(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の動翼を備える動翼列と、
前記動翼列を収容する静止体と、
前記静止体の前記動翼に対面する位置に設けた少なくとも１つの孔部と、
前記孔部に収容可能で前記動翼を脱磁する脱磁装置と、を備えていることを特徴とするタービン。
【請求項２】
請求項１に記載のタービンにおいて、
前記静止体の前記孔部に対して前記動翼列の回転方向にずれた位置に、前記動翼の挙動を計測する少なくとも１つのセンサを備えることを特徴とするタービン。
【請求項３】
請求項２に記載のタービンにおいて、
前記センサは、電磁式センサであることを特徴とするタービン。
【請求項４】
請求項１に記載のタービンにおいて、
前記脱磁装置は、交流磁場を発生させることを特徴とするタービン。
【請求項５】
請求項４に記載のタービンにおいて、
前記脱磁装置に接続する制御装置を備え、
前記制御装置は、前記交流磁場の大きさがゼロから閾値以上の第１の値まで徐々に増加し、該第１の値で維持された後、該第１の値から徐々に減少してゼロとなるように、前記脱磁装置を制御することを特徴とするタービン。
【請求項６】
請求項１に記載のタービンにおいて、
前記脱磁装置に接続し、前記脱磁装置を入り切りするスイッチを備えることを特徴とするタービン。
【請求項７】
請求項２に記載のタービンにおいて、
前記センサに接続し、前記センサで取得した応答波形に基づき前記動翼の着磁又は電磁加振の度合いを判断する判断装置を備えることを特徴とするタービン。
【請求項８】
請求項１に記載のタービンにおいて、
前記脱磁装置に代えて前記孔部に収容可能なダミーを備えていることを特徴とするタービン。
【請求項９】
請求項１に記載のタービンにおいて、
前記動翼列は、前記タービンの低圧段落に配置された動翼列であることを特徴とするタービン。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はタービンに関する。
【背景技術】
【０００２】
タービン動翼（動翼）のうち、特に作動流体の流れ方向の下流側（低圧側）に位置する段落群（最終翼群）の動翼は、タービンの出力に与える影響が大きいため、健全に動作するよう管理することが重要である。
【０００３】
最終翼群の動翼は翼長が長いため翼の剛性が低く、励振されると振動変位が大きくなり易い。蒸気タービンにおいては、最終翼群の動翼の周囲では作動流体の流れ方向の下流側に設けられた排気室の真空度や圧力などの変化により作動流体の流れが乱れ易く、動翼が励振され易い。そのため、タービン運転中における最終翼群の動翼の挙動（例えば、振動変位）を計測し、動翼の余寿命を評価したり動翼の破損等の危険を感知する場合がある。動翼の挙動を計測する方法として、動翼のカバー上に被感知体を取り付け、動翼近傍に配置した電磁式のセンサで磁場の変化を感知して行うものがある（特許文献１，２等を参照）。
【０００４】
ところで、動翼は組み立て作業等の合間に着磁する場合がある。動翼が着磁すると動翼周辺の磁場が変化するため、特許文献１，２の方法では動翼の挙動を正確に計測できない可能性がある。したがって、動翼が着磁した場合には、動翼に対し脱磁又は消磁（以下、まとめて脱磁と言う）を行う必要がある。
【０００５】
一方、脱磁方法として、例えば、ビデオテープ、管路、磁気探傷検査後のタービンロータ等を対象とするものがある（特許文献３，４，５等を参照）。しかし、動翼を対象とした脱磁方法を開示する文献は特にない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】米国特許第２００８／０２０６０５７号公報
【特許文献２】特開平７−２６９０１号公報
【特許文献３】米国特許第４，９３０，０３３号公報
【特許文献４】特許第２７３３００９号公報
【特許文献５】特開２０１３−１６０６４７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
動翼を対象とした脱磁方法は、組み立て前に、一般的に、交流の磁場を発生する門型の機械に動翼を通して行われる。しかし、全周連結翼構造など動翼列を分解して動翼単体を取り出すことが容易にはできない構造において、動翼列を組み立てた後に動翼が着磁すると、上述した方法とは別の方法で脱磁を行う必要がある。仮に、動翼列を分解することなく脱磁を行う方法があったとしても、実機プラントで車室を閉めた状態では、脱磁装置を動翼に十分に近づけることができず、脱磁を行うことができない。
【０００８】
本発明は上記に鑑みてなされたもので、車室を開けることなく、かつ動翼列から動翼を分解することなく動翼の脱磁が可能なタービンを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記目的を達成するために、本発明は、複数の動翼を備える動翼列と、前記動翼列を収容する静止体と、前記静止体の前記動翼に対面する位置に設けた少なくとも１つの孔部と、前記孔部に収容可能で前記動翼を脱磁する脱磁装置と、を備えていることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、車室を開けることなく、かつ動翼列から動翼を分解することなく動翼の脱磁が可能なタービンを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本発明の第１実施形態に係る蒸気タービンの低圧段落に配置された動翼列の一構成例を下流側から見た概略図である。
【図２】図１の動翼列の一部を拡大して表す概略図である。
【図３】図１の動翼列を静止体の断面とともに表す概略図である。
【図４】図３の矢印ＩＶ−ＩＶ線による矢視断面図である。
【図５】図３の矢印Ｖ−Ｖ線による矢視断面図である。
【図６】本発明の第２実施形態に係る蒸気タービンの動翼列の一部を静止体の断面とともにタービンロータの周方向に沿って見た概略図である。
【図７】脱磁装置に流す交流電流を例示する図である。
【図８】脱磁状態の動翼列の応答波形（脱磁応答波形）を例示した図である。
【図９】着磁状態の動翼列の応答波形（着磁応答波形）を例示した図である。
【図１０】電磁加振状態の動翼列の応答波形（電磁加振応答波形）を例示した図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
＜第１実施形態＞
（構成）
本実施形態に係る蒸気タービンは、静止体内に動翼列と静翼列とを有する翼段落を複数備えている。蒸気タービンの作動流体流路を流れる作動流体は静翼列で整流され、動翼列を固定するタービンロータを回転させる。
【００１３】
図１は本実施形態に係る蒸気タービンの低圧段落に配置された動翼列の一構成例を下流側から見た概略図、図２は図１の動翼列の一部を拡大して表す概略図である。以下、蒸気タービンの低圧段落に配置された動翼列に本発明を適用した構成を説明するが、他の段落に配置された動翼列に本発明を適用した構成も基本的に同様である。
【００１４】
図１，２に示すように、動翼１は、プロフィル部３及びカバー部４を備えている。動翼１は、ディスク２の外周部にタービンロータの周方向に沿って複数設けられて動翼列を構成している。カバー部４は、各プロフィル部３の翼長方向の外周部に設けられている。図１では、動翼１は、作動流体流路を流れる作動流体により、下流側から見て時計回り（図１の矢印Ｙ方向）に回転する。ただし、本発明には回転方向は影響しない。タービンロータの動翼１に対して作動流体の流れ方向の上流側に、複数の静翼を備える静翼列（不図示）が設けられている。
【００１５】
動翼１は、プロフィル部３を予め捩った状態で組み付けることで隣接翼同士のカバー部４に押し付け力を作用させる方法、又は、動翼１の回転時の遠心力の作用でプロフィル部３に発生する捩り戻りによって、隣接翼同士のカバー部４の接触面５に押し付け力を作用させる方法等により、複数の動翼１が連結した構造（全周連結翼構造）である。図２は前者の連結構造を例示している。
【００１６】
図３は図１の動翼列を静止体の断面とともに表す概略図である。図３において、図１と同等の部分には同一の符号を付し、適宜説明を省略する。
【００１７】
図３に示すように、本実施形態に係る蒸気タービン１００は、動翼１及び静止体Ｃを備えている。静止体Ｃは、動翼１に対して蒸気タービン１００の径方向の外周側に設けられていて、動翼１及び静翼を収容するように構成されている。静止体Ｃは、例えば、車室（ケーシング）であるが、動翼１の外周側に設けられた他の部材（例えば、ダイアフラム）があるときはそれも静止体Ｃに含まれる。
【００１８】
静止体Ｃには、脱磁装置Ｆ（後述する）を収容可能な孔部６とセンサＳ（後述する）を収容可能な孔部７とが設けられている。孔部６及び孔部７はそれぞれ脱磁装置Ｆ及びセンサＳの形状に応じて形成されており、孔部６，７の大きさや形状は異なる場合もあれば同様となる場合もあり得る。以下、孔部６及び孔部７について説明する。
【００１９】
図４は、図３の矢印ＩＶ−ＩＶ線による矢視断面図である。
【００２０】
図４に示すように、本実施形態では、静止体Ｃに孔部６として外周側孔部６Ａ及び上流側孔部６Ｂが設けられている。
【００２１】
外周側孔部６Ａは、動翼１の先端部（本例ではカバー部４）に対して、蒸気タービン１００の径方向の外側（図４の矢印Ｚ方向）に対向するように静止体Ｃに設けられている。外周側孔部６Ａは、静止体Ｃにタービンロータの周方向に沿って複数設けられている（図３を参照）。
【００２２】
上流側孔部６Ｂは、動翼１の先端部（本例ではカバー部４）に対して、蒸気タービン１００の軸方向の上流側（図４の矢印Ｘと反対方向）に対向するように静止体Ｃに設けられている。特に図示していないが、外周側孔部６Ａと同様、上流側孔部６Ｂも静止体Ｃにタービンロータの周方向に沿って複数設けられている。なお、図４は、上流側孔部６Ｂを、タービンロータの周方向において、静止体Ｃの外周側孔部６Ａと対応する位置に設けた場合を例示しているが、外周側孔部６Ａとずらした位置に設けても良い。また、適切な効果が得られるのであれば、外周側孔部６Ａのみ、または上流側孔部６Ｂのみの設置としても良い。
【００２３】
図４の構成例では、外周側孔部６Ａ及び上流側孔部６Ｂにそれぞれ脱磁装置Ｆが収容されている。脱磁装置Ｆは、例えば、通電により交流磁場を発生させるように構成されている。動翼１が矢印Ｙ方向（図３を参照）に回転することにより脱磁装置Ｆに対面する位置（脱磁位置）を通過し、脱磁される。動翼１を脱磁させるには、動翼１が脱磁位置を少なくとも１回通過する必要がある。動翼列の全ての動翼１を脱磁する場合には、例えば、駆動装置（不図示）により動翼１を手動で１周以上回転させることが好ましい。
【００２４】
図５は図３の矢印Ｖ−Ｖ線による矢視断面図である。
【００２５】
図５に示すように、本実施形態では、静止体Ｃに孔部７として外周側孔部７Ａ及び上流側孔部７Ｂが設けられている。
【００２６】
外周側孔部７Ａは、動翼１の先端部（本例ではカバー部４）に対して、蒸気タービン１００の径方向（図５の矢印Ｚ方向）に対向するように静止体Ｃに設けられている。
【００２７】
上流側孔部７Ｂは、動翼１の先端側（本例ではカバー部４）に対して、蒸気タービン１００の軸方向の上流側（図５の矢印Ｘと反対方向）に対向するように静止体Ｃに設けられている。特に図示してないが、外周側孔部７Ａと同様、上流側孔部７Ｂも、外周側孔部６Ｂに対して動翼１の回転方向にずれて、静止体Ｃにタービンロータの周方向に沿って複数設けられている。なお、図５は、上流側孔部７Ｂを、タービンロータの周方向において、静止体Ｃの外周側孔部７Ａと対応する位置に設けた場合を例示しているが、外周側孔部７Ａとずらした位置に設けても良い。
【００２８】
図５に示すように、外周側孔部７Ａ及び上流側孔部７ＢにそれぞれセンサＳが収容されている。センサＳは、蒸気タービン運転中における動翼１の挙動を計測するためのものである。なお、図５は、外周側孔部７Ａ及び上流側孔部７ＢにセンサＳを収容した場合を例示したが、動翼１の挙動を計測できれば、外周側孔部７Ａ及び上流側孔部７Ｂの一方にセンサＳを収容すれば良い。
【００２９】
（効果）
（１）本実施形態では、静止体Ｃの動翼１に対面する位置に、動翼１を脱磁する脱磁装置Ｆを収容可能な孔部６を設けているので、孔部６に脱磁装置Ｆを収容させて動翼１を回転させることにより、動翼１を脱磁できる。そのため、静止体を開けることなく、かつ動翼列を分解することなく動翼を脱磁できる。
【００３０】
（２）上述した、プロフィル部３を予め捩った状態で組み付けることで隣接翼同士のカバー部４に押し付け力を作用させる方法の場合、隣接する動翼１のカバー部４同士は、動翼１の連結を開始した直後から常に接触面５で接触する（図２を参照）。また、上述した、動翼１の回転時の遠心力の作用でプロフィル部３に発生する捩り戻りによって、隣接翼同士のカバー部４に押し付け力を作用させる方法の場合、動翼１の静止時に隣接する動翼１のカバー部４同士の間には間隙が形成されるが、微小な大きさである。カバー部４同士の間に脱磁装置Ｆを設置するスペースはなく、しかも回転体側に脱磁装置Ｆを設置するのは、取り付け、取り外し、配線等を考慮すると好ましくない。したがって、全周連結翼構造を備える動翼列の動翼を車室を閉めた状態で脱磁するためには、動翼列の外周側に脱磁装置を設けるより他ない。しかしながら、一般的に、タービンの動翼列の周辺に脱磁装置を設けるスペースを確保することは困難である。
【００３１】
これに対し、本実施形態は、静止体Ｃに脱磁装置Ｆを収容可能な孔部６を設ける構成としているため、動翼１の周辺に脱磁装置Ｆを設けるスペースを確保する必要がない。
【００３２】
（３）本実施形態では、静止体Ｃに外周側孔部６Ａ及び上流側孔部６Ｂを設けている。そのため、動翼１の脱磁時に外周側孔部６Ａ及び上流側孔部６Ｂに脱磁装置Ｆを収容させることにより、動翼１の外周側及び上流側から脱磁をすることができる。したがって、動翼１の脱磁効果を向上させることができる。
【００３３】
（４）本実施形態に係る蒸気タービン１００は、単に静止体Ｃに孔部６を設けるだけで良いので、蒸気タービンの静止体に対し簡単な作業を施すことにより容易に得ることができる。
【００３４】
＜第２実施形態＞
（構成）
図６は、本実施形態に係る蒸気タービンの動翼列の一部を静止体の断面とともにタービンロータの周方向に沿って見た概略図である。図６において、上記第１実施形態の蒸気タービン１００と同等の部分には同一の符号を付し、適宜説明を省略する。
【００３５】
本実施形態に係る蒸気タービン１００は、外周側孔部６Ａに脱磁装置Ｆの代わりにダミーＤを収容させ、さらに制御装置８を備える点で第１実施形態の蒸気タービン１００と異なる。その他の構成は、第１実施形態と同様である。
【００３６】
ダミーＤは、外周側孔部６Ａの内部と作動流体流路との連通を遮断し、作動流体流路から外周側孔部６Ａへの作動流体の流入を抑制するためのものでる。なお、図６は、外周側孔部６Ａの内部を充填するようにダミーＤを形成した場合を例示しているが、上述の機能を発揮できれば、ダミーＤの形状は限定されない。また、図６では、外周側孔部６ＡにダミーＤを収容させているが、上流側孔部６ＢにダミーＤを収容させても良い。
【００３７】
制御装置８は、脱磁装置Ｆに接続し、脱磁装置Ｆに流す交流電流の大きさ（周波数）を制御する機能を有している。一般的に、脱磁装置が発生させる交流磁場の大きさは、脱磁装置を流れる交流電流の大きさと相関している。そのため、制御装置８は、脱磁装置Ｆに流す交流電流の大きさを制御することにより、脱磁装置Ｆが発生させる交流磁場の大きさを制御する。なお、脱磁装置Ｆに流す交流電流の大きさは、脱磁装置Ｆに流したときに脱磁装置Ｆが発生させる交流磁場が動翼１を脱磁できるような値であれば良い。
【００３８】
図７は、脱磁装置Ｆに流す交流電流を例示する図である。縦軸は交流電流の振幅Ａ、横軸は脱磁装置Ｆに交流電流を流し始めてからの経過時間ｔを示している。
【００３９】
図７の例では、制御装置８は、振幅がゼロから徐々に増加し（第１の工程）、設定値Ａ１で設定時間ｔ１だけ維持し（第２の工程）、設定値Ａ１から徐々に減少してゼロとなる（第３の工程）ように、交流電流の大きさを制御する。上述の設定時間ｔ１は、動翼列の全ての動翼１に脱磁のための交流磁場を十分に作用させることができる時間である。なお、図７では、第１の工程〜第３の工程を例示しているが、振幅を所望の値で一定時間だけ維持して動翼１を脱磁できれば、第１の工程における振幅の上がり方や第３の工程における振幅の下がり方は限定されない。
【００４０】
図７に例示した交流電流を脱磁装置Ｆに流すと、脱磁装置Ｆは、交流磁場の大きさがゼロから閾値以上の任意の値（第１の値）まで徐々に増加し、第１の値で時間ｔ１だけ維持された後、第１の値から徐々に減少してゼロとなるような交流磁場を発生させる。上述の第１の値は、図７において振幅が設定値Ａ１に到達したときの交流電流に対応した交流磁場の大きさである。
【００４１】
図６に示すように、制御装置８はスイッチ９及び比較装置１０を備えている。
【００４２】
スイッチ９は脱磁装置Ｆを入り切りする機能を有している。なお、図６は、制御装置８がスイッチ９を備える場合を例示しているが、上述の機能を発揮できれば、スイッチ９を制御装置８と別個に設けても良い。
【００４３】
比較装置１０は、センサＳと電気的に接続していて、センサＳで計測された動翼１の応答波形を、予め計測して例えば自己又は制御装置８の記憶装置に記憶した脱磁の必要がない動翼１の応答波形（基準応答波形）と比較し、例えば基準応答波形との差分により動翼１の着磁や電磁加振の度合い等を判断する機能を有する。なお、図６は、制御装置８が比較装置１０を備える構成を例示しているが、上述した機能を発揮できれば、比較装置１０を制御装置８と別個に設けても良い。また、比較装置１０を設ける代わりに、例えば、センサＳで取得した動翼１の応答波形と基準応答波形とを表示装置や印刷装置等の出力装置に表示し、作業者が両者を比較して動翼１の着磁や電磁加振の度合い等を判定しても良い。
【００４４】
比較装置１０の動作について説明する。
【００４５】
図８は脱磁状態の動翼１の応答波形（脱磁応答波形）を例示した図である。縦軸は磁場（磁場の強さ）、横軸は動翼１の回転開始後の経過時間を示している。
【００４６】
図８に示す脱磁応答波形の各周期は、動翼列の各動翼１に対応している。脱磁応答波形の各周期では、磁場の強さが、動翼１がセンサＳに対面する位置（検出位置）に近づくに従って増加し、動翼１が検出位置に到達したときに最大となり、動翼１が検出位置から遠ざかるに従って減少する。
【００４７】
図８に示すように、脱磁応答波形の各周期には、磁場の強さが閾値ＴＧを下から上に跨ぐ点（通過点Ｐ）が存在する。センサＳは、磁場の強さが閾値ＴＧを跨ぐ（すなわち、通過点Ｐが存在する）場合に、その周期に対応する動翼１の挙動を正確に計測することができる。一方、センサＳは、磁場の強さが閾値ＴＧを跨がない（すなわち、通過点Ｐが存在しない）場合には、その周期に対応する動翼１の挙動を正確に計測することができない。
【００４８】
図８に示す脱磁応答波形は、基準応答波形と同様の形状となる。そのため、比較装置１０は、脱磁応答波形と基準応答波形とを比較し、動翼１が脱磁状態にあると判断する。
【００４９】
図９は着磁状態の動翼１の応答波形（着磁応答波形）を例示した図である。縦軸は磁場（磁場の強さ）、横軸は動翼１の回転開始後の経過時間を示している。
【００５０】
図９に示すように、着磁応答波形は脱磁応答波形（図８を参照）と異なり、着磁した動翼１に対応する周期において乱れが生じている。すなわち、着磁した動翼１に対応する周期において、磁場の強さが閾値ＴＧを跨がない（通過点Ｐが存在しない）。この場合、比較装置１０は、着磁応答波形と基準応答波形とを比較し、動翼１が着磁状態にあると判定してその着磁の度合いを判断する。なお、図９に示す着磁応答波形では、着磁した動翼１に対応する周期において通過点Ｐが存在していない。そのため、センサＳは、通過点Ｐが存在していない周期に対応する動翼１の挙動を正確に計測することができない。
【００５１】
比較装置１０により動翼１の着磁の度合いが判断された後、制御装置８は、比較装置１０の判断結果に基づき、脱磁装置Ｆに交流電流を流して動翼１の着磁の度合いに応じた交流磁場を発生させ、動翼１を脱磁する。なお、制御装置８は、必要に応じて、脱磁装置Ｆに交流電流を流す前に脱磁装置Ｆに直流電流を流して直流磁場を発生させ、着磁応答波形を上げ下げさせても良い。以降は、上述と同様の方法で動翼１を脱磁する。
【００５２】
図１０は電磁加振状態の動翼１の応答波形（電磁加振応答波形）を例示した図である。縦軸は磁場（磁場の強さ）、横軸は動翼１の回転開始後の経過時間を示している。電磁加振とは、直流磁石又は交流磁石により動翼１を強制加振させることを言い、強制加振させた状態の動翼１の振動特性を取得する場合等に実施される。図１０に示すように、電磁加振応答波形は脱磁応答波形（図８を参照）に比べて磁場の強さが強くなる（つまり、応答波形の振幅が大きくなる）。この場合、比較装置１０は、電磁加振応答波形と基準応答波形とを比較し、動翼１が電磁加振状態にあると判定してその電磁加振の度合いを判断する。
【００５３】
（効果）
本実施形態でも、静止体Ｃの動翼１に対面する位置に、動翼１を脱磁する脱磁装置Ｆを収容可能な孔部６を設けているので、第１実施形態と同様の効果が得られる。加えて、本実施形態では次の効果が得られる。
【００５４】
本実施形態に係る蒸気タービン１００は、脱磁装置Ｆを入り切りするスイッチ９を備えている。そのため、動翼１に対する脱磁装置Ｆの誤作動を抑制することができ、蒸気タービン１００の安全性を高めることができる。
【００５５】
また、本実施形態に係る蒸気タービン１００は、センサＳで計測された動翼１の応答波形を基準応答波形と比較し、動翼１の着磁や電磁加振の度合い等を判断する判断装置１０を備えている。したがって、動翼１の残留磁場を計測する装置等を別途設けることなく、容易に動翼１の着磁の度合い等を判断することができる。
【００５６】
また、本実施形態に係る蒸気タービン１００は、孔部６の内部と作動流体流路との連通を遮断し、作動流体流路から孔部６への作動流体の流入を抑制するダミーＤを備えている。したがって、複数の孔部６のうち脱磁装置Ｆを収容しない孔部６にダミーＤを収容させることにより、蒸気タービン１００の運転時に作動流体が孔部６へ流入して漏れ損失などが発生することを抑制できる。また、蒸気タービン１００の運転時における熱的影響を考慮して脱磁装置Ｆを孔部６から抜き取った場合には、孔部６にダミーＤを収容させることにより、作動流体が孔部６へ流入して漏れ損失などが発生することを抑制できる。
【００５７】
＜その他＞
本発明は上記した各実施形態に限定されるものではなく、様々な変形例が含まれる。例えば、上記した実施形態は本発明を分かりやすく説明するために詳細に説明したものであり、必ずしも説明した全ての構成を備えるものに限定されるものではない。例えば、各実施形態の構成の一部を削除することも可能である。
【００５８】
上述した各実施形態では、静止体Ｃに孔部６及び孔部７を複数設けた場合を例示したが、動翼１を脱磁し、動翼１の挙動を計測することができる限りにおいては、孔部６及び孔部７は静止体Ｃに少なくとも１つ設けてあれば良い。
【００５９】
また、上述した各実施形態では、動翼１の外周側及び上流側に孔部６及び孔部７を設けた場合を例示したが、動翼１を脱磁し、動翼１の挙動を計測することができる限りにおいては、孔部６及び孔部７を動翼１の下流側に設けても良い。
【００６０】
また、上述した各実施形態では、本発明を全周連結翼構造を備える動翼列を対象として適用した場合を説明したが、例えば、ガスタービン、動翼先端が連結していない構造を備える動翼列、試験設備における運転、エンジン等の回転体などを対象として本発明を適用することもできる。
【符号の説明】
【００６１】
１  動翼
２  ディスク
３  プロフィル部
４  カバー部
５  接触面
６（６Ａ，６Ｂ）  孔部
７（７Ａ，７Ｂ）  孔部
８  制御装置
９  スイッチ
１０  判断装置
１００  蒸気タービン
Ｃ  静止体
Ｆ  脱磁装置
Ｓ  センサ
Ｄ  ダミー
Ｘ  軸方向
Ｙ  回転方向
Ｚ  径方向
Ａ，Ａ１  振幅
ｔ，ｔ１  時間
Ｐ  通過点
ＴＧ  閾値
【図１】
0006446270.tif 000002
【図２】
0006446270.tif 000003
【図３】
0006446270.tif 000004
【図４】
0006446270.tif 000005
【図５】
0006446270.tif 000006
【図６】
0006446270.tif 000007
【図７】
0006446270.tif 000008
【図８】
0006446270.tif 000009
【図９】
0006446270.tif 000010
【図１０】
0006446270.tif 000011