(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
潤滑油基油、金属系清浄剤、ジアルキルジチオカルバミン酸モリブデン化合物、及びホウ素含有化合物を含有し、直噴機構と過給機構が搭載された過給直噴エンジンに用いられる潤滑油組成物であって、
前記潤滑油基油は、１００℃における動粘度が３〜５ｍｍ２／ｓであり、且つ、ｎ−ｄ−Ｍ環分析によるパラフィン分（％Ｃｐ）が８０％以上であり、
前記金属系清浄剤は、
カルシウムサリシレート及びマグネシウムスルホネート、又は、カルシウムサリシレート、カルシウムスルホネート、及びマグネシウムスルホネートを含有し、
前記潤滑油組成物が、無灰摩擦調整剤を任意で含有し、
前記潤滑油組成物において、カルシウム原子の含有量が潤滑油組成物全量基準で０．１２〜０．１６質量％であるとともに、モリブデン原子の含有量が潤滑油組成物全量基準で０．０５〜０．１０質量％であり、
前記潤滑油組成物において、前記金属系清浄剤としてカルシウムスルホネートをマグネシウムスルホネートと併用する場合、マグネシウム原子の含有量が潤滑油組成物全量基準で０．０２〜０．０６質量％であり、前記金属系清浄剤としてカルシウムスルホネートをマグネシウムスルホネートと併用しない場合、マグネシウム原子の含有量が潤滑油組成物全量基準で０．０４〜０．０８質量％であり、
前記潤滑油組成物における前記ホウ素含有化合物のホウ素原子の含有量が、前記潤滑油組成物中のモリブデン原子の含有量に対して、０．３以上であり、
かつ、下記式（１）で算出されるＸが０．０５０未満である潤滑油組成物。
Ｘ＝３．８×１０−２−２．７×１０−４×［Ａ］−４．２×１０−１×［Ｂ］＋５．４×１０−１×［Ｃ］−５．２×１０−３×［Ｄ］＋７．３×１０−３×［Ｅ］・・・（１）
（上記式（１）中、
［Ａ］は、カルシウムサリシレート、カルシウムスルホネート及びカルシウムフェネートに由来する石けん分の総質量のうち、カルシウムスルホネート由来の石けん分が占める割合（質量％）、
［Ｂ］は、マグネシウムスルホネートのマグネシウム原子換算の含有量（質量％）、
［Ｃ］は、潤滑油組成物に含まれるホウ素原子の含有量（質量％）、
［Ｄ］は、無灰摩擦調整剤の含有量（質量％）、
［Ｅ］は、下記式（２）で算出されるＥ
Ｅ＝（［Ａ］＋１）×（［Ｂ］＋０．００１）・・・（２）
を表す。なお、［Ｂ］〜［Ｄ］の値は、潤滑油組成物全量基準の値である。）
【請求項２】
潤滑油組成物における、カルシウム原子の含有量とマグネシウム原子の含有量の合計が、潤滑油組成物全量基準で０．３質量％以下である請求項１に記載の潤滑油組成物。
【請求項３】
前記ホウ素含有化合物が、ホウ酸化分散剤、アルカリ金属ホウ酸塩、ホウ酸化エポキシド、ホウ酸エステル、ホウ酸化脂肪アミン、及びホウ酸化アミドからなる群から選ばれる少なくとも１種である請求項１又は２に記載の潤滑油組成物。
【請求項４】
さらにホウ素非含有コハク酸イミド類を含有する請求項１〜３のいずれか１項に記載の潤滑油組成物。
【請求項５】
前記無灰摩擦調整剤が、エステル系無灰摩擦調整剤及びアミン系無灰摩擦調整剤からなる群から選択される少なくとも１種である請求項１〜４のいずれか１項に記載の潤滑油組成物。
【請求項６】
さらに、粘度指数向上剤、流動点降下剤、耐摩耗剤、酸化防止剤、及び消泡剤からなる群から選ばれる１種以上の潤滑油用添加剤を含む、請求項１〜５のいずれか１項に記載の潤滑油組成物。
【請求項７】
１００℃における動粘度が１２．５ｍｍ２／ｓ未満であり、かつ、１５０℃における高温高せん断粘度（ＨＴＨＳ粘度）が３．５ｍＰａ・ｓ未満である、請求項１〜６のいずれか１項に記載の潤滑油組成物。
【請求項８】
塩基価が４〜１０ｍｇＫＯＨ／ｇである、請求項１〜７のいずれか１項に記載の潤滑油組成物。
【請求項９】
潤滑油基油に、少なくとも金属系清浄剤、ジアルキルジチオカルバミン酸モリブデン化合物、及びホウ素含有化合物を配合し、直噴機構と過給機構が搭載された過給直噴エンジンに用いられる潤滑油組成物を得る潤滑油組成物の製造方法であって、
前記潤滑油基油は、１００℃における動粘度が３〜５ｍｍ２／ｓであり、且つ、ｎ−ｄ−Ｍ環分析によるパラフィン分（％Ｃｐ）が８０％以上であり、
前記金属系清浄剤は、
カルシウムサリシレート及びマグネシウムスルホネート、又は、カルシウムサリシレート、カルシウムスルホネート、及びマグネシウムスルホネートを含有し、
潤滑油基油には、さらに無灰摩擦調整剤を任意で配合し、
前記潤滑油組成物において、カルシウム原子の含有量が潤滑油組成物全量基準で０．１２〜０．１６質量％であるとともに、モリブデン原子の含有量が潤滑油組成物全量基準で０．０５〜０．１０質量％であり、
前記潤滑油組成物において、前記金属系清浄剤としてカルシウムスルホネートをマグネシウムスルホネートと併用する場合、マグネシウム原子の含有量が潤滑油組成物全量基準で０．０２〜０．０６質量％であり、前記金属系清浄剤としてカルシウムスルホネートをマグネシウムスルホネートと併用しない場合、マグネシウム原子の含有量が潤滑油組成物全量基準で０．０４〜０．０８質量％であり、
前記潤滑油組成物における前記ホウ素含有化合物のホウ素原子の含有量が、前記潤滑油組成物中のモリブデン原子の含有量に対して、０．３以上であり、
かつ、下記式（１）で算出されるＸが０．０５０未満となるように調整した潤滑油組成物の製造方法。
Ｘ＝３．８×１０−２−２．７×１０−４×［Ａ］−４．２×１０−１×［Ｂ］＋５．４×１０−１×［Ｃ］−５．２×１０−３×［Ｄ］＋７．３×１０−３×［Ｅ］・・・（１）
（上記式（１）中、
［Ａ］は、カルシウムサリシレート、カルシウムスルホネート及びカルシウムフェネートに由来する石けん分の総質量のうち、カルシウムスルホネート由来の石けん分が占める割合（質量％）、
［Ｂ］は、マグネシウムスルホネートのマグネシウム原子換算の含有量（質量％）、
［Ｃ］は、潤滑油組成物に含まれるホウ素原子の含有量（質量％）、
［Ｄ］は、無灰摩擦調整剤の含有量（質量％）、
［Ｅ］は、下記式（２）で算出されるＥ
Ｅ＝（［Ａ］＋１）×（［Ｂ］＋０．００１）・・・（２）
を表す。なお、［Ｂ］〜［Ｄ］は、潤滑油組成物全量基準の値である。）
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、潤滑油組成物に関し、例えば、ガソリンエンジンにて使用される内燃機関用潤滑油組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、環境規制が強化され、自動車用エンジンの低燃費化が要求されているため、直噴機構及び過給機構を搭載した過給直噴エンジンの導入が進められている。過給直噴エンジンでは、低速回転でのトルクを高めることで、出力を維持しながら排気量を低下させることができるため、燃費を向上させることができる。
【０００３】
一方で、自動車エンジンに使用されるエンジンオイルには、通常、種々の添加剤が配合されており、例えば、金属間摩擦係数を低減させ燃費を向上させるために、ジアルキルジチオカルバミン酸モリブデンを配合することが知られている。また、清浄性の確保、摩耗防止、スラッジ発生の防止等を目的として、カルシウムやマグネシウムを含有する金属系清浄剤、各種のリン含有化合物、ホウ酸化分散剤等の無灰清浄分散剤が配合されることも知られている。
【０００４】
ガソリンエンジンの中でも、過給直噴エンジンでは、低速プレイグニッションと呼ばれる異常燃焼が発生しやすいため、従来、低速プレイグニッションの発生頻度を抑えることを目的として、エンジンオイルでも種々の改良がなされている。例えば、特許文献１では、エンジンオイルに含有されるカルシウム量、マグネシウム量、モリブデン量、リン量、及び窒素量が特定の関係式を満足するように各種添加剤の配合量を調整することが知られている。ここで、特許文献１に開示されたエンジンオイルの具体例では、カルシウム量又はマグネシウム量を一定量にしつつ、モリブデンの配合量が０．０１〜０．０４質量％に抑えられている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】ＷＯ２０１５／１１４９２０号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、特許文献１に開示される具体例のように、モリブデンの配合量を抑えると、金属間摩擦係数を低減させることが難しくなることがある。
また、低速プレイグニッションを抑制するためには、エンジンオイル中のカルシウム分を低減させることが有効であることが知られている。しかし、ジアルキルジチオカルバミン酸モリブデンを含有しているエンジンオイルにおいては、カルシウム分を低減すると、摩擦係数が増大することがある。さらに、ジアルキルジチオカルバミン酸モリブデンを含有し、モリブデン分が所定量以上であるエンジンオイルでは、高温清浄性が悪化することが多く、そのため、清浄分散剤を多く配合することがあるが、清浄分散剤は、摩擦係数を増大させるものが多い。
すなわち、モリブデン分が所定量以上で、かつカルシウム分を低減させたエンジンオイルにおいては、高温清浄性の向上と、摩擦係数の低下の両立を図ることが難しい。
【０００７】
本発明は、以上の事情に鑑みてなされたものであり、本発明の課題は、ジアルキルジチオカルバミン酸モリブデンを含有しモリブデン分が所定量以上で、かつ低カルシウム分でありながらも、高温清浄性を確保しつつ、低い摩擦係数を実現することができる潤滑油組成物を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明者らは、鋭意検討の結果、ジアルキルジチオカルバミン酸モリブデン化合物を含有しモリブデン分が所定量以上で、かつ低カルシウム分である潤滑油組成物において、カルシウム系清浄剤由来の石けん分、マグネシウム系清浄剤由来のマグネシウム量、ホウ素含有化合物由来のホウ素量、及び無灰摩擦調整剤の含有量を所定の関係式を満たすように調整することで、上記課題を解決できることを見出し、本発明を完成させた。本発明は、以下の潤滑油組成物を提供する。
潤滑油基油、金属系清浄剤、ジアルキルジチオカルバミン酸モリブデン化合物、及びホウ素含有化合物を含有する潤滑油組成物であって、
前記金属系清浄剤は、
カルシウムサリシレートと、
カルシウムスルホネート及びマグネシウム系清浄剤からなる群から選択される少なくとも１種とを含有し、
潤滑油組成物が、無灰摩擦調整剤を任意で含有し、
潤滑油組成物において、カルシウム原子の含有量が潤滑油組成物全量基準で０．１２〜０．１６質量％であるとともに、モリブデン原子の含有量が潤滑油組成物全量基準で０．０５〜０．１０質量％であり、
かつ、下記式（１）で算出されるＸが０．０５０未満である潤滑油組成物。
Ｘ＝３．８×１０−２−２．７×１０−４×［Ａ］−４．２×１０−１×［Ｂ］＋５．４×１０−１×［Ｃ］−５．２×１０−３×［Ｄ］＋７．３×１０−３×［Ｅ］・・・（１）
（上記式（１）中、
［Ａ］は、カルシウムサリシレート、カルシウムスルホネート及びカルシウムフェネートに由来する石けん分の総質量のうち、カルシウムスルホネート由来の石けん分が占める割合（質量％）、
［Ｂ］は、マグネシウム系清浄剤のマグネシウム原子換算の含有量（質量％）、
［Ｃ］は、潤滑油組成物に含まれるホウ素原子の含有量（質量％）、
［Ｄ］は、無灰摩擦調整剤の含有量（質量％）、
［Ｅ］は、下記式（２）で算出されるＥ
Ｅ＝（［Ａ］＋１）×（［Ｂ］＋０．００１）・・・（２）
を表す。なお、［Ｂ］〜［Ｄ］の値は、潤滑油組成物全量基準の値である。）
【０００９】
また、さらに本発明は、以下の潤滑油組成物の製造方法も提供する。
潤滑油基油に、少なくとも金属系清浄剤、ジアルキルジチオカルバミン酸モリブデン化合物、及びホウ素含有化合物を配合して潤滑油組成物を得る潤滑油組成物の製造方法であって、
前記金属系清浄剤は、
カルシウムサリシレートと、
カルシウムスルホネート及びマグネシウム系清浄剤からなる群から選択される少なくとも１種とを含有し、
潤滑油基油には、さらに無灰摩擦調整剤を任意で配合し、
前記潤滑油組成物において、カルシウム原子の含有量が潤滑油組成物全量基準で０．１２〜０．１６質量％であるとともに、モリブデン原子の含有量が潤滑油組成物全量基準で０．０５〜０．１０質量％であり、
かつ、下記式（１）で算出されるＸが０．０５０未満となるように調整した潤滑油組成物の製造方法。
Ｘ＝３．８×１０−２−２．７×１０−４×［Ａ］−４．２×１０−１×［Ｂ］＋５．４×１０−１×［Ｃ］−５．２×１０−３×［Ｄ］＋７．３×１０−３×［Ｅ］・・・（１）
（上記式（１）中、
［Ａ］は、カルシウムサリシレート、カルシウムスルホネート及びカルシウムフェネートに由来する石けん分の総質量のうち、カルシウムスルホネート由来の石けん分が占める割合（質量％）、
［Ｂ］は、マグネシウム系清浄剤のマグネシウム原子換算の含有量（質量％）、
［Ｃ］は、潤滑油組成物に含まれるホウ素原子の含有量（質量％）、
［Ｄ］は、無灰摩擦調整剤の含有量（質量％）、
［Ｅ］は、下記式（２）で算出されるＥ
Ｅ＝（［Ａ］＋１）×（［Ｂ］＋０．００１）・・・（２）
を表す。なお、［Ｂ］〜［Ｄ］は、潤滑油組成物全量基準の値である。）
【発明の効果】
【００１０】
本発明においては、ジアルキルジチオカルバミン酸モリブデン化合物を含有しモリブデン分が所定量以上で、かつ低カルシウム分でありながらも、高温清浄性を確保しつつ低い摩擦係数を実現することができる潤滑油組成物を提供する。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本発明について、実施形態を用いて説明する。
本実施形態の潤滑油組成物は、潤滑油基油、金属系清浄剤、ジアルキルジチオカルバミン酸モリブデン化合物、及びホウ素含有化合物を含有し、さらに、無灰摩擦調整剤を任意で含有するものであり、上記金属系清浄剤が、カルシウムサリシレートと、カルシウムスルホネート及びマグネシウム系清浄剤からなる群から選択される少なくとも１種とを含有するものである。
そして、潤滑油組成物は、該組成物中のカルシウム原子の含有量が潤滑油組成物全量基準で０．１２〜０．１６質量％であるとともに、該組成物中のモリブデン原子の含有量が潤滑油組成物全量基準で０．０５〜０．１０質量％であり、かつ、下記式（１）で算出されるＸが、０．０５０未満となるように各種添加剤の含有量が調整されたものである。
Ｘ＝３．８×１０−２−２．７×１０−４×［Ａ］−４．２×１０−１×［Ｂ］＋５．４×１０−１×［Ｃ］−５．２×１０−３×［Ｄ］＋７．３×１０−３×［Ｅ］・・・（１）
（上記式（１）中、
［Ａ］は、カルシウムサリシレート、カルシウムスルホネート及びカルシウムフェネートに由来する石けん分の総質量のうち、カルシウムスルホネートに由来する石けん分が占める割合（質量％）、
［Ｂ］は、マグネシウム系清浄剤のマグネシウム原子換算の含有量（質量％）、
［Ｃ］は、潤滑油組成物に含まれるホウ素原子の含有量（質量％）、
［Ｄ］は、無灰摩擦調整剤の含有量（質量％）、
［Ｅ］は、下記式（２）で算出されるＥ
Ｅ＝（［Ａ］＋１）×（［Ｂ］＋０．００１）・・・（２）
を表す。なお、［Ｂ］〜［Ｄ］の値は、潤滑油組成物全量基準の値である。）
【００１２】
本実施形態では、組成物中のカルシウム量及びモリブデン量が上記した一定範囲内となる場合において、上記式（１）において算出される“Ｘ”の値が、後述するブロックオンリング試験で測定される金属間摩擦係数に近似した値となるものである。すなわち“Ｘ”の値が小さくなればなるほど、金属間の摩擦係数を低くすることが可能になり、良好な燃費特性を得やすくなる。一方で、Ｘの値が、０．０５０以上となると、摩擦係数も高くなって、燃費を改善することが難しくなる。
ここで、Ｘの値は低くしたほうが摩擦係数を低減させる効果は大きくなり、そのため、Ｘは０．０４５以下であることが好ましく、０．０４２以下であることがより好ましく、０．０４０以下であることがさらに好ましい。
また、Ｘは、その下限値が特に限定されるものではないが、潤滑油組成物に要求される他の性能とのバランス等の観点から、０．０１５以上であることが好ましく、０．０３０以上であることがより好ましい。
【００１３】
また、本実施形態では、カルシウム原子の含有量又はモリブデン原子の含有量が上記した範囲外となると、Ｘの値が摩擦係数に近似した値とならずに、Ｘの値を０．０５０未満としても、摩擦係数の値が十分に低くならないことがある。
さらに、カルシウム量が上記上限値より多くなると、例えば過給直噴エンジンのエンジンオイルとして使用した場合に、低速プレイグニッションの発生頻度を抑えることが難しくなる。また、モリブデン量が上記上限値より多くなると、高温清浄性が悪化する等の不具合が生じやすくなる。
これら観点から、潤滑油組成物全量基準で、潤滑油組成物中のカルシウム原子の含有量は０．１２〜０．１６質量％であることが好ましく、０．１２〜０．１５質量％であることがより好ましく、０．１２〜０．１４質量％であることがさらに好ましい。また、潤滑油組成物中のモリブデン原子の含有量が０．０５〜０．０９質量％であることが好ましく、０．０５〜０．０８質量％であることがさらに好ましい。
さらに、潤滑油組成物全量基準で、潤滑油組成物に含まれるホウ素原子の含有量は、摩擦係数を十分に低いものに維持しつつ、高温清浄性を良好に確保する観点から、０．０１〜０．１５質量％であることが好ましく、０．０１〜０．１０質量％がより好ましく、０．０１〜０．０５質量％がさらに好ましい。潤滑油組成物中のホウ素原子は、全て後述するホウ素含有化合物（ホウ素系清浄分散剤）由来のものであることが好ましい。
【００１４】
また、潤滑油組成物中のカルシウム原子とマグネシウム原子の含有量の合計は、潤滑油組成物全量基準で０．３質量％以下であることが好ましい。これら含有量合計が０．３質量％以下であることで、灰分が低くなるため、ガソリン・パティキュレート・フィルターのような排ガス浄化後処理装置を目詰まりさせるおそれもない。また、これら含有量合計は、より好ましくは０．２５質量％以下、さらに好ましくは０．２０質量％以下である。
なお、組成物中におけるカルシウム原子とマグネシウム原子の含有量合計は、０．１２質量％以上となるが、０．１３質量％以上が好ましく、０．１４質量％以上がより好ましい。この含有量合計を高くすることで後述する潤滑油組成物の塩基価を４ｍｇＫＯＨ／ｇ以上にしやすくなる。
なお、潤滑油組成物におけるマグネシウム原子の含有量は、潤滑油組成物全量基準で好ましくは０．１４質量％以下、より好ましくは０．１０質量％以下、さらに好ましくは０．０８質量％以下である。
なお、潤滑油組成物におけるカルシウム原子、及びマグネシウム原子は、その全量が後述する金属系清浄剤由来であることが好ましい。
【００１５】
以下、潤滑油組成物に含有される各成分についてさらに詳細に説明する。
［潤滑油基油］
潤滑油基油は、鉱油であってもよく、合成油であってもよく、鉱油と合成油との混合油を用いてもよい。
鉱油としては、例えば、原油を常圧蒸留して得られる常圧残油を減圧蒸留して得られた潤滑油留分を、溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、溶剤脱ろう、接触脱ろう、水素化精製等のうちの１つ以上の処理を行って精製した鉱油、あるいは鉱油系ワックスやフィッシャー・トロプシュ法等により製造されるワックス（ＧＴＬワックス）を異性化することによって製造される鉱油等が挙げられる。
一方、合成油としては、ポリブテン、α−オレフィン単独重合体や共重合体（例えばエチレン−α−オレフィン共重合体）などのポリオレフィン、ポリオールエステル、二塩基酸エステル、リン酸エステルなどの各種のエステル、ポリフェニルエーテルなどの各種のエーテル、ポリグリコール、アルキルベンゼン、アルキルナフタレンなどが挙げられる。
潤滑油基油は、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００１６】
潤滑油基油の１００℃における動粘度は、好ましくは２〜１５ｍｍ2／ｓ、より好ましくは２〜１０ｍｍ2／ｓ、更に好ましくは３〜５ｍｍ2／ｓである。
当該基油の１００℃における動粘度が上記下限値以上であれば、蒸発損失が少ないため好ましい。一方、当該動粘度が上記上限値以下であれば、粘性抵抗による動力損失があまり大きくないため、燃費改善効果が得られやすくなる。
また、潤滑油基油は、ｎ−ｄ−Ｍ環分析によるパラフィン分（％Ｃｐと記載することがある）が７０％以上であることが好ましく、７５％以上であることが好ましく、８０％以上であることがより好ましい。潤滑油基油は、パラフィン分が上記下限値以下となることで、酸化安定性等を良好にしやすくなる。さらに、潤滑油基油は、１００℃における動粘度が３〜５ｍｍ２／ｓであり、かつ％Ｃｐが８０％以上であることで酸化安定性を良好にしやすくなる。
さらに、潤滑油基油の粘度指数は、温度変化による粘度変化を抑えつつ省燃費性を向上させるために、好ましくは８０以上、より好ましくは９０以上、更に好ましくは１００以上である。
なお、潤滑油組成物において、２種以上の基油を組み合わせた混合油を用いる場合も、当該混合油の動粘度、粘度指数、及び％Ｃｐが上記範囲であることが好ましい。
潤滑油組成物における潤滑油基油の含有量は、潤滑油組成物全量基準で、好ましくは６５〜９５質量％、より好ましくは７０〜９５質量％、さらに好ましくは７０〜９０質量％である。
【００１７】
［金属系清浄剤］
本実施形態で使用される金属系清浄剤は、カルシウムサリシレートを含む。本実施形態では、カルシウムサリシレートを使用することで、高温清浄性を向上させやすくなる。
カルシウムサリシレートのカルシウム原子換算の含有量は、潤滑油組成物全量基準で、０．０８〜０．１６質量％が好ましく、０．１０〜０．１６質量％がより好ましく、０．１０〜０．１４質量％がさらに好ましい。
【００１８】
また、金属系清浄剤は、カルシウムサリシレートに加えて、さらに、カルシウムスルホネート及びマグネシウム系清浄剤の少なくとも一方を含有する。本実施形態では、金属系清浄剤として、カルシウムスルホネート及び／又はマグネシウム系清浄剤を使用することで、高温清浄性を良好にしつつ、摩擦係数を低減させやすくなる。
なお、カルシウムスルホネート及びマグネシウム系清浄剤は、これら２つを併用してもよいが、いずれか一方のみを使用してもよい。
マグネシウム系清浄剤としては、マグネシウムサリシレート、マグネシウムスルホネート、マグネシウムフェネートが挙げられ、マグネシウムスルホネートを使用することが好ましい。これらは１種単独で使用してもよいし、２種以上を混合してもよい。マグネシウム系清浄剤の塩基価は、特に限定されないが、好ましくは１０〜５００ｍｇＫＯＨ／ｇ、より好ましくは２００〜４５０ｍｇＫＯＨ／ｇ、さらに好ましくは３００〜４５０ｍｇＫＯＨ／ｇである。
【００１９】
ここで、カルシウムスルホネートが潤滑油組成物に含有される場合、カルシウムスルホネートのカルシウム原子換算の含有量は、潤滑油組成物全量基準で、０．０１〜０．０５質量％が好ましく、０．０１〜０．０４質量％がより好ましく、０．０１〜０．０３質量％がさらに好ましい。
また、マグネシウム系清浄剤が潤滑油組成物に含有される場合、マグネシウム系清浄剤のマグネシウム原子換算の含有量は、潤滑油組成物全量基準で、０．０１〜０．１４質量％が好ましく、０．０１〜０．１０質量％がより好ましい。そして、マグネシウム原子換算の含有量は、カルシウムスルホネートと併用する場合には、０．０２〜０．０６質量％がさらに好ましく、カルシウムスルホネートと併用せずに単独使用する場合には、０．０４〜０．０８質量％であることがさらに好ましい。
【００２０】
また、金属系清浄剤は、カルシウムサリシレート、カルシウムスルホネート、マグネシウム系清浄剤以外の金属系清浄剤を含有していてもよい。そのような金属系清浄剤としては、カルシウムフェネート、並びに、カルシウム系清浄剤及びマグネシウム系清浄剤以外の金属系清浄剤が挙げられる。カルシウム系清浄剤及びマグネシウム系清浄剤以外の金属系清浄剤としては、バリウム系清浄剤、ナトリウム系清浄剤、カリウム系清浄剤が挙げられる。
ただし、潤滑油組成物に含有される金属系清浄剤は、カルシウム系清浄剤及びマグネシウム系清浄剤からなる群から選択される金属系清浄剤からなることが好ましい。
【００２１】
本実施形態では、上記のうちカルシウム系清浄剤に含まれる石けん分の量を調整することで摩擦係数の値を調整することが可能である。具体的には、カルシウムサリシレート、カルシウムスルホネート及びカルシウムフェネートに由来する石けん分の総質量のうち、カルシウムスルホネートに由来する石けん分が占める割合（以下、単に「スルホネート石けん分」ともいう）を高くすることで、摩擦係数を低くすることが可能である。
そのため、上記式（１）において、スルホネート石けん分を表す［Ａ］には、マイナスの係数が付され、Ｘの値から減じている。なお、係数［Ａ］に乗ぜられる係数“−２．７×１０−４”は、実験及びその解析により、本実施形態の潤滑油組成物においてスルホネート石けん分が摩擦係数に与える影響を勘案して算出したものである。
【００２２】
スルホネート石けん分（すなわち、カルシウムスルホネート）は、摩擦係数を低くしやすくするため、潤滑油組成物に含有されることが好ましいが、潤滑油組成物に含有されていなくてもよい。潤滑油組成物は、スルホネート石けん分を含有しなくても、［Ｂ］〜［Ｅ］を調整することで、Ｘを上記した範囲内とすることが可能である。
なお、スルホネート石けん分を含有する場合、カルシウムサリシレート、カルシウムスルホネート及びカルシウムフェネートに由来する石けん分の総質量のうち、スルホネート石けん分が占める割合は、１０〜７５質量％が好ましく、２０〜７０質量％がより好ましく、２５〜６５質量％がさらに好ましい。
【００２３】
また、潤滑油組成物において、マグネシウム系清浄剤は、摩擦係数を低減させる傾向にある。そのため、上記式（１）において、マグネシウム系清浄剤由来のマグネシウム量を表す［Ｂ］には、マイナスの係数を付してＸの値から減じている。なお、係数［Ｂ］に乗ぜられる係数“−４．２×１０−１”は、実験及びその解析により、本実施形態の潤滑油組成物においてマグネシウムが摩擦係数に与える影響を勘案して算出したものである。
さらに、潤滑油組成物は、スルホネート石けん分（すなわち、カルシウムスルホネート）と、マグネシウム系清浄剤の両方を含有する場合、これら成分の相互作用により、摩擦係数が高くなる傾向にある。式（１）におけるファクター［Ｅ］は、この相互作用を示すものであり、本潤滑油組成物では、ファクター［Ｅ］に、７．３×１０−３を乗じた分だけ概ね摩擦係数が高くなることを実験及びその解析により見出し、式（１）において値“Ｘ”には、７．３×１０−３×［Ｅ］を加算している。
【００２４】
上記したカルシウムスルホネート又はマグネシウムスルホネートとしては、好ましくは重量平均分子量が３００〜１，５００、より好ましくは４００〜７００のアルキル芳香族化合物をスルホン化することによって得られるアルキル芳香族スルホン酸のカルシウム塩又はマグネシウム塩が挙げられる。
また、カルシウムフェネート又はマグネシウムフェネートとしては、アルキルフェノール、アルキルフェノールサルファイド、アルキルフェノールのマンニッヒ反応物のカルシウム塩又はマグネシウム塩が挙げられる。
さらに、カルシウムサリシレート又はマグネシウムサリシレートとしては、アルキルサリチル酸のカルシウム塩又はマグネシウム塩が挙げられる。
これら各カルシウム系清浄剤又はマグネシウム系清浄剤に含有されるアルキル基としては、炭素数４〜３０のものが好ましく、より好ましくは炭素数１０〜２６のものがより好ましく、これらは直鎖でも分枝でもよい。これらは１級アルキル基、２級アルキル基又は３級アルキル基でもよい。
【００２５】
なお、上記各カルシウム系清浄剤又はマグネシウム系清浄剤としては、上記のアルキル芳香族スルホン酸、アルキルフェノール、アルキルフェノールサルファイド、アルキルフェノールのマンニッヒ反応物、アルキルサリチル酸等を、直接アルカリ土類金属（すなわち、カルシウム又はマグネシウム）の酸化物や水酸化物等と反応させたり、又は一度ナトリウム塩やカリウム塩等のアルカリ金属塩としてからアルカリ土類金属塩と置換させたりすること等により得た実質的に中性のもの（中性塩）を使用することができる。
或いは、上記のようにして得た中性塩と、過剰のアルカリ土類金属塩やアルカリ土類金属塩基とを水の存在下で加熱することにより得られたものであってもよいし、上記のようにして得た中性塩を、炭酸ガスの存在下で、アルカリ土類金属の炭酸塩又はホウ酸塩と反応させること等により得られるものであってもよい。
カルシウム系清浄剤は、上記したもののうち、中性塩のものを使用すると、カルシウム系清浄剤における石けん分の割合を高くすることが可能である。また、カルシウム系スルホネート、カルシウム系フェネート、カルシウム系サリシレートに作用させるカルシウム塩、カルシウム塩基、ホウ酸塩、炭酸ガスの使用量等を調整することによって、カルシウム系清浄剤に含有される石けん分の量を調整することも可能である。
【００２６】
［ジアルキルジチオカルバミン酸モリブデン化合物］
本実施形態で使用されるジアルキルジチオカルバミン酸モリブデン化合物（以下、単に“モリブデン化合物”ともいう）としては、具体的には、以下の式（Ｉ）で表される化合物が挙げられる。
【化１】
0006334503.tif 000002
［式（Ｉ）中、Ｒ１〜Ｒ４は炭素数４〜２２のアルキル基を表し、Ｒ１〜Ｒ４は、同一であってもよいし、異なっていてもよい。Ｘ1〜Ｘ4は、硫黄原子又は酸素原子を表す。］
【００２７】
一般式（Ｉ）において、炭素数が４以上となることで、モリブデン化合物の油溶性が良好になる。また、２２以下となることで融点が比較的低くなりハンドリング性が良好になり、摩擦低減能も高くなる。これら観点から、Ｒ１〜Ｒ４の炭素数は好ましくは４〜１８、さらに好ましくは８〜１３である。
Ｒ１〜Ｒ４のアルキル基は、分枝鎖または直鎖のアルキル基のいずれでもよい。好ましいアルキル基の例としては、ｎ−オクチル基、２−エチルヘキシル基、イソノニル基、ｎ−デシル基、イソデシル基、ドデシル基、トリデシル基、イソトリデシル基等が挙げられる。
また、基油への溶解性、貯蔵安定性及び摩擦低減能の観点から、一般式（Ｉ）にモリブデン化合物は、Ｒ１及びＲ２が同一のアルキル基、Ｒ３及びＲ４が同一のアルキル基であって、Ｒ１及びＲ２のアルキル基とＲ３及びＲ４のアルキル基が異なることが好ましい。
【００２８】
また、一般式（Ｉ）において、Ｘ１〜Ｘ４は硫黄原子又は酸素原子を表すが、Ｘ１〜Ｘ４は同一であってもよいし、異なっていてもよい。好ましくは硫黄原子と酸素原子の比が、硫黄原子／酸素原子＝１／３〜３／１、より好ましくは１.５／２.５〜３／１である。上記範囲内であれば、耐腐食性や、潤滑油基油に対する溶解性の面で良好な性能が得られる。また、Ｘ１〜Ｘ４の全てが硫黄原子又は酸素原子であってもよい。
【００２９】
本実施形態では、潤滑油組成物中のモリブデン原子は、全て上記モリブデン化合物由来であることが好ましい。そのため、潤滑油組成物における上記モリブデン化合物は、モリブデン原子換算の含有量が、潤滑油組成物全量基準で０．０５〜０．１０質量％であることが好ましく、０．０５〜０．０９質量％であることがより好ましく、０．０５〜０．０８質量％であることがさらに好ましい。
【００３０】
［ホウ素含有化合物］
本実施形態で使用されるホウ素含有化合物は、清浄分散剤（ホウ素系清浄分散剤）であればよいが、具体的には、ホウ酸化分散剤、アルカリ金属ホウ酸塩、ホウ酸化エポキシド、ホウ酸エステル、ホウ酸化脂肪アミン、及びホウ酸化アミドが挙げられる。ホウ素含有化合物は、１種単独で使用してもよいし、２種以上を混合して使用してもよい。
これらホウ素含有化合物を使用することで、潤滑油組成物の高温清浄性を良好にすることができる。
【００３１】
ホウ酸化分散剤は、無灰の分散剤であり、より具体的には、例えばホウ酸化ポリアルケニルコハク酸無水物；ポリアルキレンコハク酸無水物の非窒素含有ホウ酸化誘導体；コハク酸イミド類、カルボン酸アミド類、炭化水素モノアミン類、炭化水素ポリアミン類、マンニッヒ塩基類、ホスホノアミド類、チオホスホノアミド類およびホスホルアミド類、チアゾール類、メルカプトベンゾチアゾール類（例えば、例えば２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール類）およびそれらの誘導体、トリアゾール類（例えばアルキルトリアゾール類およびベンゾトリアゾール類）、アミン、アミド、イミン、イミド等を含む一以上の付加極性官能基を持つカルボン酸エステルを含む共重合体（例えば長鎖アルキルアクリレート又はメタクリレート類と上記官能基を持つ単量体との共重合により製造された生成物）からなる群より選ばれる塩基性窒素化合物のホウ酸化物（ホウ酸化塩基性窒素化合物）；およびこれらの混合物を挙げることができる。
好ましいホウ酸化分散剤としては、ホウ酸化コハク酸イミド類が挙げられる。
【００３２】
ホウ酸化コハク酸イミド類としては、アルケニル又はアルキルコハク酸モノイミド、あるいは、アルケニル又はアルキルコハク酸ビスイミドをホウ酸化したものが挙げられる。
アルケニル又はアルキルコハク酸モノイミドとしては、下記一般式（II）で示される化合物が挙げられる。また、アルケニル又はアルキルコハク酸ビスイミドとしては、下記一般式（III）で示される化合物が挙げられる。
【００３３】
【化２】
0006334503.tif 000003
【００３４】
一般式（II）及び式（III）において、Ｒ２１、Ｒ２３及びＲ２４は、アルケニル基又はアルキル基であり、重量平均分子量が、それぞれ、好ましくは５００〜３，０００、より好ましくは９００〜３，０００である。
Ｒ２１、Ｒ２３及びＲ２４の重量平均分子量が５００以上であると、潤滑油基油への溶解性を良好にできる。また、３，０００以下であると、本化合物により得られる効果を適切に発揮することが期待される。Ｒ２３及びＲ２４は同一でも異なっていてもよい。
Ｒ２２、Ｒ２５及びＲ２６は、それぞれ炭素数２〜５のアルキレン基であり、Ｒ２５及びＲ２６は同一でも異なっていてもよい。ａは１〜１０の整数を示し、ｂは０又は１〜１０の整数を示す。
ここで、ａは、好ましくは２〜５、より好ましくは２〜４である。ａが２以上であると、ホウ酸化コハク酸イミド類により得られる効果が得やすくなることが期待される。ａが５以下であると、潤滑油基油に対する溶解性がより一層良好となる。
また、ｂは好ましくは１〜６であり、より好ましくは２〜６である。ｂが１以上であると、本化合物により得られる効果を適切に発揮することが期待される。ｂが６以下であると、潤滑油基油に対する溶解性がより一層良好となる。
【００３５】
アルケニル基としては、ポリブテニル基、ポリイソブテニル基、エチレン−プロピレン共重合体を挙げることができ、アルキル基としてはこれらを水添したものが挙げられる。好適なアルケニル基としては、ポリブテニル基又はポリイソブテニル基が挙げられる。ポリブテニル基は、１−ブテンとイソブテンの混合物あるいは高純度のイソブテンを重合させたものが好適に用いられる。また、好適なアルキル基の代表例としては、ポリブテニル基又はポリイソブテニル基を水添したものが挙げられる。
【００３６】
ホウ酸化コハク酸イミド類は、例えば、ポリオレフィンを無水マレイン酸と反応させてアルケニルコハク酸無水物を得て、さらに、ポリアミンと、ホウ素化合物とを反応させて中間体を得た後、この中間体とアルケニルコハク酸無水物とを反応させてイミド化することにより得ることができる。モノイミド又はビスイミドは、アルケニルコハク酸無水物若しくはアルキルコハク酸無水物とポリアミンとの比率を変えることによって製造することが可能である。
また、ホウ酸化コハク酸イミド類は、ホウ素未含有のアルケニル又はアルキルコハク酸モノイミドや、アルケニル又はアルキルコハク酸ビスイミドを、ホウ素化合物で処理しても製造できる。
ここで使用されるホウ素化合物としては、ホウ酸、ホウ酸塩及びホウ酸エステル等が挙げられる。ホウ酸としては、オルトホウ酸、メタホウ酸及びパラホウ酸等が挙げられる。また、ホウ酸塩としては、メタホウ酸アンモニウム、四ホウ酸アンモニウム、五ホウ酸アンモニウム及び八ホウ酸アンモニウム等のホウ酸アンモニウム等が挙げられる。また、ホウ酸エステルとしては、ホウ酸モノメチル、ホウ酸ジメチル、ホウ酸トリメチル、ホウ酸モノエチル、ホウ酸ジエチル、ホウ酸トリエチル、ホウ酸モノプロピル、ホウ酸ジプロピル、ホウ酸トリプロピル、ホウ酸モノブチル、ホウ酸ジブチル及びホウ酸トリブチル等が挙げられる。
【００３７】
アルカリ金属ホウ酸塩に含まれるアルカリ金属原子としては、アルカリ金属原子であれば特に限定されないが、カリウム原子又はナトリウム原子が好ましく、カリウム原子がより好ましい。
また、ホウ酸塩は、ホウ素と酸素とを含み、且つ任意で水和された電気的に陽性な化合物（塩）である。ホウ酸塩の例として、ホウ酸イオン（ＢＯ３３−）の塩やメタホウ酸イオン（ＢＯ２−）の塩等が挙げられる。なお、ホウ酸イオン（ＢＯ３３−）は、例えば、三ホウ酸イオン（Ｂ３Ｏ５−）、四ホウ酸イオン（Ｂ４Ｏ７２−）、五ホウ酸イオン（Ｂ５Ｏ８−）等の様々な多量体イオン（ｐｏｌｙｍｅｒ  ｉｏｎ）を形成し得る。
【００３８】
具体的なアルカリ金属ホウ酸塩としては、例えば、四ホウ酸ナトリウム、五ホウ酸ナトリウム、六ホウ酸ナトリウム、八ホウ酸ナトリウム、二ホウ酸ナトリウム、メタホウ酸カリウム、三ホウ酸カリウム、四ホウ酸カリウム、五ホウ酸カリウム、六ホウ酸カリウム、八ホウ酸カリウム等が挙げられる。また、アルカリ金属ホウ酸塩は、水和物であってもよい。アルカリ金属ホウ酸塩の中でも、高温での清浄性の向上の観点、及び基油への溶解性の観点から、三ホウ酸カリウム（ＫＢ３Ｏ５）及びその水和物（ＫＢ３Ｏ５・ｎＨ２Ｏ（ｎは０．５〜２．４の数））が好ましい。
【００３９】
ホウ酸化エポキシド類としては、ホウ素化合物のうちの一種以上と、少なくとも一種のエポキシドとの反応生成物から得られたものが挙げられる。エポキシドは、一般に炭素数８〜３０、好ましくは炭素数１０〜２４、より好ましくは炭素数約１２〜２０の脂肪族エポキシドである。好適な脂肪族エポキシド類としては、ドデセンオキシド、ヘキサデセンオキシド等およびそれらの混合物が挙げられる。
【００４０】
ホウ酸エステル類の例としては、ホウ素化合物のうちの一種以上と、一種以上の好適な親油性のアルコールとを反応させることにより得られるものが挙げられる。アルコール類は、一般に炭素数６〜３０、好ましくは炭素数８〜２４のものを使用できる。ホウ酸エステル類はホウ酸化リン脂質であってもよい。
ホウ酸化脂肪アミン類としては、ホウ素化合物のうちの一種以上と、炭素数１４〜１８のアミンなど脂肪アミン類のうちの一種以上とを反応させることにより得られたものが挙げられる。アミンとホウ素化合物を５０〜３００℃、好ましくは１００〜２５０℃の範囲の温度で、アミンの当量対ホウ素化合物の当量比３：１〜１：３で反応させることにより、ホウ酸化脂肪アミン類を製造することができる。
【００４１】
ホウ酸化アミド類としては、直鎖又は分枝、飽和又は不飽和の炭素数８〜２２の一価脂肪酸、尿素およびポリアルキレンポリアミンの反応生成物と、ホウ酸化合物とから得られたホウ酸化アミド類等が挙げられる。
なお、ホウ酸化エポキシド類、ホウ酸エステル類、ホウ酸化脂肪アミン類、ホウ酸化アミド類を生成する際に使用されるホウ素化合物の具体例としては、酸化ホウ素、酸化ホウ素水和物、三酸化ホウ素、三フッ化ホウ素、三臭化ホウ素、三塩化ホウ素、ホウ素酸、例えばボロン酸、ホウ酸、四ホウ酸およびメタホウ酸、ホウ素アミド類、およびホウ素酸の各種エステル類を挙げることができる。
【００４２】
以上のホウ素含有化合物の中では、ホウ酸化分散剤が好ましく、中でもホウ酸化コハク酸イミド類を使用することが好ましい。ホウ酸化コハク酸イミド類は、単独で使用してもよいが、ホウ酸化コハク酸イミド類と、ホウ酸化コハク酸イミド類以外の上記ホウ素含有化合物から選択される少なくとも１種とを組み合わせて使用してもよい。
【００４３】
本実施形態の潤滑油組成物では、ホウ素含有化合物は、高温清浄性を向上させる一方、ホウ素分は摩擦係数を上昇させる要因となるが、式（１）の関係式を満たす限り、摩擦係数を十分に低いものに維持することが可能である。なお、ホウ素分は、ホウ素原子の含有量［Ｃ］に５．４×１０−１を乗じた分だけ概ね摩擦係数を上昇させることを実験及びその解析により見出し、そのため、値“Ｘ”には、式（１）のように５．４×１０−１×［Ｃ］の値を加算している。
潤滑油組成物における上記ホウ素含有化合物のホウ素原子換算の含有量は、摩擦係数を十分に低いものに維持しつつ、高温清浄性を良好に確保する観点から、潤滑油組成物全量基準で、０．０１〜０．１５質量％であることが好ましく、０．０１〜０．１０質量％がより好ましく、０．０１〜０．０５質量％がさらに好ましい。
さらに、摩擦係数を低くしつつ高温清浄性を確保する観点から、潤滑油組成物に含まれるホウ素原子の含有量は、潤滑油組成物中のモリブデン原子の含有量に対して、０．１〜０．８であることが好ましく、０．２〜０．７であることがより好ましく、０．３〜０．６であることがより好ましい。
【００４４】
［無灰摩擦調整剤］
本実施形態における潤滑油組成物は、無灰摩擦調整剤を含有していてもよいが、含有していなくてもよい。潤滑油組成物は、無灰摩擦調整剤を含有することで摩擦係数をより低くすることが可能である。一方で無灰摩擦調整剤を含有させないことで、高温清浄性を良好にしやすくなる。
無灰摩擦調整剤としては、エステル系無灰摩擦調整剤、アミン系無灰摩擦調整剤が挙げられる。無灰摩擦調整剤としては、１種単独で使用してもよいし、２種以上を組み合わせて使用してもよい。
【００４５】
エステル系無灰摩擦調整剤としては、脂肪酸と脂肪族アルコールのエステルが挙げられる。脂肪酸としては、直鎖状又は分岐状の炭素数６〜３０の炭化水素基を有する脂肪族モノカルボン酸が挙げられ、この炭化水素基の炭素数は好ましくは８〜２４、より好ましくは１０〜２０である。なお、ここでいう炭化水素基とは、脂肪酸のカルボキシル基を除いた炭化水素部分をいう。
また、脂肪族アルコールとしては、脂肪族多価アルコールが使用される。そして、脂肪酸と脂肪族アルコールのエステルは、アルコールの一部のみがエステル化された部分エステルであってもよいし、全てのアルコールがエステル化された完全エステルでもよいが、通常、部分エステルが使用される。
【００４６】
上記直鎖状又は分岐状の炭素数６〜３０の炭化水素基としては、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基、ノナデシル基、イコシル基、ペンタイコシル基、ドコシル基、トリコシル基、テトラコシル基、ペンタコシル基、ヘキサコシル基、ヘプタコシル基、オクタコシル基、ノナコシル基及びトリアコンチル基等のアルキル基や、ヘキセニル基、ヘプテニル基、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基、トリデセニル基、テトラデセニル基、ペンタデセニル基、ヘキサデセニル基、ヘプタデセニル基、オクタデセニル基、ノナデセニル基、イコセニル基、ヘンイコセニル基、ドコセニル基、トリコセニル基、テトラコセニル基、ペンタコセニル基、ヘキサコセニル基、ヘプタコセニル基、オクタコセニル基、ノナコセニル基及びトリアコンテニル基等のアルケニル基や、二重結合を２つ以上有する炭化水素基等を挙げることができる。なお、上記アルキル基、アルケニル基、二重結合を２つ以上有する炭化水素基には、考えられる全ての直鎖状構造及び分岐状構造が含まれ、また、アルケニル基および二重結合を２つ以上有する炭化水素基における二重結合の位置は任意である。
【００４７】
脂肪酸としては、具体的には、カプロン酸、カプリル酸、カプリン酸、ラウリル酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、アラキン酸、ベヘン酸、およびリグノセリン酸等の飽和脂肪酸やミリストレイン酸、パルミトレイン酸、オレイン酸、およびリノレン酸等の不飽和脂肪酸が挙げられ、不飽和脂肪酸が好ましく、オレイン酸がより好ましい。
【００４８】
上記脂肪族多価アルコールは２〜６価のアルコールであり、エチレングリコール、グリセリン、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ソルビトール等が挙げられ、グリセリンが好ましい。
すなわち、エステル系無灰摩擦調整剤としては、グリセリンと、上記した脂肪族モノカルボン酸とのエステルが好ましい。そのエステルは、完全エステルであってもよいが、部分エステルが好ましく、中でも、グリセリンと上記不飽和脂肪酸との反応で得られる部分エステルがより好ましい。具体的には、グリセリンモノミリストレート、グリセリンモノパルミトレート、グリセリンモノオレート等のモノエステルや、グリセリンジミリストレート、グリセリンジパルミトレート、グリセリンジオレート等のジエステルが挙げられる。
【００４９】
アミン系無灰摩擦調整剤としては、脂肪族アミン化合物が挙げられ、その脂肪族アミン化合物としては、直鎖状又は分岐状の炭素数６〜３０の炭化水素基を有するアミン化合物である。このアミン化合物の炭化水素基は、好ましくは炭素数８〜２４、より好ましくは炭素数１０〜２０を有する。炭素数６〜３０の炭化水素基としては、上記の脂肪酸の炭化水素基として例示されているものが該当する。
【００５０】
脂肪族アミン化合物としては、脂肪族モノアミン又はそのアルキレンオキシド付加物、アルカノールアミン、脂肪族ポリアミン、イミダゾリン化合物等を例示できる。具体的には、ラウリルアミン、ラウリルジエチルアミン、ラウリルジエタノールアミン、ドデシルジプロパノールアミン、パルミチルアミン、ステアリルアミン、ステアリルテトラエチレンペンタミン、オレイルアミン、オレイルプロピレンジアミン、オレイルジエタノールアミン、及びＮ−ヒドロキシエチルオレイルイミダゾリン等の脂肪族アミン化合物や、これら脂肪族アミン化合物のＮ，Ｎ−ジポリオキシアルキレン−Ｎ−アルキル（又はアルケニル）（炭素数６〜２８）等のアミンアルキレンオキシド付加物が挙げられる。
【００５１】
無灰摩擦調整剤としては、エステル系無灰摩擦調整剤が好ましく、中でも上記したようにグリセリンと脂肪酸のエステルがより好ましく、特に、グリセリンとオレイン酸の部分エステルであるグリセリンモノオレート、グリセリンジオレートがさらに好ましい。
【００５２】
本実施形態における潤滑油組成物において無灰摩擦調整剤は、その含有量［Ｄ］に５．２×１０−３を乗じた分だけ概ね摩擦係数を下げることを実験及びその解析により見出し、そのため式（１）において“Ｘ”には、５．２×１０−３×［Ｄ］の値を減じている。
無灰摩擦調整剤は、潤滑油組成物に含有される場合、潤滑油組成物全量基準で、好ましくは０．２〜１．８質量％、より好ましくは０．２〜１．７質量％、さらに好ましくは０．２〜１．５質量％である。
【００５３】
［ホウ素非含有無灰系清浄分散剤］
本実施形態における潤滑油組成物は、ホウ素非含有の無灰系清浄分散剤として、ホウ素非含有コハク酸イミド類を含有していてもよい。ホウ素非含有コハク酸イミド類を含有することで、高温清浄性をさらに向上させやすくなる。
コハク酸イミド類としては、アルケニル又はアルキルコハク酸モノイミド、あるいは、アルケニル又はアルキルコハク酸ビスイミドが挙げられる。アルケニル又はアルキルコハク酸モノイミドとしては、上記した一般式（II）で示される化合物が挙げられる。また、アルケニル又はアルキルコハク酸ビスイミドとしては、上記した一般式（III）で示される化合物が挙げられる。
ホウ素非含有コハク酸イミド類は、潤滑油組成物全量基準で、好ましくは０．１〜１０質量％、より好ましくは０．５〜５質量％、さらに好ましくは１〜４質量％である。
【００５４】
［その他の添加剤］
潤滑油組成物は、さらに、粘度指数向上剤、流動点降下剤、耐摩耗剤、酸化防止剤、消泡剤等の潤滑油用添加剤を含有してもよい。これらは１種以上使用してもよいし、２種以上を組み合わせて使用してもよい。
（粘度指数向上剤）
粘度指数向上剤としては、ポリメタクリレート系、エチレン−プロピレン共重合体などのオレフィン系共重合体、スチレン−ジエン水素化共重合体などのスチレン系共重合体などが挙げられるが、これらの中ではポリメタクリレート系が好ましい。ポリメタクリレート系としては、分散型、非分散型のいずれでもよい。
ポリメタクリレート系粘度指数向上剤の重量平均分子量は、好ましくは１万〜１００万、より好ましくは１０万〜８０万、さらに好ましくは３０万〜６０万である。なお、重量平均分子量は、ＧＰＣによって測定され、ポリスチレンを検量線として得られる値である。
粘度指数向上剤は、潤滑油組成全量基準で好ましくは０．１〜１５質量％、より好ましくは０．５〜１２質量％、さらに好ましくは１〜１２質量％である。
【００５５】
（流動点降下剤）
流動点降下剤としては、例えばエチレン−酢酸ビニル共重合体、塩素化パラフィンとナフタレンとの縮合物、塩素化パラフィンとフェノールとの縮合物、ポリメタクリレート、ポリアルキルスチレン等が挙げられる。
流動点降下剤は、潤滑油組成物全量基準において、好ましくは０．０１〜２質量％、より好ましくは０．０５〜１質量％、さらに好ましくは０．１〜０．５質量％含有される。
【００５６】
（耐摩耗剤）
耐摩耗剤としては、ジチオリン酸亜鉛、リン酸亜鉛、ジチオカルバミン酸亜鉛、ジスルフィド類、チオカーボネート類、チオカーバメート類等の硫黄含有化合物；亜リン酸エステル類、リン酸エステル類、ホスホン酸エステル類、及びこれらのアミン塩等のリン含有化合物；チオ亜リン酸エステル類、チオリン酸エステル類、チオホスホン酸エステル類、及びこれらのアミン塩等の硫黄及びリン含有化合物などが挙げられる。これらの中では、ジチオリン酸亜鉛が好ましく、より好ましい具体例としてジアルキルジチオリン酸亜鉛が挙げられる。
耐摩耗剤は、潤滑油組成物全量基準において、好ましくは０．０１〜４質量％、より好ましくは０．０５〜３質量％、さらに好ましくは０．１〜２質量％含有される。
【００５７】
（酸化防止剤）
潤滑油組成物は、さらに、酸化防止剤を含有していてもよい。酸化防止剤としては、アミン系酸化防止剤、フェノール系酸化防止剤、硫黄系酸化防止剤、リン系酸化防止剤等が挙げられ、これらのなかではアミン系酸化防止剤、フェノール系酸化防止剤が好ましい。これらは、従来潤滑油の酸化防止剤として使用されている公知の酸化防止剤の中から、任意のものを適宜選択して用いることができる。
アミン系酸化防止剤としては、例えばジフェニルアミン、炭素数３〜２０のアルキル基を有するジアルキルジフェニルアミン等のジフェニルアミン系のもの；α−ナフチルアミン、炭素数３〜２０のアルキル置換フェニル−α−ナフチルアミンなどのナフチルアミン系のものが挙げられる。
また、フェノール系酸化防止剤としては、例えば、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−エチルフェノール、オクタデシル−３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネートなどのモノフェノール系のもの；４，４'−メチレンビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２'−メチレンビス（４−エチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）などのジフェノール系のもの等を挙げられる。
また硫黄系酸化防止剤としてジラウリル−３，３'−チオジプロピオネイト等、リン系酸化防止剤としてはホスファイト等が挙げられる。
これらの酸化防止剤は単独で又は複数種を任意に組合せて含有させることができるが、通常２種以上を組み合わせて使用するのが好ましく、アミン系酸化防止剤とフェノール系酸化防止剤とを組み合わせることがより好ましい。
酸化防止剤の含有量は、組成物全量基準で０．０１〜１０質量％が好ましく、０．１〜５質量％が好ましく、０．５〜３質量％がより好ましい。
【００５８】
（消泡剤）
また、消泡剤としては、例えば、シリコーン油およびフルオロシリコーン油等が挙げられる。消泡剤の含有量は、シリコーン換算量で好ましくは０．１〜３０質量ｐｐｍ、より好ましくは０．５〜１５質量ｐｐｍ、さらに好ましくは１〜１０質量ｐｐｍである。
【００５９】
＜潤滑油組成物の物性＞
本実施形態の潤滑油組成物は、塩基価が４〜１０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上であることが好ましい。潤滑油組成物の塩基価を４ｍｇＫＯＨ／ｇ以上とすることにより、高温運転時のエンジン内部のデポジットの生成を抑制し、スラッジの堆積を防止してエンジン内部を清浄に保つことが可能になる。また、エンジン油の劣化等を原因として生じる酸性物質を中和し、腐食摩耗を防止することができる。また、塩基価を１０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下とすることで、潤滑油組成物中のカルシウム原子、マグネシウム原子の含有量を低くしやすくなる。
以上の観点から、潤滑油組成物の塩基価は、より好ましくは５〜１０ｍｇＫＯＨ／ｇ、さらに好ましくは６〜１０ｍｇＫＯＨ／ｇである。
【００６０】
本実施形態の潤滑油組成物は、１００℃における動粘度が１２．５ｍｍ２／ｓ未満であるとともに、１５０℃における高温高せん断粘度（ＨＴＨＳ粘度）が３．５ｍＰａ・ｓ未満であることが好ましい。このような粘度範囲とすることで、過給直噴エンジン等における潤滑性を確保することが可能になる。
また、潤滑油組成物の１００℃における動粘度は、６．１〜１２．５ｍｍ２／ｓであることがより好ましく、６．１〜９．３ｍｍ２／ｓであることがさらに好ましい。さらに、１５０℃におけるＨＴＨＳ粘度は、１．７〜３．２ｍＰａ・ｓがより好ましく、２．０〜２．９ｍＰａ・ｓがさらに好ましい。
【００６１】
［潤滑油組成物の製造方法］
本発明の一実施形態に係る潤滑油組成物の製造方法は、潤滑油基油に金属系清浄剤、ジアルキルジチオカルバミン酸モリブデン化合物、及びホウ素含有化合物を少なくとも配合して潤滑油組成物を得るものであって、カルシウム原子の含有量、モリブデン原子の含有量、及び式（１）で算出されるＸが上記した所定範囲になるように調整したものである。本製造方法では、潤滑油基油には、無灰摩擦調整剤を配合してもよいし、配合しなくてもよい。さらに、ホウ素非含有コハク酸イミド類や、その他の添加剤を配合してもよい。これら各成分の詳細、及び配合量等については上記した各成分の詳細、及び各成分の含有量と同じであるので、その説明は省略する。
また、上述したように、Ｘの値は、ブロックオンリング試験にて測定される金属間摩擦係数の値に近似するものである。したがって、式（１）を用いると実際に潤滑油組成物を製造しなくても、潤滑油組成物の処方により、得られる潤滑油組成物の摩擦係数を予測することが可能である。そのため、式（１）により予めＸの値を算出し、Ｘの値が上記した所定範囲になるように潤滑油組成物の処方を決定して、その後、潤滑油組成物を製造することも可能である。
【００６２】
［潤滑油組成物の用途］
上記潤滑油組成物は、各種用途の潤滑油に使用可能であるが、内燃機関における潤滑に使用することが好ましく、中でもガソリンエンジン用としてより好ましく用いられ、とりわけ直噴機構と過給機構が搭載された過給直噴エンジンに好適である。上記潤滑油組成物は、このような用途に用いられることで、低速プレイグニッションを防止しつつ、優れた清浄性及び省燃費性能を発揮することができる。
【００６３】
［内燃機関の摩擦低減方法］
また、本発明の一実施形態に係る内燃機関の摩擦低減方法は、内燃機関に、上述した潤滑油組成物を添加して、内燃機関の摺動面に生じる摩擦を低減するものである。上記摺動面は、金属面−金属面であることが好ましい。
本実施形態の内燃機関の摩擦低減方法によれば、潤滑油組成物中のカルシウム原子及びモリブデン原子を一定量にしつつ、式（１）で算出されるＸを上記した所定範囲に調整することで、優れた清浄性を確保しつつ、摩擦低減効果を良好にして優れた省燃費性を実現することができる。また、内燃機関がガソリンエンジンである場合に好適であり、とりわけ過給直噴エンジンである場合には、低速プレイグニッションを防止することも可能である。
【実施例】
【００６４】
次に、本発明を実施例により、さらに詳細に説明するが、本発明は、これらの例によってなんら限定されるものではない。
【００６５】
本明細書における各種性状の測定方法、評価方法は以下のとおりである。
（１）動粘度
ＪＩＳ Ｋ２２８３：２０００に準じ、ガラス製毛管式粘度計を用いて測定した値である。
（２）粘度指数
ＪＩＳ Ｋ ２２８３：２０００に準拠して測定した値である。
（３）１５０℃におけるＨＴＨＳ粘度
ＡＳＴＭ Ｄ４６８３の方法により、ＴＢＳ粘度計（Tapered Bearing Simulator Viscometer）を用い、せん断速度１０6ｓｅｃ-1、回転数（モーター）３０００ｒｐｍ、ローター／ステーター間隔３μｍ、油温１５０℃の条件で測定したものである。
（４）環分析によるパラフィン分（％Ｃｐ）
環分析ｎ−ｄ−Ｍ法にて算出したパラフィン分の割合（百分率）を示し、ＡＳＴＭＤ−３２３８に従って測定されたものである。
（５）石けん分
カルシウム系清浄剤に対してゴム膜透析を行い、透析後のゴム膜残分を塩酸で処理した後、ジエチルエーテルにより抽出された成分を石けん分として定量した。
（６）カルシウム原子、マグネシウム原子、リン原子、モリブデン原子、ホウ素原子の含有量の測定方法
ＪＰＩ−５Ｓ−３８−９２に準拠して測定した。
（７）塩基価
潤滑油組成物の塩基価は、ＪＩＳ  Ｋ２５０１：２００３の過塩素酸法に準拠して測定した。また、金属系清浄剤の塩基価は、ＪＩＳ  Ｋ２５０１：２００３の過塩素酸法に従って測定したものである。
（８）摩擦係数（ＬＦＷ−１試験）
ブロックオンリング試験機（ＬＦＷ−１）を用いて金属間摩擦係数を測定した。具体的な試験条件は以下のとおりである。
・試験器具：
リング：Ｓ−１０標準材
ブロック：ＳＵＪ−２
・試験条件：
油温：８０℃
荷重：３０ｋｇｆ
回転数：１６０ｒｐｍ
（９）ホットチューブ試験
ＪＰＩ−５Ｓ−５５−９９に基づいて行った。具体的には、２８０℃の温度に保たれた内径２ｍｍのガラス管中に潤滑油組成物を０．３ｍｌ／時、空気を１０ｍｌ／分で１６時間流し続けた。ガラス管中に付着したラッカーと色見本とを比較し、透明の場合は１０点、黒の場合は０点として評点を付けた。評点が高いほど清浄性が高いことを示す。
【００６６】
［実施例３及び５〜９、参考例１，２，及び４、比較例１〜３］
表１に示す処方により、各実施例、参考例、比較例の潤滑油組成物を調製した。得られた潤滑油組成物について、各性状、及び潤滑油組成物中の各原子の含有量を測定した。また、ＬＦＷ−１試験により摩擦係数を測定するとともに、ホットチューブ試験も実施した。これら結果を表１に示す。
なお、実施例、参考例および比較例の潤滑油組成物の１５０℃におけるＨＴＨＳ粘度が２．３ｍＰａ・ｓとなるよう粘度指数向上剤の配合量を調整した。
【００６７】
【表１】
0006334503.tif 000004
【００６８】
なお、表１における各成分の詳細は、以下のとおりである。
潤滑油基油：動粘度（１００℃）４．０ｍｍ２／ｓ、粘度指数１３０、％Ｃｐ：８７質量％の鉱物油
カルシウム系清浄剤１：カルシウムサリシレート
カルシウム系清浄剤２：カルシウムスルホネート
マグネシウム系清浄剤：マグネシウムスルホネート、塩基価：４１０ｍｇＫＯＨ／ｇ
摩擦調整剤：ジアルキルジチオカルバミン酸モリブデン化合物
無灰系摩擦調整剤：グリセリンモノオレート
粘度指数向上剤：重量平均分子量３０万のポリメタクリレート
流動点降下剤：重量平均分子量５万のポリメタクリレート
添加剤パッケージＡ：ホウ素系清浄分散剤、ホウ素非含有アルケニルコハク酸イミド、ジアルキルジチオリン酸亜鉛、フェノール系酸化防止剤、及びアミン系酸化防止剤の混合物
添加剤パッケージＢ：添加剤パッケージＡのうち、ホウ素系清浄分散剤を増量したもの
添加剤パッケージＣ：ホウ素非含有アルケニルコハク酸イミド、ジアルキルジチオリン酸亜鉛、フェノール系酸化防止剤、及びアミン系酸化防止剤の混合物
【００６９】
表１の結果から明らかなように、実施例３及び５〜９では、潤滑油組成物に金属系清浄剤、ジアルキルジチオカルバミン酸モリブデン化合物、及びホウ素含有化合物を含有させ、かつ組成物中のカルシウム原子量及びモリブデン原子量を所定の範囲にしつつ、Ｘの値を０．０５０未満とすることで、清浄性を維持しつつ摩擦係数の値を低くすることができた。
それに対して、比較例１、２では、潤滑油組成物に金属系清浄剤、ジアルキルジチオカルバミン酸モリブデン化合物、及びホウ素含有化合物を含有させ、かつ組成物中のカルシウム原子量及びモリブデン原子量を所定の範囲にしたが、Ｘの値が０．０５０以上であったため、摩擦係数も大きくなり、良好な省燃費性を有する潤滑油組成物を提供できなかった。
また、比較例３に示すように、Ｘの値を０．０５０未満としても、ホウ素含有化合物を含有しないと、ホットチューブ試験の評点が低くなり、十分な清浄性を得ることができなかった。