(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
車両の屋根に固定されるルーフレールであって、
荷物を支持すると共に溝部を有するルーフレール本体と、
前記ルーフレール本体に固定されると共に前記荷物を前記ルーフレール本体に対して固定する紐部材に当接して前記紐部材の前記ルーフレール本体に対する位置の変位を規制する弛緩防止部と
を備え、
前記弛緩防止部は、前記溝部に収容されると共に断面形状が四角形状と断面の高さ寸法が前記溝部の深さ寸法よりも大きい形状との少なくともいずれかの形状とされて前記ルーフレール本体の表面から突出される突出部を有し、前記ルーフレール本体を形成する材料よりも高い反発力を有する材料により形成されており、
前記溝部が前記ルーフレール本体の車幅方向外側の側壁面を車幅方向内側に向けて凹ませることで上壁部と下壁部とを有する形状とされ、前記弛緩防止部が前記上壁部と前記下壁部との間にて前記溝部に埋設されている
ことを特徴とするルーフレール。
【請求項２】
前記弛緩防止部は、前記ルーフレール本体の表面から突出される突出部と、前記ルーフレール本体の内部に配置される埋設部と、前記突出部と前記埋設部とを接続すると共に前記埋設部よりも幅狭とされた首部とを有し、
前記ルーフレール本体は、前記埋設部を収容する収容部と、前記溝部と前記収容部とを接続すると共に前記首部が通過されるスリットとを有する
ことを特徴とする請求項１記載のルーフレール。
【請求項３】
前記弛緩防止部は、前記ルーフレール本体の車幅方向外側に配置された側壁に対して固定されていることを特徴とする請求項１または２記載のルーフレール。
【請求項４】
前記弛緩防止部は、車幅方向外側の面が車両前後方向に沿って凸部が繰り返し配列された凹凸面とされていることを特徴とする請求項３記載のルーフレール。
【請求項５】
前記弛緩防止部は、前記ルーフレール本体に固定される固定部と、前記固定部に対して近接する方向及び離間する方向に移動可能に前記ルーフレール本体に支持される移動部とを有することを特徴とする請求項１〜４いずれか一項に記載のルーフレール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ルーフレールに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
例えば、特許文献１に示すように、車両の屋根には、荷物を積載するためのルーフレールが取り付けられる場合がある。このようなルーフレールは、一般的に車幅方向に離間して２つ設置されており、２本で一対として荷物を下方から支持する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００９−１４３２７６号公報
【特許文献２】特開平９−３０１０８３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ルーフレールに対して荷物を簡易的に固定する場合には、２つのルーフレールに跨って載置された荷物をロープ等の紐部材で括りつけることが考えられる。例えば、特許文献２には、荷物を車両の屋根に対して容易に固定するための紐部材が開示されている。ところが、このような紐部材をルーフレールに掛け回して荷物を固定する場合には、紐部材がルーフレールに対して滑る等により位置ずれが生じると、紐部材が弛緩し、ガタツキ等の原因となる。
【０００５】
本発明は、上述する問題点に鑑みてなされたもので、荷物が紐部材によって固定されるルーフレールにおいて、紐部材の位置ずれを防止することで紐部材の弛緩を防止することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、上記課題を解決するための手段として、以下の構成を採用する。
【０００７】
第１の発明は、車両の屋根に固定されるルーフレールであって、荷物を支持するルーフレール本体と、上記ルーフレール本体に固定されると共に上記荷物を上記ルーフレール本体に対して固定する紐部材に当接して上記紐部材の上記ルーフレール本体に対する位置の変位を規制する弛緩防止部とを備えるという構成を採用する。
【０００８】
第２の発明は、上記第１の発明において、上記ルーフレール本体が溝部を有し、上記弛緩防止部が上記溝部に配設されているという構成を採用する。
【０００９】
第３の発明は、上記第２の発明において、上記弛緩防止部が、上記ルーフレールの表面から突出される突出部と、上記ルーフレールの内部に配置される埋設部と、上記突出部と上記埋設部とを接続すると共に上記埋設部よりも幅狭とされた首部と有し、上記ルーフレール本体が、上記埋設部を収容する収容部と、上記溝部と上記収容部とを接続すると共に上記首部が通過されるスリットとを有するという構成を採用する。
【００１０】
第４の発明は、上記第１〜第３いずれかの発明において、上記弛緩防止部が、上記ルーフレール本体の車幅方向外側に配置された側壁に対して固定されているという構成を採用する。
【００１１】
第５の発明は、上記第４の発明において、上記弛緩防止部が、車幅方向外側の面が車両前後方向に沿って凸部が繰り返し配列された凹凸面とされているという構成を採用する。
【００１２】
第６の発明は、上記第１〜第５いずれかの発明において、上記弛緩防止部が、上記ルーフレール本体に固定される固定部と、上記固定部に対して近接する方向及び離間する方向に移動可能に上記ルーフレール本体に支持される移動部とを有するという構成を採用する。
【００１３】
第７の発明は、上記第１〜第６いずれかの発明において、上記弛緩防止部が、上記ルーフレール本体を形成する材料よりも高い反発力を有する材料により形成されているという構成を採用する。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、ルーフレール本体に掛け回された紐部材に当接することにより、ルーフレール本体に対する紐部材の移動を規制する弛緩防止部を備える。このため、本発明によれば、紐部材がルーフレール本体に対して移動することが防止され、紐部材が弛緩することを防止することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の第１実施形態におけるルーフレールを有する車両の屋根の斜視図である。
【図２】本発明の第１実施形態におけるルーフレールである左側ルーフレールの斜視図である。
【図３】本発明の第１実施形態におけるルーフレールである左側ルーフレールの分解斜視図である。
【図４】図２のＡ−Ａ断面図である。
【図５】本発明の第１実施形態におけるルーフレールに荷物がロープによって括りつけられた状態を示す拡大断面図である。
【図６】本発明の第１実施形態におけるルーフレールの変形例を示す断面図である。
【図７】本発明の第１実施形態におけるルーフレールの変形例を示す断面図である。
【図８】本発明の第１実施形態におけるルーフレールの変形例を示す断面図である。
【図９】本発明の第１実施形態におけるルーフレールの変形例を示す斜視図である。
【図１０】本発明の第２実施形態におけるルーフレールの部分拡大斜視図である。
【図１１】本発明の第３実施形態におけるルーフレールの部分拡大斜視図である。
【図１２】本発明の第４実施形態におけるルーフレールの部分拡大斜視図である。
【図１３】本発明の第５実施形態におけるルーフレールの部分拡大斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、図面を参照して、本発明に係るルーフレールの一実施形態について説明する。なお、以下の図面において、各部材を認識可能な大きさとするために、各部材の縮尺を適宜変更する。
【００１７】
（第１実施形態）
図１は、本実施形態のルーフレール１を有する車両１００の屋根１０１の斜視図である。この図に示すように、ルーフレール１は、車両１００の前後方向に長い長尺状の部品であり、ルーフレール本体２の前端部２ａ（図２参照）と、ルーフレール本体２の後端部２ｂ（図２参照）とが屋根１０１に対してボルト等で締結されることにより屋根１０１に固定されている。図１に示すように、車両１００の屋根１０１には、前後方向に同じ長さとされた２つのルーフレール１（左側ルーフレール１Ａ及び右側ルーフレール１Ｂ）が、車幅方向に離間して配置されている。車両１００の左側には、ルーフレール１として左側ルーフレール１Ａが設置されており、車両１００の右側には、ルーフレール１として右側ルーフレール１Ｂが設置されている。
【００１８】
例えば、これら左側ルーフレール１Ａ及び右側ルーフレール１Ｂに対してロープＲ（図５参照）が掛け回され、このロープＲによって荷物が左側ルーフレール１Ａ及び右側ルーフレール１Ｂに対して括りつけられることによって、荷物が車両１００に対して固定される。
【００１９】
図２は、左側ルーフレール１Ａの斜視図である。また、図３は、左側ルーフレール１Ａの分解斜視図である。また、図４は、図２のＡ−Ａ断面図である。なお、左側ルーフレール１Ａと右側ルーフレール１Ｂとは、車両１００の左右方向に対称な形状とされている。このため、ここでは、図２〜図４を参照して左側ルーフレール１Ａの説明のみを行い、右側ルーフレール１Ｂの説明は省略する。
【００２０】
図２〜図４に示すように、左側ルーフレール１Ａは、ルーフレール本体２と、高反発モール３（弛緩防止部）とを備えている。ルーフレール本体２は、左側ルーフレール１Ａの基部となる部位であり、車両１００の前後方向に長い長尺状とされている。このルーフレール本体２は、車両１００の前側に配置される一端部（以下、前端部２ａ）と、車両１００の後側に配置される他端部（以下、後端部２ｂ）とが車両１００の屋根１０１に対して不図示のボルトによって締結される。このルーフレール本体２は、図２及び図３に示すように、前端部２ａ及び後端部２ｂのみが下方に向けて湾曲され、前端部２ａと後端部２ｂとの間の領域が車両１００の前後方向に略水平に延在しかつ略直線状とされた形状を有している。このような形状により、ルーフレール本体２は、前端部２ａと後端部２ｂとを除いて、車両１００の屋根１０１に対して一定の隙間を空けた状態で屋根１０１に対して固定されている。
【００２１】
また、ルーフレール本体２は、図４に示すように、断面が略四角形状とされており、車両１００の左側の向けられた側壁２ｃ側に溝部２ｄと、スリット２ｅと、収容部２ｆとを有している。溝部２ｄは、側壁２ｃを車両１００の右側に凹ませることによって形成され、車両１００の左側に向けて開放された形状とされている。この溝部２ｄは、ルーフレール本体２の長さ方向の全域に形成されており、ルーフレール本体２の前端部２ａと後端部２ｂでは、これらの前端部２ａと後端部２ｂに沿って湾曲されている。このような溝部２ｄは、高反発モール３が配置される領域であり、詳細には高反発モール３の後述する突出部３ａを収容する領域である。
【００２２】
スリット２ｅは、溝部２ｄのさらに奥側に形成された空間である収容部２ｆと溝部２ｄとを接続する隙間である。このスリット２ｅは、図４に示すように、溝部２ｄの底壁に、当該底壁を貫通するように形成されており、溝部２ｄに沿って溝部２ｄの長さ方向の全域に形成されている。つまり、スリット２ｅも溝部２ｄと同様に、ルーフレール本体２の前端部２ａと後端部２ｂでは、これらの前端部２ａと後端部２ｂに沿って湾曲されている。
【００２３】
このスリット２ｅの幅寸法（図４の上下方向の寸法）は、溝部２ｄの底壁の幅寸法（図４の上下方向の寸法）よりも小さく設定されている。これにより、図４に示すように、ルーフレール本体２は、溝部２ｄの底壁が上下方向に分割され、分割された各々の部位（以下、上側突起２ｇと下側突起２ｈと称する）がスリット２ｅに向けて突出した形状となっている。
【００２４】
収容部２ｆは、溝部２ｄよりもルーフレール本体２の内側に配置された空間であり、スリット２ｅを介して溝部２ｄと接続されている。この収容部２ｆの幅寸法（図４の上下方向の寸法）は、スリット２ｅの幅寸法よりも大きく設定されている。また、収容部２ｆは、ルーフレール本体２の長さ方向の全域に形成されており、ルーフレール本体２の前端部２ａと後端部２ｂでは、これらの前端部２ａと後端部２ｂに沿って湾曲されている。このような収容部２ｆは、高反発モール３の後述する埋設部３ｃを収容する領域である。
【００２５】
このような構成のルーフレール本体２は、例えばＡＢＳ樹脂やポリプロピレン等の合成樹脂材料から射出成形によって形成される。このようなルーフレール本体２は、高反発モール３と比較して弾性率が低く剛性が高いものとされている。なお、本実施形態のルーフレール１は、後に詳細に説明するが、高反発モール３によってルーフレール本体２の表面が傷つきにくいものとなっている。このため、本実施形態のルーフレール１においては、ルーフレール本体２の表面に対してメッキ処理等によって金属光沢を付与することも可能となる。
【００２６】
高反発モール３は、ルーフレール本体２の溝部２ｄに配置される長尺状の部材であり、ルーフレール本体２と同様に、前端部２ａと後端部２ｂに沿って端部が湾曲されている。このような高反発モール３は、図４に示すように、突出部３ａと、首部３ｂと、埋設部３ｃとを有している。
【００２７】
突出部３ａは、溝部２ｄに収容される部位であり、溝部２ｄと略同一の長さを有し、断面が略四角形状とされている。この突出部３ａは、溝部２ｄすなわちルーフレール本体２に沿って延在し、ルーフレール本体２と同様に端部が湾曲されている。また、突出部３ａの高さ寸法（図４における左右方向の寸法）は、溝部２ｄの深さ寸法（図４における左右方向の寸法）よりも大きく設定されている。これによって突出部３ａの高さ方向の先端部がルーフレール本体２の表面から側方に向けて突出されている。
【００２８】
図５は、ルーフレール１に荷物ＸがロープＲによって括りつけられた状態を示す拡大断面図である。この図に示すように、このような突出部３ａは、荷物Ｘをルーフレール１に対してロープＲによって括りつける場合に、ロープＲが当接され、これによってロープＲがルーフレール１に接触することを防止する。
【００２９】
首部３ｂは、突出部３ａと埋設部３ｃとを接続する部位であり、突出部３ａの長さ方向の全域に亘って形成されている。つまり、首部３ｂも突出部３ａと同様にルーフレール本体２に沿って延在し、ルーフレール本体２と同様に端部が湾曲されている。この首部３ｂは、延在方向と直交する断面において、突出部３ａ及び埋設部３ｃよりも幅狭とされている。つまり、首部３ｂの幅寸法（図４の上下方向の寸法）は、突出部３ａ及び埋設部３ｃの幅寸法（図４の上下方向の寸法）よりも小さく設定されている。さらに、首部３ｂは、ルーフレール本体２に形成されたスリット２ｅを通過するように配設されている。つまり、ルーフレール本体２のスリット２ｅは、突出部３ａと埋設部３ｃとを接続する首部３ｂが通過されている。
【００３０】
埋設部３ｃは、突出部３ａ及び首部３ｂと同一の長さを有し、首部３ｂを介して突出部３ａと接続されている。この埋設部３ｃは、突出部３ａ及び首部３ｂと同様にルーフレール本体２に沿って延在し、ルーフレール本体２と同様に端部が湾曲されている。このような埋設部３ｃは、ルーフレール本体２の収容部２ｆに収容されており、突出部３ａ及び首部３ｂよりもルーフレール本体２の奥側に埋設されるように配置されている。
【００３１】
このような構成の高反発モール３は、ゴム材によって形成されており、ルーフレール本体２に対して極めて弾性率が高い。また、高反発モール３は、ルーフレール本体２よりも高い反発力を有する材料から形成されていれば良く、例えば、ＰＶＣ（ポリ塩化ビニル）、ＥＰＤＭ（エチレンプロピレンジエンゴム）、ウレタン、あるいは熱可塑性エラストマ等によって形成される。このような高反発モール３は、ロープＲや荷物Ｘによって押圧された場合には、押圧力に応じて柔軟に変形し、押圧力が開放された場合には、元の形状に復元する。また、例えば、ロープＲがルーフレール１に括りつけられている場合には、高反発モール３は、常にロープＲを自らの復元力によって外側に押し出している。これによって、ロープＲが常に高反発モール３からの反力を受けることになり、結果として、常にロープＲが張られた状態となる。このようにロープＲが張られた状態となると、ロープＲと高反発モール３との間の静摩擦力が高まり、ロープＲが高反発モール３（すなわち、ルーフレール本体２）に対して移動することを防止することができる。つまり、高反発モール３によってロープＲの弛緩を防止することができる。また、ロープＲの高反発モール３に対する移動をより確実に防止するためには、表面の摩擦力が高い材料によって高反発モール３を形成することが望ましい。
【００３２】
また、このような構成の高反発モール３は、延在方向と直交する断面において、首部３ｂが突出部３ａ及び埋設部３ｃよりも幅狭とされている。このため、図４に示すように、高反発モール３は、突出部３ａの埋設部３ｃ側の面と、埋設部３ｃの突出部３ａ側の面と、首部３ｂの側面とによって形成される溝部３ｄを有している。このような形状の高反発モール３をルーフレール本体２に装着すると、図４に示すように、ルーフレール本体２の上側突起２ｇと下側突起２ｈとが溝部３ｄに噛合される。これによって、高反発モール３がルーフレール本体２に対して車両１００の外側（図４における右側）に向けて移動されることが規制される。したがって、高反発モール３がルーフレール本体２に対する位置が変位したり、高反発モール３がルーフレール本体２から脱落したりすることを防止することができる。
【００３３】
このような構成を有する本実施形態のルーフレール１に、例えばロープＲを用いて荷物Ｘを括り付ける場合には、まず左側ルーフレール１Ａ及び右側ルーフレール１Ｂの両方に跨るように荷物Ｘを載置する。続いて、ロープＲを左側ルーフレール１Ａと屋根１０１の隙間及び右側ルーフレール１Ｂと屋根１０１の隙間との間に通し、左側ルーフレール１Ａ及び右側ルーフレール１Ｂと荷物Ｘとを括るようにしてロープＲを結ぶ。これによって、荷物Ｘは、左側ルーフレール１Ａ及び右側ルーフレール１Ｂに対して固定される。このとき、ロープＲは、図５に示すように、ルーフレール１の側面において主として高反発モール３の突出部３ａに当接される。
【００３４】
以上のような本実施形態のルーフレール１は、ルーフレール本体２に掛け回されたロープＲに当接することにより、ルーフレール本体２に対するロープＲの移動を規制する高反発モール３を備える。このため、本実施形態のルーフレール１によれば、ロープＲがルーフレール本体２に対して移動することが防止され、ロープＲが弛緩することを防止することが可能となる。
【００３５】
また、本実施形態のルーフレール１においては、ルーフレール本体２が溝部２ｄを有し、高反発モール３が溝部２ｄに配設されている。このため、高反発モール３がルーフレール本体２に対して幅方向（図４における上下方向）に移動することをより確実に防止することができる。
【００３６】
また、本実施形態のルーフレール１において、高反発モール３は、ルーフレール本体２の表面から突出される突出部３ａと、ルーフレール本体２の内部に配置される埋設部３ｃと、突出部３ａと埋設部３ｃとを接続すると共に埋設部３ｃよりも幅狭とされた首部３ｂと有している。また、ルーフレール本体２は、埋設部３ｃを収容する収容部２ｆと、溝部２ｄと収容部２ｆとを接続すると共に首部３ｂが通過されるスリット２ｅとを有する。このような構成を採用することによって、首部３ｂ（すなわスリット２ｅ）よりも幅広の埋設部３ｃがスリット２ｅよりもルーフレール本体２の内側に配置されることになる。埋設部３ｃがスリット２ｅを通り抜けることができないため、本実施形態のルーフレール１によれば、高反発モール３がルーフレール本体２に対する位置が変位したり、高反発モール３がルーフレール本体２から脱落したりすることを防止することができる。
【００３７】
また、本実施形態のルーフレール１においては、ルーフレール本体２の車幅方向外側に配置された側壁に対して高反発モール３が固定されている。例えば、左側ルーフレール１Ａにおいては、ルーフレール本体２の左側の側壁に対して高反発モール３が固定されている。また、右側ルーフレール１Ｂにおいては、ルーフレール本体２の右側の側壁に対して高反発モール３が固定されている。ルーフレール本体２の車幅方向外側に配置された側壁は、ロープＲによって荷物Ｘをルーフレール１に対して固定するときに、ロープＲが接触しやすい領域である。このため、この領域に高反発モール３が配置されることによって、より確実にロープＲを高反発モール３に接触させることができる。
【００３８】
また、本実施形態のルーフレール１においては、高反発モール３は、車両１００の前側に配置されたルーフレール本体２の前端部２ａ側から車両１００の後側に配置された後端部２ｂ側に連続して設けられている。このため、ルーフレール１の長さ方向の全域において、ロープＲを高反発モール３に接触させることができる。
【００３９】
なお、本実施形態においては、高反発モール３の突出部３ａの断面形状が略四角形である構成について説明した。しかしながら、本発明はこれに限定されるものではなく、例えば、図６に示すように、突出部３ａの先端側を側方に張り出させ、さらに突出部３ａの先端面を球面状に湾曲させても良い。このような構成を採用することによって、高反発モール３の角部を無くすことができる。したがって、ロープＲが図６の上下方向に移動して、強く擦れた場合であっても、高反発モール３の角部が欠損すること等を防止することができ、車両１００の外観に影響を与えることを防止することができる。
【００４０】
また、本実施形態においては、高反発モール３の突出部３ａの一部が収容される溝部２ｄを備える構成を説明した。しかしながら、本発明はこれに限定されるものではなく、図７（ａ）に示すように、溝部２ｄを設けず、高反発モール３の突出部３ａの全体がルーフレール本体２の表面の外側に突出された構成を採用することも可能である。このような構成を採用することによって、ルーフレール本体２の形状を単純化することが可能となる。また、図７（ｂ）に示すように、このように溝部２ｄを設けない構成において、突出部３ａの先端面を球面状に湾曲させることもできる。
【００４１】
また、本実施形態においては、首部３ｂ（すなわスリット２ｅ）よりも幅広の埋設部３ｃがスリット２ｅよりもルーフレール本体２の内側に配置されることによって、ルーフレール本体２に対して高反発モール３が固定される構成について説明した。しかしながら、本発明はこれに限定されるものではなく、図８（ａ）に示すように、ルーフレール本体２に対してスリット２ｅ及び収容部２ｆを設けず、また高反発モール３に対して首部３ｂ及び埋設部３ｃを設けず、高反発モール３を両面テープ４によってルーフレール本体２に固定することも可能である。また、図８（ｂ）に示すように、このように両面テープ４で高反発モール３をルーフレール本体２に固定する構成において、高反発モール３の先端面を球面状に湾曲させることもできる。
【００４２】
さらに、例えば、図９（ａ）に示すように、高反発モール３をルーフレール本体２の長さ方向に離散的に配置する構成を採用することも可能である。このような場合には、外部から視認できるルーフレール本体２の表面をより広くすることが可能となる。
【００４３】
また、例えば、図９（ｂ）に示すように、ルーフレール本体２の延在方向と直交する断面における角部に対して高反発モール３を配置する構成を採用することも可能である。このような場合には、ルーフレール本体２の角部及びこの角部の周囲にロープＲや荷物Ｘが接触することをより確実に防止することができる。このように、ルーフレール本体２に対する高反発モール３の位置は、ロープＲが接触する可能性がある範囲で任意に変更しても良い。
【００４４】
また、図９（ｃ）に示すように、高反発モール３を文字形状とすることも可能である。このような場合には、高反発モール３を複数配置して語句にすることができ、メッセージ性を有するルーフレール１とすることができる。
【００４５】
（第２実施形態）
次に、本発明の第２実施形態について説明する。なお、本第２実施形態の説明において、上記第１実施形態と同様の部分については、その説明を省略あるいは簡略化する。
【００４６】
図１０は、本実施形態のルーフレール１０の部分拡大斜視図である。この図に示すように、本実施形態のルーフレール１０は、車両１００の外側に向けられた面（先端面）が複数の凸部３０ａを有する形状とされた高反発モール３０を備えている。このような高反発モール３０は、凸部３０ａがルーフレール１０の延在方向に繰り返し等ピッチで配列された凹凸面形状を有している。また、各々の凸部３０ａの表面は円弧状に湾曲されている。
【００４７】
このような構成を採用する本実施形態のルーフレール１０によれば、凸部３０ａと凸部３０ａとの間に凹部が形成される。このため、この凹部にロープＲを配置することによって、荷物Ｘをルーフレール１０に括り付けるロープＲがルーフレール１０の延在方向に移動することを防止することができる。このため、ロープＲがルーフレール１０の延在方向に変位し、ロープＲが弛緩することを防止することが可能となる。
【００４８】
また、本実施形態のルーフレール１０によれば、各々の凸部３０ａの表面が円弧状に湾曲されている。このため、例えば、ロープＲによって荷物Ｘを固定する作業中に、ロープＲをルーフレール１０の延在方向にスムーズに移動させることができる。したがって、荷物Ｘの固定作業を上記第１実施形態と同様に、容易に行うことができる。なお、例えば、図９（ｂ）に示すような、ルーフレール本体２の角部に配置された高反発モール３の表面を凹凸面形状とすることも可能である。
【００４９】
（第３実施形態）
次に、本発明の第３実施形態について説明する。なお、本第３実施形態の説明においても、上記第１実施形態と同様の部分については、その説明を省略あるいは簡略化する。
【００５０】
図１１は、本実施形態のルーフレール１１の部分拡大斜視図である。この図に示すように、本実施形態のルーフレール１１は、ロープＲを係止する係止部１１ａを備えている。この係止部１１ａは、高反発モール３から車両１００の外側に向けて突出して設けられている。この係止部１１ａは、根元側に配置されると共に相対的に小径とされた円柱形の胴部１１ｂと、胴部１１ｂの先端側に配置されると共に相対的に大径とされた円柱形の頭部１１ｃとを有している。なお、係止部１１ａは、所定の間隔を空けてルーフレール１１の前後方向に複数個配置されても良い。
【００５１】
このような構成を採用する本実施形態のルーフレール１１によれば、係止部１１ａの頭部にロープＲを回し掛けて係止することによって、ロープＲをより確実に固定することが可能となる。また、係止部１１ａを上述のように複数個設けた場合には、荷物Ｘの大きさに応じて使用する係止部１１ａを選択することができる。このため、係止部１１ａが単数である場合と比較して、より強固に荷物Ｘを固定可能な係止部１１ａを選択することが可能となる。
【００５２】
（第４実施形態）
次に、本発明の第４実施形態について説明する。なお、本第４実施形態の説明においても、上記第１実施形態と同様の部分については、その説明を省略あるいは簡略化する。
【００５３】
図１２は、本実施形態のルーフレール１２の部分拡大斜視図である。この図に示すように、本実施形態のルーフレール１２は、先端側に細かい配列ピッチで凹凸が繰り返し配列されてなるヒダ部３１ａが形成された高反発モール３１を備えている。このヒダ部３１ａは、凹凸が高さ方向に繰り返されることによって形成されている。
【００５４】
このような構成を採用する本実施形態のルーフレール１２によれば、ヒダ部３１ａがロープＲに当接したときに、凸部の１つ１つが別々に移動することができるため、高反発モール３１の形状をよりロープＲの形状に柔軟に追従させることができる。このため、ロープＲに作用する高反発モール３１からの反力をより均等にすることが可能となる。
【００５５】
（第５実施形態）
次に、本発明の第５実施形態について説明する。なお、本第５実施形態の説明においても、上記第１実施形態と同様の部分については、その説明を省略あるいは簡略化する。
【００５６】
図１３は、本実施形態のルーフレール１３の部分拡大斜視図である。この図に示すように、本実施形態のルーフレール１３は、固定部３２ａと移動部３２ｂとを有する高反発モール３２を備えている。固定部３２ａは、ルーフレール本体２に対して固定された部位である。移動部３２ｂは、溝部２ｄに沿って移動可能にルーフレール本体２に支持された部位である。この移動部３２ｂは、溝部２ｄに沿って移動することによって、固定部３２ａに対して近接する方向及び離間する方向に移動可能とされている。
【００５７】
このような構成を採用する本実施形態のルーフレール１３によれば、移動部３２ｂを固定部３２ａに近づけ、ロープＲを移動部３２ｂと固定部３２ａとで挟持するように配置することも可能となる。また、移動部３２ｂを複数個配置しても良い。移動部３２ｂを複数個配置することにより、荷物Ｘの大きさやロープＲの太さに応じて、任意の位置でロープＲを挟持することが可能となる。
【００５８】
以上、添付図面を参照しながら本発明の好適な実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態に限定されないことは言うまでもない。上述した実施形態において示した各構成部材の諸形状や組み合わせ等は一例であって、本発明の趣旨から逸脱しない範囲において設計要求等に基づき種々変更可能である。
【００５９】
例えば、上記実施形態においては、本発明の紐部材がロープＲである構成について説明した。しかしながら、本発明はこれに限定されるものではなく、帯状の紐部材を用いることも可能である。つまり、本発明の紐部材は、帯状のものも含む概念である。
【００６０】
また、上記実施形態においては、ルーフレール本体２と車両１００の屋根１０１との間に隙間が形成され、この隙間にロープＲが通されることにより荷物Ｘを固定する構成について説明した。しかしながら、本発明はこれに限定されるものではなく、ルーフレール本体２が車両１００の屋根１０１との間に隙間を設けることなく配置された構成を採用することもできる。このような場合には、例えば、車室内にロープＲを通し、ルーフレール本体２に固定された高反発モールにロープＲを接触させた状態で、ルーフレール本体２に荷物Ｘを固定する。
【符号の説明】
【００６１】
１……ルーフレール、２……ルーフレール本体、２ａ……前端部、２ｂ……後端部、２ｃ……側壁、２ｄ……溝部、２ｅ……スリット、２ｆ……収容部、２ｇ……上側突起、２ｈ……下側突起、３……高反発モール（弛緩防止部）、３ａ……突出部、３ｂ……首部、３ｃ……埋設部、３ｄ……溝部、４……両面テープ、１０……ルーフレール、１１……ルーフレール、１１ａ……係止部、１１ｂ……胴部、１１ｃ……頭部、１２……ルーフレール、３０……高反発モール（弛緩防止部）、３０ａ……凸部、３１……高反発モール（弛緩防止部）、３１ａ……ヒダ部、１３……ルーフレール、３２……高反発モール（弛緩防止部）、３２ａ……固定部、３２ｂ……移動部、Ｒ……ロープ（紐部材）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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