(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
長尺体を収容可能な直管筒状に形成される直管筒部と、前記直管筒部に接続される筒状の継手筒部と、を備える長尺体カバーであって、
前記直管筒部は、前記長尺体の被配設部に固定される直管側ベース部材と、前記直管側ベース部材に対して係脱自在な直管側カバー部材と、を含み、
前記継手筒部は、前記被配設部に固定される継手側ベース部材と、前記継手側ベース部材に対して係脱自在な継手側カバー部材と、を含み、
前記継手側ベース部材に、当該継手側ベース部材の本体部から突出して前記直管側ベース部材の端部に前記被配設部とは反対側から係止される突出係止部が設けられているとともに、前記突出係止部の付け根部分に切除容易化のための弱化部が設けられている長尺体カバー。
【請求項２】
前記突出係止部は、前記本体部の幅方向の異なる位置から突出する一対の突出片部と、これら一対の突出片部の突出先端部どうしを接続する接続片部と、を有し、
一対の前記突出片部のそれぞれの付け根部分に前記弱化部が設けられている請求項１に記載の長尺体カバー。
【請求項３】
前記弱化部は、前記本体部の端面に対面する状態に形成された切れ込み溝である請求項１又は２に記載の長尺体カバー。
【請求項４】
前記弱化部が、少なくとも前記突出係止部における前記被配設部側の面に設けられている請求項１から３のいずれか一項に記載の長尺体カバー。
【請求項５】
前記本体部における前記直管側ベース部材との接続端部に、位置合わせ用の指示線が設けられている請求項１から４のいずれか一項に記載の長尺体カバー。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、長尺体カバーに関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば壁面や天井面等の被配設部に対して、配管や配線等の長尺体を隠蔽状態で所定形態に配設するため、長尺体カバーが用いられる。このような長尺体カバーの一例が、特開平１１−７２１９３号公報（特許文献１）に開示されている。特許文献１の長尺体カバーは、互いに係脱自在な直管側ベース部材〔壁側分割筒２Ａ〕と直管側カバー部材〔蓋分割筒２Ｂ〕とを含む直管筒部〔長尺配管カバー筒２〕と、互いに係脱自在な継手側ベース部材〔壁側継手分割筒３Ａ〕と継手側カバー部材〔蓋継手分割筒３Ｂ〕とを含む継手筒部〔継手カバー筒３〕とを備えている。そして、手間をかけずに効率良く設置作業を行うことを可能とするため、継手側ベース部材の端部に、直管側ベース部材の端部に係止される仮止め用の突出係止部〔突出部１１ｂ〕が設けられている。
【０００３】
特許文献１の長尺体カバー（ここでは特に、複数の継手筒部と少なくとも１つの直管筒部）を長尺体の被配設部に施工するための代表的な手順としては、例えば以下の２通りが挙げられる。
【０００４】
第１の施工手順は、継手側ベース部材と直管側ベース部材とを長尺体配設経路に沿って順次固定し、その後、継手側カバー部材及び直管側カバー部材をそれぞれ対応するベース部材に係合させるというものである。この場合、直管側ベース部材はその一端部が既固定の継手側ベース部材の突出係止部と被配設部との間に挟まれる状態で固定されるとともに、新たな継手側ベース部材はその突出係止部が被配設部との間に直管側ベース部材の他端部を挟む状態で固定される。
【０００５】
第２の施工手順は、複数の継手側ベース部材を長尺体配設経路における所定位置に固定した後にそれらの間に直管側ベース部材を固定し、その後、継手側カバー部材及び直管側カバー部材をそれぞれ対応するベース部材に係合させるというものである。この場合、継手側ベース部材どうしの間に配置される直管側ベース部材は、その一端部を一方の継手側ベース部材の突出係止部と被配設部との間に挟ませた状態で全体を撓ませ、他端部を他方の継手側ベース部材の突出係止部と被配設部との間に挟ませてから固定される。
【０００６】
ところで、継手筒部は、例えばエルボ状に形成されて長尺体配設経路における屈曲点に設けられる場合が多いことから、複数の継手側ベース部材を先に固定することで、長尺体カバー全体としての位置精度を高めやすいというメリットがある。しかし、複数の継手側ベース部材を先に固定する第２の施工手順では、既固定の継手側ベース部材のそれぞれの突出係止部に両端部を係止させるためには、上述したように直管側ベース部材の全体をある程度撓ませる必要がある。長尺体配設経路の直線部分の長さが長く直管側ベース部材も長い場合には直管側ベース部材を撓ませることも可能であるが、直線部分の長さが短く直管側ベース部材も短い場合には、直管側ベース部材を撓ませることが難しい。そのような場合には、後で係止される方の継手側ベース部材の突出係止部が物理的な障害となって、継手側ベース部材どうしの間に直管側ベース部材を被配設部に沿って適切に配置することができない。このため、長尺体配設経路の形態によっては、特許文献１の長尺体カバーの施工手順は上述した第１の施工手順に限られてしまう。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開平１１−７２１９３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
そこで、長尺体配設経路の形態によらずに幅広い施工手順によって施工することができる長尺体カバーの実現が望まれる。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明に係る長尺体カバーは、
長尺体を収容可能な直管筒状に形成される直管筒部と、前記直管筒部に接続される筒状の継手筒部と、を備える長尺体カバーであって、
前記直管筒部は、前記長尺体の被配設部に固定される直管側ベース部材と、前記直管側ベース部材に対して係脱自在な直管側カバー部材と、を含み、
前記継手筒部は、前記被配設部に固定される継手側ベース部材と、前記継手側ベース部材に対して係脱自在な継手側カバー部材と、を含み、
前記継手側ベース部材に、当該継手側ベース部材の本体部から突出して前記直管側ベース部材の端部に前記被配設部とは反対側から係止される突出係止部が設けられているとともに、前記突出係止部の付け根部分に切除容易化のための弱化部が設けられている。
【００１０】
この構成によれば、継手側ベース部材に突出係止部が設けられているので、この突出係止部を被配設部とは反対側から直管側ベース部材の端部に係止させて、直管側ベース部材を仮止めすることができる。よって、手間をかけずに効率良く長尺体カバーの配設作業を行うことができる。この場合において、突出係止部の付け根部分に弱化部が設けられているので、突出係止部が不要な状況では、継手側ベース部材の本体部から突出係止部の全体を容易に切除することができる。このため、例えば長尺体配設経路の直線部分の長さが短く直管側ベース部材が撓みにくい場合には突出係止部を切除して、物理的な障害が存在しない状態で、既固定の継手側ベース部材どうしの間に直管側ベース部材を被配設部に沿って適切に配置することができる。つまり、長尺体配設経路の直線部分の長さが短い場合にも、複数の継手側ベース部材を長尺体配設経路における所定位置に固定した後にそれらの間に直管側ベース部材を固定するといった施工手順によって長尺体カバーを施工することができる。もちろん、継手側ベース部材と直管側ベース部材とを長尺体配設経路に沿って順次固定するといった施工手順によって長尺体カバーを施工することもできる。従って、長尺体配設経路の形態によらずに幅広い施工手順によって施工することができる長尺体カバーが実現される。
【００１１】
以下、本発明の好適な態様について説明する。但し、以下に記載する好適な態様例によって、本発明の範囲が限定される訳ではない。
【００１２】
１つの態様として、前記突出係止部は、前記本体部の幅方向の異なる位置から突出する一対の突出片部と、これら一対の突出片部の突出先端部どうしを接続する接続片部と、を有し、一対の前記突出片部のそれぞれの付け根部分に前記弱化部が設けられていると好適である。
【００１３】
この構成によれば、例えば突出係止部の全体が板状に形成されて当該板状の突出係止部の幅方向全域に亘る弱化部がその付け根部分に設けられる構成と比較して、より小さな力で容易に、かつ、より綺麗に突出係止部を切除することができる。突出係止部が接続片部と一対の突出片部とで枠状に形成されるので、直管側ベース部材の端部に係止されて当該直管側ベース部材を仮止めするための機能面でも、特段の不都合はない。
【００１４】
１つの態様として、前記弱化部は、前記本体部の端面に対面する状態に形成された切れ込み溝であると好適である。
【００１５】
この構成によれば、突出係止部の切除によって生じる切除面が継手側ベース部材の本体部の端面に沿って形成されやすい。よって、より綺麗に突出係止部を切除することができる。
【００１６】
１つの態様として、前記弱化部が、少なくとも前記突出係止部における前記被配設部側の面に設けられていると好適である。
【００１７】
この構成によれば、継手側ベース部材が被配設部に固定されている状態でも、物理的な制約のない側である被配設部とは反対側へと突出係止部を押圧することで、突出係止部を容易に切除することができる。このため、仮に例えば直管側ベース部材の撓み具合を確認する等の準備作業を行うことなく施工を開始しても、施工中に直管側ベース部材を十分に撓ませられないことが判明した時点で容易に突出係止部を切除することができる。よって、施工性を低下させることなく幅広い施工手順が確保される。
【００１８】
１つの態様として、前記本体部における前記直管側ベース部材との接続端部に、位置合わせ用の指示線が設けられていると好適である。
【００１９】
この構成によれば、位置合わせ用の指示線が継手側ベース部材の本体部に設けられているので、突出係止部が切除された後にも指示線が確実に残る。そして、その指示線の位置を目標位置として直管側ベース部材を継手側ベース部材の本体部に接続することで、直管側ベース部材の位置精度を容易に高めることができる。特に本発明では、尺体配設経路の形態によらずに上述した第２の施工手順での施工が可能であり、複数の継手側ベース部材を先に固定することも可能であるから、上記の点と合わせて、長尺体カバー全体としての位置精度を容易に高めることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】長尺体カバーの配設状態を示す斜視図
【図２】長尺体カバーの分解斜視図
【図３】直管側ベース部材と直管側カバー部材との係合部における断面図
【図４】継手側ベース部材の斜視図
【図５】継手側ベース部材の拡大斜視図
【図６】継手側ベース部材と継手側カバー部材との係合部における断面図
【図７】継手側ベース部材の６面図
【図８】継手側カバー部材の６面図
【図９】長尺体カバーの施工手順の一例を示す説明図
【図１０】別態様の継手筒部の分解斜視図
【図１１】別態様の継手筒部の分解斜視図
【図１２】別態様の継手側ベース部材の５面図
【図１３】別態様の継手側カバー部材の５面図
【図１４】突出係止部の別態様を示す斜視図
【図１５】弱化部の別態様を示す斜視図
【図１６】ホルダ部材の別態様を示す斜視図
【発明を実施するための形態】
【００２１】
長尺体カバーの実施形態について、図面を参照して説明する。本実施形態では、建築物の壁面や天井面等の被配設部９に対して長尺体６を隠蔽状態で所定形態に配設するために用いられる長尺体カバー１を例として説明する。この長尺体カバー１は、長尺体６を収容可能な直管筒状に形成される直管筒部２と、直管筒部２に接続される筒状の継手筒部３とを備えるものであり、以下の点によって特徴付けられる。すなわち、直管筒部２は、被配設部９に固定される直管側ベース部材１０と、直管側ベース部材１０に対して係脱自在な直管側カバー部材２０とを含み、継手筒部３は、被配設部９に固定される継手側ベース部材３０と、継手側ベース部材３０に対して係脱自在な継手側カバー部材４０とを含む。そして、継手側ベース部材３０に、当該継手側ベース部材３０の本体部３１から突出して直管側ベース部材１０の端部に被配設部９とは反対側から係止される突出係止部３６が設けられているとともに、突出係止部３６の付け根部分３６ｒに切除容易化のための弱化部３７が設けられている。このような長尺体カバー１は、長尺体配設経路Ｐの形態によらずに幅広い施工手順によって施工することができる。以下、本実施形態に係る長尺体カバー１について、詳細に説明する。
【００２２】
なお、以下の説明では、便宜上、被配設部９における長尺体カバー１の設置面に直交する方向を基準として上下方向を定義する。具体的には、前記設置面に直交する方向に沿う被配設部９側を「下」と表し、被配設部９とは反対側（直管側カバー部材２０及び継手側カバー部材４０の頂部側）を「上」と表す。長尺体カバー１を構成する各部材の説明における方向についての言及は、特に断らない限り、各部材が互いに組み合わされて一体化された状態での方向を意図しているものとする。また、以下の説明で参照する図面においては、図示の容易化や理解の容易化等の観点から、縮尺や上下左右の寸法比率等が実際の製品とは異なる場合がある。
【００２３】
図１に示すように、長尺体カバー１は、互いに接続される直管筒部２と継手筒部３とを備える。直管筒部２は、長尺体６を収容可能な直管筒状に形成されている。継手筒部３は、長尺体６を収容可能な屈曲筒状に形成されている。本実施形態の継手筒部３は、エルボ型（より具体的には、屈曲角が約９０°の平面エルボ型）に形成されている。長尺体カバー１は、複数の直管筒部２と複数の継手筒部３とを備え、長尺体配設経路Ｐに沿って直管筒部２と継手筒部３とが交互に接続されて構成されている。直管筒部２及び継手筒部３は、いずれも樹脂材料（合成樹脂材料）で構成されている。なお、長尺体６は、例えば線状体、管状体、及び帯状体等の、一方向に延びる長尺状の構造を有するものである。本実施形態では、長尺体６は、例えば合成樹脂製又は金属製の配管部材であり、このような配管部材として例えば給湯管や給水管、排水管、冷媒管等を例示することができる。配管部材の周囲に、例えば合成樹脂製の断熱材等からなる被覆材が設けられていても良い。
【００２４】
図２及び図３に示すように、直管筒部２は、被配設部９に固定される直管側ベース部材１０と、直管側ベース部材１０に対して係脱自在な直管側カバー部材２０とを含む。直管側ベース部材１０は、長尺体配設経路Ｐの直線部分に沿って直線状に延びる長尺状の平板状部材で構成されている。直管側ベース部材１０は、被配設部９の設置面に沿って配置される底板部１１と、この底板部１１から上側に向かって立ち上がる一対の突条部１２とを有する。底板部１１における長手方向の所定位置には、取付穴１１Ａが形成されている。一対の突条部１２は、断面形状が略Ｓ字状を呈するように屈曲形成されている。なお、「略Ｓ字状」とは、Ｓ字に沿う形状、又は、多少の歪み等があったとしても概略的にはＳ字と考えることができる形状を意味する（以下、「略」を用いて表現する他の形状・状態等に関しても同様である）。
【００２５】
直管側ベース部材１０は、略Ｓ字状の一対の突条部１２の内外に、互いに内向きに対向する一対の係止溝１３と、それぞれ外向きに開口する一対の係合溝１４とを有する。一対の係止溝１３には、ホルダ部材５に設けられる係止片部５２がそれぞれ係止される。一対の係合溝１４には、直管側カバー部材２０に設けられる係合突部２３がそれぞれ係合される。直管側ベース部材１０の底板部１１の上面には、長手方向に沿って延びる基準線１５が設けられている。基準線１５は、直管側ベース部材１０の幅方向（短手方向）中心を示す線であり、本例では、中心線１５ｃとその両側に並設された一対の補助線１５ｓとを含む。
【００２６】
直管側カバー部材２０は、長尺体配設経路Ｐの直線部分に沿って直線状に延びる長尺状の湾曲板状部材で構成されている。直管側カバー部材２０は、覆い壁部２１と、この覆い壁部２１から延びる一対の対向する側壁部２２とを有する。直管側カバー部材２０は、長尺体配設経路Ｐに沿って見た場合に、略Ｕ字状に形成されている。側壁部２２の内面には、長手方向に沿って延びる係合突部２３が突出形成されている。一対の係合突部２３は、それぞれ対応する係合溝１４に係合される。
【００２７】
直管側ベース部材１０に対して直管側カバー部材２０を近接させながら被せるのに伴って、一対の突条部１２は内側に向かって弾性変形するとともに、一対の側壁部２２は外側に向かって弾性変形する。そして、側壁部２２に形成された係合突部２３が突条部１２の先端部を乗り越えると、係合突部２３が係合溝１４に係入して両者が互いに係合される。逆に、直管側カバー部材２０を弾性変形させながら直管側ベース部材１０から引き離すように直管側カバー部材２０を引っ張れば、係合突部２３が係合溝１４から離脱して、両者の係合状態が解除される。このように、係合溝１４と係合突部２３とが協働することで、直管側ベース部材１０と直管側カバー部材２０とが係脱自在となっている。
【００２８】
図２及び図３に示すように、ホルダ部材５は、長尺体６の外周を覆う形状に湾曲した、合成樹脂製の弾性変形可能な帯板状部材で構成されている。ホルダ部材５は、湾曲本体部５１と、この湾曲本体部５１の両端部に設けられる一対の係止片部５２とを有する。湾曲本体部５１は、略円弧状を呈するように湾曲形成されている。係止片部５２は、湾曲本体部５１の端部に対して交差（本例では略直交）して、外側に向かって延びるように設けられている。ホルダ部材５は、全体として、やや扁平な末広がり状態の変形Ω型に形成されている。ホルダ部材５は、一対の係止片部５２がそれぞれ対応する係止溝１３に係止された状態で直管側ベース部材１０との間に閉じたループ状の長尺体保持部を形成して、当該部位で長尺体６を保持する。その際、各係止片部５２は、帯板状部材の弾性復元力によってそれぞれ対応する係止溝１３の内面に圧接された状態で係止溝１３に係止されると好適である。
【００２９】
図２及び図６に示すように、継手筒部３は、被配設部９に固定される継手側ベース部材３０と、継手側ベース部材３０に対して係脱自在な継手側カバー部材４０とを含む。継手側ベース部材３０は、長尺体配設経路Ｐの屈曲部分において長尺体配設経路Ｐに沿うように屈曲形成された平板状部材で構成されている。継手側ベース部材３０は、本体部３１と、この本体部３１の両端部から突出する突出係止部３６とを有する。
【００３０】
図４〜図７に示すように、本体部３１は、被配設部９の設置面に沿って配置される底板部３２と、この底板部３２から上側に向かって立ち上がる一対の側壁部３３とを有する。本実施形態では、底板部３２は、その延在面に直交する方向から見て長尺体配設経路Ｐに沿って略Ｌ字状を呈するように、同一平面状に屈曲形成されている。底板部３２における所定位置（本例では屈曲部の位置）には、取付穴３２Ａが形成されている。一対の側壁部３３は、底板部３２の短手方向（延在方向に直交する方向）の両端部から底板部３２に対して略直交状態で立ち上がるように形成されている。一対の側壁部３３のうち、屈曲中心から見て内方側に位置する方の側壁部３３は、屈曲部付近が部分的に切り欠かれて形成された切欠部３３ｃを有する。
【００３１】
また、本体部３１は、それぞれの側壁部３３の上端部から外側に向かって突出する一対の鍔状部３４と、側壁部３３と鍔状部３４との入れ隅空間として区画される一対の凹状部３５とを有する。本実施形態では、屈曲中心から見て外方側の鍔状部３４及び凹状部３５は、継手側ベース部材３０の延在方向のおよそ全域に亘って連続するように形成されている。屈曲中心から見て内方側の鍔状部３４及び凹状部３５は、継手側ベース部材３０の延在方向に沿いつつ切欠部３３ｃ付近で分断された状態に形成されている。鍔状部３４は、その上面側に、外側に向かうに従って下方（被配設部９側）となるように傾斜する傾斜面３４ｓを有する。鍔状部３４の下面側は、被配設部９に略平行な平面に形成されており、継手側カバー部材４０に設けられる係合突起４３に当接可能な当接面３４ｅとなっている。一対の凹状部３５には、継手側カバー部材４０に設けられる係合突起４３が係合される。
【００３２】
突出係止部３６は、本体部３１の延在方向の両端部から、長尺体配設経路Ｐに沿って突出するように設けられている。突出係止部３６は、底板部３２の延在面（被配設部９の設置面）に沿って略平行に設けられている。突出係止部３６は、底板部３２の下面（被配設部９の設置面）から、直管側ベース部材１０の底板部１１の厚み相当分（若干の余裕代を設けても良い）だけ上方にオフセットさせて設けられている。突出係止部３６は、底板部３２の短手方向の幅に比べて幅狭（例えば３／５程度）に形成されている。また、突出係止部３６は、直管側ベース部材１０の一対の突条部１２どうしの間の離間幅よりも幅狭に形成されている。突出係止部３６は、直管側ベース部材１０の底板部１１の端部に、被配設部９とは反対側（上側）から係止される。
【００３３】
本実施形態では、突出係止部３６は、その中央領域に角孔３６Ｈを有する平板状部材で構成されている。言い換えれば、突出係止部３６は、本体部３１の幅方向の異なる位置から突出する一対の突出片部３６Ａと、これら一対の突出片部３６Ａの突出先端部どうしを接続する接続片部３６Ｂとを有する。突出片部３６Ａ及び接続片部３６Ｂは、底板部３２の短手方向の幅に比べて十分に幅狭（例えば１／１０以下）に形成されている。突出係止部３６は、接続片部３６Ｂと一対の突出片部３６Ａとにより、全体として枠状に形成されている。そして、本体部３１と接続片部３６Ｂと一対の突出片部３６Ａとで囲まれた空間として、角孔３６Ｈが形成されている。接続片部３６Ｂの突出先端部側かつ被配設部９側（下側）の角部には、Ｃ面カット状又はＲ面カット状等に形成された面取部３６ｃが設けられている。
【００３４】
図５等に示すように、突出係止部３６の付け根部分３６ｒには弱化部３７が設けられている。弱化部３７とは、その周辺の部分に比べて機械的強度が低められた構造要素を意味する。このような弱化部３７は、本体部３１からの突出係止部３６の切除を容易化させるために設けられている。本実施形態では、突出係止部３６を構成する一対の突出片部３６Ａのそれぞれの付け根部分３６ｒに、弱化部３７が設けられている。弱化部３７は、少なくとも突出係止部３６（突出片部３６Ａ）における被配設部９側の面（下面）に設けられている。本実施形態では、突出係止部３６（突出片部３６Ａ）における下面側だけに弱化部３７が設けられており、上面側には弱化部３７は設けられていない。
【００３５】
本実施形態では、弱化部３７は、本体部３１の延在方向の両側の端面３１ｅに対面する状態に形成された切れ込み溝３７Ａによって構成されている。切れ込み溝３７Ａは、その溝底部において、突出係止部３６（突出片部３６Ａ）側の切れ込み面と本体部３１の端面３１ｅとのなす角が鋭角となるように形成されていることが好ましい。好ましくは３０°〜６０°である。図７の拡大図に示すように、本実施形態の切れ込み溝３７Ａは、溝底部における２つの交差する面どうしのなす角が約４５°となるように形成されている。また、切れ込み溝３７Ａは、その断面形状が、等しい長さの２辺が突出係止部３６（突出片部３６Ａ）の下面と本体部３１の端面３１ｅとにそれぞれ沿う直角二等辺三角形状となるように形成されている。
【００３６】
図４に示すように、本体部３１における延在方向の両端部（直管側ベース部材１０との両接続端部）に、第一指示線３８が設けられている。第一指示線３８は、本体部３１の短手方向の中央に設けられている。第一指示線３８は、底板部３２の上面において上方に向かって突出する線状突起により構成されている。この第一指示線３８に、底板部１１の上面に設けられた基準線１５（ここでは特に中心線１５ｃ）を整合させるように直管側ベース部材１０を配置することで、直管側ベース部材１０と継手側ベース部材３０との位置合わせを容易に行うことができる。本実施形態では、この位置合わせ用の第一指示線３８が、「指示線」に相当する。
【００３７】
本実施形態では、突出係止部３６における突出側の先端部（接続片部３６Ｂ）に、第二指示線３９が設けられている。第二指示線３９は、突出係止部３６（接続片部３６Ｂ）の短手方向の中央に設けられている。第二指示線３９は、突出係止部３６（接続片部３６Ｂ）上面において上方に向かって突出する線状突起により構成されている。第二指示線３９も、直管側ベース部材１０と継手側ベース部材３０との位置合わせの容易化に寄与する。
【００３８】
図２及び図６に示すように、継手側カバー部材４０は、長尺体配設経路Ｐの屈曲部分において長尺体配設経路Ｐに沿うように屈曲形成された湾曲板状部材で構成されている。継手側カバー部材４０は、上方から見て長尺体配設経路Ｐに沿って略Ｌ字状を呈するように屈曲形成されている。継手側カバー部材４０は、覆い壁部４１と、この覆い壁部４１から延びる一対の対向する側壁部４２とを有する。継手側カバー部材４０は、長尺体配設経路Ｐに沿って見た場合に、略Ｕ字状に形成されている。側壁部４２の内面の所定位置には、係合突起４３が突出形成されている。図８に示すように、本実施形態では、一対の係合突起４３が二組、延在方向中央部の屈曲部に対して延在方向の両側に位置する側壁部４２の直線状部分に、それぞれ設けられている。
【００３９】
係合突起４３は、上下方向に沿う状態で互いに平行に配置された複数の突出板部４３Ａと、これら複数の突出板部４３Ａの上端部どうしを接続する接続板部４３Ｂとを有する。突出板部４３Ａは、長尺体配設経路Ｐに沿って見て略台形状に形成されている。突出板部４３Ａは、下方（被配設部９側）に向かうに従って側壁部４２の内面に近づくように傾斜する傾斜面４３ｓを有する。接続板部４３Ｂは、被配設部９に略平行となるように配置されており、その上面は、継手側ベース部材３０の鍔状部３４に当接可能な当接面４３ｅとなっている。各係合突起４３は、それぞれ対応する凹状部３５に係合される。
【００４０】
継手側ベース部材３０に対して継手側カバー部材４０を近接させながら被せるのに伴って、一対の側壁部４２は外側に向かって弾性変形する。そして、側壁部４２に形成された係合突起４３が鍔状部３４の先端部を乗り越えると、係合突起４３が凹状部３５に係入して両者が互いに係合される。その際、係合突起４３を構成する突出板部４３Ａの傾斜面４３ｓと、鍔状部３４の傾斜面３４ｓとが互いに摺動して、係合突起４３の凹状部３５への係入動作が円滑に行われる。係入後は、係合突起４３を構成する接続板部４３Ｂの上面側の当接面４３ｅと、鍔状部３４の下面側の当接面３４ｅとが互いに当接して、係合突起４３の凹状部３５からの意図せぬ離脱が抑制される。なお、継手側カバー部材４０を大きく弾性変形させながら継手側ベース部材３０から引き離すように継手側カバー部材４０を引っ張れば、係合突起４３が凹状部３５から離脱して、両者の係合状態が解除される。このように、凹状部３５と係合突起４３とが協働することで、継手側ベース部材３０と継手側カバー部材４０とが係脱自在となっている。
【００４１】
なお、図６等に示すように、側壁部４２の内面の所定位置には、上下方向に沿って延びるリブ部４４も形成されている。また、図２及び図８に示すように、継手側カバー部材４０における延在方向の両端部の、直管側カバー部材２０との接続口は、先端部に向かうに従って僅かずつ窄まる緩やかな先細り形状を有している。
【００４２】
図９を参照して、本実施形態に係る長尺体カバー１を用いて長尺体６を隠蔽状態で被配設部９に配設するための手順の一例を説明する。本例では、長尺体配設経路Ｐの一部において２つの継手筒部３と１つの直管筒部２とを接続する場合の施工手順の一例（ここでは、屈曲点先行設置型の施工手順）について説明する。
【００４３】
まず、被配設部９上の長尺体配設経路Ｐにおける屈曲点の位置に、２つの平面エルボ状の継手側ベース部材３０をそれぞれ配置する。被配設部９の設置面には、例えば墨出し線等で長尺体配設経路Ｐが予め示されているので、墨出し線に両端部の第一指示線３８及び第二指示線３９を整合させるように継手側ベース部材３０を配置すれば、高い位置精度で継手側ベース部材３０を位置決めすることができる。継手側ベース部材３０の位置が定まれば、底板部３２の取付穴３２Ａに挿通される締結部材８（例えばビス等）を用いて、継手側ベース部材３０をそれぞれ被配設部９に固定する。
【００４４】
次に、２つの継手側ベース部材３０どうしの間の離間長さに切断された直管側ベース部材１０を準備する。そして、当該直管側ベース部材１０の一端部を一方の継手側ベース部材３０（以下、区別の容易化のため「３０Ｘ」と表示する場合がある）の突出係止部３６と被配設部９との間に差し込んで、突出係止部３６によって直管側ベース部材１０の一端部を仮止めする。なお、継手側ベース部材３０Ｘの突出係止部３６は、直管側ベース部材１０の一対の突条部１２どうしの間に入り込むので、当該一端部に関しては、自ずからある程度の位置合わせがなされる。その後、通常であれば、直管側ベース部材１０の全体を撓ませて、直管側ベース部材１０の他端部を、他方の継手側ベース部材３０（以下、区別の容易化のため「３０Ｙ」と表示する場合がある）の突出係止部３６と被配設部９との間に差し込ませる。
【００４５】
但し本例では、長尺体配設経路Ｐの形態の関係上、２つの継手側ベース部材３０Ｘ，３０Ｙどうしの間の離間長さが比較的短く、直管側ベース部材１０も比較的短いため、直管側ベース部材１０を十分に撓ませることができない。そのため、直管側ベース部材１０の他端部を、継手側ベース部材３０Ｙの突出係止部３６と被配設部９との間に差し込ませることができない。このような場合には、直管側ベース部材１０の他端部に未だ係止されない状態で継手側ベース部材３０Ｙにそのまま残っている突出係止部３６を、被配設部９とは反対側（上側）に向かって起ち上げるよう押圧する。すると、突出係止部３６の付け根部分３６ｒには弱化部３７が設けられているので、この弱化部３７にて、継手側ベース部材３０Ｙから突出係止部３６を容易に切除することができる。
【００４６】
しかも、弱化部３７は、突出係止部３６を構成する一対の突出片部３６Ａのそれぞれの付け根部分３６ｒに設けられており、切除対象面積が小さく済むので、より小さな力で容易に、かつ、より綺麗に突出係止部３６を切除することができる。さらに、弱化部３７が本体部３１の端面３１ｅに対面する状態に形成された切れ込み溝３７Ａによって構成されているので、切除開始が容易に契機付けられるとともに、切除面が綺麗に現れやすく直管側ベース部材１０との接続に支障をきたすこともほとんどない。また、突出係止部３６を切除する際に施工者が指で押圧する部分となる接続片部３６Ｂに面取部３６ｃが設けられているので、被配設部９との間の隙間が狭くても指先を引っかけやすいとともに、施工者に対する指触りも優しい。
【００４７】
継手側ベース部材３０Ｙから突出係止部３６が切除されれば、当該突出係止部３６による物理的な障害が存在しなくなるので、直管側ベース部材１０の全体を、被配設部９に沿って適切に配置することができる。そして、継手側ベース部材３０Ｘの突出係止部３６によって直管側ベース部材１０の一端部が仮止めされた状態で、基準線１５（ここでは特に中心線１５ｃ）と第一指示線３８とを整合させて、直管側ベース部材１０の位置合わせ（位置調整）を行う。直管側ベース部材１０の位置が定まれば、底板部１１の取付穴１１Ａに挿通される締結部材８（例えばビス等）を用いて、直管側ベース部材１０を被配設部９に固定する。この場合、締結部材８を用いた直管側ベース部材１０の固定は、仮止め用の突出係止部３６からより離間した位置から優先的に実施されると好適である。
【００４８】
その後、図示は省略するが、被配設部９に固定された直管側ベース部材１０及び継手側ベース部材３０に沿って長尺体６を配置し、ホルダ部材５を用いて長尺体６を直管側ベース部材１０に保持する。その後、直管側カバー部材２０を直管側ベース部材１０に係合させ、最後に継手側カバー部材４０を継手側ベース部材３０に係合させる。
【００４９】
なお、上記の場合において、長尺体配設経路Ｐにおける２つの屈曲点間の直線部分が十分に長い場合には、継手側ベース部材３０Ｙの突出係止部３６を切除することなく２つの継手側ベース部材３０間に直管側ベース部材１０を固定しても良い。この場合、一端部が継手側ベース部材３０Ｘの突出係止部３６に係止された状態の直管側ベース部材１０を撓ませて、その他端部を継手側ベース部材３０Ｙの突出係止部３６に係止させれば良い（図示省略）。
【００５０】
また、上述した屈曲点先行設置型の施工手順に限らず、継手筒部３と直管筒部２とを長尺体配設経路Ｐに沿って順に接続する、延長設置型の施工手順を採用することももちろん可能である。この場合、固定された直管側ベース部材１０の端部に一方の突出係止部３６が係止される状態で継手側ベース部材３０を固定する。その後、当該継手側ベース部材３０の他方の突出係止部３６と被配設部９との間に新たな直管側ベース部材１０の端部を差し込みつつ、当該直管側ベース部材１０を固定する。これらを長尺体配設経路Ｐに沿って順次繰り返せば良い（図示省略）。
【００５１】
以上の説明から明らかなように、本実施形態に係る長尺体カバー１によれば、長尺体配設経路Ｐの形態によらずに幅広い施工手順によって、被配設部９に対して長尺体６を隠蔽状態で配設することができる。
【００５２】
〔その他の実施形態〕
最後に、長尺体カバーのその他の実施形態について説明する。なお、以下のそれぞれの実施形態で開示される構成は、矛盾が生じない限り、他の実施形態で開示される構成と組み合わせて適用することも可能である。
【００５３】
（１）上記の実施形態では、平面エルボ型に形成される継手筒部３の屈曲角が約９０°である構成を例として説明した。しかし、本発明の実施形態はこれに限定されない。例えば屈曲角は、任意の角度であって良く、例えば３０°、４５°、６０°、１２０°、１４５°等であっても良い。
【００５４】
（２）上記の実施形態では、継手筒部３が平面エルボ型継手である構成を例として説明した。しかし、本発明の実施形態はこれに限定されない。例えば図１０〜図１３に示すように、継手筒部３は立面エルボ型継手（図示の例では、出隅用立面エルボ型継手）であっても良い。長尺体カバー１としての特徴は上記の実施形態と同様であるので、ここでは、同一の符号を付して詳細な説明を省略する。なお、継手筒部３は、入隅用立面エルボ型継手であっても良いし、チーズ型継手や異径継手等であっても良い。継手筒部３の種別に応じて、継手側ベース部材３０及び継手側カバー部材４０の具体的形状は適宜変更される。
【００５５】
（３）上記の実施形態では、突出係止部３６が角孔３６Ｈを有する平板状部材で構成され、言い換えれば一対の突出片部３６Ａと接続片部３６Ｂとを有する例について説明した。しかし、本発明の実施形態はこれに限定されない。例えば突出係止部３６が、接続片部３６Ｂを有することなく、本体部３１から突出する複数の突出片部３６Ａで構成されても良い。或いは、例えば図１４に示すように、突出係止部３６が角孔３６Ｈを有さない平板状部材で構成されても良い。後者の場合、弱化部３７は、突出係止部３６の幅方向全域に亘って設けられる。
【００５６】
（４）上記の実施形態では、弱化部３７を構成する切れ込み溝３７Ａが、鋭角三角形状の断面形状を有するように形成されている構成を例として説明した。しかし、本発明の実施形態はこれに限定されない。例えば切れ込み溝３７Ａは、鈍角三角形状の断面形状を有するように形成されても良いし、矩形状の断面形状を有するように形成されても良い。
【００５７】
（５）上記の実施形態では、弱化部３７が、突出係止部３６（突出片部３６Ａ）における被配設部９側の面（下面）だけに設けられている構成を例として説明した。しかし、本発明の実施形態はこれに限定されない。弱化部３７は、例えば突出係止部３６（突出片部３６Ａ）における上下両面に設けられても良いし、或いは被配設部９とは反対側の面（上面）だけに設けられても良い。
【００５８】
（６）上記の実施形態では、弱化部３７が本体部３１の端面３１ｅに対面する状態に形成された切れ込み溝３７Ａによって構成された例について説明した。しかし、本発明の実施形態はこれに限定されない。例えば図１５に示すように、突出係止部３６が角孔３６Ｈを有さない平板状部材で構成される場合等に、弱化部３７がミシン目状のスリット３７Ｂによって構成されても良い。ミシン目状のスリット３７Ｂは、例えば、本体部３１の端面３１ｅに沿って突出係止部３６を厚み方向に貫通する線状の穿孔と非貫通部分とが交互に連なるように形成されると良い。また、弱化部３７が、切れ込み溝３７Ａとミシン目状のスリット３７Ｂとの組み合わせによって構成されても良い。さらに、周辺の部分に比べて機械的強度が低められているのであれば、弱化部３７としてあらゆる形態が採用されて良い。
【００５９】
（７）上記の実施形態では、本体部３１における直管側ベース部材１０との接続端部に第一指示線３８が設けられるとともに、突出係止部３６の接続片部３６Ｂに第二指示線３９が設けられている構成を例として説明した。しかし、本発明の実施形態はこれに限定されない。第一指示線３８は突出係止部３６の切除の有無によらずに継手側ベース部材３０に必ず残るので、突出係止部３６側の第二指示線３９は必ずしも設けられなくても良い。また、例えば位置合わせ精度がそれほど要求されない場合等には、第一指示線３８に関しても、必ずしも設けられなくても良い。
【００６０】
（８）上記の実施形態では、ホルダ部材５が湾曲本体部５１と一対の係止片部５２とを有し、一対の係止片部５２がそれぞれ対応する係止溝１３に係止された状態で直管側ベース部材１０との間に長尺体６を保持する構成を例として説明した。しかし、本発明の実施形態はこれに限定されない。例えば図１６に示すように、ホルダ部材５が、直管側ベース部材１０の一対の係止溝１３に係止される取付板部５５と、互いに対向する状態に取付板部５５から立設された一対の抱持部５３とを有し、一対の抱持部５３によって長尺体６を保持しても良い。この場合のホルダ部材５は、取付板部５５の長手方向を直管側ベース部材１０の長手方向に沿わせて配置した後に縦軸心周りに回動させることにより、取付板部５５の係止縁部５５ｅが係止溝１３に係止されて、直管側ベース部材１０に取り付けられる。
【００６１】
（９）上記の実施形態では、係合溝１４と係合突部２３との協働によって直管側ベース部材１０と直管側カバー部材２０とが係脱自在とされ、凹状部３５と係合突起４３との協働によって継手側ベース部材３０と継手側カバー部材４０とが係脱自在とされた構成を例として説明した。しかし、本発明の実施形態はこれに限定されない。直管側ベース部材１０と直管側カバー部材２０とを係脱自在とするための具体的構造や、継手側ベース部材３０と継手側カバー部材４０とを係脱自在とするための具体的構造として、あらゆる形態が採用されて良い。
【００６２】
（１０）上記の実施形態では、長尺体６が、被覆材で被覆されていても良い配管部材である例について説明した。しかし、本発明の実施形態はこれに限定されない。長尺体６は、例えば電気ケーブル等であっても良い。
【００６３】
（１１）その他の構成に関しても、本明細書において開示された実施形態は全ての点で例示であって、本発明の範囲はそれらによって限定されることはないと理解されるべきである。当業者であれば、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で、適宜改変が可能であることを容易に理解できるであろう。従って、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で改変された別の実施形態も、当然、本発明の範囲に含まれる。
【産業上の利用可能性】
【００６４】
本発明は、例えば被配設部に対して長尺体を隠蔽状態で配設するための長尺体カバーに利用することができる。
【符号の説明】
【００６５】
１        長尺体カバー
２        直管筒部
３        継手筒部
６        長尺体
９        被配設部
１０      直管側ベース部材
２０      直管側カバー部材
３０      継手側ベース部材
３１      本体部
３１ｅ    端面
３３      側壁部
３４      鍔状部
３４ｓ    傾斜面
３４ｅ    当接面
３５      凹状部
３６      突出係止部
３６Ａ    突出片部
３６Ｂ    接続片部
３６ｒ    付け根部分
３７      弱化部
３７Ａ    切れ込み溝
３７Ｂ    ミシン目状のスリット
３８      第一指示線（指示線）
４０      継手側カバー部材
４２      側壁部
４３      係合突起
４３Ａ    突出板部
４３Ｂ    接続板部
４３ｓ    傾斜面
４３ｅ    当接面
Ｐ        長尺体配設経路
【図１】
0006418919.tif 000002
【図２】
0006418919.tif 000003
【図３】
0006418919.tif 000004
【図４】
0006418919.tif 000005
【図５】
0006418919.tif 000006
【図６】
0006418919.tif 000007
【図７】
0006418919.tif 000008
【図８】
0006418919.tif 000009
【図９】
0006418919.tif 000010
【図１０】
0006418919.tif 000011
【図１１】
0006418919.tif 000012
【図１２】
0006418919.tif 000013
【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
0006418919.tif 000016
【図１６】
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