(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
被取付け部材に穿設されている開口部に挿入可能な第１取付け部と、
前記第１取付け部と係合した状態で前記開口部に挿入可能な第２取付け部と、
前記第１取付け部と前記第２取付け部とを長尺状の被保持部材が通過可能な開いた状態で連結すると共に、前記第１取付け部と前記第２取付け部とを互いに係合する方向へ揺動可能とする連結部と、
前記第１取付け部と前記第２取付け部の少なくとも一方に形成され、前記連結部との間に前記被保持部材を載置可能な載置部と、
前記第１取付け部と前記第２取付け部との何れか一方に形成された係合部と、
前記第１取付け部と前記第２取付け部との何れか他方に形成され、前記係合部と係合可能な被係合部と、を有し、
前記係合部と前記被係合部とにより前記第１取付け部と前記第２取付け部とが係合した状態で、前記載置部と前記連結部とが前記被保持部材を挟持し、
前記連結部には、前記係合部と前記被係合部とにより前記第１取付け部と前記第２取付け部とが係合した状態で、前記載置部に載置された前記被保持部材に当接可能な凸部が前記載置部に対向して形成されているクリップ。
【請求項２】
被取付け部材に穿設されている開口部に挿入可能な第１取付け部と、
前記第１取付け部と係合した状態で前記開口部に挿入可能な第２取付け部と、
前記第１取付け部と前記第２取付け部とを長尺状の被保持部材が通過可能な開いた状態で連結すると共に、前記第１取付け部と前記第２取付け部とを互いに係合する方向へ揺動可能とする連結部と、
前記第１取付け部と前記第２取付け部の少なくとも一方に形成され、前記連結部との間に前記被保持部材を載置可能であり、前記被保持部材の軸線に沿った方向の長さが前記連結部の前記軸線に沿った方向の長さより長い載置部と、
前記第１取付け部と前記第２取付け部との何れか一方に形成された係合部と、
前記第１取付け部と前記第２取付け部との何れか他方に形成され、前記係合部と係合可能な被係合部と、を有し、
前記係合部と前記被係合部とにより前記第１取付け部と前記第２取付け部とが係合した状態で、前記載置部と前記連結部とが前記被保持部材を挟持するクリップ。
【請求項３】
前記被保持部材は、線状部材であって、
前記第１取付け部と前記第２取付け部とに形成され、前記開口部の周縁部に弾性的に係合可能な弾性脚部を有する請求項１又は２に記載のクリップ。
【請求項４】
前記載置部は前記第１取付け部と前記第２取付け部との双方に形成されている請求項１〜３の何れか１項に記載のクリップ。
【請求項５】
前記載置部の前記被保持部材の軸線に沿った方向の長さは前記連結部の前記被保持部材の軸線に沿った方向の長さより長い請求項１〜４の何れか１項に記載のクリップ。
【請求項６】
前記係合部は弾性変形可能な係合爪であり、前記被係合部は前記係合爪が係合可能な係合孔である請求項１〜５の何れか１項に記載のクリップ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ワイヤ等の被保持部材をフレーム等の被取付け部材に保持するためのクリップに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、この種のクリップとして、例えば、特許文献１に示すものが知られている。このクリップは、ワイヤ等の被保持部材を取り付ける取付け部と、この取付け部から延びる一対の脚部と、を備えている。そして、取付け部にワイヤ等の被保持部材を取付け部に押込み、一対の脚部をフレーム等の被取付け部材に形成した孔に差し込むようになっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】米国特許第５７６２３９７号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１に記載のクリップでは、取付け部に金属ワイヤ等の硬質の被保持部材を押込む場合に、一対の脚部を互いに離間する方向へ押し広げ、被保持部材を一対の脚部の間を通過させる必要がある。このため、被保持部材の取付け作業性が良くない。
【０００５】
本発明は上記事実を考慮し、被保持部材の取付け作業性を向上できるクリップを得ることを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
請求項１に記載の発明のクリップは、被取付け部材に穿設されている開口部に挿入可能な第１取付け部と、前記第１取付け部と係合した状態で前記開口部に挿入可能な第２取付け部と、前記第１取付け部と前記第２取付け部とを長尺状の被保持部材が通過可能な開いた状態で連結すると共に、前記第１取付け部と前記第２取付け部とを互いに係合する方向へ揺動可能とする連結部と、前記第１取付け部と前記第２取付け部の少なくとも一方に形成され、前記連結部との間に前記被保持部材を載置可能な載置部と、前記第１取付け部と前記第２取付け部との何れか一方に形成された係合部と、前記第１取付け部と前記第２取付け部との何れか他方に形成され、前記係合部と係合可能な被係合部と、を有し、前記係合部と前記被係合部とにより前記第１取付け部と前記第２取付け部とが係合した状態で、前記載置部と前記連結部とが前記被保持部材を挟持し、前記連結部には、前記係合部と前記被係合部とにより前記第１取付け部と前記第２取付け部とが係合した状態で、前記載置部に載置された前記被保持部材に当接可能な凸部が前記載置部に対向して形成されていることを特徴とする。
【０００７】
請求項１に記載の発明のクリップでは、クリップを使用していない状態で、第１取付け部と第２取付け部とが長尺状の被保持部材が通過可能な開いた状態で、連結部によって互いに連結されている。この状態で、第１取付け部と第２取付け部との少なくとも一方に形成された載置部と、連結部との間に被保持部材を載置する。次に、連結部をヒンジにして、第１取付け部と第２取付け部とを互いに係合する方向へ揺動し、第１取付け部と第２取付け部との何れか一方に形成された係合部と、第１取付け部と第２取付け部との何れか他方に形成された被係合部とを係合させる。これにより、載置部と連結部とによって被保持部材を挟持することができる。次に、互いに係合しロック状態となった第１取付け部と第２取付け部とを開口部に挿入する。このため、クリップに被保持部材を保持する場合に、第１取付け部と第２取付け部とを互いに離間する方向へ押し広げる必要が無いと共に、載置部と連結部との間に被保持部材を載置することができる。この結果、被保持部材の取付け作業性が向上する。
請求項２に記載の発明のクリップでは、被取付け部材に穿設されている開口部に挿入可能な第１取付け部と、前記第１取付け部と係合した状態で前記開口部に挿入可能な第２取付け部と、前記第１取付け部と前記第２取付け部とを長尺状の被保持部材が通過可能な開いた状態で連結すると共に、前記第１取付け部と前記第２取付け部とを互いに係合する方向へ揺動可能とする連結部と、前記第１取付け部と前記第２取付け部の少なくとも一方に形成され、前記連結部との間に前記被保持部材を載置可能であり、前記被保持部材の軸線に沿った方向の長さが前記連結部の前記軸線に沿った方向の長さより長い載置部と、前記第１取付け部と前記第２取付け部との何れか一方に形成された係合部と、前記第１取付け部と前記第２取付け部との何れか他方に形成され、前記係合部と係合可能な被係合部と、を有し、前記係合部と前記被係合部とにより前記第１取付け部と前記第２取付け部とが係合した状態で、前記載置部と前記連結部とが前記被保持部材を挟持することを特徴とする。
【０００８】
請求項３に記載の発明のクリップは、請求項１又は２に記載のクリップにおいて、前記被保持部材は、線状部材であって、前記第１取付け部と前記第２取付け部とに形成され、前記開口部の周縁部に弾性的に係合可能な弾性脚部を有する。
【０００９】
請求項３に記載の発明のクリップでは、第１取付け部と第２取付け部とを開口部に挿入すると、第１取付け部と第２取付け部とに形成された弾性脚部が開口部の周縁部に弾性的に係合する。これにより、第１取付け部と第２取付け部とが被取付け部材に穿設されている開口部に取り付けられる。
【００１０】
請求項４に記載の発明は、請求項１〜３の何れか１項に記載のクリップにおいて、前記載置部は前記第１取付け部と前記第２取付け部との双方に形成されている。
【００１１】
請求項４に記載の発明のクリップでは、クリップに被保持部材を保持する場合に、第１取付け部に形成された載置部と第２取付け部に形成された載置部のうち作業し易い方の載置部と、連結部との間に被保持部材を載置することができる。このため、被保持部材の取付け作業性がさらに向上する。
【００１２】
請求項５に記載の発明は請求項１〜４の何れか１項に記載のクリップにおいて、前記載置部の前記被保持部材の軸線に沿った方向の長さは前記連結部の前記被保持部材の軸線に沿った方向の長さより長い。
【００１３】
請求項５に記載の発明のクリップでは、クリップに被保持部材を保持した場合に、被保持部材が、軸線に沿った方向の長さが連結部より長い載置部に支持される。このため、被保持部材を安定させた状態で保持ができ、被保持部材の取付け作業性がさらに向上する。
【００１４】
請求項６に記載の発明は請求項１〜５の何れか１項に記載のクリップにおいて、前記係合部は弾性変形可能な係合爪であり、前記被係合部は前記係合爪が係合可能な係合孔である。
【００１５】
請求項６に記載の発明のクリップでは、第１取付け部と第２取付け部との何れか一方に形成された係合爪を、第１取付け部と第２取付け部との何れか他方に形成された係合孔の周縁部に係合させることで節度感が得られる。このため、係合爪が係合孔の周縁部に係合したことを確認でき、確実に係合させることができる。また、係合爪が係合孔の周縁部に係合しロック状態になることによって、作業中にクリップから被保持部材が外れることがない。このため、被保持部材の取付け作業性がさらに向上する。
【発明の効果】
【００１６】
請求項１又は２に記載の本発明のクリップは、上記構成としたので、被保持部材の取付け作業性を向上できる。
【００１７】
請求項３に記載の本発明のクリップは、上記構成としたので、被保持部材の取付け作業性をさらに向上できる。
【００１８】
請求項４に記載の本発明のクリップは、上記構成としたので、被保持部材の取付け作業性をさらに向上できる。
【００１９】
請求項５に記載の本発明のクリップは、上記構成としたので、被保持部材の取付け作業性をさらに向上できる。
【００２０】
請求項６に記載の本発明のクリップは、上記構成としたので、被保持部材の取付け作業性をさらに向上できる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】本発明の一実施形態に係るクリップを示す軸線方向の一方から見た正面図である。
【図２】本発明の一実施形態に係るクリップの使用状態を示す図１に対応する正面図である。
【図３】図１の矢印３方向から見た側面図である。
【図４】図１の矢印４方向から見た平面図である。
【図５】本発明の一実施形態に係るクリップの使用状態を示す斜視図である。
【図６】本発明の一実施形態に係るクリップが適用されたシートバッグフレームを示す車両前方から見た概略図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
本発明の一実施形態に係るクリップについて図１〜図６に従って説明する。なお、図６にされる矢印ＵＰは、クリップが固定された車両用シート（座席）の上方向を示しており、ＩＮは車両用シートの幅方向内側を示している。
【００２３】
図６に示すように、本実施形態の車両用シート１０は、乗員が着座するシートクッション（図示省略）と、車両用シート１０に着座した乗員の背部を支えるシートバック１２とを備えている。
【００２４】
シートバック１２の内部には、シートバック１２の骨格を構成するシートバックフレーム１４が設けられている。このシートバックフレーム１４は、左右のサイドフレーム１６、１８と、左右のサイドフレーム１６、１８の上端に架け渡されたアッパフレーム２０と、左右のサイドフレーム１６、１８の下端に架け渡されたロアフレーム２２と、を有している。
【００２５】
アッパフレーム２０の両端部２０Ａとロアフレーム２２の両端部２２Ａとの間には、金属ワイヤ等からなる硬質の被保持部材（線状部材）としてのシートバックバネ３０が架設されている。シートバックバネ３０の上端部３０Ａは、グロメット３２を介して、アッパフレーム２０の両端部２０Ａに取付けられている。また、シートバックバネ３０の下部３０Ｂはそれぞれ本実施形態のクリップ３４を介して、ロアフレーム２２の両端部２２Ａに取付けられている。
【００２６】
なお、シートバックバネ３０には、クリップ３５を介してシートバックパネル３７が固定されている。
【００２７】
（クリップの構成）
図２に示すように、本実施形態のクリップ３４は、被取付け部材としてのロアフレーム２２の取付け部２４に穿設されている円形の開口部２５に取付け可能となっている。なお、図６に示すように、ロアフレーム２２の取付け部２４は、シート上下方向に沿った垂直面となっている。
【００２８】
図１に示すように、クリップ３４は開口部２５（図２参照）に挿入可能な第１取付け部３６と、第１取付け部３６と係合した状態（図２の状態）で開口部２５に挿入可能な第２取付け部３８と、を備えている。また、第１取付け部３６と第２取付け部３８とは連結部４０によって互いに連結されている。
【００２９】
連結部４０は帯状となっており、一方の端部４０Ａが第１取付け部３６のフランジ部３６Ａに連結されており、他方の端部４０Ｂが第２取付け部３８のフランジ部３８Ａに連結されている。また、連結部４０は第１取付け部３６と第２取付け部３８とが互いにシートバックバネ３０がシートバックバネ３０の径方向（図１の矢印Ｂ方向）から通過可能な開いた状態、即ち、図１に示すように、第１取付け部３６と第２取付け部３８とが９０°（直角）に開いた位置で、第１取付け部３６と第２取付け部３８とを連結している。また、連結部４０は弾性変形可能となっており、第１取付け部３６と第２取付け部３８とを、互いに係合する方向（図１の矢印Ａ方向）へ揺動可能に連結している。
【００３０】
第１取付け部３６のフランジ部３６Ａからは、連結部４０と略対向する方向（図１の下方）へ載置部としての第１載置部４２が突出形成されている。この第１載置部４２は連結部４０の内周面と略対向しており、第１載置部４２の載置面４２Ａは、シートバックバネ３０の外周面に対応した円弧状凹面となっている。従って、この載置面４２Ａを鉛直上方に向けた状態とした場合には、載置面４２Ａ上にシートバックバネ３０を載置できるようになっている。
【００３１】
第２取付け部３８のフランジ部３８Ａからは、連結部４０と略対向する方向（図１の右方）へ載置部としての第２載置部４４が突出形成されている。この第２載置部４４は連結部４０の内周面と略対向しており、第２載置部４４の載置面４４Ａは、シートバックバネ３０の外周面に対応した円弧状凹面となっている。従って、この載置面４４Ａを鉛直上方に向けた状態（図１の状態）では、載置面４４Ａ上にシートバックバネ３０を載置できるようになっている。
【００３２】
図２に示すように、連結部４０における長手方向中間部（図２の左右方向中間部）の内周面には、連結部４０の長手方向（図２の左右方向）に所定の間隔を開けて凸部４６、４８が突出形成されている。これらの凸部４６、４８はそれぞれシートバックバネ３０の外周面に当接するようになっている。
【００３３】
図５に示すように、第１取付け部３６と第２取付け部３８とを互いに係合した状態では、第１載置部４２と第２載置部４４とがシートバックバネ３０の軸線３０Ｃに沿った方向へ連結した状態になる。そして、第１載置部４２と第２載置部４４とが連結した載置部全体のシートバックバネ３０の軸線３０Ｃに沿った方向の長さＬ１は、連結部４０のシートバックバネ３０の軸線３０Ｃに沿った方向の長さＬ２より長くなっている（Ｌ１＞Ｌ２）。
【００３４】
図１に示すように、第１取付け部３６におけるフランジ部３６Ａと第１載置部４２との連結部からは第１挿入部５０が、連結部４０と反対側方向（図１の右方）へ、フランジ部３６Ａと第１載置部４２とに対して垂直に突出形成されている。また、この第１挿入部５０には係合壁部５２が係合方向（図１の下方）に向かって突出形成されている。さらに、係合壁部５２には係合部としての係合爪５４が形成されている。
【００３５】
第１挿入部５０の先端５０Ａには、係合壁部５２と反対側方向へ向かって弾性脚部５６が形成されている。この弾性脚部５６は根元部５６Ａをヒンジ部として第１挿入部５０と接離する方向へ弾性変形可能となっており、先端部５６Ｂが、ロアフレーム２２の取付け部２４の開口部２５（図２参照）に弾性的に係合可能となっている。
【００３６】
一方、第２取付け部３８におけるフランジ部３８Ａと第２載置部４４との連結部からは第２挿入部６０が、連結部４０と反対側方向（図１の下方）へ、フランジ部３８Ａと第２載置部４４とに対して垂直に突出形成されている。また、この第２挿入部６０には被係合凸部６２が係合方向（図１の右方）に向かって突出形成されている。さらに、被係合凸部６２には被結合部としての係合孔６４が形成されている。
【００３７】
第２挿入部６０の先端６０Ａには、被係合凸部６２と反対側方向へ向かって弾性脚部６６が形成されている。この弾性脚部６６は根元部６６Ａをヒンジ部として第２挿入部６０と接離する方向へ弾性変形可能となっており、先端部６６Ｂが、ロアフレーム２２の取付け部２４の開口部２５に弾性的に係合可能となっている。
【００３８】
第１取付け部３６と第２取付け部３８とを、互いに係合する方向（図１の矢印Ａ方向）へ揺動すると、係合爪５４が弾性変形した係合孔６４を通過し、その後復帰して、図２に示すように、係合爪５４が係合孔６４の周縁部に係合する。そして、係合爪５４と係合孔６４とにより第１取付け部３６と第２取付け部３８とが係合したロック状態では、第１載置部４２及び第２載置部４４と、連結部４０とがシートバックバネ３０を挟持するようになっている。
（作用・効果）
次に、本実施形態の作用を説明する。
【００３９】
図１に示すように、本実施形態のクリップ３４は、使用していない状態で、第１取付け部３６と第２取付け部３８とがシートバックバネ３０がシートバックバネ３０の径方向（図１の矢印Ｂ方向）から通過可能な開いた状態（９０°に開いた位置）で、連結部４０によって互いに連結されている。この状態で、第１取付け部３６に形成された第１載置部４２と、第２取付け部３８に形成された第２載置部４４と、のうちの何れか一方と、連結部４０との間にシートバックバネ３０を載置する。
【００４０】
次に、連結部４０をヒンジにして、第１取付け部３６と第２取付け部３８とを互いに係合する方向（図１の矢印Ａ方向）へ揺動させ、図２に示すように、第１取付け部３６に形成された係合爪５４を、第２取付け部３８に形成された係合孔６４の周縁部に係合させる。これにより、第１載置部４２及び第２載置部４４と、連結部４０とでシートバックバネ３０を挟持することができる。
【００４１】
次に、係合した状態の第１取付け部３６と第２取付け部３８とを、ロアフレーム２２の取付け部２４に穿設されている円形の開口部２５に挿入する。この際、第１取付け部３６に形成された弾性脚部５６と、第２取付け部３８に形成された弾性脚部６６とが、弾性変形して開口部２５を通過し、その後復帰して、弾性脚部５６の先端部５６Ｂと弾性脚部６６の先端部６６Ｂとが、ロアフレーム２２の開口部２５の周縁部に係合する。これにより、シートバックバネ３０のロアフレーム２２への取付け作業が完了する。
【００４２】
このように、本実施形態のクリップ３４では、シートバックバネ３０をロアフレーム２２の取付け部２４に取付ける作業において、クリップ３４にシートバックバネ３０を保持する場合に、第１取付け部３６と第２取付け部３８とを互いに離間する方向（図１の矢印Ａ方向と反対方向）へ押し広げる必要が無い。また、第１取付け部３６と第２取付け部３８とがシートバックバネ３０がシートバックバネ３０の径方向（図１の矢印Ｂ方向）から通過可能な開いた状態（図１の位置）において、図１に二点鎖線で示すように、第１載置部４２と第２載置部４４との何れか一方と、連結部４０との間にシートバックバネ３０を載置することができる。このため、シートバックバネ３０のロアフレーム２２へ取付ける際の作業性が向上する。
【００４３】
また、本実施形態のクリップ３４では、クリップ３４にシートバックバネ３０を保持する場合に、第１取付け部３６に形成された第１載置部４２と、第２取付け部３８に形成された第２載置部４４のうち作業し易い方の載置部と、連結部４０との間にシートバックバネ３０を載置することができる。このため、シートバックバネ３０のロアフレーム２２への取付ける際の作業性がさらに向上する。
【００４４】
また、本実施形態のクリップ３４では、図５に示すように、第１載置部４２と第２載置部４４とが連結した載置部全体のシートバックバネ３０の軸線３０Ｃに沿った方向の長さＬ１が、連結部４０のシートバックバネ３０の軸線３０Ｃに沿った方向の長さＬ２より長くなっている（Ｌ１＞Ｌ２）。このため、クリップ３４にシートバックバネ３０を保持した場合に、シートバックバネ３０が、軸線に沿った方向の長さＬ１が連結部４０の軸線に沿った方向の長さＬ２より長い第１載置部４２と第２載置部４４とに支持される。この結果、シートバックバネ３０を安定させた状態でクリップ３４に保持でき、シートバックバネ３０のロアフレーム２２への取付け作業性がさらに向上する。
【００４５】
また、本実施形態のクリップ３４では、第１取付け部３６に形成された係合爪５４を、第２取付け部３８に形成された係合孔６４の周縁部に係合させることで節度感が得られる。このため、係合爪５４が係合孔６４の周縁部に係合したことを確認でき、確実に係合させることができる。また、図２に示すように、係合爪５４が係合孔６４の周縁部に係合してロック状態になることによって、作業中にシートバックバネ３０がクリップ３４から外れることがない。このため、シートバックバネ３０のロアフレーム２２の取付け部２４への取付け作業性がさらに向上する。
（その他の実施形態）
以上に於いては、本発明を特定の実施形態について詳細に説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の範囲内にて他の種々の実施形態が可能であることは当業者にとって明らかである。例えば、上記実施形態では、クリップ３４を被保持部材としてのシートバックバネ３０の、被取付け部材としてのロアフレーム２２への取付けに適用したが、被保持部材はシートバックバネ３０に限定されず、ワイヤ等の他の被保持部材としてもよい。また、被取付け部材はロアフレーム２２に限定されず、アッパフレーム２０等の他の被取付け部材としてもよい。
【００４６】
また、上記実施形態のクリップ３４では、第１取付け部３６と第２取付け部３８とを９０°に開いた位置で連結部４０によって互いに連結したが、第１取付け部３６と第２取付け部３８とがシートバックバネ３０がシートバックバネ３０の径方向から通過可能な開いた状態であれば、角度は９０°に限定されない。
【００４７】
また、上記実施形態のクリップ３４では、第１取付け部３６に第１載置部４２を形成し、第２取付け部３８に第２載置部４４を形成した。これに代えて、第１取付け部３６と第２取付け部３８との何れか一方のみに載置部を形成した構成としてもよい。
【００４８】
また、上記実施形態のクリップ３４では、第１載置部４２と第２載置部４４とを連結した載置部全体のシートバックバネ３０の軸線３０Ｃに沿った方向の長さＬ１を、連結部４０のシートバックバネ３０の軸線３０Ｃに沿った方向の長さＬ２より長くした（Ｌ１＞Ｌ２）。これに代えて、載置部全体のシートバックバネ３０の軸線３０Ｃに沿った方向の長さＬ１と、連結部４０のシートバックバネ３０の軸線３０Ｃに沿った方向の長さＬ２とを同じ長さにしてもよい（Ｌ１＝Ｌ２）。また、載置部全体のシートバックバネ３０の軸線３０Ｃに沿った方向の長さＬ１を、連結部４０のシートバックバネ３０の軸線３０Ｃに沿った方向の長さＬ２より短くしてもよい（Ｌ１＜Ｌ２）。
【００４９】
また、上記実施形態のクリップ３４では、係合部を係合爪５４、被結合部を係合孔６４としたが、係合部と被結合部は係合爪５４と係合孔６４に限定されず、他の構成としてもよい。
【００５０】
また、本発明のクリップは車両用シート以外の他の部位にも適用可能である。
【符号の説明】
【００５１】
２２    ロアフレーム（被取付け部材）
３０    シートバックバネ（被保持部材）
３０Ｃ    シートバックバネの軸線
３４    クリップ
３６    第１取付け部
３８    第２取付け部
４０    連結部
４２    第１載置部（載置部）
４４    第２載置部（載置部）
５０    第１挿入部
５４    係合爪（係合部）
５６    弾性脚部
６０    第２挿入部
６４    係合孔（被結合部）
６６    弾性脚部
【図１】
0006296969.tif 000002
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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