トップシートは、トップシートの外周の約８０％以上を形成する第１の個別の基材と、第２の個別の基材とを含み、第２の個別の基材の外周の約８０％以上が、第１の個別の基材と接合され、トップシートが、トップシートの全面積の約７５％以上の基材の単一層、及びトップシートの全面積の約２５％以下の基材の二重層を有し、基材の二重層が、第１の個別の基材と第２の個別の基材との重なり合い部分から形成され、第２の個別の基材が複数の凹部及び突起部を有し、複数の凹部及び突起部がともに、第２の個別の基材の第１の面上に第１の立体的表面を、また、基材の第２の面上に第２の立体的表面を形成し、突起部の大部分のものが、突起部高さ試験に基づいて約５００μｍ〜約４０００μｍのｚ方向の高さを有し、凹部の大部分のものが、隣の突起部の頂面から最も遠位の位置に開口部を画定し、凹部の大部分のものが、凹部高さ試験に基づいて約５００μｍ〜約２０００μｍのｚ方向の高さを有する。
【０００８】
別の実施形態では、吸収性物品用の多要素トップシートは、トップシートの外周の約８０％以上を形成する第１の個別の基材と、第２の個別の基材とを含み、第２の個別の基材の外周の約８０％以上が、第１の個別の基材と接合され、トップシートが、トップシートの全面積の約７５％以上の基材の単一層、及びトップシートの全面積の約２５％以下の基材の二重層を有し、基材の二重層が、第１の個別の基材と第２の個別の基材との重なり合い部分から形成され、第２の個別の基材が複数の凹部及び突起部を有し、複数の凹部及び突起部がともに、第２の個別の基材の第１の面上に第１の立体的表面を、また、基材の第２の面上に第２の立体的表面を形成し、突起部の大部分のものが、突起部高さ試験に基づいて約５００μｍ〜約４０００μｍのｚ方向の高さを有し、凹部の大部分のものが、隣の突起部の頂面から最も遠位の位置に開口部を画定し、凹部の大部分のものが、凹部高さ試験に基づいて約５００μｍ〜約２０００μｍのｚ方向の高さを有する。
【０００９】
別の実施形態では、吸収性物品は、吸収性物品用の多要素トップシートであって、トップシートの外周の約８０％以上を形成する第１の個別の基材と、第２の個別の基材とを有し、第２の個別の基材の外周の約８０％以上が、第１の個別の基材と接合され、トップシートが、トップシートの全面積の約７５％以上の基材の単一層、及びトップシートの全面積の約２５％以下の基材の二重層を有し、基材の二重層が、第１の個別の基材と第２の個別の基材との重なり合い部分から形成され、第２の個別の基材が複数の凹部及び突起部を有し、複数の凹部及び突起部がともに、第２の個別の基材の第１の面上に第１の立体的表面を、また、基材の第２の面上に第２の立体的表面を形成し、突起部の大部分のものが、突起部高さ試験に基づいて約５００μｍ〜約４０００μｍのｚ方向の高さを有し、凹部の大部分のものが、隣の突起部の頂面から最も遠位の位置に開口部を画定し、凹部の大部分のものが、凹部高さ試験に基づいて約５００μｍ〜約２０００μｍのｚ方向の高さを有する。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
本開示の非限定的な形態の以下の説明文を添付図面と併せて参照することで、本開示の上記の特徴及び他の特徴並びに利点、並びにそれらを実現する方法がより明らかとなり、また本開示自体のより深い理解が得られるであろう。
【図１】本開示に基づく、一部の層が部分的に取り除かれた、着用者側表面が観測者を向いた、吸収性物品の平面図である。
【図２】本開示に基づく、図１の２−２線に沿った吸収性物品の断面図である。
【図３】本開示に基づく、図２の２−２線に沿った吸収性物品の断面図であり、吸収性物品に液体が染み込んでいる。
【図４】本開示に基づく、一部の層が部分的に取り除かれた、着用者側表面が観測者を向いた、別の吸収性物品の平面図である。
【図５】本開示に基づく、図４の５−５線に沿った吸収性物品の断面図である。
【図６】本開示に基づく、一部の層が部分的に取り除かれた、図４の吸収性物品の吸収性コアの平面図である。
【図７】本開示に基づく、図６の７−７線に沿った吸収性コアの断面図である。
【図８】本開示に基づく、図６の８−８線に沿った吸収性コアの断面図である。
【図９】本開示に基づく、一部の層が切り取られた、着用者側表面が観測者を向いた、生理用ナプキンである吸収性物品の平面図である。
【図１０】本開示に基づく立体的な液体透過性基材を有する、着用者側表面が観測者を向いた吸収性物品の平面図である。
【図１１】本開示に基づく図１０の吸収性物品の斜視図である。
【図１２】本開示に基づく図１０の液体透過性基材の一部の拡大平面図である。
【図１３】本開示に基づく図１０の液体透過性基材の一部の別の拡大平面図である。
【図１４】本開示に基づく吸収性物品用のトップシート上に配置され、かつ／又はこれに接合された、立体的な液体透過性基材の概略図である。
【図１５】本開示に基づく吸収性物品用のトップシート上に配置され、かつ／又はこれに接合された、立体的な液体透過性基材の別の概略図である。
【図１６】本開示に基づく吸収性物品用のトップシート上に配置され、かつ／又はこれに接合された、立体的な液体透過性基材の別の概略図である。
【図１７】本開示に基づく、着用者側表面が観測者に面した、立体的な液体透過性基材の一部の正面図である。
【図１８】本開示に基づく図１７の立体的な液体透過性基材の一部の正面斜視図である。
【図１９】本開示に基づく、着用者側表面が観測者に面した、立体的な液体透過性基材の一部の別の正面図である。
【図２０】本開示に基づく図１９の液体透過性基材の一部の正面斜視図である。
【図２１】本開示に基づく、着用者側表面が観測者に面した、立体的な液体透過性基材の一部の背面図である。
【図２２】本開示に基づく図２１の立体的な液体透過性基材の一部の背面斜視図である。
【図２３】本開示に基づく、着用者側表面が観測者に面した、立体的な液体透過性基材の一部の別の背面図である。
【図２４】本開示に基づく図２３の液体透過性基材の一部の背面斜視図である。
【図２５】本開示に基づく液体透過性基材の断面図である。
【図２６】本開示の基材を形成するための例示的な１つのプロセスの概略図である。
【図２７】本開示に基づく、第１及び第２のロールの一部の相互に噛み合った係合状態の図である。
【図２８】本開示に基づく、第１のロールの一部の図である。
【図２９】本開示に基づく、第２のロールの一部の図である。
【図３０】本開示に基づく多要素トップシートの概略平面図である。
【図３１】図３０の多要素トップシートの概略断面図である。
【図３２】本開示に基づく多要素トップシートの概略平面図である。
【図３３】図３２の多要素トップシートの概略断面図である。
【図３４】本開示に基づく多要素トップシートの概略平面図である。
【図３５】図３４の多要素トップシートの概略断面図である。
【図３６】本開示に基づく多要素トップシートの概略平面図である。
【図３７】図３６の多要素トップシートの概略断面図である。
【図３８】本開示に基づく多要素トップシートの概略平面図である。
【図３９】本開示に基づく多要素トップシートの概略平面図である。
【図４０】本開示に基づく多要素トップシートの概略平面図である。
【図４１】本開示に基づく多要素トップシートの概略平面図である。
【図４２】本開示に基づく多要素トップシートの概略平面図である。
【図４３】本開示に基づく多要素トップシートの概略平面図である。
【図４４】本開示に基づく多要素トップシートの概略平面図である。
【図４５】本開示に基づく多要素トップシートの概略平面図である。
【図４６】本開示に基づく多要素トップシートの概略平面図である。
【図４７】図４６の多要素トップシートの概略断面図である。
【図４８】本開示に基づく多要素トップシートの概略平面図である。
【図４９】図４８の多要素トップシートの概略断面図である。
【図５０】本開示に基づく多要素トップシートの概略平面図である。
【図５１】図５０の多要素トップシートの概略断面図である。
【図５２】図５０の多要素トップシートの概略断面図である。
【図５３】本開示に基づく多要素トップシートの概略平面図である。
【図５４】図５３の多要素トップシートの概略断面図である。
【図５５】本開示に基づく多要素トップシートの概略平面図である。
【図５６】図５５の多要素トップシートの概略断面図である。
【図５７】図５５の多要素トップシートの概略断面図である。
【図５８】本開示に基づく多要素トップシートの概略平面図である。
【図５９】本開示に基づく多要素トップシートの概略平面図である。
【図６０】本開示に基づく多要素トップシートの概略平面図である。
【図６１】本開示に基づく多要素トップシートの概略平面図である。
【図６２】本開示に基づく多要素トップシートの概略断面図である。
【図６３】本開示に基づく多要素トップシートの概略断面図である。
【図６４】本開示に基づく多要素トップシートの概略断面図である。
【図６５】本開示に基づく多要素トップシートの概略断面図である。
【図６６】本開示に基づく吸収性物品の概略図である。
【図６７】本開示に基づく吸収性物品の概略図である。
【図６８】本開示に基づく吸収性物品の概略図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
本明細書に開示される立体的基材の構造、機能、製造、及び使用の原理についての全体的な理解を与えるため、本開示の様々な非限定的形態について以下に説明する。これらの非限定的な実施形態の１つ以上の例を添付の図面に示す。当業者であれば、本明細書に記載され、かつ添付の図面に示される立体的基材は非限定的な例示的形態であり、本開示の様々な非限定的形態の範囲は、特許請求の範囲によってのみ定義されるものである点は理解されるであろう。１つの非限定的な形態に関して図示又は説明される特徴は、他の非限定的な形態の特徴と組み合わせることができる。そのような改変及び変形は本開示の範囲に含まれるものとする。
【００１２】
序論
本明細書で使用するところの「吸収性物品」なる用語は、身体から排出される様々な液体（尿、月経分泌物、及び／又は排便の漏れ）又は身体排出物（一般的には固形排便）を吸収して閉じ込めるように着用者の身体に接触又は近接させて配置される、乳児、小児、又は成人用おむつ、成人用失禁用製品、トレーニングパンツ、生理用ナプキンなどの使い捨て製品のことを指す。一般的にこれらの吸収性物品は、トップシート、バックシート、吸収性コア、必要に応じて捕捉システム及び／又は分配システム（１乃至複数の層で構成することができる）を、典型的には他の構成要素とともに含み、通常は吸収性コアが、バックシートと捕捉及び／又は分配システムとの間、又はトップシートとバックシートとの間に少なくとも部分的に配置される。本開示の立体的な液体透過性基材を含む吸収性物品について、以下の説明文及び図面において、テープ付きおむつの１つ以上の構成要素の形態として更に説明する。しかし、説明におけるいかなる内容も、特許請求の範囲を制限するものと見なされるべきではない。したがって、本開示は、吸収性物品の任意の適当な形態に適用する（例えば、おむつ、トレーニングパンツ、成人用失禁製品、生理用ナプキン）。
【００１３】
本明細書で使用するところの「不織布ウェブ」なる用語は、摩擦及び／又は凝集及び／又は接着によって結合された、一方向に又はランダムに配向された繊維の製造シート、ウェブ、又は打延べ綿シートを意味し、紙、及び更なるニードル加工の有無を問わず、結束糸若しくはフィラメントを組み込んだ織り製品、編み製品、タフト加工品、ステッチボンド製品、又は湿式粉砕によるフェルト製品は含まない。繊維は、天然由来のものであっても人工起源のものであってもよく、ステープル若しくは連続フィラメントであっても、又はその場で形成されたものであってもよい。市販の繊維は、約０．００１ｍｍ未満から約０．２ｍｍ超の範囲の直径を有してもよく、短繊維（ステープル繊維又は細断繊維として知られる）、連続単繊維（フィラメント又はモノフィラメント）、連続フィラメントの無撚糸束（トウ）、及び連続フィラメントの撚糸束（ヤーン）などのいくつかの異なる形態によって提供されうる。不織布ウェブは、メルトブロー法、スパンボンド法、溶媒紡糸法、電界紡糸法、カーディング法、及びエアレイイング法などの多くのプロセスによって形成することができる。不織布ウェブの坪量は、通常は、グラム毎平方メートル（ｇ／ｍ２又はｇｓｍ）で表される。
【００１４】
本明細書で使用するところの「接合された」、「結合された」、又は「取り付けられた」なる用語は、ある要素を別の要素に直接取り付けることによって、その要素をその別の要素に直接取り付ける構成、及びある要素を中間部材に取り付けてから、その中間部材を別の要素に取り付けることによって、その要素をその別の要素に間接的に取り付ける構成を含む。
【００１５】
本明細書で使用するところの「機械方向」又は「ＭＤ」なる用語は、基材が製造される際の基材の移動方向と実質的に平行な方向である。「横断方向」すなわち「ＣＤ」は、ＭＤ方向にほぼ垂直な、基材によって概ね画定される平面内の方向である。
【００１６】
本明細書で使用するところの「親水性」なる用語は、Ｔｈｅ  Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｓｏｃｉｅｔｙ  Ｐｕｂｌｉｃａｔｉｏｎ「Ｃｏｎｔａｃｔ  Ａｎｇｌｅ，Ｗｅｔｔａｂｉｌｉｔｙ，ａｎｄ  Ａｄｈｅｓｉｏｎ」、（Ｒｏｂｅｒｔ  Ｆ．Ｇｏｕｌｄ編、１９６４年に版権付与）に従い、接触角が９０°以下であるような材料を指す。
【００１７】
本明細書で使用するところの「疎水性」なる用語は、Ｔｈｅ  Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｓｏｃｉｅｔｙ  Ｐｕｂｌｉｃａｔｉｏｎ「Ｃｏｎｔａｃｔ  Ａｎｇｌｅ，Ｗｅｔｔａｂｉｌｉｔｙ，ａｎｄ  Ａｄｈｅｓｉｏｎ」、（Ｒｏｂｅｒｔ  Ｆ．Ｇｏｕｌｄ編、１９６４年に版権付与）に従い、接触角が９０°以上であるような材料又は層を指す。
【００１８】
吸収性物品の概説
おむつ２０の形態の例示的な吸収性物品が図１〜３に示されている。図１は、例示的なおむつ２０の平らに広げられた状態の平面図であり、構造の一部分を切り欠き、おむつ２０の構造をより明瞭に示している。図１のおむつ２０の着用者側表面が観測者を向いている。本開示の立体的基材は、吸収性物品の１つ以上の構成要素として使用することができるものであり、おむつ２０は、あくまで例示の目的のみで示される。
【００１９】
吸収性物品２０は、液体透過性トップシート２４、液体不透過性バックシート２５、トップシート２４とバックシート２５との間に少なくとも部分的に配置された吸収性コア２８、及びバリアレッグカフ３４を含みうる。また、吸収性物品は、捕捉及び／又は分配システム（「ＡＤＳ」）５０を更に含んでもよく、これは示される例では、分配層５４及び捕捉層５２を含んでいるが、これらについては下記に更に詳述する。また、吸収性物品は、一般的にはトップシート及び／又はバックシートを介して吸収性物品のシャーシに接合された弾性要素３３を有し、おむつのシャーシと実質的に平らである弾性ガスケットカフ３２を含んでもよい。
【００２０】
これらの図はまた、物品の後縁部に向かって取り付けられ、吸収性物品の前部のランディングゾーン４４と協働するタブ４２からなる締着システムのような一般的なテープ付きおむつの構成要素を示している。吸収性物品はまた、例えば後側弾性腰部機構、前側弾性腰部機構、横方向バリアカフ（複数可）、及び／又はローションアプリケーションなど、図示されていない他の典型的な要素を含んでもよい。
【００２１】
吸収性物品２０は、前側腰部縁部１０、前側腰部縁部１０に長手方向に対向する後側腰部縁部１２、第１の側縁部３、及び第１の側縁部３に横方向に対向する第２の側縁部４を含んでいる。前側腰部縁部１０は、着用されるときにユーザーの前方に向かって置かれるように意図された物品の縁部であり、後側腰部縁部１２はその反対側の縁部である。この吸収性物品は、吸収性物品を平らに置き、図１のように上から見ると、前側腰部縁部１０の側面中間点から物品の後側腰部縁部１２の側面中間点へと延在し、かつ、長手方向軸８０に対して、物品を実質的に対称である２つの半分に分割している長手方向軸８０を有しうる。また、吸収性物品は、第１の側縁部３の長手方向中間点から第２の側縁部４の長手方向中間点まで延在する横方向軸９０を有してもよい。物品の長さＬは、前側腰部縁部１０から後側腰部縁部１２へと長手方向軸８０に沿って測定されうる。物品の幅Ｗは、第１側縁部３から第２側縁部４へと横方向軸９０に沿って測定されうる。本物品は、本明細書では、物品２０の前縁部１０から始まるＬの５分の２（２／５）の距離に長手方向軸上に配置されたポイントとして定義される股ポイントＣを含みうる。本物品は、前側腰部領域５、後側腰部領域６、及び股部領域７を含みうる。前側腰部領域５、後側腰部領域６、及び股領域７は、それぞれ、吸収性物品の長手方向の長さＬの１／３を画定する。
【００２２】
トップシート２４、バックシート２５、吸収性コア２８、及び他の物品構成要素は、種々の構成にて、例えば、特に糊付け又は熱エンボス加工によって組み立てられうる。例示的吸収性物品の構成は、概して、米国特許第３，８６０，００３号、同第５，２２１，２７４号、同第５，５５４，１４５号、同第５，５６９，２３４号、同第５，５８０，４１１号、及び同第６，００４，３０６号に記述されている。
【００２３】
吸収性コア２８は、少なくとも８０重量％、少なくとも９０重量％、少なくとも９５重量％、又は少なくとも９９重量％の超吸収性ポリマーを含む吸収性材料と、超吸収性ポリマーを封入するコアラップとから構成されうる。コアラップは、典型的には、２つの材料、基材、又はコアの上面に不織布材料１６及び底面に不織布材料１６’を備えうる。コアは、４つのチャネル２６、２６’及び２７、２７’として図１に示す１つ以上のチャネルを含んでもよい。チャネル２６、２６’、２７、及び２７’は必要に応じて設けられる要素である。代わりに、コアはチャネルを有さずともよく、又は任意の数のチャネルを有してもよい。
【００２４】
例示的吸収性物品のこれらの構成要素及び他の構成要素を、これから更に詳細に考察する。
【００２５】
トップシート
本開示では、トップシート（着用者の皮膚と接触して液体を受容する吸収性物品の部分）は、本明細書に述べられる１つ以上の立体的基材の一部、若しくは全体で形成することができ、かつ／又は、立体的基材が着用者の皮膚と接触するように、トップシート上に１つ以上の立体的基材を配置するか、かつ／又はトップシートに１つ以上の立体的基材を接合することができる。トップシートの（立体的基材以外の）他の部分が着用者の皮膚と接触してもよい。以下に一般的なトップシートについて説明するが、このトップシート２４又はその一部を、本明細書に述べられる立体的基材に置き換えることができる点は理解されよう。あるいは、立体的基材は、本明細書に述べるように、一般的なトップシート２４の上にストリップ又はパッチとして配置することもできる。
【００２６】
トップシート２４は、着用者の皮膚と接する吸収性物品の一部とすることができる。トップシート２４は、当該技術分野で既知のように、バックシート２５、コア２８、及び／又は他の任意の層に接合させることができる。通常、トップシート２４及びバックシート２５は、いくつかの箇所（例えば、吸収性物品の周辺部又はその近く）で互いに直接接合し、他の箇所では、物品２０の１つ以上の他の要素にこれらを直接接合することにより、共に間接的に接合している。
【００２７】
トップシート２４は、着用者の皮膚に対して順応性があり、柔軟な感触であり、非刺激性であってよい。更に、トップシート２４の一部又は全体は液体透過性であってよく、液体がその厚さを通して容易に透過しうる。適当なトップシートは、例えば、多孔質発泡体、網状発泡体、有孔プラスチックフィルム、あるいは天然繊維（例えば、木材繊維又は綿繊維）、合成繊維若しくはフィラメント（例えば、ポリエステル繊維、若しくはポリプロピレン繊維、若しくは二成分ＰＥ／ＰＰ繊維、又はそれらを混ぜたもの）、又は天然繊維と合成繊維との組み合わせの織布又は不織布材料などの幅広い範囲の材料から製造されてもよい。トップシート２４が繊維を含む場合、その繊維は、スパンボンド処理、毛羽立て加工、湿式処理、メルトブロー処理、水流交絡処理されてよく、又は当該技術分野において既知の別の方法で処理されてよい。スパンボンドポリプロピレンのウェブからなる適当なトップシート（親水性界面活性剤で局所的に処理されたもの）が、ノースカロライナ州シャーロット所在のポリマー・グループ社（Polymer Group, Inc.）により、Ｐ−１０の製品名で製造されている。
【００２８】
トップシート２４の任意の部分は、当該技術分野で一般的に開示されているローション及び／又はスキンケア組成物でコーティングされうる。トップシート２４はまた、抗菌剤を含むか、又は抗菌剤にて処理されてもよく、その一部の例は国際公開第９５／２４１７３号に開示されている。更に、トップシート２４、バックシート２５、又はトップシート若しくはバックシートのいずれかの部分には、より布に近い外観を持たせるためにエンボス加工及び／又はつや消し仕上げを施してもよい。
【００２９】
トップシート２４は、トップシートを通じた液体の浸透を助ける１つ以上の開口部を有することができる。少なくとも一次開口部のサイズは、所望の液体封入性能を達成するために重要である。一次開口部が小さすぎると、液体は、液体源と開口位置の位置合わせがよくないことが原因で、又は例えば開口部より大きい直径を有する漏れた糞便の塊が原因で、開口部を通過しない場合がある。開口部が大きすぎると、物品からの「再湿潤」により汚染される可能性のある皮膚面積が増加する。典型的には、おむつの表面の開口部の総面積は、約１０ｃｍ２〜約５０ｃｍ２、又は約１５ｃｍ２〜３５ｃｍ２の面積を有してもよい。開口部付きのトップシートの例は、ＢＢＡ  ＮＯＮＷＯＶＥＮＳ  ＳＩＭＰＳＯＮＶＩＬＬＥ社に譲渡された米国特許第６６３２５０４号に開示されている。典型的なおむつのトップシートは、約１０〜約５０ｇｓｍ又は約１２〜約３０ｇｓｍの坪量を有するが、他の坪量も本開示の範囲内である。
【００３０】
バックシート
バックシート２５は、概して、吸収性コア２８の衣類に面する表面に隣接して位置付けられ、その中に吸収して封じ込められた液体及び身体排出物がベッドシーツ及び下着などの物品を汚すのを防止する又は少なくとも阻害する、吸収性物品２０の部分である。バックシート２５は、典型的には、液体（例えば尿）に対して不透過性であるか、又は少なくとも実質的に不透過性である。バックシートは、例えば、約０．０１２ｍｍ〜約０．０５１ｍｍの厚さを有する熱可塑性フィルムなどの薄いプラスチックフィルムであるか、又はそれを含んでもよい。例示的なバックシートフィルムとしては、Ｒｉｃｈｍｏｎｄ，ＶＡを拠点とするＴｒｅｄｅｇａｒ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎによって製造され、ＣＰＣ２フィルムの商標で販売されるものが挙げられる。他の適当なバックシート材料としては、蒸気が吸収性物品２０から逃れるのを可能にする一方で液体がバックシート２５を通り抜けるのを防止するか又は少なくとも阻害する通気性材料を挙げることができる。例示的な通気性材料としては、織布ウェブ、不織布ウェブ、フィルム被覆された不織布ウェブなど複合材料、日本のＭｉｔｓｕｉ  Ｔｏａｔｓｕ  Ｃｏ．により、名称ＥＳＰＯＩＲ  ＮＯで製造され、Ｔｒｅｄｅｇａｒ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ（Ｒｉｃｈｍｏｎｄ，ＶＡ）によって、名称ＥＸＡＩＲＥで販売されているような微孔性フィルム、及びＨＹＴＥＬ  ｂｌｅｎｄ  Ｐ１８−３０９７の商品名にて、Ｃｌｏｐａｙ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ（Ｃｉｎｃｉｎｎａｔｉ，ＯＨ）により製造されているようなモノリシックフィルムを挙げることができる。
【００３１】
バックシート２５は、当該技術分野において既知のいずれかの付着方法によって、トップシート２４、吸収性コア２８、及び／又は吸収性物品２０の他のいずれかの要素に接合してよい。適当な取り付け方法は、トップシート２４を物品２０の他の要素に接合するための方法に関して上記で説明される。
【００３２】
吸収性物品の柔らかい衣類側表面を形成するように、外側カバー２３がバックシート２５の少なくとも一部又は全体を覆うことができる。外側カバー２３は、１つ以上の不織布材料で形成することができる。一例として、図２において外側カバー２３は破線で示されている。外側カバー２３は、機械的結合、接着剤による結合、又は他の適当な取り付け方法によってバックシート２５の少なくとも一部に接合することができる。
【００３３】
吸収性コア
本明細書で使用するところの「吸収性コア」なる用語は、吸収能力の大半を有し、吸収性材料と、その吸収性材料を封入するコアラップ又はコアバッグとからなる吸収性物品の構成要素を指す。「吸収性コア」という用語には、捕捉及び／又は分配システムも、コアラップ若しくはコアバッグの一体部分でないか又はコアラップ若しくはコアバッグ内に配置されない物品の他のいずれの構成要素も含まれない。吸収性コアは、コアラップ、述べられるような吸収性材料（例えば超吸収性ポリマー）、及び接着剤を含むか、これらから本質的に構成されるか、又はこれらから構成されうる。
【００３４】
吸収性コア２８は、多量の超吸収性ポリマー（本明細書では「ＳＡＰ」と略す）がコアラップ内に封入された吸収性材料を含んでもよい。ＳＡＰ含有量は、コアラップ内に包含された吸収性材料の７０重量％〜１００重量％、又は少なくとも７０重量％、７５重量％、８０重量％、８５重量％、９０重量％、９５重量％、９９重量％、又は１００重量％を示してもよい。コアラップは、吸収性コア内のＳＡＰの百分率を評価する目的では吸収性材料とは見なされない。コアは、ＳＡＰを含むか又は含まないエアフェルト又はセルロース繊維を更に含んでもよい。
【００３５】
「吸収性材料」とは、ＳＡＰ、セルロース系繊維及び合成繊維など、何らかの吸収特性又は液体保持特性を有する材料を意味する。通常、吸収性コアの作製に使用される糊剤は、吸収特性をまったく又はほとんど有さず、吸収性材料とは見なされない。ＳＡＰ含有量は、コアラップ内に包含された吸収性材料の８０重量％超、例えば少なくとも８５重量％、少なくとも９０重量％、少なくとも９５重量％、少なくとも９９重量％、更には最大１００重量％となりうる。これにより、通常は４０％〜６０％のＳＡＰと高含量のセルロース系繊維とを含む従来のコアと比較して、相対的に薄いコアが得られる。従来のコアもまた、本開示の範囲内である。吸収性材料は、詳細には、１５重量％未満、又は１０重量％未満の天然繊維、セルロース系繊維、又は合成繊維、５重量％未満、３重量％未満、２重量％未満、１重量％未満の天然繊維、セルロース系繊維、及び／又は合成繊維を含んでもよく、あるいは天然繊維、セルロース系繊維、及び／又は合成繊維を実質的に含まなくともよい。
【００３６】
図４〜５の吸収性物品２０の例示的な吸収性コア２８が、図６〜８に単独で示されている。吸収性コア２８は、前側部２８０と、後側部２８２と、前側部２８０及び後側部２８２を接合する２つの長手方向側部２８４、２８６とを含むことができる。吸収性コア２８はまた、概して平面である上面及び概して平面である底面を含みうる。コアの前側部２８０は、吸収性物品の前側腰部縁部１０に向けて配置されるように意図されるコアの側部である。コア２８は、図１においてのように平面図で上部から見て、吸収性物品２０の長手方向軸８０に実質的に対応する長手方向軸８０’を有してもよい。特定の吸収性物品では前側部にてより高い吸収性が要求されうるため、吸収性材料は、後側部２８２に向かうよりも前側部２８０に向かって、より多くの量が分配されてもよい。コアの前側部２８０及び後側部２８２は、コアの長手方向側部２８４及び２８６よりも短くてよい。コアラップは、吸収性コア２８の側部２８４、２８６に沿って少なくとも部分的に封止されうる２つの不織布材料、基材、積層体、又は他の材料１６、１６’によって形成されてもよい。コアラップは、吸収性コアラップから漏出する吸収性材料が実質的にないように、その前側部２８０、後側部２８２、及び２つの長手方向側部２８４、２８６に沿って少なくとも部分的に封止されうる。第１の材料、基材、又は不織布１６は、図７に示すように、コアラップを形成するために、第２の材料、基材、又は不織布１６’を少なくとも部分的に取り囲みうる。第１の材料１６は、第１及び第２の側縁部２８４及び２８６に近接する第２の材料１６’の一部分を取り囲みうる。
【００３７】
吸収性コアは、特にコアラップが２つ以上の基材から作製されている場合、例えば、コアラップ内のＳＡＰを不動化するのを助けるために、及び／又は、コアラップの一体化を確実にするために、接着剤を更に含んでもよい。接着剤は、例えばエイチ・ビー・フラー社（H.B. Fuller）により供給されるホットメルト接着剤であってよい。コアラップは、吸収性材料を内部に収容するのに厳密に必要となるよりも大きな面積へと延在してもよい。
【００３８】
様々なコア設計を有する比較的多量のＳＡＰを含有するコアは、米国特許第５，５９９，３３５号（Ｇｏｌｄｍａｎ）、欧州特許第１，４４７，０６６号（Ｂｕｓａｍ）、国際公開出願第９５／１１６５２号（Ｔａｎｚｅｒ）、米国特許公開第２００８／０３１２６２２Ａ１号（Ｈｕｎｄｏｒｆ）、及び国際公開出願第２０１２／０５２１７２号（Ｖａｎ  Ｍａｌｄｅｒｅｎ）に開示されている。
【００３９】
吸収性材料は、コアラップ内に存在する連続層であってもよい。あるいは、吸収性材料は、コアラップ内に封入された吸収性材料の個別のポケット又はストライプからなってもよい。第１の事例において、吸収性材料は例えば、吸収性材料の単一の連続層を適用することによって得られてもよい。吸収性材料の、特にＳＡＰの連続層はまた、不連続的な吸収性材料の塗布パターンを有する２つの吸収層を組み合わせることによって取得されてもよく、結果として得られる層は、例えば米国特許公開第２００８／０３１２６２２Ａ１号（Ｈｕｎｄｏｒｆ）で教示されるように、吸収性の粒状ポリマー材料を領域の全体にわたって実質的に連続的に分布している。吸収性コア２８は、第１の吸収層と、第２の吸収層とを含みうる。第１の吸収層は、第１の材料１６、及び１００％又はそれ未満のＳＡＰでありうる吸収性材料の第１の層６１を含んでもよい。第２吸収層は、第２の材料１６’、及び１００％又はそれ未満のＳＡＰでありうる吸収性材料の第２の層６２を含んでもよい。吸収性コア２８はまた、吸収性材料の各層６１、６２をそれぞれの材料１６又は１６’に、少なくとも部分的に接合させる繊維状熱可塑性接着剤材料５１を含みうる。一例として、これは図７及び図８に例示されており、ここで、第１及び第２のＳＡＰ層は、横断ストライプつまり「ランド区域」として適用されており、これらは、組み合される前に、それぞれの基材上の所望の吸収性材料堆積区域と同じ幅を有するものである。ストライプは、コア８０の長手方向軸に沿ってプロファイル化された秤量を提供するように、異なる量の吸収性材料（ＳＡＰ）を含んでもよい。第１の材料１６及び第２の材料１６’は、コアラップを形成しうる。
【００４０】
繊維状の熱可塑性接着剤材料５１は、ランド区域において少なくとも部分的に吸収性材料６１、６２と接触してもよく、及び接合領域において少なくとも部分的に材料層１６及び１６’と接触してもよい。これによって、長さ方向及び幅方向の寸法に比べて比較的薄い厚さの、それ自体は本質的に２次元構造である、熱可塑性接着剤材料５１の繊維層に、本質的に３次元の構造が付与される。それにより、繊維状の熱可塑性接着剤材料は、ランド区域において吸収性材料を被覆するようにキャビティを提供でき、それにより、１００％以下のＳＡＰでありうるこの吸収性材料を不動化する。
【００４１】
繊維層に使用される熱可塑性接着剤は、エラストマー特性を有しうるが、それにより、ＳＡＰ層上に繊維により形成されたウェブが、ＳＡＰが膨潤するにつれて延びることができるようになる。これらの種類のエラストマーホットメルト接着剤は、１９８８年３月１５日出願の米国特許第４，７３１，０６６号（Ｋｏｒｐｍａｎ）に、より詳細に記載されている。熱可塑性接着剤材料は、繊維として塗布されてもよい。
【００４２】
超吸収性ポリマー（ＳＡＰ）
本明細書で使用するところの「超吸収性ポリマー」（「ＳＡＰ」）は、遠心分離保水容量（ＣＲＣ）試験（ＥＤＡＮＡ法ＷＳＰ  ２４１．２−０５Ｅ）を使用して測定したとき、０．９％生理食塩水溶液を、重量の少なくとも１０倍吸収可能な架橋ポリマー材料である吸収性材料を指す。使用されるＳＡＰは、ＣＲＣ値２０ｇ／ｇ超、２４ｇ／ｇ超、２０〜５０ｇ／ｇ、２０〜４０ｇ／ｇ、又は２４〜３０ｇ／ｇを有してもよく、具体的には、上述の範囲内、及びその範囲中又はその範囲によって形成される任意の範囲内のすべての０．１ｇ／ｇの増分を列挙する。本開示で有用なＳＡＰとしては、非水溶性ではあるが大量の流体を吸収できる種々の水膨潤性ポリマーが挙げることができる。
【００４３】
超吸収性ポリマーは、乾燥状態において流動性があるように、粒子形態であってもよい。粒子状吸収性ポリマー材料は、ポリ（メタ）アクリル酸ポリマーから形成されうる。しかしながら、デンプン系の粒子状吸収性ポリマー材料も使用することができ、更に、ポリアクリルアミドコポリマー、エチレン無水マレイン酸コポリマー、架橋カルボキシメチルセルロース、ポリビニルアルコールコポリマー、架橋ポリエチレンオキシド、及びポリアクリロニトリルのデンプングラフトコポリマーも使用することができる。
【００４４】
ＳＡＰは多くの形状でありうる。用語「粒子」は、顆粒、繊維、フレーク、球体、粉末、小板、並びに超吸収性ポリマー粒子の、当業者に既知の他の形状及び形態を指す。ＳＡＰ粒子は、繊維の形状、すなわち細長い針状の超吸収性ポリマー粒子であってもよい。また、繊維は、織布でありうる長いフィラメントの形態であってもよい。ＳＡＰは、球状粒子であってもよい。吸収性コアは、１種以上のＳＡＰを含みうる。
【００４５】
大部分の吸収性物品の場合、着用者からの液体放出は、特におむつの場合、主に吸収性物品の前半部にて生じる。したがって、物品の前半部（前縁部と、前側腰部縁部１０又は後側腰部縁部１２からＬの１／２の距離に位置する横断線との間の領域によって定義される）は、コアの吸収能力の大部分を有することができる。したがって、ＳＡＰの少なくとも６０％、又はＳＡＰの少なくとも６５％、７０％、７５％、８０％若しくは８５％が吸収性物品の前半部に存在し、一方で、残りのＳＡＰが吸収性物品の後半部に配設されてもよい。あるいは、ＳＡＰの分配は、コアを通して一定でありうるか、又は、他の適当な分配を有しうる。
【００４６】
吸収性コアに存在するＳＡＰの合計量は、想定されるユーザーに応じて変動してもよい。新生児用のおむつは、乳幼児用、小児用又は成人用失禁おむつほどＳＡＰが必要でない場合がある。コア中のＳＡＰの量は、約５〜６０ｇ又は５〜５０ｇであってもよく、具体的には、上述の範囲内、及びその範囲中又はその範囲によって形成される任意の範囲内のすべての０．１ｇの増分を列挙する。ＳＡＰの堆積区域８（又は複数存在する場合は「少なくとも１つの」）内の平均ＳＡＰ坪量は、少なくとも５０ｇ／ｍ２、１００ｇ／ｍ２、２００ｇ／ｍ２、３００ｇ／ｍ２、４００ｇ／ｍ２、５００ｇ／ｍ２又はそれ以上でありうる。この平均坪量を算出するために、吸収性材料の堆積区域８に存在するチャネルの面積（例えば、２６、２６’、２７、２７’）は吸収性材料の堆積区域から推定される（deduced from）。
【００４７】
コアラップ
コアラップは、吸収性材料の周りで折り重ねられた単一の基材、材料又は不織布から作製されてもよく、又は互いに付着される２つ（又はそれ以上）の基材、材料又は不織布を備えてもよい。典型的な取り付けは、いわゆるＣラップ及び／又はサンドイッチラップである。Ｃラップにおいて、例えば、図２及び図７に示すように、一方の基材の長手縁部及び／又は横断縁部が他方の基材に折り重ねられて、フラップを形成する。これらのフラップは次いで、通常は糊付けによって、他方の基材の外部表面に結合される。
【００４８】
コアラップは、吸収性材料を受容及び包含するのに好適な任意の材料によって形成されうる。従来のコアを生産するのに使用される典型的な基材材料、特に紙、ティッシュ、フィルム、織布若しくは不織布、又はこれらのいずれかの積層体若しくは複合体を用いることができる。
【００４９】
基材は、空気透過性（液体又は流体透過性であることに加えて）であってもよい。したがって、本明細書において有用なフィルムは、微小孔を含みうる。
【００５０】
コアラップは、コアから漏出する吸収性材料が実質的にないように、吸収性コアの全側部に沿って、少なくとも部分的に封止されうる。「吸収性材料が実質的にない」とは、コアラップから漏出する吸収性材料が５重量％未満、２重量％未満、１重量％未満、又は約０重量％であることを意味する。「封止」という用語は、広義に理解されるべきである。封止は、コアラップの縁部全体に沿って連続的である必要はないが、線上に離間配置された一連の封止点によって形成されるなど、コアラップの部分又は全体に沿って不連続であってもよい。封止は、糊付け及び／又は熱結合によって形成されうる。
【００５１】
コアラップが２つの基材１６、１６’によって形成される場合は、４つの封止を使用して、吸収性材料６０をコアラップ内に封入しうる。例えば、第１の基材１６は、コアの一面に（図では上面として示される）配置されていてもよく、コアの反対の底面を少なくとも部分的に包み込むようにコアの長手方向の縁部の周りに延在する。第２の基材１６’は、第１の基材１６の包み込まれたフラップと吸収性材料６０との間に存在してもよい。強力な封止をもたらすために、第１の基材１６のフラップを第２の基材１６’に糊付けしてもよい。このいわゆるＣラップ構造は、サンドイッチ封止（sandwich seal）と比較して、湿潤負荷状態（wet loaded state）での耐破裂性を向上させるなどの利益を提供することができる。コアラップの前側部及び後側部も、その後、第１の基材及び第２の基材を互いに糊付けすることによって封止されてもよく、コアの周辺部の全体にわたる吸収性材料の完全な封入をもたらしうる。コアの前側及び後側については、第１及び第２の基材が延在し、及び実質的に平面の方向で共に接合されうることで、これらの縁部に対していわゆるサンドイッチ構成体を形成しうる。いわゆるサンドイッチ構成体では、第１及び第２の基材はまた、コアの全側部上で外向きに延在することができ、また、典型的には糊付け及び／又は熱／圧力結合によって、コアの周辺部の全体又は部分に沿って平坦に又は実質的に平坦に封止されうる。１つの例においては、第１及び第２の基材のどちらも特定の形状を有する必要がないため、製造を簡易にするため矩形に切断されてもよいが、その他の形状も本開示の範囲内である。
【００５２】
また、コアラップは、小包ラップにおいて見られるように吸収性材料を封入し、かつコアの前側及び後側並びに一方の長手方向封止部に沿って封止されうる単一の基材によって形成されてもよい。
【００５３】
ＳＡＰ堆積区域
吸収性コアの上面から見られるように、吸収性材料の堆積区域８は、コアラップ内の吸収性材料６０によって形成される層の外周によって画定されうる。吸収性材料の堆積区域８は、様々な形状、特に、いわゆる「犬の骨」又は「砂時計」形状を有してもよく、この形状は、コアの中央又は「股」領域に向かうその幅に沿って先細りしていることを示す。このように、吸収性材料の堆積区域８は、図１に示すように、吸収性物品の股領域内に置かれるように意図されたコアの区域において、比較的狭い幅を有しうる。これにより、更に良好な着用感がもたらされうる。また、吸収性材料堆積区域８は、概して、例えば、図４〜図６に示す通り、矩形であってもよいが、長方形、「Ｔ」、「Ｙ」、「砂時計」又は「犬の骨」形状など他の堆積区域も、本開示の範囲内である。吸収性材料は、比較的高速でＳＡＰを比較的正確に堆積させうる任意の適当な技術を使用して堆積することができる。
【００５４】
チャネル
吸収性材料の堆積区域８は、少なくとも１つのチャネル２６を備えてもよく、物品８０の長手方向（すなわち、長手方向ベクター要素を有する）に少なくとも部分的に配向されている。他のチャネルは、少なくとも一部横方向（すなわち、側部ベクトル要素を有する）又は任意の他の方向に配向されてもよい。以下で複数形の「チャネル（channels）」は、「少なくとも１つのチャネル」を意味するために用いられる。チャネルは、物品の長手方向軸８０上に突き出る、物品の長さＬの少なくとも１０％である長さＬ’を有してもよい。チャネルは、様々な方式で形成されうる。例えば、チャネルは、吸収性材料、特にＳＡＰを実質的に含まない又は含まないものとなりうる吸収性材料堆積区域８内のゾーンによって形成されてもよい。それに加えてあるいはそれに代わって、チャネル（複数可）はまた、吸収性材料の堆積区域８を介して、コアラップの上側をコアラップの下側に連続的に又は不連続的に結合することによって形成されてもよい。チャネルは連続的であってよいが、チャネルが断続的でありうることも考えられる。捕捉−分配システム若しくは層５０、又は物品の別の層がまたチャネルを備えてもよく、そのチャネルは、吸収性コアのチャネルに対応していても、対応していなくてもよい。
【００５５】
いくつかの場合では、長手方向に延在する２つのチャネル２６、２６’を有する図１に示すように、チャネルは、吸収性物品の股点Ｃ又は横方向軸６０と少なくとも同じ長手方向の高さに存在しうる。チャネルはまた、股領域７から延在してもよく、又は物品の前側腰部領域５及び／若しくは後側腰部領域６に存在してもよい。
【００５６】
吸収性コア２８はまた、３つの以上のチャネル、例えば少なくとも３つ、少なくとも４つ、少なくとも５つ、又は少なくとも６つ以上のチャンネルを備えてもよい。短いチャネルも、図１の一対のチャネル２７、２７’によって表される通り、物品の前部に向かって、例えば、コアの後側腰部領域６又は前側腰部領域５内に存在しうる。チャネルは、長手方向軸８０に対して対称的に配置されたか、又は別の方法にて配置された一対又は複数対のチャネルを含んでもよい。
【００５７】
チャネルは、吸収性材料の堆積区域が矩形である場合、チャネルが非矩形（形状）のコアを使う利点が少なくなるまでコアの可撓性を向上できるため、吸収性コア内において特に有用でありうる。無論、チャネルは、ある形状を有する堆積区域を有するＳＡＰの層にも存在してもよい。
【００５８】
チャネルは、長手方向にかつ長手方向軸に平行に完全に配向しうるか、又は横断方向にかつ横方向軸に平行に完全に配向しうるが、少なくとも一部が湾曲していてもよい。
【００５９】
流体漏出の危険性を低減するために、長手方向の主要チャネルは、吸収性材料の堆積区域８の縁部のいずれかに達するまでは延在していなくてもよく、また、このため、コアの吸収性材料の堆積区域８内に完全に包囲されてもよい。チャネルと吸収性材料の堆積区域８の最も近い縁部との間の最小距離は、少なくとも５ｍｍであってよい。
【００６０】
チャネルは、その長さの少なくとも一部に沿って幅Ｗｃを有しうるが、この幅Ｗｃは、例えば、少なくとも２ｍｍ、少なくとも３ｍｍ、少なくとも４ｍｍ、最大で例えば２０ｍｍ、１６ｍｍ、又は１２ｍｍである。チャネルの幅は、実質的にチャネルの全長にわたって一定であってもよく、又はその長さに沿って変動してもよい。チャネルが、吸収性材料の堆積区域８内の吸収性材料非存在ゾーンによって形成される場合、チャネルの幅は、材料非存在ゾーンの幅であると見なされ、チャネル内にコアラップが存在する可能性は無視される。チャネルが吸収性材料非存在ゾーンによって形成されるのではなく、例えば主として、吸収性材料ゾーンを通じたコアラップの結合によって形成される場合、チャネルの幅はこの結合部の幅となる。
【００６１】
チャネルの少なくとも一部又はすべてが耐久性チャネルであってもよく、それの意味するところは、それらの一体性が、乾燥状態及び湿潤状態の両方で少なくとも部分的に保たれるということである。耐久性チャネルは、例えば、接着材料の繊維性層、又はチャネルの壁内の吸収性材料と基材との粘着を補助する構成糊剤など、１つ以上の接着材料を提供することにより得られてもよい。耐久性チャネルはまた、特に、コアラップの上側と下側（例えば、第１の基材１６と第２の基材１６’）とを、及び／又はトップシート２４をバックシート２４に、チャネルを介して互いに結合することによって形成されてもよい。典型的には、チャンネルを介してコアラップの両側又はトップシートとバックシートとを結合するために接着剤が使用されうるが、圧力結合、超音波結合、熱結合、又はそれらの組み合わせなど、他の既知のプロセスによって結合されうる。コアラップ又はトップシート２４及びバックシート２５は、チャネルに沿って連続して結合されうるか、又は断続的に結合されうる。チャネルは有利にも、吸収性材料が流体で完全に満たされた場合に、少なくともトップシート及び／又はバックシートを通じて依然として視認可能であるか、又は視認可能となりうる。これは、膨張しないように、チャネルがＳＡＰを実質的に含まないようにすること、及び湿潤したときにチャネルが閉鎖しないように、チャネルを十分に大きくすることで実現しうる。更に、チャネルによる、コアラップとそれ自体との結合又はトップシートとバックシートとの結合は、有利になりうる。
【００６２】
バリアレッグカフ
吸収性物品は、一対のバリアレッグカフ３４を備えてもよい。それぞれのバリアレッグカフは、物品に結合される一片の材料によって形成することができるため、吸収性物品の着用者側表面から上方向に延在することができ、また、着用者の胴及び脚の接合部近位で液体及び他の身体排出物の改良された封じ込めをもたらすことができる。バリアレッグカフは、トップシート２４及び／又はバックシート２５に直接的に又は間接的に接合される近位縁６４及び自由末端縁６６とによって範囲を定められ、着用者の皮膚と接触し、封止を形成することが意図される。バリアレッグカフ３４は、長手方向軸８０の両側で、吸収性物品の前側腰部縁部１０と後側腰部縁部１２との間を少なくとも部分的に延び、股点（Ｃ）又は股領域の高さに少なくとも存在する。バリアレッグカフは、近位縁６４で、例えば、糊付け、融合結合、又は他の適当な結合プロセスの組み合わせによってなされうる結合６５によって物品のシャーシと接合されうる。近位側縁部６４での結合６５は、連続的又は断続的であってもよい。レッグカフの隆起区間に最も近い結合６５は、レッグカフの立ち上がり区間の近位縁６４の範囲を定める。
【００６３】
バリアレッグカフは、トップシート２４若しくはバックシート２５と一体であるか、又は、物品のシャーシに接合された別個の材料であってもよい。各バリアレッグカフ３４は、より良好な封止を提供するように、自由末端縁６６に近接して１つ、２つ、又はそれ以上の弾性ストリング３５を備えうる。
【００６４】
物品は、バリアレッグカフ３４に加えて、ガスケットカフ３２を備えていてよく、このガスケットカフ３２は、吸収性物品のシャーシ、特にトップシート２４及び／又はバックシート２５に接合され、かつバリアレッグカフに対して外側に配置される。ガスケットカフ３２は、着用者の大腿の周りにより優れた封止をもたらすことができる。各ガスケットレッグカフは、脚部開口部領域のトップシート２４とバックシート２５との間の吸収性物品のシャーシに１つ以上の弾性ストリング又は弾性要素３３を含みうる。バリアレッグカフ及び／又はガスケットカフの全体又は一部を、ローション又は別のスキンケア組成物で処理してもよい。
【００６５】
捕捉−分配システム
本開示の吸収性物品は、捕捉−分配システム又はシステム５０（「ＡＤＳ」）を備えてもよい。ＡＤＳの１つの機能は、効率的な方式で流体の１つ以上を迅速に捕捉し、それを吸収性コアに分配することである。ＡＤＳは、１つ、２つ、又はそれ以上の層を備えてもよく、それらの層は一体の層を形成してもよく、あるいは互いに付着されうる個別の層として残っていてもよい。１つの例において、ＡＤＳは、２つの層、つまり、吸収性コアとトップシートとの間に配置される分配層５４と捕捉層５２とを備えうるが、本開示はそのように限定されない。
【００６６】
ＡＤＳは液体の捕捉及び分配を緩慢にしうるために、ＳＡＰを含みうる。適当なＡＤＳの例は、例えば、国際出願公開第２０００／５９４３０号（Ｄａｌｅｙ）、同第９５／１０９９６号（Ｒｉｃｈａｒｄｓ）、米国特許第５，７００，２５４号（ＭｃＤｏｗａｌｌ）及び国際出願公開第０２／０６７８０９号（Ｇｒａｅｆ）に記述されている。
【００６７】
１つの例では、ＡＤＳが設けられずともよく、又は分配層のみ、又は獲得層のみのように一層のみのＡＤＳが設けられてもよい。本開示の立体的な液体透過性基材の１つがトップシートの一部又は全体として用いられるか、又はトップシート上に配置される場合、液体透過性基材の乾燥度性能は、一層のみのＡＤＳが存在するか又はＡＤＳの層が存在しない場合に向上しうる。これは、液体（例えば尿）が液体透過性基材を通って吸収性コア２８内に、及び／又は１層のＡＤＳ内に直接、容易に吸い上げられることによるものである。
【００６８】
分配層
ＡＤＳの分配層は、少なくとも５０重量％の架橋セルロース繊維を含みうる。架橋セルロース繊維は捲縮されるか、撚り合わされるか、若しくはカールされてもよく、又は、捲縮、撚り合わせ、及びカールを含むそれらの組み合わせであってもよい。この種類の材料は、米国特許出願公開第２００８／０３１２６２２  Ａ１号（Ｈｕｎｄｏｒｆ）に開示されている。架橋セルロース繊維は、製品パッケージ内の圧縮に対して、又は、例えば、着用者の重量下での使用状況下において、第１の吸収層に対して、高い復元力、及びそれ故高い耐性を付与する。これにより、コアに、高い空隙容積、透過性、及び液体吸収作用が付与されるので、漏れが減り、乾燥状態が改善されうる。
【００６９】
本開示の架橋セルロース繊維を含む分配層は、他の繊維を含んでもよいが、この層は、有利にも、層の重量に対して、少なくとも５０％、又は６０％、又は７０％、又は８０％、又は９０％、又は更には最大１００％の架橋セルロース繊維（架橋剤を含む）を含んでもよい。このような架橋セルロース繊維の混合層の例は、約７０重量％の化学架橋セルロース繊維、約１０重量％のポリエステル（ＰＥＴ）繊維、及び約２０重量％の未処理のパルプ繊維を含みうる。別の例では、架橋セルロース繊維の層は、化学架橋セルロース繊維を約７０重量％、リヨセル繊維を約２０重量％、及びＰＥＴ繊維を約１０重量％含んでもよい。更に別の例では、層は、化学架橋セルロース繊維を約６８重量％、未処理のパルプ繊維を約１６重量％、及びＰＥＴ繊維を約１６重量％含んでもよい。更に別の例では、架橋セルロース繊維の層は、化学架橋セルロース繊維を約９０〜約１００重量％含んでもよい。
【００７０】
捕捉層
ＡＤＳ  ５０は、捕捉層５２を備えてもよい。捕捉層は、分配層５４とトップシート２４との間に配設されてもよい。捕捉層５２は、スパンボンド、メルトブローン、及び更にスパンボンドされた層、又は、それとは代わりに、カーディングを施されたステープル繊維の化学接合された不織布を含む、親水性ＳＭＳ又はＳＭＭＳ材料など、不織布材料であってもよく、又はそれを含んでもよい。不織布材料は、ラテックス結合されてもよい。
【００７１】
上述した第１の捕捉層に加えて、更なる獲得層が使用されてもよい。例えば、組織層が、第１の獲得層と分配層との間に置かれてもよい。組織は、上述した獲得層と比較して、毛管現象による分配特性を向上させうる。
【００７２】
締結システム
吸収性物品は締結システムを含んでもよい。この締結システムは、テープ付きおむつでは一般的であるように、吸収性物品の周囲に横方向の張力を与えて、着用者において吸収性物品を保持するために使用されうる。トレーニングパンツ物品のウエスト領域は既に結合されているので、この締結システムはこれらの物品には必須ではない場合もある。締結システムは、例えば、テープタブ、フックとループの締結要素、タブ及びスロットのような係合締結具、バックル、ボタン、スナップ、及び／又は雌雄同体締結要素などの締結具を含んでよいが、他の適当ないかなる締結機構も、本開示の範囲内でもある。通常、ランディング区域４４は、締結具が取り外し可能に取り付けられるように、前側腰部領域５の衣類に面する表面に設けられる。
【００７３】
前部耳部及び後部耳部
吸収性物品は、前部耳部４６及び後部耳部４０を含んでよい。耳部は、サイドパネルとして、トップシート２４及び／又はバックシート２６から形成されるなど、シャーシの一体部分であってもよい。あるいは、図１に表すように、耳部は、糊付け、熱エンボス加工及び／又は圧力結合により付着される分離型要素であってもよい。後部耳部４０は、ランディングゾーン４４にタブ４２の付着が簡易に行えて、かつ着用者の腰部周りにテープ付きおむつが適所に維持されるように伸縮可能であってもよい。また、後耳部４０は、より快適かつ体に巻き付くようなフィット感を提供するように弾性又は伸長可能であってもよいが、そのフィット感は、こうした弾性のある耳部によって吸収性物品の側部が拡張及び収縮することができるため、最初に吸収性物品を着用者に対して適合するようにフィットさせ、吸収性物品が液体又は他の身体排出物で満たされてから相当後でも着用している間中このフィット感を維持することによるものである。
【００７４】
弾性腰部機構
吸収性物品２０はまた、改善したフィット性及び封じ込めを提供する上で役立つ、少なくとも１つの弾性ウエスト機構（図示せず）を備えうる。弾性ウエスト機構は、一般に、弾性的に伸縮して着用者のウエストに動的にフィットするように意図される。この弾性腰部機構は、吸収性コア２８の少なくとも一方の腰部縁部から少なくとも長手方向に外側に延び、吸収性物品の末端縁部の少なくとも一部を概ね形成する。使い捨ておむつは、２つの弾性腰部機構を有するように構成されうるが、一方は、前側腰部領域に定置され、他方は、後側腰部領域に定置される。
【００７５】
各層間の関係
通常、隣接する層及び構成要素は、層の表面の全体若しくは一部へのスロットコーティング若しくは吹き付けによる接着剤コーティング、熱結合、圧力結合、又はそれらの組み合わせなど、従来の結合法を用いて互いに接合されうる。この結合は、明確にかつ読みやすくするために、図には示されていないが（トップシート２４とのレッグカフ６５の隆起要素間の結合を除く）、物品の層同士の結合は、別段に除外されない限り、存在すると見なされるべきである。接着剤は、バックシート２５とコアラップとの間で、種々の層の接着性を改善するために使用されうる。糊剤は、当該技術分野で既知の任意の適当なホットメルト糊剤であってよい。
【００７６】
生理用ナプキン
本開示の立体的基材は、生理用ナプキンのトップシートの一部を形成するか、トップシートを形成するか、二次的トップシートの一部若しくは全体を形成するか、又はトップシートの少なくとも一部の上に配置するか若しくはこれと接合することができる。図９を参照すると、吸収性物品は生理用ナプキン３００を含みうる。生理用ナプキン３００は、液体透過性トップシート３１４と、液体不透過性又は実質的に液体不透過性のバックシート３１６と、吸収性コア３０８とを含みうる。吸収性コア３０８は、吸収性コア２８に関して本明細書で説明する特徴部のいずれか又はすべてを有し、いくつかの形態では、先に開示した獲得−分配システムの代わりに二次的トップシートを有しうる。また、生理用ナプキン３００は、生理用ナプキン３００の長手方向軸３８０に対して外向きに延在する羽根３２０を含んでもよい。生理用ナプキン３００はまた、横方向軸３９０を含みうる。羽根３２０は、トップシート３１４、バックシート３１６、及び／又は吸収性コア３０８に接合されていてもよい。生理用ナプキン３００はまた、前縁部３２２と、前縁部３２２と長手方向で対向する後縁部３２４と、第１の側縁部３２６と、第１の側縁部３２６と長手方向で対向する第２の側縁部３２８とを含みうる。長手方向軸３８０は、前側腰部縁部３２２の中点から後縁部３２４の中点まで延在しうる。横方向軸３９０は、第１の側縁部３２６の中点から第２の側縁部３２８の中点まで延在しうる。生理用ナプキン３００は、例えば二次的トップシート３１９などの当該技術分野では一般的に周知であるような、生理用ナプキンに一般的に見られる追加の特徴部を備えてもよい。
【００７７】
立体的基材
本開示の立体的な液体透過性基材は、第１のｚ方向の高さを有する第１の要素（例えば突起部）と、第２のｚ方向の高さを有する少なくとも第２の要素（例えばランド区域）とを有する基材からなるものとすることができる。基材は複数の開口部を更に有してもよい。基材は、少なくとも第３のｚ方向の高さを有する少なくとも第３の要素を更に有してもよい。このような構造のため、液体は着用者の皮膚から離れる方向に速やかに移動され、主として第１のｚ方向の高さを有する第１の要素が着用者の皮膚と接触したままとなることにより、着用者により乾いた感じを与える。液体は、重力又は毛管勾配によって第２のｚ方向の高さを有する第２の要素内に、かつ／又は開口部内に、更に開口部を通って流れることによって、吸収性物品内に吸収される。本開示の立体的基材を提供することにより、液体／皮膚の接触、及び液体が着用者の皮膚と接触する時間を低減させることができる。更に、第１のｚ方向の高さを有する第１の要素は、液体が吸収性物品中に吸収される間、液体と着用者の皮膚との間のスペーサーとして機能することができる。
【００７８】
図１０〜１３を参照すると、立体的な液体透過性基材４００（本明細書では、立体的基材又は液体透過性基材と呼ぶ）が、吸収性物品４０２上に示されている。図１０は、着用者側表面が観測者に面した吸収性物品４０２の平面図である。図１１は、着用者側表面が観測者に面した吸収性物品４０２の斜視図である。図１２は、着用者側表面が観測者に面した吸収性物品上の液体透過性基材４００の一部の平面図である。図１３は、着用者側表面が観測者に面した吸収性物品４０２上の液体透過性基材４００の一部の別の平面図である。
【００７９】
１つの形態では、液体透過性基材４００又は本明細書に述べられる他の液体透過性基材は、吸収性物品４０２のトップシート上に配置されるかかつ／又はトップシートに接合されたパッチ又はストリップを含みうる。パッチ又はストリップは、トップシートに結合するか、接着剤によってトップシートに接着するか、トップシートに常温圧接するか、トップシートに超音波接合するか、かつ／又は他の形でトップシートに接合することができる。あるいは、本開示の液体透過性基材は、トップシート（例えばトップシート２４）を含むか、トップシートの全体を形成するか、又はトップシートの一部を形成することがきる。また、トップシート２４は、１つ以上の本開示の液体透過性基材のみで構成されてもよい。異なる構成のいずれにおいても、本開示の液体透過性基材は、吸収性物品の着用者側表面の少なくとも一部を形成し、着用者の皮膚と少なくとも部分的に接触することを意図している。
【００８０】
図１４〜１６を参照すると、パッチ又はストリップの形態でトップシート２４に接合された液体透過性基材４００又は本明細書に述べられる他の液体透過性基材は、機械横断方向の幅Ｗ１を有してよく、一方、トップシート２４は機械横断方向の幅Ｗ２を有してよい。Ｗ１は、幅Ｗ２よりも小さいか、これと同じであるか、これとほぼ同じであるか、又はこれよりも大きくてよい（図示せず）。幅Ｗ１は、液体透過性基材の長手方向の長さ全体にわたって変化しても一定であってもよい。引き続き図１４〜１６を参照すると、パッチ又はストリップの形態の液体透過性基材４００又は本明細書に述べられる他の液体透過性基材は機械方向の長さＬ１を有してよく、一方、トップシート２４は機械方向の長さＬ２を有することができる。Ｌ１は、長さＬ２よりも小さいか、これと同じであるか、これとほぼ同じであるか、又はこれよりも大きくてよい（図示せず）。長さＬ１は、液体透過性基材の幅Ｗ１全体にわたって変化しても一定であってもよい。図１４〜１６には示されていないが、トップシート２４及び液体透過性基材の長さと幅は、同じか又はほぼ同じであってもよい。
【００８１】
液体透過性基材４００のパッチ又はストリップは図１４〜１６では長方形のものとして示されているが、本開示の液体透過性基材は、前方／後方に輪郭形成された形状（すなわち前方により広い、後方により広い、及び／又は股部でより狭い）、正方形、卵形、又は他の適当な形状などの他の任意の適当な形状を有してもよい。液体透過性基材４００の側縁部４０４及び／又は端縁部４０６は、液体透過性基材４００に美的に好ましい外観を与えるために１つ以上の円弧状部分、設計、及び／又は形状がそこから切り取られてもよい。一方の側縁部４０４は、トップシート２４の長手方向軸４０８を中心として他方の側縁部４０４と対称又は非対称であってよい。同様に、一方の端縁部４０６は、トップシート２４の横方向軸４１０を中心として他方の側縁部４０６と対称又は非対称であってよい。
【００８２】
液体透過性基材４００は１つ以上の層を有することができる。複数の層が設けられる場合、各層同士は、機械的結合、接着剤による結合、圧力結合、熱結合、両方の層を通じて加熱空気を流すこと、又は他の接合方法によって互いに接合されるか、又は互いに接着されることで多層基材４００を形成する。あるいは、層は、第１の種類及び第２の種類のステープル繊維に対して第１及び第２のカーディング操作、又は添加剤を含むスパンボンド積層ポリマーフィラメントの２つの連続したビームなどの連続した繊維堆積工程で形成されてもよい。第１の層を１つ以上の疎水性材料で構成するか、又は完全に疎水性とすることができ、第２の層を１つ以上の親水性材料で構成するか又は完全に親水性とすることができる。一方の層を疎水性材料で構成し、他方の層を親水性材料で構成する代わりに、一方の層を他方の層を構成する材料よりも疎水性又は親水性が高い材料で構成してもよい（例えば両方の層が親水性であるが一方の層の親水性がより高いか、又は両方の層が疎水性であるが一方の層の疎水性がより高い）。第１の層を疎水性層として構成し、第２の層を親水性層として構成するか、又はその逆とすることができる。第１の層を、吸収性物品の着用者側表面の一部又は全体として用いることができる。あるいは、第２の層を、吸収性物品の着用者側表面の一部又は全体として用いることもできる。
【００８３】
第１の層（又は着用者側の層）を疎水性材料で構成する理由は２つある。第１に、液体透過性基材に開口部が形成される場合、疎水性層は親水性の第２の層ほど多くの液体を保持しないため、着用者の皮膚と直接接触する液体（例えば尿）が少なくなることである。第２に、第１及び第２の層の突起部（後述する）が、液体透過性基材の着衣側の面にＡＤＳ又はコアと直接接触しない中空部分又はアーチを概ね形成することによって、液体が中空のアーチ内に捕捉されることである。ＡＤＳ又はコアへの中空のアーチの良好な接続性がなければ、液体透過性基材がより多くの液体を保持して、着用者に濡れて感じられる可能性がある。しかしながら、疎水性の第１の層が設けられることにより、中空のアーチ内に吸い上げられた液体は大部分が衣類側の、又は液体透過性基材下向きの親水性面上に存在することになるため、第１の疎水性層はより乾燥した状態に保たれる。原理的には、これは、第１の層から第２の層に向かう親水性又は毛管勾配によって実現することができる（例えば第２の層内の同じ親水性（すなわち液体との接触角）を有するより微細な繊維により）。基材の開口部は、第１の疎水性層の存在にもかかわらず、初期の速やかな液体の流れ（裏抜け）を可能とする重要な役割を担うことができる。したがって、第１の疎水性層は、突起部、中空のアーチ、及び開口部と協働して、液体透過性基材の着用者側表面上の濡れ感を低減する。他の場合では、第２の層を着用者側表面の一部として用いることができる。
【００８４】
第１の層は、複数の第１の繊維及び／又はフィラメント（以下、まとめて繊維と呼ぶ）で構成することができる。複数の第１の繊維は、サイズ、形状、組成、デニール、繊維直径、繊維長さ、及び／又は重量が同じか、ほぼ同じか、又は異なる繊維で構成されうる。第２の層は、複数の第２の繊維で構成されうる。複数の第２の繊維は、サイズ、形状、組成、デニール、繊維直径、繊維長さ、及び／又は重量が同じか、ほぼ同じか、又は異なる繊維で構成されうる。複数の第１の繊維は、複数の第２の繊維と同じか、ほぼ同じか、又は異なっていてよい。更なる層は、同じか又は異なる構成を有してよい。
【００８５】
第１の層及び／又は第２の層は、シースとコアを有する２成分繊維を構成することができる。シースはポリエチレンで構成し、コアはポリマーエチレンテレフタラート（ＰＥＴ）で構成することができる。シース及びコアは、当業者には周知の他の任意の適当な材料で構成してもよい。シース及びコアは、繊維の重量にして繊維の約５０重量％をそれぞれ構成してよいが、他の変例（例えばシース６０％とコア４０％、シース３０％とコア７０％など）も本開示の範囲内である。第１及び／又は第２の層を構成する２成分繊維又は他の繊維は、約０．５〜約４、約１．０〜約３、約１．５〜約２．５、又は約２の範囲内のデニール、詳細には、指定された範囲内、及びこれらの範囲内又はこれらの範囲によって形成されるすべての範囲内のすべての０．１デニール刻みの値を有することができる。デニールは、繊維長さ９００ｍ当りのグラム数で表した質量として定義される。
【００８６】
複数の第１及び第２の繊維は、例えばポリプロピレン繊維、他のポリオレフィン、ポリ乳酸などのＰＥＴ以外の他のポリエステル、熱可塑性デンプン含有持続可能樹脂、他の持続可能樹脂、バイオＰＥ、バイオＰＰ及びバイオＰＥＴ、ビスコース繊維、レーヨン繊維、又は他の適当な不織布繊維などの他の任意の適当な種類の繊維も含むことができる。これらの繊維は、任意の適当なデニール若しくはデニールの範囲、及び／又は繊維長さ若しくは繊維長さの範囲を有することができる。複数の第１及び第２の繊維が同じか又はほぼ同じである場合では、複数の第２の繊維を、界面活性剤などの親水化剤で処理することによって、複数の第２の繊維を親水化するか又は少なくとも疎水性を低下させることができる。複数の第１の繊維は、その自然の疎水性状態を保つように界面活性剤で処理せずともよく、又は複数の第１の繊維を界面活性剤で処理することによって疎水性を低めてもよい。
【００８７】
第１の層は、約１０ｇｓｍ〜約２５ｇｓｍの範囲の坪量を有することができる。第２の層は、約１０ｇｓｍ〜約４５ｇｓｍの範囲の坪量を有することができる。基材（第１及び第２の層の両方）の坪量は、約２０ｇｓｍ〜約７０ｇｓｍ、約２０ｇｓｍ〜約６０ｇｓｍ、約２５ｇｓｍ〜約５０ｇｓｍ、約３０ｇｓｍ〜約４０ｇｓｍ、約３０ｇｓｍ、約３５ｇｓｍ、又は約４０ｇｓｍの範囲であってよい。
【００８８】
１つの例では、基材の坪量は、約３０ｇｓｍ〜約４０ｇｓｍ又は約３５ｇｓｍであってよい。かかる例では、第１の層は、約１０ｇｓｍ〜約２０ｇｓｍ、又は約１５ｇｓｍの範囲の坪量を有してよく、第２の層は、約１５ｇｓｍ〜約２５ｇｓｍ、又は約２０ｇｓｍの範囲の坪量を有してよい。別の例では、基材の坪量は約２０ｇｓｍであってよい。かかる例では、第１の層は約１０ｇｓｍの坪量を有してよく、第２の層は約１０ｇｓｍの坪量を有してよい。更に別の例では、基材の坪量は約６０ｇｓｍであってよい。かかる例では、第１の層は約２４ｇｓｍの坪量を有してよく、第２の層は３６ｇｓｍの坪量を有してよい。第１及び第２の層及び基材の他のすべての適当な坪量の範囲は、本開示の範囲内である。したがって、層及び基材の坪量は、特定の製品の要求条件に合わせて設計することができる。
【００８９】
上記に指定した坪量の範囲及びこれらの範囲内又はこれらの範囲によって形成されるすべての範囲内のすべての０．１ｇｓｍ刻みの値を本明細書に詳細に記載する。
【００９０】
本開示の液体透過性基材は、バックシート２５の少なくとも一部に接合される外側カバー２３の一部又は全体を形成してもよい。他の場合では、外側カバー２３は、本開示の液体透過性基材と同じ又は同様の外見を有するあるパターン（例えばエンボス加工パターン、印刷パターン）及び／又は立体構造を有することができる。一般的に、着用者側表面上の液体透過性基材の少なくとも一部の外見は、外側カバー２３の少なくとも一部又は吸収性物品の別の部分と一致するか又はほぼ一致してよい。
【００９１】
図１７は、着用者側表面が観測者に面した、立体的な液体透過性基材の一部の正面図である。図１８は、図１７の立体的な液体透過性基材の一部の正面斜視図である。図１９は、着用者側表面が観測者に面した、立体的な液体透過性基材の一部の別の正面図である。図２０は、図１９の液体透過性基材の一部の正面斜視図である。図２１は、着用者側表面が観測者に面した、立体的な液体透過性基材の一部の背面図である。図２２は、図２１の立体的な液体透過性基材の一部の背面斜視図である。図２３は、着用者側表面が観測者に面した、立体的な液体透過性基材の一部の別の背面図である。図２４は、図２３の液体透過性基材の一部の背面斜視図である。図２５は、液体透過性基材の断面図である。
【００９２】
図１７〜２５を大まかに参照すると、液体透過性基材４００は、第１の層及び第２の層で、又は２つよりも多い層若しくは１つの層で構成することができる。基材４００は、複数のランド区域４１２、複数の凹部４１４、及び複数の突起部４１６を含みうる。上記に述べたように、複数の突起部４１６は第１のｚ方向の高さを有する第１の要素を形成し、ランド区域４１２は第２のｚ方向の高さを有する第２の要素を形成することができる。複数のランド区域４１２、複数の凹部４１４、及び複数の突起部４１６はともに、基材４００の第１の面４１８上に第１の立体的表面を形成することができる。複数のランド区域４１２、複数の凹部４１４、及び複数の突起部４１６はまた、基材４００の第２の面４２０上に第２の立体的表面も形成することができる。突起部４１６は、液体透過性基材４００の着用者側表面上では概ねドーム形状であってよく、基材４００の衣類側表面上では中空のアーチ形状であってよい。凹部４１４のすべてのもの、又は大部分（すなわち５０％よりも多く、又は７５％よりも多く）、又はほぼすべてのものは、隣接する突起部４１６の頂部ピーク４２５から最も遠い位置に開口部４２２を画定することができる。大部分又はすべての開口部４２２の外周４２３が、基材４００の最下部又は平面を形成しうる一方で、大部分又はすべての突起部４１６の頂部ピーク４２５（すなわち最上部）は、基材４００の最上部又は平面を形成することができる。他の場合では、基材は凹部４１４内に開口部を有さずともよく、突起部４１６の頂部ピーク４２５から最も遠い凹部４１４の部分が、基材４００の最下部又は平面を形成してもよい。開口部４２２は、基材４００の第１及び第２の層を貫通して延びることができる。
【００９３】
ランド区域４１２は、（１）隣り合った突起部４１６、（２）隣り合った凹部４１４、及び／又は隣り合った開口部４２２の中間に配置することができる。ランド区域４１２は、大部分又はすべての凹部４１４及び／又は開口部、及び少なくとも大部分又はすべての突起部４１６の少なくとも一部又は全体を包囲してもよい。ランド区域４１２は、少なくとも大部分の開口部４２２の外周の平面と、少なくとも大部分の突起部４１６の頂部ピーク４２５の平面との間に配置することができる。
【００９４】
突起部４１６は、液体透過性基材４００の横方向軸４２４とほぼ平行な方向に凹部４１４及び／又は開口部４２２と交互に位置することができる。横方向軸４２４は、図１４〜１６に示される横方向軸４１０とほぼ平行である。突起部４１６は、液体透過性基材４００の長手方向軸４２６とほぼ平行な方向に凹部４１４及び／又は開口部４２２と交互に位置することもできる。長手方向軸４２６は、図１４〜１６に示される長手方向軸４０８とほぼ平行である。このような構成では、横方向軸４２４とほぼ平行な方向、又は長手方向軸４２６とほぼ平行な方向に、突起部４１６と凹部４１４及び／又は開口部４２２とが交互に位置する（すなわち、突起部、凹部及び／又は開口部、突起部、凹部及び／又は開口部）。この構成は、大部分又はすべての隣り合う凹部４１４及び／又は開口部４２２の中間に軟らかい突起部ピーク４２５が存在する点で、基材４００により高い柔軟性を与えるものである。この構成は、突起部４１６が皮膚と液体との間のスペーサーを基本的に形成することから、ランド区域４１２及び／又は凹部４１４内において着用者の皮膚を液体から遠ざけた状態に維持する助けとなるものである。
【００９５】
２個以上の隣り合った突起部４１６は、横方向軸４２４にほぼ平行な方向、又は長手方向軸４２６にほぼ平行な方向に、凹部４１４及び／又は開口部４２２及び１つ以上のランド区域４１２によって互いから分離されうる。２個以上の隣り合った凹部４１４及び／又は開口部４２２は、横方向軸４２４にほぼ平行な方向、又は長手方向軸４２６にほぼ平行な方向に、突起部４１６及び１つ以上のランド区域４１２によって分離されうる。ランド区域４１２は、開口部４２２及び突起部４１６を完全に包囲してもよい。ランド区域４１２はともに、基材４００全体にわたって概ね連続的な格子を形成してよく、一方、突起部４１６及び凹部４１４及び／又は開口部４２２は、基材全体にわたって個別の要素であってよい。
【００９６】
いくつかの場合では、２個以上、例えば４個の突起部４１６を、少なくとも大部分、ほぼすべて、又はすべての凹部４１４及び／又は開口部４２２の周囲に配置することができる（これは、突起部４１６及び凹部４１４及び／又は開口部４２２の中間のランド区域４１２を含まない）。２個以上、例えば４個の凹部４１４及び／又は開口部４２２を、少なくとも大部分、ほぼすべて、又はすべての突起部４１６の周囲に配置することもできる（これは、凹部４１４及び／又は開口部４２２及び突起部４１６の中間のランド区域４１２を含まない）。突起部４１６、凹部４１４、開口部４２２、及びランド区域４２２はいずれも、基材の第１及び第２の層の一部で形成することができる。２つよりも多い層が基材に設けられる場合には、突起部４１６、凹部４１４、開口部４２２、及びランド区域４２２はいずれも、基材の第１、第２、及び第３の層の一部で形成することができる。同じことが、特定の基材に３つよりも多い層が設けられる場合にも当てはまりうる。他の場合では、ランド区域４２２は、第１の層にのみ形成されてもよい。
【００９７】
開口部４２２及び／又は凹部４１４は、ともに基材４００に第１の線を形成する第１の群の開口部及び／又は凹部４１４、並びにともに基材４００に第２の線を形成する第２の群開口部４２２及び／又は凹部４１４を含むことができる。第１の線は、第２の線と概ね平行であるか又は概ね垂直であってよい。第１の線は、第２の線と鋭角又は鈍角をなしてもよい。突起部４１６は、ともに基材４００に第１の線を形成する第１の群の突起部４１６、並びにともに基材４００に第２の線を形成する第２の群の突起部４１６を含むことができる。第１の線は、第２の線と概ね平行であるか又は概ね垂直であってよい。第１の線は、第２の線と鋭角又は鈍角をなしてもよい。
【００９８】
基材４００は、横方向軸４２４を中心として概ね対称的であってよく、かつ／又は長手方向軸４２６を中心として概ね対称的であってもよい。他の場合では、基材は、横方向軸４２４及び／又は長手方向軸４２６を中心として対称的でなくともよい。
【００９９】
１つの形態では、基材４００は、横方向軸４２４と平行な方向に延びる、交互に位置する開口部４２２及び突起部４１６からなる第１の線と、横方向軸４２４と概ね平行な方向に延びる、交互に位置する開口部４２２及び突起部４１６からなる第２の隣接する線とを有することができる。これらの線は、開口部４２２及び突起部４１６の中心を通って延びる。例えば図１７の線Ａ及びＢを参照されたい。長手方向軸４２６と概ね平行な方向であり、線Ａ及びＢと交差する線Ｃが引かれる場合、線Ａと線Ｃとの交点には開口部４２２が位置し、線Ｂと線Ｃとの交点には突起部４１６が位置することになる。図１８に示されるように、線Ａ及びＢが長手方向軸４２６と平行な方向に引かれ、線Ｃが横方向軸４２４と概ね平行な方向に引かれる場合にも同じことが言える。線が異なる位置に引かれる場合には、線Ａと線Ｃとの交点が突起部４１６を有し、線Ｂと線Ｃとの交点が開口部４２２を有してもよい。重要な点は、開口部の列と突起部の列とがずれて配置されているということである。開口部と突起部とがこのようにずれて配置されることにより、２個の開口部の中間に軟らかい突起部又は突起部の頂点が位置することにより、基材４００の着用者側表面においてより良好な軟らかさが得られる。
【０１００】
立体的基材のパラメータ
突起部４１６のすべて又は大部分のものは、約３００μｍ〜約６０００μｍ、約５００μｍ〜約５０００μｍ、約５００μｍ〜約４０００μｍ、約３００μｍ〜約３０００μｍ、約５００μｍ〜約３０００μｍ、約５００μｍ〜約２０００μｍ、約７５０μｍ〜約１５００μｍ、約８００μｍ〜約１４００μｍ、約９００μｍ〜約１３００μｍ、約１０００μｍ〜約１３００μｍ、約１１００μｍ〜約１２００μｍ、約１１６５、約１１６６、約１１６７、又は約１１５０μｍ〜約１２００μｍの範囲のｚ方向の高さを有してよく、詳細には上記に指定される範囲内、及びこれらの範囲内又はこれらの範囲によって形成されるすべての範囲内のすべての１μｍ刻みの値を記載する。突起部４１６のｚ方向の高さは、本明細書に述べられる突起部の高さ試験に従って測定されるものである。
【０１０１】
凹部４１４のすべて又は大部分のものは、約２００μｍ〜約３０００μｍ、約３００μｍ〜約２０００μｍ、約１００μｍ〜約２０００μｍ、約５００μｍ〜約２０００μｍ、約５００μｍ〜約１５００μｍ、約７００μｍ〜約１３００μｍ、約８００μｍ〜約１２００μｍ、約９００μｍ〜約１１００μｍ、約９００μｍ〜約１０００μｍ、約９７０μｍ、又は約９５０μｍ〜約１０００μｍの範囲のｚ方向の高さを有してよく、詳細には上記に指定される範囲内、及びこれらの範囲内又はこれらの範囲によって形成されるすべての範囲内のすべての１μｍ刻みの値を記載する。凹部４１６のｚ方向の高さは、本明細書に述べられる凹部の高さ試験に従って測定されるものである。
【０１０２】
基材４００又はその一部は、約５００μｍ〜約６０００μｍ、約７５０μｍ〜約４０００μｍ、約１０００μｍ〜約６０００μｍ、約１５００μｍ〜約６０００μｍ、約１０００μｍ〜約３０００μｍ、約１５００μｍ〜約２５００μｍ、約１７５０μｍ〜約２３００μｍ、約１９００μｍ〜約２３００μｍ、約２０００μｍ〜約２３００μｍ、約２１００μｍ〜約２２５０μｍ、約２１３６μｍ、又は約２１３５μｍの範囲の全体のｚ方向の高さを有してよく、詳細には上記に指定される範囲内、及びこれらの範囲内又はこれらの範囲によって形成されるすべての範囲内のすべての１μｍ刻みの値を記載する。基材４００又はその一部の全体のｚ方向の高さは、本明細書に述べられる全体の基材の高さ試験に従って測定されるものである。
【０１０３】
開口部４２２の大部分又はすべてのものは、約０．４ｍｍ２〜約１０ｍｍ２、約０．５ｍｍ２〜約８ｍｍ２、約０．５ｍｍ２〜約３ｍｍ２、約０．５ｍｍ２〜約４ｍｍ２、約０．５ｍｍ２〜約５ｍｍ２、約０．７ｍｍ２〜約６ｍｍ２、約０．７ｍｍ２〜約３ｍｍ２、約０．８ｍｍ２〜約２ｍｍ２、約０．９ｍｍ２〜約１．４ｍｍ２、約１ｍｍ２、約１．１ｍｍ２、約１．２ｍｍ２、約１．２３ｍｍ２、約１．３ｍｍ２、又は約１．４ｍｍ２の範囲の有効開口部面積を有してよく、詳細には上記に指定される範囲内、及びこれらの範囲内又はこれらの範囲によって形成されるすべての範囲内のすべての０．１ｍｍ２刻みの値を記載する。開口部の有効開口部面積は、本明細書に述べられる開口部試験に従って測定されるものである。
【０１０４】
開口部４２２の大部分又はすべてのものは、約０．５ｍｍ〜約４ｍｍ、約０．８ｍｍ〜約３ｍｍ、約１ｍｍ〜約２ｍｍ、約１．２ｍｍ〜約１．８ｍｍ、約１．４ｍｍ〜約１．６ｍｍ、約１．４９、又は約１．５ｍｍの範囲のフェレー径（開口部の長さ）を有してよく、詳細には上記に指定される範囲内、及びこれらの範囲内又はこれらの範囲によって形成されるすべての範囲内のすべての０．１ｍｍ刻みの値を記載する。開口部のフェレー径は、本明細書に述べられる開口部試験に従って測定されるものである。
【０１０５】
開口部４２２の大部分又はすべてのものは、約０．５ｍｍ〜約４ｍｍ、約０．７ｍｍ〜約３ｍｍ、約０．８ｍｍ〜約２ｍｍ、約０．９ｍｍ〜約１．３ｍｍ、約１ｍｍ〜約１．２ｍｍ、約１ｍｍ、約１．１ｍｍ、約１．１１ｍｍ、約１．２ｍｍ、又は約１．３ｍｍの範囲の最小フェレー径（開口部の幅）を有してよく、詳細には上記に指定される範囲内、及びこれらの範囲内又はこれらの範囲によって形成されるすべての範囲内のすべての０．１ｍｍ刻みの値を記載する。開口部の最小のフェレー径は、本明細書に述べられる開口部試験に従って測定されるものである。
【０１０６】
開口部４２２の大部分又はすべてのものは、約０．３〜約２．５、約０．５〜約２、約０．８〜約１．６、約１〜約１．５、約１．１〜約１．５、約１．２、約１．３、約１．３５、約１．４、又は約１．５の範囲の最小フェレー径に対するフェレー径の比を有してよく、詳細には上記に指定される範囲内、及びこれらの範囲内又はこれらの範囲によって形成されるすべての範囲内のすべての０．１刻みの値を記載する。かかるフェレー径の比は、開口部のフェレー径を開口部の最小フェレー径で割ることによって計算される。
【０１０７】
大部分又はすべての隣り合う開口部の、突起部にわたって測定した平均の横方向軸に沿った中心間の開口部間隔は、約２ｍｍ〜約２０ｍｍ、約２ｍｍ〜約１５ｍｍ、約３ｍｍ〜約１２ｍｍ、約３ｍｍ〜約１０ｍｍ、約３ｍｍ〜約８ｍｍ、約３ｍｍ〜約７ｍｍ、約４ｍｍ〜約６ｍｍ、約５ｍｍ〜約６ｍｍ、約４ｍｍ、約４．８ｍｍ、約４．９ｍｍ、約５．０ｍｍ、約５．１ｍｍ、約５．２ｍｍ、約５．３ｍｍ、約５．４ｍｍ、約５．５ｍｍ、約５．６ｍｍ、約５．７ｍｍ、約５．８ｍｍ、又は約５．９ｍｍ、約６ｍｍ、約７ｍｍ、約８ｍｍ、約９ｍｍ、又は約１０ｍｍの範囲であってよく、詳細には上記に指定される範囲内、及びこれらの範囲内又はこれらの範囲によって形成されるすべての範囲内のすべての０．１ｍｍ刻みの値を記載する。隣り合う開口部の平均の横方向軸に沿った中心間の開口部間隔は、本明細書に述べられる平均開口部間隔試験（横方向軸開口部間隔）に従って測定されるものである。
【０１０８】
大部分又はすべての隣り合う開口部の、突起部にわたって測定した平均の長手方向軸に沿った中心間の開口部間隔は、約２ｍｍ〜約２０ｍｍ、約２ｍｍ〜約１５ｍｍ、約３ｍｍ〜約１２ｍｍ、約３ｍｍ〜約１０ｍｍ、約３ｍｍ〜約８ｍｍ、約３ｍｍ〜約７ｍｍ、約４ｍｍ〜約６ｍｍ、約５ｍｍ〜約６ｍｍ、約４ｍｍ、約４．８ｍｍ、約４．９ｍｍ、約５．０ｍｍ、約５．１ｍｍ、約５．２ｍｍ、約５．３ｍｍ、約５．４ｍｍ、約５．５ｍｍ、約５．６ｍｍ、約５．７ｍｍ、約５．８ｍｍ、又は約５．９ｍｍ、約６ｍｍ、約７ｍｍ、約８ｍｍ、約９ｍｍ、又は約１０ｍｍの範囲であってよく、詳細には上記に指定される範囲内、及びこれらの範囲内又はこれらの範囲によって形成されるすべての範囲内のすべての０．１ｍｍ刻みの値を記載する。隣り合う開口部の平均の長手方向軸に沿った中心間の開口部間隔は、本明細書に述べられる平均開口部間隔試験（長手方向軸開口部間隔）に従って測定されるものである。
【０１０９】
突起部４１６の大部分又はすべてのものは、約１〜約１５ｍｍ、約１ｍｍ〜約１０ｍｍ、約１ｍｍ〜約８ｍｍ、約１ｍｍ〜約６ｍｍ、約１．５ｍｍ〜約６ｍｍ、約２ｍｍ〜約５ｍｍの範囲の、吸収性物品の横方向軸に平行な方向に測定した、最も幅の広い断面直径を有してよく、詳細には上記に指定される範囲内、及びこれらの範囲内又はこれらの範囲によって形成されるすべての範囲内のすべての０．１ｍｍ刻みの値を記載する。
【０１１０】
突起部４１６の大部分又はすべてのものは、約１〜約１５ｍｍ、約１ｍｍ〜約１０ｍｍ、約１ｍｍ〜約８ｍｍ、約１ｍｍ〜約６ｍｍ、約１．５ｍｍ〜約６ｍｍ、約２ｍｍ〜約５ｍｍの範囲の、吸収性物品の長手方向軸に平行な方向に測定した、最も幅の広い断面直径を有してよく、詳細には上記に指定される範囲内、及びこれらの範囲内又はこれらの範囲によって形成されるすべての範囲内のすべての０．１ｍｍ刻みの値を記載する。
【０１１１】
本開示の基材は、約１％〜約５０％、約１％〜約４０％、約３％〜約３５％、約５％〜約２５％、約５％〜約２０％、約６％〜約１８％、約５％〜約１５％、約５％、約８％、約９％、約９．５％、約１０％、約１０．５％、約１１％、又は約１２％の範囲の有効開放面積率（％）を有してよく、詳細には上記に指定される範囲内、及びこれらの範囲内又はこれらの範囲によって形成されるすべての範囲内のすべての０．１％刻みの値を記載する。基材の有効開放面積率（％）は、本明細書に述べられる開口部試験に従って測定されるものである。
【０１１２】
本開示の基材は、約１ｍｍ〜約５０ｍｍ、約１ｍｍ〜約３０ｍｍ、約２ｍｍ〜約２０ｍｍ、約２ｍｍ〜約１５ｍｍ、約２ｍｍ〜約１０ｍｍ、約３ｍｍ〜約８ｍｍ、約４ｍｍ、約５ｍｍ、約５．４２ｍｍ、約６ｍｍ、又は約７ｍｍの範囲の外周を有する開口部を有してよく、詳細には上記に指定される範囲内、及びこれらの範囲内又はこれらの範囲によって形成されるすべての範囲内のすべての０．１ｍｍ刻みの値を記載する。開口部の外周は、本明細書に述べられる開口部試験に従って測定されるものである。
【０１１３】
本開示の基材４００の第１の面４１８は、約２〜約４．５、約２．５〜約４、約３〜約４、約３．１〜約３．５、約３．２、約３．３、約３．３１、約３．３５、約３．４、又は約３．５の範囲の幾何学的粗度値を有してよく、詳細には上記に指定される範囲内、及びこれらの範囲内又はこれらの範囲によって形成されるすべての範囲内のすべての０．１刻みの値を記載する。本開示の基材４００の第１の面４１８の幾何学的粗度値は、本明細書に述べられる記述的分析粗度試験に従って測定されるものである。本開示の基材４００の第１の面４１８は、約０．２〜約０．４、約０．２５〜約０．３５、約０．２７〜約０．３１、約０．２７、約０．２８、約０．２９、約０．３０、又は約０．３１の範囲の摩擦係数の値を有してよく、詳細には上記に指定される範囲内、及びこれらの範囲内又はこれらの範囲によって形成されるすべての範囲内のすべての０．０１刻みの値を記載する。本開示の基材４００の第１の面４１８の摩擦係数の値は、本明細書に述べられる記述的分析粗度試験に従って測定されるものである。本開示の基材４００の第１の面４１８は、約０．０１０〜約０．０２５、約０．０１５〜約０．０２０、約０．０１５、約０．０１６、約０．０１７、約０．０１８、又は約０．０１９の範囲のスリップスティック値を有してよく、詳細には上記に指定される範囲内、及びこれらの範囲内又はこれらの範囲によって形成されるすべての範囲内のすべての０．００１刻みの値を記載する。本開示の基材４００の第１の面４１８の摩擦係数の値は、本明細書に述べられる記述的分析粗度試験に従って測定されるものである。
【０１１４】
本開示の基材４００の第２の面４２０は、約２〜約４．０、約２．３〜約３．５、約２．５〜約３．３、約２．６〜約３．１、約２．６、約２．７、約２．８、約２．８３、約２．９、又は約３．０の範囲の幾何学的粗度値を有してよく、詳細には上記に指定される範囲内、及びこれらの範囲内又はこれらの範囲によって形成されるすべての範囲内のすべての０．１刻みの値を記載する。本開示の基材４００の第２の面４２０の幾何学的粗度値は、本明細書に述べられる記述的分析粗度試験に従って測定されるものである。本開示の基材４００の第２の面４２０は、約０．２〜約０．４、約０．２５〜約０．３５、約０．２７〜約０．３１、約０．２７、約０．２８、約０．２９、約０．３０、又は約０．３１の範囲の摩擦係数の値を有してよく、詳細には上記に指定される範囲内、及びこれらの範囲内又はこれらの範囲によって形成されるすべての範囲内のすべての０．０１刻みの値を記載する。本開示の基材４００の第２の面４２０の摩擦係数の値は、本明細書に述べられる記述的分析粗度試験に従って測定されるものである。本開示の基材４００の第２の面４２０は、約０．０１０〜約０．０２５、約０．０１１〜約０．０１８、約０．０１２、約０．０１３、約０．０１４、約０．０１５、又は約０．０１６の範囲のスリップスティック値を有してよく、詳細には上記に指定される範囲内、及びこれらの範囲内又はこれらの範囲によって形成されるすべての範囲内のすべての０．００１刻みの値を記載する。本開示の基材４００の第２の面４２０の摩擦係数の値は、本明細書に述べられる記述的分析粗度試験に従って測定されるものである。
【０１１５】
比
有効開放面積率（％）に対する突起部の高さ（μｍ）の比は、約７０〜約１６０、約８０〜約１５０、約１００〜約１４５、約９５〜約１５０、約１００〜約１４０、約１１０〜約１３０、約１１５〜約１３０、約１１８〜約１２５、約１２０、約１２１、約１２２、約１２２．７４、約１２３、又は約１２４の範囲であってよく、詳細には上記に指定される範囲内、及びこれらの範囲内又はこれらの範囲によって形成されるすべての範囲内のすべての０．１刻みの値を記載する。
【０１１６】
有効開放面積率（％）に対する全体の基材の高さ（μｍ）の比は、約１２５〜約３５０、約１５０〜約３００、約１７５〜約２７５、約２００〜約２５０、約２１５〜約２３５、約２２０〜約２３０、又は約２２５の範囲であってよく、詳細には上記に指定される範囲内、及びこれらの範囲内又はこれらの範囲によって形成されるすべての範囲内のすべての０．１刻みの値を記載する。
【０１１７】
立体的基材の表面（例えば第１又は第２の、４１８又は４２０）の幾何学的粗度に対する突起部の高さ（μｍ）の比は、約２５０〜約６００、約３００〜約５００、約３２５〜約４５０、約３２５〜約４２５、約３５０、約３５２、約４１０、又は約４１２の範囲であってよく、詳細には上記に指定される範囲内、及びこれらの範囲内又はこれらの範囲によって形成されるすべての範囲内のすべての０．１刻みの値を記載する。
【０１１８】
立体的基材の表面（例えば第１又は第２の、４１８又は４２０）の幾何学的粗度に対する全体の基材の高さ（μｍ）の比は、約５００〜約９００、約６００〜約８００、約６４５、約６５０、約７００、約７５０ｍ、又は約７５５の範囲であってよく、詳細には上記に指定される範囲内、及びこれらの範囲内又はこれらの範囲によって形成されるすべての範囲内のすべての０．１刻みの値を記載する。
【０１１９】
本開示の基材は、１種以上の着色剤、染料、インク、標示、パターン、エンボス加工、及び／又は絵柄を有することができる。着色剤、染料、インク、標示、パターン、及び／又は絵柄は、基材の美的外観を補助することができる。
【０１２０】
本開示の基材は、ダスター、ワイプ（ウェット又はドライ）、メイク落とし基材、ペーパータオル、トイレティッシュ、フェイシャルティッシュ、医療用ガウン、外科用基材、包装材、濾過基材、又は他の任意の適当な製品などの任意の適当な製品の一部又は全体として使用することができる。
【０１２１】
立体的基材、又は立体的基材を含む吸収性物品の製造方法
本開示の立体的基材、及び立体的基材を含む吸収性物品は、当該技術分野では周知の任意の適当な方法によって製造することができる。詳細には、物品は手製であってもよく、又は高速で工業的に製造されてもよい。
【０１２２】
図２６は、本開示の基材を形成するための例示的な１つのプロセスの概略図である。図２７は、第１及び第２のロールの一部の相互に噛み合った係合状態の図である。図２８は、第１のロールの一部の図である。図２９は、第２のロールの一部の図である。
【０１２３】
図２６〜２９を参照すると、本開示の基材は、１つ以上の層からなる基材３９９（非立体的な）を２個の相互に噛み合ったロール５０４及び５０６によって形成されるニップ５０２に通過させて、立体的基材４００を形成することによって形成することができる。ロール５０４及び５０６は加熱することができる。第１のロール５０４は、基材４００に開口部４２２及び凹部４１４を形成することができ（第２のロールとの組み合わせで）、第２のロール５０６は、基材４００に突起部４１６を形成することができる（第１のロールとの組み合わせで）。第１のロール５０４は、第１のロール５０４から径方向外側に延びる複数の円錐形状の突起部５０８を有することができる。第１のロール５０４は、第１のロール５０４の径方向外側の表面に形成された複数の凹部５１０も有することができる。第２のロール５０６は、第２のロール５０６から径方向外側に延びる複数のドーム形状の突起部５１２を有することができる。第２のロール５０６は、第２のロール５０６の径方向外側の表面に形成された複数の凹部５１４も有することができる。第１のロール５０４上の突起部５０８は、第２のロール５０６上の突起部５１２とは異なるサイズ、形状、高さ、面積、幅及び／又は寸法を有することができる。第１のロール５０４に形成された凹部５１０は、第２のロール５０６に形成された凹部５１４とは異なるサイズ、形状、高さ、面積、幅及び／又は寸法を有することができる。第１のロール５０４の凹部５１０は、ドーム形状の突起部５１２を少なくとも部分的に受容することによって基材４００に突起部４１４を形成するように構成することができる。凹部５１０は、突起部４１４及び頂部ピーク４２５を形成する基材の部分が圧縮されない、又は大きく圧縮されないように充分に深いものとすることができる。詳細には、ドーム形状の突起部５１２が凹部５１０内に嵌合する際、径方向の金属表面間の空間内に、突起部における基材の厚さが凹部の厚さよりも大きくなるような充分な深さが残る。この構成は、突起部を形成する基材の部分を圧縮する場合と比較して、突起部４１４により軟らかい感触及び大きな高さを与えるものである。第２のロール５０６の凹部５１４は、円錐形状の突起部５０８を少なくとも部分的に受容することによって基材４００に凹部４１４及び開口部４２２を形成するように構成することができる。
【０１２４】
本開示の基材は、当業者には周知の他の任意の適当な方法によって形成することもできる。
【０１２５】
立体的基材を用いた多要素トップシート
本明細書に詳細に述べる立体的基材は、従来のトップシート材料よりも高価なものとなりうる。したがって、本明細書に詳細に述べる立体的基材のいずれかの変例が吸収性物品に用いられる場合には、下記に述べるような多要素トップシートの応用を用いることができる。かかる多要素トップシートは、本明細書に詳細に述べる立体的基材の１つ以上の変例と、従来のトップシート材料とで構成することができる。
【０１２６】
図３０〜３７は、多要素トップシートの実施形態の平面及び断面概略図を示している。多要素トップシート６００は、第１の個別の基材６１０、第２の個別の基材６２０、及び第３の個別の基材６３０を含むことができる。多要素トップシート６００は、トップシートのより長い方の全体の寸法（この場合、ＭＤすなわち機械方向）にわたって延びる長手方向軸６０１と、長手方向軸に垂直に延びる横方向軸６０２を有している。多要素トップシート６００は、第１の長手方向縁部６０３、第２の長手方向縁部６０４、第１の横方向縁部６０５、及び第２の横方向縁部６０６によって画定される全体の外周を有することができる。第１の個別の基材は、第１の長手方向縁部６１１、第２の長手方向縁部６１２、第１の横方向縁部６１３、及び第２の横方向縁部６１４によって画定される外周を有することができる。第２の個別の基材は、第１の長手方向縁部６２１、第２の長手方向縁部６２２、第１の横方向縁部６２３、及び第２の横方向縁部６２４によって画定される外周を有することができる。第３の個別の基材は、第１の長手方向縁部６３１、第２の長手方向縁部６３２、第１の横方向縁部６３３、及び第２の横方向縁部６３４によって画定される外周を有することができる。
【０１２７】
図３０〜３７の実施形態に示されるように、第２の個別の基材６２０は、第１の個別の基材６１０と第３の個別の基材６３０との中間に少なくとも部分的に配置することができる。図３０〜３３は、長手方向（長手方向軸６０１と同じ方向に延びる）に沿って第１の個別の基材６１０と第３の個別の基材６３０との中間に少なくとも部分的に配置された第２の個別の基材６２０を示している。図３４〜３７は、横方向（横方向軸６０２と同じ方向に延びる）に沿って第１の個別の基材６１０と第３の個別の基材６３０との中間に少なくとも部分的に配置された第２の個別の基材６２０を示している。
【０１２８】
いくつかの実施形態では、第１の個別の基材６１０、第２の個別の基材６２０、及び／又は第３の個別の基材６３０の第１及び／又は第２の長手方向縁部は、多要素トップシート６００の長手方向縁部６０３、６０４と共通である。いくつかの実施形態では、第１の個別の基材６１０、第２の個別の基材６２０、及び／又は第３の個別の基材６３０の第１及び／又は第２の横方向縁部は、多要素トップシート６００の横方向縁部６０５、６０６と共通である。図３０及び３２の非限定的な実施形態では、多要素トップシート６００の長手方向縁部６０３は、第１、第２、及び第３の個別の基材の長手方向縁部６１１、６２１、６３１と共通である。図３０及び３２では、多要素トップシート６００の長手方向縁部６０４は、第１、第２、及び第３の個別の基材の長手方向縁部６１２、６２２、６３２と共通である。図３０及び３２では、多要素トップシート６００の横方向縁部６０５は、第１の個別の基材６１０の第１の横方向縁部６１３と共通である。図３０及び３２では、多要素トップシート６００の横方向縁部６０６は、第３の個別の基材６３０の第２の横方向縁部６３４と共通である。図３４及び３６の非限定的な実施形態では、多要素トップシート６００の長手方向縁部６０３は、第１の個別の基材６１０の第１の長手方向縁部６１１と共通である。図３４及び３６では、多要素トップシート６００の長手方向縁部６０４は、第３の個別の基材６３０の第２の長手方向縁部６３２と共通である。図３４及び３６では、多要素トップシート６００の横方向縁部６０５は、第１、第２、及び第３の個別の基材の横方向縁部６１３、６２３、６３３と共通である。図３４及び３６では、多要素トップシート６００の横方向縁部６０６は、第１、第２、及び第３の個別の基材の横方向縁部６１４、６２４、６３４と共通である。
【０１２９】
図３０及び３２は、本明細書に詳細に述べる多要素トップシート６００の一実施形態の身体側面の平面図を概略的に示している。図３１及び３３は、線６０７に沿った図３０及び３２の断面図をそれぞれ示している。図３０〜３３に示されるように、第２の基材６２０は、長手方向に沿って第１の個別の基材６１０と第３の個別の基材６３０との中間に少なくとも部分的に配置されている。第２の基材６２０は、第１の個別の基材と第２の個別の基材との間、及び第２の個別の基材と第３の個別の基材との間の重なり合う基材によって、第１の個別の基材６１０及び第３の個別の基材６３０に接合される。個別の基材同士の接合は、これらに限定されるものではないが、機械的結合、水流交絡、エンボス加工、接着剤による結合、圧力結合、熱結合を含む当該技術分野では周知の任意の方法によって、又は複数の個別の基材同士を接合する他の方法によって行うことができる。図３０〜３３の非限定的な実施形態は、機械的結合６４１、６５１により接合された基材を示している。
【０１３０】
第１の個別の基材６１０と第２の個別の基材６２０との重なり合い部分は、平面図で見た場合、第２の個別の基材６２０の第１の横方向縁部６２３、第１の個別の基材６１０の第２の横方向縁部６１４、第２の個別の基材６２０の第１の長手方向縁部６２１、及び第２の個別の基材６２０の第２の長手方向縁部６２２からなる外周によって囲まれる区域である。この区域は基材の２つの層（隣り合った単一層の基材の間に配置された）を含んでいることから、これを第１の二重層区域６４０と呼ぶ。第２の個別の基材６２０と第３の個別の基材６３０との重なり合い部分は、平面図で見た場合、第２の個別の基材６２０の第２の横方向縁部６２４、第３の個別の基材６３０の第１の横方向縁部６３３、第２の個別の基材６２０の第１の長手方向縁部６２１、及び第２の個別の基材６２０の第２の長手方向縁部６２２からなる外周によって囲まれる区域である。この区域もやはり基材の２つの層（隣り合った単一層の基材の間に配置された）を含んでいることから、これを第２の二重層区域６５０と呼ぶ。第１の二重層区域６４０と第２の二重層区域６５０とはともに多要素トップシート６００の基材の二重層を形成する。非限定的な例として、図３０〜３３に示される非限定的な実施形態を用いると、第１の二重層区域６４０が１０ｃｍ２であり、第２の二重層区域６５０が１０ｃｍ２である場合、多要素トップシート６００の基材の二重層は２０ｃｍ２である。
【０１３１】
図３０〜３３に示される実施形態を引き続き参照すると、平面図で見た場合、基材の二重層ではない多要素トップシート６００の区域は単一層の基材として定義される。多要素トップシート６００のこの特定の実施形態の単一層の基材は、互いに加え合わされる３つの単一層区域からなる。第１の単一層区域は、平面図で見た場合、第１の個別の基材６１０の第１の横方向縁部６１３、第２の個別の基材６２０の第１の横方向軸６２３、第１の個別の基材６１０の第１の長手方向縁部６１１、及び第１の個別の基材６１０の第２の長手方向縁部６１２からなる外周によって囲まれる区域である。第２の単一層区域は、平面図で見た場合、第１の個別の基材６１０の第２の横方向縁部６１４、第３の個別の基材６３０の第１の横方向軸６３３、第２の個別の基材６２０の第１の長手方向縁部６２１、及び第２の個別の基材６２０の第２の長手方向縁部６２２からなる外周によって囲まれる区域である。第３の単一層区域は、平面図で見た場合、第２の個別の基材６２０の第２の横方向縁部６２４、第３の個別の基材６３０の第２の横方向縁部６３４、第３の個別の基材６３０の第１の長手方向縁部６３１、及び第３の個別の基材６３０の第２の長手方向縁部６３２からなる外周によって囲まれる区域である。第１、第２、及び第３の単一層区域はともに多要素トップシート６００の基材の単一層を形成する。非限定的な例として、図３０〜３３に示される実施形態を用いると、第１の単一層区域が５０ｃｍ２であり、第２の単一層区域が１００ｃｍ２であり、第３の単一層区域が５０ｃｍ２である場合、多要素トップシート６００の基材の単一層は２００ｃｍ２である。
【０１３２】
図３０〜３３に示される非限定的な実施形態を引き続き参照すると、第１の個別の基材６１０の第１の横方向縁部６１３と、第１の個別の基材６１０の第２の横方向縁部６１４との間の距離は、約２０ｍｍ〜約７０ｍｍとすることができる。第３の個別の基材６３０の第１の横方向縁部６３３と、第３の個別の基材６３０の第２の横方向縁部６３４との間の距離は、約２０ｍｍ〜約７０ｍｍとすることができる。第１の個別の基材６１０の第１の横方向縁部６１３と、第２の個別の基材６２０の第１の横方向縁部６２３との間の距離は、約１６ｍｍ〜約６６ｍｍとすることができる。第２の個別の基材６２０の第２の横方向縁部６２４と、第３の個別の基材６３０の第２の横方向縁部６３４との間の距離は、約１６ｍｍ〜約６６ｍｍとすることができる。第２の個別の基材６２０の第１の横方向縁部６２３と、第２の個別の基材６２０の第２の横方向縁部６２４との間の距離は、約４０ｍｍ〜約１２０ｍｍとすることができる。第２の個別の基材６２０の第１の横方向縁部６２３と、第１の個別の基材６１０の第２の横方向縁部６１４との間の距離は、約４ｍｍ〜約２４ｍｍとすることができる。第３の個別の基材６３０の第１の横方向縁部６３３と、第２の個別の基材６２０の第２の横方向縁部６２４との間の距離は、約４ｍｍ〜約２４ｍｍとすることができる。
【０１３３】
図３０に示されるように、多要素トップシート６００の一実施形態の身体側面の平面図を見下ろした場合（また、図３１の断面図に詳細に示されるように）、第２の個別の基材６２０は、第１の個別の基材６１０及び第３の個別の基材６３０の上に配置される。したがって、第１の個別の基材６１０と第２の個別の基材６２０との重なり合い部分は、第１の個別の基材の身体側面と接する第２の個別の基材の衣類側面を含んでいる。同様に、第３の個別の基材６３０と第２の個別の基材６２０との重なり合い部分は、第３の個別の基材の身体側面と接する第２の個別の基材の衣類側面を含んでいる。あるいは、図３２に示されるように、多要素トップシート６００の一実施形態の身体側面の平面図を見下ろした場合（また、図３３の断面図に詳細に示されるように）、第２の個別の基材６２０は、第１の個別の基材６１０及び第３の個別の基材６３０の下に配置される。したがって、第１の個別の基材６１０と第２の個別の基材６２０との重なり合い部分は、第１の個別の基材の衣類側面と接する第２の個別の基材の身体側面を含んでいる。同様に、第３の個別の基材６３０と第２の個別の基材６２０との重なり合い部分は、第３の個別の基材の衣類側面と接する第２の個別の基材の身体側面を含んでいる。
【０１３４】
図３４及び３６は、本明細書に詳細に述べる多要素トップシート６００の一実施形態の身体側面の平面図を概略的に示している。図３５及び３７は、線６０８に沿った図３４及び３６の断面図をそれぞれ示している。図３４〜３７に示されるように、第２の基材６２０は、横方向に沿って第１の個別の基材６１０と第３の個別の基材６３０との中間に少なくとも部分的に配置されている。第２の基材６２０は、第１の個別の基材と第２の個別の基材との間、及び第２の個別の基材と第３の個別の基材との間の重なり合う基材によって、第１の個別の基材６１０及び第３の個別の基材６３０に接合される。個別の基材同士の接合は、これらに限定されるものではないが、機械的結合、水流交絡、エンボス加工、接着剤による結合、圧力結合、熱結合を含む当該技術分野では周知の任意の方法によって、又は複数の個別の基材同士を接合する他の方法によって行うことができる。図３４〜３７の非限定的な実施形態は、機械的結合６４１、６５１により接合された基材を示している。
【０１３５】
第１の個別の基材６１０と第２の個別の基材６２０との重なり合い部分は、平面図で見た場合、第２の個別の基材６２０の第１の横方向縁部６２３、第２の個別の基材６２０の第２の横方向縁部６２４、第２の個別の基材６２０の第１の長手方向縁部６２１、及び第１の個別の基材６１０の第２の長手方向縁部６１２からなる外周によって囲まれる区域である。この区域は基材の２つの層（隣り合った単一層の基材の間に配置された）を含んでいることから、これを多要素トップシート６００の第１の二重層区域６４０と呼ぶ。第２の個別の基材６２０と第３の個別の基材６３０との重なり合い部分は、平面図で見た場合、第２の個別の基材６２０の第１の横方向縁部６２３、第２の個別の基材６２０の第２の横方向縁部６２４、第３の個別の基材６３０の第１の長手方向縁部６３１、及び第２の個別の基材６２０の第２の長手方向縁部６２２からなる外周によって囲まれる区域である。この区域もやはり基材の２つの層（隣り合った単一層の基材の間に配置された）を含んでいることから、これを多要素トップシート６００の第２の二重層区域６５０と呼ぶ。第１の二重層区域６４０と第２の二重層区域６５０とはともに多要素トップシート６００の基材の二重層を形成する。非限定的な例として、図３４〜３７に示される実施形態を用いると、第１の二重層区域６４０が１０ｃｍ２であり、第２の二重層区域６５０が１０ｃｍ２である場合、多要素トップシート６００の基材の二重層は２０ｃｍ２である。
【０１３６】
図３４〜３７に示される実施形態を引き続き参照すると、平面図で見た場合、基材の二重層ではない多要素トップシート６００の区域は単一層の基材として定義される。多要素トップシート６００のこの特定の実施形態の単一層の基材は、互いに加え合わされる３つの単一層区域からなる。第１の単一層区域は、平面図で見た場合、第１の個別の基材６１０の第１の横方向縁部６１３、第１の個別の基材６１０の第２の横方向縁部６１４、第１の個別の基材６１０の第１の長手方向縁部６１１、及び第２の個別の基材６２０の第１の長手方向縁部６２１からなる外周によって囲まれる区域である。第２の単一層区域は、平面図で見た場合、第２の個別の基材６２０の第１の横方向縁部６２３、第２の個別の基材６２０の第２の横方向縁部６２４、第１の個別の基材６１０の第２の長手方向縁部６１２、及び第３の個別の基材６３０の第１の長手方向縁部６３１からなる外周によって囲まれる区域である。第３の単一層区域は、平面図で見た場合、第３の個別の基材６３０の第１の横方向縁部６３３、第３の個別の基材６３０の第２の横方向縁部６３４、第２の個別の基材６２０の第２の長手方向縁部６２２、及び第３の個別の基材６３０の第２の長手方向縁部６３２からなる外周によって囲まれる区域である。第１、第２、及び第３の単一層区域はともに多要素トップシート６００の基材の単一層を形成する。非限定的な例として、図４７〜５０に示される実施形態を用いると、第１の単一層区域が５０ｃｍ２であり、第２の単一層区域が１００ｃｍ２であり、第３の単一層区域が５０ｃｍ２である場合、多要素トップシート６００の基材の単一層は２００ｃｍ２である。
【０１３７】
図３４〜３７に示される非限定的な実施形態を引き続き参照すると、第１の個別の基材６１０の第１の長手方向縁部６１１と、第１の個別の基材６１０の第２の長手方向縁部６１２との間の距離は、約２０ｍｍ〜約７０ｍｍとすることができる。第３の個別の基材６３０の第１の長手方向縁部６３１と、第３の個別の基材６３０の第２の長手方向縁部６３２との間の距離は、約２０ｍｍ〜約７０ｍｍとすることができる。第１の個別の基材６１０の第１の長手方向縁部６１１と、第２の個別の基材６２０の第１の長手方向縁部６２１との間の距離は、約１６ｍｍ〜約６６ｍｍとすることができる。第２の個別の基材６２０の第２の長手方向縁部６２２と、第３の個別の基材６３０の第２の長手方向縁部６３２との間の距離は、約１６ｍｍ〜約６６ｍｍとすることができる。第２の個別の基材６２０の第１の長手方向縁部６２１と、第２の個別の基材６２０の第２の長手方向縁部６２２との間の距離は、約４０ｍｍ〜約１２０ｍｍとすることができる。第２の個別の基材６２０の第１の長手方向縁部６２１と、第１の個別の基材６１０の第２の長手方向縁部６１２との間の距離は、約４ｍｍ〜約２４ｍｍとすることができる。第３の個別の基材６３０の第１の長手方向縁部６３１と、第２の個別の基材６２０の第２の長手方向縁部６２２との間の距離は、約４ｍｍ〜約２４ｍｍとすることができる。
【０１３８】
図３４に示されるように、多要素トップシート６００の一実施形態の身体側面の平面図を見下ろした場合（また、図３５の断面図に詳細に示されるように）、第２の個別の基材６２０は、第１の個別の基材６１０及び第３の個別の基材６３０の上に配置される。したがって、第１の個別の基材６１０と第２の個別の基材６２０との重なり合い部分は、第１の個別の基材の身体側面と接する第２の個別の基材の衣類側面を含んでいる。同様に、第３の個別の基材６３０と第２の個別の基材６２０との重なり合い部分は、第３の個別の基材の身体側面と接する第２の個別の基材の衣類側面を含んでいる。あるいは、図３６に示されるように、多要素トップシート６００の一実施形態の身体側面の平面図を見下ろした場合（また、図３７の断面図に詳細に示されるように）、第２の個別の基材６２０は、第１の個別の基材６１０及び第３の個別の基材６３０の下に配置される。したがって、第１の個別の基材６１０と第２の個別の基材６２０との重なり合い部分は、第１の個別の基材の衣類側面と接する第２の個別の基材の身体側面を含んでいる。同様に、第３の個別の基材６３０と第２の個別の基材６２０との重なり合い部分は、第３の個別の基材の衣類側面と接する第２の個別の基材の身体側面を含んでいる。
【０１３９】
いくつかの実施形態では、基材の単一層は、多要素トップシート６００の全面積の約８０％以上を構成してよく、基材の二重層は、多要素トップシート６００の全面積の約２０％以下を構成してよい。他の実施形態では、基材の単一層は、多要素トップシート６００の全面積の約７０％以上、約７５％以上、約８５％以上、約９０％以上、又は約９５％以上を構成してよく、基材の二重層は、多要素トップシート６００の全面積の約３０％以下、約２５％以下、約１５％以下、約１０％以下、又は約５％以下を構成してよい。
【０１４０】
第１の個別の基材６１０、第２の個別の基材６２０、及び／又は第３の個別の基材６３０は、本明細書で詳細に述べる立体的基材のいずれか１つ以上のもので構成することができる。いくつかの実施形態では、第２の個別の基材６２０は、本明細書に述べられる立体的基材の一実施形態で構成され、第１の個別の基材６１０及び第３の個別の基材６３０の両方は、Ｐ１０などの従来のトップシート材料で構成される。Ｐ１０は、ノースカロライナ州シャーロット所在のポリマー・グループ社（Polymer Group, Inc）より販売される坪量１２ｇｓｍ又は１５ｇｓｍのポリプロピレン不織布基材（本明細書で更に詳しく述べる）である。記述的分析粗度試験によれば、Ｐ１０は、約２．２〜約２．８の幾何学的粗度、いくつかの実施形態では約２．６の幾何学的粗度を有する。いくつかの実施形態では、第１の個別の基材６１０及び第３の個別の基材６３０の両方が同じ材料で構成されるが、他の実施形態では、第１の個別の基材及び第２の個別の基材を異なる材料で構成することができる。
【０１４１】
平面図で見た場合、多要素トップシート６００は、第１の個別の基材６１０と第２の個別の基材６２０との間、及び第２の個別の基材と第３の個別の基材６３０との間に１つ以上の形状、パターン、又は他の個別のはっきりと認識される境界面を有することができる。第２の個別の基材６２０が第１の個別の基材６１０及び第３の個別の基材６３０の上（図３０、３１、３４及び３５に示される）又は下（図３２、３３、３６及び３７に示される）のいずれに配置されるかによって、第１、第２、又は第３の個別の基材の長手方向縁部又は横方向縁部が、認識される境界面の形状を決定することができる。例えば、図４３及び４４に示される実施形態では、第２の個別の基材６２０の第１の横方向縁部６２３の形状又はパターンが、第１の二重層区域６４０に隣接した、認識される境界面を決定し、第２の個別の基材６２０の第２の横方向縁部６２４の形状又はパターンが、第２の二重層区域６５０に隣接した、認識される境界面を決定する。図３２及び３３に示される実施形態では、第１の個別の基材６１０の第２の横方向縁部６１４の形状又はパターンが、第１の二重層区域６４０に隣接した、認識される境界面を決定し、第３の個別の基材６３０の第１の横方向縁部６３３の形状又はパターンが、第２の二重層区域６５０に隣接した、認識される境界面を決定する。図３４及び３５に示される実施形態では、第２の個別の基材６２０の第１の長手方向縁部６２１の形状又はパターンが、第１の二重層区域６４０に隣接した、認識される境界面を決定し、第２の個別の基材６２０の第２の長手方向縁部６２２の形状又はパターンが、第２の二重層区域６５０に隣接した、認識される境界面を決定する。図３６及び３７に示される実施形態では、第１の個別の基材６１０の第２の長手方向縁部６１２の形状又はパターンが、第１の二重層区域６４０に隣接した、認識される境界面を決定し、第３の個別の基材６３０の第１の長手方向縁部６３１の形状又はパターンが、第２の二重層区域６５０に隣接した、認識される境界面を決定する。
【０１４２】
図３０〜３７の非限定的な実施形態のいずれにおいても、第２の個別の層６２０と第１の個別の層６１０との間、及び第２の個別の層６２０と第３の個別の層６３０との間の認識される境界面を形成する横方向縁部又は長手方向縁部は、線形（すなわち直線）又は非線形（すなわち非直線）であってよく、横方向軸６０２又は長手方向軸６０１を中心として対称であっても非対称であってもよい。図３０〜３７は、線形の対称的な認識される境界面の例である。更なる認識される境界面の非限定的な例（第１、第２、及び／又は第３の個別の基材の長手方向及び／又は横方向縁部の任意の組み合わせによるもの）については、図３８〜４５を参照されたい。図３８は、非線形であり、かつ長手方向軸を中心として非対称である、認識される境界面を有する多要素トップシート６００を示している。かかる認識される境界面を得る１つの方法は、第２の個別の基材６２０が、第１の個別の基材６１０及び第３の個別の基材６３０の上に配置された多要素トップシート６００を有し、第２の個別の基材の第１の横方向縁部６２３及び第２の横方向縁部６２４が、非線形かつトップシートの長手方向軸６０１を中心として非対称であることである。この特定の例では、繰り返す波状部分が、認識される境界面を形成している。しかしながら、他の実施形態では、正弦波、鋸歯状の波、矩形波などのあらゆる種類の波状部分を用いることができる。図３９は、非線形であり、かつ長手方向軸を中心として対称である、認識される境界面を有する多要素トップシート６００を示している。かかる認識される境界面を得る１つの方法は、第２の個別の基材６２０が、第１の個別の基材６１０及び第３の個別の基材６３０の上に配置された多要素トップシート６００を有し、第２の個別の基材の第１の横方向縁部６２３及び第２の横方向縁部６２４が、非線形かつトップシートの長手方向軸６０１を中心として対称であることである。図４０及び４１は、非線形かつ長手方向軸６０１に沿って対称的な認識される境界面を有する多要素トップシート６００の更なる例である。
【０１４３】
図４２は、非線形であり、かつ横方向軸６０２を中心として非対称である、認識される境界面を有する多要素トップシート６００を示している。かかる認識される境界面を得る１つの方法は、第２の個別の基材６２０が、第１の個別の基材６１０及び第３の個別の基材６３０の上に配置された多要素トップシート６００を有し、第２の個別の基材の第１の長手方向縁部６２１及び第２の長手方向縁部６２２が、非線形かつトップシートの横方向軸６０２を中心として非対称であることである。この特定の例では、繰り返す波状部分が、認識される境界面を形成している。しかしながら、他の実施形態では、正弦波、鋸歯状の波、矩形波などのあらゆる種類の波状部分を用いることができる。図４３は、非線形であり、かつ横方向軸を中心として対称である、認識される境界面を有する多要素トップシート６００を示している。かかる認識される境界面を得る１つの方法は、第２の個別の基材６２０が、第１の個別の基材６１０及び第３の個別の基材６３０の上に配置された多要素トップシート６００を有し、第２の個別の基材の第１の長手方向縁部６２１及び第２の長手方向縁部６２２が、非線形かつトップシートの横方向軸６０２を中心として対称であることである。図４４及び４５は、非線形かつ横方向軸６０２を中心として対称的な認識される境界面を有する多要素トップシート６００の更なる例である。これらの特定の実施形態以外に、線形及び／又は非線形、対称及び／又は非対称の認識される境界面の任意の組み合わせを、本明細書で詳細に述べる多要素トップシート６００に用いることが考えられる。
【０１４４】
多要素トップシート６００のいくつかの実施形態では、第１の個別の基材６１０、第２の個別の基材６２０、及び／又は第３の個別の基材６３０の間には色の違いがあってよい。例えば、第１の個別の基材６１０及び第３の個別の基材６３０が第１の色（例えば紫色、緑色、ティール色、青色）であってよく、第２の個別の基材６２０は、白色などの第２の異なる色であってよい。あるいは、第１の個別の基材６１０及び第３の個別の基材６３０が白色であってよく、第２の個別の基材６２０が異なる色であってもよい。
【０１４５】
図４６〜５７は、多要素トップシート７００の実施形態の平面及び断面概略図を示している。多要素トップシート７００は、第１の個別の基材７１０、第２の個別の基材７２０、及び、必要に応じていくつかの実施形態（例えば図５０〜５２及び５５〜５７）では、第３の個別の基材７３０を含むことができる。多要素トップシート７００は、トップシートのより長い方の全体の寸法（この場合、ＭＤすなわち機械方向）にわたって延びる長手方向軸７０１と、長手方向軸に垂直に延びる横方向軸７０２を有している。多要素トップシート７００は、第１の長手方向縁部７０３、第２の長手方向縁部７０４、第１の横方向縁部７０５、及び第２の横方向縁部７０６によって画定される全体の外周を有することができる。第１の個別の基材は、第１の長手方向縁部７１１、第２の長手方向縁部７１２、第１の横方向縁部７１３、及び第２の横方向縁部７１４によって画定される外周を有することができる。第１の個別の基材は、第１の長手方向縁部７１５、第２の長手方向縁部７１６、第１の横方向縁部７１７、及び第２の横方向縁部７１８によって画定される内周を有することができる。第２の個別の基材は、第１の長手方向縁部７２１、第２の長手方向縁部７２２、第１の横方向縁部７２３、及び第２の横方向縁部７２４によって画定される外周を有することができる。第２の個別の基材は、第１の長手方向縁部７２５、第２の長手方向縁部７２６、第１の横方向縁部７２７、及び第２の横方向縁部７２８によって画定される内周を有することができる。第３の個別の基材７３０を有する実施形態では、第３の個別の基材は、第１の長手方向縁部７３１、第２の長手方向縁部７３２、第１の横方向縁部７３３、第２の横方向縁部７３４によって画定される外周を有することができる。
【０１４６】
第１の個別の基材７１０の外周は、多要素トップシート７００の全体の外周の約８０％以上を形成してよく、第２の個別の基材７２０の外周の約８０％以上が第１の個別の基材の一部と接合されてよい。いくつかの実施形態では、第１の個別の基材７１０の外周は、多要素トップシート７００の全体の外周の約７０％以上、約７５％以上、約８５％以上、約９０％以上、約９５％以上、又は１００％を構成することができる。いくつかの実施形態では、第２の個別の基材７２０の外周の約７０％以上、約７５％以上、約８５％以上、約９０％以上、約９５％以上、又は１００％が、第１の個別の基材７１０の一部と接合されてよい。いくつかの実施形態では、第３の個別の基材７３０の外周の約７０％以上、約７５％以上、約８５％以上、約９０％以上、約９５％以上、又は１００％が、第２の個別の基材７２０の一部と接触してよい。
【０１４７】
いくつかの実施形態では、第１の個別の基材７１０、第２の個別の基材７２０、及び／又は第３の個別の基材７３０の第１及び／又は第２の長手方向縁部は、多要素トップシート７００の長手方向縁部７０３、７０４と共通である。いくつかの実施形態では、第１の個別の基材７１０、第２の個別の基材７２０、及び／又は第３の個別の基材７３０の第１及び／又は第２の横方向縁部は、多要素トップシート７００の横方向縁部７０５、７０６と共通である。図４６〜５２の非限定的な実施形態では、多要素トップシート７００の長手方向縁部７０３は、第１の個別の基材７１０の長手方向縁部７１１と共通である。図４６〜５２では、多要素トップシート７００の長手方向縁部７０４は、第１の個別の基材７１０の長手方向縁部７１２と共通である。図４６〜５２では、多要素トップシート７００の横方向縁部７０５は、第１の個別の基材６１０の横方向縁部７１３と共通である。図４６〜５２では、多要素トップシート７００の横方向縁部７０６は、第１の個別の基材７１０の横方向縁部７１４と共通である。図５３及び５４の非限定的な実施形態では、多要素トップシート７００の長手方向縁部７０３は、第１の個別の基材７１０の長手方向縁部７１１と共通である。図５３及び５４では、多要素トップシート７００の長手方向縁部７０４は、第１の個別の基材の長手方向縁部７１２及び第２の個別の基材の長手方向縁部７２２と共通である。図５３及び５４では、多要素トップシート７００の横方向縁部７０５は、第１の個別の基材７１０の横方向縁部７１３と共通である。図５３及び５４では、多要素トップシート７００の横方向縁部７０６は、第１の個別の基材７１０の横方向縁部７１４と共通である。図５５〜５７の非限定的な実施形態では、多要素トップシート７００の長手方向縁部７０３は、第１の個別の基材７１０の長手方向縁部７１１と共通である。図５５〜５７では、多要素トップシート７００の長手方向縁部７０４は、第１、第２、及び第３の個別の基材の長手方向縁部７１２、７２２及び７３２と共通である。図５５〜５７では、多要素トップシート７００の横方向縁部７０５は、第１の個別の基材７１０の横方向縁部７１３と共通である。図５５〜５７では、多要素トップシート７００の横方向縁部７０６は、第１の個別の基材７１０の横方向縁部７１４と共通である。
【０１４８】
図４６、４８、５０、５３、及び５５は、本明細書に詳細に述べる多要素トップシート７００の一実施形態の身体側面の平面図を概略的に示している。図４７、４９、５１、５２、５４、５６、及び５７は、線７０７に沿った図４６、４８、５０、５３、及び５５の断面図をそれぞれ示している。図４６〜５７に示されるように、第２の個別の基材７２０は、第１の個別の基材と第２の個別の基材との間の重なり合う基材によって、第１の個別の基材７１０によって囲まれてよく（すなわち４辺のすべてを完全に囲まれるか、又は３辺において部分的に囲まれる）、第１の個別の基材７１０と接合されてよい。個別の基材同士の接合は、これらに限定されるものではないが、機械的結合、水流交絡、エンボス加工、接着剤による結合、圧力結合、熱結合を含む当該技術分野では周知の任意の方法によって、又は複数の個別の基材同士を接合する他の方法によって行うことができる。図４６〜５７の非限定的な実施形態は、機械的結合７６１により接合された基材を示している。特定の実施形態では、第２の個別の基材７２０は第３の個別の基材７３０に、当該技術分野では周知の任意の方法によって接合することができ（機械的結合、水流交絡、エンボス加工、接着剤による結合、圧力結合、熱結合、又は複数の個別の基材同士を接合する他の方法により）、いくつかの特定の実施形態では、機械的結合７６２によって接合することができる。
【０１４９】
第１の個別の基材７１０と第２の個別の基材７２０との重なり合い部分は、平面図で見た場合、第２の個別の基材７２０の第１の長手方向縁部７２１、第２の個別の基材７２０の第２の長手方向縁部７２２、第２の個別の基材７２０の第１の横方向縁部７２３、及び第２の個別の基材７２０の第２の横方向縁部７２４からなる外周によって囲まれた区域から、第１の個別の基材７１０の内周の第１の長手方向縁部７１５、第１の個別の基材７１０の内周の第２の長手方向縁部７１６、第１の個別の基材７１０の内周の第１の横方向縁部７１７、及び第１の個別の基材７１０の内周の第２の横方向縁部７１８からなる外周によって囲まれた区域を引いたものである。非限定的な例として、図４６〜４９に示される実施形態を用いると、第２の個別の基材７２０の外周によって囲まれる区域が、２４０ｃｍ２であり、第１の個別の基材７１０の内周によって囲まれる区域が２２０ｃｍ２である場合、多要素トップシート７００の基材の二重層は２０ｃｍ２である。
【０１５０】
図４６〜４９及び５３〜５４に示される実施形態を引き続き参照すると、平面図で見た場合、基材の二重層ではない多要素トップシート７００の区域は単一層の基材として定義される。多要素トップシート７００のこの特定の実施形態の単一層の基材は、互いに加え合わされる２つの単一層区域からなる。第１の単一層区域は、平面図で見た場合、第１の個別の基材７１０の第１の横方向縁部７１３、第１の個別の基材７１０の第２の横方向縁部７１４、第１の個別の基材７１０の第１の長手方向縁部７１１、及び第１の個別の基材７１０の第２の長手方向縁部７１２からなる外周によって囲まれた区域から、第２の個別の基材７２０の第１の横方向縁部７２３、第２の個別の基材７２０の第２の横方向縁部７２４、第２の個別の基材７２０の第１の長手方向縁部７２１、及び第２の個別の基材７２０の第２の長手方向縁部７２２からなる外周によって囲まれた区域を引いたものである。第２の単一層区域は、平面図で見た場合、第１の個別の基材７１０の内周の第１の横方向縁部７１７、第１の個別の基材７１０の内周の第２の横方向縁部７１８、第１の個別の基材７１０の内周の第１の長手方向縁部７１５、及び第１の個別の基材７１０の内周の第２の長手方向縁部７１６からなる外周によって囲まれる区域である。第１及び第２の単一区域はともに基材の単一層を形成する。非限定的な例として、図４６及び４７に示される実施形態を用いると、第１の単一層区域が１２０ｃｍ２であり、第２の単一層区域が８０ｃｍ２である場合、多要素トップシート７００の基材の単一層は２００ｃｍ２である。
【０１５１】
次に、第３の個別の基材７３０を有する多要素トップシート７００の実施形態（図５０〜５２及び５５〜５７に示される）を参照すると、第１の個別の基材７１０と第２の個別の基材７２０との重なり合い部分は、平面図で見た場合、第２の個別の基材７２０の第１の長手方向縁部７２１、第２の個別の基材７２０の第２の長手方向縁部７２２、第２の個別の基材７２０の第１の横方向縁部７２３、及び第２の個別の基材７２０の第２の横方向縁部７２４からなる外周によって囲まれた区域から、第１の個別の基材７１０の内周の第１の長手方向縁部７１５、第１の個別の基材７１０の内周の第２の長手方向縁部７１６、第１の個別の基材７１０の内周の第１の横方向縁部７１７、及び第１の個別の基材７１０の内周の第２の横方向縁部７１８からなる外周によって囲まれた区域を引いたものである。この区域は基材の２つの層（隣り合った単一層の基材の間に配置された）を含んでいることから、これを第１の二重層区域７４０と呼ぶ。第２の個別の基材７２０と第３の個別の基材７３０との重なり合い部分は、平面図で見た場合、第３の個別の基材７３０の第１の長手方向縁部７３１、第３の個別の基材７３０の第２の長手方向縁部７３２、第３の個別の基材７３０の第１の横方向縁部７３３、第３の個別の基材７３０の第２の横方向縁部７３４からなる外周によって囲まれた区域から、第２の個別の基材７２０の内周の第１の長手方向縁部７２５、第２の個別の基材７２０の内周の第２の長手方向縁部７２６、第２の個別の基材７２０の内周の第１の横方向縁部７２７、及び第２の個別の基材７２０の内周の第２の横方向縁部７２８からなる外周によって囲まれた区域を引いたものである。この区域もやはり基材の２つの層（隣り合った単一層の基材の間に配置された）を含んでいることから、これを第２の二重層区域７５０と呼ぶ。第１の二重層区域７４０と第２の二重層区域７５０とはともに基材の二重層を形成する。非限定的な例として、図５０〜５２に示される実施形態を用いると、第１の二重層区域７４０が２０ｃｍ２であり、第２の二重層区域７５０が１０ｃｍ２である場合、多要素トップシート７００の基材の二重層は３０ｃｍ２である。
【０１５２】
図５０〜５２及び５５〜５７を引き続き参照すると、平面図で見た場合、基材の二重層ではない多要素トップシート７００の区域は単一層の基材として定義される。多要素トップシート７００のこの特定の実施形態の単一層の基材は、互いに加え合わされる３つの単一層区域からなる。第１の単一層区域は、平面図で見た場合、第１の個別の基材７１０の第１の横方向縁部７１３、第１の個別の基材７１０の第２の横方向縁部７１４、第１の個別の基材７１０の第１の長手方向縁部７１１、及び第１の個別の基材７１０の第２の長手方向縁部７１２からなる外周によって囲まれた区域から、第２の個別の基材７２０の第１の横方向縁部７２３、第２の個別の基材７２０の第２の横方向縁部７２４、第２の個別の基材７２０の第１の長手方向縁部７２１、及び第２の個別の基材７２０の第２の長手方向縁部７２２からなる外周によって囲まれた区域を引いたものである。第２の単一層区域は、平面図で見た場合、第１の個別の基材７１０の内周の第１の横方向縁部７１７、第１の個別の基材７１０の内周の第２の横方向縁部７１８、第１の個別の基材７１０の内周の第１の長手方向縁部７１５、及び第１の個別の基材７１０の内周の第２の長手方向縁部７１６からなる外周によって囲まれた区域から、第３の個別の基材７３０の第１の横方向縁部７３３、第３の個別の基材７３０の第２の横方向縁部７３４、第３の個別の基材７３０の第１の長手方向縁部７３１、及び第３の個別の基材７３０の第２の長手方向縁部７３２からなる外周によって囲まれた区域を引いたものである。第３の単一層区域は、平面図で見た場合、第２の個別の基材７２０の内周の第１の横方向縁部７２７、第２の個別の基材７２０の内周の第２の横方向縁部７２８、第２の個別の基材７２０の内周の第１の長手方向縁部７２５、及び第２の個別の基材７２０の内周の第２の長手方向縁部７２６からなる外周によって囲まれる区域である。第１、第２、及び第３の単一層区域はともに基材の単一層を形成する。非限定的な例として、図５０〜５２に示される実施形態を用いると、第１の単一層区域が１２０ｃｍ２であり、第２の単一層区域が２０ｃｍ２であり、第３の単一層区域が５０ｃｍ２である場合、多要素トップシート７００の基材の単一層は１９０ｃｍ２である。
【０１５３】
図４６〜５７に示される非限定的な実施形態を参照すると、第１の個別の基材７１０の第１の横方向縁部７０５と、第１の個別の基材７１０の内周の第１の横方向縁部７１７との間の距離は、約２０ｍｍ〜約７０ｍｍとすることができる。第１の個別の基材７１０の内周の第２の横方向縁部７１８と、第１の個別の基材７１０の第２の横方向縁部７１４との間の距離は、約２０ｍｍ〜約７０ｍｍとすることができる。第１の個別の基材７１０の第１の横方向縁部７１３と、第２の個別の基材７２０の第１の横方向縁部７２３との間の距離は、約１６ｍｍ〜約６６ｍｍとすることができる。第２の個別の基材７２０の第２の横方向縁部７２４と、第１の個別の基材７１０の第２の横方向縁部７１４との間の距離は、約１６ｍｍ〜約６６ｍｍとすることができる。第２の個別の基材７２０の第１の横方向縁部７２３と、第２の個別の基材７２０の第２の横方向縁部７２４との間の距離は、約４０ｍｍ〜約１２０ｍｍとすることができる。第２の個別の基材７２０の第１の横方向縁部７２３と、第１の個別の基材７１０の内周の第１の横方向縁部７１７との間の距離は、約４ｍｍ〜約２４ｍｍとすることができる。第１の個別の基材７１０の内周の第２の横方向縁部７１８と、第２の個別の基材７２０の第２の横方向縁部７２４との間の距離は、約４ｍｍ〜約２４ｍｍとすることができる。
【０１５４】
図４６に示されるように、多要素トップシート７００の一実施形態の身体側面の平面図を見下ろした場合（また、図４７の断面図に詳細に示されるように）、第２の個別の基材７２０は、第１の個別の基材７１０の上に配置される。したがって、第１の個別の基材７１０と第２の個別の基材７２０との重なり合い部分は、第１の個別の基材の身体側面と接する第２の個別の基材の衣類側面を含んでいる。あるいは、図４８に示されるように、多要素トップシート７００の一実施形態の身体側面の平面図を見下ろした場合（また、図４９の断面図に詳細に示されるように）、第２の個別の基材７２０は、第１の個別の基材７１０の下に配置される。したがって、第１の個別の基材７１０と第２の個別の基材７２０との重なり合い部分は、第１の個別の基材の衣類側面と接する第２の個別の基材の身体側面を含んでいる。第３の個別の基材７３０を有する多要素トップシート７００の実施形態では、第２の個別の基材７２０と第３の個別の基材との重なり合い部分は、第２の個別の基材の上（図５０〜５２及び５５〜５７）又は下に配置された第３の個別の基材を有することができる。
【０１５５】
いくつかの実施形態では、基材の単一層は、多要素トップシート７００の全面積の約７５％以上を構成してよく、基材の二重層は、多要素トップシート７００の全面積の約２５％以下を構成してよい。他の実施形態では、基材の単一層は、多要素トップシート７００の全面積の約６５％以上、約７０％以上、約８０％以上、約８５％以上、約９０％以上、又は約９５％以上を構成してよく、基材の二重層は、多要素トップシート７００の全面積の約３５％以下、約３０％以下、約２５％以下、約１５％以下、約１０％以下、又は約５％以下を構成してよい。
【０１５６】
第１の個別の基材７１０、第２の個別の基材７２０、及び／又は必要に応じて設けられる第３の個別の基材７３０は、本明細書で詳細に述べる立体的基材のいずれか１つ以上のもので構成することができる。いくつかの実施形態では、第２の個別の基材７２０は、本明細書に述べられる立体的基材の一実施形態で構成され、第１の個別の基材７１０は、Ｐ１０などの従来のトップシート材料で構成される。
【０１５７】
平面図で見た場合、多要素トップシート７００は、第１の個別の基材７１０と第２の個別の基材７２０との間（及び特定の実施形態では、第２の個別の基材と第３の個別の基材７３０との間）に１つ以上の形状、パターン、又は他の個別のはっきりと認識される境界面を有することができる。第２の個別の基材７２０が第１の個別の基材７１０の上（図４６〜４７、５０〜５２及び５５〜５７に示される）又は下（図４８〜４９及び５３〜５４に示される）のいずれに配置されるかによって、第１又は第２の個別の基材の長手方向縁部又は横方向縁部が、認識される境界面の形状を決定することができる。例えば、図４６に示される実施形態では、第２の個別の基材７２０の第１の横方向縁部７２３の形状又はパターンが、第１の個別の基材７１０の内周の第１の横方向縁部７１７に隣接した、認識される境界面を決定し、第２の個別の基材７２０の第２の横方向縁部７２４の形状又はパターンが、第１の個別の基材７１０の内周の第２の横方向縁部７１８に隣接した、認識される境界面を決定する。図４８に示される実施形態では、第１の個別の基材７１０の内周の第１の横方向縁部７１７の形状又はパターンが、第２の個別の基材７２０の第１の横方向縁部７２３に隣接した、認識される境界面を決定し、第１の個別の基材７１０の内周の第２の横方向縁部７１８の形状又はパターンが、第２の個別の基材７２０の第２の横方向縁部７２４に隣接した、認識される境界面を決定する。
【０１５８】
図４６〜５７の非限定的な実施形態のいずれにおいても、第２の個別の層７２０と第１の個別の層７１０との間（及び特定の実施形態では、第２の個別の基材と第３の個別の基材７３０との間）の認識される境界面を形成する横方向縁部又は長手方向縁部は、線形（すなわち直線）又は非線形（すなわち非直線）であってよく、横方向軸７０２又は長手方向軸７０１を中心として対称であっても非対称であってもよい。図４６〜５２は、線形の対称的な認識される境界面の例である。更なる認識される境界面の非限定的な例（第１、第２、及び／又は第３の個別の基材の長手方向縁部及び／又は横方向縁部の任意の組み合わせによるもの）については、図５８〜６１を参照されたい。図５８は、非線形であり、かつ長手方向軸７０１を中心として非対称である、認識される境界面を有する多要素トップシート７００を示している。かかる認識される境界面を得る１つの方法は、第２の個別の基材７２０が第１の個別の基材７１０の上に配置された多要素トップシート７００を有し、第２の個別の基材の第１の横方向縁部７２３及び第２の横方向縁部７２４が、非線形かつトップシートの長手方向軸７０１を中心として非対称であることである。この特定の例では、繰り返す波状部分が、認識される境界面を形成している。しかしながら、他の実施形態では、正弦波、鋸歯状の波、矩形波などのあらゆる種類の波状部分を用いることができる。図５９は、非線形かつ非対称的な認識される境界面を有する多要素トップシート７００の別の例である。図６０は、非線形であり、かつ横方向軸７０２を中心として対称である、認識される境界面を有する多要素トップシート７００を示している。かかる認識される境界面を得る１つの方法は、第２の個別の基材７２０が第１の個別の基材７１０の上に配置された多要素トップシート７００を有し、第２の個別の基材の第１の長手方向縁部７２１及び第２の長手方向縁部７２２が、非線形かつトップシートの横方向軸７０２を中心として対称であることである。図６１は、非線形かつ横方向軸７０２を中心として非対称的な認識される境界面を有する多要素トップシート７００の一例である。
【０１５９】
多要素トップシート７００のいくつかの実施形態では、第１の個別の基材７１０及び第２の個別の基材７２０、及び／又は存在する場合には第３の個別の基材７３０の間に色の違いがあってよい。例えば、第１の個別の基材７１０が第１の色（例えば紫色、緑色、ティール色、青色）であってよく、第２の個別の基材７２０は、白色などの第２の異なる色であってよい。あるいは、第１の個別の基材７１０が白色であってよく、第２の個別の基材７２０が異なる色であってもよい。あるいは、第１の個別の基材７１０及び第２の個別の基材７２０が第１及び／又は第２の色であってよく、第３の個別の基材７３０が、異なる第３の色であってもよい。
【０１６０】
多要素トップシート６００、７００のいくつかの実施形態では、１つ以上の弾性要素を、第１の個別の基材と第２の個別の基材との重なり合い部分、及び／又は第２の個別の基材と第３の個別の基材との重なり合い部分に配置することができる。図６２〜６５に示されるように、多要素トップシート６００は、第１の二重層区域６４０及び／又は第２の二重層区域６５０に配置された１つ以上の弾性要素６６０を有することができる。図６２に示されるように、第２の個別の基材６２０を第１の個別の基材６１０及び第３の個別の基材６３０の上に配置し、各基材間の重なり合い部分の中に弾性要素６６０を配置することができる。図６４に示されるように、第２の個別の基材６２０を第１の個別の基材６１０及び第３の個別の基材６３０の下に配置し、各基材間の重なり合い部分の中に弾性要素６６０を配置することもできる。図６３及び６５に示されるように、第２の個別の基材６２０の一部が弾性要素６６０を包み込むようにすることで、重なり合い領域６４０、６５０に基材の三重層を形成することができる。
【０１６１】
図６６〜６８に示されるような吸収性物品８００のいくつかの実施形態では、多要素トップシート６００、７００を、捕捉層、分配層、吸収層などの更なる吸収性物品の要素と組み合わせることができる。図６６に示される非限定的な一例では、吸収性物品は、第１の個別の基材８１０、第２の個別の基材８２０、第３の個別の基材８３０を有する多要素トップシート８００を含み、多要素トップシートは、分配層８５０の上に位置する捕捉層８４０に接合（例えば機械的結合及び／又は接着剤により）されている。捕捉層８４０及び分配層８５０は、多要素トップシートの第２の個別の基材８２０と同じ横方向の幅を有してもよく、又は第２の個別の基材よりも広い幅を有しても、狭い幅を有してもよい。
【０１６２】
図６７に示される別の非限定的な例では、吸収性物品は、第１の個別の基材８１０、第２の個別の基材８２０、第３の個別の基材８３０を有する多要素トップシート８００を含み、多要素トップシートは、分配層８５０に接合（例えば機械的結合及び／又は接着剤により）される捕捉層８４０に接合（例えば機械的結合及び／又は接着剤により）されている。捕捉層８４０及び分配層８５０は、多要素トップシートの第２の個別の基材８２０と同じ横方向の幅を有してもよく、又は第２の個別の基材よりも広い幅を有しても、狭い幅を有してもよい。
【０１６３】
図６８に示される別の非限定的な例では、吸収性物品は、第１の個別の基材８１０、第２の個別の基材８２０、第３の個別の基材８３０を有する多要素トップシート８００を含み、多要素トップシートは、分配層８５０に接合（例えば機械的結合及び／又は接着剤により）される捕捉層８４０に接合（例えば機械的結合及び／又は接着剤により）されている。捕捉層８４０及び分配層８５０は、多要素トップシート８００の第２の個別の基材８２０と同じ横方向の幅を有してもよく、又は第２の個別の基材よりも広い幅を有しても、狭い幅を有してもよい。かかる実施形態では、第２の個別の基材８２０は第１の個別の基材８１０及び第３の個別の基材８３０の上に位置するが、第２の個別の基材は第１の個別の基材と第３の個別の基材との間の横方向の開放空間内で捕捉層８４０に接合（例えば機械的結合８６０及び／又は接着剤により）される。
【０１６４】
試験方法
試験前に２時間にわたり、約２３℃±２℃及び相対湿度約５０％±２％ですべての試料を調整する。
【０１６５】
開口部試験
開口部寸法、有効開口部面積、及び有効開放面積率（％）の測定を、反射モードにおいて解像度６４００ｄｐｉ及び８ビットグレイスケールでスキャン可能なフラットベッドスキャナーを使用して生成された画像で行う（適当なスキャナは、米国、エプソン社（Epson）のＥｐｓｏｎ  Ｐｅｒｆｅｃｔｉｏｎ  Ｖ７５０  Ｐｒｏである）。分析は、ＩｍａｇｅＪソフトウェア（ｖ．ｓ．１．４６、アメリカ国立衛生研究所、米国）を使用して行い、ＮＩＳＴにより認定された定規に対して較正する。スチールフレーム（１００ｍｍ２、厚さ１．５ｍｍ、６０ｍｍ２の開口部を有するもの）を使用して試料片を取り付け、黒のガラスタイル（ハンターラブ社（HunterLab）（バージニア州レストン）より販売されるＰ／Ｎ１１−００５０−３０）を走査画像の背景として使用する。
【０１６６】
スチールフレームを手に取って、内部開口を囲む底面に両面接着テープを貼る。試料片を得るため、着用者側表面を上にして吸収性物品を実験台上に平らに置く。テープの剥離紙を剥がして、スチールフレームを吸収性物品のトップシートに貼り付ける（本明細書に述べられる基材は、例えばトップシート上に配置することによってトップシートの一部のみを形成すればよい（サンプリングされるのは立体的基材であるため））。カミソリ刃を使用して、フレームの外周に沿って吸収性物品の下層からトップシートを切り取る。長手方向及び横方向の延長部が維持されるようにして、試料片を慎重に剥がす。必要に応じて、低温スプレー（Ｃｙｔｏ−Ｆｒｅｅｚｅ（コントロール社（Control Company）（テキサス州ヒューストン）など）を使用して、トップシート試料片を下層から剥がすことができる。実質的に同様の５つの吸収性物品から得られた５つの重複試験片を分析用に準備する。
【０１６７】
定規をスキャナーベッド上に置いて蓋を閉じ、反射モードにおいて解像度６４００ｄｐｉ、８ビットグレースケールで５０ｍｍ×５０ｍｍの定規の較正用画像を取得する。画像を圧縮前のＴＩＦＦ書式ファイルとして保存する。蓋を持ち上げて定規を取り除く。較正用画像を得た後、すべての試料片を同じ条件でスキャンして、同じ較正用ファイルに基づいて測定する。次に、試料片の着用者側表面がスキャナーのガラス面に面するようにして、フレームに付けられた試料片をスキャナーベッドの中心に置く。黒のガラスタイルを試料片を覆うようにしてフレーム上に置き、蓋を閉じて、走査画像を取得する。同様に、残りの４つの重複試験片をスキャンする。
【０１６８】
ＩｍａｇｅＪで較正用ファイルを開き、画像化した定規を使用して、較正が後に続く試料片に適用されるように、スケールをＧｌｏｂａｌに設定して線形較正を行う。ＩｍａｇｅＪで試料片画像を開く。ヒストグラムを見て、穴の暗い画素ピークと不織布のより明るい画素ピークとの間に位置する最小母集団のグレーレベル値を特定する。この画像を最小グレイレベル値の閾値に設定して２値画像を生成する。処理画像では、開口部は黒く、不織布は白く見える。
【０１６９】
分析粒子機能を選択する。最小開口部面積除外限界を０．３ｍｍ２に、かつ、分析のために、縁部の開口部を除外するように設定する。有効開口部面積、外周、フェレー径（開口部の長さ）及び最小フェレー径（開口部の幅）を計算するようにソフトウェアを設定する。平均有効開口部面積を０．０１ｍｍ２単位で、平均外周部を０．０１ｍｍ単位で記録する。再び分析粒子機能を選択するが、有効開口部面積を計算するため、今度は縁部の開口部を含むように分析を設定する。有効開口部面積（全体の及び部分的な開口部を含む）を合計し、画像に含まれる総面積（２５００ｍｍ２）で割る。有効開放面積率（％）として０．０１％単位で記録する。
【０１７０】
同様に、残りの４つの試料片の画像を分析する。５つの重複試料片について、平均の有効開口部面積を０．０１ｍｍ２単位で、平均の開口部外周を０．０１ｍｍ単位で、フェレー径及び最小フェレー径を０．０１ｍｎ単位で、かつ有効開放面積率（％）を０．０１％単位で計算し、報告する。
【０１７１】
高さ試験
基材の突起部の高さ及び全体の基材の高さを、ゲーエフメステクニーク社（GFMesstechnik GmbH）（テルトウ／ベルリン、ドイツ）より市販されるＧＦＭ  ＭｉｋｒｏＣＡＤ  Ｐｒｅｍｉｕｍ機器を使用して測定した。ＧＦＭ  ＭｉｋｒｏＣＡＤ  Ｐｒｅｍｉｕｍ機器は、以下の主な要素を含んでいる。すなわち、ａ）直接デジタル制御されるマイクロミラーを備えたＤＬＰプロジェクター、ｂ）少なくとも１６００×１２００画素の解像度を有するＣＣＤカメラ、ｃ）少なくとも６０ｍｍ×４５ｍｍの測定面積に適合された投射用光学系、ｃ）少なくとも６０ｍｍ×４５ｍｍの測定面積に適合された記録用光学系、ｅ）小さいハードストーンプレート上に立てられる卓上三脚、ｆ）青色ＬＥＤ光源、ｇ）ＯＤＳＣＡＤソフトウェア（バージョン６．２又はこれと同等のもの）を動作させる測定、制御、及び評価用コンピュータ、及び、ｈ）販売元より販売される水平（ｘ−ｙ）及び垂直（ｚ）方向の較正用の較正プレート。
【０１７２】
ＧＦＭ  ＭｉｋｒｏＣＡＤ  Ｐｒｅｍｉｕｍシステムは、デジタルマイクロミラーパターンフリンジ投射技術を用いて、試料の表面高さを測定するものである。分析の結果は、ｘ−ｙ平面内の変位に対する表面高さ（ｚ方向又はｚ軸）のマップである。システムは、ｘ−ｙ画素解像度約４０ミクロンの６０×４５ｍｍの視野を有する。高さの解像度を、高さ範囲±１５ｍｍで０．５ミクロン／カウントに設定する。すべての試験は、約２３±２℃及び相対湿度約５０±２％に調整した室内で行う。
【０１７３】
スチールフレーム（１００ｍｍ２、厚さ１．５ｍｍ、７０ｍｍ２の開口部を有するもの）を使用して、試料片を取り付けた。スチールフレームを手に取って、内部開口を囲む底面に両面接着テープを貼る。試料片を得るため、着用者側表面を上にして吸収性物品を実験台上に平らに置く。テープの剥離紙を剥がして、スチールフレームを吸収性物品のトップシートに貼り付ける（本明細書に述べられる基材は、例えばトップシート上に配置することによってトップシートの一部のみを形成すればよい（サンプリングされるのは立体的基材であるため））。カミソリ刃を使用して、フレームの外周に沿って吸収性物品の下層からトップシートを切り取る。長手方向及び横方向の延長部が維持されるようにして、試料片を慎重に剥がす。必要に応じて、低温スプレー（Ｃｙｔｏ−Ｆｒｅｅｚｅ（コントロール社（Control Company）（テキサス州ヒューストン）など）を使用して、トップシート試料片を下層から剥がすことができる。実質的に同様の５つの吸収性物品から得られた５つの重複試験片を分析用に準備する。
【０１７４】
製造者の仕様書に従い、販売元から入手可能な較正プレートを使用して、水平（ｘ−ｙ軸）及び垂直（ｚ軸）に対して機器を較正する。
【０１７５】
スチールプレートと試料片をテーブル上に、着用者側表面がカメラに向くようにしてカメラの下に置く。試料片を、試料片の表面のみが画像内に見えるようにカ、メラの視野内に中心を合わせて置く。試料片は皺が最小限に抑えられるようにして平らに置く。
【０１７６】
機器の製造者の推奨する測定手順に従って、試料片の高さの画像（ｚ方向）を収集する。以下の動作パラメータ（すなわち、３フレーム遅れでの高速写真記録の使用）によって、Ｔｅｃｈｎｉｃａｌ  Ｓｕｒｆａｃｅ／Ｓｔａｎｄａｒｄ測定プログラムを選択する。デュアル位相シフトを、１）写真カウント１２で１６画素のストライプ幅、及び２）写真カウント８で３２画素のストライプ幅で使用する。画素２で開始し、画素５２１で終了する完全なグレイコード。測定プログラムの選択後、機器の製造者の推奨する手順に引き続き従って、測定システムの焦点を合わせ、明るさ調節を行う。３Ｄ測定を行い、次いで高さ画像及びカメラ画像ファイルを保存する。
【０１７７】
高さ画像を、クリップボードを介してソフトウェアの分析部分に取り込む。次いで以下のフィルタリング手順を各画像に対して行う。すなわち、１）無効点の除去、２）ピーク（小さな局所的な隆起）の除去、３）ｎ＝５のランクを有する材料部分の多項式フィルタリングを行い、ピークの３０％及び谷部の３０％を材料部分から除外し、５サイクル。
【０１７８】
突起部高さ試験
一連の突起部のピークをつなぐ線を、突起部のそれぞれの間に位置する開口部のないランド区域と線が交差するようにして引く。引かれた線に沿って高さ画像の断面画像を生成する。切断線に沿って、突起部のピークとランド区域の隣接する谷部との間の垂直方向の高さ（ｚ方向）の差を測定する。高さを０．１μｍ単位で記録する。１０個の異なる突起部ピークからランド区域までの高さ測定値の平均をとり、この値を０．１μｍ単位で報告する。これを突起部高さとする。
【０１７９】
凹部高さ試験
全体の基材高さから突起部高さを引いて凹部高さを得る。これは、突起部高さ試験及び全体の基材高さ試験からの１０個の測定値のそれぞれについて行う必要がある。１０個の凹部高さの平均をとり、この値を０．１μｍ単位で報告する。これを凹部高さとする。
【０１８０】
全体の基材高さ試験
一連の突起部のピークをつなぐ線を、突起部のそれぞれの間及び凹部内に位置する開口部の中心と線が交差するようにして引く。引かれた線に沿って高さ画像の断面画像を生成する。切断線に沿って、突起部のピークと、隣接する凹部の底部との間の垂直方向の高さの差を測定する。高さを０．１μｍ単位で記録する。１０個の異なる突起部ピークから凹部の底部までの高さ測定値の平均をとり、この値を０．１μｍ単位で報告する。これを全体の基材高さとする。
【０１８１】
平均開口部間隔試験
横方向軸に沿った開口部間隔及び長手方向軸に沿った開口部間隔測定を、反射モードにおいて解像度６４００ｄｐｉ及び８ビットグレイスケールでスキャン可能なフラットベッドスキャナーを使用して生成された画像で行う（適当なスキャナは、米国、エプソン社（Epson）のＥｐｓｏｎ  Ｐｅｒｆｅｃｔｉｏｎ  Ｖ７５０  Ｐｒｏである）。分析は、ＩｍａｇｅＪソフトウェア（ｖ．ｓ．１．４６、アメリカ国立衛生研究所、米国）を使用して行い、ＮＩＳＴにより認定された定規に対して較正する。スチールフレーム（１００ｍｍ２、厚さ１．５ｍｍ、６０ｍｍ２の開口部を有するもの）を使用して試料片を取り付け、黒のガラスタイル（ハンターラブ社（HunterLab）（バージニア州レストン）より販売されるＰ／Ｎ１１−００５０−３０）を走査画像の背景として使用する。試験は、約２３℃±２℃及び相対湿度約５０％±２％で行う。
【０１８２】
スチールフレームを手に取って、内部開口を囲む底面に両面接着テープを貼る。試料片を得るため、着用者側表面を上にして吸収性物品を実験台上に平らに置く。テープの剥離紙を剥がして、吸収性物品のトップシートにスチールフレームを貼り付ける。カミソリ刃を使用して、フレームの外周に沿って吸収性物品の下層からトップシート（すなわち着用者側表面の全体又は一部を形成する立体的基材）を切り取る。長手方向及び横方向の延長部が維持されるようにして、試料片を慎重に剥がす。必要に応じて、低温スプレー（Ｃｙｔｏ−Ｆｒｅｅｚｅ（コントロール社（Control Company）（テキサス州ヒューストン）など）を使用して、トップシート試料片を下層から剥がすことができる。実質的に同様の５つの吸収性物品から得られた５つの重複試験片を分析用に準備する。試験前に２時間にわたり、約２３℃±２℃及び相対湿度約５０％±２％で試料を調整する。
【０１８３】
定規をスキャナーベッド上に置いて蓋を閉じ、反射モードにおいて解像度６４００ｄｐｉ、８ビットグレースケールで５０ｍｍ×５０ｍｍの定規の較正用画像を取得する。画像を非圧縮ＴＩＦＦ形式ファイルとして保存する。蓋を持ち上げて定規を取り除く。較正用画像を得た後、すべての試料片を同じ条件下でスキャンして、同じ較正用ファイルに基づいて測定する。次に、試料片の着用者側表面がスキャナーのガラス面に面するようにして、フレームに付けられた試料片をスキャナーベッドの中心に置く。黒のガラスタイルを試料片を覆うようにしてフレーム上に置き、蓋を閉じて、走査画像を取得する。同様に、残りの４つの重複試験片をスキャンする。
【０１８４】
ＩｍａｇｅＪの較正用ファイルを開き、画像化した定規を使用して、較正が後に続く試料片に適用されるように、スケールをＧｌｏｂａｌに設定して線形較正を行う。ＩｍａｇｅＪで試料片画像を開き、以下の測定を行う。
【０１８５】
横方向軸に沿った開口部間隔
２個の開口部の間に位置する突起部について、１個の開口部の中心点から突起部の反対側の隣の開口部の中心点までを測定する。試料片の横方向軸に平行な方向に、突起部にわたって測定値を取る。各距離を０．１ｍｍ単位で報告する。試料片の５個のランダムな測定値を取る。５個の値の平均を取り、平均の横方向軸に沿った中心間の間隔を０．１ｍｍ単位で報告する。この手順を更に４個の試料で繰り返す。
【０１８６】
長手方向軸に沿った開口部間隔
２個の開口部の間に位置する突起部について、１個の開口部の中心点から突起部の反対側の隣の開口部の中心点までを測定する。試料片の長手方向軸に平行な方向に、突起部にわたって測定値を取る。各距離を０．１ｍｍ単位で報告する。試料片の５個のランダムな測定値を取る。５個の値の平均を取り、平均の長手方向軸に沿った中心間の間隔を０．１ｍｍ単位で報告する。この手順を更に４個の試料で繰り返す。
【０１８７】
坪量試験
立体的基材の坪量は複数の利用可能な方法によって測定することができるが、簡単な代表的方法では、吸収性物品を与えること、存在しうるすべての弾性要素を取り除くこと、及び吸収性物品をその完全長まで延伸することを行う。その後、４５．６ｃｍ２の面積を有する打抜き型を使用して、おむつ又は吸収性製品の概ね中心から、存在しうる他のいずれかの層にトップシートを固定するために使用されうる接着剤をできる限り避ける位置において、トップシートを形成するか、トップシート上に配置されるか、又はトップシートの一部を形成する基材片（この方法では「トップシート」と言う）を切り取り、トップシート層を他の層から剥がす（必要に応じてＣｙｔｏ−Ｆｒｅｅｚｅ（コントロール社（Control Company）（テキサス州ヒューストン）などの低温スプレーを使用）。次いで、試料を秤量して打抜き型の面積で割ることによって、トップシートの坪量を得る。結果を５個の試料の平均として０．１ｇ／ｍ２単位で報告する。
【０１８８】
記述的分析粗度試験方法
表面の幾何学的粗度を、粗度センサを備えたＫａｗａｂａｔａ評価システムＫＥＳ  ＦＢ４摩擦試験機（カトーテック株式会社（日本）より販売されるもの）を使用して測定する。この機器は、表面摩擦及び幾何学的粗度の両方を同時に測定するが、本明細書では幾何学的粗度（ＳＭＤ値）のみを報告するものである。試験はすべて、約２３℃±２℃及び相対湿度約５０％±２％で行う。試験前に２時間にわたり、約２３℃±２℃及び相対湿度約５０％±２％で試料を予め調整する。機器を、製造者の指示に従って較正する。
【０１８９】
吸収性物品を、着用者側表面を上にして実験台上に置く。吸収性物品の袖口をハサミで切り取って物品を平らに置きやすくする。ハサミ又はメスを使用して、吸収性物品の長手方向の長さ２０ｃｍ、及び吸収性物品の横方向の幅１０ｃｍのトップシートの試料片を切り取る。長手方向又は横方向に寸法を歪ませないように、試料片を切り取る際に注意を払う。試料片は、全部で５個の実質的に同じ吸収性物品から収集する。
【０１９０】
ＫＥＳ  ＦＢ４を起動する。機器は使用に先立って少なくとも１０分間、暖機させる必要がある。計器をＳＭＤ感度２×５、試験速度０．１、及び圧縮面積２ｃｍに設定する。粗度圧縮機（roughness contractor）の圧縮力（接触力）を０．１Ｎ（１０ｇｆ）に調整する。トップシート試料片を、着用者側表面を上にして、長手方向の寸法が機器の試験方向と揃った状態で試験機上に置く。０．２Ｎ／ｃｍ（２０ｇｆ／ｃｍ）の初期張力で試料片をクランプする。試験を開始する。機器は、試料片を自動的に３回測定する。３回の測定のそれぞれからＭＩＵ（摩擦係数）、ＭＭＤ（スリップスティック）、及びＳＭＤ（幾何学的粗度）の値を０．００１ミクロン単位で記録する。残りの４つの試料片についても同様に繰り返す。
【０１９１】
摩擦係数を１５個の記録値の平均として０．０１単位で報告する。スリップスティック値を１５個の記録値の平均として０．００１単位で報告する。幾何学的粗度を１５個の記録値の平均として０．０１ミクロン単位で報告する。
【０１９２】
本明細書に開示される寸法及び値は、記載される正確な数値に厳密に限定されるものとして理解されるべきではない。むしろ、特に断わらない限り、かかる寸法のそれぞれは、記載される値とその値周辺の機能的に同等の範囲の両方を意味するものとする。例えば、「４０ｍｍ」として開示される寸法は、「約４０ｍｍ」を意味するものとする。
【０１９３】
あらゆる相互参照又は関連特許若しくは関連出願を含む、本明細書に引用されるすべての文献は、明確に除外されるか又は他の形で限定されない限り、その全容を参照により本明細書に援用する。いかなる文献の引用も、それが本明細書に開示若しくは特許請求されるいずれかの実施形態に対する先行技術であることを容認するものでもなければ、それが単独で若しくは他のいずれかの参照文献との任意の組み合わせにおいていずれかのこのような実施形態を教示、示唆、若しくは開示することを容認するものでもない。更には、本文書における用語のいずれかの意味又は定義が、援用文献における同一の用語のいずれかの意味又は定義と矛盾する場合、本文書においてその用語に与えられた意味又は定義が優先するものとする。
【０１９４】
以上、本開示の特定の実施形態を図示及び説明したが、本開示の趣旨及び範囲から逸脱することなく様々な他の変更及び改変を行いうることは当業者には明白であろう。したがって、本開示の範囲内に属するすべてのこのような変更及び改変は、添付の特許請求の範囲において網羅するものとする。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４７】
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【図４８】
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【図４９】
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【図５０】
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【図５１】
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【図５６】
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【図５７】
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【図６０】
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【図６１】
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【図６２】
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【図６３】
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【図６４】
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【図６５】
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【図６７】
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【図６８】
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