(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ワイヤレス送信受信ユニット（ＷＴＲＵ）においてクロスリンク伝送電力を制御する方法であって、
ネットワークエンティティから明示の表示を受信するステップと、
前記ＷＴＲＵから他のＷＴＲＵへの伝送に対してクロスリンク伝送電力制御（ＴＰＣ）式を選択するステップであって、前記クロスリンクＴＰＣ式は、前記受信された明示の表示に少なくとも基づいて複数のクロスリンクＴＰＣ式から選択される、ステップと、
少なくとも前記選択されたクロスリンクＴＰＣ式に従ってクロスリンク伝送電力レベルを決定するステップと、
前記決定されたクロスリンク伝送電力レベルを使用して前記他のＷＴＲＵに前記伝送を送信するステップと、
を含み、
前記複数のクロスリンクＴＰＣ式は、準静的に構成された第１のクロスリンクＴＰＣ式およびパスロスに少なくとも基づいて計算された第２のクロスリンクＴＰＣ式を含む、方法。
【請求項２】
前記クロスリンク伝送電力レベルは、パスロスまたはクロスリンク帯域幅のうちの少なくとも１つに従ってさらに決定される、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記クロスリンク伝送電力レベルは、毎伝送時間間隔（ＴＴＩ）ベースで制御される、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記明示の表示は、ダウンリンク制御情報（ＤＣＩ）に含まれる、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記ＤＣＩはＴＰＣコマンドを含み、前記明示の表示は前記ＴＰＣコマンドに含まれる、請求項４に記載の方法。
【請求項６】
前記クロスリンク伝送電力レベルは、前記ＷＴＲＵと前記ネットワークエンティティとの間のアップリンク（ＵＬ）チャネルの伝送電力レベルに関連して決定される、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記ＷＴＲＵが動作しているクロスリンク電力制御モードを決定するステップであって、前記クロスリンク電力制御モードは、前記受信された明示の表示に関連付けられる、ステップをさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
前記ＷＴＲＵが前記クロスリンク電力制御モードで動作するという条件で、前記クロスリンクＴＰＣ式が選択される、請求項７に記載の方法。
【請求項９】
ワイヤレス送信受信ユニット（ＷＴＲＵ）であって、
ネットワークエンティティから明示の表示を受信するように構成された受信機と、
前記ＷＴＲＵから他のＷＴＲＵへの伝送に対してクロスリンク伝送電力制御（ＴＰＣ）式を選択し、前記クロスリンクＴＰＣ式は、前記受信された明示の表示に少なくとも基づいて複数のクロスリンクＴＰＣ式から選択され、
少なくとも前記選択されたクロスリンクＴＰＣ式に従ってクロスリンク伝送電力レベルを決定する
ように構成されたプロセッサと、
前記決定されたクロスリンク伝送電力レベルを使用して前記他のＷＴＲＵに前記伝送を送信するように構成された送信機と
を備え、
前記複数のクロスリンクＴＰＣ式は、準静的に構成された第１のクロスリンクＴＰＣ式およびパスロスに少なくとも基づいて計算された第２のクロスリンクＴＰＣ式を含む、ＷＴＲＵ。
【請求項１０】
前記プロセッサは、パスロスまたはクロスリンク帯域幅のうちの少なくとも１つにさらに従って前記クロスリンク伝送電力レベルを決定するように構成された、請求項９に記載のＷＴＲＵ。
【請求項１１】
前記プロセッサは、前記クロスリンク伝送電力レベルを、毎伝送時間間隔（ＴＴＩ）ベースで制御するように構成された、請求項９に記載のＷＴＲＵ。
【請求項１２】
前記明示の表示は、ダウンリンク制御情報（ＤＣＩ）に含まれる、請求項９に記載のＷＴＲＵ。
【請求項１３】
前記ＤＣＩはＴＰＣコマンドを含み、前記明示の表示は前記ＴＰＣコマンドに含まれる、請求項１２に記載のＷＴＲＵ。
【請求項１４】
前記プロセッサは、前記クロスリンク伝送電力レベルを、前記ＷＴＲＵと前記ネットワークエンティティとの間のアップリンク（ＵＬ）チャネルの伝送電力レベルに関連して決定するように構成された、請求項９に記載のＷＴＲＵ。
【請求項１５】
前記プロセッサは、前記ＷＴＲＵが動作しているクロスリンク電力制御モードを決定するように構成され、前記クロスリンク電力制御モードは、前記受信された明示の表示に関連付けられる、請求項９に記載のＷＴＲＵ。
【請求項１６】
前記ＷＴＲＵが前記クロスリンク電力制御モードで動作するという条件で、前記クロスリンクＴＰＣ式が選択される、請求項１５に記載のＷＴＲＵ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、無線通信技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
関連出願の相互参照
本出願は、その内容が参照により本明細書に組み込まれている、２０１２年５月３１日に出願された米国仮特許出願第６１／６５３，７６５号、および２０１３年３月１４日に出願された米国仮特許出願第６１／７８５，０３３号の利益を主張する。
【０００３】
現在、ＵＥなどのデバイスは、高度なトポロジ（ＡＴ）アプリケーションなどのアプリケーションと関連してデバイス間（Ｄ２Ｄ）通信に加わるとき、２つの伝送または伝送リンクを並行して操作することができる。例えば、デバイスは、ｅＮＢなどのネットワーク構成要素へのアップリンク伝送、および別のＵＥなどの別のデバイスへのクロスリンク（ＸＬ）伝送など別の伝送を操作することができる。残念ながら、デバイスによる追加の無線伝送またはリンク（例えば、アップリンクと組み合わせたＸＬ伝送またはリンク）は、現在、リンクまたは伝送間のスケジューリング、リンクまたは伝送のリソース割当て、リンクまたは伝送の電力制御などと関連する問題を引き起こすことがある。
【発明の概要】
【０００４】
（例えば、デバイス間（Ｄ２Ｄ）アーキテクチャに対する）クロスリンク電力制御システムおよび方法が開示され得る。例えば、ＵＥまたはＷＴＲＵなどのデバイスが、伝送の少なくとも１つがクロスリンク伝送を含むことがある同時伝送を有する可能性があるかどうかを判断することができる。デバイスは、同時伝送の総伝送電力が、デバイスの最大伝送電力を超える可能性があるかどうかをさらに判断することができる。デバイスが同時伝送を有する可能性があり、このような伝送が、最大伝送電力を超える可能性がある場合、デバイスは、優先度または優先度設定に基づいて電力を再割当てすることができる。また、諸実施形態においてデバイスは、最大クロスリンク電力および最大デバイス電力をさらに判断し、デバイスがそれに基づいて伝送の電力をさらに制御することができるようにする（例えば、デバイスは、最大デバイス電力を超えないように伝送の電力を調整し、最大クロスリンク電力を超えないようにクロスリンク伝送の電力を調整することができる）。デバイスはさらに、クロスリンク伝送を伝送する電力レベル（例えばこれは、最大クロスリンク電力を下回ることがある）など、クロスリンク伝送電力レベルを判断することができ、さらに、例えば別のデバイスへの伝送に対して、クロスリンク電力レベルに基づいて伝送電力を制御することができる。
【０００５】
この要約は、以下の発明を実施するための形態でさらに説明する概念の抜粋を簡略化して紹介する。この要約は、特許請求の範囲に記載する主題の主要な特徴または本質的特徴を特定することを目的とせず、さらに特許請求の範囲に記載する主題の範囲を限定するように使用されることを目的としない。さらに、特許請求の範囲に記載する主題は、本開示のいずれかの部分で指摘される１または複数の不利点を解決する制限事項に限定されない。
【図面の簡単な説明】
【０００６】
一例として添付の図面と併せて行われる次の説明から、本明細書に開示される実施形態のより詳細な理解を得ることができる。
【図１Ａ】１つまたは複数の開示される実施形態が実装されることが可能である例示的通信システムのシステム図である。
【図１Ｂ】図１Ａに示す通信システム内で使用されることが可能である例示的ワイヤレス送信／受信ユニット（ＷＴＲＵ）のシステム図である。
【図１Ｃ】図１Ａに示す通信システム内で使用されることが可能である例示的無線アクセス網および例示的コアネットワークのシステム図である。
【図１Ｄ】図１Ａに示す通信システム内で使用されることが可能である別の例示的無線アクセス網および例示的コアネットワークのシステム図である。
【図１Ｅ】図１Ａに示す通信システム内で使用されることが可能である別の例示的無線アクセス網および例示的コアネットワークのシステム図である。
【図２】クロスリンクチャネルマッピングの例示的実施形態を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【０００７】
次に、様々な図を参照して、例示の実施形態の詳細な説明を述べる。この説明は、考えられる実行の詳細な例を提供するが、詳細は例示とするものであって、適用の範囲を制限するものではないことに留意されたい。
【０００８】
並行して、または同時に伝送リンク（例えばアップリンクおよび／またはクロスリンク（ＸＬ））の電力を制御するなど、管理するためのシステムおよび／または方法が提供されることが可能である。例えば、一実施形態では、電力制御が、最大総クロスリンク伝送電力と、クロスリンク物理制御チャネルおよびデータチャネル（cross link physical control and data channels）のＴＴＩあたりの動的伝送電力の両方を規制することができ、総デバイス伝送電力制約を課せられたアップリンクおよび／またはクロスリンク同時物理チャネル（cross link physical channels）および信号間で優先度を付けられた電力再割当てを処理することができ、本明細書に記載するように、パスロス、信号および干渉強度、参照信号ＳＩＮＲ、およびデータチャネルＢＬＥＲなどを含むクロスリンク測定値に基づく現在のアップリンク電力ヘッドルーム報告（power headroom reporting）とコヒーレントに、クロスリンク電力ヘッドルーム報告を管理することができる。
【０００９】
図１Ａは、１または複数の開示される実施形態が実行されることが可能である例示的通信システム１００の図である。通信システム１００は、音声、データ、映像、メッセージング、ブロードキャストなどのコンテンツを、複数のワイヤレスユーザに提供する多元アクセスシステムとすることができる。通信システム１００は、複数のワイヤレスユーザがワイヤレス帯域幅を含むシステムリソースの共有によってこのようなコンテンツにアクセスすることを可能にすることができる。例えば、通信システム１００は、符号分割多元接続（ＣＤＭＡ）、時分割多元接続（ＴＤＭＡ）、周波数分割多元接続（ＦＤＭＡ）、直交ＦＤＭＡ（ＯＦＤＭＡ）、シングルキャリアＦＤＭＡ（ＳＣ−ＦＤＭＡ）などの、１または複数のチャネルアクセス方法を使用することができる。
【００１０】
図１Ａに示すように、通信システム１００は、ワイヤレス送信／受信ユニット（ＷＴＲＵ）１０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃ、１０２ｄ、無線アクセス網（ＲＡＮ）１０４、コアネットワーク１０６、公衆交換電話網（ＰＳＴＮ）１０８、インターネット１１０、およびその他のネットワーク１１２を含むことができるが、開示する実施形態は、いかなる数のＷＴＲＵ、基地局、ネットワーク、および／またはネットワーク要素についても検討することを理解されよう。ＷＴＲＵ  １０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃ、１０２ｄのそれぞれは、ワイヤレス環境で動作するおよび／または通信するように構成されたいかなるタイプのデバイスであることも可能である。一例として、ＷＴＲＵ  １０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃ、１０２ｄは、ワイヤレス信号を送信および／または受信するように構成されることが可能であり、ユーザ機器（ＵＥ）、移動局、固定もしくは移動加入者ユニット、ページャ、携帯電話、携帯情報端末（ＰＤＡ）、スマートフォン、ラップトップ、ネットブック、パーソナルコンピュータ、ワイヤレスセンサ、家庭用電化製品などを含むことができる。
【００１１】
通信システム１００はまた、基地局１１４ａおよび基地局１１４ｂを含むことができる。基地局１１４ａ、１１４ｂのそれぞれは、ＷＴＲＵ  １０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃ、１０２ｄの少なくとも１つとワイヤレスにインターフェースし、コアネットワーク１０６、インターネット１１０、および／またはネットワーク１１２のような、１または複数の通信網へのアクセスを容易にするように構成されたいかなるタイプのデバイスとすることもできる。一例として、基地局１１４ａ、１１４ｂは、送受信基地局（ＢＴＳ）、Ｎｏｄｅ−Ｂ、ｅＮｏｄｅ  Ｂ、Ｈｏｍｅ  Ｎｏｄｅ  Ｂ、Ｈｏｍｅ  ｅＮｏｄｅ  Ｂ、サイトコントローラ、アクセスポイント（ＡＰ）、ワイヤレスルータなどである可能性がある。基地局１１４ａ、１１４ｂは、それぞれ単一要素として示されているが、基地局１１４ａ、１１４ｂは、いかなる数の相互に接続された基地局および／またはネットワーク要素も含むことがあることを理解されよう。
【００１２】
基地局１１４ａは、ＲＡＮ  １０４の一部とすることができ、ＲＡＮ  １０４は、基地局コントローラ（ＢＳＣ）、無線ネットワークコントローラ（ＲＮＣ）、リレーノード、その他など、他の基地局および／またはネットワーク要素（図示せず）も含むことができる。基地局１１４ａおよび／または基地局１１４ｂは、セル（図示せず）と呼ばれることがある特定の地理的領域内のワイヤレス信号を送信および／または受信するように構成されることが可能である。セルは、セルセクタにさらに分割されることが可能である。例えば、基地局１１４ａと関連するセルは、３つのセクタに分割されることが可能である。したがって、一実施形態では、基地局１１４ａは３つのトランシーバ、すなわちセルの各セクタに１つを含むことができる。別の実施形態では、基地局１１４ａは、多入力多出力（ＭＩＭＯ）技術を使用することができ、したがって、セルの各セクタに複数のトランシーバを利用することができる。
【００１３】
基地局１１４ａ、１１４ｂは、エアインターフェース１１６によってＷＴＲＵ  １０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃ、１０２ｄの１つまたは複数と通信することができ、エアインターフェース１１６は、いかなる好適なワイヤレス通信リンク（例えば、無線周波数（ＲＦ）、マイクロ波、赤外線（ＩＲ）、紫外線（ＵＶ）、可視光線など）であってもよい。エアインターフェース１１６は、いかなる好適な無線アクセス技術（ＲＡＴ）を使用して確立されることも可能である。
【００１４】
より詳細には、上記のように、通信システム１００は、多重アクセスシステムであることが可能であり、ＣＤＭＡ、ＴＤＭＡ、ＦＤＭＡ、ＯＦＤＭＡ、ＳＣ−ＦＤＭＡなどのような、１または複数のチャネルアクセス方式を使用することができる。例えば、ＲＡＮ  １０４中の基地局１１４ａおよびＷＴＲＵ  １０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃは、広帯域ＣＤＭＡ（ＷＣＤＭＡ（登録商標））を使用してエアインターフェース１１６を確立することができるユニバーサル移動体通信システム（ＵＭＴＳ）地上無線アクセス（ＵＴＲＡ）などの無線技術を実装することができる。ＷＣＤＭＡは、高速パケットアクセス（ＨＳＰＡ）および／または進化型ＨＳＰＡ（ＨＳＰＡ＋）などの通信プロトコルを含むことができる。ＨＳＰＡは、高速ダウンリンクパケットアクセス（ＨＳＤＰＡ）および／または高速アップリンクパケットアクセス（ＨＳＵＰＡ）を含むことができる。
【００１５】
別の実施形態では、基地局１１４ａおよびＷＴＲＵ  １０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃは、ロングタームエボリューション（ＬＴＥ）および／またはＬＴＥ−Ａｄｖａｎｃｅｄ（ＬＴＥ−Ａ）を使用してエアインターフェース１１６を確立することができる、進化型ＵＭＴＳ地上無線アクセス（Ｅ−ＵＴＲＡ）などの無線技術を実装することができる。
【００１６】
別の実施形態では、基地局１１４ａおよびＷＴＲＵ  １０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃは、ＩＥＥＥ  ８０２．１６（すなわち、Ｗｏｒｌｄｗｉｄｅ  Ｉｎｔｅｒｏｐｅｒａｂｉｌｉｔｙ  ｆｏｒ  Ｍｉｃｒｏｗａｖｅ  Ａｃｃｅｓｓ（ＷｉＭＡＸ））、ＣＤＭＡ２０００、ＣＤＭＡ２０００  １Ｘ、ＣＤＭＡ２０００  ＥＶ−ＤＯ、Ｉｎｔｅｒｉｍ  Ｓｔａｎｄａｒｄ  ２０００（ＩＳ−２０００）、Ｉｎｔｅｒｉｍ  Ｓｔａｎｄａｒｄ  ９５（ＩＳ−９５）、Ｉｎｔｅｒｉｍ  Ｓｔａｎｄａｒｄ  ８５６（ＩＳ−８５６）、Ｇｌｏｂａｌ  Ｓｙｓｔｅｍ  ｆｏｒ  Ｍｏｂｉｌｅ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ（ＧＳＭ（登録商標））、Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｄａｔａ  ｒａｔｅｓ  ｆｏｒ  ＧＳＭ  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ（ＥＤＧＥ）、ＧＳＭ  ＥＤＧＥ（ＧＥＲＡＮ）などの無線技術を実装することができる。
【００１７】
図１Ａの基地局１１４ｂは、例えば、ワイヤレスルータ、Ｈｏｍｅ  Ｎｏｄｅ  Ｂ、Ｈｏｍｅ  ｅＮｏｄｅ  Ｂ、またはアクセスポイントとすることができ、職場、家庭、車、学校などの局所的エリアにおけるワイヤレス接続を容易にするためのいかなる好適なＲＡＴを利用することもできる。一実施形態では、基地局１１４ｂおよびＷＴＲＵ  １０２ｃ、１０２ｄは、ＩＥＥＥ  ８０２．１１などの無線技術を実装して、ワイヤレスローカルエリアネットワーク（ＷＬＡＮ）を確立することができる。別の実施形態では、基地局１１４ｂおよびＷＴＲＵ  １０２ｃ、１０２ｄは、ＩＥＥＥ  ８０２．１５などの無線技術を実装して、ワイヤレスパーソナルエリアネットワーク（ＷＰＡＮ）を確立することができる。さらに別の実施形態では、基地局１１４ｂおよびＷＴＲＵ  １０２ｃ、１０２ｄは、セルラベースのＲＡＴ（例えば、ＷＣＤＭＡ、ＣＤＭＡ２０００、ＧＳＭ、ＬＴＥ、ＬＴＥ−Ａなど）を使用して、ピコセルまたはフェムトセルを確立することができる。図１Ａに示すように、基地局１１４ｂは、インターネット１１０への直接接続を有することができる。したがって基地局１１４ｂは、コアネットワーク１０６を介してインターネット１１０にアクセスする必要がないものとすることができる。
【００１８】
ＲＡＮ  １０４は、コアネットワーク１０６と通信していることが可能であり、コアネットワーク１０６は、音声、データ、アプリケーション、および／またはボイスオーバーインターネットプロトコル（ＶｏＩＰ）サービスをＷＴＲＵ  １０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃ、１０２ｄの１または複数に提供するように構成されたいかなるタイプのネットワークであってもよい。例えば、コアネットワーク１０６は、呼制御、課金サービス、移動体位置情報に基づくサービス、プリペイド通話、インターネット接続、ビデオ配信などを提供すること、および／または、ユーザ認証などの高レベルセキュリティ機能を行うことができる。図１Ａには示していないが、ＲＡＮ  １０４および／またはコアネットワーク１０６は、ＲＡＮ  １０４と同じＲＡＴを、または異なるＲＡＴを使用する他のＲＡＮと直接通信または間接通信していることが可能であることを理解されよう。例えば、Ｅ−ＵＴＲＡ無線技術を使用している可能性があるＲＡＮ  １０４に接続されていることに加えて、コアネットワーク１０６は、ＧＳＭ無線技術を使用している別のＲＡＮ（図示せず）とも通信している可能性がある。
【００１９】
コアネットワーク１０６は、ＷＴＲＵ  １０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃ、１０２ｄが、ＰＳＴＮ  １０８、インターネット１１０、および／または他のネットワーク１１２にアクセスするためのゲートウェイとして働くこともできる。ＰＳＴＮ  １０８は、旧来の電話サービス（ＰＯＴＳ）を提供する回線交換電話網を含むことができる。インターネット１１０は、ＴＣＰ／ＩＰインターネットプロトコルスイート中の伝送制御プロトコル（ＴＣＰ）、ユーザデータグラムプロトコル（ＵＤＰ）、インターネットプロトコル（ＩＰ）など、共通の通信プロトコルを使用する、相互接続したコンピュータネットワークおよびデバイスのグローバルシステムを含むことができる。ネットワーク１１２は、他のサービスプロバイダによって所有されるおよび／または運営される有線通信網または無線通信網を含むことができる。例えばネットワーク１１２は、ＲＡＮ  １０４と同じＲＡＴを、または異なるＲＡＴを使用することができる、１または複数のＲＡＮに接続された別のコアネットワークを含むことができる。
【００２０】
通信システム１００のＷＴＲＵ  １０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃ、１０２ｄの一部または全部は、マルチモード機能を含むことができる、すなわち、ＷＴＲＵ  １０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃ、１０２ｄは、様々なワイヤレスリンクを通じて様々なワイヤレス網と通信するための複数のトランシーバを含むことができる。例えば図１Ａに示すＷＴＲＵ  １０２ｃは、セルラベースの無線技術を使用することができる基地局１１４ａと通信する、およびＩＥＥＥ  ８０２無線技術を使用することができる基地局１１４ｂと通信するように構成されることが可能である。
【００２１】
図１Ｂは、例示的ＷＴＲＵ  １０２のシステム図である。図１Ｂに示すように、ＷＴＲＵ  １０２は、プロセッサ１１８、トランシーバ１２０、送信／受信要素１２２、スピーカ／マイク１２４、キーパッド１２６、ディスプレイ／タッチパッド１２８、非リムーバブルメモリ１３０、リムーバブルメモリ１３２、電源１３４、全地球測位システム（ＧＰＳ）チップセット１３６、および他の周辺機器１３８を含むことができる。ＷＴＲＵ  １０２は、依然として一実施形態と一致しながら、前述の要素のいかなるサブコンビネーションも含むことができることは理解されよう。ＷＴＲＵ  １０２に関して説明する構成要素、機能、および特徴は、基地局においても同様に実装されることが可能であることに留意されたい。
【００２２】
プロセッサ１１８は、汎用プロセッサ、専用プロセッサ、従来のプロセッサ、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）、複数のマイクロプロセッサ、ＤＳＰコアと関連する１または複数のマイクロプロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、フィールドプログラマブルゲートアレイ（ＦＰＧＡ）回路、その他の型の集積回路（ＩＣ）、状態機械などであることが可能である。プロセッサ１１８は、信号符号化、データ処理、電力制御、入力／出力処理、および／またはＷＴＲＵ  １０２がワイヤレス環境で動作できるようにするその他の機能を行うことができる。プロセッサ１１８は、トランシーバ１２０に結合されることが可能であり、トランシーバ１２０は、送信／受信要素１２２に結合されることが可能である。図１Ｂはプロセッサ１１８およびトランシーバ１２０を別々の構成要素として示しているが、プロセッサ１１８およびトランシーバ１２０は、電子部品パッケージまたはチップに統合されることが可能であることを理解されよう。
【００２３】
送信／受信要素１２２は、エアインターフェース１１６を通じて基地局（例えば、基地局１１４ａ）へ信号を送信する、または基地局（例えば、基地局１１４ａ）から信号を受信するように構成されることが可能である。例えば、一実施形態では、送信／受信要素１２２は、ＲＦ信号を送信するおよび／または受信するように構成されたアンテナであることが可能である。別の実施形態では、送信／受信要素１２２は、例えば、ＩＲ、ＵＶ、または可視光線信号を送信するおよび／または受信するように構成されたエミッタ／検波器であることが可能である。さらに別の実施形態では、送信／受信要素１２２は、ＲＦと光信号の両方を送受信するように構成されることが可能である。送信／受信要素１２２は、ワイヤレス信号のいかなる組合せも送信するおよび／または受信するように構成されることが可能であることは理解されよう。
【００２４】
さらに、送信／受信要素１２２は図１Ｂでは単一要素として描かれているが、ＷＴＲＵ  １０２はいかなる数の送信／受信要素１２２も含むことができる。さらに詳細には、ＷＴＲＵ  １０２はＭＩＭＯ技術を使用することができる。したがって、一実施形態では、ＷＴＲＵ  １０２は、エアインターフェース１１６を通じてワイヤレス信号を送受信するための２つ以上の送信／受信要素１２２（例えば複数のアンテナ）を含むことができる。
【００２５】
トランシーバ１２０は、送信／受信要素１２２によって送信されることになる信号を変調し、送信／受信要素１２２によって受信される信号を復調するように構成されることが可能である。上述のように、ＷＴＲＵ  １０２は、マルチモード機能を有することができる。したがって、トランシーバ１２０は、ＷＴＲＵ  １０２が例えばＵＴＲＡおよびＩＥＥＥ  ８０２．１１など、複数のＲＡＴを介して通信できるようにするための複数のトランシーバを含むことができる。
【００２６】
ＷＴＲＵ  １０２のプロセッサ１１８は、スピーカ／マイク１２４、キーパッド１２６、および／またはディスプレイ／タッチパッド１２８（例えば、液晶ディスプレイ（ＬＣＤ）ディスプレイユニットもしくは有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）ディスプレイユニット）に結合されることが可能であり、これらからユーザ入力データを受信することができる。プロセッサ１１８は、スピーカ／マイク１２４、キーパッド１２６、および／またはディスプレイ／タッチパッド１２８にユーザデータを出力することもできる。さらにプロセッサ１１８は、非リムーバブルメモリ１３０および／またはリムーバブルメモリ１３２など、いかなるタイプの好適なメモリからの情報にアクセスすることも、およびいかなるタイプの好適なメモリにデータを格納することもできる。非リムーバブルメモリ１３０は、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、リードオンリメモリ（ＲＯＭ）、ハードディスク、またはいかなるタイプのメモリ記憶装置も含む。リムーバブルメモリ１３２は、加入者識別情報モジュール（ＳＩＭ）カード、メモリスティック、セキュアデジタル（ＳＤ）メモリカードなどを含む。他の実施形態では、プロセッサ１１８は、サーバまたは家庭用コンピュータ（図示せず）など、ＷＴＲＵ  １０２に物理的に設置されていないメモリからの情報にアクセスする、およびこのメモリにデータを格納することができる。
【００２７】
プロセッサ１１８は、電源１３４から電力を受け取ることができ、ＷＴＲＵ  １０２内の他の構成要素に対して電力を分配および／または制御するように構成されることが可能である。電源１３４は、ＷＴＲＵ  １０２に電力を供給するためのいかなる好適なデバイスであってもよい。例えば、電源１３４は、１つまたは複数の乾電池（例えば、ニッケルカドミウム（ＮｉＣｄ）、ニッケル亜鉛（ＮｉＺｎ）、ニッケル水素（ＮｉＭＨ）、リチウムイオン（Ｌｉ−ｉｏｎ）、その他）、太陽電池、燃料電池などを含むことができる。
【００２８】
プロセッサ１１８は、ＷＴＲＵ  １０２の現在の位置に関する位置情報（例えば、経度および緯度）を提供するように構成されることが可能であるＧＰＳチップセット１３６に結合されることも可能である。ＧＰＳチップセット１３６からの情報に加えて、またはこれに代えて、ＷＴＲＵ  １０２は基地局（例えば基地局１１４ａ、１１４ｂ）からエアインターフェース１１６を通じて位置情報を受信する、および／または２以上の近傍基地局から受信されている信号のタイミングに基づいてその位置を決定することができる。ＷＴＲＵ  １０２は、依然として一実施形態と一致しながらいかなる好適な位置決定方法によっても位置情報を獲得することができると理解されよう。
【００２９】
プロセッサ１１８は、他の周辺機器１３８にさらに結合されることが可能であり、他の周辺機器１３８は、追加の特徴、機能、および／または有線接続もしくは無線接続を提供する１もしくは複数のソフトウェアモジュールおよび／またはハードウェアモジュールを含むことができる。例えば、周辺機器１３８は、加速度計、ｅコンパス、衛星トランシーバ、デジタルカメラ（写真またはビデオ用）、ユニバーサルシリアルバス（ＵＳＢ）ポート、振動デバイス、テレビジョントランシーバ、ハンズフリーヘッドセット、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）モジュール、周波数変調（ＦＭ）無線ユニット、デジタル音楽プレーヤ、メディアプレーヤ、ビデオゲームプレーヤモジュール、インターネットブラウザなどを含むことができる。
【００３０】
図１Ｃは、一実施形態によるＲＡＮ  １０４およびコアネットワーク１０６のシステム図である。上記のように、ＲＡＮ  １０４は、ＵＴＲＡ無線技術を使用して、エアインターフェース１１６を通じてＷＴＲＵ  １０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃと通信することができる。ＲＡＮ  １０４は、コアネットワーク１０６と通信していることもある。図１Ｃに示すように、ＲＡＮ  １０４は、エアインターフェース１１６を通じてＷＴＲＵ  １０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃと通信するための１または複数のトランシーバをそれぞれ含むことができるＮｏｄｅ−Ｂ  １４０ａ、１４０ｂ、１４０ｃを含むことができる。Ｎｏｄｅ−Ｂ  １４０ａ、１４０ｂ、１４０ｃは、ＲＡＮ  １０４内の特定のセル（図示せず）とそれぞれ関連付けられることが可能である。ＲＡＮ  １０４は、ＲＮＣ  １４２ａ、１４２ｂもまた含むことができる。ＲＡＮ  １０４は、依然として一実施形態と一致しながら、任意の数のＮｏｄｅ−ＢおよびＲＮＣを含むことができることは理解されよう。
【００３１】
図１Ｃに示すように、Ｎｏｄｅ−Ｂ  １４０ａ、１４０ｂはＲＮＣ  １４２ａと通信していることがある。さらに、Ｎｏｄｅ−Ｂ  １４０ｃは、ＲＮＣ  １４２ｂと通信していることがある。Ｎｏｄｅ−Ｂ  １４０ａ、１４０ｂ、１４０ｃは、Ｉｕｂインターフェースを介してそれぞれのＲＮＣ  １４２ａ、１４２ｂと通信することができる。ＲＮＣ  １４２ａ、１４２ｂは、Ｉｕｒインターフェースを介して互いと通信していることがある。ＲＮＣ  １４２ａ、１４２ｂのそれぞれは、接続されたそれぞれのＮｏｄｅ−Ｂ  １４０ａ、１４０ｂ、１４０ｃを制御するように構成されることが可能である。また、ＲＮＣ  １４２ａ、１４２ｂのそれぞれは、アウターループ電力制御、負荷制御、許可制御、パケットスケジューリング、ハンドオーバ制御、マクロダイバーシチ、セキュリティ機能、データ暗号化などのような、他の機能を実行する、またはサポートするように構成されることが可能である。
【００３２】
図１Ｃに示すコアネットワーク１０６は、メディアゲートウェイ（ＭＧＷ）１４４、移動通信交換局（ＭＳＣ）１４６、サービングＧＰＲＳサポートノード（ＳＧＳＮ）１４８、および／またはゲートウェイＧＰＲＳサポートノード（ＧＧＳＮ）１５０を含むことができる。前述の要素のそれぞれをコアネットワーク１０６の一部として示しているが、これらの要素のいずれか１つがコアネットワーク事業者以外の事業体によって所有される、および／または運営される場合があることは理解されよう。
【００３３】
ＲＡＮ  １０４の中のＲＮＣ  １４２ａは、ＩｕＣＳインターフェースを介してコアネットワーク１０６内のＭＳＣ  １４６に接続されることが可能である。ＭＳＣ  １４６は、ＭＧＷ  １４４に接続されることが可能である。ＭＳＣ  １４６およびＭＧＷ  １４４は、ＷＴＲＵ  １０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃに、ＰＳＴＮ  １０８などの回線交換網へのアクセスを提供し、ＷＴＲＵ  １０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃと伝統的な固定通信デバイスとの間の通信を容易にすることができる。
【００３４】
ＲＡＮ  １０４の中のＲＮＣ  １４２ａは、ＩｕＰＳインターフェースを介してコアネットワーク１０６の中のＳＧＳＮ  １４８に接続されることも可能である。ＳＧＳＮ  １４８は、ＧＧＳＮ  １５０に接続されることが可能である。ＳＧＳＮ  １４８およびＧＧＳＮ  １５０は、ＷＴＲＵ  １０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃに、インターネット１１０などのパケット交換網へのアクセスを提供し、ＷＴＲＵ  １０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃとＩＰ対応デバイスとの間の通信を容易にすることができる。
【００３５】
上記のように、コアネットワーク１０６は、ネットワーク１１２に接続されることも可能であり、ネットワーク１１２は、他のサービスプロバイダによって所有されるおよび／または運営される他の有線網または無線網を含むことができる。
【００３６】
図１Ｄは、一実施形態によるＲＡＮ  １０４およびコアネットワーク１０６のシステム図である。上記のように、ＲＡＮ  １０４は、Ｅ−ＵＴＲＡ無線技術を使用して、エアインターフェース１１６を通じてＷＴＲＵ  １０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃと通信することができる。ＲＡＮ  １０４は、コアネットワーク１０６と通信していることもある。
【００３７】
ＲＡＮ  １０４は、ｅＮｏｄｅ−Ｂ  １４０ａ、１４０ｂ、１４０ｃを含むことができるが、ＲＡＮ  １０４は、一実施形態と合致したままでありながら、いかなる数のｅＮｏｄｅ−Ｂも含むことができることは理解されよう。ｅＮｏｄｅ−Ｂ  １４０ａ、１４０ｂ、１４０ｃは、それぞれエアインターフェース１１６を通じてＷＴＲＵ  １０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃと通信するための１または複数のトランシーバを含むことができる。一実施形態では、ｅＮｏｄｅ−Ｂ  １４０ａ、１４０ｂ、１４０ｃは、ＭＩＭＯ技術を実装することができる。したがって、例えばｅＮｏｄｅ−Ｂ  １４０ａは、複数のアンテナを使用してＷＴＲＵ  １０２ａにワイヤレス信号を送信し、ＷＴＲＵ  １０２ａからワイヤレス信号を受信することができる。
【００３８】
ｅＮｏｄｅ−Ｂ  １４０ａ、１４０ｂ、１４０ｃのそれぞれは、特定のセル（図示せず）と関連付けられることが可能であり、無線リソース管理の決定、ハンドオーバの決定、アップリンクおよび／またはダウンリンクにおけるユーザのスケジューリングなどを処理するように構成されることが可能である。図１Ｄに示すように、ｅＮｏｄｅ−Ｂ  １４０ａ、１４０ｂ、１４０ｃは、Ｘ２インターフェースを通じて互いと通信することができる。
【００３９】
図１Ｄに示すコアネットワーク１０６は、移動性管理ゲートウェイ（ＭＭＥ）１４２、サービングゲートウェイ１４４、およびパケットデータ網（ＰＤＮ）ゲートウェイ１４６を含むことができる。前述の要素のそれぞれをコアネットワーク１０６の一部として示しているが、これらの要素のいずれか１つがコアネットワーク事業者以外の事業体によって所有される、および／または運営される場合があることは理解されよう。
【００４０】
ＭＭＥ  １４２は、Ｓ１インターフェースを介してＲＡＮ  １０４中のｅＮｏｄｅ−Ｂ  １４２ａ、１４２ｂ、１４２ｃのそれぞれに接続されることが可能であり、制御ノードとして働くことができる。例えば、ＭＭＥ  １４２は、ＷＴＲＵ  １０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃのユーザを認証すること、ベアラアクティブ化（activation）／非アクティブ化（deactivation）、ＷＴＲＵ  １０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃの最初のアタッチ中に特定のサービングゲートウェイを選択することなどを担うことができる。ＭＭＥ  １４２はまた、ＲＡＮ  １０４と、ＧＳＭまたはＷＣＤＭＡなど他の無線技術を使用する他のＲＡＮ（図示せず）との間で切り替えるための制御プレーン機能を提供することができる。
【００４１】
サービングゲートウェイ１４４は、Ｓ１インターフェースを介してＲＡＮ  １０４中のｅＮｏｄｅ  Ｂ  １４０ａ、１４０ｂ、１４０ｃのそれぞれに接続されることが可能である。サービングゲートウェイ１４４は、一般的に、ユーザのデータパケットをＷＴＲＵ  １０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃへ／ＷＴＲＵ  １０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃからルーティングし、転送することができる。サービングゲートウェイ１４４はまた、ｅＮｏｄｅＢ間のハンドオーバ中にユーザプレーンをアンカリングすること（anchoring）、ダウンリンクデータがＷＴＲＵ  １０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃに使用できるときページングをトリガすること、ＷＴＲＵ  １０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃのコンテキストを管理し、格納することなど、他の機能を行うこともできる。
【００４２】
サービングゲートウェイ１４４はまた、ＰＤＮゲートウェイ１４６に接続することができ、ＰＤＮゲートウェイ１４６がＷＴＲＵ  １０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃに、インターネット１１０などのパケット交換網へのアクセスを提供して、ＷＴＲＵ  １０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃとＩＰ対応デバイスとの間の通信を容易にすることができる。
【００４３】
コアネットワーク１０６は、他のネットワークとの通信を容易にすることができる。例えばコアネットワーク１０６はＷＴＲＵ  １０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃに、ＰＳＴＮ  １０８などの回線交換網へのアクセスを提供し、ＷＴＲＵ  １０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃと伝統的な固定通信デバイスとの間の通信を容易にすることができる。例えば、コアネットワーク１０６は、コアネットワーク１０６とＰＳＴＮ  １０８との間のインターフェースとして働くＩＰゲートウェイ（例えば、ＩＰマルチメディアサブシステム（ＩＭＳ）サーバ）を含むことができる、またはＩＰゲートウェイと通信することができる。さらにコアネットワーク１０６は、ＷＴＲＵ  １０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃにネットワーク１１２へのアクセスを提供することができ、ネットワーク１１２は、他のサービスプロバイダによって所有されるおよび／または運営される他の有線網または無線網を含むことができる。
【００４４】
図１Ｅは、一実施形態によるＲＡＮ  １０４およびコアネットワーク１０６のシステム図である。ＲＡＮ  １０４は、ＩＥＥＥ  ８０２．１６無線技術を使用して、エアインターフェース１１６を通じてＷＴＲＵ  １０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃと通信するアクセスサービスネットワーク（ＡＳＮ）とすることができる。以下にさらに説明するように、ＷＴＲＵ  １０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃ、ＲＡＮ  １０４、およびコアネットワーク１０６の異なる機能エンティティ間の通信リンクは、参照ポイント（reference point）として定義されることが可能である。
【００４５】
図１Ｅに示すように、ＲＡＮ  １０４は、基地局１４０ａ、１４０ｂ、１４０ｃ、およびＡＳＮゲートウェイ１４２を含むことができるが、ＲＡＮ  １０４は、依然として一実施形態と一致しながら、いかなる数の基地局およびＡＳＮゲートウェイも含むことができることは理解されよう。基地局１４０ａ、１４０ｂ、１４０ｃは、それぞれＲＡＮ  １０４において特定のセル（図示せず）と関連付けられることが可能であり、それぞれエアインターフェース１１６を通じてＷＴＲＵ  １０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃと通信するための１または複数のトランシーバを含むことができる。一実施形態では、基地局１４０ａ、１４０ｂ、１４０ｃは、ＭＩＭＯ技術を実装することができる。したがって、例えば基地局１４０ａは、複数のアンテナを使用してＷＴＲＵ  １０２ａにワイヤレス信号を送信し、ＷＴＲＵ  １０２ａからワイヤレス信号を受信することができる。基地局１４０ａ、１４０ｂ、１４０ｃは、ハンドオフトリガリング（handoff triggering）、トンネル構築、無線リソース管理、トラフィック分類、サービス品質（ＱｏＳ）ポリシー実行など、移動性管理機能を提供することもできる。ＡＳＮゲートウェイ１４２は、トラフィック集約ポイントとして働くことができ、ページング、加入者プロファイルのキャッシング、コアネットワーク１０６へのルーティングなどを担うことができる。
【００４６】
ＷＴＲＵ  １０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃとＲＡＮ  １０４との間のエアインターフェース１１６は、ＩＥＥＥ  ８０２．１６規格を実行するＲ１参照ポイントとして定義されることが可能である。さらに、ＷＴＲＵ  １０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃのそれぞれは、コアネットワーク１０６との論理インターフェース（図示せず）を確立することができる。ＷＴＲＵ  １０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃとコアネットワーク１０６との間の論理インターフェースは、Ｒ２参照ポイントとして定義されることが可能であり、Ｒ２参照ポイントは、認証、認可、ＩＰホスト構成管理、および／または移動性管理のために使用されることが可能である。
【００４７】
基地局１４０ａ、１４０ｂ、１４０ｃのそれぞれの間の通信リンクは、基地局間のＷＴＲＵハンドオーバおよびデータの伝送を容易にするためのプロトコルを含むＲ８参照ポイントとして定義されることが可能である。基地局１４０ａ、１４０ｂ、１４０ｃとＡＳＮゲートウェイ２１５との間の通信リンクは、Ｒ６参照ポイントとして定義されることが可能である。Ｒ６参照ポイントは、ＷＴＲＵ  １０２ａ、１０２ｂ、１００ｃのそれぞれと関連する移動性イベントに基づいた移動性管理を容易にするためのプロトコルを含むことができる。
【００４８】
図１Ｅに示されるように、ＲＡＮ  １０４は、コアネットワーク１０６に接続されることが可能である。ＲＡＮ  １０４とコアネットワーク１０６との間の通信リンクは、例えば、データ伝送および移動性管理能力を促進するためのプロトコルを含むＲ３参照ポイントとして定義されることが可能である。コアネットワーク１０６は、モバイルＩＰホームエージェント（ＭＩＰ−ＨＡ）１４４と、認証、許可、課金（ＡＡＡ）サーバ１４６と、ゲートウェイ１４８とを含むことができる。前述の要素のそれぞれをコアネットワーク１０６の一部として示しているが、これらの要素のいずれか１つがコアネットワーク事業者以外の事業体によって所有される、および／または運営される場合があることは理解されよう。
【００４９】
ＭＩＰ  ＨＡは、ＩＰアドレス管理を担うことができ、ＷＴＲＵ  １０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃが様々なＡＳＮおよび／または様々なコアネットワーク間でローミングできるようにすることができる。ＭＩＰ−ＨＡ  １４４は、ＷＴＲＵ  １０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃに、インターネット１１０などのパケット交換網へのアクセスを提供し、ＷＴＲＵ  １０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃとＩＰ対応デバイスとの間の通信を容易にすることができる。ＡＡＡサーバ１４６は、ユーザ認証およびユーザサービスのサポートを担うことができる。ゲートウェイ１４８は、他のネットワークとの相互作用を容易にすることができる。例えばゲートウェイ１４８は、ＷＴＲＵ  １０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃに、ＰＳＴＮ  １０８などの回線交換網へのアクセスを提供し、ＷＴＲＵ  １０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃと伝統的な固定通信デバイスとの間の通信を容易にすることができる。さらにゲートウェイ１４８は、ＷＴＲＵ  １０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃにネットワーク１１２へのアクセスを提供することができ、ネットワーク１１２は、他のサービスプロバイダによって所有されるおよび／または運営される他の有線網または無線網を含むことができる。
【００５０】
図１Ｅには示されていないが、ＲＡＮ  １０４は、他のＡＳＮに接続されることが可能であり、コアネットワーク１０６は、他のコアネットワークに接続されることが可能であることは理解されよう。ＲＡＮ  １０４と他のＡＳＮとの間の通信リンクは、Ｒ４参照ポイントとして定義されることが可能であり、Ｒ４参照ポイントは、ＲＡＮ  １０４と他のＡＳＮとの間のＷＴＲＵ  １０２ａ、１０２ｂ、１０２ｃの移動性を調整するためのプロトコルを含むことができる。コアネットワーク１０６と他のコアネットワークとの間の通信リンクは、Ｒ５参照として定義されることが可能であり、Ｒ５参照は、ホームコアネットワークと訪問先コアネットワークとの間の相互作用を容易にするためのプロトコルを含むことができる。
【００５１】
本明細書に説明するように、ＵＥなどのデバイスが、デバイス間（Ｄ２Ｄ）通信に加わるとき、デバイスは、２つの伝送または伝送リンクを並行して操作することができる。例えば、デバイスは、ｅＮＢなどのネットワーク構成要素へのアップリンク伝送、および別のＵＥなどの別のデバイスへのクロスリンク（ＸＬ）伝送など別の伝送を操作することができる。残念ながら、デバイスによる追加の無線伝送またはリンク（例えば、アップリンクと組み合わせたＸＬ伝送またはリンク）は、現在、リンクまたは伝送間のスケジューリング、リンクまたは伝送のリソース割当て、リンクまたは伝送の電力制御などと関連する問題を引き起こす可能性がある。
【００５２】
並行してまたは同時に操作されることが可能であるリンクまたは伝送（例えば、ＸＬ伝送およびアップリンク）間のスケジューリング、リソース割当て、電力制御、および／または他の管理操作を容易にするために、電力制御システムおよび／または方法が提供されておよび／または使用されて、最大総クロスリンク伝送電力と、クロスリンク物理制御チャネルおよびデータチャネルのＴＴＩあたりの動的伝送電力の両方を規制し、総ＵＥ伝送電力制約を課せられた、同時のアップリンク並びに／またはクロスリンク物理チャネルおよび信号間の優先順位が付けられた電力再割当てを処理し、パスロス、信号および干渉強度、参照信号ＳＩＮＲ、並びにデータチャネルＢＬＥＲなどのクロスリンク測定値に基づく現在のアップリンク電力ヘッドルーム報告とコヒーレントに、クロスリンク電力ヘッドルーム報告を管理することが可能である。
【００５３】
例えば、例示的実施形態では、最大総クロスリンク伝送電力が、クロスリンクスペクトルおよび電力効率を最適化するようにネットワークによって準静的に構成されることが可能であり、クロスリンク電力ヘッドルーム報告ならびに信号および干渉測定値に基づいてクロスリンク間干渉を管理することができる。さらに、動的クロスリンク伝送電力が、ＴＴＩごとの方式で制御されて、帯域幅、トランスポートフォーマット、および伝送電力制御（ＴＰＣ）コマンドなどの伝送パラメータから計算される動的オフセットの助けにより、準静的に構成される所望の動作点を実現することができる。動的クロスリンク電力制御は、集中化されることが可能であり、例えば、ＵＥがＰＤＣＣＨまたはＲＲＣシグナリングによりネットワークによって提供される伝送パラメータを使用してサブフレームの伝送電力を計算することができるアップリンク電力制御と同様の方法で、ネットワークによって行われることが可能である。あるいは、それは、分散される（例えば、ＵＥはネットワークに含まれずにＴＰＣコマンドなどの伝送パラメータを引き出すことができるという意味で、ＵＥによって行われる）ことが可能である。一実施形態では、クロスリンクに専用の１または複数のタイプ（例えば、新しいタイプ）の電力ヘッドルーム（ＰＨ）が、クロスリンクに固有のイベント（例えば、新しいイベント）によってトリガされ、新しいＭＡＣ制御要素においてネットワークに報告される、または拡張電力ヘッドルームＭＡＣ制御要素において追加されることが可能である。
【００５４】
例示的実施形態によれば、本明細書に記載するシステムおよび方法（例えば、電力制御システムおよび／方法もしくは機構）は、ネットワークと、ＵＥ間に直接リンクを導入したセルラＬＴＥベースのシステムにおいて動作しているＵＥの両方に適用可能であってもよい。
【００５５】
例えば、本明細書に記載するように、物理アップリンク制御チャネル（ＰＵＣＣＨ：physical uplink control channel）、物理アップリンク共用チャネル（ＰＵＳＣＨ：physical uplink shared channel）、およびサウンディング参照信号（ＳＲＳ：sounding reference signals）のユーザ機器（ＵＥ）伝送電力がネットワークによって制御されて、これらが、割り当てられたトランスポートフォーマットによって要求される十分な信号対干渉プラス雑音比（ＳＩＮＲ）で発展型ノードＢ（ｅＮＢ）において受信されうることを保証することができる。アップリンク電力制御は、干渉管理およびレート適応を可能にすることもでき、サービングセルは（例えば、キャリアアグリゲーション（ＣＡ）構成で）様々なコンポーネントキャリアで搬送されながら、各サービングセルに対してチャネルごとに行われることが可能である。例えば、プライマリセル（Ｐｃｅｌｌ）のＰＵＣＣＨおよびＰＵＳＣＨは、ＰｃｅｌｌのＰＵＳＣＨおよびセカンダリセル（Ｓｃｅｌｌ）のＰＵＳＣＨと同様に独立して電力制御されることが可能である。（例えばＵＥがＲＲＣ接続モードであることが可能であるとき）ＵＥと関連付けられるＰｃｅｌｌおよびＳｃｅｌｌは、このＵＥのサービングセルの集合として定義されることが可能である。さらに、一実施形態では、ＣＡが構成されない可能性があるとき、ＵＥが、プライマリセルである可能性がある１つのサービングセルを有することがある。
【００５６】
このような実施形態では、各コンポーネントキャリア伝送電力が、（例えば上述のように）設定された、サービングセルごとの最大レベルのＰCMAX,Cで上限を設けられることがあるが、チャネル電力の合計は、ＰCMAXという最大ＵＥ伝送電力を超える可能性がある。ＰCMAX,CおよびＰCMAX派生物は、非ＣＡおよび非ＭＩＭＯ構成に対して、ＣＡ構成に対して、およびＭＩＭＯ構成に対して、指定されている可能性がある。このように、伝送電力再割当ておよびスケーリングは、各チャネルのあらかじめ定義された優先度設定に基づいて、またはこれにより、行われることが可能である。例えば、ＰＵＣＣＨおよびユーザデータを搬送する複数のＰＵＳＣＨが同時に送信されることが可能であるとき、ＰＵＣＣＨは、まずその電力制御レベルを割り当てられることが可能であり、電力の残りは、ＰＵＳＣＨに均一に分配され、その結果として、割り当てられる電力レベルが電力制御されるレベルを下回る可能性がある場合、各ＰＵＳＣＨの電力スケーリングが必要となる可能性がある。
【００５７】
さらに、チャネルごとのアップリンク電力制御は、サブフレームベースで適用されることが可能である動的電力制御システムまたは方法（例えば機構）であってもよく、開ループ構成要素および閉ループ構成要素を含むことができる。開ループ構成要素は、構成されるトランスポートフォーマットによって求められるＳＴＮＲを達成するように、大ざっぱな準静的動作点を決定することができる。このように、一実施形態では、パスロスおよび広帯域シャドーイングは、開ループ構成要素において考慮に入れられることが可能である。さらに、ＵＥが、上位層シグナリングにより公称または所望の電力レベルを受信することができ、参照信号受信電力（ＲＳＲＰ：reference signal received power）測定および参照セルのセル固有参照（ＣＲＳ：cell specific references）伝送電力に基づいてパスロスを推定することができる。参照セルおよびＣＲＳ送信レベルの両方が、同様に上位層シグナリングにより受信されることが可能である。
【００５８】
閉ループ構成要素に適用される１または複数の動的オフセットが、小さいスケールのマルチパス状態および干渉変化に対応するように使用されることが可能である。一実施形態では、ＵＥが、許可される伝送帯域幅および／またはＭＣＳまたは受信される明示的ＴＰＣコマンドに基づいて、動的オフセットを計算することができる。伝送帯域幅および／またはＭＣＳは、例えばＣ−ＲＮＴＩを使用してＰＤＣＣＨにおいてＤＣＩフォーマット０および４で指定されることが可能である。ＰＵＳＣＨ用のＴＰＣコマンドは、ＴＰＣ−ＰＵＳＣＨ−ＲＮＴＩを使用してＤＣＩフォーマット０または４で関連するアップリンクグラントと併せて受信されることが可能である。さらに、ＰＵＣＣＨ用のＴＰＣコマンドは、例えばＴＰＣ−ＰＵＣＣＨ−ＲＮＴＩを使用してＤＣＩフォーマット１／１Ａ／２／２Ａでダウンリンクスケジューリングと併せて受信されることが可能である。さらなる実施形態では、ＴＰＣコマンドは、例えば結合した方法で、ＤＣＩフォーマット３／３Ａでアップリンクグラントなしで搬送されることが可能である（すなわち、複数のＵＥ用のＴＰＣコマンドが搬送されることが可能である）。ＤＣＩフォーマット３／３Ａで搬送されることが可能であるＴＰＣコマンドは、ＴＰＣコマンドが以前の変化と比べた変化を示すことができる累積モードで適用されることが可能である。ＴＰＣコマンドはさらに、ＴＰＣコマンドが、以前の受信ＴＰＣコマンドに関わらず開ループ動作点に対して電力オフセットを示すことができる絶対モードで適用されることが可能である。
【００５９】
例えば、直接的なＵＥ間（UE-to-UE）通信により可能にされることがある一実施形態によれば、高度なトポロジ（ＡＴ）アプリケーションが、本明細書に記載されるように提供される、および／または使用されることが可能である。本明細書に記載されるＡＴアプリケーションは、高度なトポロジのリレー（ＡＴ−Ｒ）および高度なトポロジのローカルオフロード（ＡＴ−ＬＯ）を含むことができる。ＡＴ−Ｒアプリケーションでは、端末ＵＥ（Ｔ−ＵＥ）が、ヘルパーＵＥ（Ｈ−ＵＥ）とすることができるリレーノードを通してネットワークとデータを交換することができることがある。さらに、ＡＴ−ＬＯアプリケーションは、セントラルネットワークの制御下で近接したＵＥ間の直接的なデータ通信を可能にすることができる。
【００６０】
一実施形態では、ＡＴ−Ｒアプリケーションは、容量モードおよびカバレッジモードなど、１または複数のモードを含むことができる。例えば容量モードにおいて、Ｔ−ＵＥは、ネットワークと関連付けられることが可能であり、Ｈ−ＵＥの協力を得て、無線リンク容量を増大させ、データ伝送容量を高めることができる。例えば、カバレッジモードでは、Ｔ−ＵＥはネットワークカバレッジ外であってもよく、Ｈ−ＵＥに依存してネットワーク関連付け（network association）を獲得することができる。
【００６１】
さらに、一実施形態によれば、無線リンク（例えば、新しい無線リンク）は、ＡＴ−ＲアプリケーションにおけるＴ−ＵＥおよびＨ−ＵＥのペアと、ＡＴ−ＬＯアプリケーションにおけるＵＥのペアとの間で提供されることがある。このような無線リンクは、クロスリンク（ＸＬ）として示されることが可能である。ＸＬで使用されることが可能である物理チャネルは、ＯＦＤＭベースとすることができ、本明細書で説明されることが可能である。
【００６２】
一実施形態では、クロスリンク物理近隣探索チャネル（ＸＰＮＤＣＨ：Cross Link Physical Neighbor Discovery Channel）が提供されるおよび／または使用されることが可能である。このチャネルは、近隣探索開始伝送（ＮＤＩＴ：Neighbor Discovery Initiation Transmission）および近隣探索応答伝送（ＮＤＲＴ：Neighbor Discovery Response Transmission）など、近隣探索ビーコン伝送に使用される物理層シーケンスを搬送することができる。さらに、このようなチャネルは、クロスリンクグラントまたはスケジューリングに従っていない可能性がある、デフォルトの、あらかじめ定義されたシンボルおよびサブキャリアのリソース位置を占有することができる、および／または、符号分割多元接続を適用することができ、符号構成は、あらかじめ定義された技法および／またはアルゴリズムによりＵＥによって導出されることが可能である。一実施形態によれば、クロスリンク帯域幅が、近隣探索プロセスに対してあらかじめ取り決められたデフォルトの周波数リソースよりも大きいものであってもよいとき、ネットワークは、チャネルに追加のサブキャリア（リソース）を割り当てて、近隣探索容量を増大させることができる。
【００６３】
クロスリンク物理制御チャネル（ＸＰＣＣＨ：Cross Link Physical Control Channel）が、提供されるおよび／または使用されることも可能である。このチャネルは、クロスリンク制御情報（ＸＣＩ：Cross Link Control Information）フォーマットを搬送することができる。スケジューリング関連の制御情報、チャネル状態情報（ＣＳＩ：Channel State Information）、ＨＡＲＱ  ＡＣＫ／ＮＡＣＫ、ＴＰＣコマンド、スケジューリング要求（ＳＲ：Scheduling Requests）などに、異なるＸＣＩフォーマットが使用されてもよい。一実施形態では、ＣＲＣビットを付加することによって、ＸＣＩにおけるエラーが検出されることが可能である。このチャネルの完全なリソース割当ては、集中制御される準静的グラントによって決定されることが可能である。ＸＰＣＣＨは、空間、時間、周波数、または符号分割多元接続を適用することができる。一実施形態では、異なるタイプのＸＰＣＣＨが設計進行として定義されることがあり、電力制御に関する説明は、チャネルのそれぞれに適用できる可能性がある。さらに、集中スケジューリング方式では、スケジューリングＸＣＩは、ＰＤＣＣＨで搬送されることが可能であり、フィードバックまたはＨＡＲＱ関連ＸＣＩは、ＰＵＣＣＨ／ＰＵＳＣＨで搬送されることが可能であり、ＸＰＣＣＨは適用されないことが可能である。
【００６４】
別の実施形態によれば、クロスリンク物理データチャネル（ＸＰＤＣＨ：Cross Link Physical Data Channel）が提供されるおよび／または使用されることが可能である。このチャネルは、ＭＡＣ層から受信されるクロスリンクユーザデータを搬送することができる。このチャネルの完全なリソース割当ては、Ｈ−ＵＥクロスリンクグラント（ＨＬＧ）によって決定されることが可能である。ＸＰＤＣＨは、空間、時間、周波数、符号分割多元接続などを適用することができる。
【００６５】
クロスリンクは、クロスリンク固有参照信号も同様に搬送することができる。このような信号は、クロスリンク信号測定、タイミングおよび周波数同期、制御チャネル推定などに使用されることが可能である。異なる物理チャネルが、異なるタイプのクロスリンクサブフレームに多重化されることが可能である。
【００６６】
一実施形態によれば、本明細書に記載するように多重化方式が使用されることが可能である。一実施形態では、多重化方式は、例えば、ＸＰＣＣＨおよびＸＰＤＣＨ（例えば、ＸＰＣＣＨおよびＸＰＤＣＨは同時に送信されることはない）を時間多重化することを含むことができる。例えば、この多重化は、ロングタームエボリューション（ＬＴＥ）ダウンリンクなど、ダウンリンクにおけるＰＤＣＣＨおよびＰＤＳＣＨのそれと類似するものとすることができる。さらに、ＸＰＣＣＨは、その後にＸＰＤＣＨに割り当てられるシンボルが続く１つのサブフレームの初めのいくつかのシンボル位置を占有することができる。異なる電力レベルに基づいてＸＰＣＣＨおよびＸＰＤＣＨは、時間多重を使用するまたは適用することができ、クロスリンク信号ピーク対平均電力比を低減することができ、電力増幅器効率を向上させることができる。時間多重は、逐次復号を容易にすることもでき、ＸＰＣＣＨのスケジューリング情報がまず復号されることが可能であり、ＸＰＤＣＨの復号は、ＸＰＣＣＨ復号が成功し得るとき続行することができる。したがって、一実施形態では、受信機能は、ＸＰＤＣＨ期間中に（例えば、ＸＰＣＣＨがＸＰＤＣＨデータのない可能性があることを示すとき）オフに切り替えられて、電池残量を節約することができる。ＸＰＣＣＨおよびＸＰＤＣＨ電力差はさらに、１つのサブフレーム内でサブキャリア電力を不均衡にするおそれがあり、それを均一にするためにスケーリングが必要とされることがある。
【００６７】
使用されることが可能である多重化方式は、ＸＰＣＣＨおよびＸＰＤＣＨの周波数多重化を含むこともできる。このような方式は、比較的低いクロスリンク伝送電力により使用されることが可能である。例えば、多重化は、ＬＴＥアップリンクなどのアップリンクのそれと同様とすることができる。このような実施形態では、ＸＰＣＣＨおよびＸＰＤＣＨの両方が、異なるサブキャリアでＴＴＩにわたって（例えば、ＴＴＩ全体に）広がることが可能であり、したがって、同時に送信されることが可能である。この場合、総電力が最大クロスリンク電力を超える可能性があるかどうかに基づいて（例えば、超える場合）、電力再割当てが提供されるおよび／または使用されることが可能である。さらに、このような実施形態では、ＵＥは、ＴＴＩの終わりまで、ＸＰＣＣＨを完全に復号するおよび／またはスケジューリング情報を受信するもしくは取得することができない可能性がある。したがって、ＵＥは、ＸＰＣＣＨ復号が行われた後に復号するＤＰＤＣＨをバッファリングすることができる。
【００６８】
さらなる実施形態によれば、多重化方式は、ＸＰＣＣＨおよびＸＰＤＣＨを（例えば、ＷＣＤＭＡシステムにおけるアップリンクＤＰＣＣＨ／ＤＰＣＣＨと同様の方法で）符号多重化することを含むことができる。このような実施形態では、チャネルは、１つのＴＴＩにわたって広がることが可能であり、同じ周波数リソースを使用することができるが、これらは異なる直交拡散符号を適用することができる。さらに、このような実施形態では、ＤＰＤＣＨデータのバッファリングが、時間多重化方式に比べて増加する可能性がある。
【００６９】
さらに、本明細書に記載するように、ＭＡＣ層および／またはＰＨＹ層が、提供されるおよび／または使用されることが可能である。ＭＡＣ層は、論理チャネルの形式で無線リンク制御（ＲＬＣ：Radio Link Control）にサービスを提供することができる。論理チャネルのタイプは、制御および設定情報の伝送に使用される制御チャネル、またはユーザデータを搬送するために使用されるトラフィックチャネルとすることができる。クロスリンク論理チャネルは、ＰＣＣＨ、ＸＣＣＣＨ、ＤＣＣＨ、およびＤＴＣＨを含むことができる。
【００７０】
トランスポートチャネルおよびクロスリンクトランスポートチャネルの形式でＭＡＣにサービスを提供することができるＰＨＹ層は、ＸＰＣＨ、ＸＣＣＨ、およびＸＬ−ＳＣＨを含むことができる。トランスポートチャネル上のデータは、トランスポートブロックに整理されることが可能であり、通常、各ＴＴＩにおいて、あるサイズの１つのトランスポートブロックが伝送されることが可能である。空間多重化の場合（例えば、ＭＩＭＯ）は、１つのＴＴＩにおいて最大２つのトランスポートブロックが伝送されることが可能である。クロスリンク上の論理チャネル、トランスポートチャネル、および物理チャネル間のチャネルマッピングの予備的な例が、例示的クロスリンクチャネルマッピングの図を示す図２に示されうる。
【００７１】
本明細書に記載するように、ＵＥがＡＴアプリケーションに関連してＵＥ間通信に加わることができるとき、２つの伝送を並行して操作することができる。一方は、ｅＮＢへのアップリンク伝送とすることができ、他方は、他のＵＥへのクロスリンク伝送とすることができる。ＵＥ伝送電力は、２つの無線リンクで動作しているチャネル間の共有リソースのタイプとみなされることが可能であり、これは、各無線リンク伝送の電力制御を行う、および調整することができる、本明細書に記載する電力制御システムおよび／または方法を使用することができる。クロスリンク伝送電力制御は、扱う既存のアップリンク電力制御（例えば、電力再割当ておよび電力ヘッドルーム報告）に組み込まれることが可能である。
【００７２】
さらに、クロスリンク（ＸＬ）は、ＬＴＥダウンリンクもしくはアップリンクに適用される周波数帯域、例えば帯域内構成を共有する、または、ＬＴＥ帯域から分離され得る異なる周波数帯域、例えば帯域外構成を採用することができる。両方の構成が、クロスリンクとＬＴＥダウンリンクもしくはアップリンク動作との間のデバイス内干渉（in-device interference）、クロスリンクと接近したＬＴＥダウンリンクもしくはアップリンク動作との間の無線内干渉（in-air interference）、接近したクロスリンク間の無線内干渉など、様々なタイプの干渉に遭遇する可能性がある。一実施形態では、帯域外構成は、クロスリンクとＬＴＥリンクとの間のデバイス内干渉および無線内干渉に等しく影響されないことが可能である（例えば、帯域外構成は、通常、クロスリンク帯域とＬＴＥ帯域との間で適切な周波数スペクトル分離を適用することができるからである）。したがって、このような実施形態では、デバイスが、その独自のベースバンド処理および独立したＦＦＴを用いて２つの無線チェーン（radio chain）をそれぞれ操作することができる。
【００７３】
デバイス内干渉は主としてデバイスの物理的無線構成要素で処理されることが可能であるが、無線内干渉は、クロスリンク電力制御の助けによりさらに調整され、削減されることが可能である。その上、クロスリンク電力制御は、クロスリンクの動的伝搬条件の影響を打ち消すように使用されて、電池保存を促進しながら、クロスリンクＱｏＳによって提供されるおよび／または使用されるビットあたりの受信エネルギーを実現することができる。
【００７４】
本明細書に記載するように、２つの伝送リンクの管理を支援するために、（例えば、ＵＥにおける）電力再割当てが提供されるおよび／または使用されることが可能である。例えば、一実施形態では、電力制御は、各物理チャネルに対して独立しておよび別々に行われることが可能であり、複数のチャネルが並行して伝送される可能性がある（例えば、同時に存在するＰＵＣＣＨおよびＰＵＳＣＨ）とき、各物理チャネルの電力制御された電力の合計などの総伝送電力は、最大ＵＥ伝送電力ＰCMAXを超える可能性がある。最大ＵＥ伝送電力を超えないように総伝送電力を制御することを支援するために、あらかじめ定義された優先度設定によりＰＵＣＣＨおよびＰＵＳＣＨの間で電力再割当て方式が（例えば、アップリンク電力制御機構によって）実行されることが可能である。
【００７５】
例えば、ＵＥが、１つのサービングセル上にＰＵＣＣＨ、ＵＣＩのあるＰＵＳＣＨ、および他のサービングセル上にＵＣＩのないＰＵＳＣＨを同時に有することが可能であり、ＵＥの総伝送電力が、ＰCMAX（ｉ）を超える可能性があるとき、ＵＥは、優先度に基づいてこのような伝送に関連する電力を再割り当てすることができる。例示的実施形態によれば、電力は、優先度、すなわち（１）ＰＵＣＣＨ、（２）ＵＣＩのあるＰＵＳＣＨ、（３）ＵＣＩのないＰＵＳＣＨにより、再割当てされることが可能である。したがって、ＰＵＣＣＨは、その電力制御された電力を最初に割り当てられることが可能であり、残りは、ＵＣＩのあるＰＵＳＣＨに、以下に式中に示すように割り当てられることが可能である。一実施形態では、ＰPUSCH with UCI(i)は、ＰＵＳＣＨの電力制御された電力とすることができる。
ＰPUSCH with UCI（ｉ）＝ｍｉｎ｛ＰPUSCH with UCI（ｉ），（ＰCMAX（ｉ）−ＰPUCCH（ｉ））｝［ｄＢｍ］
さらに、一実施形態では、その残り（例えば、総電力のうちの残った可能性があるもの）は、ＵＣＩのないＰＵＳＣＨに均等に分配されることが可能である。スケーリング係数ｗ（ｉ）は、その電力制御されたレベルに対してＰＵＳＣＨ電力を調整するように適用されて、（例えば次の式によって示されるように）総伝送電力がＰCMAXを超える可能性がないことを保証することができる。
Σｗ（ｉ）×ＰPUSCHs without UCI（ｉ）＝ＰCMAX（ｉ）−ＰPUCCH（ｉ）−ＰPUSCH with UCI（ｉ））［ｄＢｍ］
同じ優先度は、他のＰＵＣＣＨおよびＰＵＳＣＨ組合せ（例えば、ＰＵＣＣＨ、およびＵＣＩのないＰＵＳＣＨ、およびＵＣＩのあるＰＵＳＣＨ、およびＵＣＩのないＰＵＳＣＨ）の同時伝送に適用することができる。
【００７６】
デバイス間（Ｄ２Ｄ）対応ＵＥについては、例えば、クロスリンク伝送は、アップリンク伝送とＰCMAXを共用することができるので、電力再割当ては、クロスリンク物理チャネルを処理することまたは管理することを含むことができる。クロスリンクを含む、または考慮に入れることができる異なる電力再割当て方式が、ＸＬおよびＵＬ同時伝送、さらにＸＰＣＣＨおよびＸＰＤＣＨ同時伝送に関して、異なる構成に使用されることが可能である。例えば、アップリンク伝送およびクロスリンク伝送は、排他的にスケジュールされることが可能である（例えば、所与のサブフレームにおいてアップリンクおよびクロスリンク同時伝送がない）。このようなスケジューリングは、特にクロスリンクがアップリンクサブキャリアリソースを適用するアップリンク帯域内構成に対して、いくつかの干渉問題に対処するのに役立つことがある。電力再割当て方式は、例えばそれは所与のサブフレームでＵＬチャネルまたはＸＬチャネル（例えば両方ではない）に対処することができるので、簡略化されることも可能である。
【００７７】
ＵＬおよびＸＬ同時伝送は、ＵＥが、進行中のＲＡＣＨ手続きでＭＳＧ３を搬送するプリアンブルまたＰＵＳＣＨを送信することができる場合に行われることも可能である。ＭＳＧ３伝送は、ＲＡＣＨプリアンブルに応えて、ランダムアクセス応答（ＲＡＲ）で搬送される短縮されたアップリンクグラントによってスケジュールされることが可能である。本明細書に記載するＲＡＣＨ手続きは、次のうちの１または複数に使用されることが可能である：新しいアップリンクデータまたは制御情報、例えばＵＥがＲＲＣ  ＣＯＮＮＥＣＴＥＤ状態である可能性があるが、アップリンク同期されていない可能性があるとき、イベントトリガされる測定報告（measurement report）を送信するため、ＵＥがＲＲＣ  ＣＯＮＮＥＣＴＥＤ状態である可能性があり、新しいダウンリンクデータを受信するが、アップリンク同期されていない可能性があるとき、アップリンクにおいてＨＡＲＱ確認応答を送信するため、ＵＥがＲＲＣ  ＣＯＮＮＥＣＴＥＤ状態である可能性があるとき、ターゲットセルにハンドオーバするため、ＲＲＣ  ＩＤＬＥ状態からＲＲＣ  ＣＯＮＮＥＣＴＥＤ状態、例えばトラッキングエリア更新に遷移するため、無線リンク障害（ＲＬＦ）から回復するためなど。
【００７８】
例示的実施形態によれば、例えば、ＵＥがＲＲＣ  ＣＯＮＮＥＣＴＥＤ状態である可能性があるが、アップリンク同期されていない可能性があり、アップリンクまたは制御情報が送信されることが可能であるとき、および／またはＵＥがＲＲＣ  ＣＯＮＮＥＣＴＥＤ状態であって、ＨＡＲＱがアップリンクで送信されることが可能であるとき、ＸＬ伝送が行われることが可能である。このような実施形態では、ＵＬおよびＸＬ同時伝送は、ＸＬおよびＰＲＡＣＨ（例えば、プリアンブル）ならびにＭＳＧ３を搬送するＰＵＳＣＨの同時伝送を含むことができる。したがって、電力再割当ては、例えば、ＵＣＩを搬送するＰＵＳＣＨとＭＳＧ３を搬送するＰＵＳＣＨの両方を含むことができる、Ｌ１／Ｌ２制御シグナリングを搬送するＰＲＡＣＨおよびＰＵＳＣＨをさらに考慮に入れることができる。また、ＵＬ  ＳＲＳ伝送は、ＸＬ伝送と同時に行われることが可能である。
【００７９】
さらに、電力再割当ては、ＸＰＣＣＨおよびＸＰＤＣＨ同時伝送を考慮に入れることができる。例えば、一実施形態では、ＸＰＣＣＨは、（例えば、チャネル状態フィードバックまたはＨＡＲＱ確認応答のためにＸＣＩを搬送するとき）ＸＰＤＣＨなしで伝送されることが可能である。ＸＰＤＣＨは、（例えば、ＸＰＤＣＨのスケジューリング情報が、ダウンリンクＤＰＣＣＨによってＡＴアプリケーションにおいて両方のＵＥに通知するネットワークによって集中制御されることが可能であるとき）単独で伝送されることも可能である。このように、例示的実施形態によれば、ＵＥは、制御情報を添付することなく、ＸＰＤＣＨを送信することができる。
【００８０】
さらなる実施形態によれば、ＸＰＮＤＣＨが、電力制御されることはなく、代わりにＵＥが近隣探索プロセスからパスロス情報を引き出すことができるように、あらかじめ設定された共通の電力レベルで送信されることが可能である。さらに、ＸＰＮＤＣＨは、ＸＰＣＣＨまたはＸＰＤＣＨと同時に送信されないことがある。ＡＴアプリケーションのようなアプリケーションにおける近隣探索プロセスに基づいて、ＸＰＮＤＣＨは、ＵＬ伝送とともに同時に伝送されるとき、最高の優先度を与えられることが可能である。
【００８１】
したがって、本明細書に記載する実施形態に基づいて、ＸＬを用いた予備的な電力再割当ては、以下の表１に一覧表示するように、優先度設定を適用することができる。
【００８２】
【表１】
0006313289.tif 000002
【００８３】
したがって総電力は、優先度設定により現在の各物理チャネルに割り当てられることが可能であり、各物理チャネルの電力制御によって決定される電力レベルは、電力資源の可用度に従ってスケール変更されることが可能である。
【００８４】
電力再割当て（例えば、その結果またはそこからの出力）は、両リンクが例えば帯域内クロスリンク構成のために同じ電力増幅器（ＰＡ）を共有することができるとき、ＵＬとＸＬ伝送間の電力不均衡に対処するように使用されることも可能である。例えば、ＵＬおよびＸＬ伝送は、異なるアップリンクサブキャリアを使用することがあるが、同じＰＡを通過することができ、ＵＬサブキャリアとＸＬサブキャリアの電力間の大きい差は、ＰＡ効率を下げるおそれがある。電力再割当ての後、ＵＥがそのような電力不均衡を、例えば、電力差があらかじめ設定された閾値を超える可能性があるときでも、新しい所定のイベントなど、イベントのタイプとして報告することができる。一実施形態によれば、ネットワークスケジューリングが、この電力不均衡を考慮に入れ、アップリンクグラントまたは／およびＸＬ最大伝送電力決定を調整して、状況を是正することができる。さらに、ＵＬサブキャリアとＸＬサブキャリアとの間の大きい電力差に応じて、ＵＬおよびＸＬの多重化は、同時から時間多重化へ変更されることが可能である。
【００８５】
一実施形態では、ＸＬおよび／またはＵＥ最大電力が、提供されるおよび／または使用されることが可能である。例えば、ＵＥおよび／またはネットワーク構成要素が、ＸＬおよび／またはＵＥ公称最大電力を決定することができる。このような実施形態では、送信アンテナまたはその一部を通じて異なるコンポーネントキャリアおよび／または異なるリンク（ＵＬ／ＸＬ）で並行して伝送されることがある（例えば、ＸＬが専用アンテナを有することがある）複数の物理チャネルの総計は、最大電力ＰCMAXを超えてはならない。また、電力制御は、最初に、コンポーネントキャリアレベルで設定された最大伝送電力、すなわちＰCMAX,Cに上限を定められることが可能である。ＡＴアプリケーションにおけるＵＥが、次の式により、クロスリンク最大電力ＰCMAX,XLを設定することができる：
ＰCMAX_L,XL≦ＰCMAX,XL≦ＰCMAX_H,XL
および
ＰCMAX_L,XL＝ＭＩＮ｛ＰEMAX,XL−ΔＴC,XL，ＰPowerClass−ＭＡＸ（ＭＰＲXL＋ＡＭＰＲXL＋ΔＴ1B,XL，ＰＭＰＲXL）−ΔＴC,XL｝
ＰCMAX_H,XL＝ＭＩＮ｛ＰEMAX,XL，ＰPowerClass｝
ここで、ＰEMAX,XLは、ＩＥ  Ｐ−Ｍａｘによって与えられる値とすることができる。一実施形態では、このような設定は、搬送波周波数ごとに使用されることが可能であり、クロスリンクは、同様に設定されることが可能である。ＰPowerClassは、最大ＵＥ電力とすることができる。クロスリンク最大電力低減ＭＰＲXLおよび追加最大電力低減ＡＭＰＲXLは、詳細にはＸＬ帯域構成用であることが可能である、または該当する場合は、ＸＬ帯域内構成用、およびＸＬ帯域外構成用の値が使用されることが可能である。電力管理の最大電力低減ＰＭＰＲXLは、ＸＬ帯域選択に基づくクロスリンク固有の電力管理期間とすることができる。さらに、（例えば本明細書に記載するように）パラメータがクロスリンク帯域に適用できるとき、ΔＴC,XLは、１．５ｄＢまたは０ｄＢとすることができる。ΔＴ1B,XLは、クロスリンクの追加許容値とすることができる。
【００８６】
総ＵＥ最大電力ＰCMAXを決定するには、様々なＵＬおよびＸＬ設定が、本明細書に記載されるように考慮に入れられることが可能である。例えば、ＵＬおよびＸＬ同時伝送が、考慮に入れられないことがある。このような実施形態では、ＵＬ伝送サブフレームに対して、ＰCMAXは、本明細書に記載するように、または３ＧＰＰ  Ｒｅｌ−１０仕様などの現在の仕様により、計算されることが可能である。さらに、ＸＬ伝送サブフレームでは、ＰCMAX_L≦ＰCMAX≦ＰCMAX_H、ここで、
ＰCMAX_L＝ＰCMAX_L,XL
ＰCMAX_H＝ＰCMAX_H,XL
ＵＥ最大電力は、したがって、それぞれの伝送サブフレームにおける最大アップリンク電力または最大クロスリンク電力とすることができる。
【００８７】
さらに、ＵＬおよびＸＬ同時伝送が、（例えば、ＵＥ最大電力を決定するために）考慮に入れられることが可能である。このような実施形態では、ＸＬ帯域内構成に対して、クロスリンクは、複数のサービングセルを用いた帯域内キャリアアグリゲーションの特別な場合とすることが可能である。さらに、ＵＬおよびＸＬは、同一のＭＰＲ値、ＡＭＰＲ値、および／またはＰＭＰＲ値を有することができ、ＰＣMAXは、
ＰCMA_L≦ＰCMAX≦ＰCMAX_H
とすることができ、ここで、
ＰCMAX_L＝
ＭＩＮ｛１０ｌｏｇ１０（ΣＰEMAX,c＋ＰEMAX,XL）−ＭＡＸ（ΔＴC,XL，ΔＴC,c），ＰPowerClass−ＭＡＸ（ＭＰＲ＋ＡＭＰＲ，ＰＭＰＲ）−ＭＡＸ（ΔＴC,XL，ΔＴC,c）｝
ＰCMAX_H＝ＭＩＮ｛１０ｌｏｇ１０（ΣＰEMAX,c＋ＰEMAX,XL），ＰPowerClass｝
ＰEMAX,Cの合計は、ＵＬ  ＣＡ帯域内構成を含むことができ、ＰＥMAX値は、ｄＢｍスケールからリニアスケールに変換されることが可能であり、総和のためにＲＲＣシグナリングにおいて使用されることが可能である。また、総計は、１または複数のさらなる操作のために元のｄＢｍ値に変換されることが可能である。使用されることが可能であるΔＴC値は、アップリンクサービングセルおよびクロスリンクの最高をとることができる。
【００８８】
このような実施形態では、ＸＬ帯域外構成に対して、クロスリンクは、複数のサービングセルを用いた帯域間（inter-band）キャリアアグリゲーションの特別な場合とすることができる。さらに、ＵＬおよびＸＬは、異なるＭＰＲ値、ＡＭＰＲ値、およびＰＭＰＲ値を有することができ、ＰCMAXは、
ＰCMAX_L≦ＰCMAX≦ＰCMAX_H
とすることができ、ここで、
ＰCMAX_L＝ＭＩＮ｛（ΣＰCMAX,c＋ＰCMAX,XL），ＰPowerClass｝
ＰCMAX_H＝ＭＩＮ｛１０ｌｏｇ１０（ΣＰEMAX,c＋ＰEMAX,XL），ＰPowerClass｝
および
ＰCMAX,XL＝ＭＩＮ｛ＰEMAX,XL−ΔＴC,XL，ＰPowerClass−ＭＰＲXL−ＡＭＰＲXL−ΔＴC,XL−ΔＴ1B,XL，ＰPowerClass−ＰＭＰＲXL−ΔＴC,XL｝
ＰCMAX,c＝ＭＩＮ｛ＰEMAX,c−ΔＴC,c，ＰPowerClass−ＭＰＲc−ＡＭＰＲc−ΔＴC,c−ΔＴ1B,c，ＰPowerClass−ＰＭＰＲC−ΔＴC,c｝
パラメータ定義は、例えばＰCMAX,XL計算に適用されるものと同じであってもよい。
【００８９】
したがって、ＡＴアプリケーションを実行中のＵＥなどのＵＥが、ＵＥの電力クラス、信号送信される最大電力（signaled maximum power）、ＵＬ帯域およびＸＬ帯域に適用可能とすることができるＭＰＲ、ＡＭＰＲ、および／またはＰＭＰＲのうちの１または複数、および／または使用されることが可能である許容範囲に基づいて、本明細書に（例えば、上記に）記載するように、ＰCMAX、XLおよびＰCMAXを導出することができる。
【００９０】
さらに、例示的実施形態では、ＸＬ最大電力制御が提供されるおよび／または使用されて、同時伝送またはリンクと関連する電力制御を管理することができる。例えば、公称クロスリンク（ＸＬ）最大電力ＰCMAX,XLが、ＵＥおよび／またはネットワーク構成要素によって決定されることが可能である。一実施形態によれば、ＸＬ最大電力ＰCMAX,XLは、コンポーネントキャリア最大電力と同様の方法で決定される（例えば、計算される）ことが可能である。しかしながら、クロスリンクは、アップリンクのそれとは異なる干渉状況を有する可能性があり、したがって、クロスリンク最大電力は、クロスリンクリソース利用効率を最適化し、クロスリンク間干渉を調整するように、ネットワークによって使用されることが可能である。例えば、２つの近隣のまたは隣接したクロスリンクは、両クロスリンクの最大電力が、互いに干渉しないように制御されることが可能である限り、同一のリソースとともに割り当てられることが可能である。ＸＬ最大電力制御（ＸＬＭＰＣ）は、したがってクロスリンクのために空間分割多元接続（ＳＤＭＡ）を容易にするように使用されることが可能である。
【００９１】
一実施形態によれば、ＸＬＭＰＣは、決定された最大ＸＬ電力または公称レベル、ＰCMAX,XLが、ＸＬＭＰＣの上界であることが可能となるように、ＰCMAX,XLに追加の準静的電力制御を適用することができ、（例えば、ネットワークアルゴリズムによって導出される、またはＸＬの測定（metrics）に基づいて計算されるもしくは報告される準静的な値など、本明細書に記載するようにネットワークによって信号送信される、または確立されることが可能である）適用可能な最大ＸＬ電力レベルは、準静的な方法でネットワークによって制御され、信号送信されることが可能である。ＸＬＭＰＣは、詳細には、動的なＴＴＩごとのスケジューリングおよび電力制御がＵＥによって行われる、または果たされることが可能である準静的グラント方式において有効である可能性がある。
【００９２】
さらに、ＸＬ最大電力レベルは、例えば、本明細書に（例えば、以下に）記載するように、干渉レベルに関する動作条件、バッテリレベル、電力ヘッドルーム、ＸＬチャネル状態情報、ｂｉｔ／ｓ／Ｈｚの単位の達成されたスペクトル効率に関する長期的ＸＬ容量報告（例えば、ＴＴＩ値ごとなど短期的なものであってもよいし、平均長期電力ヘッドルームなど長期的なものであってもよい）を考慮して、特定のＸＬの容量を最大にするように更新され得る。ＸＬ最大電力レベルを更新するために、次のうちの少なくとも１つが、ＵＥに信号送信されることが可能である。例えば、一実施形態では、専用ＲＲＣシグナリング中のＰ−Ｍａｘ情報要素（ＩＥ）が、利用されるおよび／または再利用されることが可能であり、Ｐ−Ｍａｘの調整は、１または複数の計算（例えば、本明細書に記載する好適な計算）に基づいた新しいＰCMAX,XLにつながる可能性がある。
【００９３】
別の例によれば、クロスリンクの準静的スケジューリング方式と関連する準静的グラントにおける明示的最大ＸＬ電力レベルが、信号送信されることが可能である。このような実施形態では、最大ＸＬ電力レベルは、クロスリンクグラントにおいてクロスリンクに割り当てられることが可能であるリソースに含まれる、またはその一部とすることが可能である。グラントは、ＰCMAX,XLレベルとすることができ、専用ＲＲＣシグナリング、新しいＭＡＣ  ＣＥ、ＰＤＣＣＨにおける新しいＤＣＩフォーマットなどで搬送されることが可能である。
【００９４】
別の例示的実施形態では、例えばＣｒｏｓｓＬｉｎｋＰｏｗｅｒＣｏｎｔｒｏｌ要素を含む新しいＲＲＣ  ＩＥなど、ＲＲＣ  ＩＥにおける明示的最大ＸＬ電力レベルが使用されて、ＸＬ動的電力制御（ＸＬＤＰＣ）で提供されることが可能である準静的パラメータを信号送信することができる。一実施形態によれば、新しいＩＥは、ＲＲＣ  ＩＥ  ＵｐｌｉｎｋＰｏｗｅｒＣｏｎｔｒｏｌの構造を再利用することができる。さらに、ＸＬＭＰＣおよびＸＬＤＰＣパラメータ（例えば、少なくともその一部）は、専用ＲＲＣシグナリングで搬送されることが可能である。
【００９５】
さらなる例示的実施形態によれば、ＸＬ最大電力レベルを信号送信するために、ＲＲＣ専用シグナリング中の初期値が提供されるおよび／または使用されることが可能である。このような実施形態では、ＴＰＣビットと同様の相対調整コマンド（relative adjustment command）を搬送するための新しいＤＣＩフォーマットなどのＤＣＩフォーマットが、その後に使用されて、および／または提供されて、ＸＬ最大電力レベルを調整することができる。
【００９６】
したがって、例示的実施形態では、ＸＬＭＰＣは、ＸＬＤＰＣよりも遅いレートで動作する可能性があるが、それは、クロスリンク最大電力レベルが現在のコンポーネントキャリア最大電力レベルよりも頻繁に更新されることを可能にすることができる。これは、ネットワークにクロスリンクを管理する際のより大きい柔軟性を与えることができる。
【００９７】
さらに、ＸＬＭＰＣは、例えば、利用可能なクロスリンク帯域幅、ＱｏＳ要求、バッファ状態、干渉測定、クロスリンク容量（ｂｉｔ／Ｈｚ／ｓ）、電力ヘッドルーム、バッテリレベルなどの、様々なパラメータに基づいて、ｅＮＢにおいて１または複数のアルゴリズムによって決定されることが可能である。例えば、準静的に割り当てられるリソースの場合、ネットワークは、平均して、少量の正の電力ヘッドルームを維持して、ＵＥが過剰な電力を使用することなく必要とされるスループットを達成できることを保証することができる。また、クロスリンクがより大きい帯域幅とともに割り当てられる場合、最大電力レベルは、それに応じて増加する可能性がある。
【００９８】
ＸＬＭＰＣの準静的性質に基づいて、長期的測定がＵＥによってさらに報告されて、特徴に対応することが可能である。例えば、フィルタリングされた、または平均化されたクロスリンク信号および干渉測定は、その最大クロスリンク電力が削減される可能性のある潜在的干渉のクロスリンクに関する情報を、ネットワークに提供することができる。また、長期平均電力ヘッドルームが、特に固定帯域幅を用いる準静的スケジューリングの場合に、割り当てられる最大クロスリンク電力が効率的に使用されることが可能であるかどうかをネットワークに通知することができる。
【００９９】
このような長期測定は、アップリンクデータチャネルで搬送されるＲＲＣタイプ測定と同様に要求される、構成される、および報告されることが可能である。ネットワークは、いつ測定が要求される可能性があるかを報告するためにアップリンクグラントを割り当てることができる。
【０１００】
一実施形態では、ＸＬＭＰＣは、最大クロスリンク電力を規制することができ、（例えば、クロスリンク伝送電力の上限を定めることができるレベルを変更することによる以外）ＴＴＩごとの方式で動作することができるＸＬＤＰＣに影響を与えないことが可能である。したがって、クロスリンク電力制御は、特にクロスリンクが準静的スケジューリングを適用するとき、複数の（例えば２の）レベルの電力制御を行うことができる。第１のレベルの電力制御が、クロスリンク最大電力制御（ＸＬＭＰＣ）を含むことができ、ＰCMAX,XLレベルは、ｅＮＢによって更新され、あらかじめ取り決められた期間に、例えば準静的方式で適用されることが可能である。このような実施形態では、公称ＰCMAX,XLは、上界とすることができ、すなわちネットワークは、公称レベルよりも上位のＰCMAX,XLを構成することができない。
【０１０１】
第２のレベルの電力制御が、クロスリンク動的電力制御（ＸＬＤＰＣ）を含むことができ、ＴＴＩごとに電力を送信することができるクロスリンク物理チャネルが、あらかじめ定義されたアルゴリズムによりクロスリンク物理チャネルごとに計算されることが可能である。このような実施形態では、物理チャネルの伝送電力の合計は、ＸＬＭＰＣよって規制される最大レベルを超えることはできない、またはクロスリンク内の電力再割当ておよびスケーリングが行われることが可能である。
【０１０２】
本明細書に記載するように、このような実施形態は、集中および／または準静的分散スケジューリング方式を提供することができる。集中動的スケジューリング方式では、ネットワークは、したがって動的電力制御を行うことができ、ＸＬＭＰＣを必要としない可能性がある。この場合、公称ＰCMAX,XLは、準静的調整なしで使用されることが可能である。
【０１０３】
準静的分散スケジューリングでは、電力制御は、ＱｏＳを維持しながら最大クロスリンク電力の調整により電力資源の効率的な利用を容易にするように処理されることが可能である。例えば、割り当てられる帯域幅が不変に適用されることが可能であるとき、送信ＵＥが、割り当てられる最大電力および動的電力制御式により最大ＭＣＳを計算することができる。その後のデータ伝送は、受信ＵＥで測定されるあらかじめ定義された期間にあるＢＬＥＲ率となる可能性がある。受信ＵＥは、このＢＬＥＲ率に基づいてＴＰＣコマンドを生成して、電力を規制することができ、連続番号の単方向ＴＰＣコマンドが、電力ヘッドルーム報告（ＰＨＲ）をトリガすることができる。例えば、電力がＭＣＳを配信するために必要とされるよりも多い可能性があるとき、受信ＵＥは、ＰＨＲトリガとしてあらかじめ定義されることが可能であるいくつかの連続したＤＯＷＮ  ＴＰＣコマンドを送信することができ、送信ＵＥは、ｅＮＢに電力ヘッドルームを報告することができ、ｅＮＢは同様に、次のグラントにおいて最大クロスリンク電力を削減することができる。あるいは、指定された期間の電力調整の閾値が、ＰＨＲをトリガするために利用されることが可能である。これは、電力調整が単調ではない可能性があるときでも、ＰＨＲが行われることを可能にすることができる。
【０１０４】
さらに、ＸＬ動的電力制御が提供されるおよび／または使用されることも可能である。例えば、ＵＥが機能を実行する際に自律性を有することができるかどうかに応じて、クロスリンク動的電力制御（ＸＬＤＰＣ）は２つの方式を有することができる。集中ＸＬＤＰＣ（Ｃ−ＸＬＤＰＣ）方式では、ＵＥは自律性を与えられないことが可能である。ＸＬ伝送は、サブフレームベースで発行されるＸＬグラントを受信すると行われることが可能である。クロスリンク物理チャネルは、ＬＴＥベースラインアップリンク電力制御で指定されることが可能であるものと同様の方法で電力制御されることが可能である。クロスリンクは、コンポーネントキャリアの特別な場合とすることができる。さらに、このような実施形態では、ＵＥは、電力制御パラメータを決定する際に自律性を有することはできず、ネットワークから受信されるパラメータに基づいて伝送電力を計算することができる。この方式は、動的なＴＴＩごとの、集中スケジューリング方式と結合されることが可能であり、ＸＰＣＣＨは、適用できないものとすることができる。
【０１０５】
分散ＸＬＤＰＣ（Ｄ−ＸＬＤＰＣ）では、ＵＥは、ある程度の自律性を与えられることが可能である。クロスリンク伝送は、準静的方式でネットワークによって許可され、設定されることが可能である。準静的期間の間、ＵＥがチャネル伝送電力を計算する際に、使用される要求パラメータ（例えば、少なくともその一部）を導出することができるように、ＵＥがクロスリンク動的電力制御を自律的に行うことができる。例えば、ＵＥは、ＴＰＣビットを導出して、送信することができる、または、干渉測定に基づいて、（開ループ動作点として使用される）望ましい目標電力レベルを決定することができる。この方式は、本明細書に記載する準静的、分散スケジューリング方式にさらに結合されることが可能である。両方式は、本明細書に記載する電力制御パラメータの１または複数を使用することができる。
【０１０６】
さらに、ＸＰＤＣＨ電力決定が行われるおよび／または使用されることが可能である。例えば、一実施形態では、サブフレームｉのＸＰＤＣＨ伝送電力は、以下の１または複数の式により計算されることが可能である。詳細には、一実施形態では、ＸＰＣＣＨ電力減算は、ＸＰＣＣＨおよびＸＰＤＣＨが同時に送信されることが可能であるとき、適用できる可能性があり、次のように計算されることが可能である：
ＰXPDCH（ｉ）=ｍｉｎ｛ＰCMAX,XL,１０ｌｏｇ10（ＢＷXPDCH（ｉ））＋ＰO_XPDCH＋αXLＰＬ＋ΔTF_XL（ｉ）＋ＴＰＣXL｝［ｄＢｍ］
または
ＰXPDCH（ｉ）＝ｍｉｎ｛ＰCMAX,XL−ＰXPCCH（ｉ），１０ｌｏｇ10（ＢＷXPDCH（ｉ））＋ＰO_XPDCH＋αXLＰＬ＋ΔTF_XL（ｉ）＋ＴＰＣXL｝［ｄＢｍ］
例示的実施形態では、ＰCMAX,XLは、本明細書に記載するように設定される、または準静的に制御されることが可能である。さらに、帯域幅、ＢＷXPDCH（ｉ）は、サブフレームｉにおいてスケジュールされる伝送帯域幅とすることができる。一実施形態によれば、帯域幅は、動的なＴＴＩごとのＸＬグラントまたは準静的グラントにおいて指定されることが可能である。さらに、ＰO_XPDCHは、公称電力レベルとすることができ、干渉レベルを考慮した、望ましいおよび／またはターゲットＵＥ固有電力レベルとすることができる。クロスリンクパスロス、ＰＬは、ＵＥによって推定されることが可能であり、ここでαXLは小部分のパスロス補償係数とすることができ、アップリンク電力制御のこれは、アップリンクスケジューリング公平性と総セル容量との間で折り合いをつけるように、ネットワークによって使用されることが可能である、および／または完全なパスロス補償（すなわち、αXL＝１）は、セル間干渉をより高めるという犠牲を払って、セルエッジのＵＥに対する公平性を最大にすることができる。一実施形態では、このような特徴が、クロスリンクに適用できないことがあるが、パラメータは、さらなる検討のために保持されることが可能である。さらに、ＰO_XPDCH＋ＰＬという値は、基本的な開ループ動作点を示すことができる。ΔTF,XL（ｉ）は、割り当てられたブロック数、ブロックサイズ、割り当てられたリソース要素数、Ｋｒ、Ｋｓなどに基づいて必要とされるＢＰＲＥを導出する、あらかじめ定義された関数とすることができる。一実施形態では、それは、サブフレームｉにスケジュールされたトランスポートフォーマット（ＴＦ）を考慮したＳＩＮＲを達成するための望ましい電力を与えることができる。ＴＰＣXLは、ＸＰＣＤＨのための受信したＴＰＣコマンドに基づいた、あらかじめ定義された電力調整ステップを有する、累積的または絶対的である動的オフセットアルゴリズムとすることができる。
【０１０７】
さらに、一実施形態では、初期ＰXPDCHは、スケジュールされた初期伝送パラメータに基づくことができる。例えば、クロスリンクが確立されることが可能であるとき、ＵＥは、クロスリンク参照信号を伝送することから始めることができる。このようなクロスリンク参照信号は、ＸＰＣＣＨチャネル推定に、およびクロスリンクＣＳＩ生成にも使用されることが可能である。集中スケジューリング方式では、ＵＬにおいてネットワークに報告されることが可能であるＣＳＩは、帯域幅およびＭＣＳを含んだ初期ＸＬグラントを導出するために使用されることが可能である。ＵＥは、グラントを受信すると、それに応じて初期電力を計算することができる。このようなクロスリンク参照信号は、分散スケジューリング方式で使用されることも可能である。このような実施形態では、ＵＥは、ＸＬ上で報告されるＣＳＩに基づいて帯域幅およびＭＣＳを決定することができる。
【０１０８】
ＰXPDCHが、ＰCMAX,XLを超える可能性があるとき、ＰCMAX,XLは、ＸＰＤＣＨ電力レベルが縮小されることが可能となるように使用されることが可能である。また、一実施形態では、ＸＰＣＣＨと同時に送信されるとき、ＸＰＤＣＨは、ＸＰＣＣＨ電力割当て後のクロスリンク電力の残りがＰXPDCH未満となる可能性があるとき、縮小されることが可能である。ＸＬＤＰＣを行うおよび／または提供するとき、ＵＥが、最小および／または最大電力検出などあらかじめ定義された基準の助けにより、ワインドアップ効果（wind-up effect）を検出することができる。
【０１０９】
別の実施形態によれば、ＸＰＣＣＨ電力決定が行われるおよび／または使用されることが可能である。例えば、サブフレームｉのＸＰＣＣＨ伝送電力は、以下により計算されることが可能である：
ＰXPCCH（ｉ）＝ｍｉｎ｛ＰCMAX,XL（ｉ），ＰO_XPCCH＋ＰＬ＋ΔTF_XL（ＸＣＩ）＋ＴＰＣXL｝［ｄＢｍ］
ここで、ＰCMAX,XLは、適切に設定される、または準静的に制御されることが可能である。ＰO_XPCCH（すなわち、公称電力レベル）は、干渉レベルを考慮した望ましい／ターゲットＵＥ固有の電力レベルとすることができる。この電力レベルは、ＰO_XPDCHとは異なる可能性がある。クロスリンクパスロス、ＰＬは、ＵＥによって推定されることが可能である。同じパスロスは、ＸＰＤＣＨ電力制御とＸＰＣＣＨ電力制御の両方に使用されることが可能である。さらに、制御チャネルが、通常、完全なパスロス補償を適用することができる。ＰO_XPDCH＋ＰＬの値は、基本的な開ループ動作点を示すことができ、これは、ＸＰＤＣＨおよびＸＰＣＣＨが異なる複数のアクセス方式、さらに異なる目標レベルを有する可能性があるので、ＸＰＤＣＨのそれとは異なる可能性がある。ΔTF,XL（ｉ）は、ＸＰＣＣＨにおいて搬送されるあらかじめ定義されたＸＣＩフォーマット（例えば、情報ビットの数）、ＣＲＣビットの数、符号化レートなどに基づいてＢＰＲＥを導出することができる、あらかじめ定義された関数とすることができる。一実施形態では、ΔTF,XL（ｉ）は、サブフレームｉにおいて搬送されるＸＰＣＣＨフォーマットの目標エラー率を達成するように電力を与えることができる。さらに、ＴＰＣＸＬは、ＸＰＣＣＨに対する受信されたＴＰＣコマンドに基づくあらかじめ定義された電力調整ステップのある、累積的または絶対的である動的オフセットアルゴリズムとすることができる。
【０１１０】
このような（例えば、ＸＰＣＣＨ電力を決定するための）実施形態では、初期ＸＰＣＣＨ電力レベルは、開ループ動作点プラスＸＣＩフォーマットに対応する動的オフセットから始まることができる。あるいは、初期ＸＰＣＣＨ電力レベルは、別のあらかじめ定義されたオフセットを追加して、チャネル条件および干渉状況が報告され得る前に初期ＸＰＣＣＨ受信に成功することを保証することができる。
【０１１１】
さらに、ＸＬＤＰＣを適用することができないあるタイプのＸＰＣＣＨが存在することがある。例えば、ＸＰＣＣＨは、ＰO_XPCCH、ＴＰＣビットなどのＸＬＤＰＣパラメータを搬送することができる。このタイプのＸＰＣＣＨは、ＸＬＭＰＣを適用することができる（すなわち、設定された許容最大クロスリンク電力で伝送されることが可能である）。
【０１１２】
ＸＬＲＳ電力決定もまた、本明細書に記載するように、行われるおよび／または使用されることが可能である。例示的実施形態によれば、ＸＬＲＳが、１つのタイプまたは異なるタイプの参照シンボル（ＲＳ）を含むことができる。例えば、ＸＬＲＳは、クロスリンクが確立されることが可能であるとき、伝送されることが可能である、例えばＸＬ固有のＲＳ（ＸＬＳＲＳ）とすることができる。このようなＸＬＲＳは、クロスリンク信号測定、ＸＰＣＣＨ復号のためのチャネル推定、初期クロスリンクタイミング取得などを含む様々な目的に適用されることが可能である。このような実施形態では、ＸＬＲＳは、ＸＬＤＰＣを適用することができない。代わりにそれは、クロスリンクが確立されることが可能であるとき設定される固定電力レベルで（例えば、それが適用されることが可能であるＸＬＭＰＣに従うことができるＰCMAX,XLで）伝送されることが可能である。ＸＰＤＣＨ復号に役立つようにＸＰＤＣＨと併せて伝送される復調ＲＳ（ＤＭＲＳ）が存在することもある。このような復調ＲＳは、ＸＬＤＰＣによって制御されるＰXPDCHと同じ電力で設定されることが可能である。
【０１１３】
本明細書に記載するように、一実施形態において、公称電力レベルが提供されるおよび／または使用されることが可能である。例えば、ＰO_XPDCHおよびＰO_XPCCHは、あるＢＬＥＲ動作点に使用されることが可能である望ましいまたは目標電力レベルを示すことができる。これらは、例えば、受信された干渉レベルおよび熱雑音電力に基づいて、設定されることが可能である。
【０１１４】
Ｃ−ＸＬＤＣＨ方式では、ネットワークは、アップリンク電力制御において使用される同等の公称電力レベルと同様に、専用ＲＲＣシグナリングにおいてＰO_XPCCHおよびＰO_XPDCHを準静的に提供することができる。ネットワークが公称レベルを決定するために、ＵＥは、ＰＵＳＣＨで搬送される様々な（例えば新しい）タイプのＲＲＣ測定報告において、受信された干渉レベルおよび熱雑音電力を報告することができる。測定は、ＬＴＥアップリンク受信干渉および熱雑音電力測定と同様とすることができる。ネットワークは、測定を要求し、設定することができ、測定結果報告のためにアップリンクグラントを提供することができる。
【０１１５】
Ｄ−ＸＬＤＰＣ方式では、ＡＴアプリケーションにおけるＵＥは、公称レベルを自律的に決定することができる。同じ干渉レベルおよび熱雑音測定が適用されることが可能であり、測定結果に基づいて、ＵＥはＰO_XPDCHおよびＰO_XPCCHを導出することができ、ＸＰＣＣＨにおいてクロスリンクを通じてこれらを送信することができる。このパラメータの準静的な性質を考えると、それは、新しいＭＡＣ制御要素を使用するＸＰＤＣＨにおいて、またはＲＲＣシグナリングを介して、伝送されることも可能である。
【０１１６】
伝送フォーマット（ＴＦ）が、さらに提供されるおよび／または使用されることがある。伝送フォーマット（ＴＦ）は、電力計算に適用されることが可能である帯域幅およびＭＣＳを含んで、結果としてもたらされる電力が、必要とされるＳＩＮＲを提供できることを保証することができる。Ｃ−ＸＬＤＰＣ方式では、ＴＦは、以下に記載するように伝送されることが可能である。
【０１１７】
例示的実施形態では、ＴＦは、ＰＤＣＣＨにおいて搬送されるクロスリンク制御情報（ＸＣＩ）フォーマットによって伝送されることが可能である。ＸＣＩおよびＤＣＩは、共にＣ−ＲＮＴＩを用いて復号されることが可能である。さらにまたは代わりに、ＸＣＩは、ＸＬ−ＲＮＴＩを適用することができる。
【０１１８】
ＴＦはさらに、ＤＣＩフォーマット０またはＤＣＩフォーマット４で（例えば、マルチアンテナポート伝送を用いて）伝送されることが可能である。このような実施形態は、クロスリンクスケジューリングのための、詳細には、アップリンク帯域内クロスリンク帯域構成のための、既存のＤＣＩフォーマットを再利用可能にすることができる。ＸＣＩとＤＣＩを区別するために、ＸＬーＲＮＴＩは使用される（例えば検討される）ことが可能である。
【０１１９】
一実施形態によれば、ＸＣＩを含めることにより、より多くのＰＤＣＣＨ容量を作動させる可能性があり、またＵＥブラインド復号の試みを増やす可能性もあるが、低遅延およびＰＤＣＣＨのロバスト性は、Ｃ−ＸＬＤＰＣ方式に有益である可能性がある。ネットワークは、ＰＵＣＣＨおよびＰＵＳＣＨにおいてクロスリンクＣＳＩ報告を使用して、ＴＦを決定する助けとすることができる。例えば、クロスリンクＣＱＩは、アップリンクグラントが利用可能であるとき、ＰＵＳＣＨとともに多重化されることが可能である。ネットワークは、ＰＤＣＣＨにおいてＸＬ  ＣＱＩを要求するとき、アップリンクグラントをあらかじめ割り当てることができる。ＸＬ  ＣＱＩは、ＤＬ  ＣＱＩ報告と同様にＰＵＣＣＨで伝送されることも可能である。ＰＵＣＣＨのフォーマット（例えば、新しいフォーマット）が、ＸＬ  ＣＳＩに割り当てられることがある、またはＰＵＣＣＨフォーマット２が再利用されることがある。
【０１２０】
さらに、一実施形態では、Ｄ−ＸＬＤＰＣ方式は、ＴＦ情報がＵＥ間のクロスリンクで交換されることが可能であるとき、ＰＤＣＣＨでＸＣＩを使用しないことがある。代わりに、ＴＦ情報は、ＸＰＣＣＨでＸＣＩの中で搬送されることが可能である。ＸＰＣＣＨで搬送されることが可能であるクロスリンクＣＳＩは、ＴＦを決定するために使用されることが可能である。しかしながら、このような実施形態は、ＵＥに備わっていることがあるいくつかのネットワークスケジューリング機能を使用するおよび／または有することがある。
【０１２１】
パスロス（ＰＬ）推定が行われるおよび／または使用されることが可能である。クロスリンクパスロス（ＰＬ）はＵＥによって推定され、Ｃ−ＸＬＤＰＣとＤ−ＸＬＤＰＣの両方でそれをネットワークに報告することなく電力計算に適用されることが可能である。ＰＬは、以下に記載する要素に基づく測定の助けにより、ＵＥによって推定されることが可能である。
【０１２２】
１つの例示的要素では、測定は、近隣探索ビーコン検出に基づき得る。ＮＤビーコンは、セル固有の設定された電力レベルで伝送可能であり、これは検出されたビーコンレベルと結合され、パスロスを競う（ｖｉｅ）ことができる。近隣探索は、あらかじめ定義されたイベント、例えばパスロス更新によってトリガされることが可能である、またはそれは定期的更新とすることができる。実施形態では、ＮＤビーコンレベルは、ＵＥにブロードキャストされることが可能である。
【０１２３】
別の例示的要素では、測定は、クロスリンク参照信号測定であってもよい。クロスリンク参照信号は、知られているレベルで伝送するように構成されることが可能であり、受信された信号強度と結合されて（例えば測定は、より多くの詳細を有するさらなる調査を使用することがある）、それはパスロスを生み出すことがある。これはまた、クロスリンク参照信号を使用して、例えば、ネットワークまたはクロスリンクからの専用ＲＲＣシグナリングまたはＭＡＣシグナリングにより、知られているレベルの信号にして送信されることが可能である。Ｃ−ＸＬＤＰＣ方式では、それは、アップリンク電力制御のためのパスロス推定に使用されることが可能である参照セルのＣＲＳ電力レベルと同様に信号送信されることが可能である。Ｄ−ＸＬＤＰＣ方式では、参照信号レベルは、準静的スケジューリングにおいてクロスリンクグラントに含まれる、または別々に信号送信されることが可能である。さらに、パスロスは、ＸＰＣＣＨとＸＰＤＣＨの両方の伝送電力において、補償されることが可能である。
【０１２４】
本明細書に記載するように、伝送電力コマンドが、提供されるおよび／または使用されることが可能である。ＴＰＣコマンドは、累積モードおよび絶対モードで適用されることが可能である。累積コマンドは、前の伝送電力に相対的なものとすることができ、絶対コマンドは、基本動作点に相対的なものとすることができる（例えば、断続的なＵＥ伝送により適している）。クロスリンク電力ステップサイズは、ＬＴＥベースラインなどのベースラインと同様とすることができ、すなわち、累積モードについては｛−１，＋１｝ｄＢおよび｛−１，０，＋１，＋３｝ｄＢ、ならびに絶対モードについては｛−４、−１，＋１，＋４｝ｄＢである。異なるステップサイズが採用されることも可能であり、例えば２ｄＢステップサイズが採用される。
【０１２５】
Ｃ−ＸＬＤＰＣでは、ＴＰＣビットは、クロスリンク上で伝送されないことがあり、ＬＴＥダウンリンクにおいてｅＮＢから、スケジューリング情報とともにＸＣＩで、例えばアップリンクグラントがＴＰＣビットと併せて送信されることが可能であるＤＣＩフォーマット０またはＤＣＩフォーマット４を再利用して、伝送されることがある。これらのＴＰＣは、ＸＰＤＣＨに適用可能であってもよい。先に述べたように、ＸＣＩは、Ｃ−ＲＮＴＩまたはＸＬ−ＲＮＴＩを使用して復号されることが可能である。別の例では、それは、例えば、ＴＰＣ−ＰＵＳＣＨーＲＮＴＩ／ＴＰＣ−ＰＵＣＣＨ−ＲＮＴＩによって復号されるＤＣＩフォーマット３／３Ａを再利用する、ＴＰＣ伝送のための専用のＸＣＩフォーマットであることが可能である。ＸＬは、ＸＣＩを復号時に、ＴＰＣ−ＸＰＤＣＨ−ＲＮＴＩおよびＴＰＣ−ＸＰＣＣＨ−ＲＮＴＩもまた適用することができる。
【０１２６】
Ｄ−ＸＬＤＰＣ方式では、ＴＰＣビットは、ＸＰＣＣＨで、または別個の電力制御されないタイプのＸＰＣＣＨで、最大クロスリンク電力、もしくは上位層によって設定された他の指定された初期クロスリンク電力を使用して伝送されることが可能である。両方のＵＥがＴＰＣコマンドを送信してＴＰＣを搬送するＸＰＣＣＨを規制する可能性がある潜在的な競合条件を回避する助けとなるように、別個の電力制御されないＸＰＣＣＨが、使用されてもよい。
【０１２７】
Ｃ−ＸＬＤＰＣ方式では、ｅＮＢなどのネットワーク構成要素は、クロスリンク参照信号の受信されたＳＩＮＲに基づいてＴＰＣを決定することができる。このような測定値（例えば、ＳＩＮＲ）は、クロスリンク移動性によってすでに使用されている可能性があり、ＴＰＣ導出に利用できる可能性がある。さらに、このような測定は、ＲＲＣタイプ測定要求であって、ｅＮＢによって設定されてもよい。それと関連する平均化され、フィルタリングされた結果は、ＭＡＣ  ＰＤＵの形式で、ＰＵＳＣＨにおいて報告されることが可能である。一実施形態では、ネットワークは、ＲＲＣの要求に応じて測定報告のためのアップリンクグラントを割り当てることも可能である。
【０１２８】
さらなる実施形態によれば、ＴＰＣは、ＸＰＤＣＨのＢＬＥＲに基づくことができる。このような測定値（例えば、使用されることが可能であるＢＬＥＲ）は、ＸＰＤＣＨ  ＡＣＫおよび／またはＮＡＣＫに基づいてカウントする定期的ＢＬＥＲであってもよい。この実施形態では、Ｃ−ＸＬＤＰＣは、ＸＰＤＣＨのＡＣＫおよび／またはＮＡＣＫがｅＮＢに報告されることが可能である集中動的スケジューリングと関連して適用されることが可能である。ＢＬＥＲは、ＸＬ  ＨＡＲＱ送達確認から導出されることが可能である。例示的実施形態では、ＢＬＥＲは、ＲＲＣタイプ測定要求であって、ｅＮＢによって設定されてもよい。平均化され、フィルタリングされた結果は、ＭＡＣ  ＰＤＵの形式で、ＰＵＳＣＨにおいて報告されることが可能である。
【０１２９】
さらに、Ｃ−ＸＬＤＰＣでは、ＵＥが、ＵＥで実行されることが可能であるｅＮＢ電力制御アルゴリズムと併せて上述の測定値に基づいてＴＰＣを決定することができる。例えば、ＴＰＣは、主として動作点を動的に調整するように使用されることが可能であり、定期的ではないことが可能である。したがって、ＴＰＣレートは、電力制御アルゴリズムにより調整されることが可能である。
【０１３０】
あるいは、またはさらに、一実施形態では、ＴＰＣは、ダウンリンクチャネルまたはクロスリンクチャネルから受信されることがある。例えば、Ｄ−ＸＬＤＰＣは、パスロスおよび局所的干渉補償を担当することができ、Ｃ−ＸＬＤＰＣは、より大きいレベルで干渉補償を担当することができる（例えば、ｅＮＢは、同時Ｄ２Ｄリンク（concurrent D2D link）に含まれるＵＥの集合からの測定報告を利用することができる）。その実施形態では、２つの方式間の起こりうる競合を回避するために、１または複数のルールが定義されることが可能である。例えば、ｅＮＢは、（例えば、独自にセル干渉レベルを理解することにより）電力を減少させることを決定することがあり、Ｄ−ＸＬＤＰＣは、（例えば、現在のＤ２Ｄリンクステータスにより）現在の電力を増加させることがある。
【０１３１】
例示的実施形態によれば、測定周期、更新レート、および／または電力ステップに基づく、またはこれらに関する選択される粒度は、方式により異なっていてもよい。例えば、Ｃ−ＸＬＤＰＣ方式は、このような更新が周期的または非周期的である可能性があるＤ−ＸＬＤＰＣ方式よりも遅いレートで、かつ粗い電力ステップ粒度で、更新を提供することができる。さらに、Ｃ−ＸＬＤＰＣ方式は、全体的な干渉レベルに関して動作電力レベルを定義することができ、Ｄ−ＸＬＤＰＣは、この電力レベルあたりで作用して、パスロスおよび局所的干渉変化を管理する。
【０１３２】
さらなる実施形態によれば、ＴＰＣがｅＮＢによって提供されることが可能であるとき、Ｄ−ＸＬＤＰＣは、所与の期間中に中断されることがある。Ｄ−ＸＬＤＰＣは、累積戦略に従うことが可能であり、累積は、（例えば、この時点で）リセットされることが可能である。一実施形態では、累積戦略は、本明細書に記載するようにＴＰＣXLなどの動的オフセットパラメータを含む、またはこれを指すことができる。累積モードまたは戦絡では、ＴＰＣの計算は、その先行する値（ＴＰＣXL，（ｉ−１））に依存する可能性があるが、絶対モードでは、ＴＰＣの計算は、適用されることが可能である絶対オフセットとすることができる。使用されることが可能であるモード（例えば、累積的または絶対的）は、上位層によって提供されることが可能である。ｅＮＢは、ＴＰＣにおいてＴｘ参照電力を提供することもできる。期間の終わりでＤ−ＸＬＰＣは、Ｃ−ＸＬＤＰＣによって定義された新しい動作点からリスタートすることができる。
【０１３３】
さらに、中断期間の長さは、電力更新によって生成される過渡的効果を回避するように、Ｃ−ＸＬＤＰＣ戦略および実行に基づいて定義されることが可能である（例えば、それは、設計によって定義される、もしくはＲＲＣによって提供される静的パラメータ、またはＴＰＣにおいて提供される動的パラメータとすることができる）。例えば、ｅＮＢは、いくつかのサブフレームを使用して、ＴＰＣをいくつかのＵＥに提供することができ、更新される各電力レベルが適用された後に、再び各リンクに対してＤ−ＸＬＤＰＣを実行することができる。これは、過渡的干渉レベルで作用しているクロスリンクＴＰＣのための帯域幅を無駄にすることを避ける、および／またはアルゴリズム結果が分岐すること（getting divergence）を避けることができる。このようなルールを尊重するために、Ｄ２Ｄリンクに使用される、または含まれることが可能である様々なＵＥが、ダウンリンクチャネルで受信されることが可能であるＴＰＣを復号することができ、したがってこれらはＣ−ＸＬＤＰＣおよびＤ−ＸＬＤＰＣを認識することができる（例えば、このＴＰＣはＸＬ−ＲＮＴＩにマルチキャストされることが可能である）。
【０１３４】
いくつかの実施形態では、ｅＮＢは、（例えば、Ｃ−ＸＬＤＰＣによって影響を及ぼされる可能性がある１つのＤ２Ｄリンクがある場合）Ｄ−ＸＬＤＰＣを中断しないことを決定することがある。このような実施形態によれば、Ｄ２ＤリンクＵＥなどのＵＥは、ＴＰＣアプリケーション用に定義されることが可能であるサブフレームにおいて、他のルール（例えば、本明細書に記載するように使用されるまたは提供されることが可能である累積リセット、新しいＴｘ基準など）にさらに従うことができる。
【０１３５】
ダウンリンクチャネルで受信されることが可能であるＴＰＣは、１または数個のターゲットの送信中のＵＥを示すことができる。これらのターゲットＵＥは、（例えば、本明細書に記載するように、例えば次の手続き、アクション、または方法において）Ｔｘ  ＵＥとすることができる。さらに、（例えば、Ｄ２Ｄリンクに含まれる、または使用されることがある）他のＵＥは、Ｒｘ  ＵＥとすることができる。例示的実施形態によれば、ＵＥと関連付けられるＴｘモードおよび／またはＲｘモードは、ＴＰＣコンテキスト内で定義されることが可能である。
【０１３６】
例えば、Ｄ２Ｄリンクに含まれるＵＥが、ダウンリンクチャネルで送信されるいかなるＴＰＣもスキャンすることができる。さらに、そのＤ２ＤリンクをターゲットとするＴＰＣが（例えばＸＬ−ＲＮＴＩを通して）識別されることが可能であるとき、ＵＥが、次のうちの１または複数を行うことができる。ＵＥが、ダウンリンクＴＰＣコマンドなどのＴＰＣが、ＵＥはＴｘ  ＵＥであるか、Ｒｘ  ＵＥであるかを示すこと、または信号送信することが可能かどうかを識別することができる。例示的実施形態によれば、これは、例えば、コマンドを含むＤＣＩのＣＲＣをマスクするために使用されることが可能であるＲＮＴＩが、ＵＥが受信機または送信機であることが可能であるリンクに対応するかどうかを判断することによって行われる、または果たされることが可能である。
【０１３７】
ＵＥがＴｘ  ＵＥである可能性がある場合、ＵＥ（例えば、Ｔｘ  ＵＥ）は、ダウンリンクＴＰＣコマンドに基づいて、（例えば相対モードまたは絶対モードで）そのＴｘ電力を更新することができ、Ｎサブフレームの期間の間、クロスリンクＴＰＣコマンドを無視することができ、ここでＮは、ＴＰＣコマンドに定義される、または上位層によって予備的に提供される）。あるいは、またはさらに、ＵＥは、あらかじめ定められた、または設定された期間の禁止タイマーを起動することができる。禁止タイマーが動作していない可能性がある場合、ＵＥは、クロスリンクＴＰＣコマンドで作動することができる。
【０１３８】
クロスリンク累積モードが有効にされる可能性がある場合、Ｔｘ  ＵＥはそれをリセットすることができる。さらに、ＵＥがＲｘ  ＵＥである可能性がある場合、ＵＥ（例えば、Ｒｘ  ＵＥ）は、Ｎサブフレームの期間の間、クロスリンクＴＰＣコマンドをＴｘ  ＵＥに送信することをやめることができる。あるいは、またはさらに、ＵＥは、あらかじめ定められたまたは設定された期間の禁止タイマーを開始することができる。禁止タイマーが動作していない可能性がある場合、ＴＰＣコマンドの伝送は、行われる可能性がある。
【０１３９】
また、ＵＥがＲｘ  ＵＥである可能性がある場合、Ｒｘ  ＵＥは、そのパスロス計算のためにダウンリンクＴＰＣに示される値に基づいてＴｘ参照電力を更新することができる。Ｎサブフレーム後に、Ｒｘ  ＵＥおよびＴｘ  ＵＥは、送信され、復号されたクロスリンクＴＰＣをリスタートすることができる。
【０１４０】
ＵＬ電力制御からの派生物が、本明細書に記載するように提供されるおよび／または使用されることがある。例えば、少なくとも１つのＸＬチャネルもしくは信号、またはその合計に使用される伝送電力は、ＰＵＣＣＨ、ＰＵＳＣＨ、またはＳＲＳなどのＵＬチャネルもしくは信号に使用される伝送電力に、またはその計算に使用されることがあるパラメータおよび変数に、結び付けられることがある。ＵＬチャネルは、クロスリンク伝送が行われている可能性があるサービングセル中のチャネルとすることができる。ＸＬチャネルおよびＵＬチャネルに使用される電力間のこのようなつながりは、同じサービングセルまたは隣接サービングセルにおいてＵＬ伝送に引き起こされる可能性のある干渉を制限することによって、ネットワークにおけるＵＬ動作を保護することができる。
【０１４１】
一実施形態では、少なくとも１つのＸＬチャネルまたは信号の伝送電力（ＰＸＬ）は、本明細書に記載するように、少なくとも１つのＵＬチャネルまたは信号の伝送電力から導出されることが可能である。例えば、一実施形態によれば、公称クロスリンク最大伝送電力（例えば、ＰCAMX,XL）は、少なくとも１つのＵＬチャネルまたは信号の伝送電力から導出されることが可能である。このような実施形態では、ＸＬチャネルまたは信号（例えば、ＸＰＣＣＨまたはＸＰＤＣＨなど）に使用されることが可能である実際の伝送電力は、本明細書に（例えば、以下に）記載するＵＬ電力制御から導出されるパラメータＰCAMX,XLを用いて本明細書（例えば、上記）に記載する解法または実施形態の少なくとも１つにより決定されることが可能である。詳細には、ＸＬチャネル（またはその組合せ）に適用できる電力ヘッドルームは、このような実施形態を使用して導出されるＰCAMX,XLを用いて計算されることが可能である。さらに、このような実施形態は、ＵＬ動作を保護するために使用されることが可能であるものよりもさらに小さい伝送電力の使用を許可する、または可能にすることができ、これは、ネットワークにおいて同じリソースを潜在的に使用している他のクロスリンクへの干渉を低減するのに有益である可能性がある。
【０１４２】
さらに、本明細書に記載する実施形態では、ＸＬチャネルまたは信号の伝送電力（ＰXL）、または公称クロスリンク最大伝送電力（ＰCAMX,XL）の導出は、次のうちの少なくとも１つにより行われることが可能である。例えば、一実施形態では、ＰXLまたはＰCAMX,XLは、パスロス測定（ＰＬc）、およびＵＬチャネルの伝送電力の電力制御調整状態（ｆc（ｉ））構成要素のうちの少なくとも１つを再利用することができる。
【０１４３】
このような実施形態では、ＰXLまたはＰCAMX,XLは、サブフレームｉに対して次のように表されることが可能である。
ＰXL（ｉ）＝ｍｉｎ｛ＰXL_MAX（ｉ），ＰOFFSET,XL（ｉ）＋αc（ｊ）・ＰＬc＋ｆc（ｉ）｝または
ＰCMAX,XL（ｉ）＝ｍｉｎ｛ＰXL_MAX（ｉ），ＰOFFSET,XL（ｉ）＋αc（ｊ）・ＰＬc＋ｆc（ｉ）｝
ここで、αc（ｊ）は、ＰＵＳＣＨの伝送電力の導出に使用されるパラメータとすることができ、ＰＬcは、ＵＥにおいて計算されることが可能であるダウンリンクパスロス推定とすることができ、ｆc（ｉ）は、サブフレームｉにおけるＰＵＳＣＨ電力制御調整状態とすることができる。あるいは、またはさらに、少なくとも１つのクロスリンクチャネルまたは信号に対して、ｆc（ｉ）の代わりに、ＰＵＣＣＨ電力制御調整状態ｇ（ｉ）が使用されてもよい。これらの値は、そのＵＬリソースがクロスリンク伝送に使用されることが可能であるサービングセルとすることができるサービングセル（ｃ）に対するものとすることができ、添え字ｊは、特定の値（例えば０）に固定されてもよい。このような実施形態では、ＰXL_MAX（ｉ）は、設定された最大伝送電力とすることができ、ＰOFFSET,XL（ｉ）は、以下のうちの少なくとも１つから導出されることが可能であるパラメータとすることができる：Ｐ0,OFFSET,XLなど、上位層から受信されることが可能である少なくとも１つのパラメータ、および、帯域幅、コードブロック数、制御情報ビット数、情報ビット数、伝送フォーマットなど、サブフレームｉ中のクロスリンク伝送の少なくとも１つのプロパティ。例えば、一実施形態では、ＰOFFSET,XL（ｉ）は、和Ｐ0,OFFSET,XL＋ΔTF,XL（ｉ）として決定されることが可能であり、ここでΔTF,XL（ｉ）は、本明細書（例えば、上記）に記載する実施形態により計算されることが可能である。
【０１４４】
別の例では、電力制御調整状態ＴＰＣXLがクロスリンクに固有のままであることが可能であって、本明細書の上述の実施形態の１つを使用して取得されることが可能である限り、パスロス測定は、再利用されることが可能であり、
ＰXL（ｉ）＝ｍｉｎ｛ＰXL_MAX（ｉ），ＰOFFSET,XL（ｉ）＋αc（ｊ）・ＰＬc＋ＴＰＣXL｝または
ＰCMAX,XL（ｉ）＝ｍｉｎ｛ＰXL_MAX（ｉ），ＰOFFSET,XL（ｉ）＋αc（ｊ）・ＰＬc＋ＴＰＣXL｝
【０１４５】
探索信号に使用されることが可能である最新の伝送電力からの依存性が、提供されるおよび／または使用されることがある。例えば、少なくとも１つのクロスリンクチャネルまたは信号に使用される伝送電力は、伝送電力ＰDISに結び付けられることが可能である。一実施形態によれば、ＰDISは、このクロスリンクチャネルに関連付けられることが可能である特定の探索信号の最新の伝送に使用されていることがある。例えば、伝送電力は、
ＰXL（ｉ）＝ｍｉｎ｛ＰXL_MAX（ｉ），ＰDIS＋ＰOFFSET,XL（ｉ）＋ＴＰＣXL｝
により決定されることが可能であり、ここでＰOFFSET,XL（ｉ）は、本明細書に記載する実施形態と同様の解法により決定されることが可能である。このような例では、ＵＥ初期伝送電力は、ＰDISおよびクロスリンク伝送の性質によって決まることがある調整Ｐ0,OFFSET,XL（ｉ）に基づいて決定されることが可能である、および／またはその後ＴＰＣコマンドに基づいて調整されることが可能である。
【０１４６】
諸実施形態では、複数の電力制御モードが、提供されるおよび／または使用されることも可能である。例えば、クロスリンクチャネルまたは信号の伝送電力を決定するために使用される解法または実施形態（または電力制御モード）が、次のうちの少なくとも１つによって決まることがある：クロスリンク伝送が行われることが可能であるリソース（例えば、サブフレーム、搬送波、またはネットワークによって準静的にもしくは動的に割り当てられることがあるリソースブロック割当てに関して表される）、クロスリンク伝送が行われることがあるＵＥ、伝送されるクロスリンクチャネルまたは信号（例えば、制御チャネル、データチャネル、もしくは参照信号）のタイプ、ネットワークによって信号送信される明示的構成など。
【０１４７】
このような様々な解法または実施形態は、Ｄ２Ｄ通信のためのネットワークリソースの効率的利用を促進することができる。例えば、ＵＥは、アップリンク搬送波の他のリソースブロックにおいて同じまたは他のＵＥから通常のアップリンク伝送も行われることが可能であるサブフレームにおいて、クロスリンクチャネルの伝送電力または最大伝送電力が、本明細書（例えば上記）に記載するように、アップリンク電力制御パラメータから導出されることが可能である電力制御モードを使用することができる。一方でＵＥは、場合によっては一群のセルに対して、通常のアップリンク伝送が行われない可能性のあるサブフレームにおいて、アップリンク電力制御と無関係の電力制御モードを使用することができる。例えば、ＵＥは、いくつかのサブフレームにおいて準静的に設定された伝送電力を使用するように構成されることが可能である。
【０１４８】
ＵＥに対して例えば本明細書に記載するように複数の電力制御モードが同時に設定されることが可能である諸実施形態では、１または複数のＴＰＣコマンドのような電力制御調整が、特定の電力制御モードに関連付けられることが可能であり、この特定のモードの調整状態に影響を及ぼすように使用されることが可能である。ＴＰＣステップサイズ調整などの電力制御モードで使用されることが可能である１または複数のパラメータは、このモードに対して具体的に設定されることが可能である。さらに、同じ式および更新手続きを使用することができるが、例えば関連するパラメータの値が異なる２以上の電力制御モードが、設定されることが可能である。
【０１４９】
例示的実施形態では、ＴＰＣコマンドが関連付けられることが可能である電力制御モードは、どのチャネルまたは該当する場合はどのＤＣＩフォーマットからＴＰＣコマンドが受信されることが可能であるか、コマンドはサービングセルから受信され得るか、それとも別のＵＥから受信され得るか、またどのＵＥのものであるか、ＴＰＣコマンドが受信され得るサブフレームなどによって決まり得る。
【０１５０】
ＵＥはまた、各電力制御モードに対して（例えば別々に）電力ヘッドルームを報告することができる。さらに、ＵＥは、所与の電力制御モードの伝送電力が閾値を超える可能性があるとき、または電力ヘッドルームが閾値よりも低くなる可能性がある、もしくは低い可能性があるとき、報告の送信をトリガすることができる。報告は、ＭＡＣ層で信号送信される電力ヘッドルーム報告、またはＲＲＣ層で信号送信される測定報告を含むことができる。例示的実施形態では、閾値は、上位層によって提供されることが可能である。
【０１５１】
一実施形態によれば、ＸＬ電力ヘッドルーム報告もまた提供されるおよび／または使用されることが可能である。例えば、ＸＬ電力ヘッドルームは、（例えば、以下の式に示すように）、ＰCMAX,XLと、ＸＬ伝送電力の制限がない可能性がある場合に使用されることが可能である電力制御されたＸＰＤＣＨ伝送電力ＰXPDCHとの間の１つのサブフレームにおける差の測定とすることができる。
ＸＬＰＨ（ｉ）＝ＰCMAX,XL（ｉ）−（１０ｌｏｇ10（ＢＷXPDCH（ｉ））＋ＰｏXPDH＋αXLＰＬ＋ΔTFXL（ｉ）＋ＴＰＣXL）［ｄＢ］
前述のパラメータは、クロスリンク公称最大電力決定、クロスリンク最大電力制御、およびＸＰＤＣＨ電力制御と関連して説明された。
【０１５２】
Ｃ−ＸＬＤＰＣでは、ｅＮＢは、例えば、ＵＥ  ＭＡＣ層によって行われるＸＰＤＣＨ電力ヘッドルーム報告の助けにより、クロスリンクグラント中のＭＣＳおよび帯域幅の組合せを改善するまたは最適化するために、クロスリンクスケジューリング決定を評価することができる。この電力ヘッドルームは、１つのサブフレームに対して計算されることが可能であるアップリンクにおいて適用されることが可能である現在の電力ヘッドルームと同様とすることができる。
【０１５３】
ＸＬＭＰＣは、クロスリンクヘッドルーム報告を入力として取り入れることができるが、準静的性質を与えられて、平均化された電力ヘッドルームがサブフレームベースで報告されることが可能である。これは、例えば、許可されるクロスリンク帯域幅が、準静的クロスリンクグラントおよびＵＥがＭＣＳをスケジュールし、ＴＰＣを自律的に決定する間、同様または同じであることが可能であるＤ−ＸＬＤＰＣにおいて適用されることが可能である。一定の帯域幅の場合は、長期平均電力ヘッドルームは、電力がクロスリンクにおいてどのように利用可能であるかを説明するまたは示すように使用されることが可能である。
【０１５４】
Ｃ−ＸＬＤＰＣ方式およびＤ−ＸＬＤＰＣ方式の両方において、電力ヘッドルームは、ネットワークに報告されることが可能である。長期平均電力ヘッドルームは、ＭＡＣ制御要素における短期電力ヘッドルームと同様に報告されることが可能である。ＰＨＲのための既存のＭＡＣ制御要素、例えば、拡張電力ヘッドルームＭＡＣ制御要素は、ＸＬ  ＰＨＲを報告するために使用されることが可能である。ＸＬ  ＰＨＲは、ＣＡ構成におけるＰｃｅｌｌおよびＳｃｅｌｌのＰＨＲと連結されることが可能である。ＵＥがＣＡで構成され得ないとき、拡張ＭＡＣ  ＣＥは、さらに適用されることが可能である。
【０１５５】
さらに、例示的実施形態では、様々なタイプの電力ヘッドルームが、タイプ１およびタイプ２ＰＨに加えて使用されるおよび／または提供されることが可能であり、ＵＬおよびＸＬの両方に対する電力ヘッドルームタイプは、次のうちの１または複数とすることができる：ＵＥがＰＵＳＣＨを送信するタイプ１ＰＨ、ＵＥがＰＵＳＣＨおよびＰＵＣＣＨを同時に送信するタイプ２ＰＨ、ＵＥがＸＰＤＣＨを送信するタイプ３ＰＨ、ＵＥがＸＰＤＣＨおよびＸＰＣＣＨを同時に送信するタイプ４ＰＨなど。
【０１５６】
ＸＬＰＨＲは、最後のＸＬＰＨＲ以後の推定クロスリンクパスロスにおける著しい変化によってトリガされることも可能である。例えば、ＩＥ  ＭＡＣ−ＭａｉｎＣｏｎｆｉｇにおけるｐｈｒ−Ｃｏｎｆｉｇ構造の同様のＰａｔｈＬｏｓｓＣｈａｎｇｅが、クロスリンクに再利用されることが可能である。ＸＬＰＨＲはさらに、最後のＸＬＰＨＲ以後に設定された時間よりも多くの時間が過ぎた可能性があるとき、例えばＸＬＰＨＲのタイマーが切れた可能性があるとき、トリガされることが可能である。さらなる例では、ＸＬＰＨＲは、設定された数よりも多くの閉ループクロスリンクＴＰＣがＵＥによって実行された可能性があるとき、トリガされることが可能である。このようなＸＬＰＨＲは、例えば一方的なものとすることができる。別のまたは追加的な実施形態によれば、ＸＬＰＨＲは、長期平均ＸＬＰＨＲがあらかじめ設定されたヒステリシスを超えた可能性があるとき、トリガされることが可能である。例えば、長期平均ＸＬＰＨＲは、ある負の範囲に傾いていた可能性があり、最大クロスリンク電力は増大した可能性がある。
【０１５７】
ＸＬＰＨＲは、例えば、許可される帯域幅が不変に適用されることが可能である場合に、周期的であってＸＬＭＰＣを容易にしてもよい。これらの構成は、クロスリンクのＰＨＹ  ＭＡＣ構成に含まれることが可能である。
【０１５８】
ＵＥ伝送タイミングアライメントが提供されるおよび／または使用されることも可能である。例えば、ＵＥ（例えば２つのＵＥ）が、ＡＴアプリケーションで動作することができるとき、ＵＥ間リンクは、ダウンリンクまたはアップリンクタイミングと関連してその独自のタイムラインに従ってクロスリンクを操作することができる。例えば、ＵＥは、クロスリンク伝送タイミングをアップリンク（例えばＬＴＥアップリンク）伝送タイミングと合わせることができる。一実施形態では、クロスリンク伝送をアップリンク伝送と合わせることは、その後のサブフレームのアップリンク伝送が、タイミングアドバンス（ＴＡ）により前のサブフレームのクロスリンク伝送と重なることを防止するのに役立つことができる。最大ＴＡは、０．６７ｍｓとすることができ、したがって、サブフレームＸにスケジュールされる、セルエッジのＵＥのアップリンク伝送については、実際には、サブフレームＸの開始よりも０．６７ｍｓ早く始まる可能性がある（例えば、サブフレームＸ−１の開始後０．３３ｍｓ）。このＵＥがサブフレームＸ−１でクロスリンク伝送も操作することができ、クロスリンク伝送タイミングが、ダウンリンクタイミングと合わせられることがある場合、クロスリンク伝送は、干渉によって影響を及ぼされる可能性がある。アップリンクがクロスリンク伝送に故意ではなくブリーディングすることは、ＵＥがそのＵＬおよびＸＬを同じタイミングで伝送することができるとき、避けられるまたは低減されることが可能である。
【０１５９】
クロスリンク伝送を伴う受信機を支援するために、クロスリンクが確立されることが可能となり、リソースが割り当てられることが可能となると、両方のＵＥが、ＸＬＲＳを伝送することができる。ＸＬＲＳの伝送タイミングは、アップリンクタイミングに従うことができ、アップリンクタイミングは、ダウンリンクタイミングプラスＴＡとすることができる。低移動性および密接な近接性（proximity）に基づいて、それらのダウンリンクタイミングは、両方が共通のダウンリンクタイミング参照（例えば、サービングセルのセル固有参照信号（ＣＲＳ））と同期されることが可能であるので、互いに近いものとすることができる。一実施形態では、ＵＥがＸＬＲＳを受信するために、それは他のＵＥのＴＡを考慮に入れることができる。
【０１６０】
さらに、一実施形態では、ネットワークは、クロスリンクをセットアップ時に（例えば、伝送タイミングアライメントに役立つように）、両方のＵＥに互いのＴＡを通知するまたは信号送信することができる。さらに、ネットワークは、タイミング前進コマンドＭＡＣ  ＣＥの構造を再利用する新しいタイプのＭＡＣ  ＣＥを適用することができる。
【０１６１】
ＵＥは、それ独自のＴＡを適用し、ＵＥがその独自のダウンリンクタイミングプラスその独自のＴＡを使用してその受信機と整合できるようにすることも可能である。このような実施形態では、密接な近接性を考慮すると、２つのＵＥは、ダウンリンクにおいて高度に相関した伝搬条件を経験する可能性があって、それらのＴＡが互いに近づく可能性がある。
【０１６２】
いずれの実施形態においても、ＵＥは、その独自のアップリンクタイミング付近に小さいサイズの検索ウィンドウを適用して、参照信号の開始、すなわち伝送タイミングを配置することができる。それが発見されると、クロスリンク受信機は、ＸＬＲＳを細かくトラッキングすることによってタイミングをとらえることができる。ネットワークは、両方のＵＥにＴＡを通知し続けて、タイミングアライメントを維持することもできる。クロスリンク上の伝送にダウンリンクタイミングを使用するとき、ＴＡによるアップリンクからクロスリンクへの流出問題は、解決が難しい可能性がある。
【０１６３】
特徴および要素が特定の組合せで上述されているが、各特徴または要素は、単独で、または他の特徴および要素とのいかなる組合せでも使用されることが可能であることを当業者は理解するであろう。さらに、本明細書に記載された方法は、コンピュータまたはプロセッサにより実行するためにコンピュータ可読媒体に組み込まれたコンピュータプログラム、ソフトウェア、またはファームウェアで実行することができる。コンピュータ可読媒体の例には、電子信号（有線または無線接続によって送信される）、およびコンピュータ可読記憶媒体が含まれる。コンピュータ可読記憶媒体の例には、読み出し専用メモリ（ＲＯＭ）、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、レジスタ、キャッシュメモリ、半導体メモリ素子、内蔵ハードディスクおよびリムーバブルディスクなどの磁気媒体、光磁気媒体、ならびにＣＤ−ＲＯＭディスクおよびデジタル多用途ディスク（ＤＶＤ）などの光媒体が含まれるが、これらに限定されない。ソフトウェアと関連したプロセッサを使用して、ＷＴＲＵ、ＵＥ、端末、基地局、ＲＮＣ、またはいずれかのホストコンピュータで使用する無線周波数トランシーバを実装することができる。
【図１Ａ】
0006313289.tif 000003
【図１Ｂ】
0006313289.tif 000004
【図１Ｃ】
0006313289.tif 000005
【図１Ｄ】
0006313289.tif 000006
【図１Ｅ】
0006313289.tif 000007
【図２】
0006313289.tif 000008