(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
表示部を備える表示端末であって、
自表示端末の姿勢を特定するための情報を測定する測定手段と、
前記測定手段の測定した情報に基づいて自表示端末の姿勢を特定し、該特定した姿勢に対応する表示方向に前記表示部での表示の表示方向を切り替える表示方向切替手段と、を備え、
自表示端末上で動作するアプリケーションプログラムが起動したことを契機として、前記表示方向切替手段に動作を開始させ、前記表示方向切替手段を所定時間継続して動作させたならば以後前記表示方向切替手段の動作を停止させることを特徴とする表示端末。
【請求項２】
前記アプリケーションプログラムは、自表示端末が起動後に、自表示端末上で動作する複数のアプリケーションプログラムの中から選択された場合に起動することを特徴とする請求項１に記載の表示端末。
【請求項３】
前記表示方向切替手段を所定時間継続して動作させたことにより、以後前記表示方向切替手段の動作を停止させることとした場合であっても、自表示端末上で動作するアプリケーションプログラムが起動したことを契機として、前記表示方向切替手段の動作を再度開始させることを特徴とする請求項１または２に記載の表示端末。
【請求項４】
前記表示方向切替手段を所定時間継続して動作させたことにより、以後前記表示方向切替手段の動作を停止させることとした場合であっても、ユーザから第１の操作を受け付けたことを契機として前記表示方向切替手段の動作を再度開始させることを特徴とする請求項１乃至３の何れか１項に記載の表示端末。
【請求項５】
前記ユーザから第１の操作を受け付けたことを契機として前記表示方向切替手段の動作を再度開始させた場合には、該再度の動作開始から前記表示方向切替手段を所定時間継続して動作させたとしても、ユーザから第２の操作を受け付けるまでは前記表示方向切替手段の動作を停止させないことを特徴とする請求項４に記載の表示端末。
【請求項６】
自表示端末をシャットダウン時に、前記表示方向切替手段を動作させない設定に設定されているならば、前記表示方向切替手段を動作する設定としてからシャットダウンを行い、その後自端末が起動した場合に前記シャットダウン時の設定に応じて前記表示方向切替手段に動作を開始させ、前記表示方向切替手段を所定時間継続して動作させたならば前記表示方向切替手段を動作させない設定として以後前記表示方向切替手段の動作を停止させることを特徴とする請求項１乃至５の何れか１項に記載の表示端末。
【請求項７】
表示部を備える表示端末が行う表示方法であって、
自表示端末の姿勢を特定するための情報を測定する測定ステップと、
前記測定ステップにて測定した情報に基づいて自表示端末の姿勢を特定し、該特定した姿勢に対応する表示方向に前記表示部での表示の表示方向を切り替える表示方向切替ステップと、を備え、
自表示端末上で動作するアプリケーションプログラムが起動したことを契機として、前記表示方向切替ステップを開始し、前記表示方向切替ステップを所定時間継続して行ったならば以後前記表示方向切替ステップを行なわないことを特徴とする表示方法。
【請求項８】
表示部を備えるコンピュータを表示端末として機能させる表示プログラムであって、
前記表示部を備えるコンピュータを、
自表示端末の姿勢を特定するための情報を測定する測定手段と、
前記測定手段の測定した情報に基づいて自表示端末の姿勢を特定し、該特定した姿勢に対応する表示方向に前記表示部での表示の表示方向を切り替える表示方向切替手段と、を備え、
自表示端末上で動作するアプリケーションプログラムが起動したことを契機として、前記表示方向切替手段に動作を開始させ、前記表示方向切替手段を所定時間継続して動作させたならば以後前記表示方向切替手段の動作を停止させる表示端末として機能させることを特徴とする表示プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、端末での表示に関する制御を行うための、表示端末、表示方法及び表示プログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
表示部での表示方向を切り替えることが可能な携帯端末装置が広く用いられている。このような携帯端末装置の中には、自携帯端末装置の姿勢をセンサ等により検知して、検知した姿勢と表示部の表示方向との対応が適切となるように、表示部の表示を縦画面表示、もしくは横画面表示に自動的に切り替える機能である表示方向切替機能を有するものがある。
【０００３】
しかしながら、このような表示方向切替機能を有する携帯端末装置では、携帯端末装置を使用中に、不必要に表示方向切替が行われる場合がある。例えば、表示部を参照しているユーザが意図していないタイミングで不必要に表示方向切替が行われる場合がある。
【０００４】
これを防止するためには、ユーザがキー押下等の所定の操作を行った場合に、表示方向切替機能を無効に設定できるようにすればよい。また、ユーザが所定の操作を再度行った場合に、無効と設定されている表示方向切替機能を有効に戻せるようにすればよい。
【０００５】
このような表示方向切替機能の設定に関連する技術が、例えば特許文献１に記載されている。具体的に、特許文献１には、姿勢を検知して姿勢に応じて表示方向を変更する画面回転機能を有する表示端末において、ユーザによる画面抑止操作を受け付けた場合に、一時的に画面回転機能を抑止することが記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０１４−１３７６４６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
上述したようなユーザが設定を行う技術を利用することにより、不必要に表示方向切替が行われることを防止できる。しかしながら、従来の技術では、表示方向切替機能を有効に設定したり無効に設定したりするための設定用の操作が、設定を変更するたびに要求される。例えば、特許文献１に記載の技術においても、画面回転機能を抑止するための操作が必要であり、更に画面回転機能の抑止を継続するためには、その間表示画面を押下し続けるという操作をする必要がある。
【０００８】
このような、表示方向切替機能を有効に設定したり無効に設定したりするための設定用の操作は、ユーザにとって煩わしさを感じさせるものとなる。
【０００９】
そこで、本発明は、表示方向切替機能の設定に関する煩わしさを軽減することが可能な、表示端末、表示方法及び表示プログラムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明の第１の観点によれば、表示部を備える表示端末であって、自表示端末の姿勢を特定するための情報を測定する測定手段と、前記測定手段の測定した情報に基づいて自表示端末の姿勢を特定し、該特定した姿勢に対応する表示方向に前記表示部での表示の表示方向を切り替える表示方向切替手段と、を備え、前記表示方向切替手段を所定時間継続して動作させたならば以後前記表示方向切替手段の動作を停止させることを特徴とする表示端末が提供される。
【００１１】
本発明の第２の観点によれば、表示部を備える表示端末が行う表示方法であって、自表示端末の姿勢を特定するための情報を測定する測定ステップと、前記測定ステップにて測定した情報に基づいて自表示端末の姿勢を特定し、該特定した姿勢に対応する表示方向に前記表示部での表示の表示方向を切り替える表示方向切替ステップと、を備え、前記表示方向切替ステップを所定時間継続して行ったならば以後前記表示方向切替ステップを行なわないことを特徴とする表示方法が提供される。
【００１２】
本発明の第３の観点によれば、表示部を備えるコンピュータを表示端末として機能させる表示プログラムであって、前記表示部を備えるコンピュータを、自表示端末の姿勢を特定するための情報を測定する測定手段と、前記測定手段の測定した情報に基づいて自表示端末の姿勢を特定し、該特定した姿勢に対応する表示方向に前記表示部での表示の表示方向を切り替える表示方向切替手段と、を備え、前記表示方向切替手段を所定時間継続して動作させたならば以後前記表示方向切替手段の動作を停止させる表示端末として機能させることを特徴とする表示プログラムが提供される。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、表示方向切替機能の設定に関する煩わしさを軽減することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の各実施形態の基本的構成を表す図である。
【図２】本発明の実施形態の表示方向切替機能による、表示部における表示の切り替えについて表す図である。
【図３】本発明の第１の実施形態の動作を表すフローチャートである。
【図４】本発明の第２の実施形態の動作を表すフローチャートである。
【図５】本発明の第３の実施形態の動作を表すフローチャートである。
【図６】本発明の第４の実施形態の動作を表すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
まず、以下で説明する本発明の４つの実施形態の概略について説明を行う。
【００１６】
第１の実施形態は、各実施形態の基本的構成であり、表示端末の起動に伴い表示方向切替機能を有効とすると共に、表示端末の起動から所定時間経過したならば、表示方向切替機能を無効に切り替えるというものである。
【００１７】
次に、第２の実施形態は、第１の実施形態のようにして表示方向切替機能の切り替えを行った後も、ユーザの操作に応じて、再度の切り替えを行うというものである。
【００１８】
次に、第３の実施形態は、アプリケーションプログラムの起動に伴い表示方向切替機能を有効とすると共に、表示端末の起動から所定時間経過したならば、表示方向切替機能を無効に切り替えるというものである。
【００１９】
次に、第４の第３の実施形態のようにして表示方向切替機能の切り替えを行った後も、ユーザの操作に応じて、再度の切り替えを行うというものである。
【００２０】
以上が本発明の実施形態の概略である。
【００２１】
次に、本発明の実施形態について図面を参照して詳細に説明する。ここで、４つの実施形態における表示端末の構成は共通しているが、その動作はそれぞれ相違する。以下では、まずこの共通する構成について図１を参照して説明する。次に、表示方向切替機能について図２を参照して説明する。その後、各実施形態それぞれの動作について、図３、４、５及び６のフローチャートを参照して説明する。
【００２２】
＜各実施形態共通の構成＞
図１を参照すると、本発明の実施形態である表示端末１００は、表示部１１０、操作受付部１２０、加速度センサ１３０、記憶部１４０及び制御部１５０を含む。
【００２３】
かかる表示端末１００は、表示部１１０に情報を表示する端末であり、例えば、スマートフォンや、タブレット型の端末により実現される。
【００２４】
表示部１１０は、制御部１５０が表示部１１０に対して出力した情報を表示するための部分である。制御部１５０が表示部１１０に対して出力する情報は、例えば、静止画、動画、テキスト等や、ユーザインターフェイスであり、表示部１１０はこれらの情報を表示する。表示部１１０は、例えば、液晶ディスプレイにより実現することができる。
【００２５】
操作受付部１２０は、表示部１１０を利用するユーザからの操作を受け付ける部分である。操作受付部１２０は、例えば、ハードウェアやソフトウェアで実現されるボタンにより実現される。操作受付部１２０が受け付けた操作は、制御部１５０に対して出力される。なお、表示部１１０と操作受付部１２０を、タッチパネルディスプレイとして一体的に実現するようにしてもよい。
【００２６】
加速度センサ１３０は、３軸（Ｘ軸、Ｙ軸、Ｚ軸）の加速度を計測するセンサである。測定された加速度の値は、制御部１５０に出力される。
【００２７】
記憶部１４０は、各種情報を記憶する記憶部である。記憶部１４０には、後述する「対応表」や、各実施形態における処理を実現するためのプログラムや、複数のアプリケーションプログラムや、表示端末１００のファームウェア等が格納されている。記憶部１４０に格納された各種情報は、制御部１５０に読み取って利用されると共に、制御部１５０の書き込みによって更新される。
【００２８】
制御部１５０は、表示端末１００全体の制御を行う部分である。制御部１５０は、例えば、ＣＰＵ（Central Processing Unit）等の演算処理装置と、ＲＯＭ（read only memory）やＲＡＭ（Random Access Memory）といった記憶装置の組み合わせにより実現される。そして、ＣＰＵがＲＯＭに格納されたソフトウェアを読み込み、ＲＡＭに展開させながらソフトウェアに基づいた演算処理を行い、演算処理の結果に基づいて表示端末１００に含まれる各ハードウェアを制御することにより、表示端末１００全体の制御は実現される。なお、かかるソフトウェアは、記憶部１４０に格納されていてもよい。
【００２９】
制御部１５０による制御によって、表示部１１０に情報を表示するための機能が実現される。また、制御部１５０による制御によって、表示部１１０における表示の表示方向を切り替えるための表示方向切替機能が実現される。かかる表示方向切替機能による表示方向の切り替えについて図２を参照して説明をする。
【００３０】
＜表示方向切替機能＞
図２を参照すると、表示端末１００の姿勢と、表示部１１０における画面表示の関係が、（Ａ）、（Ｂ）、（Ｃ）及び（Ｄ）として４パターン記載されている。
【００３１】
まず、（Ａ）であるが、本例は、長方形形状である表示部１１０の長手方向が表示部１１０に正対したユーザの視線における上下方向となり、表示部１１０の短手方向が表示部１１０に正対したユーザの視線における左右方向となっているという表示端末１００の姿勢を表す図である。
【００３２】
加速度センサ１３０の測定した加速度の値に基づいて、表示端末１００が（Ａ）のような姿勢になっていることを特定した制御部１５０は、表示部１１０の長手方向に画像を表示させる。この場合、表示部１１０の長手方向が表示部１１０に表示される画像の上下方向となり、表示部１１０の短手方向が表示部１１０に表示される画像の左右方向となる。以下、かかる表示方法を縦画面表示と呼ぶ。
【００３３】
次に、ユーザが表示端末１００を持ち替える等して、表示端末１００を（Ａ）における姿勢から、左右何れかに略９０度傾けたとする（図中には右に傾けた例を記載する。）。すると、（Ｂ）として示すように、表示端末１００は、長方形形状である表示部１１０の短手方向が表示部１１０に正対したユーザの視線における上下方向となり、表示部１１０の長手方向が表示部１１０に正対したユーザの視線における左右方向となっているという姿勢となる。
【００３４】
この姿勢となった時点では、（Ａ）と同様に表示部１１０に縦画面表示がなされたままである。しかしながら、このままでは、ユーザは画面を参照することが困難である。
【００３５】
そこで、加速度センサ１３０の測定した加速度の値に基づいて、表示端末１００が（Ａ）のような姿勢から（Ｂ）のような姿勢になったことを特定した制御部１５０は、（Ｃ）として示すように表示部１１０の短手方向に画像を表示させる。この場合、表示部１１０の短手方向が表示部１１０に表示される画像の上下方向となり、表示部１１０の長手方向が表示部１１０に表示される画像の左右方向となる。つまり制御部１５０は表示方向を切り替えたこととなる。なお、以下かかる表示方法を横画面表示と呼ぶ。
【００３６】
次に、ユーザが表示端末１００を持ち替える等して、表示端末１００を（Ｃ）における姿勢から、左右何れかに略９０度傾けたとする（図中には左に傾けた例を記載する。）。すると、（Ｄ）として示すように、表示端末１００は、長方形形状である表示部１１０の長手方向が表示部１１０に正対したユーザの視線における上下方向となり、表示部１１０の短手方向が表示部１１０に正対したユーザの視線における左右方向となっているという姿勢となる。つまり、表示端末１００は（Ａ）と同じ姿勢となる。
【００３７】
この姿勢となった時点では、（Ｃ）と同様に表示部１１０に横画面表示がなされたままである。しかしながら、このままでは、ユーザは画面を参照することが困難である。
【００３８】
そこで、加速度センサ１３０の測定した加速度の値に基づいて、表示端末１００が（Ｃ）のような姿勢から（Ｄ）のような姿勢になったことを特定した制御部１５０は、（Ａ）として示すように表示部１１０の長手方向に画像を表示させる。この場合、上述したように、表示部１１０の長手方向が表示部１１０に表示される画像の上下方向となり、表示部１１０の短手方向が表示部１１０に表示される画像の左右方向となる。つまり制御部１５０は表示方向を再度切り替えたこととなる。
【００３９】
このようにして、表示端末１００の姿勢に対応するように、表示方向を制御部１５０が自動的に切り替える。このようにして切り替えを行う機能を、本明細書では「表示方向切替機能」と呼ぶ。
【００４０】
次に、制御部１５０がどのようにして、表示方向切替機能を実現するのかについてより詳細に説明をする。
【００４１】
まず前提として、記憶部１４０には、表示端末１００の姿勢と表示方向との対応関係を表す対応表が格納されている。すなわち、どの姿勢の場合に縦画面表示を行うか、一方でどの姿勢の場合に横画面表示を行うのか、という対応関係を表す対応表が格納されている。
【００４２】
そして、制御部１５０は、加速度センサ１３０が測定した加速度の値そのものや、値の経時的な変化の状況に基づいて、表示端末１００の現在の姿勢が現在どのような姿勢であるかを特定する。そして、特定した姿勢と表示部１１０での表示の表示方向との対応が、予め定めた対応表での対応と一致しているか否かを確認する。具体例として、対応表では、（Ａ）や（Ｄ）のような姿勢の場合には、縦画面表示を行うように対応付けられているとする。一方で、対応表では、（Ｂ）や（Ｃ）のような姿勢の場合には、横画面表示を行うように対応付けられているとする。
【００４３】
そして、制御部１５０は、確認の結果（Ａ）や（Ｃ）のように姿勢と表示方向が対応表と一致している場合には、そのままの表示方向での表示を継続させる。一方で、確認の結果（Ｂ）や（Ｄ）のように姿勢と表示方向が対応表と一致していない場合は、表示部１１０の表示を縦画面表示、もしくは横画面表示に切り替える。例えば、（Ｂ）の状態であれば（Ｃ）のように横画面表示に切り替える。他にも、（Ｄ）の状態であれば（Ａ）のように縦画面表示に切り替える。
【００４４】
制御部１５０は、以上のようにして表示方向切替機能を実現する。また、制御部１５０は表示方向切替機能を有効にするか、無効とするかを設定することができる。
【００４５】
表示方向切替機能を有効に設定した場合には、制御部１５０は、上述したように対応表を参照する等して、表示端末１００の姿勢と表示方向が対応表と一致していない場合は、表示部１１０の表示を縦画面表示、もしくは横画面表示に切り替える。つまり、表示方向を切り替えるべきときに表示方向の切り替えを行う。
【００４６】
一方で、表示方向切替機能を無効に設定した場合には、制御部１５０は、上述したような表示方向切替機能に関する処理を行なわない。そのため、仮に、表示端末１００の姿勢と表示方向が対応表と一致していない場合であっても、つまり、表示方向を切り替えるべきときであっても表示方向を切り替えない。そのため、例えば、（Ｂ）の状態となっても（Ｃ）のように横画面表示を切り替えるようなことはしない。これにより、表示方向の自動切り替えはなされなくなるが、その代わりに、ユーザの意図しないタイミング等で表示方向が切り替わってしまうようなことを防止できる。例えば、ユーザが少し手を動かして、たまたま一瞬だけ姿勢が変更してしまったような場合に、表示方向が切り替わってしまうようなことを防止できる。
【００４７】
次に、各実施形態それぞれの動作について、図３、４、５及び６のフローチャートを参照して説明する。なお、各フローチャートにおける各ステップの動作主体は、図１を参照した表示端末１００である。
【００４８】
＜第１の実施形態＞
図３は、第１の実施形態において、表示端末１００が表示方向切替機能に関して実行する処理のフローチャートである。
【００４９】
第１の実施形態では、表示端末１００の電源がＯＮとなったことにより表示端末１００が使用可能状態となった後、所定時間のみ、表示方向切替機能を有効とし、以降は表示方向切替機能を無効とする。
【００５０】
ここで、表示端末１００の電源がＯＮとは、表示端末１００に対して全く電力が供給されていない状態から起動のために電力の供給が開始された場合のみならず、即座に起動できるように制御部１５０に含まれるメモリ等に微量の電力が供給されている状態から起動のために電力の供給が開始された場合も含むようにしてもよい。つまり、いわゆるシャットダウン状態から電力供給が開始した場合と、いわゆるスリープ状態から電力供給が開始した場合の双方を含むようにしてもよい。
【００５１】
また、表示端末１００が使用可能状態としては、表示端末１００が起動することによりユーザが表示端末１００を表示端末として使用可能な状態とするとよい。少なくとも、表示部１１０における表示の表示状態が、ユーザが表示の表示方向を認識可能な表示状態とするとよい。
【００５２】
所定時間としては、ユーザが表示端末１００を使用する姿勢とすることに要する時間として充分な時間を設定するとよい。以下の説明では、一例として、所定時間を５秒と設定する。
【００５３】
具体的な動作としては、まず、表示端末１００の電源がＯＮとなると表示端末１００内部で起動処理が開始される。かかる起動処理に伴い表示端末１００が起動して使用可能な状態となると、制御部１５０は、表示方向切替機能を「有効」に設定する（ステップＳ１１）。
【００５４】
次に、制御部１５０は、表示方向切替機能を「有効」に設定してから所定時間が経過していないか否かを判定する（ステップＳ１２）。
【００５５】
ここで、所定時間（例えば５秒）経過していない場合は（ステップＳ１２においてＮｏ）、ステップＳ１３に移行する。一方で、所定時間経過している場合は（ステップＳ１２においてＹｅｓ）、ステップＳ１６に移行する。
【００５６】
ステップＳ１３では、制御部１５０は、加速度センサ１３０が測定した加速度の値に基づいて表示端末１００の姿勢を特定する（ステップＳ１３）。
そして、制御部１５０は、記憶部１４０に格納されている予め定めた対応表を参照し、ステップＳ１３で特定した表示端末１００の姿勢と表示部１１０の表示の表示方向との対応が一致しているか否かを判定する（ステップＳ１４）。表示端末１００の姿勢と表示部１１０の表示の表示方向との対応が一致していない場合は（ステップＳ１４においてＮｏ）、ステップＳ１５に移行する。一方で、表示端末１００の姿勢と表示部１１０の表示の表示方向との対応が一致している場合は（ステップＳ１４においてＹｅｓ）、ステップＳ１２に戻り上述の処理を再度行う。
【００５７】
ステップＳ１５では、制御部１５０は、表示方向切替機能により、表示端末１００の姿勢と対応するように表示方向を切り替えて、ステップＳ１２に戻り上述の処理を再度行う（ステップＳ１５）。
【００５８】
他方で、表示方向切替機能を「有効」に設定してから所定時間経過している場合（ステップＳ１２においてＹｅｓ）、に移行したステップＳ１６では、表示方向切替機能を「無効」に設定し、終了する（ステップＳ１６）。
【００５９】
以上説明した第１の実施形態によれば、表示方向切替機能を有効に設定することと、表示方向切替機能を無効に設定することを制御部１５０が自動的に行う。そのため、ユーザは表示方向切替機能の設定に関する操作を行うことなく、適切な表示で表示端末を使用することができる。つまり、第１の実施形態によって、表示方向切替機能の設定に関する煩わしさを軽減することが可能となり、本発明が解決しようとする課題を解決することができる。
【００６０】
＜第２の実施形態＞
次に、第２の実施形態について図４を参照して説明する。図４は、第２の実施形態において、表示端末１００が表示方向切替機能に関して実行する処理のフローチャートである。
【００６１】
第２の実施形態の表示端末１００の構成は、図１に示した通りであり他の実施形態と同一であるが、表示方向切替機能に関して、表示端末１００の制御部１５０が実行する処理が一部異なる。
【００６２】
具体的には、第２の実施形態の表示端末１００は、第１の実施形態と同様に電源ＯＮして装置が使用可能状態となった後、所定時間のみ、表示方向切替機能を有効とし、その後表示方向切替機能を無効とする。そして、第２の実施形態ではこれに加えて、以降は表示方向切替機能を有効とする要求があれば表示方向切替機能を有効とし、表示方向切替機能を無効とする要求があれば表示方向切替機能を無効とする。つまり、第２の実施形態は、一度表示方向切替機能を「無効」とした後も、ユーザの要求に応じて表示方向切替機能の有効や無効の設定を事後的に変更できるという実施形態である。
【００６３】
図４を参照すると、表示端末１００は、ステップＳ１１乃至ステップＳ１６の処理を行う。これらのステップにおける処理内容は、図３を参照して説明した同じ番号のステップにおける処理内容と同一であるので説明を省略する。
【００６４】
制御部１５０は、ステップＳ１６において表示方向切替機能を「無効」に設定すると、ステップＳ２１に移行する。
【００６５】
ステップＳ２１では、制御部１５０は、表示方向切替機能を「有効」にするための操作を、操作受付部１２０がユーザから受け付けたか否かを判定する（ステップＳ２１）。例えば、表示方向切替機能を「有効」にするためのキーの押下等により、表示方向切替機能を「有効」にするための操作を受け付けた場合は（ステップＳ２１においてＹｅｓ）、ステップＳ２２に移行する。一方で、表示方向切替機能を「有効」にする設定するための操作を、ユーザから受け付けない場合は（ステップＳ２１においてＮｏ）、ステップＳ２１の判定を継続する。
【００６６】
ステップＳ２２では、制御部１５０は、表示方向切替機能を「有効」に設定し、ステップＳ２３に移行する（ステップＳ２２）。
【００６７】
次に、制御部１５０は、加速度センサ１３０が測定した加速度の値に基づいて表示端末１００の姿勢を特定する（ステップＳ２３）。
【００６８】
そして、制御部１５０は、記憶部１４０に格納されている予め定めた対応表を参照し、ステップＳ２３で特定した表示端末１００の姿勢と表示部１１０の表示の表示方向との対応が一致しているか否かを判定する（ステップＳ２４）。表示端末１００の姿勢と表示部１１０の表示の表示方向との対応が一致していない場合は（ステップＳ２４においてＮｏ）、ステップＳ２５に移行する。一方で、表示端末１００の姿勢と表示部１１０の表示の表示方向との対応が一致している場合は（ステップＳ２４においてＹｅｓ）、ステップＳ２６に移行する。
【００６９】
ステップＳ２５では、制御部１５０は、表示方向切替機能により、表示端末１００の姿勢と対応するように表示方向を切り替えて、ステップＳ２６に移行する。
【００７０】
ステップＳ２６では、制御部１５０は、表示方向切替機能を「無効」にするための操作を、操作受付部１２０がユーザから受け付けたか否かを判定する（ステップＳ２６）。例えば、表示方向切替機能を「無効」にするためのキーの押下等により、表示方向切替機能を「無効」にするための操作を受け付けた場合は（ステップＳ２６においてＹｅｓ）、ステップＳ１６に移行する。そして、ステップＳ１６にて制御部１５０は、表示方向切替機能を「無効」に設定すると（ステップＳ１６）、ステップＳ２１以降の処理を再度行う。一方で、表示方向切替機能を「無効」にする設定するための操作を、ユーザから受け付けない場合は（ステップＳ２１においてＮｏ）、ステップＳ２３に戻りステップＳ２３以降の処理を再度行う。
【００７１】
以上説明した第２の実施形態によれば、表示方向切替機能を有効に設定することと、表示方向切替機能を無効に設定することを制御部１５０が自動的に行う。そのため、第１の実施形態と同様に、表示方向切替機能の設定に関する煩わしさを軽減することが可能となり、解決すべき課題を解決することができる。加えて、第２の実施形態によれば、その後、表示方向切替機能に関するユーザの要求を受け付ける。そのため、一度表示方向切替機能を「無効」とした後も、ユーザの要求に応じて表示方向切替機能の有効や無効の設定を事後的に変更することが可能となり、ユーザの選択肢を広げることができる。
【００７２】
＜第３の実施形態＞
次に、第３の実施形態について図５を参照して説明する。図５は、第３の実施形態において、表示端末１００が表示方向切替機能に関して実行する処理のフローチャートである。
【００７３】
第３の実施形態の表示端末の構成は、図１に示した通りであり他の実施形態と同一であるが、表示方向切替機能に関して、表示端末１００の制御部１５０が実行する処理が一部異なる。
【００７４】
具体的には、第３の実施形態の表示端末１００は、複数のアプリケーションプログラムから、ユーザが任意のアプリケーションプログラムを選択し、選択に伴い起動したアプリケーションプログラムを実行することができる。そして、第３の実施形態の表示端末１００は、電源ＯＮに伴い表示端末１００が起動して使用可能状態となり、その後アプリケーションプログラムのひとつが選択されたならば、それから所定時間（例えば５秒）のみ、表示方向切替機能を有効とし、所定時間経過した以降の選択されたアプリケーションプログラム実行中は表示方向切替機能を無効とする。つまり、第３の実施形態は、アプリケーションプログラムを起動時に表示方向切替機能を有効とすることで、起動したアプリケーションプログラムに応じてユーザが決定した表示端末１００の姿勢に適した表示方向に切り替えを行うことができるという実施形態である。
【００７５】
具体的な動作としては、まず、表示端末１００の電源がＯＮとなると表示端末１００内部で起動処理が開始される。かかる起動処理に伴い表示端末１００が起動して使用可能な状態となる。
【００７６】
すると、制御部１５０は、複数のアプリケーションプログラムから、ユーザが任意のアプリケーションプログラムを選択するための操作を、操作受付部１２０がユーザから受け付けたか否かを判定する（ステップＳ３１）。例えば、何れかのアプリケーションプログラムを選択するためのキーの押下等により、何れかのアプリケーションプログラムを選択するための操作を受け付けた場合は（ステップＳ３１においてＹｅｓ）、ステップＳ３２に移行する。一方で、何れかのアプリケーションプログラムを選択するための操作を、ユーザから受け付けない場合は（ステップＳ３１においてＮｏ）、ステップＳ３１の判定を継続する。
【００７７】
ステップＳ３２では、制御部１５０は、表示方向切替機能を「有効」に設定する（ステップＳ３２）。
【００７８】
次に、制御部１５０は、表示方向切替機能を「有効」に設定してから所定時間が経過していないか否かを判定する（ステップＳ３３）。
【００７９】
ここで、所定時間（例えば５秒）経過していない場合は（ステップＳ３３においてＮｏ）、ステップＳ３４に移行する。一方で、所定時間経過している場合は（ステップＳ３３においてＹｅｓ）、ステップＳ３７に移行する。
【００８０】
ステップＳ３４では、制御部１５０は、加速度センサ１３０が測定した加速度の値に基づいて表示端末１００の姿勢を特定する（ステップＳ３４）。
そして、制御部１５０は、記憶部１４０に格納されている予め定めた対応表を参照し、ステップＳ３４で特定した表示端末１００の姿勢と表示部１１０の表示の表示方向との対応が一致しているか否かを判定する（ステップＳ３５）。表示端末１００の姿勢と表示部１１０の表示の表示方向との対応が一致していない場合は（ステップＳ３５においてＮｏ）、ステップＳ３６に移行する。一方で、表示端末１００の姿勢と表示部１１０の表示の表示方向との対応が一致している場合は（ステップＳ３５においてＹｅｓ）、ステップＳ３３に戻り上述の処理を再度行う。
【００８１】
ステップＳ３６では、制御部１５０は、表示方向切替機能により、表示端末１００の姿勢と対応するように表示方向を切り替えて、ステップＳ３３に戻り上述の処理を再度行う（ステップＳ３６）。
【００８２】
他方で、表示方向切替機能を「有効」に設定してから所定時間経過している場合（ステップＳ３３においてＹｅｓ）、に移行したステップＳ３７では、表示方向切替機能を「無効」に設定する（ステップＳ３７）。
【００８３】
次に、制御部１５０は、ステップＳ３１で起動したアプリケーションプログラムの実行が終了したか否かを判定する（ステップＳ３８）。
【００８４】
アプリケーションプログラムの実行が終了した場合は（ステップＳ３８においてＹｅｓ）、ステップＳ３１に移行し、再度アプリケーションプログラムが選択されるか否かの判定を開始する（ステップＳ３１）。これにより、再度アプリケーションプログラムが選択されたのならば、上述の処理を再度行って、表示方向切替機能の設定を自動的に切り替えることが可能となる。一方、アプリケーションプログラムの実行が終了していない場合（ステップＳ３８においてＮｏ）は、ステップＳ３８の判定を繰り返す（ステップＳ３８）。
【００８５】
以上説明した第３の実施形態によれば、表示方向切替機能を有効に設定することと、表示方向切替機能を無効に設定することを制御部１５０が自動的に行う。そのため、第１の実施形態や第２の実施形態と同様に、表示方向切替機能の設定に関する煩わしさを軽減することが可能となり、解決すべき課題を解決することができる。
【００８６】
＜第４の実施形態＞
次に、第４の実施形態について図６を参照して説明する。図６は、第４の実施形態において、表示端末１００が表示方向切替機能に関して実行する処理のフローチャートである。
【００８７】
第４の実施形態の表示端末の構成は、図１に示した通りであり他の実施形態と同一であるが、表示方向切替機能に関して、表示端末１００の制御部１５０が実行する処理が一部異なる。
【００８８】
具体的には、第４の実施形態の表示端末１００は、第３の実施形態の表示端末１００と同様に、複数のアプリケーションプログラムから、ユーザが任意のアプリケーションプログラムを選択し、選択に伴い起動したアプリケーションプログラムを実行することができる。そして、第４の実施形態の表示端末１００は、電源ＯＮに伴い表示端末１００が起動して使用可能状態となり、その後アプリケーションプログラムのひとつが選択されたならば、それから所定時間（例えば５秒）のみ、表示方向切替機能を有効とし、所定時間経過した以降表示方向切替機能を無効とする。そして、第４の実施形態ではこれに加えて、以降は表示方向切替機能を有効とする要求があれば表示方向切替機能を有効とし、表示方向切替機能を無効とする要求があれば表示方向切替機能を無効とする。つまり、第４の実施形態は、一度表示方向切替機能を「無効」とした後も、ユーザの要求に応じて表示方向切替機能の有効や無効の設定を事後的に変更できるという実施形態である。
【００８９】
図６を参照すると、表示端末１００は、ステップＳ３１乃至ステップＳ３７の処理を行う。これらのステップにおける処理内容は、図５を参照して説明した同じ番号のステップにおける処理内容と同一であるので説明を省略する。
【００９０】
制御部１５０は、ステップＳ３７において表示方向切替機能を「無効」に設定すると、ステップＳ４１に移行する。
【００９１】
ステップＳ４１では、制御部１５０は、表示方向切替機能を「有効」にするための操作を、操作受付部１２０がユーザから受け付けたか否かを判定する（ステップＳ４１）。例えば、表示方向切替機能を「有効」にするためのキーの押下等により、表示方向切替機能を「有効」にするための操作を受け付けた場合は（ステップＳ４１においてＹｅｓ）、ステップＳ４３に移行する。一方で、表示方向切替機能を「有効」にする設定するための操作を、ユーザから受け付けない場合は（ステップＳ４１においてＮｏ）、ステップＳ４２に移行する。
【００９２】
ステップＳ４２では、制御部１５０は、ステップＳ３１で起動したアプリケーションプログラムの実行が終了したか否かを判定する（ステップＳ４２）。
【００９３】
アプリケーションプログラムの実行が終了した場合は（ステップＳ４２においてＹｅｓ）、ステップＳ３１に移行し、再度アプリケーションプログラムが選択されるか否かの判定を開始する（ステップＳ３１）。これにより、再度アプリケーションプログラムが選択されたのならば、上述の処理を再度行って、表示方向切替機能の設定を自動的に切り替えることが可能となる。一方、アプリケーションプログラムの実行が終了していない場合（ステップＳ４２においてＮｏ）は、ステップＳ４１に戻り、ステップＳ４１の判定を再度行う（ステップＳ４１）。
【００９４】
ステップＳ４３では、制御部１５０は、表示方向切替機能を「有効」に設定し、ステップＳ４４に移行する（ステップＳ４３）。
【００９５】
次に、制御部１５０は、加速度センサ１３０が測定した加速度の値に基づいて表示端末１００の姿勢を特定する（ステップＳ４４）。
【００９６】
そして、制御部１５０は、記憶部１４０に格納されている予め定めた対応表を参照し、ステップＳ４４で特定した表示端末１００の姿勢と表示部１１０の表示の表示方向との対応が一致しているか否かを判定する（ステップＳ４５）。表示端末１００の姿勢と表示部１１０の表示の表示方向との対応が一致していない場合は（ステップＳ４５においてＮｏ）、ステップＳ４６に移行する。一方で、表示端末１００の姿勢と表示部１１０の表示の表示方向との対応が一致している場合は（ステップＳ４５においてＹｅｓ）、ステップＳ４７に移行する。
【００９７】
ステップＳ４６では、制御部１５０は、表示方向切替機能により、表示端末１００の姿勢と対応するように表示方向を切り替えて、ステップＳ４７に移行する。
【００９８】
ステップＳ４７では、制御部１５０は、表示方向切替機能を「無効」にするための操作を、操作受付部１２０がユーザから受け付けたか否かを判定する（ステップＳ４７）。例えば、表示方向切替機能を「無効」にするためのキーの押下等により、表示方向切替機能を「無効」にするための操作を受け付けた場合は（ステップＳ４７においてＹｅｓ）、ステップＳ３７に移行する。そして、ステップＳ３７にて制御部１５０は、表示方向切替機能を「無効」に設定すると（ステップＳ３７）、ステップＳ４１以降の処理を再度行う。一方で、表示方向切替機能を「無効」にする設定するための操作を、ユーザから受け付けない場合は（ステップＳ４７においてＮｏ）、ステップＳ４８に移行する。
【００９９】
ステップＳ４８では、制御部１５０は、ステップＳ３１で起動したアプリケーションプログラムの実行が終了したか否かを判定する（ステップＳ４８）。
【０１００】
アプリケーションプログラムの実行が終了した場合は（ステップＳ４８においてＹｅｓ）、ステップＳ３１に移行し、再度アプリケーションプログラムが選択されるか否かの判定を開始する（ステップＳ３１）。これにより、再度アプリケーションプログラムが選択されたのならば、上述の処理を再度行って、表示方向切替機能の設定を自動的に切り替えることが可能となる。一方、アプリケーションプログラムの実行が終了していない場合（ステップＳ４８においてＮｏ）は、ステップＳ４４に戻りステップＳ４４以降の処理を再度行う。
【０１０１】
以上説明した第４の実施形態によれば、表示方向切替機能を有効に設定することと、表示方向切替機能を無効に設定することを制御部１５０が自動的に行う。そのため、第１の実施形態、第２の実施形態及び第３の実施形態と同様に、表示方向切替機能の設定に関する煩わしさを軽減することが可能となり、解決すべき課題を解決することができる。加えて、第４の実施形態によれば、その後、表示方向切替機能に関するユーザの要求を受け付ける。そのため、一度表示方向切替機能を「無効」とした後も、ユーザの要求に応じて表示方向切替機能の有効や無効の設定を事後的に変更することが可能となり、ユーザの選択肢を広げることができる。
【０１０２】
以上４つの実施形態について説明した。上述した各実施形態は、本発明の好適な実施形態ではあるが、上記各実施形態のみに本発明の範囲を限定するものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲において種々の変更を施した形態での実施が可能である。例えば、以下のように変形を施して実施することが可能である。
【０１０３】
図１には図示はしていないが、無線通信を行う無線通信部等の他の機能ブロックを表示端末１００が更に備えていてもよい。
【０１０４】
また、表示端末１００の姿勢を特定する場合に、加速度センサ１３０のみならず、地磁気センサ等の他のセンサの測定結果も考慮して姿勢を特定するようにしてもよい。
【０１０５】
また、第２の実施形態や、第４の実施形態において、ユーザの操作により表示方向切替機能が有効にされた場合も、所定時間が経過したならば、表示方向切替機能を自動的に無効に切り替えるようにしてもよい。この場合、例えば第２の実施形態であれば、ステップＳ２１においてＹｅｓの場合に、ステップＳ２２ではなく、ステップＳ１１に移行するようにすればよい。また、例えば第４の実施形態であれば、例えば、ステップＳ４８でＮｏの場合に、所定時間が経過したかを判定するステップを追加して、所定時間が経過していないならばステップＳ４４に移行し、所定時間が経過していたならばステップＳ３７に移行するようにすればよい。
【０１０６】
また、第１の実施形態や第２の実施形態では、ステップＳ１１で表示方向切替機能を有効に設定していると説明したが、これを変形して、表示端末１００がシャットダウンする際、表示方向切替機能を有効に設定した後にシャットダウンし、次回の起動時に表示方向切替機能が既に有効に設定されているようにしてもよい。このようにすれば、ステップＳ１１を削除することが可能となる。例えば、第２の実施形態において、ユーザが表示方向切替機能を無効として設定した状態でシャットダウンするような状況で、制御部１５０が表示方向切替機能を有効に設定した後にシャットダウンするようにするとよい。
【０１０７】
また、上述した各実施形態を組み合わせるようにしてもよい。例えば、第１の実施形態と第３の実施形態とを組み合わせて、表示端末１００の起動時と、アプリケーションプログラムの選択時との双方において表示方向切替機能を有効に設定するようにしてもよい。この場合に、表示方向切替機能を有効に設定する契機となる事象毎に、所定時間の長さを異ならせるようにしてもよい。つまり、表示端末１００の起動時において計測する所定時間の長さと、アプリケーションプログラムの選択時において計測する所定時間の長さとを異ならせるようにしてもよい。また、アプリケーションプログラムの種類に応じて所定時間を異ならせるようにしてもよい。
【０１０８】
また、第３の実施形態や第４の実施形態において、複数のアプリケーションプログラムを同時に起動できるマルチタスク機能を追加するようにしてもよい。そして、最初に起動したアプリケーションプログラムが終了してない状態であっても、他のアプリケーションプログラムが起動したならば、ステップＳ３２以降の処理を最初から行うようにしてもよい。
【０１０９】
なお、上記の表示端末は、ハードウェア、ソフトウェア又はこれらの組み合わせにより実現することができる。また、上記の表示端末により行なわれる表示方法も、ハードウェア、ソフトウェア又はこれらの組み合わせにより実現することができる。ここで、ソフトウェアによって実現されるとは、コンピュータがプログラムを読み込んで実行することにより実現されることを意味する。
【０１１０】
プログラムは、様々なタイプの非一時的なコンピュータ可読媒体(non-transitory computer readable medium)を用いて格納され、コンピュータに供給することができる。非一時的なコンピュータ可読媒体は、様々なタイプの実体のある記録媒体(tangible storage medium)を含む。非一時的なコンピュータ可読媒体の例は、磁気記録媒体（例えば、フレキシブルディスク、磁気テープ、ハードディスクドライブ）、光磁気記録媒体（例えば、光磁気ディスク）、ＣＤ−ＲＯＭ(Read Only Memory)、ＣＤ−Ｒ、ＣＤ−Ｒ／Ｗ、半導体メモリ（例えば、マスクＲＯＭ、ＰＲＯＭ(Programmable ROM)、ＥＰＲＯＭ(Erasable PROM)、フラッシュＲＯＭ、ＲＡＭ(random access memory）)を含む。
【０１１１】
上記の実施形態の一部又は全部は、以下の付記のようにも記載されうるが、以下には限られない。
【０１１２】
（付記１）  表示部を備える表示端末であって、
自表示端末の姿勢を特定するための情報を測定する測定手段と、
前記測定手段の測定した情報に基づいて自表示端末の姿勢を特定し、該特定した姿勢に対応する表示方向に前記表示部での表示の表示方向を切り替える表示方向切替手段と、を備え、
前記表示方向切替手段を所定時間継続して動作させたならば以後前記表示方向切替手段の動作を停止させることを特徴とする表示端末。
【０１１３】
（付記２）  自表示端末が起動したことを契機として、前記表示方向切替手段に動作を開始させ、前記表示方向切替手段を所定時間継続して動作させたならば以後前記表示方向切替手段の動作を停止させることを特徴とする付記１に記載の表示端末。
【０１１４】
（付記３）  自表示端末上で動作するアプリケーションプログラムが起動したことを契機として、前記表示方向切替手段に動作を開始させ、前記表示方向切替手段を所定時間継続して動作させたならば以後前記表示方向切替手段の動作を停止させることを特徴とする付記１又は２に記載の表示端末。
【０１１５】
（付記４）  前記アプリケーションプログラムは、自表示端末が起動後に、自表示端末上で動作する複数のアプリケーションプログラムの中から選択された場合に起動することを特徴とする付記３に記載の表示端末。
【０１１６】
（付記５）  前記表示方向切替手段を所定時間継続して動作させたことにより、以後前記表示方向切替手段の動作を停止させることとした場合であっても、自表示端末上で動作するアプリケーションプログラムが起動したことを契機として、前記表示方向切替手段の動作を再度開始させることを特徴とする付記１乃至４の何れか１に記載の表示端末。
【０１１７】
（付記６）  前記表示方向切替手段を所定時間継続して動作させたことにより、以後前記表示方向切替手段の動作を停止させることとした場合であっても、ユーザから第１の操作を受け付けたことを契機として前記表示方向切替手段の動作を再度開始させることを特徴とする付記１乃至５の何れか１に記載の表示端末。
【０１１８】
（付記７）  前記ユーザから第１の操作を受け付けたことを契機として前記表示方向切替手段の動作を再度開始させた場合には、該再度の動作開始から前記表示方向切替手段を所定時間継続して動作させたとしても、ユーザから第２の操作を受け付けるまでは前記表示方向切替手段の動作を停止させないことを特徴とする付記６に記載の表示端末。
【０１１９】
（付記８）  自表示端末をシャットダウン時に、前記表示方向切替手段を動作させない設定に設定されているならば、前記表示方向切替手段を動作する設定としてからシャットダウンを行い、その後自端末が起動した場合に前記シャットダウン時の設定に応じて前記表示方向切替手段に動作を開始させ、前記表示方向切替手段を所定時間継続して動作させたならば前記表示方向切替手段を動作させない設定として以後前記表示方向切替手段の動作を停止させることを特徴とする付記１乃至７の何れか１に記載の表示端末。
【０１２０】
（付記９）  表示部を備える表示端末が行う表示方法であって、
自表示端末の姿勢を特定するための情報を測定する測定ステップと、
前記測定ステップにて測定した情報に基づいて自表示端末の姿勢を特定し、該特定した姿勢に対応する表示方向に前記表示部での表示の表示方向を切り替える表示方向切替ステップと、を備え、
前記表示方向切替ステップを所定時間継続して行ったならば以後前記表示方向切替ステップを行なわないことを特徴とする表示方法。
【０１２１】
（付記１０）  表示部を備えるコンピュータを表示端末として機能させる表示プログラムであって、
前記表示部を備えるコンピュータを、
自表示端末の姿勢を特定するための情報を測定する測定手段と、
前記測定手段の測定した情報に基づいて自表示端末の姿勢を特定し、該特定した姿勢に対応する表示方向に前記表示部での表示の表示方向を切り替える表示方向切替手段と、を備え、
前記表示方向切替手段を所定時間継続して動作させたならば以後前記表示方向切替手段の動作を停止させる表示端末として機能させることを特徴とする表示プログラム。
【０１２２】
（付記１１）  表示部を有し、姿勢を検知して姿勢に応じて、表示部の表示を縦画面表示もしくは横画面表示に切り替える表示方向切替機能を備える携帯端末装置において、使用可能な状態となった後、所定の時間内だけ表示方向切替機能を有効とし、所定の時間が経過した後は表示方向切替機能を無効とする携帯端末装置。
【０１２３】
（付記１２）  付記１１に記載の携帯端末装置において、使用可能な状態になるとは、電源ＯＮ後に使用可能な状態となることである携帯端末装置。
【０１２４】
（付記１３）  付記１１に記載の携帯端末装置において、使用可能な状態になるとは、電源ＯＮした後に複数のアプリケーションプログラムの中からひとつのアプリケーションプログラムを選択し、選択したアプリケーションプログラムが立ち上がり、使用可能な状態となることである携帯端末装置。
【符号の説明】
【０１２５】
１００  表示端末
１１０  表示部
１２０  操作受付部
１３０  加速度センサ
１４０  記憶部
１５０  制御部
【図１】
0006315635.tif 000002
【図２】
0006315635.tif 000003
【図３】
0006315635.tif 000004
【図４】
0006315635.tif 000005
【図５】
0006315635.tif 000006
【図６】
0006315635.tif 000007