(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
血管内デバイスを組み立てる方法であって、
複数の導体及びコア部材の周囲に管状部材を配置するステップであり、前記複数の導体及び前記コア部材が少なくとも部分的に前記管状部材の内腔内に配置され、前記管状部材が、前記内腔と連通する、前記管状部材の長さに沿って延在する開口部を含み、前記管状部材の第１部分が第１の直径を有し、前記管状部材の第２部分が前記第１の直径よりも小さい第２の直径を有する、ステップと、
前記管状部材の周囲に第１の導電部材を配置するステップと、
前記複数の導体のうちの第１の導体を、前記管状部材の前記開口部内の、前記管状部材と前記第１の導電部材との間において長手方向に、前記第１の導電部材に隣接する位置へと進めるステップと、
前記複数の導体のうちの前記第１の導体を前記第１の導電部材に電気的に結合するステップと、
第１の絶縁部材を、前記管状部材の周囲に、前記第１の導電部材に隣接して配置するステップであって、前記第１の絶縁部材は、第１の外部表面と、前記第１の外部表面から半径方向に延出する第１の複数の突起とを含む、ステップと、
第２の導電部材を、前記管状部材の周囲に、前記第１の絶縁部材に隣接して配置するステップであって、前記第１の絶縁部材が前記第１の導電部材と前記第２の導電部材との間に配置される、ステップと、
前記複数の導体のうちの第２の導体を前記第２の導電部材に電気的に結合するステップと、
を含む、方法。
【請求項２】
前記複数の導体のうちの前記第２の導体を、前記管状部材の前記開口部内の、前記管状部材と前記第２の導電部材との間において長手方向に、前記第２の導電部材に隣接する位置へと進めるステップを更に含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
第２の絶縁部材を、前記管状部材の周囲に、前記第２の導電部材に隣接して配置するステップであって、前記第２の絶縁部材は、第２の外部表面と、前記第２の外部表面から半径方向に延出する第２の複数の突起とを含む、ステップと、
第３の導電部材を、前記管状部材の周囲に、前記第２の絶縁部材に隣接して配置するステップであって、前記第２の絶縁部材が前記第２の導電部材と前記第３の導電部材との間に配置される、ステップと、
前記複数の導体のうちの第３の導体を前記第３の導電部材に電気的に結合するステップと、
を更に含む、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記複数の導体のうちの前記第１の導体を進めるステップが、前記複数の導体のうちの前記第１の導体の一部を前記管状部材の外部表面の周囲に巻き付けるステップを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記複数の導体のうちの前記第１の導体が、前記外部表面の、前記管状部材の前記開口部と反対側の部分に隣接する前記第１の導電部材に電気的に結合されている、請求項４に記載の方法。
【請求項６】
前記複数の導体のうちの前記第１の導体を前記第１の導電部材に電気的に結合するステップがはんだ付けを含む、請求項５に記載の方法。
【請求項７】
前記開口部が前記管状部材の長さ全体に沿って延在する、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
前記開口部が前記管状部材の前記長さの一部のみに沿って延在する、請求項１に記載の方法。
【請求項９】
前記第１の導電部材を前記管状部材の周囲に配置するステップが、前記第１の導電部材を前記管状部材の前記第２部分の周囲に配置するステップを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項１０】
前記開口部が前記管状部材の前記第２部分に沿って延在する、請求項９に記載の方法。
【請求項１１】
血管内デバイスを組み立てる方法であって、
複数の導体及びコア部材の周囲に第１の管状部材を配置するステップであり、前記複数の導体及び前記コア部材が少なくとも部分的に前記第１の管状部材の内腔内に配置され、前記第１の管状部材が、前記内腔と連通する、前記第１の管状部材の長さに沿って延在する開口部を含む、ステップと、
前記第１の管状部材の周囲に第１の導電部材を配置するステップと、
前記複数の導体のうちの第１の導体を、前記第１の管状部材の前記開口部内の、前記第１の管状部材と前記第１の導電部材との間において長手方向に、前記第１の導電部材に隣接する位置へと進めるステップと、
前記複数の導体のうちの前記第１の導体を前記第１の導電部材に電気的に結合するステップと、
第２の管状部材を、前記複数の導体のうちの前記第１の導体を除いた前記複数の導体及び前記コア部材の周囲に配置するステップであって、前記複数の導体のうちの前記第１の導体を除いた前記複数の導体及び前記コア部材が少なくとも部分的に前記第２の管状部材の内腔内に配置され、前記第２の管状部材の第１部分が第１の直径を有し、前記第２の管状部材の第２部分が前記第１の直径よりも小さい第２の直径を有し、前記第２の管状部材の第３部分が前記第１の直径よりも小さい第３の直径を有する、ステップと、
を含む、方法。
【請求項１２】
前記第２の管状部材が、前記複数の導体のうちの前記第１の導体を除いた前記複数の導体及び前記コア部材の周囲に配置され、前記第２の管状部材の前記第３部分が少なくとも部分的に前記第１の導電部材内に配置される、請求項１１に記載の方法。
【請求項１３】
第２の導電部材を前記第２の管状部材の前記第２部分の周囲に配置するステップを更に含み、前記第２の管状部材の前記第１部分が前記第１の導電部材と前記第２の導電部材との間に配置される、請求項１１に記載の方法。
【請求項１４】
前記複数の導体のうちの第２の導体を前記第２の導電部材に電気的に結合するステップを更に含む、請求項１３に記載の方法。
【請求項１５】
前記複数の導体のうちの前記第２の導体を、前記第２の管状部材の前記内腔と連通する、前記第２の管状部材の長さに沿って延在する開口部内の、前記第２の管状部材と前記第２の導電部材との間において長手方向に、前記第２の導電部材に隣接する位置へと進めるステップを更に含む、請求項１４に記載の方法。
【請求項１６】
複数の導体及びコア部材の周囲に配置されている第１の管状部材であって、前記複数の導体及び前記コア部材が少なくとも部分的に前記管状部材の内腔内に配置されるように配置されている、第１の管状部材と、
前記第１の管状部材の周囲に配置されている第１の導電部材であって、前記複数の導体のうちの第１の導体が前記第１の導電部材に電気的に結合され、前記第１の管状部材と前記第１の導電部材との間において、前記第１の導電部材に隣接する位置へと長手方向に延在する、第１の導電部材と、
前記第１の導電部材に隣接して配置され、第１の外部表面と、前記第１の外部表面から半径方向に延出する第１の複数の突起とを含む第１の絶縁部材と、
前記第１の絶縁部材に隣接して配置された第２の導電部材であって、前記第１の絶縁部材が前記第１の導電部材と前記第２の導電部材との間に配置され、前記複数の導体のうちの第２の導体が前記第２の導電部材に電気的に結合されている、第２の導電部材と、
を含む、血管内デバイスであって、
前記複数の導体のうちの前記第２の導体が、第２の管状部材と前記第２の導電部材との間において長手方向に、前記第２の導電部材に隣接する位置へと延在する、血管内デバイス。
【請求項１７】
前記第１の管状部材と前記第２の管状部材との間に第１の開口部が画定されるように、前記第２の管状部材が前記第１の管状部材の基端側に配置され、前記複数の導体のうちの前記第１の導体が前記第１の開口部内に延在する、請求項１６に記載の血管内デバイス。
【請求項１８】
前記第１の開口部が前記第１の導電部材の中点の近傍に配置されている、請求項１７に記載の血管内デバイス。
【請求項１９】
前記第２の管状部材の周囲に、前記第２の導電部材に隣接して配置されている第２の絶縁部材を更に含む、請求項１６に記載の血管内デバイス。
【請求項２０】
前記第２の管状部材の周囲に、前記第２の絶縁部材に隣接して配置されている第３の導電部材を更に含み、前記第２の絶縁部材が前記第２の導電部材と前記第３の導電部材との間に配置されている、請求項１９に記載の血管内デバイス。
【請求項２１】
前記複数の導体のうちの第３の導体が前記第３の導電部材に電気的に結合されている、請求項２０に記載の血管内デバイス。
【請求項２２】
前記第３の導電部材が前記コア部材に電気的に結合されている、請求項２０に記載の血管内デバイス。
【請求項２３】
複数の導体及びコア部材の周囲に配置されている第１の管状部材であって、前記複数の導体及び前記コア部材が少なくとも部分的に前記第１の管状部材の内腔内に配置されるように配置されている、第１の管状部材と、
前記第１の管状部材と第２の管状部材との間に第１の開口部が画定されるように、前記第１の管状部材に隣接するが当該第１の管状部材から間隔をあけて配置されている、第２の管状部材と、
前記第１の管状部材の少なくとも一部及び前記第２の管状部材の少なくとも一部の周囲に配置されている第１の導電部材であって、前記複数の導体のうちの第１の導体が、前記第１の導電部材に電気的に結合され、前記第１の管状部材の前記内腔から、前記第１の開口部内の、前記第２の管状部材と前記第１の導電部材との間において、前記第１の導電部材の端部に隣接する位置へと長手方向に延在する、第１の導電部材と、
前記第１の導電部材に隣接して配置され、第１の外部表面と、前記第１の外部表面から半径方向に延出する第１の複数の突起とを含む第１の絶縁部材と、
前記第１の絶縁部材に隣接して配置された第２の導電部材であって、前記第１の絶縁部材が前記第１の導電部材と前記第２の導電部材との間に配置され、前記複数の導体のうちの第２の導体が前記第２の導電部材に電気的に結合されている、第２の導電部材と、
を含む、血管内デバイス。
【請求項２４】
前記第１の開口部が前記第１の導電部材の中点又は当該中点の近傍に配置されている、請求項２３に記載の血管内デバイス。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、血管内デバイス、システム及び方法に関する。幾つかの実施形態では、血管内デバイスは、１つ以上の電子的構成要素を含むガイドワイヤである。
【背景技術】
【０００２】
心臓疾患は非常に深刻であり、多くの場合、命を救うためには緊急手術を要する。心臓疾患の主因は、血管内にプラークが蓄積し、最終的に血管を閉塞することである。閉塞した血管を開通させるために利用可能な一般的な治療オプションとして、バルーン血管形成術、回転式粥腫切除術及び血管内ステントが挙げられる。従来、外科医は、治療のガイドとして、Ｘ線透視画像に依存してきた。この画像は、血管内腔の影像の外部形状を示す平面像である。残念ながら、Ｘ線透視画像では、閉塞の原因となる狭窄の正確な範囲及び方向についてかなりの不確定性があり、狭窄の正確な位置の特定を困難にしている。加えて、同じ場所で再狭窄が起こり得ることは知られているが、Ｘ線を用いた手術の後に血管内の状態を確認することは困難である。
【０００３】
現時点で受け入れられている、虚血性病変を含む血管内の狭窄の深刻度を評価するための手法は、冠血流予備量比（ＦＦＲ：fractional flow reverse）である。ＦＦＲは、近位部圧力測定値（proximal pressure measurement）（狭窄の近位側で測定）に対する、遠位部圧力測定値（distal pressure measurement）（狭窄の遠位側で測定）の比の計算値である。ＦＦＲは、狭窄の深刻度の指標を提供し、閉塞が、治療が必要な程度まで血管内の血流を制限しているかどうかについての決定を可能にする。健康な血管のＦＦＲの正常値は１．００であり、その一方で、約０．８０未満の値は、一般に、著しいものであり、治療を要するものと判断される。
【０００４】
多くの場合、血管内カテーテル及びガイドワイヤは血管内の圧力を測定するために用いられる。現在まで、圧力センサ又は他の電子的構成要素を含むガイドワイヤには、電子的構成要素を含まない標準的なガイドワイヤと比べて、性能の低下という特徴が伴ってきた。例えば、電子的構成要素を含むこれまでのガイドワイヤのハンドリング性能は、幾つかの例では、電子的構成要素の導体又は通信線に必要なスペースを確保した後、コアワイヤのために利用可能なスペースが限られること、電子的構成要素を含む剛性ハウジングの剛さ並びに／又はガイドワイヤ内において利用可能な限られたスペースで電子的構成要素の機能を提供することに関連する他の制約、によって阻まれてきた。更に、その小さな直径が原因で、多くの場合、ガイドワイヤの基端側コネクタ部（即ち、ガイドワイヤの電子的構成要素と、関連する制御部又はプロセッサとの間の通信を促進するコネクタ）は破損しやすく且つキンクしやすい。これにより、ガイドワイヤの機能を損なう。このため、外科医は、基端側コネクタを再度取り付ける際にガイドワイヤが破損することを恐れて、処置中に基端側コネクタをガイドワイヤから取り外すことを嫌う。しかしながら、ガイドワイヤを基端側コネクタに結合させることは、ガイドワイヤの操作性及びハンドリングを更に制限する。更に、幾つかの例では、ガイドワイヤの基端側コネクタ部は、血液又は生理食塩水などの導電性の流体が基端側コネクタ部に浸入すると発生する短絡の影響を受けやすい。
【０００５】
従って、１つ以上の電子的構成要素を含む血管内デバイス（例えば、カテーテル及びガイドワイヤ）とともに使用するための改良コネクタ及びコネクタ部に対するニーズは依然として存在する。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本開示の実施形態は、流体侵入の影響を受けにくい連結部を含む血管内デバイス、システム及び方法に関する。
【０００７】
幾つかの実施形態では、本開示は、管状絶縁部材の内部内腔から外部導電帯に隣接する位置まで非線形状態で延在する１つ以上の導体を含む、ガイドワイヤの基端側連結部に関する。例えば、幾つかの実装形態においては、ガイドワイヤの１つ以上の導体は、ガイドワイヤのインナチューブの開口部内において垂直に（ガイドワイヤの長さに対して少なくとも部分的に横断方向に）、ガイドワイヤのインナチューブと導電帯との間に水平に（少なくとも部分的にガイドワイヤの長さに沿って）、及び導電帯に隣接する位置へと垂直に（ガイドワイヤの長さに対して少なくとも部分的に横断方向に）延在する。
【０００８】
幾つかの実施形態では、血管内デバイスを組み立てる方法が提供される。一実施形態において、方法は、複数の導体及びコア部材の周囲に第１の管状部材を配置するステップであって、複数の導体及びコア部材が少なくとも部分的に第１の管状部材の内腔内に配置され、第１の管状部材が、内腔と連通する、第１の管状部材の長さに沿って延在する開口部を含む、ステップと、第１の管状部材の周囲に第１の導電部材を配置するステップと、複数の導体のうちの第１の導体を、第１の管状部材の開口部内の、第１の管状部材と第１の導電部材との間において長手方向に、第１の導電部材に隣接する位置へと進めるステップと、複数の導体のうちの第１の導体を第１の導電部材に電気的に結合するステップと、を含む。幾つかの例では、方法は、第１の絶縁部材を、第１の管状部材の周囲に、第１の導電部材に隣接して配置するステップと、第２の導電部材を、第１の管状部材の周囲に、第１の絶縁部材に隣接して配置するステップであって、第１の絶縁部材が第１の導電部材と第２の導電部材との間に配置される、ステップと、複数の導体のうちの第２の導体を第２の導電部材に電気的に結合するステップと、を更に含む。この点において、複数の導体のうちの第２の導体は、第１の管状部材の開口部内の、第１の管状部材と第２の導電部材との間において長手方向に、第２の導電部材に隣接する位置へと進められる。
【０００９】
幾つかの実施形態では、血管内デバイスが提供される。一実施形態において、血管内デバイスは、複数の導体及びコア部材が少なくとも部分的に管状部材の内腔内に配置されるように複数の導体及びコア部材の周囲に配置されている管状部材と、管状部材の周囲に配置されている第１の導電部材であって、複数の導体のうちの第１の導体が、第１の導電部材に電気的に結合され、管状部材と、第１の導電部材との間において長手方向に、第１の導電部材に隣接する位置へと延在する、第１の導電部材と、管状部材の周囲に、第１の導電部材に隣接して配置されている第１の絶縁部材と、第１の絶縁部材が第１の導電部材と第２の導電部材との間に配置されるように、管状部材の周囲に、第１の絶縁部材に隣接して配置されている第２の導電部材であって、複数の導体のうちの第２の導体が、第２の導電部材に電気的に結合されている、第２の導電部材と、を含む。幾つかの例では、開口部は管状部材の長さ全体に沿って延在する。他の例においては、開口部は、管状部材の長さの一部のみに沿って延在する。幾つかの実装形態においては、血管内デバイスは、第２の絶縁部材が第２の導電部材と第３の導電部材との間に配置されるように、管状部材の周囲に、第２の導電部材に隣接して配置されている第２の絶縁部材と、管状部材の周囲に、第２の絶縁部材に隣接して配置されている第３の導電部材と、を含む。
【００１０】
別の実施形態では、血管内デバイスは、複数の導体及びコア部材が少なくとも部分的に第１の絶縁部材の内腔内に配置されるように複数の導体及びコア部材の周囲に配置された第１の絶縁部材であって、第１の絶縁部材が、第１の直径を有する第１部分と、第１の直径よりも小さい第２の直径を有する第２部分と、内腔と連通する、第１の絶縁部材の長さに沿って延在する開口部と、を有する、第１の絶縁部材と、第１の絶縁部材の第２部分の周囲に配置された第１の導電部材であって、複数の導体のうちの第１の導体が第１の導電部材に電気的に結合され、第１の絶縁部材内の開口部内の、第１の絶縁部材と第１の導電部材との間において長手方向に、第１の導電部材に隣接する位置へと延在する第１の導電部材と、を含む。幾つかの例では、第１の絶縁部材の開口部は、第１の絶縁部材の長さの一部のみに沿って延在する。幾つかの特定の例では、第１の絶縁部材の開口部は第１の絶縁部材の第２部分に沿って延在する。幾つかの実施形態では、第１の導電部材は、第１の直径に等しい外径を有する。
【００１１】
本開示の更なる態様、特徴及び利点は以下の詳細な説明から明らかになろう。
【００１２】
本開示の例示的な実施形態が添付の図面を参照して記載される。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本開示の一実施形態による血管内システムの概略斜視図である。
【図２】本開示の一実施形態による図１の血管内システムの血管内デバイスの概略側面図である。
【図３】本開示の一実施形態による図２の血管内デバイスの基端側コネクタ部の概略側面図である。
【図４】図３のものに類似するが、本開示の別の実施形態を示す、図２の血管内デバイスの基端側コネクタ部の概略側面図である。
【図５】図２のものに類似するが、本開示の別の実施形態を示す、図１の血管内システムの血管内デバイスの概略側面図である。
【図６】本開示の一実施形態による図５の血管内デバイスの基端側コネクタ部の概略側面図である。
【図７】図６のものに類似するが、本開示の別の実施形態を示す、図５の血管内デバイスの基端側コネクタ部の概略側面図である。
【図８】本開示の一実施形態による血管内デバイスの基端側コネクタ部の概略側面図である。
【図９】図８の基端側コネクタ部の概略部分断面側面図である。
【図１０】本開示の一実施形態による、図８及び図９の基端側コネクタ部の構成要素の概略側面図である。
【図１１】図１０のものに類似するが、本開示の別の実施形態を示す、図８及び図９の基端側コネクタ部の構成要素の概略側面図である。
【図１２】図１０及び図１１のものに類似するが、本開示の更に別の実施形態を示す、図８及び図９の基端側コネクタ部の構成要素の概略側面図である。集合的に、図１３〜図１９は、本開示の例示的実施形態による、図８及び図９に示される基端側コネクタ部の組み立ての種々の態様を示す。
【図１３】コアワイヤ及び複数の導体上に配置されている、図１０〜図１２の構成要素のうちの１つなどの構成要素を示す概略断面側面図である。
【図１４】図１３の構成要素上に配置されている絶縁素子を示す概略断面側面図である。
【図１５】図１３の構成要素上に配置されている導電性素子、及び図１３の構成要素の開口部内に通され、導電性素子に電気的に結合されている複数の導体の１つを示す概略断面側面図である。
【図１６】図１３の構成要素上に配置され、且つ図１５の導電性素子に隣接して配置された別の絶縁素子を示す概略断面側面図である。
【図１７】図１３の構成要素上に配置され、且つ図１６の絶縁素子に隣接して配置された別の導電性素子を示す概略断面側面図である。
【図１８】図１３の構成要素の開口部内に通され、図１７の導電性素子に電気的に結合されている、複数の導体のうちのもう１つの導体を示す概略断面側面図である。
【図１９】図１３の構成要素上に配置され、且つ図１７の導電性素子に隣接して配置された別の絶縁素子を示す概略断面側面図である。
【図２０】本開示の別の実施形態による血管内デバイスの基端側コネクタ部の概略側面図である。
【図２１】基端側コネクタ部の内部構成要素を図示した、図２０の基端側コネクタ部の一部の概略側面図である。
【図２２】基端側コネクタ部の内部構成要素を図示した、図２０及び図２１の基端側コネクタ部の一部の拡大概略側面図である。
【図２３】本開示の一実施形態による、図２０〜図２２の基端側コネクタ部の構成要素を形成するための要素の概略側面図である。
【図２４】本開示の一実施形態による、除去されて、図２０〜図２２の基端側コネクタ部の構成要素を形成する要素の部分を示すマーキングを有する、図２３の要素の概略側面図である。
【図２５】図２４に示されるマーキングに従い、図２３の要素から形成された、図２０〜図２２の基端側コネクタ部の構成要素の概略側面図である。
【図２６】本開示の別の実施形態による、除去されて、図２０〜図２２の基端側コネクタ部の構成要素を形成する要素の部分を示すマーキングを有する、図２３の要素の概略側面図である。
【図２７】図２６に示されるマーキングに従い、図２３の要素から形成された、図２０〜図２２の基端側コネクタ部の構成要素の概略側面図である。
【図２８】本開示の別の実施形態による、図２３の要素から形成された、図２０〜図２２の基端側コネクタ部の構成要素の概略側面図である。集合的に、図２９〜図３３は、本開示の例示的実施形態による、図２０〜図２２に示される実施形態に類似する基端側コネクタ部の組み立ての種々の態様を示す。
【図２９】コアワイヤ及び複数の導体上に配置されている、図２５、図２７及び／又は図２８の構成要素のうちの１つなどの構成要素を示す概略断面側面図である。
【図３０】図２９の構成要素の一部上に配置されている導電性素子、及び図２９の構成要素の開口部内に通され、導電性素子に電気的に結合されている複数の導体の１つを示す概略断面側面図である。
【図３１】導電性素子の一部が構成要素上に配置されるように、図３０の導電性素子に隣接して配置されている、図２５、図２７及び／又は図２８の構成要素のうちの１つなどの別の構成要素を示す概略断面側面図である。
【図３２】図３１の構成要素の一部上に配置されている導電性素子、及び図３１の構成要素の開口部内に通され、導電性素子に電気的に結合されている複数の導体の１つを示す概略断面側面図である。
【図３３】導電性素子の一部が構成要素上に配置されるように、図３２の導電性素子に隣接して配置された図２５、図２７及び／又は図２８の構成要素のうちの１つなどの別の構成要素を示す概略断面側面図である。
【図３４】本開示の一実施形態による、図１の血管内システムの血管内デバイスの概略側面図である。
【図３５】図３４の血管内デバイスの基端側コネクタ部の概略断面側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
本開示の原理の理解を促す目的で、ここで、図面に示される実施形態が参照され、これを説明するために特定の言語が用いられる。しかし、本開示の範囲を制限することを意図していないことは理解されたい。記載されるデバイス、システム及び方法に対する任意の変更並びに更なる修正、並びに本開示の原理の任意の更なる応用は、本開示に関係する当業者が通常想起するものとして完全に考えられるとともに、本開示内に含まれる。特に、一実施形態に関して記載される特徴、構成要素及び／又はステップは、本開示の他の実施形態に関して記載される特徴、構成要素及び／又はステップと組み合わされてもよいと完全に考えられる。簡略化のため、しかしながら、これら組み合わせの数多くの繰り返しについては別個に記載されることはない。
【００１５】
本明細書で使用される、「可撓性長尺状部材（flexible elongate member）」又は「長尺状可撓性部材（elongate flexible member）」は、患者の血管系に挿入され得る少なくとも任意の細く長い可撓性構造体を含む。本開示の「可撓性長尺状部材」の図示実施形態は、可撓性長尺状部材の外径を画定する円形断面形状を持つ円筒状形状を有するが、他の例では、可撓性長尺状部材の全て又は一部が他の幾何学的断面形状（例えば、卵形、矩形、正方形、楕円形等）又は非幾何学的断面形状を有してもよい。可撓性長尺状部材は、例えば、血管内カテーテル及び血管内ガイドワイヤを含む。この点に関して、血管内カテーテルは、その長手方向に延在する、他の器具を受け入れる及び／又は案内するための内腔を含んでも含まなくてもよい。血管内カテーテルが内腔を含む場合、内腔は、デバイスの断面形状に対して、中央に配置されても、中心からずれていてもよい。
【００１６】
殆どの実施形態では、本開示の可撓性長尺状部材は、１つ以上の電子的、光学的又は電子光学的構成要素を含む。例えば、可撓性長尺状部材は、以下の種類の構成要素、つまり、圧力センサ、温度センサ、撮像素子、光ファイバー、超音波トランスデューサ、反射器、ミラー、プリズム、アブレーション要素、フロー（fro）電極、導体及び／又はこれらの組み合わせの１つ以上を含んでもよいが、これらに限定されない。全般的に、これら構成要素は、可撓性長尺状部材が配置される血管又は解剖学的構造の他の部分に関するデータを得るように構成されている。また、多くの場合、構成要素は、処理及び／又は表示のため外部デバイスにデータを通信するように構成されている。幾つかの態様においては、本開示の実施形態は、医療及び非医療用途の両方を含む、導管内腔内を画像化するための撮像デバイスを含む。しかしながら、本開示の幾つかの実施形態は、ヒトの血管系という状況での使用に特に好適である。血管内空間、特に、ヒトの血管系の内壁の画像化は、超音波法（多くの場合、血管内超音波法（「ＩＶＵＳ：intravascular ultrasound」）及び心腔内心エコー法（「ＩＣＥ：intracardiac echocardiography」）と呼ばれる）並びに光干渉断層法（「ＯＣＴ：optical coherence tomography」）を含む、幾つかの異なる技術によって実施され得る。他の例においては、赤外線、熱又は他の画像化手法が用いられる。更に、幾つかの例では、可撓性長尺状部材は、複数の電子的、光学的及び／又は電子光学的構成要素（例えば、圧力センサ、温度センサ、撮像素子、光ファイバー、超音波トランスデューサ、反射器、ミラー、プリズム、アブレーション要素、フロー（fro）電極、導体等）を含む。
【００１７】
本開示の電子的、光学的及び／又は電子光学的構成要素は、多くの場合、可撓性長尺状部材の先端部分内に配置される。本明細書で使用する、可撓性長尺状部材の「先端部分（distal portion）」は、可撓性長尺状部材の、中間点から先端側先端までの任意の部分を含む。可撓性長尺状部材は中実とされ得るため、本開示の幾つかの実施形態は、先端部分に、電子的構成要素を受け入れるためのハウジング部を含む。このようなハウジング部は、長尺状部材の先端部分に取り付けられた管状構造とされ得る。幾つかの可撓性長尺状部材は管状であり、１つ以上の内腔を有する。１つ以上の内腔では、先端部分内に電子的構成要素が配置され得る。
【００１８】
電子的、光学的及び／又は電子光学的構成要素並びに関連する通信線は、可撓性長尺状部材の直径を非常に小さくすることができるようなサイズ及び形状である。例えば、本明細書中に記載される１つ以上の電子的、光学的及び／又は電子光学的構成要素を収容するガイドワイヤ又はカテーテルなどの長尺状部材の外径は、約０．０００７”（０．０１７８ｍｍ）〜約０．１１８”（３．０ｍｍ）であり、幾つかの特定の実施形態では、約０．０１４”（０．３５５６ｍｍ）及び約０．０１８”（０．４５７２ｍｍ）の外径を有する。従って、本願の電子的、光学的及び／又は電子光学的構成要素を組み込んだ可撓性長尺状部材は、心臓の一部又は心臓を直に取り囲む内腔以外に、四肢の静脈及び動脈、腎動脈、脳内及び周囲の血管、並びに他の内腔を含む、ヒト患者内の多種多様な内腔での使用に好適である。
【００１９】
本明細書で使用する、「連結された（connected）」及びその変化形は、別の要素に対し、その上に、その内部等に直接接着される又は他の手法で留められるなどの直接連結、及び連結された要素間に１つ以上の要素が配置される間接連結を含む。
【００２０】
本明細書で使用する、「固定された（secured）」及びその変化形は、ある要素が、別の要素に対し、その上に、その内部等に直接接着される又は他の手法で留められるなどの、別の要素に直接固定される方法、並びに固定された要素間に１つ以上の要素が配置される、２つの要素をともに固定する間接手法を含む。
【００２１】
ここで図１を参照すると、本開示の一実施形態による血管内システム１００が示される。この点に関して、血管内システムは、血管内デバイス１０２及びコネクタ１０４を含む。ここで図２を参照すると、本開示の一実施形態による血管内デバイス１０２の側面図が提供される。示されるように、血管内デバイス１０２は可撓性長尺状部材１０６を含み、可撓性長尺状部材１０６は、先端部１０８に隣接する先端部分１０７と、基端部１１０に隣接する基端部分１０９と、を有する。構成要素１１２は、先端側先端１０８の基端側の、可撓性長尺状部材１０６の先端部分１０７内に配置されている。一般に、構成要素１１２は、１つ以上の電子的、光学的又は電子光学的構成要素を表す。この点に関して、構成要素１１２は、圧力センサ、温度センサ、撮像素子、光ファイバー、超音波トランスデューサ、反射器、ミラー、プリズム、アブレーション要素、フロー（fro）電極、導体及び／又はこれらの組み合わせである。特定のタイプの構成要素又は構成要素の組み合わせは、血管内デバイスの用途に基づいて選択され得る。幾つかの例では、構成要素１１２は、先端側先端１０８から１０ｃｍ未満、５ｃｍ未満又は３ｃｍ未満に配置される。幾つかの例では、構成要素１１２は、血管内デバイス１０２のハウジング内に配置される。この点に関して、幾つかの例では、ハウジングは可撓性長尺状部材１０６に固定された別個の構成要素である。他の例においては、ハウジングは、可撓性長尺状部材１０６の一部分として一体的に形成される。幾つかの実施形態では、可撓性長尺状部材１０６はステンレス鋼ハイポチューブを含む。更に、幾つかの実施形態では、可撓性長尺状部材１０６の全て又は一部は親水性又は疎水性コーティングで被覆されている。幾つかの特定の実施形態では、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）コーティングが用いられる。
【００２２】
血管内デバイス１０２は、また、デバイスの基端部分１０９に隣接する連結部１１４を含む。この点に関して、連結部１１４は、可撓性長尺状部材１０６の基端部１１０から距離１１６だけ間隔をあけて配置されている。全般的に、距離１１６は可撓性長尺状部材１０６の全長の０％〜５０％である。可撓性長尺状部材の全長は任意の長さとされ得るが、幾つかの実施形態では、全長は、約１３００ｍｍ〜約４０００ｍｍであり、幾つかの特定の実施形態では、１４００ｍｍ、１９００ｍｍ及び３０００ｍｍの長さを有する。幾つかの例では、連結部１１４は基端部１１０から約０ｍｍ〜約１４００ｍｍ間隔をあけて配置されている。幾つかの特定の実施形態では、連結部１１４は、基端部から０ｍｍ、３００ｍｍ及び１４００ｍｍの距離だけ間隔をあけて配置されている。従って、幾つかの例では、連結部１１４は基端部１１０に配置されている。幾つかのそのような実施形態では、以下に記載される血管内デバイス１０２の係合及びアライメント機能の１つ以上の態様は、図２の実施形態に示されるような連結部１１４の基端側の代わりに、連結部１１４の先端側に配置される。
【００２３】
この点に関して、図２の図示される実施形態においては、血管内デバイス１０２はセクション１１８を含む。セクション１１８は、連結部１１４から、基端部１１０まで延在する別のセクション１２０へと基端側に延在する。図示される実施形態においては、セクション１２０は基端部１１０に向かって丸みが付けられている。他の実施形態においては、セクション１２０は、基端部１１０へと基端側に延在するにつれてテーパ状、円弧状及び／又は他の変化する形状を有する。この点に関して、幾つかの例では、基端部の形状及び／又は直径の減少により、血管内デバイス上への１つ以上の他の器具のより簡単な導入が促進されるように、セクション１２０の外部形状及び／又は直径は、セクション１２０が基端部１１０へと基端側に延在するにつれて減少する。他の実施形態においては、セクション１２０は基端部１１０へと基端側に延在するに伴い一定の形状を有する。
【００２４】
示されるように、連結部１１４は直径１２２（又は、非円形断面を持つ実施形態では、外部断面形状の他の類似の測定値）を有する一方で、セクション１１８は直径１２４（同じく、又は、非円形断面を持つ実施形態では、外部断面形状の他の類似の測定値）を有する。セクション１１８の直径１２４は連結部１１４の直径１２２とは異なる。この点に関して、直径１２２、１２４の異なるサイズにより、コネクタ１０４などのコネクタに対する血管内デバイス１０２のアライメント及び／又は連結を容易にするように構成された構造を作製する。図示される実施形態においては、セクション１１８の直径１２４は連結部１１４の直径１２２よりも小さい。幾つかの実施形態では、セクション１１８の直径１２４は、直径１２２の約４０％〜約８０％であり、幾つかの特定の実施形態では、直径１２２の約４２％、６４％及び／又は他の割合である。この点に関して、幾つかの実施形態では、連結部１１４の直径１２２は、約０．０１７８ｍｍ〜約３．０ｍｍであり、幾つかの特定の実施形態では、０．３５５６ｍｍ（０．０１４”）及び０．４５７２ｍｍ（０．０１８”）である。従って、幾つかの実施形態では、セクション１１８の直径１２４は約０．００７ｍｍ〜約２．４ｍｍであり、幾つかの特定の実施形態では、０．１５ｍｍ、０．１９ｍｍ、０．２３ｍｍ及び０．２９ｍｍである。図示される実施形態においては、セクション１２０は直径１２２にほぼ等しい、故に、直径１２４よりも大きな直径を有する。しかしながら、他の実施形態では、セクション１２０は、直径１２２よりも大きな、直径１２２よりも小さな、直径１２４よりも大きな、直径１２４に等しい及び／又は直径１２４よりも小さな直径を有する。幾つかの実施形態では、セクション１１８は、連結部１１４内に延在するコアワイヤの一セクションである。
【００２５】
図２に示されるように、セクション１１８は連結部１１４から距離１２６基端側に延在する一方で、セクション１２０はセクション１１８から基端部１１０まで距離１２８基端側に延在する。距離１２６と距離１２８とを合わせると、連結部１１４が血管内デバイス１０２の基端部１１０から離れている距離１１６に等しい。幾つかの例では、距離１２６は約０．５０８ｍｍ（０．０２０”）〜約２．５４ｍｍ（０．１０”）であり、幾つかの特定の実施形態では、０．７６２ｍｍ（０．０３０”）、１．０１６ｍｍ（０．０４０”）及び１．５２４ｍｍ（０．０６０”）である。更に、図示される実施形態においては、連結部１１４とセクション１１８との間の移行部及びセクション１１８とセクション１２０との間の移行部は階段状として示されるが、他の実施形態では、移行部はテーパ状である及び／又はそうでなければ血管内デバイスの長手方向に外径が緩やかに変化する。幾つかの実施形態では、テーパ状の及び／又は緩やかな移行部の使用により、血管内デバイス１０２の基端部分がいかなる鋭い縁端も有しないことになる。幾つかの実装形態においては、セクション１１８と、連結部１１４又はセクション１２０のいずれかとの間の移行部の１つ又は両方における、テーパ状及び／又は緩やかな移行部の使用により、デバイスの基端部分の（例えば、血管内デバイスの基端部分の表面の任意の液体又は他の不要な物質を除去するための）清掃がより簡単になる。幾つかの例では、セクション１１８とセクション１２０は、別個のアセンブリ又は構成要素として形成され、その後、はんだ、接着剤、機械的連結及び／又はこれらの組み合わせを用いるなど、適切な技術により、連結部１１４に接合される。
【００２６】
連結部１１４は、血管内デバイス１０２と別のデバイスとの間の通信を容易にするように構成されている。より具体的には、幾つかの実施形態では、連結部１１４は、構成要素１１２により得られたデータの、コンピューティングデバイス又はプロセッサなどの別のデバイスへの通信を容易にするように構成されている。従って、幾つかの実施形態では、連結部１１４は電気コネクタである。そのような例では、連結部１１４は、１つ以上の導電体に電気接続を提供するように構成されている。１つ以上の導電体は、可撓性長尺状部材１０２の長手方向に延在し、構成要素１１２に電気的に接続されている。幾つかの例では、「血管内デバイス、システム及び方法（INTRAVASCULAR DEVICES, SYSTEMS, AND METHODS）」と題される、２０１２年６月２８日に出願の、その全体が参照により本明細書に組み込まれる米国特許出願第６１／６６５，６９７号に記載されるように、連結部１１４は１つ以上の電気コネクタを含む。他の実施形態においては、連結部１１４は光コネクタを含む。そのような例では、連結部１１４は、可撓性長尺状部材１０６の長手方向に延在し、構成要素１１２に光学的に結合されている１つ以上の光通信経路（例えば、光ファイバケーブル）への光接続を提供する。更に、幾つかの実施形態では、連結部１１４は、構成要素１１２に結合されている導電体並びに光通信経路の両方に対し、電気接続及び光接続の両方を提供する。この点に関して、再び、幾つかの例では、構成要素１１２は複数の要素を含むことに留意すべきである。幾つかの例では、連結部１１４は、別のデバイスへの物理的接続を、直接的又は間接的のいずれかで提供するように構成されている。他の例においては、連結部１１４は、血管内デバイス１０２と別のデバイスとの間の無線通信を容易にするように構成されている。全般的に、任意の現時点の又は将来的に開発される無線プロトコルが用いられてもよい。更に他の例では、連結部１１４は、別のデバイスへの物理的接続及び無線接続の両方を容易にする。
【００２７】
上に記載したように、幾つかの例では、連結部１１４は、血管内デバイス１０２、１２０の構成要素１１２と、外部デバイスとの間の連結を提供する。従って、幾つかの実施形態では、１つ以上の導電体、１つ以上の光路及び／又はこれらの組み合わせは、可撓性長尺状部材１０６の長手方向の、連結部１１４と構成要素１１２との間に延在し、連結部１１４と構成要素１１２との間の通信を容易にする。全般的に、任意の数の導電体、光路及び／又はこれらの組み合わせは、可撓性長尺状部材１０６の長手方向の、連結部１１４と構成要素１１２との間に延在し得る。幾つかの例では、１〜１０の導電体及び／又は光路が、可撓性長尺状部材１０６の長手方向の、連結部１１４と構成要素１１２との間に延在する。明瞭且つ簡略にするため、以下に記載される本開示の実施形態は、３つの導電体を含み、故に、連結部１１４は、３つの導電体に対応する３つの別個の電気接続を有するものとして記載されている。
【００２８】
例えば、図３に示されるように、幾つかの例では、連結部１１４は導電部１３２、１３４及び１３６を含み、導電部１３２、１３４及び１３６は、絶縁部１３８、１４０、１４２及び１４４によって、互いに且つ可撓性長尺状部材１０６の主要本体から分離されている。この点に関して、導電部１３２、１３４及び１３６は、導電性材料で形成されており、幾つかの例では、ハイポチューブ、コイル及び／又はこれらの組み合わせの一部である。通信経路の総数並びに／又は導電体及び／若しくは光路の数は、他の実施形態では異なり、故に、連結部に含まれる導電部（又は光コネクタ）の数も異なることは理解される。より具体的には、可撓性長尺状部材１０６の長手方向に延在する通信経路の数並びに導電体及び光路の数は、所望の構成要素１１２の機能並びにそのような機能を提供するための構成要素１１２を画定する対応する要素によって決定される。その結果、連結部１１４によって提供される連結の数及びタイプも同様に、所望の構成要素１１２の機能、そのような機能を提供するための構成要素１１２を画定する対応する要素、並びにそのような要素に必要な通信によって決定される。更に加えて、幾つかの例では、絶縁部１３８、１４０、１４２及び１４４の１つ以上は省略される。例えば、図４の例示的実施形態に示されるように、絶縁部１４４は省略される。
【００２９】
上に記載したように、幾つかの例では、連結部１１４は基端部１１０から間隔をあけて配置されない。例えば、図５は、連結部が血管内デバイスの基端部１１０に配置されている血管内デバイス１２０を示す。そのような実施形態においては、血管内デバイス１２０の基端部１１０は、（図６の絶縁部１４４によって示されるように）絶縁素子又は（図７の導電部１３６によって示されるように）導電性素子によって画定されてもよい。図３、図４、図５及び図６の配置は、絶縁部１３８を、可撓性長尺状部材１０６と導電部１３２との間に配置されるものとして示すが、幾つかの例では、導電部１３２は絶縁部１３８なしに長尺状部材に直に隣接して配置されることにも留意されたい。従って、以下に記載されるような、血管内デバイスの連結部の種々の実施形態及び関連する血管内デバイスの連結部を形成する方法は、図１〜図７に関して上述した特徴の配置の任意の組み合わせを用いて実施されてもよい。
【００３０】
ここで図８及び図９を参照すると、本開示の一実施形態による血管内デバイスのコネクタ部１５０の態様が示される。図８に示されるように、コネクタ部１５０は、導電部１５２、１５４及び絶縁部１５６、１５８を含む。この点に関して、絶縁部１５６は導電部１５４から導電部１５２を分離する。幾つかの例では、絶縁部１５８は、コネクタ部１５０の１つ以上の他の導電部（不図示）から導電部１５２を分離する。セクション１６０は、コネクタ部１５０から別のセクション１６２へと基端側に延在する。別のセクション１６２は基端部１６４へと延在する。幾つかの例では、セクション１６０、１６２は、セクション１１８、１２０に関して上述した構造及び配置を有する。
【００３１】
ここで図９を参照すると、基端側コネクタ部１５０の一部の部分断面側面図が示される。示されるように、絶縁部１５６は外部表面１６６を含む。複数の突起１６８が外部表面１６６から延出する。全般的に、コネクタ部１５０は、任意の数の突起１６８を含み得る（又は突起を完全に省略することができる）が、幾つかの実施形態では、コネクタ部１５０は、０個〜２０個の突起を含み、幾つかの特定の実施形態では、０個、１個、５個及び８個の突起を有する。幾つかの例では、外部表面１６６は円形断面を持つ略円筒状の形状を有し、突起１６８もまた、円形断面を持つ略円筒状の形状を有するが、外部表面１６６に対して増加した外径を有する。この点に関して、突起の外径は、幾つかの例では、外部表面１６６の直径よりも約０．０１２７ｍｍ（．０００５”）〜約０．０７６２ｍｍ（０．００３”）大きく、幾つかの特定の実施形態では、０．０１２７ｍｍ（．０００５”）、０．０１９ｍｍ（０．０００７５”）及び．０２５４ｍｍ（０．００１”）大きい。従って、幾つかの例では、外部表面１６６は、突起１６８に対し、約０．０１２７ｍｍ（．０００５”）〜約０．０７６２ｍｍ（０．００３”）の距離だけ凹設されており、幾つかの特定の実施形態では、０．０１２７ｍｍ（．０００５”）、０．０１９ｍｍ（０．０００７５”）及び．０２５４ｍｍ（０．００１”）の距離凹設されている。表面部１７０は、絶縁部１５６を外部表面１６６と突起１６８との間で移行させる。図示される実施形態においては、表面部１７０はテーパ状の表面であり、コネクタ部１５０の、外部表面１６６と突起１６８との間の長手方向の軸線に対して斜めの角度で延在する。他の実施形態においては、外部表面１６６と突起１６８との間の移行部に階段が形成されるように、表面部１７０は省略される。この点に関して、幾つかの例では、外部表面１６６と突起１６８との間に延在する表面は、コネクタ部１５０の長手方向の軸線に対して垂直に延在する。
【００３２】
図示される実施形態においては、突起１６８は、コネクタ部１５０の長手方向の軸線に沿った長さ１７２を有する。長さ１７２は、幾つかの例では、約０．０５０８ｍｍ（０．００２”）〜約１．２７ｍｍ（０．０５０”）であり、幾つかの特定の実施形態では、０．１２７ｍｍ（０．００５”）、０．２５４ｍｍ（０．０１０”）及び０．５０８ｍｍ（０．０２０”）の長さを有する。更に、突起１６８は、別の突起１６８から、コネクタ部１５０の長手方向の軸線に沿った距離１７４だけ間隔をあけて配置されている。距離１７４は、任意の適切な距離とすることができ、幾つかの例では、用いられる突起の数、用いられる突起の長さ及び／又は他の要因に基づき異なる。この点に関して、突起１６８は、コネクタ部１５０の長手方向に均等な間隔、コネクタ部１５０の長手方向に不均等な間隔並びに／又はコネクタ部の長手方向に均等及び不均等な間隔の組み合わせを有してもよいことは理解される。
【００３３】
幾つかの例では、絶縁部１５６の突起１６８は、導電部１５２と導電部１５４との間の橋絡を防止するようなサイズ及び形状にされている。特に、突起１６８は、導電性液体（例えば、血液又は生理食塩水）が、絶縁部１５６をまたいで導電部１５２と導電部１５４とを橋絡する影響を最小にするようなサイズ及び形状である。従って、幾つかの特定の実施形態では、突起１６８は幅０．０１０”であるため、外部表面の、突起に対して凹設されている部分（例えば、外部表面１６６によって画定される部分）内の任意の液体の表面張力が、突起１６８から液体を引き出して除去し、任意の橋絡を最小にする又は除去する。
【００３４】
絶縁部１５６は管状部材１７６の周囲に配置されている。この点に関して、幾つかの例では、絶縁部１５６の内部内腔の直径は、絶縁部１５６を管状部材１７６上で摺動的に進めることができるようなサイズ及び形状にされている。従って、幾つかの例では、絶縁部１５６の内部内腔の直径は、管状部材１７６の外径にほぼ等しいが、この外径よりもわずかに大きい（例えば、約０．０００５”〜約０．００１”大きい）。更に、管状部材１７６は、コアワイヤ及び１つ以上の導体の周囲に配置されるように構成されている。より具体的には、管状部材１７６は、コアワイヤ及び導体を受け入れるようなサイズ及び形状の内部内腔を含む。図９の図示される実施形態においては、明瞭にするため、コアワイヤは省略されている。しかしながら、示されるように、導体１７８が管状部材１７６の内腔内に延在する。導体１７８の部分１８０は、管状部材１７６の側壁内の開口部内に延在する。この点に関して、開口部は管状部材１７６の内腔と連通する。図１０〜図１２に関して以下に記載されるように、幾つかの例では、開口部は、管状部材の長さに沿って延在する長尺状のスロット又はスリットである。
【００３５】
導体１７８の部分１８０は導電部１５４に電気的に結合される。本明細書中に記載されるように、導体１７８は、管状部材１７６の開口部内に延在してもよく、且つ管状部材１７６と導電部１５４との間に、ある距離の間長手方向に延在してもよい。その距離の後、部分１８０は、導電部１５４に隣接して配置されてもよい。例えば、部分１８０は導電部１５４の基端側に配置され、導電部１５４に電気的に結合される。導体１７８が導電性コアの周囲に絶縁層又はシースを含む実施形態では、導電性コアのセクションを露出させるために絶縁層のセクションが除去されてもよい。導体１７８を導電部１５４に電気的に結合するために、はんだ付け、レーザ溶接及び／又は他の適切な技術を含む、任意の適切な技術が用いられ得る。幾つかの例では、はんだ付け又は他の電気結合が管状部材１７６の開口部から離れて実施され得るように、導体１７８の部分１８０は、少なくとも部分的に管状部材１７６の周囲に巻き付けられる。幾つかの例では、部分１８０は、管状部材１７６の周囲の約９０度〜約２７０度に巻き付けられる。一例として、幾つかの実装形態においては、導体１７８の部分１８０は、導体１７８が、管状部材の開口部に対向する導電部１５４にはんだ付けされる又はそうでなければ電気的に結合されるように、管状部材の周囲に巻き付けられる（即ち、管状部材の周縁において、開口部から約１８０度）。導体１７８の部分１８０が管状部材１７６の周囲に巻き付けられた状態で、導電部１５４と絶縁部１５６との間に間隙又は間隔１８２が形成されるように、導体１７８は導電部１５４と絶縁部１５６との間に配置される。幾つかの例では、間隔１８２は導体１７８の外径にほぼ等しい。従って、幾つかの実装形態においては、間隔１８２は、約０．０２５４ｍｍ（０．００１”）〜約０．０７６２ｍｍ（０．００３”）である。しかしながら、他の実装形態においては、間隔１８２はそれよりも大きい。単一の導体１７８が示されるが、他の例では、管状部材１７６の開口部に複数の導体を通過させてもよく、且つ導電部１５４に電気的に結合させてもよいことに留意すべきである。
【００３６】
コネクタ部１５０の任意の数の導電部に関して、図９に示される配置に類似する配置は反復され得ることは理解される。この点に関して、単一の管状部材１７６がコネクタ部１５０の長手方向に延在しても、コネクタ部１５０の長手方向に複数の管状部材が用いられてもよい。この点に関して、ここで図１０〜図１２を参照すると、本開示による管状部材の種々の実施形態が示される。幾つかの例では、コネクタ部１５０内で用いられる１つ以上の管状部材は図１０〜図１２の実施形態に類似する構造を有する。
【００３７】
より具体的に図１０を参照すると、管状部材１９０が示される。管状部材１９０は本体１９２を有する。本体１９２は略円筒状の形状を有し、その長手方向に延在する中心内腔を有する。本体１９２は長さ１９４及び直径１９６を有する。長さ１９４は、実装形態間において大幅に異なり、コネクタに用いられる管状部材の数、用いられる導電部材の数、用いられる導電部材のサイズ、用いられる絶縁部材のサイズなどの種々の要因及び／又は他の要因に依存する。幾つかの例では、長さ１９４は、約１２．７ｍｍ（０．５”）〜約７６．２ｍｍ（３．０”）であり、幾つかの特定の実施形態では、４１．９ｍｍ（１．６５”）及び３３．０ｍｍ（１．３”）の長さを有する。幾つかの実装形態においては、直径１９６は０．０１７８ｍｍ（０．０００７”）〜約０．４５７２ｍｍ（０．０１８”）である。幾つかの例では、管状部材１９０の内部内腔の直径は約０．０１２７ｍｍ（０．０００５”）〜約０．４３１８ｍｍ（０．０１７”）である。従って、幾つかの例では、管状部材１９０は、本体１９２の外部表面と内腔を画定する内部表面との間に約０．０１２７ｍｍ（０．０００５”）〜約０．２５４ｍｍ（０．０１”）の壁厚を有し、幾つかの特定の実施形態では、０．０２５４ｍｍ（０．００１”）、０．０４０６４ｍｍ（０．００１６”）及び０．０５０８ｍｍ（０．００２”）の厚さを有する。
【００３８】
管状部材１９０は、本体１９２の長手方向に延在する長尺状の開口部１９８も含む。図１０の図示される実施形態においては、開口部１９８は本体１９２の長さ１９４全体に沿って延在する。しかしながら、他の例では、開口部は、本体１９２の長さの一部のみに沿って延在する。開口部１９８は管状部材１９０の中心内腔２００に連通する。この点に関して、開口部１９８は本体１９２の側壁内に延在し、管状部材１９０の中心内腔２００へのアクセスを提供する。図示される実施形態においては、開口部１９８はその長手方向にほぼ一定の形状を有する。特に、開口部１９８は、開口部１９８の長手方向に一定の幅２０２を有する。幾つかの例では、開口部１９８の幅２０２は、約．０２５４ｍｍ（０．００１”）〜約０．１２７ｍｍ（０．００５”）であり、幾つかの特定の実施形態では、約０．０７６２ｍｍ（０．００３”）の幅を有する。他の例においては、開口部１９８はその長手方向において可変形状を有する。この点に関して、開口部１９８のサイズ、形、向き、管状部材１９０の周縁における位置、及び／又は形状の他の点は開口部の長手方向に変化する。
【００３９】
ここで図１１を参照すると、本開示の別の実施形態による管状部材２１０が示される。管状部材２１０は本体２１２を有する。本体２１２は略円筒状の形状を有し、その長手方向に延在する中心内腔を有する。本体２１２は長さ２１４及び直径２１６を有する。長さ２１４は、実装形態間において大幅に異なり、コネクタに用いられる管状部材の数、用いられる導電部材の数、用いられる導電部材のサイズ、用いられる絶縁部材のサイズなどの種々の要因及び／又は他の要因に依存する。幾つかの例では、長さ２１４は、約１２．７ｍｍ（０．５”）〜約７６．２ｍｍ（３．０”）であり、幾つかの特定の実施形態では、４１．９ｍｍ（１．６５”）及び３３．０ｍｍ（１．３”）の長さを有する。幾つかの例では、直径２１６は０．０１７８ｍｍ（０．０００７”）〜約０．４５７２ｍｍ（０．０１８”）である。幾つかの例では、管状部材２１０の内部内腔の直径は約０．０１２７ｍｍ（０．０００５”）〜約０．４３１８ｍｍ（０．０１７”）である。従って、幾つかの例では、管状部材２１０は、本体２１２の外部表面と内腔を画定する内部表面との間に約０．０１２７ｍｍ（０．０００５”）〜約０．２５４ｍｍ（０．０１”）の壁厚を有し、幾つかの特定の実施形態では、０．０２５４ｍｍ（０．００１”）、０．０４０６４ｍｍ（０．００１６”）及び０．０５０８ｍｍ（０．００２”）の厚さを有する。
【００４０】
管状部材２１０は、本体２１２の長手方向に延在する長尺状の開口部２１８も含む。開口部２１８は管状部材２１０の中心内腔２２０と連通する。この点に関して、開口部２１８は、本体２１２の側壁内に延在し、管状部材２１０の中心内腔２２０へのアクセスを提供する。図１１の図示される実施形態においては、開口部２１８は本体２１２の長さ２１４の大部分に沿って延在するが、本体２１２の長さ２１４全体よりも短い。特に、開口部２１８は本体２１２に沿って、長さ２１４よりも短い長さ２２２延在する。幾つかの例では、本体２１２のわずかなセクションのみが開口部２１８を含まないように、開口部２１８は本体２１２の長さ２１４の大部分に沿って延在する。例えば、幾つかの例では、本体の、開口部２１８を含まないセクションは、本体の長手方向に、約１．２７ｍｍ（０．０５０”）〜約１２．７ｍｍ（０．５０”）の距離延在し、幾つかの特定の実施形態では、４．５７ｍｍ（０．１８”）の長さを有する。図示される実施形態においては、開口部２１８はその長手方向にほぼ一定の形状を有する。特に、開口部２１８は開口部２１８の長手方向に一定の幅２２４を有する。幾つかの例では、開口部２１８の幅２２４は、約．０２５４ｍｍ（０．００１”）〜約０．１２７ｍｍ（０．００５”）であり、幾つかの特定の実施形態では、約０．０７６２ｍｍ（０．００３”）の幅を有する。他の例においては、開口部２１８はその長手方向において可変形状を有する。この点に関して、開口部２１８の形状のサイズ、形、向き、管状部材２１０の周縁における位置及び／又は他の点は開口部の長手方向に変化する。
【００４１】
ここで図１２を参照すると、本開示の別の実施形態による管状部材２３０が示される。管状部材２３０は、本体２３２を有する。本体２３２は略円筒状の形状を有し、その長手方向に延在する中心内腔を有する。本体２３２は長さ２３４及び直径２３６を有する。長さ２３４は、実装形態間において大幅に異なり、コネクタに用いられる管状部材の数、用いられる導電部材の数、用いられる導電部材のサイズ、用いられる絶縁部材のサイズなどの種々の要因及び／又は他の要因に依存する。幾つかの例では、長さ２３４は、約１２．７ｍｍ（０．５”）〜約７６．２ｍｍ（３．０”）であり、幾つかの特定の実施形態では、４１．９ｍｍ（１．６５”）及び３３．０ｍｍ（１．３”）の長さを有する。幾つかの例では、直径２３６は０．０１７８ｍｍ（０．０００７”）〜約０．４５７２ｍｍ（０．０１８”）である。幾つかの例では、管状部材２３０の内部内腔の直径は約０．０１２７ｍｍ（０．０００５”）〜約０．４３１８ｍｍ（０．０１７”）である。従って、幾つかの例では、管状部材２３０は、本体２３２の外部表面と内腔を画定する内部表面との間に約０．０１２７ｍｍ（０．０００５”）〜約０．２５４ｍｍ（０．０１”）の壁厚を有し、幾つかの特定の実施形態では、０．０２５４ｍｍ（０．００１”）、０．０４０６４ｍｍ（０．００１６”）及び０．０５０８ｍｍ（０．００２”）の厚さを有する。
【００４２】
管状部材２３０は、本体２３２の長手方向に延在する長尺状の開口部２３８も含む。開口部２３８は管状部材２３０の中心内腔２４０と連通する。この点に関して、開口部２３８は、本体２３２の側壁内に延在し、管状部材２３０の中心内腔２４０へのアクセスを提供する。図１２の図示される実施形態においては、開口部２３８は本体２３２の長さ２３４全体の一部のみに沿って延在する。特に、開口部２３８は、本体２３２に沿って、長さ２１４よりも短い長さ２４２延在する。幾つかの例では、開口部２３８の長さ２４２は、本体の全長の約３０％〜約９９％であり、幾つかの特定の実施形態では、本体の全長の約４０％、５０％、７５％及び９０％の長さを有する。図示される実施形態においては、開口部２３８はその長手方向にほぼ一定の形状を有する。特に、開口部２３８は、開口部２３８の長手方向に一定の幅２４４を有する。幾つかの例では、開口部２３８の幅２４４は、約．０２５４ｍｍ（０．００１”）〜約０．１２７ｍｍ（０．００５”）であり、幾つかの特定の実施形態では、約０．０７６２ｍｍ（０．００３”）の幅を有する。他の例においては、開口部２３８はその長手方向において可変形状を有する。この点に関して、開口部２３８の形状のサイズ、形、向き、管状部材２３０の周縁における位置及び／又は他の点は、開口部の長手方向に変化する。
【００４３】
図１０〜図１２の管状部材１９０、２１０及び２３０は、任意の適切な材料で形成されてもよい。幾つかの実施形態では、管状部材は絶縁材料で形成される。幾つかの特定の実施形態では、管状部材はポリイミドで形成される。
【００４４】
ここで図１３〜図１９を参照すると、本開示の例示的実施形態による、図８及び図９に示されるコネクタ部１５０などの基端側コネクタ部の組み立ての種々の態様が示される。まず図１３を参照すると、管状部材２５２が、コア２５４並びに複数の導体２５６、２５８及び２６０の周囲に配置されている。示されるように、コア２５４並びに複数の導体２５６、２５８及び２６０は管状部材２５２の端部を越えて基端側に延在する（図１３で見て右側に）。組み立てステップのより簡単な説明を促すため、コア２５４は二点鎖線で示される。この点に関して、幾つかの例では、導体２５６、２５８及び２６０が、コア２５４の周りに配置されており、且つコア２５４に沿って長手方向に配置されていることは理解される。幾つかの実施形態では、導体２５６、２５８及び２６０はコア２５４の周りに（例えば、螺旋状、渦巻き状、織物状又はその他の手法で）巻き付けられる。幾つかの実施形態では、導体２５６、２５８及び２６０は、コア２５４に平行し、且つ互いに平行して延在する。幾つかの実施形態では、導体２５６、２５８及び２６０の一部がコア２５４の周りに（例えば、螺旋状、渦巻き状、織物状又はその他の手法で）巻き付けられる一方で、導体２５６、２５８及び２６０の他の部分はコア２５４に平行して延在する。管状部材２５２はコア２５４の周囲に同軸に配置されている。他の実施形態においては、コア２５４は管状部材２５２の中心長手方向の軸線に対してずれている。幾つかの実施形態では、管状部材２５２は、図１０〜図１２に関して上述した実施形態の１つ以上と同一であるか、類似する。
【００４５】
ここで図１４を参照すると、コネクタ部２５０は、管状部材２５２の周囲に配置された絶縁部材２６０を含む。示されるように、絶縁部材２６０は管状部材２５２の周囲に同軸に配置されている。絶縁部材２６０は、絶縁部材２６０と管状部材２５２との間にスペース２５１を有して配置されてもよい。スペース２５１は、導体（導体２５６、２５８、２６０などの）の一部が、管状部材２５２と絶縁部材２６０との間に長手方向に延在し得るようなサイズにされてもよい。本明細書中に記載されるように、スペース２５１には、絶縁部材２６０が初めに配置されるときに及び／又はコネクタ部２５０の１つ以上の更なる構成要素が配置されるときに、接着剤若しくは他の適切な充填材が充填されてもよい。幾つかの実施形態では、絶縁部材２６０は、絶縁部材２６０が管状部材２５２の先端部に隣接して配置されるまで管状部材２５２に沿って先端側に進められる。この点に関して、幾つかの例では、管状部材２５２の先端部は、（可撓性長尺状部材１０６などの）可撓性長尺状部材の基端部、導電部材の基端部、絶縁部材の基端部及び／又は血管内デバイスの配置された他の構成要素に隣接して配置される。一実施形態においては、絶縁部材２６０は、絶縁部材２６０の先端部が血管内デバイスの可撓性長尺状部材１０６の基端部に接触するまで管状部材に沿って進められる。幾つかの実施形態では、絶縁部材２６０は省略されてもよい。
【００４６】
ここで図１５を参照すると、導電性素子２６４が管状部材２５２の周囲に配置されている。幾つかの実施形態では、導電性素子２６４は、導電性素子２６４が絶縁部材２６０の基端部に隣接して配置されるまで管状部材２５２に沿って先端側に進められる。導電性素子２６４は、導電性素子２６４と管状部材２５２との間にスペース２５１を有して配置されてもよい。スペース２５１は、導体（導体２５６、２５８、２６０などの）の一部が管状部材２５２と導電性素子２６４との間に長手方向に延在し得るようなサイズにされてもよい。本明細書中に記載されるように、スペース２５１には、導電性素子２６４が初めに配置されるときに及び／又はコネクタ部２５０の１つ以上の更なる構成要素が配置されるときに接着剤若しくは他の適切な充填材が充填されてもよい。
【００４７】
幾つかの実施形態では、導体２５６の部分２６２ａは、上述の管状部材１９０、２１０及び２３８の開口部１９８、２１８及び２３８のうち１つ以上に類似する開口部などの、管状部材２５２の開口部内に進められる。他の実施形態においては、管状部材２５２は側壁に開口部を含まない。その代わり、部分２６２ａは管状部材の基端部から突出し、その後、別個の管状部材が部分２６２ａ及び管状部材２５２の基端部に当接する。管状部材の基端部又は先端部は開口部と表されてもよい。幾つかの例では、部分２６２ａは、管状部材２５２から、導電性素子２６４の長さ２６１の半分の箇所又はその近傍まで進められる。他の例においては、部分２６２ａは、半分の箇所と比べてより基端側及びより先端側の箇所を含む、導電性素子２６４の長さ２６１の異なる箇所に進められる。この点に関して、開口部の配置及び／又は管状部材２５２のサイズは、部分２６２ａを、所望の位置にて、導電性素子２６４に対し半径方向外側に進められ得るように構成されている。幾つかの実施形態では、導体２５６の部分２６２ａは少なくとも部分的に管状部材２５２に巻き付けられている。導体２５６の部分２６２ｂは、導電性素子２６４と管状部材２５２との間のスペース２５１内において長手方向に進められる。幾つかの実施形態では、導体２５６の部分２６２ｂは、長手方向に延在するに伴い、少なくとも部分的に管状部材２５２に巻き付けられる。導体２５６の部分２６２ｃは、スペース２５１から導電性素子２６４に隣接する位置へと半径方向外側に進められる。幾つかの実施形態では、導体２５６の部分２６２ｃは少なくとも部分的に管状部材２５２に巻き付けられている。他の実施形態においては、部分２６２ａ、２６２ｂ、２６２ｃの１つ以上は少なくとも部分的に管状部材２５２に巻き付けられていない。むしろ、例えば、部分２６２ｂは管状部材２５２及び／又はコア２５４に巻き付くことなく長手方向に進められ、管状部材２５２に平行してガイドワイヤの長手方向に延在する。部分２６２ｂをスペース２５１内においてガイドワイヤの長さに沿って長手方向に進めると、導体２５６が管状部材２５２から出る箇所から、導電性素子２６４に対する導体２５６の接続を分離し、それによって、不要流体がコアに到達するのをより困難にする。従って、部分２６２ｂをガイドワイヤの長手方向に延出させると、コネクタ部２５０（例えば、部分２６２ｃが導電性素子２６４にはんだ付けされた又はそうでなければ電気的に結合された場所に隣接する）に液体が侵入した場合に起こり得る短絡を有利に防止する。これは、液体は、コアに到達するために、部分２６２ｂがスペース２５１内において長手方向に延出する距離を移動する必要があるからである。
【００４８】
導体２５６の部分２６２ｃは、スペース２５１から、導電性素子２６４に隣接する位置へと進められる。例示的実施形態によれば、部分２６２ｂ及び／又は部分２６２ｃは部分的に導電帯２６４の下に経路を定められる。導電帯２６４の幾つかの部分（例えば、下、側面等）にスロットが入れられてもよい。部分２６２ｃは導電帯のスロット内に受け入れられ、スロット内で導電帯にはんだ付けされてもよい。これにより、導体２５６と導電帯２６４とを電気的に結合する。従って、部分２６２ｃは導電帯２６４に隣接する位置へと半径方向外側に進められてもよい。他の実施形態においては、部分２６２ｃは、導電帯２６４のスロット内に受け入れられることなく、導電帯２６４に隣接する位置へと（例えば、図１６の、導電帯２６４と絶縁部材２６６との間の位置に）半径方向外側に進められてもよい。管状部材２５２の開口部内に延在する、導体２５６の部分２６２ｃは導電性素子２６４に電気的に結合される。導体２５６の部分２６２ｃを導電性素子２６４に電気的に結合するために、はんだ付け、レーザ溶接及び／又は他の適切な技術を含む任意の適切な技術が用いられ得る。幾つかの例では、導体２５６の部分２６２ｃの、管状部材２５２への巻き付け及び／又は絶縁層若しくはシースの一部の除去は、少なくとも部分的に、導電性素子２６４が管状部材２５２の周囲に配置された後に実施される。
【００４９】
導体２５６を管状部材２５２の少なくとも一部に巻き付けると、導電性素子２６４と導体２５６との間のはんだ付け又は他の電気結合が管状部材２５２の開口部から離れて実施され得る。幾つかの例では、部分２６２ａ、２６２ｂ、２６２ｃの１つ以上は管状部材２５２の周囲の約９０度〜約２７０度に巻き付けられる。他の例においては、部分２６２ａ、２６２ｂ及び２６２ｃは管状部材２５２に巻き付けられない。一例として、幾つかの実装形態においては、管状部材２５２の、管状部材の開口部とは反対側にある部分２６２ｃに隣接し且つその基端側に配置された導電性素子に導体２５６がはんだ付けされ得る又はそうでなければ電気的に結合され得るように、導体２５６の部分２６２ｃは管状部材に巻き付けられる。更に、導体２５６が導電性コアの周囲に絶縁層又はシースを含む実施形態では、導電性コアのセクションを露出させるために絶縁層のセクションが除去される。この点に関して、幾つかの例では、管状部材２５２に巻き付けられた部分２６２ｃのセクションが絶縁層又はシースを含む一方で、部分２６２ｃの別のセクションの周囲の絶縁層又はシースは下の導電性材料を露出させるために除去されることは理解される。
【００５０】
ここで図１６を参照すると、絶縁部材２６６が管状部材２５２の周囲に配置されている。示されるように、絶縁部材２６６は管状部材２５２の周囲に同軸に配置されている。絶縁部材２６６は、絶縁部材２６６と管状部材２５２との間にスペース２５１を有して配置されてもよい。スペース２５１は、（導体２５６、２５８、２６０などの）導体の一部が管状部材２５２と絶縁部材２６６との間に長手方向に延在し得るようなサイズにされてもよい。本明細書中に記載されるように、スペース２５１には、絶縁部材２６６が初めに配置されるときに及び／又はコネクタ部２５０の１つ以上の更なる構成要素が配置されるときに接着剤若しくは他の充填材料が充填されてもよい。絶縁部材２６６は、絶縁部材２６６が導電性素子２６４の基端部に隣接して配置されるまで管状部材２５２に沿って先端側に進められる。幾つかの例では、絶縁部材２６６は、絶縁部材２６６の先端部が導電性素子２６４の基端部に接触するまで管状部材２５２に沿って先端側に進められる。この点に関して、幾つかの例では、絶縁部材２６６が部分２６２ｃによって導電性素子２６４から間隔をあけて配置されるように、絶縁部材２６６はそれが導体２５６の部分２６２ｃに接触するまで進められる。
【００５１】
ここで図１７を参照すると、導電性素子２６７が管状部材２５２の周囲に配置されている。幾つかの実施形態では、導電性素子２６７は、導電性素子２６７が絶縁部材２６６の基端部に隣接して配置されるまで管状部材２５２に沿って先端側に進められる。導電性素子２６７は、導電性素子２６７と管状部材２５２との間にスペース２５１を有して配置されてもよい。スペース２５１は、（導体２５６、２５８、２６０などの）導体の一部が管状部材２５２と導電性素子２６７との間に長手方向に延在し得るようなサイズにされてもよい。本明細書中に記載されるように、スペース２５１には、導電性素子２６７が初めに配置されるときに及び／又はコネクタ部２５０の１つ以上の更なる構成要素が配置されるときに接着剤若しくは他の適切な充填材が充填されてもよい。
【００５２】
ここで図１８を参照すると、導体２５８の部分２６８ａは管状部材２５２の開口部内において進められている。他の実施形態においては、管状部材２５２は側壁に開口部を含まない。その代わり、部分２６８ａは管状部材２５２の基端部から突出し、その後、別個の管状部材が部分２６８ａ及び管状部材２５２の基端部に当接する。管状部材の基端部又は先端部は開口部と表されてもよい。幾つかの例では、部分２６８ａは、管状部材２５２から、導電性素子２６７の長さ２６５の半分の箇所又はその近傍まで進められる。他の例においては、部分２６８ａは長さ２６５の異なる箇所に進められる。この箇所には、半分の箇所と比べてより基端側及びより先端側の箇所を含む。この点に関して、開口部の配置及び／又は管状部材２５２のサイズは、部分２６８ａを、所望の位置にて導電性素子２６７に対し半径方向外側に進められ得るように構成されている。幾つかの実施形態では、導体２５８の部分２６８ａは少なくとも部分的に管状部材２５２に巻き付けられている。導体２５６の部分２６８ｂは、導電性素子２６５と管状部材２５２との間のスペース２５１内において長手方向に進められる。幾つかの実施形態では、導体２５８の部分２６８ｂは少なくとも部分的に管状部材２５２に巻き付けられている。導体２５８の部分２６８ｃはスペース２５１から導電性素子２６７に隣接する位置へと進められる。幾つかの実施形態では、導体２５６の部分２６８ｃは少なくとも部分的に管状部材２５２に巻き付けられている。他の実施形態においては、部分２６８ａ、２６８ｂ、２６８ｃの１つ以上は少なくとも部分的に管状部材２５２に巻き付けられていない。むしろ、例えば、部分２６８ｂは管状部材２５２及び／又はコア２５４に巻き付くことなく長手方向に進められ、管状部材２５２に平行してガイドワイヤの長手方向に延在する。部分２６８ｂをスペース２５１内においてガイドワイヤの長さに沿って長手方向に進めると、導体２５８が管状部材２５２から出る箇所から、導電性素子２６７に対する導体２５８の接続を分離し、それによって、不要流体がコアに到達するのをより困難にする。従って、部分２６８ｂをガイドワイヤの長手方向に延出させると、コネクタ部２５０（例えば、部分２６８ｃが導電性素子２６７にはんだ付けされた又はそうでなければ電気的に結合された場所に隣接する）に液体が侵入した場合に起こり得る短絡を有利に防止する。これは、液体は、コアに到達するために、部分２６８ｂがスペース２５１内において長手方向に延出する距離を移動する必要があるからである。
【００５３】
導体２５８の部分２６８ｃは、スペース２５１から導電性素子２６７に隣接する位置へと進められる。例示的実施形態によれば、部分２６８ｂ及び／又は部分２６８ｃは部分的に導電帯２６７の下に経路を定められる。導電帯２６７の幾つかの部分（例えば、下、側面等）にスロットが入れられてもよい。部分２６８ｃは導電帯のスロット内に受け入れられ、スロット内で導電帯にはんだ付けされてもよい。これにより、導体２５８と導電帯２６７とを電気的に結合する。従って、部分２６８ｃは、導電帯２６７に隣接する位置へと半径方向外側に進められてもよい。他の実施形態においては、部分２６８ｃは、導電帯２６７のスロット内に受け入れられることなく導電帯２６７に隣接する位置へと（例えば、図１９の、導電帯２６７と絶縁部材２７０との間の位置に）進められてもよい。管状部材２５２の開口部内に延在する、導体２５８の部分２６８ｃは導電性素子２６７に電気的に結合される。導体２５８の部分２６８ｃを導電性素子２６７に電気的に結合するため、はんだ付け、レーザ溶接及び／又は他の適切な技術を含む任意の適切な技術が用いられ得る。幾つかの例では、導体２５８の部分２６８ｃの、管状部材２５２への巻き付け及び／又は絶縁層若しくはシースの一部の除去は、少なくとも部分的に、導電性素子２６７が管状部材２５２の周囲に配置された後に実施される。
【００５４】
導体２５８を管状部材２５２の少なくとも一部に巻き付けると、はんだ付け又は他の電気結合が管状部材２５２の開口部から離れて実施され得る。幾つかの例では、部分２６８ａ、２６８ｂ、２６８ｃの１つ以上は管状部材２５２の周囲の約９０度〜約２７０度に巻き付けられる。他の例においては、部分２６８ａ、２６８ｂ及び２６８ｃは管状部材３７０に巻き付けられない。一例として、幾つかの実装形態においては、管状部材２５２の、管状部材の開口部とは反対側にある部分２６８ｃに隣接し且つその基端側に配置された導電性素子に導体２５８がはんだ付けされ得る又はそうでなければ電気的に結合され得るように、導体２５８の部分２６８ｃは管状部材に巻き付けられる。更に、導体２５８が導電性コアの周囲に絶縁層又はシースを含む実施形態では、導電性コアのセクションを露出させるために絶縁層のセクションが除去される。この点に関して、幾つかの例では、管状部材２５２に巻き付けられた部分２６８ｃのセクションが絶縁層又はシースを含む一方で、部分２６８ｃの別のセクションの周囲の絶縁層又はシースは下の導電性材料を露出させるために除去されることは理解される。
【００５５】
ここで図１９を参照すると、絶縁部材２７０が管状部材２５２の周囲に配置されている。示されるように、絶縁部材２７０は管状部材２５２の周囲に同軸に配置されている。絶縁部材２７０は、絶縁部材２７０と管状部材２５２との間にスペース２５１を有して配置されてもよい。スペース２５１は、（導体２５６、２５８、２６０などの）導体の一部が管状部材２５２と絶縁部材２７０との間に長手方向に延在し得るようなサイズにされてもよい。本明細書中に記載されるように、スペース２５１には、絶縁部材２７０が初めに配置されるときに及び／又はコネクタ部２５０の１つ以上の更なる構成要素が配置されるときに接着剤若しくは他の適切な充填材が充填されてもよい。絶縁部材２７０は、絶縁部材２７０が導電性素子２６７の基端部に隣接して配置されるまで管状部材２５２に沿って先端側に進められる。幾つかの例では、絶縁部材２７０は、絶縁部材２７０の先端部が導電性素子２６７の基端部に接触するまで管状部材２５２に沿って先端側に進められる。この点に関して、幾つかの例では、絶縁部材２７０が導電性素子２６７から部分２６８ｃによって間隔をあけて配置されるように、絶縁部材２７０はそれが導体２５８の部分２６８ｃに接触するまで進められる。
【００５６】
図１４〜図１９に記載したステップに類似するステップは、任意の数の導体及び／又は導電性素子に関して、コアワイヤに沿って延在する複数の導体に更なる導電性素子を電気的に結合するために反復され得る。更に、幾つかの実施形態では、複数の導体のうちの複数の導体が単一の導電性素子に結合されている。例えば、一実施形態においては、２つの導体が１つの導電性素子に結合されている。そのような一実施形態では、２つの導体が導電性素子に電気的に結合され且つ互いに隣接している。他の実施形態においては、２つの導体が導電性素子に電気的に結合され且つ互いに間隔をあけて配置されている。例えば、導体の１つが導電性素子の先端部に電気的に結合される一方で、もう一方の導体が導電性素子の基端部に電気的に結合される。１つの特定の実装形態においては、導体の１つは導電性素子の先端部に隣接して管状部材２５２に巻き付けられる一方で、もう一方の導体は導電性素子の基端部に隣接して管状部材に巻き付けられる。
【００５７】
幾つかの例では、構成要素の１つ以上を所定の位置に固定するために接着剤が用いられる。例えば、幾つかの例では、各構成要素の配置中、又は全構成要素が配置されてともにはんだ付けされた後のいずれかに、構成要素は接着剤若しくは他の適切な材料でともに固定される。この点に関して、構成要素をともに固定すると、得られるデバイスに伴う潜在的問題を大幅に低減する又は排除するよう機能する。例えば、幾つかの実装形態においては、構成要素をともに固定すると、導体の破損につながる可能性のある構成要素の相対回転を防止する。別の例として、接着剤は、また、内部橋絡（internal bridging）につながる任意の潜在的な流体路を充填することができる。従って、幾つかの例では、導電帯／絶縁スペーサと下の絶縁管状部材又は支持構造との間の全ての内部間隙に接着剤が充填される。このような手法は、橋絡効果を生じ得る任意の内部流体経路を排除するよう機能し、全構成要素が、他の構成要素に対して機械的にずれる、滑る及び／又は回転することのないように互いにしっかりと固定されることを確実とする。更に、幾つかの例では、接着剤は、隣接する導電帯と絶縁スペーサとの間にも配置される。幾つかの実施形態では、以下に記載される本開示の他の実施形態に対し、接着剤の類似の実装形態が用いられる。
【００５８】
一般に、接着剤は、構成要素の適切な固定及び／又は間隙充填性能を提供し、内部流体橋絡を排除する任意の接着剤とされ得る。幾つかの例では、接着剤は紫外線硬化型接着剤である。更に、幾つかの例では、接着剤は熱硬化及び／又は二次水分硬化も含み、紫外線硬化され得ない領域の硬化を促進する。幾つかの例では、軟質接着剤（flexible adhesive）が用いられる。接着剤の選択においては、以下の接着剤特性、つまり、接着力及び剪断強度（例えば、構成要素の回転又は滑りを不可能にするため。これは、電気接続の破壊を生じさせる可能性があり、また、流体橋絡を可能にし得る）；耐水性（例えば、電気コンタクトの内部橋絡の可能性を排除するのに適した耐水性）；粘度（例えば、流体の移動を可能にする比較的小さなスペースに接着剤を充填できるほど十分に低い粘度。しかしながら、わずかに粘性があり過ぎて間隙に吸い取られない接着剤は、当然、加圧式塗布法（pressurized application methods）を用いてアセンブリの間隙に押し込まれ得ることには留意すべきである）；柔軟性（例えば、使用時における血管内デバイスの基端部分の一般的な操作を可能にするため。特に、曲げ若しくは他の操作により、絶縁部材下に配置された接着剤がひび割れるか、そうでなければ剥がれた場合、導電帯間の内部流体路が開通し得る）；並びに／又は他の適切な接着剤特性、の１つ以上が考慮される。使用され得る接着剤のタイプの例には、二次熱硬化を伴う紫外線硬化型（例えば、Dymax接着剤）；二次水分硬化を伴う紫外線硬化型、低粘度シリコーン（柔軟性及び耐水性から、このタイプは幾つかの用途において好ましい）；シアノアクリレート；並びに／又は他のよく知られた若しくは将来的に開発される接着剤を含む。
【００５９】
ここで図２０〜図２２を参照すると、本開示の一実施形態による血管内デバイスのコネクタ部３００の態様が示される。図２０に示されるように、コネクタ部３００は、導電部３０２、３０４及び絶縁部３０６、３０８を含む。この点に関して、絶縁部３０６は導電部３０４から導電部３０２を分離する。幾つかの例では、絶縁部３０８は、コネクタ部３００の１つ以上の他の導電部（不図示）から導電部３０２を分離する。セクション３１０は、コネクタ部３００から、基端部３１４まで延在する別のセクション３１２へと基端側に延在する。幾つかの例では、セクション３１０、３１２は、セクション１１８、１２０及び１６０、１６２に関して上述した構造及び配置を有する。以下に記載されるように、幾つかの例では、コネクタ部３００は、管状部材２５２及び絶縁部材１６０、１６６の１つ以上の構造に類似する構造を、単一の、一体的に形成される部材にて画定する要素を含む。この点に関して、幾つかの実装形態においては、以下に図２９〜図３４の文脈で記載されるように、複数の導電性素子を複数の導体に電気的に結合するために複数のそのような要素が用いられる。
【００６０】
ここで図２１及び図２２を参照すると、基端側コネクタ部３００の更なる詳細が示される。示されるように、絶縁部３０６は、上述の絶縁部１５６に類似する複数の突起を有する外部表面を含む。この点に関して、コネクタ部３００は、任意の数の突起を含み得る（又は突起を完全に省略する）が、幾つかの実施形態では、コネクタ部３００は、１個〜２０個の突起を含み、幾つかの特定の実施形態では、０個、１個、５個及び８個の突起を有する。幾つかの例では、コネクタ部３００は円形断面を持つ略円筒状の形状を有し、突起は、同様に、円形断面を持つ略円筒状の形状を有するが、外部表面に対して増加した外径を有する。この点に関して、突起の外径は約０．０１２７ｍｍ（．０００５”）〜約０．０７６２ｍｍ（０．００３”）であり、幾つかの例では、コネクタ部３００の外部表面の直径よりも大きく、幾つかの特定の実施形態では、０．０１２７ｍｍ（．０００５”）、０．０１９ｍｍ（０．０００７５”）及び．０２５４ｍｍ（０．００１”）大きい。従って、幾つかの例では、コネクタ部３００の外部表面は突起に対し、約０．０１２７ｍｍ（．０００５”）〜約０．０７６２ｍｍ（０．００３”）の距離だけ凹設されており、幾つかの特定の実施形態では、０．０１２７ｍｍ（．０００５”）、０．０１９ｍｍ（０．０００７５”）及び．０２５４ｍｍ（０．００１”）の距離凹設されている。突起は、幾つかの例では、約０．０５０８ｍｍ（０．００２”）及び約１．２７ｍｍ（０．０５０”）の、コネクタ部３００の長手方向の軸線に沿う長さを有し、幾つかの特定の実施形態では、０．１２７ｍｍ（０．００５”）、０．２５４ｍｍ（０．０１０”）及び０．５０８ｍｍ（０．０２０”）の長さを有する。更に、突起は、コネクタ部３００の長手方向の軸線に沿って、別の突起からある距離だけ間隔をあけて配置される。間隔の距離は任意の適切な距離とすることができ、幾つかの例では、用いられる突起の数、用いられる突起の長さ及び／又は他の要因に基づき異なる。この点に関して、突起は、コネクタ部３００の長手方向に均等な間隔、コネクタ部３００の長手方向に不均等な間隔並びに／又はコネクタ部３００の長手方向に均等及び不均等な間隔の組み合わせを有してもよいことは理解される。
【００６１】
幾つかの実施形態では、コネクタ部３００は外部表面と突起との間に移行部を含む。図示される実施形態においては、移行部は、コネクタ部３００の長手方向の軸線に対して斜めの角度で延在するテーパ状の表面である。他の実施形態においては、外部表面と突起の１つ以上との間の移行部に階段が形成されるように、移行部は省略される。この点に関して、幾つかの例では、外部表面と突起外部表面との間に延在する表面は、コネクタ部３００の長手方向の軸線に対して垂直に延在する。
【００６２】
図２１に最も良く示されるように、絶縁部３０６は管状部３１６及び管状部３１７と一体的に形成されている。この点に関して、幾つかの例では、管状部３１６及び管状部３１７は、管状部材１７６、１９０、２１０、２３０及び２５２に関して上述したものに類似する構造及び／又は特徴を含む。この点に関して、幾つかの例では、管状部３１６及び管状部３１７は、コアワイヤ及び１つ以上の導体の周囲に配置されるように構成されている。より具体的には、幾つかの実施形態では、管状部３１６及び管状部３１７は、コアワイヤ及び導体を受け入れるようなサイズ及び形状の内部内腔を含む。この点に関して、幾つかの実施形態では、内部内腔は、管状部３１６と管状部３１７との間に配置された絶縁部３０６内に連続的に延在する。示されるように、管状部３１６は導電部３０４の先端側セクション内に配置されるように構成されている一方で、管状部３１７は導電部３０２の基端側セクション内に配置されるように構成されている。図２２に示されるように、導体３１８が、管状部３１７、絶縁部３０６及び管状部３１６の内腔内に延在し、且つ管状部３１６の側壁の開口部３１９内に延在する。この点に関して、開口部３１９は内腔と連通している。幾つかの例では、開口部３１９は、管状部３１６の長さに沿って延在する長尺状のスロット又はスリットである。
【００６３】
導体３１８は導電部３０４に電気的に結合されている。本明細書中に記載されるように、導体３１８は、管状部材３１６の開口部３１９内に延在してもよく、且つ管状部材３１６と導電部３０４との間に、ある距離長手方向に延在してもよい。その距離の後、導体３１８は、導電部３０４に隣接して配置されてもよい。例えば、導体３１８は導電部３０４の基端側に配置され、導電部３０４に電気的に結合される。導体３１８が導電性コアの周囲に絶縁層又はシースを含む実施形態では、導電性コアのセクションを露出させるために絶縁層のセクションが除去されてもよい。導体３１８を導電部３０４に電気的に結合するため、はんだ付け、レーザ溶接及び／又は他の適切な技術を含む任意の適切な技術が用いられ得る。幾つかの例では、はんだ付け又は他の電気結合が管状部３１６の開口部３１９から離れて実施され得るように、導体３１８は少なくとも部分的に管状部３１６に巻き付けられている。幾つかの例では、導体３１８は管状部３１６の周囲の約９０度〜約２７０度に巻き付けられる。一例として、幾つかの実装形態においては、導体３１８が、管状部３１６の開口部３１９に対向する導電部３０４にはんだ付けされる又はそうでなければ電気的に結合されるように、導体３１８は管状部３１６に巻き付けられる（即ち、管状部材の周縁において、開口部から約１８０度）。導体３１８が管状部３１６に巻き付けられた状態で、導電部３０４と絶縁部３０６との間に間隙又は間隔が形成されるように、導体３１８は導電部３０４と絶縁部３０６との間に配置される。幾つかの例では、間隔は導体３１８の外径にほぼ等しい。従って、幾つかの実装形態においては、間隔は約０．０２５４ｍｍ（０．００１”）〜約０．０７６２ｍｍ（０．００３”）である。しかしながら、他の実装形態においては、間隔はそれよりも大きい。単一の導体３１８が示されるが、他の例では、複数の導体は、管状部３１６の開口部３１９を通過させてもよく、且つ導電部３０４に電気的に結合させてもよいことに留意すべきである。
【００６４】
コネクタ部３００の任意の数の導電部に関して、図２１及び図２２に示される配置に類似する配置は反復され得ることは理解される。この点に関して、幾つかの例では、複数の絶縁部及び複数の導電部を含むキットが提供される。使用者は、従って、一対の導電部の間に絶縁部を配置することによって、所望の数の電気的に絶縁された導電部を有するコネクタ部を組み立てることができる。幾つかの例では、提供されるキットの絶縁部は全て同じ構造を有する。他の例においては、キットは、異なる構造／特徴を備えた絶縁部を含む。特に、幾つかの例では、絶縁部は、（ａ）絶縁部と一体的に形成された一対の管状部（例えば、図２１及び図２２の絶縁部３０６並びに管状部３１６及び管状部３１７の配置に類似する）、（ｂ）絶縁部と一体的に形成された単一の管状部（例えば、管状部３１６及び管状部３１７のうち１つのみを含む絶縁部３０６の配置、図２８も参照のこと）、又は（ｃ）絶縁部と一体的に形成される管状部はない（例えば、管状部３１６及び管状部３１７のいずれも含まない絶縁部３０６の配置）、を有する。この点に関して、幾つかの例では、絶縁部と一体的に形成された単一の管状部を備えた絶縁部が、コネクタ部３００の最先端側導電部の、血管内デバイス１０２の可撓性長尺状部材１０６からの絶縁に使用するのに特に好適である。
【００６５】
ここで図２３〜図２５を参照すると、本開示の一実施形態による絶縁部材の形成の種々の段階が示される。この点に関して、図２３は、管状部材３２０を示す。幾つかの例では、管状部材３２０は、約０．０１７８ｍｍ（０．０００７”）〜約３．０ｍｍ（０．１１８”）の外径を有し、幾つかの特定の実施形態では、０．３５５６ｍｍ（０．０１４”）、０．３６８３ｍｍ（０．０１４５”）及び０．４５７２（０．０１８”）の外径を有する円筒状外部形状を有する。更に、幾つかの実施形態では、管状部材３２０はその長手方向に延在する内部内腔を有する。幾つかの例では、内部内腔は、外径よりも小さな直径を有する円形断面形状を有する。この点に関して、内腔の直径は、幾つかの例では、管状部材３２０の外径よりも約０．０５０８ｍｍ（０．００２”）〜約０．２５４ｍｍ（０．０１”）小さく、幾つかの特定の実施形態では、約０．１０１６ｍｍ（０．００４”）〜０．１２７ｍｍ（０．００５”）小さい。全般的に、管状部材３２０は、本開示により形成される特定の絶縁部材の所望の長さに基づき、切断、切除及び／又はそうでなければ長さが低減されても、複数の部分に分離されてもよいため、管状部材３２０は任意の長さを有し得る。幾つかの実装形態においては、絶縁部材の望ましい長さは約１２．７ｍｍ（０．５”）〜約７６．２ｍｍ（３．０”）であり、幾つかの特定の実施形態では、４１．９ｍｍ（１．６５”）及び３３．０ｍｍ（１．３”）の長さを有する。この点に関して、図２３〜図２５では、管状部材３２０は、所望の長さに既に加工されたものとして示される。幾つかの実施形態では、管状部材３２０は絶縁材料で形成される。例えば、幾つかの特定の実施形態では、管状部材３２０はポリイミドで形成される。
【００６６】
更に具体的に図２４を参照すると、絶縁部材の所望の構造を作製するために除去される管状部材３２０の部分が示される。この点に関して、一点鎖線３２２及び一点鎖線３２４は、管状部材の、完全に除去される部分を示す。図示される実施形態においては、一点鎖線３２２及び一点鎖線３２４は、管状部材３２０の外径における、材料の周方向除去を示す。従って、示されるように、線３２２及び線３２４によって示される材料の除去は、材料が除去されない中心部に対し縮径を有する外側部を備えた管状部材を提供するよう機能する。この点に関して、幾つかの例では、得られた縮径を有する管状部が、管状部材３２０の外径よりも０．０２５４ｍｍ（０．００１”）〜約０．１ｍｍ（０．０１”）小さな、幾つかの特定の実施形態では、約０．０５０８ｍｍ（０．００２”）〜０．１２７ｍｍ（０．００５”）小さな外径を有するように、線３２２及び線３２４は管状部材３２０の外径の内側に配置される。一点鎖線３２６は、管状部材３２０の１つの側壁において材料が除去される管状部材３２０の部分を示す。換言すると、管状部材の内部内腔の、一点鎖線３２６によって示される領域にアクセスされるまで外部表面から材料が除去される。図示される実施形態においては、管状部材３２０の側壁の、線３２６と対向する部分は除去されない。しかしながら、他の例では、管状部材３２０の側壁の、線３２６と対向する部分（単数）、部分（複数）又は全てが除去される。この点に関して、幾つかの実施形態では、対向する開口部が、管状部材３２０の対向側壁内に、線３２６によって画定される経路に沿って作製される。線３２２、３２４及び３２６によって示される、除去される管状部材３２０の材料は、特定の材料のための任意の適切な技術を用いて除去され得る。従って、幾つかの例では、材料はレーザ切除される。
【００６７】
ここで図２５を参照すると、上述のように線３２２、３２４及び３２６に沿って材料を除去することによって形成された絶縁部材３３０が示される。示されるように、絶縁部材３３０は、管状部３３２（線３２２に沿った材料の除去によって画定される）と、長手方向に延在する開口部３３６を含む管状部３３４（線３２４及び線３２６に沿った材料の除去によって画定される）と、管状部３３２と管状部３３４との間に配置される絶縁部３３８と、を含む。この点に関して、幾つかの例では、絶縁部３３８は管状部材３２０と同じ外径を有する。他の例においては、絶縁部３３８も画定するために、管状部材３２０の外側部も除去される。
【００６８】
ここで図２３、図２６及び図２７を参照すると、本開示の別の実施形態による絶縁部材の形成の種々の段階が示される。同様に、図２３は、絶縁部材を形成するために用いられる管状部材３２０を示す。特に図２６を参照すると、絶縁部材の所望の構造を作製するために除去される管状部材３２０の部分が示される。この点に関して、一点鎖線３４２、３４４及び３４６は、上述の線３２２、３２４及び３２６にそれぞれ実質的に類似する。従って、これら部分については再度詳述されない。しかしながら、複数の一点鎖線３４８は、管状部材の、除去されて絶縁部材の絶縁部の突起を画定する部分を示す。この点に関して、示される実施形態の一点鎖線３４８は、全般的に、図９に示される突起１６８の構造に類似する構造を有する複数の突起を画定するように構成された形状を有する。しかしながら、一点鎖線３４８は、任意の所望の突起形状及び／又は突起と絶縁部材の他の部分との間の移行部のタイプを画定するように構成され得ることは理解される。図示される実施形態においては、一点鎖線３４８は、管状部材３２０の外径における、材料の周方向除去を示す。
【００６９】
従って、図２７に示されるように、線３４８によって示される材料の除去は、外側部３５１を備えた管状部材３５０を提供するよう機能する。外側部３５１は、材料が除去されない（又はより少ない程度で除去される）結果として得られる突起３５２に対して縮径を有する。この点に関して、幾つかの例では、線３４８は、縮径を有する、結果として得られる部分３５１が、突起３５２の外径よりも０．０１２７ｍｍ（．０００５”）〜約０．０７６２ｍｍ（０．００３”）小さい、幾つかの特定の実施形態では、０．０１２７ｍｍ（．０００５”）、０．０１９ｍｍ（０．０００７５”）及び．０２５４ｍｍ（０．００１”）小さい外径を有するような深さを有する。この点に関して、上述のように材料を線３４２、３４４、３４６及び３４８に沿って除去することによって形成される絶縁部材３５０は、管状部３５３（線３４２に沿った材料の除去によって画定される）と、長手方向に延在する開口部３５６を含む管状部３５４（線３４４及び線３４６に沿った材料の除去によって画定される）と、管状部３５３と管状部３５４との間に配置された絶縁部３５８（線３４８に沿った材料の除去によって画定される）と、を含む。この点に関して、幾つかの例では、絶縁部３５８の突起３５２は管状部材３２０と同じ外径を有する。他の例においては、絶縁部３５８の突起３５２も画定するために管状部材３２０の外側部もまた除去される。
【００７０】
ここで図２８を参照すると、本開示の別の実施形態による絶縁部材３６０が示される。示されるように、絶縁部材３６０は、絶縁部３６２及び管状部３６４を含む。管状部３６４は絶縁部３６２に対して縮小した形状を有し、その長手方向に延在する開口部３６６を含む。幾つかの例では、絶縁部３６２及び管状部３６４はそれぞれ本開示の他の実施形態の絶縁部及び管状部に類似する。しかしながら、示されるように、絶縁部３６２が絶縁部材３６０の一端を画定し、管状部３６４が絶縁部材の反対端を画定するように、絶縁部材３６０は１つの管状部のみを含む。幾つかの実装形態においては、血管内デバイスのコネクタ部の最先端側及び／又は最基端側絶縁部材に対し、絶縁部材３６０に類似する構造を有する絶縁部材が用いられる。
【００７１】
ここで図２９〜図３４を参照すると、本開示の例示的実施形態による、図２０〜図２２に示されるコネクタ部３００などの基端側コネクタ部の組み立ての種々の態様が示される。まず図２９を参照すると、絶縁部材３７０がコア２５４並びに複数の導体２５６、２５８及び２６０の周囲に配置されている。示されるように、コア２５４並びに複数の導体２５６、２５８及び２６０は、絶縁部材３７０の端部を越えて基端側に（図２９〜図３３で見て右側に）延在する。幾つかの実施形態では、絶縁部３６２と絶縁部材はそれらが連続的な要素となるように一体的に形成される。他の実施形態においては、絶縁部３６２と絶縁部材３７０とは別個の要素であり、絶縁部３６２は絶縁部材３７０の周囲に同軸に配置される。再度、組み立てステップのより簡単な説明を促すため、コア２５４は二点鎖線で示される。この点に関して、幾つかの例では、導体２５６、２５８及び２６０がコア２５４の周りに配置されており、且つコア２５４に沿って長手方向に配置されていることは理解される。幾つかの実施形態では、導体２５６、２５８及び２６０は、コア２５４の周りに（例えば、螺旋状、渦巻き状、織物状又はその他の手法で）巻き付けられる。幾つかの実施形態では、導体２５６、２５８及び２６０は、コアの周りに巻き付くことなく、且つガイドワイヤの長手方向に延在することなく、コア２５４に平行し、且つ互いに平行して延在する。幾つかの実施形態では、導体２５６、２５８及び２６０の一部はコア２５４の周りに（例えば、螺旋状、渦巻き状、織物状又はその他の手法で）巻き付けられる一方で、導体２５６、２５８及び２６０の他の部分は、コアの周りを回転することなく、コア２５４に平行して延在する。絶縁部材３７０はコア２５４の周囲に同軸に配置されている。他の実施形態においては、コア２５４は絶縁部材３７０の中心長手方向の軸線に対してずれている。幾つかの実施形態では、絶縁部材３７０は、図２１、図２２、図２５、図２７又は図２８に関して上述した実施形態の１つ以上と同一であるか、類似する。図示される実施形態においては、絶縁部材３７０は図２８の絶縁部材３６０に類似する。
【００７２】
ここで図３０を参照すると、導電性素子３７４が管状部材３７０の周囲に配置されている。幾つかの実施形態では、導電性素子３７４は、導電性素子３７４が絶縁部３６２の基端部に隣接して配置されるまで管状部材３７０に沿って先端側に進められる。一実施形態において、管状部材３７０は、管状部材３７０の少なくとも１つの端部（例えば、図３０では基端部）が導電性素子３７４の長さの半分の箇所又はその近傍にあるように、導電性素子３７４に対して配置される。他の実施形態においては、管状部材３７０の少なくとも１つの端部は、半分の箇所と比べてより基端側及びより先端側の箇所を含む、導電性素子３７４の長さの異なる箇所にある。導電性素子３７４は、導電性素子３７４と管状部材３７０との間にスペース３７１を有して配置されてもよい。スペース３７１は、（導体２５６、２５８、２６０などの）導体の一部が管状部材３７０と導電性素子３７４との間に長手方向に延在し得るようなサイズにされてもよい。本明細書中に記載されるように、スペース３７１には、導電性素子３７４が初めに配置されるときに及び／又は絶縁部材３６０の１つ以上の更なる構成要素が配置されるときに接着剤若しくは他の適切な充填材が充填されてもよい。
【００７３】
導体２５６の部分３７２ａは管状部材３７０の開口部内において進められる。開口部は、上述した開口部３１９、３３６、３５６及び３６６の１つ以上に類似してもよい。他の実施形態においては、管状部材３７０は側壁に開口部を含まない。その代わり、部分３７２ａは管状部材３７０の基端部から突出し、その後、別個の管状部材が、部分３７２ａ及び管状部材３７０の基端部に当接する。管状部材の基端部又は先端部は開口部と表されてもよい。そのような実施形態においては、管状部材３７０はその壁に、部分３７２（ａ）を管状部材３７０内及び外に進めることを可能にするための開口部又はスロットを有しなくてもよい。その代わり、部分３７２（ａ）は、隣接する管状部材（例えば、図３１の管状部材３７０、３７５）間のスペース３７８（図３１）を通じて進められてもよい。幾つかの例では、部分３７２ａは、管状部材３７０から、導電性素子３７４の長さ３８８の半分の箇所又はその近傍まで進められる。他の例においては、部分３７２ａは、半分の箇所と比べてより基端側及びより先端側の箇所を含む、導電性素子３７４の長さ３８８の異なる箇所に進められる。この点に関して、開口部の配置及び／又は管状部材３７０のサイズは、部分３７２ａを、所望の位置にて、導電性素子３７４に対し半径方向外側に進められ得るように構成されている。幾つかの実施形態では、導体２５６の部分３７２ａは管状部材３７０に少なくとも部分的に巻き付けられている。導体２５６の部分３７２ｂは、導電性素子３７４と管状部材３７０との間のスペース３７１内において長手方向に進められる。幾つかの実施形態では、導体２５６の部分３７２ｂは、管状部材３７０に少なくとも部分的に巻き付けられている。他の実施形態においては、部分３７２（ｂ）は、管状部材３７０及び／又はコア２５４に巻き付くことなく、スペース３７１内においてコア２５４の長手方向に延在する。導体２５６の部分３７２ｃは、スペース３７１から、導電性素子３７４に隣接する位置へと進められる。幾つかの実施形態では、導体２５６の部分３７２ｃは管状部材３７０に少なくとも部分的に巻き付けられている。部分３７２ｂをスペース３７１内において長手方向に進めると、絶縁部材３６０に（例えば、部分３７２ｃが導電性素子３７４にはんだ付けされる又はそうでなければ電気的に結合される箇所に）導電性液体が侵入した場合に起こり得る短絡を有利に防止する。これは、導電性液体は、コアに到達するために、部分３７２ｂがスペース３７１内において長手方向に延在する距離を移動する必要があるからである。
【００７４】
導体２５６の部分３７２ｃは導電性素子３７４に電気的に結合される。例示的実施形態によれば、部分３７２ｂ及び／又は部分３７２ｃは部分的に導電帯３７４の下に経路を定められる。導電帯３７４の幾つかの部分（例えば、下、側面等）にスロットが入れられてもよい。部分３７２ｃは導電帯のスロット内に受け入れられ、スロット内で導電帯にはんだ付けされてもよい。これにより、導体２５６と導電帯３７４とを電気的に結合する。従って、部分３７２ｃは、導電帯３７４に隣接する位置へと半径方向外側に進められてもよい。他の実施形態においては、部分３７２ｃは、導電帯３７４のスロット内に受け入れられることなく、導電帯３７４に隣接する位置へと（例えば、図３１の導電帯３７４と絶縁部材３７６との間の位置に）進められてもよい。導体２５６の部分３７２ｃを導電性素子３７４に電気的に結合するために、はんだ付け、レーザ溶接及び／又は他の適切な技術を含む、任意の適切な技術が用いられ得る。幾つかの例では、導体２５６の部分３７２ｃの、管状部材３７０への巻き付け及び／又は絶縁層若しくはシースの一部の除去は、少なくとも部分的に、導電性素子３７４が管状部材３７０の周囲に配置された後に実施される。
【００７５】
導体２５６を管状部材３７０の少なくとも一部に巻き付けると、はんだ付け又は他の電気結合が管状部材３７０の開口部から離れて実施され得る。幾つかの例では、部分３７２ａ、３７２ｂ、３７２ｃの１つ以上は管状部材３７０の周囲の約９０度〜約２７０度に巻き付けられる。他の例においては、部分３７２ａ、３７２ｂ及び３７２ｃは管状部材３７０に巻き付けられない。一例として、幾つかの実装形態においては、管状部材３７０の、管状部材の開口部とは反対側にある部分３７２ｃに隣接し且つその基端側に配置された導電性素子に導体２５６がはんだ付けされ得る又はそうでなければ電気的に結合され得るように、導体２５６の部分３７２ｃは管状部材に巻き付けられる。更に、導体２５６が導電性コアの周囲に絶縁層又はシースを含む実施形態では、導電性コアのセクションを露出させるために絶縁層のセクションが除去される。この点に関して、幾つかの例では、部分３７２ｃの、管状部材３７０に巻き付けられるセクションは絶縁層又はシースを含む一方で、部分３７２ｃの別のセクションの周囲の絶縁層又はシースは下の導電性材料を露出させるために除去されることは理解される。
【００７６】
ここで図３１を参照すると、絶縁部材３７６及び管状部材３７５は、コア２５４並びに導体２５８及び導体２６０の周囲に配置されている。絶縁部材３７６及び管状部材３７５は、コア２５４の周囲に同軸に配置されている。幾つかの実施形態では、絶縁部材３７６と管状部材３７５とは別個の要素である。例えば、管状部材３７５が、まず、コア２５４並びに導体２５８及び導体２６０の周囲に配置されてもよく、その後、絶縁部材３７６が管状部材３７５の周りに配置されてもよい。絶縁部材３７６は、絶縁部材３７６と管状部材３７５との間にスペース３７３を有して配置されてもよい。スペース３７３は、（導体２５６、２５８、２６０などの）導体の一部が管状部材３７５と絶縁部材３７６との間に長手方向に延在し得るようなサイズにされてもよい。本明細書中に記載されるように、スペース３７３には、絶縁部材３７６が初めに配置されるときに及び／又は絶縁部材３６０の１つ以上の更なる構成要素が配置されるときに接着剤若しくは他の適切な充填材が充填されてもよい。他の実施形態においては、絶縁部材３７６と管状部材３７５は一体的に形成され、別個の要素ではない。そのような実施形態においては、絶縁部材３７６と管状部材３７５との間にスペースは配置されなくてもよい。しかしながら、依然として、管状部材３７５と、隣接する導電性素子３７４、３８２との間にスペースが配置されてもよい（例えば、それぞれスペース３７１及びスペース３７３）。
【００７７】
他の実施形態においては、コア２５４は、絶縁部材３７６の中心長手方向の軸線に対してずれている。幾つかの実施形態では、絶縁部材３７６は、図２１、図２２、図２５、図２７又は図２８に関して上述した実施形態の１つ以上と同一であるか、類似する。図示される実施形態においては、絶縁部材３７６は図２５の絶縁部材３３０に類似する。絶縁部材３７６は、絶縁部材３７６の絶縁部が導電性素子３７４の基端部に隣接して配置されるまでコア２５４上を先端側に進められる。幾つかの例では、絶縁部材３７６は、絶縁部材３７６の絶縁部の先端部が導電性素子３７４の基端部に接触するまでコア２５４に沿って先端側に進められる。この点に関して、幾つかの例では、絶縁部材３７６が部分３７２ｃによって導電性素子３７４から間隔をあけて配置されるように、絶縁部材３７６はそれが導体２５６の部分３７２ｃに接触するまで進められる。
【００７８】
図示される実施形態においては、管状部材３７５の先端部分は導電性素子３７４内に延在する。示されるように、管状部材３７５の先端部分の先端部は、管状部材３７０の基端部分の基端部から、スペース３７８で表される間隔をあけて配置されている。全般的に、コア２５４の長手方向の軸線に沿ったスペース３７８の長さは、約０．１２７ｍｍ（０．００５”）〜約５．０８ｍｍ（０．２０”）であり、幾つかの特定の実施形態では、１．２７ｍｍ（０．０５０”）、２．５４ｍｍ（０．１０”）及び３．８１ｍｍ（０．１５０”）の長さを有する。この点に関して、スペース３７８の長さは、管状部材３７５の先端部分の先端部と、管状部材３７０の基端部分の基端部との間の距離を表す。幾つかの例では、管状部材３７５の先端部分の先端部と管状部材３７０の基端部分の基端部との間にスペースがない。換言すると、管状部材３７０の基端部分の基端部が、管状部材３７５の先端部分の先端部から、導体２５６の部分３７２ａによって間隔をあけて配置されるように、管状部材３７５は、管状部材３７５の先端部分の先端部が管状部材３７０の基端部分の基端部に接触するまで進められる。一実施形態においては、管状部材３７５は、管状部材３７５の少なくとも１つの端部（例えば、図３１の先端部）が導電性素子３７４の長さの半分の箇所又はその近傍にあるように、導電性素子３７４に対して配置される。他の実施形態においては、管状部材３７５の少なくとも１つの端部は、半分の箇所と比べてより基端側及びより先端側の箇所を含む、導電性素子３７４の長さの異なる箇所にある。
【００７９】
ここで図３２を参照すると、導電性素子３８２が管状部材３７５の周囲に配置されている。幾つかの実施形態では、導電性素子３８２は、導電性素子３８２が絶縁部分３７６の基端部に隣接して配置されるまで管状部材３７５に沿って先端側に進められる。導電性素子３８２は、導電性素子３８２と管状部材３７５との間にスペース３７３を有して配置されてもよい。スペース３７３は、導体（導体２５６、２５８、２６０などの）の一部が管状部材３７５と導電性素子３８２との間に長手方向に延在し得るようなサイズにされてもよい。本明細書中に記載されるように、スペース３７３には、導電性素子３８２が初めに配置されるときに及び／又は絶縁部材３６０の１つ以上の更なる構成要素が配置されるときに接着剤若しくは他の適切な充填材が充填されてもよい。一実施形態においては、管状部材３７５は、管状部材３７５の少なくとも１つの端部（例えば、図３２の基端部）が導電性素子３８２の長さの半分の箇所又はその近傍にあるように導電性素子３７４に対して配置される。他の実施形態においては、管状部材３７５の少なくとも１つの端部は、半分の箇所と比べてより基端側及びより先端側の箇所を含む、導電性素子３８２の長さの異なる箇所にある。
【００８０】
導体２５８の部分３８０ａは管状部材３７５の開口部内において進められる。開口部は、上述した開口部３１９、３３６、３５６及び３６６の１つ以上に類似してもよい。他の実施形態においては、管状部材３７５は側壁に開口部を含まない。その代わり、部分３８０ａは管状部材３７５の基端部から突出し、その後、別個の管状部材が部分３８０ａ及び管状部材３７５の基端部に当接する。管状部材の基端部又は先端部は開口部と表されてもよい。そのような実施形態においては、管状部材３７５はその壁に、部分３８０（ａ）を管状部材３７５内及び外に進めることを可能にするための開口部又はスロットを有しなくてもよい。その代わり、部分３８０（ａ）は、隣接する管状部材（例えば、図３３の管状部材３７５、３８５）間のスペース３８６（図３３）を通じて進められてもよい。幾つかの例では、部分３８０ａは、管状部材３７５から、導電性素子３７４の長さ３８１の半分の箇所又はその近傍まで進められる。他の例においては、部分３８０ａは、半分の箇所と比べてより基端側及びより先端側の箇所を含む、導電性素子３７４の長さ３８１の異なる箇所に進められる。この点に関して、開口部の配置及び／又は管状部材３７５のサイズは、部分３８０ａを、所望の位置にて、導電性素子３８２に対し半径方向外側に進められ得るように構成されている。幾つかの実施形態では、導体２５８の部分３８０ａは管状部材３７５に少なくとも部分的に巻き付けられている。導体２５８の部分３８０ｂは、導電性素子３８２と管状部材３７５との間のスペース３７３内において長手方向に進められる。幾つかの実施形態では、導体３５８の部分３８０ｂは管状部材３７５に少なくとも部分的に巻き付けられている。他の実施形態においては、部分３８０ｂは管状部材３７５及び／又はコアに巻き付くことなく長手方向に進められ、管状部材３７５に平行してガイドワイヤの長手方向に延在する。導体２５８の部分３８０ｃはスペース３７３から導電性素子３８２に隣接する位置へと進められる。例示的実施形態によれば、部分３８０ｂ及び／又は部分３８０ｃは部分的に導電帯３８２の下に経路を定められる。導電帯３８２の幾つかの部分（例えば、下、側面等）にスロットが入れられてもよい。部分３８０ｃは導電帯のスロット内に受け入れられ、スロット内で導電帯にはんだ付けされてもよく、これにより、導体２５８と導電帯３８２とを電気的に結合する。従って、部分３８０ｃは、導電帯３８２に隣接する位置へと半径方向外側に進められてもよい。他の実施形態においては、部分３８０ｃは、導電帯３８２のスロット内に受け入れられることなく、導電帯３８２に隣接する位置へと（例えば、図３３の導電帯３８２と絶縁部材３８４との間の位置に）進められてもよい。幾つかの実施形態では、導体２５８の部分３８０ｃは管状部材３７５に少なくとも部分的に巻き付けられている。部分３８０ｂをスペース３７３内において長手方向に進めると、絶縁部材３７６に（例えば、部分３８０ｃが導電性素子３８２にはんだ付けされる又はそうでなければ電気的に結合される箇所に）導電性液体が侵入した場合に起こり得る短絡を有利に防止する。これは、導電性液体が、コアに到達するために、部分３８０ｂがスペース３７３内において長手方向に延出する距離を移動する必要があるからである。
【００８１】
管状部材３７５の開口部内に延在している導体２５８の部分３８０ｃは、導電性素子３８２に電気的に結合される。導体２５８の部分３８０ｃを導電性素子３８２に電気的に結合するために、はんだ付け、レーザ溶接及び／又は他の適切な技術を含む、任意の適切な技術が用いられ得る。幾つかの例では、導体２５８の部分３８０ｃの、管状部材３７５への巻き付け及び／又は絶縁層若しくはシースの一部の除去は、少なくとも部分的に、導電性素子３８２が管状部材３７５の周囲に配置された後に実施される。
【００８２】
導体２５８を管状部材３７５の少なくとも一部に巻き付けると、はんだ付け又は他の電気結合が管状部材３７５の開口部から離れて実施され得る。幾つかの例では、部分３８０ａ、３８０ｂ、３８０ｃの１つ以上は管状部材３７０の周囲の約９０度〜約２７０度に巻き付けられる。他の例においては、部分３８０ａ、３８０ｂ及び３８０ｃは管状部材３７０に巻き付けられない。一例として、幾つかの実装形態においては、導体２５８が、管状部材３７５の、管状部材の開口部とは反対側にある部分３８０ｃに隣接し且つその基端側に配置された導電性素子にはんだ付けされ得る又はそうでなければ電気的に結合され得るように、導体２５８の部分３８０ｃは管状部材に巻き付けられる。更に、導体２５８が導電性コアの周囲に絶縁層又はシースを含む実施形態では、導電性コアのセクションを露出させるために絶縁層のセクションが除去される。この点に関して、幾つかの例では、部分３８０ｃの、管状部材３７５に巻き付けられるセクションは絶縁層又はシースを含む一方で、部分３８０ｃの別のセクションの周囲の絶縁層又はシースは、下の導電性材料を露出させるために除去されることは理解される。
【００８３】
ここで図３３を参照すると、絶縁部材３８４がコア２５４及び導体２６０の周囲に配置されている。絶縁部材３８４はコア２５４の周囲に同軸に配置されている。幾つかの実施形態では、絶縁部材３８４と管状部材３８５とは別個の要素である。例えば、管状部材３８５が、まず、コア２５４及び導体２６０の周囲に配置されてもよく、その後、絶縁部材３８４が管状部材３８５の周りに配置されてもよい。絶縁部材３８４は、絶縁部材３８４と管状部材３８５との間にスペース３８３を有して配置されてもよい。スペース３８３は、導体（導体２５６、２５８、２６０などの）の一部が管状部材３８５と絶縁部材３８４との間に長手方向に延在し得るようなサイズにされてもよい。本明細書中に記載されるように、スペース３８３には、絶縁部材３８４が初めに配置されるときに及び／又は絶縁部材３６０の１つ以上の更なる構成要素が配置されるときに、接着剤若しくは他の適切な充填材が充填されてもよい。他の実施形態においては、絶縁部材３８４と管状部材３８５は一体的に形成され、別個の要素ではない。そのような実施形態においては、絶縁部材３８４と管状部材３８５との間にスペースは配置されなくてもよい。しかしながら、依然として、管状部材３８５と、隣接する導電性素子３８２との間、及び任意のより基端側の導電性素子との間にスペース（例えば、スペース３７３）が配置されてもよい。
【００８４】
他の実施形態においては、コア２５４は、絶縁部材３８４の中心長手方向の軸線に対してずれている。幾つかの実施形態では、絶縁部材３８４は、図２１、図２２、図２５、図２７又は図２８に関して上述した実施形態の１つ以上と同一であるか、類似する。図示される実施形態においては、絶縁部材３８４は図２５の絶縁部材３３０に類似する。絶縁部材３８４は、絶縁部材３８４の絶縁部が導電性素子３８２の基端部に隣接して配置されるまでコア２５４上を先端側に進められる。幾つかの例では、絶縁部材３８４は、絶縁部材３８４の絶縁部の先端部が導電性素子３８２の基端部に接触するまでコア２５４に沿って先端側に進められる。この点に関して、幾つかの例では、絶縁部材３８４が部分３８０ｃによって導電性素子３８２から間隔をあけて配置されるように、絶縁部材３８４はそれが導体２５８の部分３８０ｃに接触するまで進められる。
【００８５】
図示される実施形態においては、管状部材３８５の先端部分は導電性素子３８２内に延在する。示されるように、管状部材３８５の先端部分の先端部は、管状部材３７５の基端部分の基端部から、スペース３８６で表される間隔をあけて配置されている。全般的に、コア２５４の長手方向の軸線に沿ったスペース３８６の長さは、約０．１２７ｍｍ（０．００５”）〜約５．０８ｍｍ（０．２０”）であり、幾つかの特定の実施形態では、１．２７ｍｍ（０．０５０”）、２．５４ｍｍ（０．１０”）及び３．８１ｍｍ（０．１５０”）の長さを有する。この点に関して、スペース３８６の長さは、管状部材３８５の先端部分の先端部と管状部材３７５の基端部分の基端部との間の距離を表す。幾つかの例では、管状部材３８５の先端部分の先端部と管状部材３７５の基端部分の基端部との間にスペースがない。換言すると、管状部材３７５の基端部分の基端部が、管状部材３８５の先端部分の先端部から、導体２５８の部分３８０ａによって離れるように、管状部材３８５は、管状部材３８５の先端部分の先端部が管状部材３７５の基端部分の基端部に接触するまで進められる。一実施形態においては、管状部材３８５は、管状部材３８５の少なくとも１つの端部（例えば、図３３の先端部）が導電性素子３８２の長さの半分の箇所又はその近傍にあるように、導電性素子３８２に対して配置される。他の実施形態においては、管状部材３８５の少なくとも１つの端部は、半分の箇所と比べてより基端側及びより先端側の箇所を含む、導電性素子３８２の長さの異なる箇所にある。
【００８６】
図３２〜図３４に記載したものに類似するステップは、任意の数の導体及び／又は導電性素子に関して、コアワイヤに沿って延在する複数の導体に更なる導電性素子を電気的に結合するために反復され得る。幾つかの実施形態では、絶縁部と一体的に形成された単一の管状部を有する絶縁部材が最基端側導電性素子の近傍で用いられている。この点に関して、幾つかの例では、管状部が最基端側導電性素子内に延在し、絶縁部がコネクタ部の基端側境界として機能するように、管状部は、絶縁部の先端側に配置されている。更に、幾つかの実施形態では、複数の導体のうちの複数の導体が単一の導電性素子に結合されている。
【００８７】
図３４を参照すると、本開示の一実施形態による、図１の血管内システムの血管内デバイスの概略側面図が示される。血管内デバイス３９０は、基端部分３９２（図３４の左側）及び先端部分３９４（図３４の右側）を含む。本明細書中に記載されるように、血管内デバイス３９０は、血管内デバイス３９０の先端部分３９４に配置された１つ以上の構成要素（例えば、電子的、光学的又は電子光学的）を含む、可撓性長尺状部材（その長さは図３４内の切れ目（break）によって表される）を含んでもよい。
【００８８】
図３５を参照すると、本開示の一実施形態による、血管内デバイスの基端側コネクタ部の概略断面側面図が示される。図３５は、図３４の基端部分３９２のより詳細な図とされ得る。図３４及び図３５の両方を参照すると、基端部分３９２は、ロッキングコア４０８を含む。ロッキングコア４０８は、血管内システムのコネクタ（例えば、コネクタ１０４）内に受け入れられてもよい。幾つかの実施形態では、ロッキングコア４０８はコアワイヤ４０６と一体的に形成される一方で、他の実施形態では、ロッキングコア４０８とコアワイヤ４０６は別個の要素である。コアワイヤ４０６は実質的に血管内デバイス３９０の長さ全体に沿って延在してもよい。導体３９６、３９８、４００もまた、実質的に血管内デバイス３９０の長さ全体に沿って延在してもよい。スリーブ４１０は、コアワイヤ４０６及び導体３９６、３９８、４００の周囲に同軸に配置されてもよい。スリーブ４１０はポリマー又はポリイミド（polymide）材料で形成されてもよい。スリーブ４１０は本明細書中に記載される１つ以上の管状部材に実質的に類似してもよい。幾つかの実施形態では、スリーブ４１０は、例えば、スペース４１４によって互いに間隔をあけて配置された複数の別個の構成要素を含む。他の実施形態においては、スペース４１４は、スリーブ４１０内の開口部又はスロットを表す。導体３９６、３９８、４００の１つ以上は、スペース４１４内において進められてもよい（例えば、スリーブ４１０を形成する１つの構成要素の端部から出る、又はスリーブ４１０内のスロットから出る）。導体３９６、３９８、４００の１つ以上は、スリーブと導電部材４０２との間に長手方向に延在してもよい。導体３９６、３９８、４００の１つ以上は、導電帯４０２に隣接する位置へと（例えば、半径方向外側に）進められてもよい。この点に関して、基端部分３９２は、絶縁部材４０４によって互いに間隔をあけて配置された複数の導電帯４０２を含む。絶縁部材４０４は、ポリマー又はポリイミド（polymide）材料で形成されてもよい。導体３９６、３９８、４００は、１つ以上の導電帯４０２に電気的に結合されてもよい。スペース４１２などの、基端部分３９２及び血管内デバイス３９０内の塞がれていないスペースに接着剤が充填されてもよい。
【００８９】
当業者であれば、上述の装置、システム及び方法が種々の手法で修正され得ることも理解するであろう。従って、当業者であれば、本開示により包含される実施形態が上述の特定の例示的実施形態に限定されないことを理解するであろう。この点に関しては、例示的な実施形態が示され且つ記載されたが、前述の開示では、広範な修正、変更及び置換が企図される。前述のものに対し、本開示の範囲から逸脱することなくそのような変更が施されてもよいことは理解される。従って、添付の特許請求の範囲が広く且つ本開示に合致する手法で解釈されることが適切である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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