(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
板状の縦壁の端部に突起部および孔部のいずれか一方を形成し、板状の横壁の端部に前記突起部および前記孔部のいずれか他方を形成し、前記突起部と前記孔部との係合により前記縦壁と前記横壁とを互いに連結して側壁を構成する筐体であって、
前記突起部には第一の逆付防止部を形成し、
前記孔部の表面側および裏面側には前記第一の逆付防止部と係合可能な第二の逆付防止部をそれぞれ形成する筐体。
【請求項２】
前記突起部は前記端部から突出する根元部と、前記根元部よりも細く形成する首部と、前記首部よりも太く形成する先端部とを有し、
前記孔部は前記根元部を収容可能な大孔部と、前記首部を収容可能な小孔部を形成する突出部を有する請求項１記載の筐体。
【請求項３】
前記第一の逆付防止部を前記根元部に、前記第二の逆付防止部を前記大孔部にそれぞれ形成する請求項２記載の筐体。
【請求項４】
前記突起部に第一の外れ防止部を形成し、前記孔部に前記第一の外れ防止部と係合可能な第二の外れ防止部を形成する請求項１ないし３のいずれか一記載の筐体。
【請求項５】
前記突起部は前記端部から突出する根元部と、前記根元部よりも細く形成する首部と、前記首部よりも太く形成する先端部とを有し、
前記孔部は前記根元部を収容可能な大孔部と、前記首部を収容可能な小孔部を形成する突出部を有し、
前記突起部に第一の外れ防止部を形成し、前記孔部に前記第一の外れ防止部と係合可能な第二の外れ防止部を形成し、
前記第二の外れ防止部は、前記突出部の表面側および裏面側にそれぞれ突出形成し、
前記第一の外れ防止部は、前記突起部の基端側に向かって突出形成するとともに、前記突起部の基端側は前記第二の外れ防止部を収容する切欠凹部を形成する請求項１記載の筐体。
【請求項６】
前記突起部には、前記第一の外れ防止部と前記第二の外れ防止部との当接時に弾性変形する切欠溝を形成する請求項４または５記載の筐体。
【請求項７】
前記第一の外れ防止部には、組立時に前記第二の外れ防止部と当接する下側傾斜面と分解時に前記第二の外れ防止部と当接する上側傾斜面とをそれぞれ形成する請求項４ないし６のいずれか一記載の筐体。
【請求項８】
前記孔部には、この孔部を有する側壁の中心方向に前記突起部を押圧する押圧部を形成する請求項１ないし７のいずれか一記載の筐体。
【請求項９】
前記縦壁および前記横壁は、表面と裏面とをそれぞれ異なる形状に形成する請求項１ないし８のいずれか一記載の筐体。
【請求項１０】
前記縦壁および前記横壁は、表面および裏面のいずれか一方に断熱材を保持可能なリブ構造を形成する請求項９記載の筐体。
【請求項１１】
前記側壁は、上下方向に積み重ね可能に形成する請求項１ないし１０のいずれか一記載の筐体。
【請求項１２】
前記側壁の下側には、前記側壁側を開放して底部に底面を有する底板を有して、前記側壁の上側には、開閉可能な蓋体を有して収容物を収容する請求項１ないし１１のいずれか一記載の筐体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、容易に組み立てることが可能な筐体に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、例えば下記の特許文献１に記載した地下構造物用筐体（例えば量水器ボックス）等の筐体が知られている。
【０００３】
この従来の筐体は、平面視で四辺形状をなす組立式枠体と、この組立式枠体の上面開口部を開閉する蓋本体と、組立式枠体の下面開口部を閉塞する下面材とを備えている。
【０００４】
そして、組立式枠体は、平面視において四辺形状であって少なくとも四辺形状の隅部に、組立式枠体の横幅および奥行きのサイズにかかわらず同一のサイズを有する支柱部を設け、この支柱部および支柱部間に設ける側壁部のいずれか一方に凹条溝を形成し、いずれか他方にその凹条溝に嵌合する凸条部を形成し、これら凹条溝と凸条部との係止により支柱部間に板状の側壁部を設ける。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特許第３５０９７６９号公報（第３頁、図１、図２）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、上記従来の筐体では、例えば４枚の側壁部のうち１枚または複数枚を間違って逆付したために、その１枚または複数枚の側壁部の表裏面が逆になってしまう場合があり、この場合には筐体を組み立て直す必要があり、組み立てに手間取る虞がある。
【０００７】
本発明は、このような点に鑑みなされたもので、容易に組み立てることができ、所望の性能を発揮できる筐体の提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上述の目的を達成するための本発明の筐体は、板状の縦壁の端部に突起部および孔部のいずれか一方を形成し、板状の横壁の端部に前記突起部および前記孔部のいずれか他方を形成し、前記突起部と前記孔部との係合により前記縦壁と前記横壁とを互いに連結して側壁を構成する筐体であって、前記突起部には第一の逆付防止部を形成し、前記孔部の表面側および裏面側には前記第一の逆付防止部と係合可能な第二の逆付防止部をそれぞれ形成する。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、筐体を容易に組み立てることができ、所望の性能を発揮できる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本発明の第１実施形態に係る筐体を沈下防止用として使用する場合の全体斜視図である。
【図２】同上筐体を沈下防止用とするときの分解斜視図である。
【図３】同上筐体の縦壁を示す図であり、（ａ）は縦壁の斜視図であり、（ｂ）は縦壁の表面の正面図であり、（ｃ）は縦壁の裏面の正面図である。
【図４】同上筐体の横壁を示す図であり、（ａ）は横壁の斜視図であり、（ｂ）は横壁の表面の正面図であり、（ｃ）は横壁の裏面の正面図である。
【図５】同上筐体を寒冷地用とするときの図であり、（ａ）は筐体を寒冷地用とするときの全体斜視図であり、（ｂ）は筐体を寒冷地用とするときの分解斜視図である。
【図６】同上筐体を沈下防止用とする場合の連結部の構造を示す図であり、（ａ）は連結部の断面図であり、（ｂ）は連結部の拡大断面図であり、（ｃ）は逆付しようとした際の拡大断面図である。
【図７】同上筐体を寒冷地用とする場合の連結部の構造を示す図であり、（ａ）は連結部の断面図であり、（ｂ）はリブ構造に断熱材を設ける図である。
【図８】側壁を短辺方向に積み重ね可能な筐体を示す図である。
【図９】筐体の変形例１を示す図であり、（ａ）は連結部に形成する案内リブを示す正面図であり、（ｂ）は案内リブを設ける連結部の係合状態を示す図である。
【図１０】筐体の変形例２を示す図であり、（ａ）は外れ防止部を形成した縦壁および横壁の部分斜視図であり、（ｂ）は縦壁の断面図および横壁の正面図である。
【図１１】外れ防止部の嵌合の様子を示す図であり（ａ）は突起部を孔部に挿入し外れ防止部が嵌合する前の図であり、（ｂ）は外れ防止部が嵌合した後の図であり、（ｃ）はその拡大図である。
【図１２】外れ防止部を形成する突起部に切欠溝を設けるようにした筐体の変形例３を示す図である。
【図１３】切欠溝を設ける外れ防止部の嵌合の様子を示す図であり、（ａ）は突起部を孔部に挿入し外れ防止部が嵌合する前の図であり、（ｂ）は外れ防止部が嵌合した後の図であり、（ｃ）はその拡大図である。
【図１４】本発明の第２実施形態に係る筐体の連結部の断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
＜第１実施形態＞
本発明を適用する実施形態（以下、本実施形態）の一例を示す第１実施形態について、図面を用いて詳細に説明する。なお、本発明の技術的範囲は本実施形態に限定しない。本実施形態は、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々に変更できる。
【００１２】
図１は、本実施形態に係る組立式の筐体（筐体）１を沈下防止用として使用する場合の全体斜視図である。
【００１３】
筐体１は、例えば量水器等の地下構造物を保護する地下構造物保護箱（量水器ボックス）で、蓋体２と、上側枠３と、側壁である組立枠体４と、底板５とで構成する。組立枠体４は、前後左右の４側面を有する平面視矩形環状で上下面が開口した四角筒状をなすもので、筐体１の側壁として機能する。また、組立枠体４の上側には、上側枠３を設置する。上側枠３は、開口部６（図２参照）を有する平面視矩形環状の枠体である。上側枠３の開口部６には、この開口部６を開閉可能な板状の蓋体２を脱着可能でかつ回動可能に取り付ける。組立枠体４の下側には、その組立枠体４側を開放して底部に底面を有する底板（底蓋）５を設置する。底板５は、筐体１の下側を塞ぐ役割を果たす。
【００１４】
図２は、筐体１を沈下防止用に使用する場合の分解斜視図である。沈下防止とは、地中に埋没設置する筐体１の地中への沈み込みを防止することである。
【００１５】
蓋体２には、この蓋体２を上側枠３に対して回動させるときの支軸となる凹部11を形成する。蓋体２の凹部11は、上側枠３に形成する凸部12と係脱可能に係合する。蓋体２の凹部11と上側枠３の凸部12との係合によって、蓋体２は、上側枠３の開口部６に対して開閉可能となる。上側枠３と組立枠体４とは、組立枠体４の上側に複数形成する組立突起７と上側枠３の下側に複数形成する組立凹部（図示せず）との嵌合によって取り外し可能に組み立てる。組立枠体４と底板５とは、底板５の上側に複数形成する組立突起８と組立枠体４の下側に複数形成する組立凹部（図示せず）との嵌合によって取り外し可能に組み立てる。なお、組立枠体４および底板５に設ける組立突起７，８と上側枠３および組立枠体４に設ける図示しない組立凹部とは、それぞれ逆に形成しても良い。また、組立突起７，８と組立凹部（図示せず）との形状は他でも良い。例えば、組立突起７，８を係止片として組立凹部（図示せず）を係合部として形成しても良い。
【００１６】
底板５の側壁15には、例えば図示しない量水器（地下構造物）の上流と下流を挿通可能な切欠状の挿通部16を形成する。挿通部16は、筐体１に収容する量水器の数に応じて適宜の数を形成する。なお、挿通部16は、底板５に形成しているが他でもよく、例えば組立枠体４に形成しても良い。また、挿通部16は、組立枠体４および底板５の両方に形成して組み合わせても良い。
【００１７】
さらに、挿通部16は、組立枠体４や底板５に直接形成せずに、例えば別部材で形成しても良い。例えば、底板５の側壁15や組立枠体４の一部をコの字状に切り欠いて、そのコの字状に嵌合する嵌合部材に挿通部（挿通孔）16を形成しても良い。この場合は、嵌合部材を交換するのみで、挿通部16の数を変更できる。つまり、筐体１は、嵌合部材を交換するのみで、筐体１内に収容する量水器の数を変更できる。
【００１８】
また、底板５の底面17には、複数の長孔18を形成する。長孔18は、例えば筐体１内に収容する量水器の土台を固定する取付孔としても使用できる。また、長孔18は、筐体１に流れ込む水を筐体１の外部に排出する。
【００１９】
組立枠体４は、例えばそれぞれ複数の長板状の縦壁21と横壁41とを互いに連結して組み立てて構成する。つまり、筐体１の側壁である組立枠体４の左右２面を互いに離間対向する縦壁21で構成し、組立枠体４の前後２面を互いに離間対向する横壁41で構成する。縦壁21は、横壁41よりも長手方向の寸法を短く形成する。横壁41は、縦壁21よりも長手方向の寸法を長く形成する。しかし、縦壁21および横壁41の寸法は他でもよく、例えば縦壁21および横壁41の寸法は同じ寸法にしても良い。また、縦壁21の寸法は、筐体１に収容する量水器の数に応じて横壁41よりも長い寸法でも良い。横壁41の寸法は、筐体１に収容する量水器の寸法に応じる寸法でも良い。筐体１の蓋体２と上側枠３と底板５とは、組立枠体４に合わせた寸法のものを使用する。
【００２０】
図３（ａ）に示すように、縦壁（短側壁）21は、長板状の部材である。縦壁21の長手方向のそれぞれの端部22には、平面視Ｔ字状をなす複数、例えば上下２つの突起部23を形成する。縦壁21の突起部23は、後述の横壁41に形成する孔部43と係脱可能に係合する。また、突起部23を形成する端部22の上側には、縦壁21の上面24から延出する板状の突出板部である延出部25を形成する。延出部25は、後述の横壁41に形成する凹状の切欠部45と係合する。そして、図１に示すように、上側枠３は、縦壁21および横壁41のそれぞれに形成する組立突起７に係合する。なお、縦壁21および横壁41に形成する突起部23および孔部43の数は１でも２以上の複数でも良い。
【００２１】
縦壁21は、図３（ｂ）に示すような表面31と図３（ｃ）に示すような裏面36とを有する。縦壁21の表面31には、複数のリブ構造32を形成する。リブ構造32は、薄壁33とこの薄壁33によって囲まれた凹部である窪部34とで構成する。つまり、縦壁21の表面31は、縦壁21の長手方向に互いに間隔をおいて並ぶ複数の窪部34を有する。
【００２２】
縦壁21の裏面36には、補強のための薄い凹部37と薄い凸部38とを形成して、表面31のようなリブ構造32を形成しない。つまり、縦壁21の裏面36は、表面31とは異なる形状である。薄い凹部37と薄い凸部38とは、筐体１を寒冷地に用いるときに凍上による影響を受けない方向と程度とに形成する。なお、裏面36には、凹部37および凸部38を形成せずに、平滑な平面に形成しても良い。
【００２３】
図４（ａ）に示すように、横壁（長側壁）41は、長板状の部材である。横壁41の長手方向のそれぞれの端部42には、正面視逆凸字状をなす複数、例えば上下２つの孔部43を横壁41の表裏面に貫通して形成する。孔部43は、前述の縦壁21の突起部23と係合して、複数の長板状の縦壁21と横壁41とで構成する組立枠体４を枠状に保持する。言い換えると、縦壁21の突起部23と横壁41の孔部43とは、縦壁21と横壁41とを互いに連結して組立枠体４を枠状に保持する連結部30を構成する。
【００２４】
また、孔部43を形成する端部42の上側には、横壁41の上面44を一部切り欠いて凹状の切欠部45を形成する。切欠部45は、縦壁21に形成する延出部25と係合する。これにより、縦壁21の上面24と横壁41の上面44とが同一の高さの面になり、図１に示すように上側枠３は、縦壁21と横壁41とのそれぞれに形成する組立突起７に係合する。
【００２５】
横壁41は、図４（ｂ）に示すような表面51と図４（ｃ）に示すような裏面56とを有する。横壁41の表面51には、縦壁21と同様に複数のリブ構造52を形成する。リブ構造52は、薄壁53とこの薄壁53によって囲まれた窪部54とで構成する。つまり、横壁41の表面51は、横壁41の長手方向に互いに間隔をおいて並ぶ複数の窪部54を有する。
【００２６】
横壁41の裏面56には、縦壁21と同様に補強のための薄い凹部57と薄い凸部58とを形成して、表面51のようなリブ構造52を形成しない。つまり、横壁41の裏面56は、表面51とは異なる形状である。薄い凹部57と薄い凸部58とは、筐体１を寒冷地に用いるときに凍上による影響を受けない方向と程度とに形成する。なお、裏面56には、凹部57と凸部58とを形成せずに、平滑な平面に形成しても良い。
【００２７】
組立枠体４を構成する２枚の縦壁21と２枚の横壁41とは、それぞれ表面（凹凸面）31，51と裏面（平坦面）36，56とを有する。そして、組立枠体４は、縦壁21および横壁41のそれぞれの表面31，51と裏面36，56とを組み合わせて組み立てて使用する。言い換えると、すべての表面31，51を外側に向けて構成する組立枠体４は沈下防止用として使用できる。また、すべての裏面36，56を外側に向けて構成する組立枠体４は寒冷地用として使用できる。
【００２８】
沈下防止用に使用する筐体１は、縦壁21の表面31と横壁41の表面51とを外側に向けて組立枠体４を組み立てる。そして、縦壁21の表面31と横壁41の表面51とを外側にする組立枠体４に、蓋体２と上側枠３と底板５とを組み付けて図１のように筐体１を組み立てて筐体１を使用する。
【００２９】
そして、沈下防止用に使用する筐体１の組立枠体４は、リブ構造32，52を有する表面31，51が筐体１の外側を向き、組立枠体４の外面となる。このリブ構造32，52の薄壁33，53と窪部34，54とは、筐体１を埋設する地中と広い面積で接触してこの筐体１の沈下を防止する。つまり、筐体１は、表面積が広いリブ構造32，52を筐体１の外側に向けることによって、筐体１を埋没する地中との接触面積を大きくして地中への沈下を防止できる。
【００３０】
図５（ａ）は、筐体１を寒冷地用として使用する場合の筐体１の全体斜視図を示す。寒冷地用とは、例えば冬季において水が氷る地域において筐体１内に収容する量水器の水の凍結を防止することである。また、寒冷地用とは、冬場の冷え込み等によって土中の水分が凍結する凍上が起こるときに、筐体１の浮き上がりを防止することである。寒冷地用に使用する筐体１は、図５（ｂ）に示すように、縦壁21の裏面36と横壁41の裏面56とを筐体１の外側に向けて組立枠体４を組み立てる。そして、縦壁21の裏面36と横壁41の裏面56とを外側にする組立枠体４に、蓋体２と上側枠３と底板５を組み付けて図５（ａ）に示すように筐体１を使用する。
【００３１】
そして、寒冷地用に使用する場合の組立枠体４は、リブ構造32，52を有する表面31，51が組立枠体４の内側を向き、組立枠体４の内面となる。そこで、リブ構造32，52の窪部34，54には、例えば発泡樹脂等の断熱材20を収容して断熱材20を保持する（図７（ｂ）参照）。リブ構造32，52が保持する断熱材20は、少なくとも組立枠体４の内面全体を覆い、この断熱材20の断熱効果によって寒冷地用として用いる筐体１内の温度低下を防ぎ、この筐体１内に収容する量水器内の水の凍結を防止する。また、断熱材20は、一体構造として複数のリブ構造32，52を覆う。断熱材20は、それぞれのリブ構造32，52に別体で収容しても良いが、一体構造の断熱材20とすれば、薄壁33を超えて複数のリブ構造32，52を一体的に閉塞するので更に断熱効果が高い。
【００３２】
筐体１を寒冷地用に用いる場合は、温度変化が少ない地域に筐体１を埋設するよりも深い位置に筐体１を埋設する。これは、深い位置の温度変化が地表の温度変化よりも少ないためである。この場合、筐体１の組立枠体４を図８に示すように、上下方向に複数段（例えば２段）積み重ねて埋設できる。上下に互いに隣接する組立枠体４同士は、下側の組立枠体４の組立突起７と上側の組立枠体４の組立凹部（図示せず）との嵌合によって取り外し可能に組み立てる。なおこの場合、積み重ねて組み立てる組立枠体４に用いる断熱材20は、複数段の組立枠体４を一体に断熱できる一体構造とすれば、複数段の組立枠体４を一体的に閉塞できて更に断熱効果が高い。
【００３３】
このように、リブ構造32，52を有する表面31，51が内側を向く組立枠体４は、リブ構造32，52に断熱材20を設けて保温性を高めて、筐体１を寒冷地用として使用できる。
【００３４】
次に、組立枠体４の連結部30の構造の詳細を説明する。図６（ａ）は、筐体１を沈下防止用とする場合の連結部30の係合状態を示す。図６（ａ）に示すように、沈下防止用として使用する場合の組立枠体４は、縦壁21の表面31と横壁41の表面51とを外側に向けて組み立てる。言い換えると、筐体１を沈下防止用とする場合は、縦壁21の表面31と横壁41の表面51とに形成するリブ構造32，52を外側に配置する。図６（ｂ）に示すように、縦壁21と横壁41とは、縦壁21の突起部23と横壁41の孔部43とを互いに係合（嵌合）して組み立てる。なお、第１実施形態では、縦壁21に突起部23を、横壁41に孔部43を形成しているが他でもよく、縦壁21に孔部43を、横壁41に突起部23を形成しても良い。
【００３５】
縦壁21の突起部23は、縦壁21の長手方向の端部22に突出形成する。つまり、突起部23は、縦壁21の端部22の端面から突出するように形成する。突起部23は、縦壁21の端部22から突出する根元部61と、この根元部61よりも細い幅で形成し根元部61から外側方向に伸びる首部62と、首部62の先端で縦壁21の厚み方向（表面31から裏面36への方向）に首部62よりも太い幅で形成する頭部である先端部63とを有する。突起部23は、根元部61と首部62と先端部63とまでの高さ方向の寸法（縦壁21の上下である高さ方向）を同一寸法で形成する。
【００３６】
そして、突起部23を形成する近傍には第一の逆付防止部である逆付防止凹部65を段状に形成する。具体的に逆付防止凹部65は、例えば突起部23の根元部61にこの根元部61の一部を切り欠いて形成する。逆付防止凹部65は、例えば縦壁21の裏面36側にのみ形成する。言い換えると、逆付防止凹部65は、縦壁21の一方の面側にのみ形成する。
【００３７】
一方、横壁41の孔部43は、横壁41の長手方向の端部42に、横壁41の厚さ方向に貫通して形成する。孔部43は、図４（ａ）に示すように、横壁41の厚み方向（表面51から裏面56への方向）に連通する大孔部66を上側に、小孔部67を下側に有する。大孔部66は、横壁41の表面51と裏面56とから、縦壁21の突起部23の根元部61を収容可能な寸法で形成する。
【００３８】
小孔部67は、大孔部66より下側に切り欠く形状で形成する。小孔部67は、突起部23の首部62と係合（嵌合）する幅と長さと深さとで形成する。言い換えると、小孔部67は、突起部23の首部62のみと係合する幅と長さと深さとを有するように、大孔部66の略中間位置に突出して対をなす突出部68を設けて形成する。つまり、大孔部66の下方には、同じ大きさで対をなす突出部（膨出部）68を設けて小孔部67を形成する。突出部68は孔部43内にて、横壁41の中央側へ突出して、また、横壁41の中央側から突出して２カ所に設ける。つまり、首部62を嵌入する小孔部67は、互いに離間対向する両突出部68間に位置する。
【００３９】
また、それぞれの突出部68の近傍には、縦壁21の突起部23の逆付防止凹部65と係合する第二の逆付防止部である逆付防止凸部70を形成する。逆付防止凸部70は、横壁41の中央側へと突出する突出部68の表面51側と、横壁41の中央側から突出する突出部68の裏面56側との２カ所に形成する。言い換えると、２つの逆付防止凸部（表面側逆付防止凸部および裏面側逆付防止凸部）70は孔部43内に設ける小孔部67を挟んで対面突出する突出部68の、横壁41の厚さ方向に対角線上に対向した位置に形成する。つまり、孔部43の表面51側および裏面56側に、逆付防止凹部65と係合可能な逆付防止凸部70をそれぞれ形成する。
【００４０】
そして、筐体１を沈下防止用として使用する場合は、縦壁21の表面31と横壁41との表面51とを外側に向けて組立枠体４を組み立てる。具体的には、縦壁21の複数の突起部23を横壁41の複数の孔部43における大孔部（上側孔部）66に端部22が裏面56に当接するまで挿入した後、下側の小孔部（下側孔部）67へ押圧する。すると、縦壁21の突起部23の首部62が、横壁41の孔部43における小孔部67に入り込み、縦壁21と横壁41とが係合する。このとき、縦壁21の突起部23に形成する逆付防止凹部65と横壁41の孔部43に形成する逆付防止凸部70とは、互いに鍵と鍵穴とのような凹凸に噛み合って互いに干渉しない。つまり、互いの表面31，51を同じ側に揃えて組み立てる場合、縦壁21と横壁41とはなんら障害なく組み立てできる。
【００４１】
しかし、例えば組立枠体４を組み立てるときに、図６（ｃ）に示すように、誤って縦壁21か横壁41かの一枚を逆向きに取り付けようとした場合、つまり縦壁21および横壁41のいずれか一方をいずれか他方に対して逆付しようとした場合には、横壁41の孔部43に形成する逆付防止凸部70が、縦壁21の突起部23の根元部61のうち逆付防止凹部65側と反対側の角部61aと当接する。言い換えると、縦壁21および横壁41のいずれか一方をいずれか他方に対して逆付しようとする場合、突起部23は孔部43へ完全に挿入できない。このため、首部62は小孔部67へ嵌入できない。つまり、逆付防止凸部70は、縦壁21と横壁41とを表面31，51に組み立てる場合に縦壁21や横壁41を逆に組み付けることを防止（逆付防止）できる。これにより、筐体１は、表面31，51を外側に組み付けて使用する場合に組立枠体４を間違うことなく組み付けできる。
【００４２】
筐体１を図７（ａ）のように寒冷地用として組み立てる場合は、縦壁21の裏面36と横壁41との裏面56とを外側に向けて組立枠体４を組み立てる。具体的には、縦壁21の複数の突起部23を横壁41の複数の孔部43における大孔部66に端部22が表面51に当接するまで挿入した後、下側の小孔部67へ押圧する。すると、縦壁21の突起部23の首部62が、横壁41の孔部43における小孔部67に入り込み、縦壁21と横壁41とが係合する。このとき、縦壁21の突起部23に形成する逆付防止凹部65と横壁41の孔部43に形成する逆付防止凸部70とは、互いに鍵と鍵穴とのような凹凸に噛み合って互いに干渉しない。つまり、互いの裏面36，56を同じ側に揃えて組み立てる場合、縦壁21と横壁41とはなんら障害なく組み立てできる。
【００４３】
しかし、例えば組立枠体４を組み立てるときに、誤って縦壁21か横壁41かの一枚を逆向きに取り付けようとした場合は、横壁41の孔部43に形成する逆付防止凸部70が、縦壁21の突起部23の根元部61の角部61aと当接する。言い換えると、縦壁21および横壁41のいずれか一方をいずれか他方に対して逆付しようとする場合、突起部23は孔部43へ完全に挿入できない。このため、首部62は小孔部67へ嵌入できない。つまり、逆付防止凸部70は、縦壁21と横壁41とを裏面36，56に組み立てる場合にも、縦壁21や横壁41を逆に組み付けることを防止（逆付防止）できる。これにより、筐体１は、裏面36，56を外側に組み付けて使用する場合に組立枠体４を間違うことなく組み付けできる。
【００４４】
また、寒冷地用として使用する場合の組立枠体４は、リブ構造32，52を有する表面31，51が組立枠体４の内側を向く状態になる。そこで、図７（ｂ）に示すように、リブ構造32，52の窪部34，54には、断熱材20を収容する。断熱材20は、組立枠体４の組立前か組立後かの適宜のときに収容できる。断熱材20は、断熱効果を有するので筐体１内の温度低下を防ぎ筐体１内に収容する量水器内の水の凍結を防止する。なお、断熱材20は、ウレタンフォームやフェノールフォームやポリスチレンフォームやビーズ法ポリスチレンや発泡ゴムなどの発泡系断熱材、ロックウールやグラスウールなどの繊維系断熱材、エアロゲルなど適宜のものを使用できる。
【００４５】
また、断熱材20は、図７（ｂ）に示すように、一体構造として形成して複数のリブ構造32，52を覆っても良い。一体構造の断熱材20は、組立枠体４を形成する縦壁21と横壁41との隙間を塞ぐので、筐体１内の温度低下を効果的に防止できる。つまり、一体構造の断熱材20は、薄壁33を超えて複数のリブ構造32，52を一体的に閉塞するので断熱効果がより高い。また、一体構造の断熱材20は、リブ構造32，52の窪部34，54に嵌め込むだけで取り付けできるので施行性が良好である。このように、リブ構造32，52を有する表面31，51が組立枠体４の内側を向く組立枠体４は、リブ構造32，52に設ける断熱材20によって筐体１を寒冷地用として使用できる。
【００４６】
このように、筐体１は、組立枠体４を構成する縦壁21と横壁41との表面31，51または裏面36，56の一方を外側に向けて組み立てできる。筐体１の縦壁21と横壁41とは、互いの表面31，51か裏面36，56かを揃えて組み立てる場合、なんら障害なく組み立てできる。そして、筐体１は、逆付防止凹部65と逆付防止凸部70とによって、組み付け間違いを防止できる。つまり、筐体１は、組立枠体４の縦壁21と横壁41との表面31，51または裏面36，56の一方を間違うことなく揃えて組立できる。筐体１は、逆付防止凸部70によって組み付け間違いを防止できるので、沈下防止や寒冷地用など、複数の機能を確実に発揮できる。
【００４７】
リブ構造32，52の窪部34，54に収容する断熱材20は、断熱材20の断熱効果によって、筐体１内の温度低下を防ぎ筐体１内に収容する量水器内の水の凍結を防止できる。また、リブ構造32，52の窪部34，54に収容する場合の断熱材20は、筐体１内に張り出すことが無く、筐体１内のスペースを狭くしない。つまり、リブ構造32，52の窪部34，54に収容する断熱材20は、筐体１内での作業の邪魔にならない。
【００４８】
次に、連結部30に押圧部である案内リブ46を形成する変形例１について説明する。
【００４９】
図９（ａ）に示すように、横壁41の孔部43には、突起部23を案内しながら押圧する膨出状の案内部である案内リブ46を形成する。具体的に案内リブ46は、孔部43の小孔部67に、横壁41の長手方向外側から横壁41の長手方向中心方向へ突出して形成する。案内リブ46は、大孔部66側を起点に小孔部67の奥へ向かって傾斜するよう突出部68に形成する。つまり、案内リブ46は、両突出部68のうちの一方の突出部68に、上端から下端に向かって徐々に他方の突出部68に接近するように傾斜状に形成する。
【００５０】
そして、図９（ｂ）に示すように、縦壁21の複数の突起部23を横壁41の複数の孔部43における大孔部66に挿入した後、下側の小孔部67へ押圧すると、縦壁21の突起部23の首部62が、横壁41の孔部43の小孔部67に入り込み、縦壁21と横壁41とが係合する。このとき、案内リブ46は、縦壁21の突起部23に形成する首部62を横壁41の中心方向へ押圧し、この案内リブ46と対向する突出部68とで首部62を挟持する。案内リブ46による首部62の押圧は、縦壁21と横壁41とで構成する組立枠体４の内側の隙間を減少する。つまり、案内リブ46を備える筐体１は、組立枠体４の隙間を減少できるので、筐体１の密閉性を向上できる。
【００５１】
案内リブ46を備える筐体１を沈下防止用として使用する場合は、縦壁21の表面31と横壁41との表面51とを外側に向ける組立枠体４の連結部30からの筐体１内への土砂の侵入を効果的に防止できる。また、筐体１を寒冷地用として使用する場合は、縦壁21の裏面36と横壁41との裏面56とを外側に向ける組立枠体４の連結部30からの筐体１内への冷気の侵入を効果的に防止できる。そして、案内リブ46を備える筐体１は、断熱材20による断熱効果と相まって筐体１の内部の凍結を効果的に防止できる。
【００５２】
次に、案内リブ46を形成する連結部30に、更に外れ防止部（ズレ防止部）としての外れ防止突起71，76を形成する変形例２について説明する。
【００５３】
図１０（ａ）および（ｂ）に示すように、突起部23には第一の外れ防止部（第一の外れ防止突起71）を形成し、孔部43には第一の外れ防止突起71と係合可能な第二の外れ防止部（第二の外れ防止突起76）を形成して突起部23と孔部43との係合状態を維持する。
【００５４】
すなわち、横壁41の孔部43に形成する第二の外れ防止突起76は、孔部43の突出部68から、横壁41の厚み方向外側へ向かって表面51と裏面56とからそれぞれ突出して形成する。つまり、第二の外れ防止突起76は１つの孔部43の、表面51側に２カ所と裏面56側に２カ所との計４カ所突出する。第二の外れ防止突起76は、第一の外れ防止突起71と係合して連結部30の係合を強化する。
【００５５】
一方、縦壁21の突起部23には、第一の外れ防止突起71を形成する。第一の外れ防止突起71は、突起部23の先端部63の縦壁21の表面31側と裏面36側とから、縦壁21の長手中心方向へ突出して形成する。つまり、第一の外れ防止突起71は、１つの突起部23の先端部63の首部62側の面において、表面31側に１カ所と裏面36側に１カ所との計２カ所から突出する。
【００５６】
また、縦壁21の突起部23の基端側には、根元部61の一部を切り欠いて突起収容部である収容凹部（切欠凹部）72を形成する。つまり、収容凹部72は、１つの突起部23の、表面31側に１カ所と裏面36側に１カ所との計２カ所を切り欠いて形成している。
【００５７】
収容凹部72は、突起部23と孔部43との係合のときに組立枠体４の内側に位置する第二の外れ防止突起76を収容する。つまり、収容凹部72は、組立枠体４を組み立てるときに、第一の外れ防止突起71と係合しない第二の外れ防止突起76を収容する。また、収容凹部72は、突起部23と孔部43との係合のときに突起部23を孔部43に円滑に案内する機能を果たす。
【００５８】
これら第一の外れ防止突起71と第二の外れ防止突起76とは、連結部30の係合を強化する。図１１（ａ）に示すように、縦壁21の複数の突起部23を横壁41の複数の孔部43における大孔部66に挿入した後、下側の小孔部67へ押圧すると、縦壁21の突起部23の首部62が、横壁41の孔部43における小孔部67入り込み、縦壁21と横壁41とが係合する。
【００５９】
そして、突起部23の第一の外れ防止突起71は、図１１（ｂ）に示すように、孔部43の第二の外れ防止突起76を乗り越えてこの第二の外れ防止突起76に係合する。また、組立枠体４の内側に位置する第二の外れ防止突起76は、縦壁21の表面31と裏面36とに形成する収容凹部72に収まる。
【００６０】
この第一の外れ防止突起71と第二の外れ防止突起76とは、組立枠体４の連結部30を強固に連結して筐体１に例えば沈下や浮上等の力が働くときに、連結部30の係合外れ（つまり突起部23と孔部43との係合外れ）を防止する。また、この第一の外れ防止突起71と第二の外れ防止突起76とは、組立枠体４の外側で係合する。この第一の外れ防止突起71と第二の外れ防止突起76との係合は、組立枠体４の連結部30を外側から押圧して縦壁21と横壁41との係合ズレを防止する。また、第一の外れ防止突起71と第二の外れ防止突起76との係合は、縦壁21と横壁41とで構成する組立枠体４の内側の隙間を減少する。つまり、筐体１は、組立枠体４の隙間を減少できるので、筐体１の密閉性を向上できる。言い換えると、組立枠体４は、案内リブ46と外れ防止突起71，76とによって、連結部30を強固に連結できる。
【００６１】
案内リブ46と外れ防止突起71，76とを備える筐体１を沈下防止用として使用する場合は、縦壁21の表面31と横壁41との表面51とを外側に向ける組立枠体４の連結部30からの筐体１内への土砂の侵入をより効果的に防止できる。
【００６２】
また、筐体１を寒冷地用として使用する場合は、縦壁21の裏面36と横壁41との裏面56とを外側に向ける組立枠体４の連結部30からの筐体１内への冷気の侵入を効果的に防止できる。そして、案内リブ46と外れ防止突起71，76とを備える筐体１は、断熱材20による断熱効果と相まって、筐体１の内部の凍結をより効果的に防止できる。なお、図３および図４には、案内リブ46および外れ防止突起71，76を図示している。しかし、これら案内リブ46および外れ防止突起71，76は必須ではない。
【００６３】
次に、外れ防止突起71，76を形成する連結部30に更に切欠溝73を形成する変形例３について説明する。図１２に示すように、突起部23の首部62には、下方に向かって開口する凹状部である切欠溝73を形成する。切欠溝73は、突起部23の首部62の下側の一部を切り欠いて形成する。切欠溝73は、第一の外れ防止突起71が第二の外れ防止突起76に当接するときに、突起部23が弾性変形容易となる弾性力を付与する。つまり、突起部23は、切欠溝73によって、第一の外れ防止突起71と第二の外れ防止突起76との当接時に弾性変形する。
【００６４】
切欠溝73を設ける組立枠体４は、図１３（ａ）に示すように、突起部23を孔部43の大孔部66に挿入した後、下側の小孔部67へ押圧する。このとき、突起部23の首部62に形成する切欠溝73によって、突起部23が弾性変形する。つまり、突起部23は、第一の外れ防止突起71と第二の外れ防止突起76とが当接するときに、切欠溝73が拡開するように弾性変形する。このため、突起部23は、孔部43の小孔部67に円滑に入り込み図１３（ｂ）に示すような連結部30の係合ができる。
【００６５】
このように、第一の外れ防止突起71と第二の外れ防止突起76とが当接するときに、突起部23は弾性変形するので、組立枠体４を組み立てるときに、突起部23と孔部43とを円滑に連結できる。また、切欠溝73を設ける組立枠体４は、分解するときにも、第一の外れ防止突起71と第二の外れ防止突起76とが当接するときに突起部23が弾性変形するので、突起部23と孔部43とを円滑に解放できる。
【００６６】
また、第１の外れ防止突起71には、図１１（ｃ）や図１３（ｃ）に示すように、第一の外れ防止突起71の上面側に上側傾斜面81を形成し、第一の外れ防止突起71の下面側に下側傾斜面82を形成するようにしても良い。例えば、第二の外れ防止突起の上側傾斜面83と下側傾斜面84とを上側傾斜面81と同じ傾斜で形成している場合、組立枠体４の組立時の組み立て易さと組立枠体４の不用意な外れ防止とを考慮すると、上側傾斜面81は急な傾斜面に形成し、下側傾斜面82は緩い傾斜面に形成する。
【００６７】
つまり、第一の外れ防止突起71の水平方向に対する上側傾斜面81の傾斜角度αが第二の外れ防止突起76の上面側と下面側との傾斜と略同一の傾斜角度の場合、水平方向に対する下側傾斜面82の傾斜角度βは、傾斜角度αよりも小さく形成する。これにより、傾斜角度βに形成する下側傾斜面82は、突起部23を孔部43に係合するときに第二の外れ防止突起76と当接すると接触面積が小さい状態で摺動する。このため、突起部23と孔部43とは、円滑に係合できる。
【００６８】
また、第一の外れ防止突起71の上側傾斜面81は、第二の外れ防止突起76の下面側と同じ傾斜の傾斜角度αに形成する。このため、第一の外れ防止突起71と第二の外れ防止突起76との係合が不用意に外れることがない。そして、第二の外れ防止突起76の下面側と同じ傾斜の傾斜角度αに形成する第一の外れ防止突起71の上側傾斜面81は、突起部23を孔部43から係合解除するときに、係合時より力が必要であるが、外れ方向に力を加えると第二の外れ防止突起76に摺動しながら当接変形して、突起部23と孔部43とを取り外しできる。言い換えると、上側傾斜面81と下側傾斜面82とを備える第一の外れ防止突起71は、容易に突起部23を孔部43に係合できると共に、突起部23と孔部43との不用意な係合解除を防止できる。そして、必要なときは、突起部23と孔部43との係合を解除できる。
【００６９】
なお、第二の外れ防止突起76の上面側および下面側を第一の外れ防止突起71の上側傾斜面81と同じ傾斜角度としたが他でも良い。
【００７０】
例えば、第一の外れ防止突起71の水平方向に対する上側傾斜面81の傾斜角度αと下側傾斜面82の傾斜角度βとを略同一の傾斜角度にする場合は、第二の外れ防止突起76の下側傾斜面84を傾斜角度αおよび傾斜角度βと一致する傾斜角度に形成する。このように、第一の外れ防止突起71と第二の外れの防止突起76との傾斜面を設定しても、第一の外れ防止突起71と第二の外れ防止突起76とは、接触面積が小さな状態で摺動して円滑に係合できる。また、第一の外れ防止突起71と第二の外れ防止突起76との係合が不用意に外れることが無い。そして、必要なときは、突起部23と孔部43との係合を解除できる。
【００７１】
なお、筐体１の組み立てや分解を頻繁に行う場合には、係合し易いように第一の外れ防止突起71の下側傾斜面82の傾斜と第二の外れ防止突起76の上側傾斜面83の傾斜を異なる傾斜として、係合解除が容易なように第一の外れ防止突起71の上側傾斜面81の傾斜と第二の外れ防止突起76の下側傾斜面84の傾斜を異なる傾斜としても良い。
【００７２】
＜第２実施形態＞
図１４は、本発明の第２実施形態を示す。第２実施形態の筐体１の連結部30Ａは、第１実施形態の逆付防止凹部65を形成しないで、突起部23の角部61aを突出して第一の逆付防止部である逆付防止凸部65aを形成する。また、第２実施形態の連結部30Ａは、孔部43の大孔部66に第１実施形態の逆付防止凸部70を形成しないで、表面51側の大孔部66を横壁41の長手方向中央側に凹ませて、また、裏面56側の大孔部66を横壁41の長手方向外側に凹ませて、それぞれに逆付防止凹部70aを形成する。
【００７３】
第２実施形態の連結部30Ａは第１実施形態と同様に、逆付防止凸部65aと逆付防止凹部70aとによって組み付け間違いを防止して、縦壁21と横壁41との表面31，51または裏面36，56の一方を間違うことなく揃えて組立できる。なお、筐体１に係る実施形態およびその変形例は、それらを適宜組み合わせても良い。
【００７４】
また一方、前記各筐体１では、筐体１を地中に設置する上下水道や電力や電気通信用の計測器や弁体等の構造物を内部に収容する例を説明したが他でも良い。例えば、筐体１は、物品を収納して運搬する場合にも使用できる。そして、物品を収納して運搬する場合、組立枠体４のリブ構造32，52を有する表面31，51が外側を向くように組み立てる筐体１は、外側を向くリブ構造32，52に手を掛けて運搬できる。
【００７５】
また、物品を収納して運搬する場合、組立枠体４のリブ構造32，52を有する表面31，51が内側を向くように組み立てる筐体１は、リブ構造32，52に断熱材20を保持させて収容する。このため、筐体１は、断熱性を有するので、冷凍食品等の温度管理が必要な物を運搬できる。また、リブ構造32，52に収容する断熱材20を厚みが異なる断熱材20に交換すれば、筐体１の容量を調整できる。また、一体形成の断熱材20を複数のリブ構造32，52に跨って収容すれば、薄壁33を超えて複数のリブ構造32を一体的に閉塞するので断熱効果がより高い。
【００７６】
また、筐体１は、運搬するものに合わせて組立枠体４を上下方向に複数段積み重ねて筐体１の高さを変更できる（図８参照）。そして、冷凍食品等の温度管理が必要な物を運搬する場合は、複数段の組立枠体４を一体に断熱できる一体構造の断熱材20を用いれば、複数段の組立枠体４を一体的に閉塞できて断熱効果が高い。なお、物品を内部に収納して運搬する場合には、筐体１の蓋体２や上側枠３や底板５の内側にもリブ構造を形成して、そのリブ構造に断熱材を設けても良い。また、筐体１を運搬に用いる場合は、蓋体２や上側枠３を用いずに、組立枠体４の上側を閉塞してもよく、また組立枠体４の上面を開口させたままでも良い。また、筐体１を運搬に用いる場合は、底板５に車輪を取り付けて移動し易いようにしても良い。
【００７７】
次に、本実施形態が含む発明について述べる。
【００７８】
筐体は、板状の縦壁の端部に突起部および孔部のいずれか一方を形成し、板状の横壁の端部に前記突起部および前記孔部のいずれか他方を形成し、前記突起部と前記孔部との係合により前記縦壁と前記横壁とを互いに連結して側壁を構成する筐体であって、前記突起部には第一の逆付防止部を形成し、前記孔部の表面側および裏面側には前記第一の逆付防止部と係合可能な第二の逆付防止部をそれぞれ形成する。
【００７９】
そして、筐体は、縦壁および横壁のそれぞれの各表面が側壁の外面となるように縦壁と横壁とを互いに連結する場合、突起部の第一の逆付防止部と孔部の表面側の第二の逆付防止部とを互いに係合し、縦壁および横壁のそれぞれの各裏面が側壁の外面となるように縦壁と横壁とを互いに連結する場合、突起部の第一の逆付防止部と孔部の裏面側の第二の逆付防止部とを互いに係合する。つまり、縦壁および横壁のいずれか一方をいずれか他方に対して逆付しようとした場合には、第一の逆付防止部と第二の逆付防止部とを互いに係合できない。このため、筐体は、表面側と裏面側とを組み付け間違いすることがないので、筐体の沈下防止や寒冷地用の性能を発揮できる。
【００８０】
また、筐体の前記突起部は前記端部から突出する根元部と、前記根元部よりも細く形成する首部と、前記首部よりも太く形成する先端部とを有し、前記孔部は前記根元部を収容可能な大孔部と、前記首部を収容可能な小孔部を形成する突出部を有する。このため、突起部と孔部との係合が容易である。
【００８１】
また、前記第一の逆付防止部を前記根元部に、前記第二の逆付防止部を前記大孔部にそれぞれ形成する。このため、このため、筐体は、表面側と裏面側とを組み付け間違いすることがない。
【００８２】
また、筐体は、縦壁および横壁を組み立てて側壁（組立枠体）を形成する。このため、筐体を構成する部品を運搬や保管する場所を最少にできる。また組立枠体は、縦壁や横壁を交換して筐体の大きさを容易に変更できる。このため、地中に設置する上下水道や電力や電気通信用の計測器や弁体等の構造物を筐体の内部に収容する場合、構造物の数や大きさに応じて容易に筐体の大きさを変更できる。
【００８３】
また、突起部に第一の外れ防止部を形成し、孔部に第一の外れ防止部と係合可能な第二の外れ防止部を形成する。このため、筐体は、組立枠体の不用意な係合解除を防止できる。また、突起部には、第一の外れ防止部と第二の外れ防止部との当接時に弾性変形する切欠溝を形成する。このため、突起部は、組立枠体を組み立てるときに弾性変形するので、組立枠体の組み立てが容易になる。
【００８４】
また、第二の外れ防止部は、孔部の表面側および裏面側にそれぞれ突出形成し、第一の外れ防止部は、突起部の基端側に向かって突出形成するとともに、突起部の基端部には第二の外れ防止突起を収容する切欠凹部を形成する。このため、筐体は、組立枠体の内側と外側とのいずれかを揃えて組み立てても、第一の外れ防止突起と第二の外れ防止突起とが係合して、組立枠体の不用意な係合解除を防止できる。
【００８５】
また、第一の外れ防止突起には、組立時に第二の外れ防止突起に当接する緩い傾斜面と分解時に第二の外れ防止突起に当接する急な傾斜面とをそれぞれ形成する。このため、筐体は、組立枠体の内側と外側とのいずれかを揃えて組み立てても、組み立てし易く、また、不用意な係合解除を防止できる。
【００８６】
また、孔部には、この孔部を有する側壁の中心方向に突起部を押圧する押圧部を形成する。このため、筐体は、組立枠体の連結部にできる隙間を減少できる。つまり、筐体は、押圧部によって連結部の連結を強固にして、密閉性を向上できる。
【００８７】
また、縦壁および横壁は、表面と裏面とをそれぞれ異なる形状に形成する。また、表面および裏面のいずれか一方に断熱材を保持可能なリブ構造を形成する。このため、筐体は、沈下防止、寒冷地用や保冷用等の目的に応じて、組立枠体の表裏を間違えずに組立できて、筐体の沈下防止、凍上時の浮上防止や筐体内の保温、寒冷地用や保冷用の熱遮断性等の所望性能を発揮できる。
【００８８】
また、側壁は、上下方向（短辺方向）に積み重ね可能に形成する。このため、筐体を寒冷地用に用いる場合に、温度変化が少ない深い位置に筐体を埋設できる。そして、この場合、積み重ねて組み立てる組立枠体に用いる断熱材は、複数段の組立枠体を一体に断熱できる一体構造とすれば、複数段の組立枠体を一体的に閉塞できて断熱効果が高い。また、筐体を運搬用に用いる場合は、収容する物に合わせて組立枠体を積み重ねるだけで筐体の大きさを変更できる。
【００８９】
また、側壁の下側には、側壁側を開放して底部に底面を有する底板を有して、側壁の上側には、開閉可能な蓋体を有して収容物を収容する。このため、筐体は、筐体中に設置する上下水道や電力や電気通信用の計測器や弁体等の数に応じて組立枠体や底板、蓋体を変更できる。このため、筐体は、部品を共通化できると共に、保管や運搬時に場所を取らずに空間を有効利用できる。
【００９０】
以上、本発明の実施形態や変形例を説明したが、実施形態や変形例は、一例であり、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で、構成の付加、省略、置換およびその他の変更が可能である。また、本発明は、実施形態によって限定されない。
【産業上の利用可能性】
【００９１】
本発明は、地中に設置する上下水道や電力や電気通信用の計測器や弁体等の構造物を内部に収容したり、物品を収納して運搬したりする筐体に利用できる。
【符号の説明】
【００９２】
１：筐体、２：蓋体、４：側壁である組立枠体、５：底板、20：断熱材、21：縦壁、23：突起部、32，52：リブ構造、41：横壁、43：孔部、46：押圧部である案内リブ、61：根元部、62：首部、63：先端部、65：第一の逆付防止部である逆付防止凹部、65a：第一の逆付防止部である逆付防止凸部、66：大孔部、67：小孔部、70：第二の逆付防止部である逆付防止凸部、70a：第二の逆付防止部である逆付防止凹部、71：第一の外れ防止部である第一の外れ防止突起、73：切欠溝、76：第二の外れ防止部である第二の外れ防止突起、81：急な傾斜面である上側傾斜面、82：緩い傾斜面である下側傾斜面
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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