(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
血圧を測定するための医療装置において、
近位領域および遠位領域を有する細長いシャフトと、
前記近位領域に沿って延びる光ファイバと、
前記光ファイバに結合された光圧力センサと、
前記光圧力センサに近接して配置された近位端、および前記シャフトの前記遠位領域に沿って延びる遠位部を有する管状部材とを含み、
前記シャフトの前記遠位領域は、その中に形成された複数のスロットを有する医療装置。
【請求項２】
請求項１に記載の医療装置において、前記光圧力センサは前記シャフトの遠位端から１０センチメートル以上の位置に配置される医療装置。
【請求項３】
請求項１に記載の医療装置において、前記光圧力センサは前記シャフトの遠位端から２０センチメートル以上の位置に配置される医療装置。
【請求項４】
請求項１に記載の医療装置において、前記光圧力センサは前記シャフトの遠位端から３０センチメートル以上の位置に配置される医療装置。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれか一項に記載の医療装置において、前記光圧力センサは前記シャフトの遠位端から３５センチメートル以上の位置に配置される医療装置。
【請求項６】
請求項１〜５のいずれか一項に記載の医療装置において、前記管状部材は、その中に形成された複数のルーメンを有する医療装置。
【請求項７】
請求項１〜６のいずれか一項に記載の医療装置において、前記管状部材は非円形の断面形状を有する医療装置。
【請求項８】
請求項１〜７のいずれか一項に記載の医療装置において、前記管状部材は一つ以上の補強部材を含む医療装置。
【請求項９】
請求項１〜８のいずれか一項に記載の医療装置において、前記管状部材は潰れた構成と開いた構成との間でシフト可能である医療装置。
【請求項１０】
請求項１〜９のいずれか一項に記載の医療装置において、前記管状部材の前記近位端は、シール部材で前記光圧力センサの面に結合される医療装置。
【請求項１１】
請求項１〜１０のいずれか一項に記載の医療装置において、前記シャフトは実質的に一定の内径を有する医療装置。
【請求項１２】
請求項１〜１０のいずれか一項に記載の医療装置において、前記シャフトの少なくとも一部は拡大された内径を有する医療装置。
【請求項１３】
圧力検出ガイドワイヤにおいて、
近位領域および遠位領域を有する細長いシャフトを含み、
前記遠位領域は、その中に形成された一つ以上のスリットを有しており、
前記シャフトの前記近位領域内に位置する圧力センサと、
前記圧力センサに密封係合された近位端、および前記シャフトの前記遠位領域に沿って延びる遠位部を有する管状部材とを含み、
前記遠位領域は、その中に形成された少なくとも一つの開口を含み、前記開口は前記シャフトの外部と前記管状部材の遠位端との間の流体連通を可能にするように設計される圧力検出ガイドワイヤ。
【請求項１４】
請求項１３に記載の圧力検出ガイドワイヤにおいて、前記圧力センサは光圧力センサを含む圧力検出ガイドワイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本願は医療装置と、医療装置の製造方法とに関する。より詳細には、本願は血液の圧力検出ガイドワイヤと、圧力検出ガイドワイヤの使用方法とに関する。
【背景技術】
【０００２】
医療用途、例えば血管内における用途のため、多種多様な体内用医療装置が開発されてきた。このような装置のいくつかには、ガイドワイヤ、カテーテル等が含まれる。このような装置は異なる様々な製造方法のうちの任意の一つによって製造され、様々な方法のうちの任意の一つに従って使用することができる。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
既知の医療装置および方法にはそれぞれ、特定の長所および短所がある。このため、代替の医療装置、ならびに代替の医療装置の製造方法および使用方法が依然として必要とされている。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本願は医療装置の設計、材料、製造方法、および使用の選択肢を提供している。血圧を測定するための医療装置が開示されている。医療装置は、近位領域および遠位領域を有する細長いシャフトと、近位領域に沿って延びる光ファイバと、光ファイバに結合された光圧力センサと、光圧力センサに近接して配置された近位端、およびシャフトの遠位領域に沿って延びる遠位部を有する管状部材とを含む。
【０００５】
上述の実施形態の代わりに、またはこれに追加して、光圧力センサはシャフトの遠位端から１０センチメートル以上の位置に配置される。
上述の実施形態の代わりに、またはこれに追加して、光圧力センサはシャフトの遠位端から２０センチメートル以上の位置に配置される。
【０００６】
上述の実施形態の代わりに、またはこれに追加して、光圧力センサはシャフトの遠位端から３０センチメートル以上の位置に配置される。
上述の実施形態の代わりに、またはこれに追加して、光圧力センサはシャフトの遠位端から３５センチメートル以上の位置に配置される。
【０００７】
上述の実施形態の代わりに、またはこれに追加して、シャフトの遠位領域は、その中に形成された複数のスロットを有する。
上述の実施形態の代わりに、またはこれに追加して、管状部材は、その中に形成された複数のルーメンを有する。
【０００８】
上述の実施形態の代わりに、またはこれに追加して、管状部材は非円形の断面形状を有する。
上述の実施形態の代わりに、またはこれに追加して、管状部材は一つ以上の補強部材を含む。
【０００９】
上述の実施形態の代わりに、またはこれに追加して、管状部材は潰れた構成と開いた構成との間でシフト可能である。
上述の実施形態の代わりに、またはこれに追加して、管状部材の近位端は、シール部材で光圧力センサの面に結合される。
【００１０】
上述の実施形態の代わりに、またはこれに追加して、シャフトは実質的に一定の内径を有する。
上述の実施形態の代わりに、またはこれに追加して、シャフトの少なくとも一部は拡大された内径を有する。
【００１１】
圧力検出ガイドワイヤが開示されている。圧力検出ガイドワイヤは、近位領域および遠位領域を有する細長いシャフトを含む。遠位領域は、その中に形成された一つ以上のスリットを有する。圧力センサがシャフトの近位領域内に位置する。圧力検出ガイドワイヤはまた、圧力センサに密封係合された近位端、およびシャフトの遠位領域に沿って延びる遠位部を有する管状部材を含む。遠位領域は、その中に形成された少なくとも一つの開口を含み、開口はシャフトの外部と管状部材の遠位端との間の流体連通を可能にするように設計される。
【００１２】
上述の実施形態の代わりに、またはこれに追加して、圧力センサは光圧力センサを含む。
上述の実施形態の代わりに、またはこれに追加して、圧力センサはシャフトの遠位端から少なくとも３０センチメートルの位置に配置される。
【００１３】
上述の実施形態の代わりに、またはこれに追加して、管状部材は、その中に形成された複数のルーメンを有する。
上述の実施形態の代わりに、またはこれに追加して、管状部材は非円形の断面形状を有する。
【００１４】
上述の実施形態の代わりに、またはこれに追加して、管状部材は閉じた構成と開いた構成との間でシフト可能である。
冠血流予備量比を決定するためのガイドワイヤが開示されている。ガイドワイヤは、近位領域および遠位領域を有する細長いシャフトを含む。遠位領域は、その中に形成された一つ以上のスリットを有する。光圧力センサがシャフトの近位領域内に配置され、シャフトの遠位端から少なくとも３０センチメートルの位置に配置される。光ファイバが光圧力センサに取り付けられる。ガイドワイヤはまた、光圧力センサにシールされた近位端、およびシャフトの遠位領域に沿って延びる遠位部を有する管状部材を含む。遠位領域は、その中に形成された少なくとも一つの開口を含み、開口はシャフトの外部と管状部材の遠位端との間の流体連通を可能にするように設計される。
【００１５】
他の実施形態には、圧力検出ガイドワイヤが含まれ得る。ガイドワイヤは、近位領域および遠位領域を有する細長いシャフトを含んでいてもよい。遠位領域は、その中に形成された一つ以上のスリットを有していてもよい。圧力センサがシャフトの近位領域内に配置されてもよい。ガイドワイヤはまた、圧力センサに密封係合された近位端、およびシャフトの遠位領域に沿って延びる遠位部を有する管状部材を含んでいてもよい。遠位領域は、その中に形成された少なくとも一つの開口を含み、開口はシャフトの外部と管状部材の遠位端との間の流体連通を可能にするように設計される。
【００１６】
他の実施形態には、冠血流予備量比を決定するためのガイドワイヤが含まれ得る。ガイドワイヤは、近位領域および遠位領域を有する細長いシャフトを含んでいてもよい。遠位領域は、その中に形成された一つ以上のスリットを有していてもよい。光圧力センサがシャフトの近位領域内に配置され、シャフトの遠位端から少なくとも３０センチメートルの位置に配置されてもよい。光ファイバが光圧力センサに取り付けられてもよい。ガイドワイヤはまた、光圧力センサにシールされた近位端、およびシャフトの遠位領域に沿って延びる遠位部を有する管状部材を含んでいてもよい。遠位領域は、その中に形成された少なくとも一つの開口を含んでいてもよく、開口はシャフトの外部と管状部材の遠位端との間の流体連通を可能にするように設計される。
【００１７】
いくつかの実施形態についての上記概要は、開示された各実施形態や本願についてのすべての実施を説明することは意図していない。以下の図面および詳細な説明は、これらの実施形態をより詳細に例示している。
【００１８】
添付の図面に関連した以下の詳細な説明を考慮することによって、本願はより完全に理解することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】例示的な医療装置の一部についての部分側断面図である。
【図２】血管内閉塞に近接する第一位置に配置された例示的な医療装置についての部分断面図である。
【図３】血管内閉塞に近接する第二位置に配置された例示的な医療装置についての部分断面図である。
【図４】例示的な医療装置システムの一部についての部分側断面図である。
【図５】図４の５−５線による断面図である。
【図６】例示的な医療装置システムの一部についての断面図である。
【図７】例示的な医療装置システムの一部についての断面図である。
【図８】例示的な医療装置システムの一部についての断面図である。
【図９Ａ】第一構成における例示的な医療装置システムの一部についての端面図である。
【図９Ｂ】第二構成における例示的な医療装置システムの一部についての端面図である。
【図１０】例示的な医療装置システムの一部についての部分側断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
本願は様々な改変形態および代替形態への修正が可能であるが、そのうちの特定の形態が例として図面に示され、詳細に説明されている。しかしながら、本願を記載された特定の実施形態に限定することは意図していないと理解されるべきである。むしろ、本願の意図および範囲に含まれるすべての改変形態、均等形態および代替形態を包含することが企図される。
【００２１】
以下に定義される用語について、特許請求の範囲または本明細書において異なる定義がされない限り、これらの定義が適用される。
明確な指示の有無にかかわらず、すべての数値は本明細書において「約（ａｂｏｕｔ）」という用語によって修飾されているものとみなす。用語「約（ａｂｏｕｔ）」は一般に、当業者が記載値と等しい（すなわち、同等の機能または結果を有する）と考えるであろう数値の範囲を指す。多くの場合、用語「約（ａｂｏｕｔ）」は、最も近い有効数字に四捨五入された数値を含むことができる。
【００２２】
端点による数値範囲の表現は、その範囲内のすべての数値を含む（例えば１〜５は、１、１．５、２、２．７５、３、３．８０、４および５を含む）。
本明細書および添付の特許請求の範囲で用いられるように、用語「一つの（ａ，ａｎ，ｔｈｅ）」等の単数形は、別段の明確な指示がない限り、複数の対象を含む。本明細書および添付の特許請求の範囲で用いられるように、用語「ＡまたはＢ（ｏｒ）」等は一般に、別段の明確な指示がない限り、「ＡおよびＢの少なくとも一方（ａｎｄ／ｏｒ）」を含む意味で用いられる。
【００２３】
本明細書における用語「一実施形態（ａｎ  ｅｍｂｏｄｉｍｅｎｔ）」、「いくつかの実施形態（ｓｏｍｅ  ｅｍｂｏｄｉｍｅｎｔｓ）」、「他の実施形態（ｏｔｈｅｒ  ｅｍｂｏｄｉｍｅｎｔｓ）」等への参照は、記載された実施形態が特定の特徴、構造および特性のうちの一つ以上を含むことができるということを示しているということに留意されたい。しかしながら、このような記載は、すべての実施形態が特定の特徴、構造および特性のうちの少なくとも一つを含むということは必ずしも意味していない。また、特定の特徴、構造および特性のうちの少なくとも一つが一実施形態に関連して記載された場合、明確に反対のことが述べられない限り、明確な指示の有無にかかわらず、その特徴、構造および特性のうちの少なくとも一つは他の実施形態と関連して使用することもできるということが理解されるべきである。
【００２４】
以下の詳細な説明は図面を参照して読まれるべきものであり、図面においては、異なる図中の同様の要素には同様の参照符号が付されている。図面は必ずしも縮尺通りとはなっていないが、例示的な実施形態を示しており、本発明の範囲を限定することは意図していない。
【００２５】
医学的介入の間に、血管内の血圧について測定および監視の少なくとも一方を行うことが望ましい場合がある。例えば、医療装置の中には、臨床医の血圧の監視を可能にする圧力センサを含むものがある。このような装置は冠血流予備量比（ＦＦＲ）を決定する際に有用となり得る。ＦＦＲとは、狭窄前の圧力に対する狭窄後の圧力（および大動脈圧の少なくとも一方）であるとして理解されている。
【００２６】
図１は、例示的な医療装置１０の一部を示している。この例において、医療装置１０は血圧検出ガイドワイヤ１０である。しかしながら、これは限定を意図しておらず、例えばカテーテル、シャフト、リード、ワイヤ等を含む他の医療装置も企図される。ガイドワイヤ１０は、管状部材またはシャフト１２を含んでいてもよい。シャフト１２は、近位部１４および遠位部１６を含んでいてもよい。近位部１４および遠位部１６のための材料は変更可能であり、本明細書に開示された材料を含んでいてもよい。例えば、遠位部１６はニッケル−コバルト−クロム−モリブデン合金（例えば、ＭＰ３５−Ｎ）を含んでいてもよい。近位部１４はステンレス鋼を含んでいてもよい。これらは単なる例である。他の材料を利用することもできる。
【００２７】
いくつかの実施形態において、近位部１４および遠位部１６は同じ材料のモノリスで形成されている。言い換えると、近位部１４および遠位部１６は、シャフト１２を定義する同じチューブの一部である。別の実施形態において、近位部１４および遠位部１６は互いに結合される別個の管状部材である。例えば、部分１４／１６の外面の一部を除去し、その除去部分の上に、部分１４／１６を結合するためのスリーブ１７が配置されていてもよい。あるいは、スリーブ１７は単に部分１４／１６の上に配置されていてもよい。溶接、熱結合、接着結合等を含む他の結合を用いることもできる。用いられる場合、近位部１４を遠位部１６と結合するために用いられるスリーブ１７は、近位部１４および遠位部１６の両方の結合に適した材料を含んでいてもよい。例えば、スリーブ１７はニッケル−クロム−モリブデン合金（例えば、ＩＮＣＯＮＥＬ（登録商標））を含んでいてもよい。
【００２８】
複数のスロット１８がシャフト１２内に形成されていてもよい。少なくともいくつかの実施形態において、スロット１８は遠位部１６に形成されている。少なくともいくつかの実施形態において、近位部１４にはスロット１８が存在していない。しかしながら、近位部１４はスロット１８を含んでいてもよい。スロット１８はいくつかの理由によって望ましいものとなり得る。例えば、スロット１８は適切なトルクの伝達を許容する一方で、シャフト１２に（例えば、遠位部１６に沿った）望ましいレベルの柔軟性を提供することができる。スロット１８は、本明細書に開示された構成のうちのいずれかを含む適切な方法で、遠位部１６に沿って配置し／分布させることができる。例えば、スロット１８は、遠位部１６の長さに沿って分布するスロット１８の対向する対として配置することができる。いくつかの実施形態において、スロット１８の隣接する対は、互いに対して実質的に一定の間隔を有していてもよい。あるいは、隣接する対間の間隔は異なっていてもよい。例えば、遠位部１６のより遠位の領域においては、間隔を減少させること（およびスロットの密度を増加させることの少なくとも一方を行うこと）ができ、これにより、柔軟性を増加させることができる。別の実施形態において、遠位部１６のより遠位の領域においては、間隔を増加させても（スロットの密度を減少させても、またはその両方を行っても）よい。これらは単なる例である。他の構成も企図される。
【００２９】
圧力センサ２０がシャフト１２内（例えば、シャフト１２のルーメン２２内）に配置されてもよい。圧力センサ２０は図１に概略的に示されているが、圧力センサ２０の構造的形態および種類は変更可能であると理解することができる。例えば、圧力センサ２０には、半導体（例えば、シリコーンウエハ）圧力センサ、圧電圧力センサ、光ファイバまたは光圧力センサ、ファブリペロー型圧力センサ、超音波トランスデューサおよび超音波圧力センサの少なくとも一方、磁気圧力センサ、固体圧力センサ等、または他の任意の適切な圧力センサが含まれ得る。
【００３０】
上記で示すように、圧力センサ２０は光圧力センサを含むことができる。これらの実施形態のうちの少なくともいくつかにおいて、光ファイバケーブル２４が圧力センサ２０に取り付けられ、これから近位に延びることができる。取り付け部材２６は、光ファイバケーブル２４をシャフト１２に取り付けることができる。取り付け部材２６は光ファイバ２４の周りに周方向に配置されて取り付けられ、シャフト１２（例えば、遠位部１６）の内面に固定されてもよい。少なくともいくつかの実施形態において、取り付け部材２６は圧力センサ２０から近位に離間している。他の構成も企図される。
【００３１】
少なくともいくつかの実施形態において、遠位部１６は薄い壁および拡大された内径の少なくとも一方を有する領域を含むことができ、これはハウジング領域５２を定義する。一般に、ハウジング領域５２は最終的に圧力センサ（例えば、圧力センサ２０）を「ハウジング」する遠位部１６の領域である。ハウジング領域５２においてシャフト１２の内壁の一部が除去されていることにより、センサ２０を収容可能な追加の空間を生成または定義することができる。
【００３２】
少なくともいくつかの実施形態において、圧力センサ２０は、その側面に沿って（例えば、血液からの）流体圧への露出が低減されることが望ましい場合がある。従って、ハウジング領域５２に沿って定義されたランディング領域５０に沿って圧力センサ２０を配置することが望ましい場合がある。ランディング領域５０はスロット１８を実質的に有しない領域とすることができ、これにより、圧力センサ２０の側面はこれらの位置において流体圧による変形の可能性を低減させることができる。ランディング領域５０、ハウジング領域５２の遠位には、流体の圧力センサ２０へのアクセスを提供するスロット１８を含むことができる。
【００３３】
また、スロット１８のうちの一つ以上は血液（および体液の少なくとも一方）がスロット１８を介してガイドワイヤ１０（およびシャフト１２の少なくとも一方）の外部または外面に沿った位置からシャフト１２のルーメン２２内に流入することを許容する流路を定義することができ、血液は圧力センサ２０と接触することができる。このため、シャフト１２において、圧力測定のための追加の側面開口／穴（例えば、一つ以上のスロット１８以外の、シャフト１２の壁を介して延びる単一スロット１８や、専用の圧力ポートまたは開口）を不要とすることができる。これはまた、流体のセンサ２０へのアクセスを提供する適切な開口／穴（例えば、適切な「大きい」開口／穴）をその中に形成するために十分な長さを有する必要があるであろう典型的なセンサマウントまたはハイポチューブよりも、遠位部１６の長さを短くすることができる。
【００３４】
先端部材３０が遠位部１６に結合されてもよい。先端部材３０は、成形部材３２およびスプリングまたはコイル部材３４を含んでいてもよい。遠位先端部３６は成形部材３２およびスプリング３４の少なくとも一方に取り付けることができる。少なくともいくつかの実施形態において、遠位先端部３６ははんだボールチップの形態をとることができる。先端部材３０は溶接等を含む結合部材４６によって、シャフト１２の遠位部１６に結合することができる。
【００３５】
シャフト１２は親水性コーティング１９を含んでいてもよい。いくつかの実施形態において、親水性コーティング１９は実質的にシャフト１２の全長に沿って延びていてもよい。別の実施形態において、シャフト１２の一つ以上の分離した部分は、親水性コーティング１９を含むことができる。
【００３６】
使用時において、臨床医はガイドワイヤ１０をＦＦＲ（例えば、閉塞前の圧力に対する血管内閉塞後の圧力、および大動脈圧の少なくとも一方）についての測定および算出の少なくとも一方を行うために使用することができる。ＦＦＲについての測定および算出の少なくとも一方は、患者の大動脈圧を測定することを含んでいてもよい。これは図２に示すように、ガイドワイヤ１０を血管または身体管腔５４を通って閉塞５６の近位または上流の位置に前進させることを含んでいてもよい。例えば、ガイドワイヤ１０はガイドカテーテル５８を通り、センサ２０の少なくとも一部がガイドカテーテル５８の遠位端の遠位に配置される位置に前進されて、身体管腔５４内の圧力を測定することができる。この圧力は初期圧力として特徴づけることができる。いくつかの実施形態において、大動脈圧もまた、他の装置（例えば、圧力検出ガイドワイヤ、カテーテル等）によって測定することができる。初期圧力は大動脈圧と等しくてもよい。例えば、ガイドワイヤ１０によって測定された初期圧力は、測定された大動脈圧と同じであるとして設定することができる。ガイドワイヤ１０は、図３に示すように閉塞５６の遠位または下流の位置にさらに前進させることができ、身体管腔５４内の圧力を測定することができる。この圧力は下流または遠位圧力として特徴づけることができる。遠位圧力および大動脈圧は、ＦＦＲを算出するために使用することができる。
【００３７】
圧力検出ガイドワイヤにおいて光圧力センサを用いるＦＦＲシステムは、曲がりくねった解剖学的構造を通って誘導可能であると理解することができる。これは、血管内の比較的詰まった屈曲部を通過することを含んでいてもよい。これにより、または他の理由により、圧力検出ガイドワイヤは例えば遠位端に近接して、比較的高い柔軟性を有していることが望ましい場合がある。ガイドワイヤの遠位領域に沿って配置された圧力センサは、ガイドワイヤの剛性を高めることができる。これは、ガイドワイヤの誘導性能を低下させ得る。本明細書では特に、その遠位部に沿って高い柔軟性を有する圧力検出ガイドワイヤが開示されている。
【００３８】
図４は、本明細書に開示された他のガイドワイヤと同様の形態および機能を有し得る他の例示的なガイドワイヤ１１０を示している。ガイドワイヤ１１０は近位部１１４および遠位部１１６を有するシャフト１１２を含んでいてもよい。遠位部１１６は、その中に形成されたスロットまたはスリット１１８を有していてもよい。スリット１１８のうちの少なくともいくつかは、シャフト１１２の壁の一部のみを通って延びていてもよい。シャフト１１２の近位部１１４および遠位部１１６は、コネクタ１１７によって結合することができる。
【００３９】
圧力センサ１２０がシャフト１１２内に配置されてもよい。少なくともいくつかの実施形態において、圧力センサ１２０は光ファイバ１２４に結合された光圧力センサであってもよい。光ファイバ１２４は、取り付け部材１２６においてシャフト１１２に結合されてもよい。別の実施形態において、圧力センサ１２０は本明細書に開示されているような他の種類の圧力センサであってもよい。少なくともいくつかの実施形態において、圧力センサ１２０は、シャフト１１２の広がった領域１５７に近接して配置されてもよい。広がった領域１５７は、近位部１１４、遠位部１１６、またはその両方の一部または全体を含むシャフト１１２の適切な部分に沿って配置することができる。広がった領域１５７は、比較的大きい外径（例えば、１２５ミクロンより大きく、約２６０ミクロンまで）を有する圧力センサをガイドワイヤ１１０内で使用することを許容することができる。
【００４０】
圧力センサ１２０は、シャフト１１２の遠位端（およびガイドワイヤ１１０の遠位端の少なくとも一方）から離れて配置されてもよい。例えば、圧力センサ１２０はシャフト１１２の遠位端（およびガイドワイヤ１１０の遠位端の少なくとも一方）から１０センチメートル以上離れて配置されても、圧力センサ１２０はシャフト１１２の遠位端（およびガイドワイヤ１１０の遠位端の少なくとも一方）から１５センチメートル以上離れて配置されても、圧力センサ１２０はシャフト１１２の遠位端（およびガイドワイヤ１１０の遠位端の少なくとも一方）から２０センチメートル以上離れて配置されても、圧力センサ１２０はシャフト１１２の遠位端（およびガイドワイヤ１１０の遠位端の少なくとも一方）から２５センチメートル以上離れて配置されても、圧力センサ１２０はシャフト１１２の遠位端（およびガイドワイヤ１１０の遠位端の少なくとも一方）から３０センチメートル以上離れて配置されても、圧力センサ１２０はシャフト１１２の遠位端（およびガイドワイヤ１１０の遠位端の少なくとも一方）から３５センチメートル以上離れて配置されても、圧力センサ１２０はシャフト１１２の遠位端（およびガイドワイヤ１１０の遠位端の少なくとも一方）から４０センチメートル以上離れて配置されてもよい。一例では、圧力センサ１２０はシャフト１１２の遠位端（およびガイドワイヤ１１０の遠位端の少なくとも一方）から約３５センチメートル離れて配置することができる。これらは単なる例である。
【００４１】
圧力センサ１２０をシャフト１１２の遠位端（およびガイドワイヤ１１０の遠位端の少なくとも一方）から離すことによって、ガイドワイヤ１１０の遠位端領域はより高い柔軟性を有することができる。これは、ガイドワイヤ１１０を解剖学的構造／脈管構造を通してより容易に誘導することを可能にすることができる。また、ガイドワイヤ１１０のより近位の部分は、圧力センサ１２０の（例えば、比較的近位に配置されていることによる）シャフト１１２の内壁面に対する接触の可能性を低くするように、より少ない湾曲部／屈曲部に曝されるようにすることができる。この接触は、圧力センサ１２０を変形し、または圧力センサ１２０に衝撃を与えて、圧力の読み取り値を変化させ得る。
【００４２】
管状部材１６０をシャフト１１２内に配置することができ、ガイドワイヤ１１０の遠位領域から圧力センサ１２０まで、患者内における流体圧を伝達することを支援し得る。管状部材１６０は、シャフト１１２の遠位部１１６に沿って配置された遠位セクション１６１を有していてもよい。遠位セクション１６１は、一つ以上の開口１５９に近接して配置されてもよい。開口１５９はガイドワイヤ１１０の外部に沿った流体（例えば、血液）が、ガイドワイヤ１１０の内部にアクセスすることを許容し得る。流体の圧力（例えば、血圧）は、圧力が管状部材１６０に沿って圧力センサ１２０まで流体的に伝達されるように、管状部材１６０内に収容され得る流体に力を及ぼすことができる。
【００４３】
管状部材１６０の近位端１６３は、圧力センサ１２０に結合されてもよい。例えば、管状部材１６０の近位端１６３は、シール部材１６２で圧力センサ１２０に結合されてもよい。シール部材１６２は、流体の圧力が圧力センサ１２０において正確に測定されることを保証するのに役立つことができる。別の実施形態において、近位端１６３は、管状部材１６０に沿ってセンサ１２０まで圧力が適切に伝達されることを許容するように、単に圧力センサ１２０に近接して配置されてもよい。管状部材１６０の遠位端は、シャフトの遠位部１１６に沿って配置されてもよい。いくつかの実施形態において、管状部材１６０の遠位端は、ガイドワイヤ１１０の遠位端またはその付近に配置されてもよい。これは、先端部材３０内、あるいはガイドワイヤ１１０の遠位端またはその付近の位置に管状部材の遠位端を配置することを含み得る。これは例えば、圧力の読み取りが従前の圧力検出装置よりも遠位に配置されて行われる構造を可能にすることによって、望ましくはガイドワイヤ１１０に影響を及ぼし得る（または、圧力センサ１２０を変形し、または圧力センサ１２０に衝撃を与えて、圧力の読み取り値を変化させ得る、圧力センサ１２０のシャフト１１２の内壁面に対する接触の可能性を低くするか、その両方を実現することができる）。
【００４４】
ガイドワイヤ１１０が圧力の読み取りに影響を及ぼし、または望ましくない場合もある空気のない状態であることについて臨床医が合理的に確証を得ることができるように、ガイドワイヤ１１０の内部領域は流体で充填されていることが望ましい場合があると理解することができる。いくつかの実施形態において、ガイドワイヤ１１０は製造中に予め充填され、その後、ガイドワイヤ１１０内の流体を保持するように、膜またはコーティングによって（例えば、シール開口１５９や他の開口をシールすることにより）密封することができる。いくつかの場合において、ガイドワイヤ１１０の脈管構造を介した誘導によって、膜またはコーティングが溶解されるために十分な体液に曝されるであろうように、膜またはコーティングは体液中に溶解可能なものとすることができる。他の構成も企図される。例えば、ガイドワイヤ１１０を使用し、またはその中に存在し得る空気をパージする前にガイドワイヤ１１０を充填するため、適切な流体送達装置（例えば、シリンジ）を使用することができる。
【００４５】
図５はガイドワイヤ１１０の断面図である。ここで、管状部材１６０はほぼ円形の断面形状を有しており、ルーメン１６４を定義していることが見てとれる。他の形状、形態、および構成も企図される。例えば、図６は複数のルーメン２６４がその中に形成された管状部材２６０を示している。ルーメン２６４は流体連通に十分である一方で、管状部材２６０が比較的大きく、崩壊に対する抵抗がより強い、より堅牢な形態で構成されることを可能にする。管状部材２６０（ならびに、本明細書に開示された他の管状部材）の崩壊は、管状部材２６０内の流体の圧力を歪ませ、血圧の読み取りを歪ませる可能性があると理解することができる。従って、管状部材２６０（および本明細書に開示された他の管状部材の少なくとも一方）の崩壊の可能性を低減することによって、本明細書に開示されたガイドワイヤの精度を向上させることができる。
【００４６】
図７は、非円形の断面形状を有しており、ルーメン３６４を定義している他の例示的な管状部材３６０を示している。この例において、管状部材３６０は六角形の形状を有している。しかしながら、多角形、規則的な形状、不規則な形状、楕円形、丸みを帯びた形状、または半円形等を含む他の適切な形状とすることもできる。これらは単なる例である。
【００４７】
図８は、本明細書に開示された他の管状部材と同様の形態および機能を有し得る、他の例示的な管状部材４６０を示している。管状部材４６０は、複数のルーメン４６４を定義する複数のリブまたはスプライン４６６を有することができる。スプライン４６６は例えば、管状部材４６０の半径方向の崩壊に抵抗するように管状部材４６０を構造的に支持することができる。スプライン４６６のような支持体または補強構造を含むことによって、管状部材４６０の製造時に、より様々な材料を使用することができる。例えば、強化された管状部材４６０（例えば、スプライン４６６を含む）は、本明細書に開示されたようなポリマー材料で形成することができる。
【００４８】
図９Ａおよび図９Ｂは、本明細書に開示された他の管状部材と同様の形態および機能を有し得る、他の例示的な管状部材５６０を示している。管状部材５６０は、ルーメン５６４が実質的に閉じている第一の「閉」構成と、ルーメン５６４が実質的に開いている第二の「開」構成との間でシフトするように設計することができる。構成間のシフトは、例えばニッケル−チタン合金（例えば、ニチノール（登録商標））等の形状記憶材料の使用を介した多数の方法によって実現することができる。例えば、第一構成に配置された管状部材５６０を含んでガイドワイヤを製造することができる。このため、ルーメン５６４は実質的に閉じており、「充填されておらず」、または排気されていてもよい。管状部材５６０は体温等のより高い温度（例えば、約３７℃）に曝された時に、第二の構成にシフトするように構成することができる。従って、ガイドワイヤを患者内に挿入する際に、管状部材５６０はあたためられて、第二の構成にシフトすることができる。その場合、前に閉じていたルーメン５６４の開口は、本質的に「自動的に」ルーメン５６４を血液で充填させることができる。
【００４９】
図１０は、本明細書に開示された他のガイドワイヤと同様の形態および機能を有し得る、他の例示的なガイドワイヤ６１０を示している。ガイドワイヤ６１０は、近位部６１４および遠位部６１６を有するシャフト６１２を含むことができる。遠位部６１６は、その中に形成されたスロットまたはスリット６１８を有していてもよい。スリット６１８のうちの少なくともいくつかは、シャフト６１２の壁の一部のみを通って延びていてもよい。圧力センサ６２０が、シャフト６１２内に配置されてもよい。少なくともいくつかの実施形態において、圧力センサ６２０は光ファイバ６２４が結合された光圧力センサであってもよい。光ファイバ６２４は、取り付け部材６２６においてシャフト６１２に結合されてもよい。
【００５０】
管状部材６６０がシャフト６１２内に配置されてもよい。管状部材６６０は、シャフト６１２の遠位部６１６に沿って配置された遠位セクション６６１を有していてもよい。遠位セクション６６１は、一つ以上の開口６５９に近接して配置されてもよい。管状部材６６０の近位端６６３は、圧力センサ６２０に結合されてもよい。例えば、管状部材６６０の近位端６６３は、シール部材６６２で圧力センサ６２０に結合されてもよい。
【００５１】
この実施形態において、シャフト６１２は本質的に一定の内径を有していてもよい。これにより、シャフト６１２を一体構造のものとすることができる。また、いくつかの実施形態において、比較的小さい圧力センサ６２０をシャフト６１２内で使用することができる。例えば、圧力センサ６２０は２６０ミクロン未満、または約１２５ミクロンの外径を有していてもよい。これらは単なる例である。
【００５２】
ガイドワイヤ１０（および本明細書に開示された他のガイドワイヤの少なくとも一つ）の様々な構成要素、および本明細書に開示された様々な管状部材に使用可能な材料には、医療装置に共通して関連する材料が含まれ得る。簡略化のため、以下の説明ではシャフト１２およびガイドワイヤ１０の他の構成要素を参照する。しかしながら、これは本明細書に開示された装置および方法を限定することは意図しておらず、この説明は他の管状部材および管状部材の構成要素の少なくとも一つ、または本明細書に開示された装置に適用することができる。
【００５３】
シャフト１２は、金属、金属合金、ポリマー（そのいくつかの例が以下に開示される）、金属−ポリマー複合材料、セラミック、これらの組み合わせ、または他の適切な材料等で生成することができる。適切な金属および金属合金のいくつかの例には、３０４Ｖ、３０４Ｌ、３１６ＬＶステンレス鋼等のステンレス鋼、軟鋼、線形弾性ニチノール（登録商標）や超弾性ニチノール（登録商標）等のニッケル−チタン合金、ニッケル−クロム−モリブデン合金（例えば、ＩＮＣＯＮＥＬ（登録商標）６２５等のＵＮＳ：Ｎ０６６２５、ＨＡＳＴＥＬＬＯＹ（登録商標）Ｃ−２２（商標）等のＵＮＳ：Ｎ０６０２２、ＨＡＳＴＥＬＬＯＹ（登録商標）Ｃ２７６（商標）等のＵＮＳ：Ｎ１０２７６、他のＨＡＳＴＥＬＬＯＹ（登録商標）合金等）、ニッケル−銅合金（例えば、ＭＯＮＥＬ（登録商標）４００、ＮＩＣＫＥＬＶＡＣ（商標）４００、ＮＩＣＯＲＲＯＳ（登録商標）４００等のＵＮＳ：Ｎ０４４００等）、ニッケル−コバルト−クロム−モリブデン合金（例えば、ＭＰ３５−Ｎ（商標）等のＵＮＳ：Ｒ３００３５等）、ニッケル−モリブデン合金（例えば、ＨＡＳＴＥＬＬＯＹ（登録商標）ＡＬＬＯＹ  Ｂ２（商標）等のＵＮＳ：Ｎ１０６６５）、他のニッケル−クロム合金、他のニッケル−モリブデン合金、他のニッケル−コバルト合金、他のニッケル−鉄合金、他のニッケル−銅合金、他のニッケル−タングステンまたはタングステン合金等の他のニッケル合金、コバルト−クロム合金、コバルト−クロム−モリブデン合金（例えば、ＥＬＧＩＬＯＹ（登録商標）、ＰＨＹＮＯＸ（登録商標）等のＵＮＳ：Ｒ３０００３等）、白金富化ステンレス鋼、チタン、これらの組み合わせ、または他の任意の適切な材料等が含まれる。
【００５４】
本明細書で言及するように、市販のニッケル−チタンまたはニチノール（登録商標）合金のファミリーには「線形弾性」または「非超弾性」と呼ばれる部類の、従来の形状記憶および超弾性の種類に化学的に類似するが、異なる有用な機械的特性を示すものがある。線形弾性ニチノール（登録商標）および非超弾性ニチノール（登録商標）の少なくとも一方は、その応力／歪み曲線において超弾性ニチノール（登録商標）が示すような実質的な「超弾性プラトー」または「フラグ領域」を示さないという点において、超弾性ニチノール（登録商標）から区別され得る。その代わりに、線形弾性ニチノール（登録商標）および非超弾性ニチノール（登録商標）の少なくとも一方において、復元可能な歪みが増大するにつれて実質的に線形に、または幾分か線形であるが必ずしも完全な線形ではない関係で塑性変形が開始するまで、あるいは少なくとも超弾性ニチノール（登録商標）に見られる超弾性プラトーおよびフラグ領域の少なくとも一方より線形である関係で、応力が増加し続ける。従って、本願の目的のため、線形弾性ニチノール（登録商標）および非超弾性ニチノール（登録商標）は「実質的」線形弾性ニチノール（登録商標）および非超弾性ニチノール（登録商標）と呼ぶこともできる。
【００５５】
いくつかの場合において、超弾性ニチノール（登録商標）が塑性変形前に最大約８％の歪みを許容することができるのに対して、線形弾性ニチノール（登録商標）および非超弾性ニチノール（登録商標）の少なくとも一方は（例えば、塑性変形前に）最大約２〜５％の歪みを許容しつつ実質的な弾性を維持するという点において、超弾性ニチノール（登録商標）から区別され得る。これらの材料の両方は、塑性変化前にわずか約０．２〜０．４４％の歪みしか許容しないステンレス鋼等の他の線形弾性材料から区別され得る（これらは、その組成に基づいても区別され得る）。
【００５６】
いくつかの実施形態において、線形弾性ニッケル−チタン合金および非超弾性ニッケル−チタン合金の少なくとも一方は、広い温度範囲にわたって示差走査熱量測定（ＤＳＣ）および動金属的熱分析（ＤＭＴＡ）を行うことによって検出可能な、いかなるマルテンサイト／オーステナイト相変態をも示さない合金である。例えば、いくつかの実施形態において、線形弾性ニッケル−チタン合金および非超弾性ニッケル−チタン合金の少なくとも一方において、約−６０℃〜約１２０℃の範囲でＤＳＣおよびＤＭＴＡ分析により検出可能なマルテンサイト／オーステナイト相変態は存在しない。従って、このような材料の機械的曲げ特性は一般に、この非常に広い温度範囲にわたって温度の影響をほとんど受けない場合がある。いくつかの実施形態において、線形弾性ニッケル−チタン合金および非超弾性ニッケル−チタン合金の少なくとも一方の周囲温度または室温における機械的曲げ特性は、例えばそれらが超弾性プラトーおよびフラグ領域の少なくとも一方を示さないという点において、体温における機械的特性と実質的に同一である。言い換えると、広い温度範囲にわたって、線形弾性ニッケル−チタン合金および非超弾性ニッケル−チタン合金はその線形弾性特性および非超弾性特性を維持する。
【００５７】
いくつかの実施形態において、線形弾性ニッケル−チタン合金および非超弾性ニッケル−チタン合金の少なくとも一方は約５０〜約６０質量パーセントのニッケルを含み、実質上残りはチタンとすることができる。いくつかの実施形態において、その組成はニッケルが約５４〜約５７質量パーセントである。適切なニッケル−チタン合金の一例として、日本の神奈川県に所在する古河テクノマテリアル社から市販されているＦＨＰ−ＮＴ合金がある。ニッケル−チタン合金のいくつかの例は、参考として本明細書に取り入れられた米国特許第５，２３８，００４号および同第６，５０８，８０３号に開示されている。他の適切な材料には、（ネオメトリクス社から入手可能な）ＵＬＴＡＮＩＵＭ（商標）、および（トヨタ社から入手可能な）ＧＵＭ  ＭＥＴＡＬ（商標）が含まれ得る。いくつかの他の実施形態において、所望の特性を実現するため、超弾性合金、例えば超弾性ニチノール（登録商標）を用いることができる。
【００５８】
少なくともいくつかの実施形態において、シャフト１２の一部または全体は放射線不透過性材料を添加し、これから生成し、またはこれを含むことができる。放射線不透過性材料は医療処置の際、Ｘ線透視スクリーンまたは他の撮像技術において比較的明るい画像を生成することができる材料であるとして知られている。この比較的明るい画像は、ガイドワイヤ１０のユーザがその位置を決定する際の助けとなる。放射線不透過性材料のいくつかの例には、金、白金、パラジウム、タンタル、タングステン合金、放射線不透過性充填材が添加されたポリマー材料等を含むが、これらに限定されない。また、同様の結果を達成するため、他の放射線不透過性マーカバンドおよびコイルの少なくとも一方をガイドワイヤ１０の設計に組み込んでもよい。
【００５９】
いくつかの実施形態において、ガイドワイヤ１０にはある程度の磁気共鳴画像法（ＭＲＩ）への適合性がある。例えばシャフト１２の全体または一部は、実質的に画像を歪ませず、実質的なアーティファクト（すなわち、画像におけるギャップ）を生じさせない材料で生成することができる。例えば、特定の強磁性材料はＭＲＩ画像にアーティファクトを生じさせ得るため、適切でない場合がある。シャフト１２の全体または一部はまた、ＭＲＩ装置によって撮像可能な材料で生成することもできる。これらの特性を示すいくつかの材料には、例えばタングステン、コバルト−クロム−モリブデン合金（例えば、ＥＬＧＩＬＯＹ（登録商標）、ＰＨＹＮＯＸ（登録商標）等のＵＮＳ：Ｒ３０００３等）、ニッケル−コバルト−クロム−モリブデン合金（例えば、ＭＰ３５−Ｎ（商標）等のＵＮＳ：Ｒ３００３５等）、ニチノール（登録商標）等が含まれる。
【００６０】
シースまたは被覆（図示略）をシャフト１２の一部または全体に配置することができ、これはガイドワイヤ１０のための概して滑らかな外面を定義することができる。しかしながら、別の実施形態において、このようなシースまたは被覆はシャフト１２が外面を形成可能であるように、ガイドワイヤ１０の一部または全体に存在していなくてもよい。シースはポリマーまたは他の適切な材料で生成することができる。適切なポリマーのいくつかの例には、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）、エチレンテトラフルオロエチレン（ＥＴＦＥ）、フッ化エチレンプロピレン（ＦＥＰ）、ポリオキシメチレン（ＰＯＭ、例えばデュポン社から入手可能なＤＥＬＲＩＮ（登録商標））、ポリエーテルブロックエステル、ポリウレタン（例えば、ポリウレタン８５Ａ）、ポリプロピレン（ＰＰ）、ポリ塩化ビニル（ＰＶＣ）、ポリエーテル−エステル（例えば、ＤＳＭエンジニアリングプラスチックス社から入手可能なＡＲＮＩＴＥＬ（登録商標））、エーテルまたはエステル系コポリマー（例えば、ブチレン／ポリ（アルキレンエーテル）フタレートや、デュポン社から入手可能なＨＹＴＲＥＬ（登録商標）等の他のポリエステルエラストマー）、ポリアミド（例えば、バイエル社から入手可能なＤＵＲＥＴＨＡＮ（登録商標）やエルフアトケム社から入手可能なＣＲＩＳＴＡＭＩＤ（商標））、弾性ポリアミド、ブロックポリアミド／エーテル、ポリエーテルブロックアミド（ＰＥＢＡ、例えばＰＥＢＡＸ（登録商標）の商品名で入手可能）、エチレン酢酸ビニルコポリマー（ＥＶＡ）、シリコーン、ポリエチレン（ＰＥ）、マーレックス高密度ポリエチレン、マーレックス低密度ポリエチレン、線状低密度ポリエチレン（例えば、ＲＥＸＥＬＬ（商標））、ポリエステル、ポリブチレンテレフタレート（ＰＢＴ）、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリトリメチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート（ＰＥＮ）、ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）、ポリイミド（ＰＩ）、ポリエーテルイミド（ＰＥＩ）、ポリフェニレンサルファイド（ＰＰＳ）、ポリフェニレンオキシド（ＰＰＯ）、ポリパラフェニレンテレフタルアミド（例えば、ＫＥＶＬＡＲ（登録商標））、ポリスルホン、ナイロン、ナイロン−１２（ＥＭＳアメリカングリロン社から入手可能なＧｒｉｌａｍｉｄ（登録商標）等）、パーフルオロ（プロピルビニルエーテル）（ＰＦＡ）、エチレンビニルアルコール、ポリオレフィン、ポリスチレン、エポキシ、ポリ塩化ビニリデン（ＰＶｄＣ）、ポリ（スチレン−ｂ−イソブチレン−ｂ−スチレン）（例えば、ＳＩＢＳやＳＩＢＳ５０Ａ）、ポリカーボネート、アイオノマー、生体適合性ポリマー、他の適切な材料、これらの混合物、組み合わせ、コポリマー、ポリマー／金属複合材料等が含まれる。いくつかの実施形態において、シースは液晶ポリマー（ＬＣＰ）を混合することができる。例えば、混合物には最大約６％のＬＣＰを含有することができる。
【００６１】
いくつかの実施形態において、ガイドワイヤ１０の外面（例えば、シャフト１２の外面を含む）には、サンドブラスト、ビーズブラスト、重炭酸ナトリウムブラスト、電解研磨等を行うことができる。これらの実施形態、および他のいくつかの実施形態において、コーティング、例えば潤滑性、親水性、保護性、または他の種類のコーティングをシースの一部または全体の上に適用し、シースのない実施形態においてはシャフト１２の一部の上に適用し、またはガイドワイヤ１０の他の部分に適用することができる。あるいは、シースは潤滑性、親水性、保護性、または他の種類のコーティングを含むことができる。フルオロポリマー等の疎水性コーティングは、ガイドワイヤの操作性および装置の交換性を向上させる乾燥潤滑性を提供する。潤滑性コーティングは操作性を向上させ、病変を通過する機能を向上させる。適切な潤滑性ポリマーは当技術分野においてよく知られており、シリコーンや親水性ポリマー、例えば高密度ポリエチレン（ＨＤＰＥ）、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）、ポリアリーレンオキシド、ポリビニルピロリドン、ポリビニルアルコール、ヒドロキシアルキルセルロース、アルギン、サッカライド、カプロラクトン等、およびこれらの混合物および組み合わせを含むことができる。親水性ポリマーはそれ自体の間で混合を行い、または適切な潤滑性、結合性、および可溶性を有するコーティングを得るために（いくつかのポリマーを含む）ある配合量の水不溶性化合物を混合することができる。このようなコーティングおよび材料と、このようなコーティングを生成するために用いられる方法とについての他のいくつかの例は、参考として本明細書に取り入れられた米国特許第６，１３９，５１０号および同第５，７７２，６０９号に見出すことができる。
【００６２】
コーティングおよびシースの少なくとも一方は、例えばコーティング、押出、共押出、断続層共押出（ｉｎｔｅｒｒｕｐｔｅｄ  ｌａｙｅｒ  ｃｏ−ｅｘｔｒｕｓｉｏｎ、ＩＬＣ）、またはいくつかの部分を端と端で結合することによって形成することができる。層はその近位端から遠位端にかけて一定の剛性を有していても、徐々に低下する剛性を有していてもよい。剛性の段階的な低下は、ＩＬＣの場合のように連続的であっても、別個の押出管状セグメントを一つに結合する場合のように階段状であってもよい。放射線における可視化を促進するため、外層に放射線不透過性の充填剤を含浸させることができる。当業者であれば、本発明の範囲から逸脱することなく、これらの材料を広く変更可能であることを認識するであろう。
【００６３】
スロットの配置および構成についての様々な実施形態もまた、上述のものに加えて利用可能であり、または代替実施形態において利用可能であることが企図される。簡略化のため、以下の開示においてはガイドワイヤ１０、スロット１８、およびシャフト１２を参照する。しかしながら、これらのバリエーションはまた、他のスロットおよび管状部材の少なくとも一方のためにも利用可能であると理解することができる。いくつかの実施形態において、スロット１８のすべてではないにしても、少なくともいくつかは、シャフト１２の長手方向軸線に対して同一または類似の角度で配置される。示すように、スロット１８はシャフト１２の長手方向軸線に対して垂直または実質的に垂直な角度で配置されるか、シャフト１２の長手方向軸線に垂直な平面内に配置されるように特徴づけられるか、またはその両方とすることができる。しかしながら、別の実施形態において、スロット１８はシャフト１２の長手方向軸線に対して垂直でない角度で配置されるか、シャフト１２の長手方向軸線に垂直でない平面内に配置されるように特徴づけられるか、またはその両方とすることができる。また、一つ以上のスロット１８のグループは、一つ以上のスロット１８の他のグループに対して異なる角度で配置されてもよい。スロット１８の分布および構成の少なくとも一方はまた、適用可能な範囲において、その全開示が参考として本明細書に取り入れられた米国特許出願公開第２００４／０１８１１７４号に開示されたものを含むことができる。
【００６４】
適切なトルク伝達特性を依然として許容する一方で、シャフト１２の柔軟性を向上させるため、スロット１８を設けることができる。シャフト１２内に形成された一つ以上のセグメントおよび梁の少なくとも一方によって相互に接続された一つ以上のリングおよびチューブセグメントの少なくとも一方、およびこのようなチューブセグメントおよび梁について、スロット１８がシャフト１２の本体内に形成された後に残るシャフト１２の部分を含むように、スロット１８を形成することができる。このように相互に接続された構造は、比較的高い程度のねじり剛性を維持する一方で、所望のレベルの横方向の柔軟性を維持するように作用し得る。いくつかの実施形態において、いくつかの隣接するスロット１８は、シャフト１２の円周の周りにおいて互いに重なる部分を含むように形成することができる。別の実施形態において、いくつかの隣接するスロット１８は、必ずしも互いに重なるのではないが、所望の程度の横方向の柔軟性を提供するパターンで配置されるようにすることができる。
【００６５】
また、スロット１８は所望の特性を得るため、シャフト１２の長さに沿って、またはシャフト１２の周りに配置することができる。例えば、隣接するスロット１８、またはスロット１８のグループは、シャフト１２の円周の周りの対向する側に本質的に等しく配置されるような対称的なパターンで配置することができ、またはシャフト１２の軸線の周りに互いに対してある角度だけ回転させて配置することができる。また、隣接するスロット１８、またはスロット１８のグループは、シャフト１２の長さに沿って等間隔に配置されても、または密度が増加するパターンまたは減少するパターンで配置されてもよく、または非対称または不規則なパターンで配置されてもよい。スロットサイズ、スロット形状、およびシャフト１２の長手方向軸線に対するスロット角度の少なくとも一つのような他の特性もまた、柔軟性または他の特性を変化させるため、シャフト１２の長さに沿って変化させることができる。さらに、別の実施形態において、近位部、遠位部等の管状部材の一部、またはシャフト１２全体は、このようなスロット１８を含まなくてもよいことが企図される。
【００６６】
本明細書で示唆するように、スロット１８は、シャフト１２の軸線に沿って実質的に同じ位置に配置可能な２つ、３つ、４つ、５つ、またはそれ以上のスロット１８のグループの形態で形成することができる。あるいは、単一スロット１８がこれらの位置のいくつかまたはすべてに配置されてもよい。スロット１８のグループには、サイズの等しい（すなわち、シャフト１２の周りにおいて同じ円周方向の距離にわたっている）スロット１８を含むことができる。これらの実施形態、および他の実施形態のうちのいくつかにおいて、グループ内の少なくともいくつかのスロット１８は等しくないサイズを有している（すなわち、シャフト１２の周りにおいて異なる円周方向の距離にわたっている）。長手方向において隣接するスロット１８のグループは、同じまたは異なる構成を有することができる。例えば、シャフト１２のいくつかの実施形態は、第一グループにおいてサイズが等しく、隣接するグループにおいてサイズが異なるスロット１８を含む。同じサイズであり、かつ、チューブの円周の周りに対称的に配置された２つのスロットを有するグループにおいて、一対の梁（すなわち、スロット１８が形成された後に残るシャフト１２の部分）の重心は、シャフト１２の中心軸線に一致すると理解することができる。反対に、等しくないサイズを有しており、かつ、その重心がチューブの円周の周りにおいて直接対向している２つのスロット１８を有するグループにおいて、一対の梁の重心は、シャフト１２の中心軸線からオフセットされ得る。シャフト１２のいくつかの実施形態は、シャフト１２の中心軸線に一致する重心を有するスロットグループのみを含むか、シャフト１２の中心軸線からオフセットされた重心を有するスロットグループのみを含むか、第一グループにおいてシャフト１２の中心軸線に一致し、かつ、他のグループにおいてシャフト１２の中心軸線からオフセットされた重心を有するスロットグループを含む。オフセットの量はスロット１８の深さ（または長さ）に応じて変化し、他の適切な距離を含むことができる。
【００６７】
スロット１８は微細加工、（例えば、ダイヤモンドグリットが埋め込まれた半導体ダイシングブレードを用いた）鋸切断、電子放電加工、研削、ミーリング、鋳造、成形、化学的エッチングまたは処理、または他の既知の方法等によって形成することができる。このようないくつかの実施形態において、シャフト１２の構造は、スロット１８を形成するためにチューブの一部について切断および除去の少なくとも一方を行うことによって形成される。適切な微細加工方法および他の切断方法、スロットを含む管状部材の構造および管状部材を含む医療装置についてのいくつかの例示的な実施形態は、その全開示が参考として本明細書に取り入れられた米国特許出願公開第２００３／００６９５２２号、同第２００４／０１８１１７４号（Ａ２）、米国特許第６，７６６，７２０号、および同第６，５７９，２４６号に開示されている。エッチングプロセスについてのいくつかの例示的な実施形態は、その全開示が参考として本明細書に取り入れられた米国特許第５，１０６，４５５号に記載されている。ガイドワイヤ１１０の製造方法には、これらの製造工程または他の製造工程を用いてシャフト１２にスロット１８を形成することを含み得ることに留意されたい。
【００６８】
少なくともいくつかの実施形態において、スロット１８は管状部材にレーザー切断プロセスを用いて形成することができる。レーザー切断プロセスは、適切なレーザーおよびレーザー切断装置の少なくとも一方を含むことができる。例えば、レーザー切断プロセスはファイバレーザーを利用することができる。レーザー切断のようなプロセスの利用は、多くの理由から望ましい場合がある。例えば、レーザー切断プロセスにより、シャフト１２を精密に制御された方法でいくつかの異なる切断パターンに切断することが可能となる。これには、スロット幅、リング幅、梁幅等の幅の少なくとも一つについてのバリエーションが含まれ得る。また、切断パターンの変更は、切断器具（例えば、ブレード）を交換する必要なく行うことができる。これはまた、最小の切断ブレードサイズに制限されることなく、シャフト１２を形成するためにより小さいチューブ（例えば、より小さい外径を有するチューブ）を使用することを可能にする。その結果、比較的小さなサイズが望まれる神経学的装置または他の装置における使用のために、シャフト１２を製造することができる。
【００６９】
本願は、多くの点において単なる例示に過ぎないと理解されるべきである。本発明の範囲から逸脱することなく、詳細について、特に形状、サイズ、および工程の配置について、変更を行うことができる。これは適切な限りにおいて、ある例示的な実施形態の特徴のいずれかを他の実施形態で用いることを含み得る。本発明の範囲は当然ながら、添付の特許請求の範囲において用いられる文言によって定義される。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
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【図１０】
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