(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
一対のプーリと、この一対のプーリの間に張設される環状のベルトサンプルの表面に接触可能な接触部材と、この接触部材を前記ベルトサンプルの表面に押圧する押圧機構と、前記接触部材による押圧荷重を変化させる錘部材と、前記ベルトサンプルの表面を押圧している前記接触部材の押圧方向変位量を検知する変位センサとを備え、前記ベルトサンプルの走行速度を可変にするとともに、前記接触部材として、前記ベルトサンプルの表面と接触する接触面の仕様が異なる複数種類の接触部材を有し、この複数種類の接触部材から前記ベルトサンプルの表面を押圧する接触部材が任意に選択され、選択された接触部材を前記ベルトサンプルの走行方向に移動可能な状態にして前記ベルトサンプルの表面に押圧する構成にしたことを特徴とする摩耗試験装置。
【請求項２】
前記一対のプーリ間に前記ベルトサンプルの内周面を支持する支持ローラを設け、前記接触部材を、前記支持ローラが前記ベルトサンプルを支持する位置と、前記ベルトサンプルを支持しない位置とで前記ベルトサンプルの表面に押圧できる構成にした請求項１に記載の摩耗試験装置。
【請求項３】
前記接触部材に作用する前記押圧荷重および前記ベルトサンプルの走行方向荷重を逐次検知する荷重センサを備える請求項１または請求項２に記載の摩耗試験装置。
【請求項４】
前記ベルトサンプルの外部環境温度を可変にするケーシングを備える請求項１〜３のいずれかに記載の摩耗試験装置。
【請求項５】
前記ベルトサンプルの表面温度を検知する温度センサを備える請求項１〜４のいずれかに記載の摩耗試験装置。
【請求項６】
前記押圧機構が、前記接触部材が取り付けられるアーム部を備え、その長手方向他端部が回転軸により軸支されていて、このアーム部を前記錘部材により押圧して、前記回転軸を中心にして前記アーム部を上下方向に回動可能な構成にした請求項１〜５のいずれかに記載の摩耗試験装置。
【請求項７】
一対のプーリの間に環状のベルトサンプルを張設し、このベルトサンプルの表面に対して、押圧機構によって接触部材を押圧する摩耗試験方法であって、試験する際には、前記ベルトサンプルの走行速度を所望の速度に設定し、前記接触部材による押圧荷重を錘部材によって所望の押圧荷重に設定し、前記接触部材として備えている前記ベルトサンプルの表面と接触する接触面の仕様が異なる複数種類の接触部材から所望の接触部材を選択し、選択した接触部材を前記ベルトサンプルの走行方向に移動可能な状態にして前記ベルトサンプルの表面に押圧するとともに、前記ベルトサンプルの表面を押圧している前記接触部材の押圧方向変位量を変位センサにより検知することを特徴とする摩耗試験方法。
【請求項８】
前記一対のプーリ間で前記ベルトサンプルの内周面を支持ローラにより支持し、前記接触部材を、前記支持ローラが前記ベルトサンプルを支持する位置と、前記ベルトサンプルを支持しない位置とで前記ベルトサンプルの表面に押圧させる請求項７に記載の摩耗試験方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、摩耗試験装置および方法に関し、さらに詳しくは、実使用した場合のコンベヤベルトの上カバーゴムの耐摩耗性を精度よく予測することができる摩耗試験装置および方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
鉄鉱石や石灰石等の鉱物資源をはじめとして様々な物がコンベヤベルトによって搬送される。コンベヤベルトによって物が搬送される場合、その搬送物はホッパや別のコンベヤベルトからコンベヤベルトの上カバーゴムに投入される。投入された搬送物は上カバーゴムに積載されてコンベヤベルトの走行方向に搬送される。コンベヤベルトの上カバーゴムに搬送物が投入される際には、上カバーゴムは衝撃を受け、その搬送物の表面が鋭利であればカット傷が生じることもある。搬送物が上カバーゴムに積載されて搬送される際には、搬送物が上カバーゴム上を摺動して上カバーゴムが摩耗する。そのため、従来、耐摩耗性を向上させるために種々の提案がされている（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
上カバーゴムに生じる摩耗量等は、コンベヤベルトの使用環境（搬送物の種類も含む）によって大きく変化する。そのため、上カバーゴムの耐摩耗性を精度よく予測するには、極力、実際の使用環境に類似した条件下で評価を行なうことが好ましい。そのために、評価を行なう試験装置には、コンベヤベルトの様々な使用環境に整合した条件に設定できることが要求される。
【０００４】
従来、ゴムの耐摩耗性を評価する試験機として、ＤＩＮ摩耗試験機やウィリアムス摩耗試験機が知られている。しかしながら、これら摩耗試験機は、予め設定された一定条件下の耐摩耗性を把握することを目的としている。そのため、コンベヤベルトの様々な使用環境に整合した条件に設定することができず、実使用した場合のコンベヤベルトの上カバーゴムの耐摩耗性を精度よく予測することが難しいという問題があった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００１−８８９２２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明の目的は、実使用した場合のコンベヤベルトの上カバーゴムの耐摩耗性を精度よく予測することができる摩耗試験装置および方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するため本発明の摩耗試験装置は、一対のプーリと、この一対のプーリの間に張設される環状のベルトサンプルの表面に接触可能な接触部材と、この接触部材を前記ベルトサンプルの表面に押圧する押圧機構と、前記接触部材による押圧荷重を変化させる錘部材と、前記ベルトサンプルの表面を押圧している前記接触部材の押圧方向変位量を検知する変位センサとを備え、前記ベルトサンプルの走行速度を可変にするとともに、前記接触部材として、前記ベルトサンプルの表面と接触する接触面の仕様が異なる複数種類の接触部材を有し、この複数種類の接触部材から前記ベルトサンプルの表面を押圧する接触部材が任意に選択され、選択された接触部材を前記ベルトサンプルの走行方向に移動可能な状態にして前記ベルトサンプルの表面に押圧する構成にしたことを特徴とする。
【０００８】
本発明の摩耗試験方法は、一対のプーリの間に環状のベルトサンプルを張設し、このベルトサンプルの表面に対して、押圧機構によって接触部材を押圧する摩耗試験方法であって、試験する際には、前記ベルトサンプルの走行速度を所望の速度に設定し、前記接触部材による押圧荷重を錘部材によって所望の押圧荷重に設定し、前記接触部材として備えている前記ベルトサンプルの表面と接触する接触面の仕様が異なる複数種類の接触部材から所望の接触部材を選択し、選択した接触部材を前記ベルトサンプルの走行方向に移動可能な状態にして前記ベルトサンプルの表面に押圧させるとともに、前記ベルトサンプルの表面を押圧している前記接触部材の押圧方向変位量を変位センサにより検知することを特徴とする。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、前記ベルトサンプルの走行速度、前記接触部材による押圧荷重を所望の設定にすることができる。そして、所望の仕様の接触面を有する接触部材を前記ベルトサンプルの表面に押圧することができる。その際に、その接触部材を前記ベルトサンプルの走行方向に移動可能な状態にして前記ベルトサンプルの表面に押圧することができる。しかも、環状のベルトサンプルを使用するのでコンベヤベルトの上カバーゴムに使用されるゴムと同じ仕様のベルトサンプルの耐摩耗性を試験する際に、そのコンベヤベルトの実際の使用環境に類似した条件下で評価を行なうことが可能になる。それ故、実使用した場合のコンベヤベルトの上カバーゴムの耐摩耗性を、精度よく予測することができる。また、コンベヤベルトの耐摩耗性に対する張力の影響なども把握できる。
【００１０】
また、前記一対のプーリ間に前記ベルトサンプルの内周面を支持する支持ローラを設け、前記接触部材を、前記支持ローラが前記ベルトサンプルを支持する位置と、前記ベルトサンプルを支持しない位置とで前記ベルトサンプルの表面に押圧することで、耐摩耗性に対する支持ローラの影響を把握することができる。それ故、実使用した場合のコンベヤベルトの上カバーゴムの耐摩耗性を、より精度よく予測することができる。
【００１１】
また、前記ベルトサンプルの表面を押圧している前記接触部材の押圧方向変位量を変位センサにより検知することで、単に押圧荷重と摩耗量の関係だけでなく、ベルトサンプルの押圧変形量と摩耗量の関係を把握できる。即ち、ベルトサンプルの変形状態と摩耗量の関係を把握できる。
【００１２】
ここで、本発明の摩耗試験装置には、前記接触部材に作用する前記押圧荷重および前記ベルトサンプルの走行方向荷重を逐次検知する荷重センサを備えることもできる。これにより、ベルトサンプルの動摩擦係数を把握することが可能になる。
【００１３】
前記ベルトサンプルの外部環境温度を可変にするケーシングを備えることもできる。これにより、ベルトサンプルの外部環境温度を所望の温度に設定することができるので、コンベヤベルトの実際の使用環境に一段と類似した条件下で評価を行なうことが可能になる。
【００１４】
また、前記ベルトサンプルの表面温度を検知する温度センサを備えることもできる。これにより、評価中のベルトサンプルの表面温度変化を測定して、ベルトサンプルが摩耗する際に生じるエネルギを把握することができる。
【００１５】
前記押圧機構は、例えば、前記接触部材が取り付けられるアーム部を備え、その長手方向他端部が回転軸により軸支されていて、このアーム部を前記錘部材により押圧して、前記回転軸を中心にして前記アーム部を上下方向に回動可能な構成にする。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明の摩耗試験装置を正面視で例示する説明図である。
【図２】図１の摩耗試験装置を側面視で例示する説明図である。
【図３】摩耗試験装置の別の実施形態を正面視で示す説明図である。
【図４】コンベヤベルトラインを単純化して例示する説明図である。
【図５】図４のＡ−Ａ断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、本発明の摩耗試験装置および方法を、図に示した実施形態に基づいて説明する。
【００１８】
実際のコンベヤベルトラインでは、図４、図５に例示するように、別のコンベヤベルト１７によって搬送された搬送物Ｓがコンベヤベルト１１に投入されて、このコンベヤベルト１１によって搬送先に搬送される。コンベヤベルト１１にはホッパ等を通じて搬送物Ｓが投入されることもある。コンベヤベルト１１は、プーリ１５ａ、１５ｂ間に架け渡されていて所定のテンションで張設されている。
【００１９】
コンベヤベルト１１は、帆布やスチールコード等の心体で構成される心体層１２と、心体層１２を挟む上カバーゴム１３と下カバーゴム１４とにより構成されている。心体層１２は、コンベヤベルト１１を張設するためのテンションを負担する部材である。コンベヤベルト１１のキャリア側では下カバーゴム１４が支持ローラ１６により支持され、リターン側では上カバーゴム１３が支持ローラ１６により支持されている。コンベヤベルト１１のキャリア側ではベルト幅方向に３つの支持ローラ１６が配置されていて、これらの支持ローラ１６によってコンベヤベルト１１は所定のトラフ角度ａで凹状に支持されている。駆動側のプーリ１５ａが回転駆動することにより、コンベヤベルト１１は一方向に所定の走行速度Ｖ１で稼働する。搬送物Ｓは上カバーゴム１３の上に投入され、上カバーゴム１３に積載されて搬送される。
【００２０】
図１〜図２に例示する本発明の摩耗試験装置１は、プーリ７ａ、７ｂと、接触部材４と、この接触部材４が着脱自在に取り付けられるアーム部３と、アーム部３に着脱自在に取り付けられる錘部材５と、制御部６ａと、変位センサ９ａとを備えている。さらに、この実施形態では、支持ローラ１６、荷重センサ９ｂおよび温度センサ９ｃと、制御部６ａを除く上述した部品が内設されるケーシング１０とを備えている。
【００２１】
ケーシング１０は、内部空間を所望の温度に設定して維持することができる。温度に加えて、内部空間を所望の湿度に設定して維持することができるケーシング１０を採用することもできる。
【００２２】
プーリ７ａ、７ｂは、ベース２ａに立設された支持台８に回転可能に支持されている。少なくとも一方のプーリ７ａ、７ｂが水平移動して、プーリ７ａ、７ｂ間の距離が可変になっている。一方のプーリ７ａは、駆動モータ６によって回転駆動される。他方のプーリ７ｂはフリーに回転する。プーリ７ａの回転数は可変であり、所望の回転数に設定することができる。この回転数は制御部６ａにより制御される。プーリ７ａと駆動モータ６とは、ギヤやベルト等の伝達機構によって駆動力を伝達する構成にすることもできる。
【００２３】
プーリ７ａとプーリ７ｂの間には環状のベルトサンプルＢが張設されている。この実施形態では、プーリ７ａとプーリ７ｂの間にベルトサンプルＢの内周面を支持する支持ローラ１６が設けられている。支持ローラ１６は必要に応じて任意で設けられる。
【００２４】
アーム部３は、ベース２ａに立設されたポスト２ｂに対して、回転軸３ｂによって上下方向に回動可能に軸支されている。アーム部３の長手方向一端部には錘部材５が取り付けられている。アーム部３の長手方向他端部は、ポスト２ｂに形成された水平方向に延びる保持長穴２ｃに挿通する回転軸３ｂによって軸支されている。そのため、アーム部３は水平方向（ベルトサンプルＢの走行方向）にある程度移動可能になっている。このアーム部３が、後述するように接触部材４をベルトサンプルＢの表面に押圧する押圧機構を構成している。この実施形態では同じ高さ位置で水平方向に位置をずらして２つの保持長穴２ｃが設けられている。保持長穴２ｃは単数にも複数にもすることができる。
【００２５】
接触部材４は、このベルトサンプルＢの表面に接触可能にアーム部３に位置に取り付けられる。詳述すると、アーム部３の長手方向一端部に固定された保持部３ａに接触部材４が着脱自在に取り付けられる。
【００２６】
接触部材４としては、ベルトサンプルＢの表面と接触する接触面の仕様（形状、硬さ、材質、表面粗さ等）が異なる複数種類が備わっている。即ち、このベルトサンプルＢと同仕様のコンベヤベルト１１が搬送する搬送物Ｓの表面と類似した仕様の接触面を有する接触部材４（４ａ、４ｂ、４ｃ）が備わっている。
【００２７】
例えば、搬送物Ｓが鉄鉱石であるのか、石灰石であるのか、或いは土砂であるのかによって、鋭利さや硬さ等が異なるので、これらに類似した接触面を有する複数種類の接触部材４を備える。そして、複数種類の接触部材４（４ａ、４ｂ、４ｃ）から任意の接触部材４を選択して保持部３ａに取り付けられる構成になっている。
【００２８】
錘部材５としては、重量が異なる複数の錘部材５が備わっていて、アーム部３の長手方向一端部に着脱自在に取り付けられる。アーム部３の長手方向一端部を錘部材５により押圧すると、アーム部３はアーム部３の長手方向他端部の位置にある回転軸３ｂを中心にして上下方向に回動する。これに伴って、接触部材４がベルトサンプルＢの表面を押圧することになる。このようにアーム部３が押圧機構を構成しているが、接触部材４をベルトサンプルＢの表面に押圧できれば別の押圧機構を採用することができる。
【００２９】
錘部材５は、ベルトサンプルＢに対する接触部材４による押圧荷重を変化させるものであればよい。即ち、錘部材５の重さによって、接触部材４のベルトサンプルＢの表面に対する押圧力を変化させることができる。
【００３０】
変位センサ９ａはポスト２ｂに取り付けられていて、ベルトサンプルＢの表面を押圧している接触部材４の押圧方向変位量を検知する。即ち、接触部材４の上下変位量を逐次検知して、押圧されているベルトサンプルＢの変形状態を検知する。
【００３１】
荷重センサ９ｂは、アーム部３の長手方向一端部の下面に取り付けられている。荷重センサ９ｂにより、接触部材４に作用する押圧荷重およびプーリ７ａ、７ｂの間に張設される環状のベルトサンプルＢの走行方向荷重を逐次検知する。即ち、ベルトサンプルＢを押圧している接触部材４に作用する鉛直方向荷重および水平方向荷重が逐次、荷重センサ９ｂにより検知される。
【００３２】
温度センサ９ｃは、このベルトサンプルＢの表面温度を逐次検知する。変位センサ９ａ、荷重センサ９ｂおよび温度センサ９ｃによる検知データは、制御部６ａに入力される。
【００３３】
次に、この摩耗試験装置１を用いてベルトサンプルＢの耐摩耗性を評価する試験方法を説明する。
【００３４】
プーリ７ａとプーリ７ｂの間に評価対象物となる環状のベルトサンプルＢを張設して、駆動モータ６を回転駆動する。この際に、プーリ７ａ、７ｂ間の距離を調節してベルトサンプルＢを所望の張力で張設する。また、ベルトサンプルＢの走行速度を所望の速度に設定し、押圧機構による接触部材４のベルトサンプルＢの表面に対する押圧荷重を錘部材５によって所望の押圧荷重に設定する。
【００３５】
接触部材４は、複数種類の接触部材４（４ａ、４ｂ、４ｃ）から所望の接触部材を選択して保持部３ａに装着する。これにより、所望の接触部材４をベルトサンプルＢの表面に押圧するともに、ベルトサンプルＢの表面を押圧している接触部材４の押圧方向変位量を変位センサ９ａにより検知する。この実施形態では、支持ローラ１６の真上の位置で接触部材４がベルトサンプルＢの表面を押圧している。
【００３６】
アーム部３は水平方向にある程度フリーに移動可能なので、接触部材４はプーリ７ａ、７ｂの間に張設される環状のベルトサンプルＢの走行方向（即ち、水平方向）に移動可能な状態でベルトサンプルＢの表面を押圧する。接触部材４をある程度、プーリ７ａ、７ｂの間に張設される環状のベルトサンプルＢの走行方向に移動可能な状態にすることで、実際にコンベヤベルト１１の上に投入される搬送物Ｓの状態をより近似して再現できる。このようにして、ベルトサンプルＢは所定の押圧荷重で接触部材４により継続的に押圧されつつ走行するので摩耗することになる。
【００３７】
本発明によれば、評価対象物となるベルトサンプルＢの上カバーゴムがコンベヤベルト１１の実際の使用環境に類似した条件下で評価を行なうことが可能になる。即ち、プーリ７ａ、７ｂの間に張設される環状のベルトサンプルＢの走行速度は、コンベヤベルト１１に投入される際の搬送物Ｓの水平方向速度とコンベヤベルト１１の水平方向の走行速度との差、即ち、コンベヤベルト１１と投入される搬送物Ｓとの水平方向の相対速度と、同等の条件にする。接触部材４による押圧荷重は、搬送物Ｓの単位時間当たりの投入重量、投入高さ等に応じて、コンベヤベルト１１が搬送物Ｓから受ける押圧荷重と同等の条件にする。
【００３８】
しかも、環状のベルトサンプルＢを用いるので、コンベヤベルト１１の実際の使用環境に極めて類似した条件下にすることができる。したがって、実使用した場合のコンベヤベルト１１の上カバーゴム１３の耐摩耗性を精度よく予測することが可能になる。ベルトサンプルＢの耐摩耗性に対する張力の影響なども把握できる。
【００３９】
また、プーリ７ａ、プーリ７ｂの間にベルトサンプルＢの内周面を支持する支持ローラ１６を設けることで、接触部材４を、支持ローラ１６がベルトサンプルＢを支持する位置と、ベルトサンプルＢを支持しない位置とでベルトサンプルＢの表面に押圧することができる。これにより、２つの位置でのベルトサンプルＢの耐摩耗性の違いを把握することができる。それ故、実使用した場合のコンベヤベルト１１の上カバーゴム１３の耐摩耗性を、より精度よく予測することができる。この実施形態では、アーム部３の長手方向他端部を軸支する回転軸３ｂを別の保持長穴２ｃに挿通させることで、接触部材４による押圧位置を変えることができる。
【００４０】
また、ベルトサンプルＢの表面を押圧している接触部材４の押圧方向変位量を変位センサ９ａにより検知することで、単に押圧荷重と摩耗量の関係だけでなく、ベルトサンプルＢの押圧変形量と摩耗量の関係を把握できる。即ち、ベルトサンプルＢの変形状態と摩耗量の関係を把握できる。
【００４１】
この実施形態では、接触部材４に作用する押圧荷重（即ち、鉛直方向荷重）およびプーリ７ａ、７ｂの間に張設される環状のベルトサンプルＢの走行方向荷重（即ち、水平方向荷重）を逐次検知する。そのため、検知データに基づいてベルトサンプルＢの動摩擦係数を把握することが可能になる。
【００４２】
また、この実施形態では、ケーシング１０によってベルトサンプルＢの外部環境温度を所望の温度に設定することができる。そのため、コンベヤベルト１１の実際の使用環境に一段と類似した条件下で評価を行なうことが可能になる。また、外部環境温度を異ならせて評価を行なうことで、ベルトサンプルＢの耐摩耗性の温度依存性を把握することができる。
【００４３】
また、温度センサ９ｃを備えているので、評価中のベルトサンプルＢの表面温度変化を測定することができる。ベルトサンプルＢが摩耗する際には、熱エネルギが生じるので、温度センサ９ｃによる温度測定結果によって摩耗する際のエネルギを把握することができる。ゴムの種類によってこのエネルギの大きさは異なるので、温度測定結果は、例えば、このエネルギを小さくできるゴム種を選択するには有益である。
【００４４】
図３に例示する摩耗試験装置１の別の実施形態では、プーリ７ａとプーリ７ｂの間にベルトサンプルＢの内周面を支持する支持ローラ１６がベルトサンプルＢの走行方向に移動でき、移動した任意の位置で固定できる機構になっている。その他の基本構成は先の実施形態と同じである。支持ローラ１６が移動できるのでスパン（接触部材４によって押圧されるベルトサンプルＢの支持長さ）を変更することができる。したがって、耐摩耗性に対するスパンの影響も把握できる。尚、支持ローラ１６を移動可能にする機構は特に限定されない。無段階で移動できる機構にしてもよいし、段階的に移動できる機構にしてもよい。支持ローラ１６を移動可能にする機構としては例えば、ベース２ａにレールを設置して支持ローラ１６をレール上でスライド可能にする方法等がある。
【００４５】
尚、ベルトサンプルＢはコンベヤベルト１１と同様に、心体層１２を上カバーゴム１３と下カバーゴム１４とで挟んだ構造にするが、別の構造を採用することも可能である。例えば、下カバーゴム１４を省略して、心体層１２と上カバーゴム１３とでベルトサンプルＢを構成することもできる。
【符号の説明】
【００４６】
１  摩耗試験装置
２ａ  ベース
２ｂ  ポスト
２ｃ  保持長穴
３  アーム部
３ａ  保持部
３ｂ  回転軸
４（４ａ、４ｂ、４ｃ）  接触部材
５  錘部材
６  駆動モータ
６ａ  制御部
７ａ、７ｂ  プーリ
８  支持台
９ａ  変位センサ
９ｂ  荷重センサ
９ｃ  温度センサ
１０  ケーシング
１１  コンベヤベルト
１２  心体層
１３  上カバーゴム
１４  下カバーゴム
１５ａ、１５ｂ  プーリ
１６  支持ローラ
１７  別のコンベヤベルト
Ｂ  ベルトサンプル
Ｓ  搬送物
【図１】
0006394295.tif 000002
【図２】
0006394295.tif 000003
【図３】
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【図４】
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【図５】
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