(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
使用者の腰回りに巻き付けられ且つ、使用者の前面で見た腰位置の左右側に第１の連結部が設けられてなる非伸縮性のベルト部材と、使用者の左右の脚部に対応する非伸縮性の左右の脚コード部材と、該左右の脚コード部材を構成する左右のコ−ド間の間隔を規制する規制連動部材とを具え、
前記左右の脚コード部材の夫々は、前記コードの下端に足側装着部を有すると共に該コードの上端には前記第１の連結部に連結される第２の連結部が設けられており、
前記規制連動部材は、前記左右のコードを内側に通す環状部を具え、該環状部は、前記左右のコードの双方又はその何れか一方をその長さ方向でスライドさせるスライドガイド部を有し、左右の該スライドガイド部の内周面で前記左右のコードが間隔をもってスライド可能に摺接できる構成とされており、前記第２の連結部が前記第１の連結部に連結され且つ前記足側装着部が使用者の足に装着されて緊張した状態にある前記左右のコード間の間隔を狭めるように規制するものであり、且つ該規制連動部材は、該規制された状態で、前記スライドガイド部が、使用者の脚部の運動に伴い該左右のコードの双方又はその何れか一方をその長さ方向でスライドさせることを特徴とする座位又は仰臥位で使用する運動器具。
【請求項２】
前記第１の連結部と前記第２の連結部は共にループ状部を具え、該第１、第２の連結部の連結は環状連結具を以て行われる如くなされており、該環状連結具は、略Ｃ字状を呈するフック本体の開口部が開閉杆で開閉可能となされており、該開閉杆を開いて該フック本体を前記ループ状部に挿通した後に該開閉杆が閉じられることによって前記連結がなされることを特徴とする請求項１記載の座位又は仰臥位で使用する運動器具。
【請求項３】
使用者の上半身に装着され且つ、使用者の前面で見た腰位置の左右側に第３の連結部が設けられてなる非伸縮性の上衣部材と、使用者の腰回りに巻き付けられ且つ、使用者の前面で見た腰位置の左右側に第１の連結部が設けられてなる非伸縮性のベルト部材と、使用者の左右の脚部に対応する非伸縮性の左右の脚コード部材と、該左右の脚コード部材を構成する左右のコード間の間隔を規制する規制連動部材とを具え、
前記左右の脚コード部材の夫々は、前記コードの下端に足側装着部を有すると共に該コードの上端には前記第１の連結部に連結される第２の連結部が設けられており、
前記規制連動部材は、前記左右のコードを内側に通す環状部を具え、該環状部は、前記左右のコードの双方又はその何れか一方をその長さ方向でスライドさせるスライドガイド部を有し、左右の該スライドガイド部の内周面で前記左右のコードが間隔をもってスライド可能に摺接できる構成とされており、前記第２の連結部が、前記第１の連結部に連結され且つ前記足側装着部が使用者の足に装着されて緊張した状態にある前記左右のコード間の間隔を狭めるように規制するものであり、且つ該規制連動部材は、該規制された状態で、前記スライドガイド部が、使用者の脚部の運動に伴い該左右のコードの双方又はその何れか一方をその長さ方向でスライドさせるようになされ、
又、前記第３の連結部が前記第１の連結部に連結されることを特徴とする座位又は仰臥位で使用する運動器具。
【請求項４】
前記第１の連結部と前記第２の連結部と前記第３の連結部は共にループ状部を具え、該第１の連結部と該第２の連結部の連結及び、該第１の連結部と該第３の連結部の連結は、共に環状連結具を以て行われる如くなされており、該環状連結具は、略Ｃ字状を呈するフック本体の導入開口部が開閉杆で開閉可能となされており、該開閉杆を開いて該フック本体を前記ループ状部に挿通した後に該開閉杆が閉じられることによって前記連結がなされることを特徴とする請求項３記載の座位又は仰臥位で使用する運動器具。
【請求項５】
前記第２の連結部が前記第１の連結部に連結され且つ前記足側装着部が使用者の足に装着されて緊張した状態にある前記左右のコード間の間隔を狭めるように規制する前記規制連動部材に、座位状態又は仰臥位状態の使用者がこれを手で把持するための把手部が設けられていることを特徴とする請求項１〜４の何れかに記載の座位又は仰臥位で使用する運動器具。
【請求項６】
前記第２の連結部が前記第１の連結部に連結され且つ前記足側装着部が使用者の足に装着されて緊張した状態にある前記左右のコード間の間隔を狭めるように規制する前記規制連動部材に保持紐が取り付けられており、該保持紐の上端部分が前記ベルト部材に取り付けられることによって、前記規制連動部材が、使用者の膝部の上側の所要高さ位置に配置されることを特徴とする請求項１〜４の何れかに記載の座位又は仰臥位で使用する運動器具。
【請求項７】
前記第２の連結部が前記第１の連結部に連結され且つ前記足側装着部が使用者の足に装着されて緊張した状態にある前記左右のコード間の間隔を狭めるように規制する前記規制連動部材を使用者の膝部の下側の所要高さ位置で保持するための保持杆を具え、該保持杆の上側部分は、使用者が手で把持するための把持部とされると共に、該保持杆の下端は該規制連動部材に連結されることを特徴とする請求項１又は３記載の座位又は仰臥位で使用する運動器具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、座位又は仰臥位で使用する運動器具に関するものであり、より詳しくは、座位又は仰臥位で手軽に運動を行い得るのみならず、運動量や運動形態を細かく制御し得る座位又は仰臥位で使用する運動器具に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
有酸素運動を効果的に行い得るように構成された運動器具として、特許文献１が開示するものが提案されている。該運動器具ａは、例えば図３６で示すように、立位姿勢で使用されるものであり、使用者ｂの体に着用される衣類手段ｃと、少なくとも一つの四肢末端に装着される少なく一つのアンカ−部材ｄと、該衣類手段ｃを該アンカ−部材ｄに接続する少なくとも一つの連結部材ｅを有していた。そして、該連結部材ｅ及び該衣類手段ｃの少なくとも一方は弾性を有し、使用者の運動時における四肢の動きに対し抵抗を与えるように構成されていた。
【０００３】
その一例としては図３６に示すように、前記連結部材ｅとしてのコ−ドｆが、前記アンカ−部材ｄとしての靴ｇと前記衣類手段ｃとしてのベルトｈに連結され、更に必要に応じて該コ−ドｆが、前記衣類手段ｃの肩部ｊに連結されており、例えば脚部ｋ，ｍを動作させると前記コ−ドｆを介して、腰部や肩部、背中部の運動を助長させ得る効果があった。  
【０００４】
しかしながら、かかる運動器具によるときは、これを座位又は仰臥位で使用して一方の脚部ｋの屈伸や外向きの旋回運動（回外運動）等の運動を行ったときに、この運動を他方の脚部ｍに伝達させることができ、更には腰部や背中部等にも効果的に運動効果を及ぼすことができるという仕組みにはなっておらず、座位又は仰臥位において行う脚部の運動を全身運動乃至これに近い運動に連動させるということはできなかった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開平６−２３８０１２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は前記従来の問題点に鑑みて開発されたものであり、膝部に体重を掛けることのない座位や仰臥位において、一方の脚部の運動を他方の脚部に連動させて伝達でき、更には腹部や背中部にも連動させて伝達でき、これによって、脚部の筋肉だけでなく腹筋や背筋等の上半身の筋肉の運動も同時に行うことを可能とし、延いては全身運動乃至これに近い運動をより効果的に行うことにも寄与し得る座位又は仰臥位で使用する運動器具の提供を課題とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
前記課題を解決するため本発明は以下の手段を採用する。
即ち、本発明に係る座位又は仰臥位で使用する運動器具（以下運動器具という）の第１の態様は、使用者の腰回りに巻き付けられ且つ、使用者の前面で見た腰位置の左右側に第１の連結部が設けられてなる非伸縮性のベルト部材と、使用者の左右の脚部に対応する非伸縮性の左右の脚コード部材と、該左右の脚コード部材を構成する左右のコ−ド間の間隔を規制する規制連動部材とを具え、前記左右の脚コード部材の夫々は、前記コードの下端に足側装着部を有すると共に該コードの上端には前記第１の連結部に連結される第２の連結部が設けられている。そして、前記規制連動部材は、前記左右のコードを内側に通す環状部を具え、該環状部は、前記左右のコードの双方又はその何れか一方をその長さ方向でスライドさせるスライドガイド部を有し、左右の該スライドガイド部の内周面で前記左右のコードが間隔をもってスライド可能に摺接できる構成とされており、前記第２の連結部が前記第１の連結部に連結され且つ前記足側装着部が使用者の足に装着されて緊張した状態にある前記左右のコード間の間隔を狭めるように規制するものであり、且つ該規制連動部材は、該規制された状態で、前記スライドガイド部が、使用者の脚部の運動に伴い該左右のコードの双方又はその何れか一方をその長さ方向でスライドさせることを特徴とするものである。
【０００８】
本発明に係る運動器具の第２の態様は、前記第１の態様において、前記第１の連結部と前記第２の連結部は共にループ状部を具え、該第１、第２の連結部の連結は環状連結具を以て行われる如くなされており、該環状連結具は、略Ｃ字状を呈するフック本体の開口部が開閉杆で開閉可能となされており、該開閉杆を開いて該フック本体を前記ループ状部に挿通した後に該開閉杆が閉じられることによって前記連結がなされることを特徴とするものである。
【０００９】
本発明に係る運動器具の第３の態様は、使用者の上半身に装着され且つ、使用者の前面で見た腰位置の左右側に第３の連結部が設けられてなる非伸縮性の上衣部材と、使用者の腰回りに巻き付けられ且つ、使用者の前面で見た腰位置の左右側に第１の連結部が設けられてなる非伸縮性のベルト部材と、使用者の左右の脚部に対応する非伸縮性の左右の脚コード部材と、該左右の脚コード部材を構成する左右のコード間の間隔を規制する規制連動部材とを具え、前記左右の脚コード部材の夫々は、前記コードの下端に足側装着部を有すると共に該コードの上端には前記第１の連結部に連結される第２の連結部が設けられている。前記規制連動部材は、前記左右のコードを内側に通す環状部を具え、該環状部は、前記左右のコードの双方又はその何れか一方をその長さ方向でスライドさせるスライドガイド部を有し、左右の該スライドガイド部の内周面で前記左右のコードが間隔をもってスライド可能に摺接できる構成とされている。そして、前記第２の連結部が、前記第１の連結部に連結され且つ前記足側装着部が使用者の足に装着されて緊張した状態にある前記左右のコード間の間隔を狭めるように規制するものであり、且つ該規制連動部材は、該規制された状態で、前記スライドガイド部が、使用者の脚部の運動に伴い該左右のコードの双方又はその何れか一方をその長さ方向でスライドさせるようになされ、又、前記第３の連結部が前記第１の連結部に連結されることを特徴とするものである。  
【００１０】
本発明に係る運動器具の第４の態様は、前記第３の態様において、前記第１の連結部と前記第２の連結部と前記第３の連結部は共にループ状部を具え、該第１の連結部と該第２の連結部の連結及び、該第１の連結部と該第３の連結部の連結は、共に環状連結具を以て行われる如くなされており、該環状連結具は、略Ｃ字状を呈するフック本体の導入開口部が開閉杆で開閉可能となされており、該開閉杆を開いて該フック本体を前記ループ状部に挿通した後に該開閉杆が閉じられることによって前記連結がなされることを特徴とするものである。
【００１２】
本発明に係る運動器具の第５の態様は、前記第１〜４の何れかの態様において、前記第２の連結部が前記第１の連結部に連結され且つ前記足側装着部が使用者の足に装着されて緊張した状態にある前記左右のコード間の間隔を狭めるように規制する前記規制連動部材に、座位状態又は仰臥位状態の使用者がこれを手で把持するための把手部が設けられていることを特徴とするものである。
【００１３】
本発明に係る運動器具の第６の態様は、前記第１〜４の態様において、前記第２の連結部が前記第１の連結部に連結され且つ前記足側装着部が使用者の足に装着されて緊張した状態にある前記左右のコード間の間隔を狭めるように規制する前記規制連動部材に保持紐が取り付けられており、該保持紐の上端部分が前記ベルト部材に取り付けられることによって、前記規制連動部材が、使用者の膝部の上側の所要高さ位置に配置されることを特徴とするものである。
【００１４】
本発明に係る運動器具の第７の態様は、前記第１又は３の態様において、前記第２の連結部が前記第１の連結部に連結され且つ前記足側装着部が使用者の足に装着されて緊張した状態にある前記左右のコード間の間隔を狭めるように規制する前記規制連動部材を使用者の膝部の下側の所要高さ位置で保持するための保持杆を具え、該保持杆の上側部分は、使用者が手で把持するための把持部とされると共に、該保持杆の下端は該規制連動部材に連結されることを特徴とするものである。
【発明の効果】
【００１５】
本発明は以下の如き優れた効果を奏する。
(1) 本発明に係る運動器具は、使用者の腰回りに巻き付けられ且つ、使用者の前面で見た左右側に第１の連結部が設けられてなる非伸縮性のベルトと、使用者の左右の脚部に対応する非伸縮性の左右の脚コ−ド部材と、該左右の脚コ−ド部材を構成する左右のコ−ド間の間隔を規制する規制連動部材とを具えている。
【００１６】
従って本発明によるときは、膝部に体重を掛けることのない座位状態や仰臥位状態で楽に運動を行うことができる。そして、一方の脚部の運動を行ったときに、前記規制連動部材を介して該運動を他方の脚部に連動させて伝達でき更には腰部や背中部等にも連動させて伝達できるため、全身運動乃至これに近い運動を効果的に行うことができる。
【００１７】
(2) 本発明に係る運動器具を構成する規制連動部材を、使用者の膝部の上側の所要高さ位置（上位置）に配置する場合は、回外運動等の際において左右のコードの上側部分が左右の上腿部に擦れて使用者が感じる不快感を緩和できることとなる。
【００１８】
特に該規制連動部材に把手部を設ける場合は、使用者が該把手部を把持することによって、該規制連動部材を前記上位置に位置させることができるだけでなく、該把手部を把持して該規制連動部材を持ち上げることにより、該左右のコードの上側部分が左右の上腿部に接触するのをより軽減できることとなる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】本発明に係る運動器具の全体構成を、規制連動部材を上位置で保持する保持手段を保持紐を用いて構成した場合について説明する斜視図である。
【図２】使用者が運動器具を着用して椅子に腰を掛けた座位状態を、規制連動部材が取り外され且つ左右のコードが略平行する状態で示す正面図である。
【図３】使用者が運動器具を着用して椅子に腰を掛けた座位状態を、規制連動部材が取り外され且つ左右のコードが交差する状態で示す正面図である。
【図４】環状連結具を示す正面図である。
【図５】足掛け筒体を示す側面図である。
【図６】規制連動部材を示す正面図である。
【図７】左右のコードが平行状態を呈し且つ、規制連動部材が上位置に位置されてなる運動開始前の状態を示す正面図である。
【図８】左右のコードが平行状態を呈し且つ、規制連動部材が上位置に位置されてなる運動開始前の状態の他の態様を示す正面図である。
【図９】左右のコードが平行状態を呈し且つ、規制連動部材が下位置に位置されてなる運動開始前の状態を示す正面図である。
【図１０】規制連動部材が下位置に位置されてなる運動開始前のその他の状態を示す正面図である。
【図１１】規制連動部材を上位置で保持する保持手段を保持紐を用いて構成した場合を示す正面図である。
【図１２】規制連動部材を上位置で保持する保持手段を保持紐を用いて構成した場合の他の態様を示す正面図である。
【図１３】規制連動部材に設けられている把手部を以て前記保持手段を構成した場合を示す正面図である。
【図１４】規制連動部材に取り付けられて把手部を構成する把手部材の一例を示す斜視図とその断面図である。
【図１５】規制連動部材を下位置で保持する保持手段を保持杆を以て構成した場合を示す正面図である。
【図１６】その保持手段で保持される規制連動部材が小型の場合を示す正面図である。
【図１７】保持杆の下端の連結部を、環状連結具を介して規制連動部材に連結した状態を示す断面図である。
【図１８】規制連動部材を構成する環状部の左右の縁部の一方をコ−ドに固定した状態を示す正面図である。
【図１９】左右のコードが平行状態を呈し且つ、規制連動部材を下位置に位置させた状態において、左右のコードの上側部分に持上げ部材を取り付けた状態を示す正面図である。
【図２０】左右のコードが交差状態を呈し且つ、規制連動部材を下位置に位置させた状態において、左右のコードの上側部分に持上げ部材を取り付けた状態を示す正面図である。
【図２１】左右のコードが平行状態を呈し且つ、規制連動部材が上位置にある状態で使用者が脚部の回外運動を行っている様子を示す正面図である。
【図２２】環状連結具の環状部に対する第１、第２、第３の連結部の接触部の位置関係を示す斜視図である。
【図２３】左右のコードが平行状態を呈し且つ、規制連動部材を下位置に位置させた状態において、使用者が脚部の回外運動を行っている状態を示す正面図である。
【図２４】規制連動部材を取り外した状態で脚部の回外運動を行っている状態を示す正面図である。
【図２５】左右のコードが交差状態を呈し且つ、規制連動部材が上位置と下位置にある運動前の状態を示す正面図である。
【図２６】この状態で左右の脚部の回外運動を行っている状態を示す正面図である。
【図２７】左右のコードが平行状態を呈し且つ、規制連動部材が上位置に位置された状態で足踏み運動を行っている状態を示す斜視図である。
【図２８】左右のコードが平行状態を呈し且つ、規制連動部材が下位置に位置された状態で、足踏み運動を行っている状態を示す斜視図である。
【図２９】左右のコードが交差状態を呈し且つ、規制連動部材が上位置と下位置に位置されている状態で、足踏み運動を行っている状態を示す斜視図である。
【図３０】左右のコードが平行状態を呈し且つ、規制連動部材が上位置と下位置に位置されている状態で歩行運動を行っている状態を示す正面図である。
【図３１】左右のコードが交差状態を呈し且つ、規制連動部材が上位置と下位置に位置されている状態で歩行運動を行っている状態を示す正面図である。
【図３２】左右のコードが平行状態を呈し且つ、規制連動部材が上位置に位置されている状態で、左右の脚部のストレッチを行っている状態を示す正面図である。
【図３３】左右のコードが交差状態を呈し且つ、規制連動部材が上位置に位置されている状態で、左右の脚部のストレッチを行っている状態を示す正面図である。
【図３４】調整手段の他の態様をその使用状態と共に示す説明図である。
【図３５】規制連動部材を上位置で保持させる保持手段の他の態様を説明する正面図と斜視図である。
【図３６】従来の運動器具を説明する正面図である。
【発明を実施するための形態】
【実施例１】
【００２０】
図１〜３において本発明に係る運動器具１は、使用者２の腰回りに巻き付けられる非伸縮性のベルト部材３と、該使用者２の上半身に装着される非伸縮性の上衣部材４と、該使用者２の左右の脚部５，６の夫々に装着される非伸縮性の左右の脚コード部材７，８と、該左右の脚コード部材７，８を構成する左右のコ−ド５３，５３間の間隔を狭める規制連動部材９とを具えている。
【００２１】
図２は、前記左右のコ−ド５３，５３が平行状態となるように使用者２が前記運動器具１を着用して椅子１１２に腰を掛けた座位状態を示し、図３は、左右のコ−ド５３，５３が交差状態となるように使用者２が前記運動器具１を着用して椅子１１２に腰を掛けた座位状態を示し、何れも、使用者が運動を開始する前の状態を示している。以下、該運動器具１の構成をより具体的に説明する。
【００２２】
前記ベルト部材３は図１〜３に示すように、使用者２の腰回りに巻き付けられ、且つ、使用者２の前面１０で見た中央部において、バックル１１により両ベルト端部１２，１３が着脱可能に係止されるものであり、該ベルト部材３の長さは、使用者２の体格に応じて調節可能となされている。そして該ベルト部材３の外面１５の、前記前面１０で見た左右側部分（本実施例においては、使用者２の左右の側腹部１６，１７と対向する側）１９，２０の夫々に、３個の第１の連結部２１，２１，２１が、ベルト周方向Ｆに所要間隔を置いて設けられている。該第１の連結部２１は本実施例においては図１に示すように、ベルト幅方向（上下方向）に延長する筒部２２として構成され、ベルト周方向Ｆに３０ｍｍ程度の間隔を置いて設けられている。そして、夫々の筒部２２（第１の連結部２１）には、環状連結具２３が着脱可能に取り付け可能となされている。本実施例においては、該３個の第１の連結部２１，２１，２１の内の中央位置にある第１の連結部２１ａ（筒部２２）が、使用者２の腰部２５の、前記前面１０から見た左右端に位置するように寸法設定されている。
【００２３】
前記環状連結具２３は、左右方向に稍長い楕円環状の環状部２６を具えている。より具体的には図１、図４に示すように、略Ｃ字状を呈するフック本体２７の導入開口部２９が開閉杆３０で開閉可能となされている。該開閉杆３０は、図４（Ｂ）に示すように、該導入開口部２９の一端部３１で枢着され且つ該導入開口部２９を内方に向けてのみ開くことができるように常時は付勢されている。然して図１に示すように、該開閉杆３０を内方に向けて外側から押して開放された該導入開口部２９を通して前記フック本体２７の縦縁部３２を前記筒部２２に挿通させることができ、その後に該開閉杆３０が付勢作用で閉じられることによって、該環状連結具２３が該筒部２２（第１の連結部２１）に連結される。本実施例を説明する各図においては、該縦縁部３２を、前記ベルト端部１２，１３に最も近い第１の連結部２１ｂを構成する筒部２２に挿通させている。該環状連結具２３の該縦縁部３２の上下長さは例えば１００ｍｍ程度に設定されている。
【００２４】
前記上衣部材４は、本実施例においては図１に示すように、帯体３３を使用者２の背側の上部でたすき掛け状に交差させ該交差部３５を縫製等により固定してなるたすき掛け部材４ａとして構成されている。使用者２は、かかる構成を有する上衣部材４を図２〜３に示すように上半身４６に着用する。この着用状態で、該上衣部材４の左右の環状帯部３６，３７に左右の腕部３９，４０が通され、該左右の環状帯部３６，３７の上端部分４１，４２が左右の肩部４３，４５に掛けられ、該肩部４３，４５と該腕部３９，４０が該環状帯部３６，３７の外側に飛び出た状態となる。そして該着用状態で、前記左右の環状帯部３６，３７の夫々の下端側に設けられているループ状部４７としての第３の連結部４９，４９の夫々に、前記フック本体２７の縁部５０が挿通状態となされることによって、該第３の連結部４９，４９の夫々が、左右に位置する前記環状連結具２３，２３の対応のものを介して前記第１の連結部２１，２１に連結される。
【００２５】
前記左右の脚コ−ド部材７，８は夫々、図１に示すように、長さ調整手段（図１においては調整リング５１ａ）５１で長さ調整される例えばロ−プ状を呈するコ−ド（例えば、直径が５ｍｍ程度のもの）５３を具え、該コ−ド５３の上端５５に第２の連結部５６が設けられると共に、その下端５７に足側装着部５９が設けられている。該第２の連結部５６は本実施例においてはル−プ状に構成されており、該ル−プ状部５６ａに、前記と同様にして、前記ベルト部材３に装着されている前記環状連結具２３の前記縁部３９が挿通状態とされることによって、該第２の連結部５６が該環状連結具２３を介して前記第１の連結部２１に連結される。
【００２６】
前記足側装着部５９は、使用者の足に直接的に装着され、或いは、履物６１（図２７）を介して間接的に使用者の足に装着される等、結果的に使用者の足に装着されるものである。該足側装着部５９は、本実施例においては図２〜３に示すように足の土踏まず部分６０に装着され、或いは、例えば図２７に示すように、靴やサンダル６１ａ等の履物６１の先側部分６２に装着される、足掛け筒体６３として構成されている。該足掛け筒体６３は図１、図５に示すように、先端側６５が稍細径に形成され且つそれと反対側６６が太径に形成された円錐筒状を呈し、その先側部分は、下側よりも上側が幅狭となるように斜めにカットされて傾斜カット面６７として構成されている。前記コ−ド５３の下端５７は、該足掛け筒体６３の上側部位に設けられている取付け筒部６９に、前記調整リング５１ａによって形成されたコードループ部７０が挿通状態とされることによって連結されている。
【００２７】
前記規制連動部材９は本実施例においては図１、図６に示すように、左右方向に稍長い楕円環状の環状部７１を具えており、略Ｃ字状を呈するフック本体７２の導入開口部７３が、該導入開口部７３の一端部７５で枢着され且つ該導入開口部７３を内側から閉止し得る開閉杆７６で開閉可能となされている。そして図１に示すように、緊張状態にある（ピンと張った状態にある）前記左右のコ−ド５３，５３間の間隔が、該環状部７１の左右の内周面部７７，７７間の間隔で規制され、該左右のコ−ド５３，５３が、該左右の内周面７７，７７としてのスライドガイド部７９，７９の対応のものに接してスライドできるようになされている。
【００２８】
そして該コ−ド５３の長さは、前記足側装着部５９が使用者の足に装着されると共に前記第２の連結部５６が前記第１の連結部２１に連結され、且つ、前記左右のコ−ド５３，５３間の間隔が前記規制連動部材９で狭められた状態において、前記脚部５，６が稍屈曲した状態を呈するように設定されている。
【００２９】
前記規制連動部材９は、例えば図７、図８に示すように使用者の膝部８０の上側の所要高さ位置（以下、上位置ともいう）８１に位置され、或いは例えば図９、図１０に示すように使用者の膝部８０の下側の所要高さ位置（以下、下位置ともいう）８２に位置されるものであるが、該規制連動部材９をこの状態で保持する保持手段８３の一例を図１、図１１、図１２、図１３、図１５〜１６、図１８に基づいて説明する。なお、図７、図９に示されている規制連動部材９は、前記左右のスライドガイド部７９，７９間の間隔が稍大きい大型のものであり、図８、図１０に示されている規制連動部材９は、前記左右のスライドガイド部７９，７９間の間隔が稍小さい小型のものである。
【００３０】
図１に示す保持手段８３は保持紐８５を以て構成されている。該保持紐８５は例えば図１に示すように、二つ折りされその折り返しル−プ部８６が前記環状部７１の上縁部分８７に巻かれて後、２本の紐部８９，８９が該折り返しル−プ部８６に通されることによって、前記環状部７１に取り付けられている。図１においては、該２本の紐部８９，８９の上端部分相互が結ばれて、使用者の前面１０に位置する前記バックル１１部分に取り付けられている。図１１においては、該２本の紐部８９，８９の夫々の上側部分９１，９１が、左右の第１の連結部２１，２１に取り付けられた前記環状連結具２３，２３の前記環状部２６，２６に結び付けられている。又図１２は、２本の保持紐８５，８５を用いて前記保持手段８３が構成されており、各保持紐８５，８５は例えば図１２に示すように、二つ折りされその折り返しル−プ部８６，８６が前記環状部２６の左右縁部９３，９３に巻かれて後、２本の紐部９５，９５が該折り返しル−プ部８６，８６に通されることによって、前記環状部２６の左右縁部９３，９３に取り付けられている。そして、各保持紐８５，８５の夫々の２本の紐部９５，９５の上端部分相互が結ばれて、左右の第１の連結部２１，２１に取り付けられた前記環状連結具２３，２３の前記環状部２６，２６に取り付けられている。前記規制連動部材９は、これらの保持紐８５の長さに応じて前記上位置８１で保持されることとなる。
【００３１】
図１３は、前記規制連動部材９を前記上位置８１で保持する保持手段８３の他の例を示すものであり、前記楕円環状の環状部７１の上縁部分８７を把手部９７とし、該把手部９７を使用者が手９４で把持して該規制連動部材９を前記上位置８１で保持するように構成されている。
【００３２】
なお図１３に示すように、前記規制連動部材９を前記上位置８１で保持する場合は、前記左右のコ−ド５３，５３の上側部分９９，９９が使用者の左右の上腿部９８，１００に擦れにくい状態となし得、これによって、後述のように行う左右の脚部５，６の運動をより軽快なものとなし得る。特に、前記環状部７１の上縁部分８７を前記把手部９７とする場合は、前記規制連動部材９を上に稍持ち上げるように該把手部９７を把持することとすれば、前記上側部分９９，９９が使用者の左右の上腿部９８，１００から浮き上がって、該左右のコ−ド５３，５３が該左右の大腿部１００，１００に一層擦れにくくなって好ましい。
【００３３】
図１４は、前記把手部９７を、前記規制連動部材９と別体の把手部材１０２を以て構成した場合を示している。該把手部材１０２は、把手部９７となる横長の環状部１０３の下側に開閉連結部１０５を設けてなる。該開閉連結部１０５は、該環状部１０３の長さ方向に長く形成された保持筒１０６を具え、該保持筒１０６は、スライド閉止片１０７で開閉可能となされた導入開口１０９が設けられている。そして、開放された該導入開口１０９を通して、前記規制連動部材９の前記上縁部分８７を該保持筒１０６内に収容でき、この収容状態で該導入開口１０９を該スライド閉止片１０７で閉止可能となされている。かかる把持部材１０２を用いる場合は、例えば、前記規制連動部材９が小型であって前記環状部７１に手先を挿入できず該環状部７１の上縁部分８７を把持できない場合であっても、該環状部７１の上縁部分８７を前記保持筒１０６に収容状態とすれば、該把持部材１０２によって把手部９７を容易に構成できることとなる。
【００３４】
然して、前記と同様に、該把手部９７を使用者が手で把持して前記規制連動部材９を前記上位置８１に保持できる。又、前記と同様にして該規制連動部材９を持ち上げることができる。ここで、該規制連動部材９を持ち上げる効果について、これを持ち上げない場合と比較してより詳しく説明する。図７、図８は、使用者２が前記把手部１０１を把持して前記規制連動部材９を上位置８１に保持した状態を示しているが、該規制連動部材９は持ち上げられてはいない。そのため、該規制連動部材９によって前記左右のコ−ド５３，５３の上側部分９９，９９の間隔が所要に狭められてはいるが該上側部分９９，９９が使用者の左右の上腿部９８，１００の上面側や内側面に圧接状態となっている。なお、この圧接状態となる範囲は、前記規制連動部材９が図９、図１０に示すように前記下位置８２に保持される場合に比べれば小さいが、該左右の上腿部９８，１００の付け根側での圧接状態は生じている。従って、例えば図２１に示すように左右の脚部５，６の回外運動を行った等の場合において、かかる圧接状態にあることにより不快感が伴う。この不快感を、前記規制連動部材９を所要に持ち上げることによって緩和できるのである。
【００３５】
図１５〜１７は、保持杆１０６を用いて前記規制連動部材９を前記下位置８２に保持する保持手段８３を示すものである。該保持杆１０６は使用者の左右の脚部５，６間に配置され、その上側部分は、使用者２が手で把持するための把持部１０７とされると共に、該保持杆１０６の下端１０９は前記規制連動部材９に連結される。図１５〜１７においては、前記環状部７１の上縁部分８７に連結される連結部１１０が設けられている。該連結部１１０は、本実施例においては図１５〜１６に示すように円環状部１１０ａとして構成されており、該円環状部１１０ａが、例えば図８、図１０に示す小型の規制連動部材９と同様構成の環状連結具１１１を介して前記環状部７１の前記上縁部分８７に着脱可能に連結される。このようにして該保持杆１０６の連結部１１０が該上縁部分８７に連結された状態で該把持部１０７を使用者が手で把持することにより、図１５〜１６に示すように、前記規制連動部材９を前記下位置８２に保持できる。
【００３６】
図１８（Ａ）（Ｂ）は、前記環状部７１を具える規制連動部材９を左右のコ−ド５３，５３の上位置８１と下位置８２に保持させる保持手段８３の他の態様を示すものであり、該環状部７１の左右の縁部９３，９３の何れか一方が、対応するコ−ド５３の所要部位に設けたリング状部１２４に挿通されて所定高さ位置に保持されている。この場合は、リング状部１２４が設けられている側のコ−ド５３Ａは前記環状部７１に対してスライドできないが、他方のコ−ド５３Ｂは該環状部７１に対してスライドできる。
【００３７】
図１９、図２０は、前記規制連動部材９を前記下位置８２で保持させる場合において、左右のコ−ド５３，５３の上側部分１３６，１３６に持上げ部材１３７を取り付けた状態を示している。このように持上げ部材１３７を該上側部分１３６，１３６に取り付けて左右のコ−ド５３，５３間の間隔を狭めた状態で該持上げ部材１３７を、その把手部９７を使用者が把持して持ち上げると、前記規制連動部材９を前記下位置８２に位置させて使用者が左右の脚部５，６の運動を行う際に、該左右のコ−ド５３，５３が左右の上腿部１３６，１３６に接触するのを効果的に防止できることとなる。又、該持上げ部材１３７によって左右のコ−ド５３，５３の上側部分１３６，１３６の間隔を小さく規制できるため、上体１１３の捩れ量を抑制して運動効果を変えることもできる。
【００３８】
以下、前記規制連動部材９を介して行われる運動の連動形態を、(1) 一方の脚部を外向きに回旋させる回外運動を行う場合と、(2) 足踏み運動を行う場合と、(3) 歩行運動・駆け足運動・自転車漕ぎ運動を行う場合と、(4) ストレッチ運動を行う場合、の四種類に分けて説明する。なお、以下の説明に関する図において、前記保持手段８３の図示を省略している。
【００３９】
(1) 脚部の回外運動を行う場合について
図７は、使用者２が前記運動器具１を着用して椅子１１２に腰を掛けた座位状態で回外運動を行う場合の運動前の状態を示している。該状態において、前記左右のコ−ド５３，５３の長さは、回外運動時における左右の脚部５，６の曲げ加減を適切とするように調整されており、該左右のコード５３，５３は平行状態を呈し、前記上位置８１に位置する前記規制連動部材９が、緊張状態にある左右のコ−ド５３，５３間の間隔を所要に狭めるように規制している。同図においては、前記足側装着部５９が左右の足部１０８，１１４の土踏まず部分６０に装着されている。そして、前記スライドガイド部７９，７９間の間隔が例えば８０ｍｍ程度に設定されており、従って、左右のコ−ド５３，５３間の間隔が前記規制連動部材９によって８０ｍｍ程度に規制されている。
【００４０】
図２１（Ａ）は、前記運動前の状態から、使用者が左の脚部５を伸展させながら左外方（矢印方向）に向けて蹴り出すように回外運動を行った状態を示す。この運動の際、前記規制連動部材９の前記左右のスライドガイド部７９，７９に対して、前記コ−ド５３，５３がスライドする。左のコ−ド５３ａは上から下に向けてスライドし、右のコ−ド５３ｂは下から上に向けてスライドし、これによって右の脚部６は、運動前の状態よりもより屈曲した状態となる。且つ、前記規制連動部材９を介して、前記左のコ−ド５３ａの、該規制連動部材９よりも下側の部分５３ａ１と前記右のコ−ド５３ｂの、該規制連動部材９よりも上側部分５３ｂ２とが１本のコ−ドのように作用して、使用者の上体１１３が該回外運動に連動して左旋回するように捩られる。これらの動きに抵抗することで負荷が生ずる。この負荷は、左の脚部５の左外方に向けての蹴り出しの力を使用者自身がどの程度にするかによって自由に調節できる。そして、かかる負荷を大きくすることにより無酸素運動を行うことができ、かかるこの負荷を比較的小さくすることによって有酸素運動を行うことができる。
【００４１】
図２１（Ｂ）は、屈曲状態にある右の脚部６を伸展させながら右外方（矢印方向）に向けて蹴り出すように回外運動を行った状態を示す。この運動の際、前記規制連動部材９の前記左右のスライドガイド部７９，７９に対して前記左右のコ−ド５３，５３がスライドする。右のコ−ド５３ｂは上から下に向けてスライドし、左のコ−ド５３ａは下から上に向けてスライドする。これによって左の脚部５は、前記運動前の状態よりも屈曲した状態となる。且つ、前記規制連動部材９を介して、前記右のコ−ド５３ｂの、該規制連動部材９よりも下側の部分５３ｂ１と前記左のコ−ド５３ａの、該規制連動部材９の上側部分５３ａ２とが１本のコ−ドのように作用して、使用者の上体１１３が該回外運動に連動して右旋回するように捩られる。これらの動きに抵抗することで負荷が生ずる。この負荷は、右の脚部６の右外方に向けての蹴り出しの力を使用者自身がどの程度にするかによって自由に調節できる。そして、かかる負荷を大きくすることにより無酸素運動を行うことができ、かかるこの負荷を比較的小さくすることによって有酸素運動を行うことができる。
【００４２】
このように前記規制連動部材９を前記上位置８１に位置させるときは、運動開始前の状態を示す図７、図８において見たとき、該規制連動部材９の下側をなす二等辺三角形状１１５の２辺１１６，１１６の長さが長いために、例えば左の脚部５を左外方に向けて蹴り出すように回外運動を行った際の旋回角度が大きい（即ち、左の下腿部１１７の可動範囲が大きい）反面、該規制連動部材９の上側をなす二等辺三角形状１１９の２辺１２０，１２０の長さが短いために、上体１１３の左旋回や右旋回の捩れ量が小さい。然して、上腿部９８の筋肉の運動をより効果的に行うことができると共に、上体１１３の左旋回や右旋回の捩れ量が小さいため、側腹部の筋肉の運動をより効果的に行うことができる。
【００４３】
このようにして左右の脚部５，６の回外運動を交互に繰り返すと、一方の脚部の運動を前記規制連動部材９を介して他方の脚部に連動させて伝達でき、更には該運動を、前記ベルト部材３や前記上衣部材４を介して、腹部や背中部等の使用者の上体１１３にも連動させて伝達できる。左右の脚部５，６の運動を上体１１３の運動に連動させることができるのは、前記上衣部材４の左右の下端部をなす前記第３の連結部４９，４９が、前記ベルト部材３の前記第１の連結部２１，２１に前記環状連結具２３，２３を介して連結されているためである。特に本実施例においては図１に示すように、前記第１の連結部２１と前記第２の連結部５６と前記第３の連結部４９が前記環状連結具２３を介して行われており、該第１、第２、第３の連結部２１，５６，４９の前記環状連結具２３の環状部２６に対する接触部２１ａ，５６ａ，４９ａが、例えば図２１（Ａ）に示すように三角形の頂点を形成するため、左右の脚部５，６の運動をより効果的に上体１１３に連動させることができる。なお、運動中においては例えば図２２に示すように、前記環状連結具２３の前記縦縁部３２が前記筒部２２に対して下方にスライドすることがあるが、この場合は、前記接触部２１ａ、５６ａ、４９ａが形成する三角形は、より明瞭となる。
【００４４】
これらによって、一方の脚部の筋肉の運動を、該脚部の運動に止まることなく、同時に、他方の脚部の筋肉の運動や、上体の腹筋、背筋等の上半身の筋肉の運動に伝達できることとなり、全身運動乃至それに近い運動を効果的に行うことができて筋力及び持久力を鍛えることが可能となる。
【００４５】
かかる回外運動の際、前記上位置８２に位置される前記規制連動部材９は、前記のように運動の連動作用を生じさせるのであるが、併せて、該上位置８２に位置される該規制連動部材９は、かかる回外運動の際に左右のコ−ド５３，５３の上側部分９９，９９が左右の上腿部９８，１００の上面側や内面側に擦れて使用者が感じる不快感を軽減させる。その際、前記把手部９７を把持して該規制連動部材９を持ち上げることにより、該左右のコ−ド５３，５３の上側部分９９，９９が図２１（Ａ）（Ｂ）に示すように左右の上腿部９８，１００の上面側や内面側に接触するのをより軽減できることとなる。
【００４６】
図９、図１０には、使用者２が前記運動器具１を着用し椅子１１２に腰を掛けた座位状態において、前記下位置８２に位置する前記規制連動部材９が、緊張状態にある左右のコ−ド５３，５３間の間隔を所要に狭めるように規制した運動前の状態が示されている。そして図２３（Ａ）は、左の脚部５を回外運動している状態を示し、又図２３（Ｂ）は、右の脚部６を回外運動している状態を示している。
【００４７】
このように前記規制連動部材９が前記下位置８２に位置するときは、運動前の状態を示す図９、図１０において見たとき、該規制連動部材９の下側をなす二等辺三角形状１２１の２辺１２２，１２２の長さが短いために、左の脚部５を左外方に向けて蹴り出すように回外運動を行った際や、右の脚部６を右外方に向けて蹴り出すように回外運動を行った際の下腿部１１７の可動範囲が小さい。反面、該規制連動部材９の上側をなす二等辺三角形状１２３の２辺１２５，１２５の長さが長いために、上体１１３の左旋回や右旋回の捩れ量が大きくなる。このように下腿部１１７の左旋回や右旋回の捩れ量が小さいため、該下腿部１１７の筋肉の運動をより効果的に行うことができる。
【００４８】
そしてこの場合も、前記規制連動部材９が前記上位置８１に位置する場合と同様に、左右の脚部５，６の回外運動を交互に繰り返すことによって、一方の脚部の運動を前記規制連動部材９を介して他方の脚部に連動させて伝達でき、更には、前記ベルト部材３や前記上衣部材４を介して、腹部や背中部等の使用者の上体１１３にも連動させて伝達できる。
【００４９】
以上のことから、左右の脚部５，６の回外運動を行う場合は、前記規制連動部材９の上下方向での位置を、図２１や図２３に示した場合を含めて所要に設定することにより、その高さ位置に応じて、脚部の回外運動に連動して行われる筋肉の刺激部位を変えることができ、より効果的な全身運動乃至それに近い運動を行い得ることとなる。
【００５０】
図２４は、比較例として、前記回外運動において前記左右のコード５３，５３間の間隔が前記規制連動部材９で規制されていない場合を示している。この場合は、回外運動が不安定状態となるのみならず、一方の脚部（図２４においては右側の脚部６）の回外運動を他方の脚部に連動させたり、該一方の脚部の回外運動を上体１１３に効果的に連動させることもできない。
【００５１】
図２５（Ａ）は、前記左右のコード５３，５３が交差状態を呈する場合であり、使用者２が前記運動器具１を着用し椅子１１２に腰を掛けた座位状態において、前記上位置８１に位置する前記規制連動部材９が、緊張状態にある左右のコ−ド５３，５３間の間隔を所要に狭めるように規制した運動前の状態を示している。前記規制連動部材９を該上位置８１に位置させたときは、該左右のコ−ド５３，５３の交差部１２６の位置を、該規制連動部材９が取り付けられていない図３に示す交差部１２６の位置よりも上側に移動させることができるため、その移動量に応じて、該交差部１２６の上側をなす二等辺三角形状１２７の２辺１２９，１２９の長さを短くできる。従って、上体１１３の左旋回や右旋回の捩れ量を小さくでき、これにより、腹筋の運動をより効果的に行うことができる。逆に、前記規制連動部材９を、図２５（Ｂ）に示すように前記下位置８２に位置させたときは、左右のコ−ド５３，５３の交差部１２６の位置を、該規制連動部材９が取り付けられていない図３に示す交差部１２６より下側に移動させることができるため、その移動量に応じて、該交差部１２６の下側をなす二等辺三角形状１３０の２辺１３１，１３１の長さを短くできる。従って、下腿部１１７の可動量を小さくでき、これより、下腿部１１７の運動をより効果的に行うことができる。
【００５２】
そして、これらの場合においても、図２６（Ａ）（Ｂ）に示すように、前記規制連動部材９を介して、一方の脚部の回外運動を他方の脚部に伝達させる運動の連動作用が発揮され、又、該一方の脚部の回外運動を、前記ベルト部材３や前記上衣部材４を介して上体１１３にも連動させることができる。
【００５３】
かかる回外運動の際、前記規制連動部材９は、前記のような運動の連動効果を生じさせるのであるが、特に、前記規制連動部材９を前記上位置８１に位置させる場合（図２６（Ａ））は、かかる回外運動の際に左右のコ−ド５３，５３の上側部分９９，９９が左右の上腿部９８，１００の上面側や内面側に擦れて使用者が感じる不快感を軽減できる。このとき、前記のように前記把持部９７を把持して該規制連動部材９を持ち上げることにより、該左右のコ−ド５３，５３の該上側部分９９，９９が左右の上腿部９８，１００に接触するのをより効果的に防止できることとなる。
【００５４】
(2) 脚部が足踏み運動を行う場合について
図２７（Ａ）（Ｂ）、図２８（Ａ）（Ｂ）は、使用者２が前記運動器具１を着用して椅子１１２に腰を掛けた座位状態で足踏み運動を行っている状態を示している。該状態において、前記左右のコ−ド５３，５３の長さは、足踏み運動時における左右の脚部５，６の曲げ加減を適切とするように調整されており、該左右のコード５３，５３が平行状態を呈している。そして図２７（Ａ）（Ｂ）にあっては、前記上位置８１に位置する前記規制連動部材９が、緊張状態にある左右のコ−ド５３，５３間の間隔を所要に狭めるように規制している。又図２８（Ａ）（Ｂ）にあっては、前記下位置８２にある前記規制連動部材９が緊張状態にある左右のコ−ド５３，５３間の間隔を所要に狭めるように規制している。
【００５５】
そして図２７（Ａ）（Ｂ）、図２８（Ａ）（Ｂ）には、前記左右の脚コ−ド部材７，８の前記足掛け筒体６３，６３を、左右の足部１０８，１１４に履いた履物６１，６１、例えばサンダル６１ａ，６１ａの先側部分６２，６２に装着した状態が示されており、結果的に、前記足掛け筒部６３（足側装着部５９）が足の爪先側に位置している。本実施例においては、前記規制連動部材９の前記環状部７１の前記左右のスライドガイド部７９，７９間の間隔が例えば８０ｍｍ程度に設定されており、従って、左右のコ−ド５３，５３間の間隔が８０ｍｍ程度に規制されている。
【００５６】
かかる足踏み運動は、その左右の足部１０８，１１４の踵１３２，１３２（本実施例においてはサンダル６１ａの踵部１３２ａ）を床面等の支持面１３３に乗せて左右の足先を下方に向けて交互に動かして行われている。この足踏み運動は、前記のように、前記足掛け筒部６３（足側装着部５９）が足の爪先側に位置して行われるため、動きの大きい足踏み運動が行われることとなる。これによって足関節を効果的に鍛えることができる。この足踏み運動の際、前記規制連動部材９の前記左右のスライドガイド部７９，７９に対して、前記左右の脚コ−ド部材７，８の前記コ−ド５３，５３がスライドする。図２７（Ａ）、図２８（Ａ）に示すように、左の足部１０８をその足先を下方に向けて動かす足踏み運動にあっては、左のコ−ド５３ａが上から下に向けてスライドし、右のコ−ド５３ｂは下から上に向けてスライドする。逆に、図２７（Ｂ）、図２８（Ｂ）に示すように、右の足部１１４をその足先を下方に向けて動かす足踏み運動にあっては、右のコ−ド５３ｂが上から下に向けてスライドし、左のコ−ド５３ａは、下から上に向けてスライドする。
【００５７】
かかる足踏み運動は、前記左右のコ−ド５３ａ，５３ｂが平行状態において前記規制連動部材９が上位置８１で保持される場合も下位置８２で保持される場合も、又、前記左右のコ−ド５３，５３が交差する状態において前記規制連動部材９が上位置８１で保持される場合も下位置８２で保持される場合も、前記規制連動部材９の連動作用によって、該足踏み運動を、姿勢を安定化させて行うことができる。この姿勢の安定化は脚部の筋肉の他、腹筋や背筋も使って行われている。これをより具体的に説明する。
【００５８】
一方の脚部の足踏み運動の際、前記左右のコ−ド５３ａ，５３ｂ間の間隔を一定に規制する前記規制連動部材９によって、左右の脚部５，６が開いた状態とならないように安定保持され、これによって他方の脚部が、足踏み運動する前記一方の脚部を安定支持する。従って、前記安定化のためには、まず、この他方の脚部の筋肉が使われていると言える。そして、左右の脚コード部材７，８が前記ベルト部材３や前記上衣部材４にも連結されているために、前記安定化のために腹筋や背筋等の上体１１３の筋肉も使われていると言える。
【００５９】
これを見方を変えて言えば、かかる足踏み運動を行うと、この運動が、前記規制連動部材９と前記左右の脚コ−ド部材７，８と前記上衣部材４を介して上体１１３にも連動されることとなり、同時に腹筋や背筋等の上体の筋肉も緊張状態となる。かかることから、一方の脚部の足踏み運動は、単にその脚部の運動に止まらないでこれが各部に連動され、全身的な運動乃至これに近い運動を生じさせるのである。そしてこの足踏み運動は、背中を反らせる度合いに応じて負荷を加減できる。反らせる度合いが大きいほど、負荷を大きくでき、反らせる度合いが小さいほど負荷を小さくできる。これによって、軽く足踏みする運動から強く足踏みする運動にまで変化させることができる。
【００６０】
もしも、前記足踏み運動を前記規制連動部材９を外して行ったとすれば、左右の脚部６，７が開いてしまうために足踏み運動の姿勢が安定しないことになる。
【００６１】
又図２９（Ａ）、図２９（Ｂ）は、左右のコ−ド５３，５３が交差する場合において前記規制連動部材９が左右のコ−ド５３，５３間の間隔を狭めた状態を示している。図２９（Ａ）は、前記上位置８１において左右のコ−ド５３，５３間の間隔が狭められた状態を示し、図２９（Ｂ）は前記下位置８２において左右のコ−ド５３，５３間の間隔が狭められた状態を示している。これらの場合も、左右のコ−ド５３，５３が平行状態を呈する場合と同様に、一方の足部の足踏み運動は、単に該足部の運動に止まらないで、各部に連動され、全身的な運動乃至これに近い運動を生じさせるのである。
【００６２】
(3) 歩行運動・駆け足運動・自転車漕ぎ運動を行う場合について
図３０（Ａ）（Ｂ）は、前記左右の脚コ−ド部材７，８を構成する左右のコ−ド５３，５３が平行状態において、前記運動器具１を着用した使用者２が椅子１１２に腰を掛けた座位状態で、歩行運動を行っている状態を示し、図３０（Ａ）は、前記規制連動部材９が前記上位置８１にある場合を示し、図３０（Ｂ）は、該規制連動部材９が前記下位置８２にある場合を示している。
【００６３】
又図３１（Ａ）（Ｂ）は、左右のコ−ド５３，５３が交差する状態において、前記運動器具１を着用した使用者２が椅子１１２に腰を掛けた座位状態で、歩行運動を行っている状態を示し、図３１（Ａ）は、前記規制連動部材９が前記上位置８１にある場合を示し、図３１（Ｂ）は、該規制連動部材９が前記下位置８２にある場合を示している。
【００６４】
かかる歩行運動を行う場合、前記規制連動部材９を前記上位置８１に位置させるときは歩幅を大きくでき、これを前記下位置８２に位置させるときは歩幅を小さくできる。又、これらの運動を行う場合も、前記規制連動部材９が、前記左右のコード５３，５３間の間隔を規制し、歩行運動の安定化のために寄与している。即ち、足踏み運動を行う場合と同様にして、この姿勢の安定化は、前記左右の脚コード部材７，８と前記規制連動部材９と前記ベルト部材３と前記上衣部材４を介して、脚部の筋肉の他、腹筋や背筋等の上体の筋肉も使って行われている。
【００６５】
これを見方を変えて言えば、かかる歩行運動を行うと、この運動が、前記左右の脚コ−ド部材７，８と前記規制連動部材９と前記ベルト部材３と前記上衣部材４を介して上体１１３にも連動されることとなり、同時に腹筋や背筋等の上体の筋肉も緊張状態となる。かかることから、前記歩行運動が各部に連動され、全身的な運動乃至これに近い運動を生じさせるのである。
【００６６】
駆け足運動や自転車漕ぎ運動は、短時間における前記歩行運動の回数を増した状態と考えることができ、この場合も、前記規制連動部材９がこれらの運動の姿勢の安定化のために寄与し、又これらの運動を行うことが、該規制連動部材９と前記左右の脚コ−ド部材７，８と前記ベルト部材３と前記上衣部材４を介して、脚部だけでなく上体１１３にも連動されることとなり、これらの運動が、同時に腹筋や背筋を鍛えることにも繋がっている。
【００６７】
そして前記運動器具１によるときは、かかる歩行運動や駆け足運動を椅子に腰を掛けた座位状態で行うことができるので、これらの運動を、膝に体重を掛けることなく無理なく行うことができる。従って、膝痛の使用者にとっては効果がより大きい。又、高齢者にあっては、転倒の恐れなく安全に運動できる利点がある。
【００６８】
(4) ストレッチ運動を行う場合について
図３２、図３３は、前記左右の脚コ−ド部材７，８を構成する左右のコ−ド５３，５３が平行状態（図３２）又は交差状態（図３３）において、前記運動器具１を着用した使用者２が椅子１１２に腰を掛けた座位状態で、ストレッチ運動を行っている状態の一例を示す。該ストレッチ運動は、図３２、図３３に示すように左右の脚部５，６を同時に行ってもよく、片方の脚部づつ行ってもよい。
【００６９】
前記規制連動部材９は、図３２、図３３においては前記上位置８１に位置されている。そして該規制連動部材９は、前記左右のコ−ド５３，５３間の間隔を規制し、該ストレッチ運動の姿勢の安定化のために寄与している。この姿勢の安定化は、前記左右の脚コード部材７，８と前記規制連動部材９と前記ベルト部材３と前記上衣部材４を介して、脚部の筋肉の他、腹筋や背筋等の上体の筋肉も使って行われている。
【００７０】
これを見方を変えて言えば、かかるストレッチ運動を行うと、この運動が、前記左右の脚コ−ド部材７，８と前記規制連動部材９と前記ベルト部材３と前記上衣部材４を介して上体１１３にも連動されることとなり、同時に腹筋や背筋等の上体の筋肉も緊張状態となる。かかることから、前記ストレッチ運動が各部に連動され、全身的な運動乃至これに近い運動を生じさせるのである。
【００７１】
そして、前記ストレッチ運動の負荷は、かかる運動の連動作用によって、背中を反らせる度合いに応じて加減ができる。反らせる度合いが大きいほど負荷を大きくでき、反らせる度合いが小さいほど負荷を小さくできる。
【実施例２】
【００７２】
本発明は、前記実施例で示したものに限定されるものでは決してなく、「特許請求の範囲」の記載内で種々の設計変更が可能であることはいうまでもない。その一例を挙げれば次のようである。
【００７３】
(1) 前記ベルト部材３の外面１５には、前記実施例においては前面１０で見た左右側部分の夫々に３個ずつの第１の連結部２１，２１，２１が設けられているが、左右側の夫々に１個の第１の連結部２１が設けられることもある。該第１の連結部２１が複数個設けられる場合は、左右の第１の連結部２１として所要のものを選択することにより、前記左右の脚コ−ド部材７，８を介して行われる脚部の運動に連動して行なわれる上体１１３の捩り量を変更でき、これによって運動効果を変えることができる。
【００７４】
(2) 前記ベルト部材３に設けられる前記第１の連結部２１は、実施例１で示した筒部２２として構成することの他、前記第２の連結部５６や前記第３の連結部４９との連結を可能とするものであれば、リング状やフック状等を呈するものであってもよい。又、ベルト部材３の外面１５から突出する帯状突出片１３５の先端部分で、筒状等を呈するものとして構成されてもよい。
【００７５】
又前記実施例で示したような環状連結具２３を用いる場合は、該第１の連結部２１に対する前記第２の連結部５６や前記第３の連結部４９の連結を簡易に行うことができるばかりでなく、前記第１、第２、第３の連結部２１，５６，４９の前記環状連結具２３の環状部２６に対する接触部２１ａ，５６ａ，４９ａが、例えば図２２に示すように三角形状を呈するため、左右の脚部５，６の運動を、前記左右の脚コ−ド部材７，８を介して腰部や肩部等に効果的に連動させることができ、該脚部の運動を行うことによって全身運動乃至それに近い運動を効果的に行ない得ることとなって好ましい。
【００７６】
(3) 前記第１の連結部２１は前記ベルト部材３の、使用者の前面で見た左右側に設けられているが、この左右側とは、使用者の前面で見た真横のみを意味するのではなく、真横から幾分位置ずれした左右の部位を含む。例えば、前記実施例１で示されている３個の第１の連結部のうちの中央のものが真横に配置されているとした場合、その両側の第１の連結部２１，２１の一つは、使用者の腹部側に位置ずれした状態となり、その両側の第１の連結部２１，２１のもう一つは、使用者の臀部側に位置ずれした状態となる。
【００７７】
(4) 前記左右の脚コ−ド部材７，８を構成する前記コ−ド５３は、ロ−プ状を呈するもののみならず、平帯状を呈するもの等であってもよい。
【００７８】
(5) 前記左右の脚コ−ド部材７，８の前記第２の連結部５６は、前記したル−プ状に構成されることの他、フック状に構成されてもよく、前記第１の連結部２１に結着するための、前記コ−ド５３の上端側の一定長さ部分として構成されてもよい。更には、前記ベルト部材３に設けられた取付け部に対するフックやホック、ル−プ部、面状ファスナ−、該取付け部に結着するための、前記コ−ド５３の下端側の一定長さ部分等として構成されてもよい。又、前記足側装着部５９は、足に直接取り付けられたりサンダル６１ａ等の履物６１に取り付けられるものであり、前記した筒体として構成される他、特にサンダルや靴等の履物に対しては、該履物に設けられた取付け部に対するフックやホック、ル−プ部、面状ファスナ−、該取付け部に結着するための、前記コ−ド５３の下端側の一定長さ部分等として構成されてもよい。
【００７９】
(6) 前記左右のコ−ド５３，５３は、実施例１で説明したように長さを調節可能に構成されることの他、所定長さのものに構成されることもある。
【００８０】
(7) 前記規制連動部材９は、左右のコ−ド５３，５３間の間隔を小さく規制でき且つ該左右のコ−ド５３，５３を上下方向でスライドさせるスライドガイド部７９，７９を具えるものであれば、前記した環状部２６を具えるものとして構成されることの他、左右のコ−ド５３，５３を挿通させ得る挿通孔を具えるもの等として構成することもできる。
【００８１】
(8) 本発明に係る運動器具は前記上衣部材４を省略して構成することもできる。
該上衣部材４を含んで構成される場合、該上衣部材４は、左右の脚部５，６の運動を上体１１３に伝達できる構成のものであればよく、前記したたすき掛け部材４ａの他、ベスト状やシャツ状、或いはリュックサック状等として構成されてもよい。かかる構成を有する上衣部材４の、使用者の前面で見た左右側に設けられる前記第３の連結部４９，４９の位置は、目的とする運動効果を考慮して所要に設定できる。
【００８２】
(9) 本発明に係る運動器具１を用いて行なわれる左右の脚部５，６の運動は、前記した回外運動の他、回内運動とすることも可能であり、又、前記した足踏み運動は、足裏を垂直状態乃至それに近い傾斜した状態にして行なってもよい。
【００８３】
(10)前記長さ調整手段５１は、リング状を呈する前記調整リング５１ａを用いることの他、例えば図３４に示すような板状を呈する調整板５１ｂ等を用いて構成することもできる。
【００８４】
(11)図３５は、前記規制連動部材９が前記環状部７１を具える場合において、該規制連動部材９を、保持手段８３を用いて使用者の前面１０側の部分１４３に取り付ける他の態様を示すものである。該保持手段８３は、布等の可撓性素材を用いてなる吊下筒体１４０を以て構成されており、該吊下筒体１４０は、その下側部位において幅方向に縫製されて、上下の筒部１４１，１４２を具えている。該下の筒部１４２は、小径に形成されており、該下の筒部１４２に、前記環状部７１の上縁部分８７を略密接に挿通状態となし得る。又、前記上の筒部１４１には、前記ベルト部材３の前記の前面１０側部分１４３を挿通状態となし得、これによって、前記規制連動部材９が前記吊下筒体１４０を介して吊下状態で、該吊下筒体１４０の上下長さに応じて前記上位置８１で保持される。
【００８５】
(12)本発明に係る運動器具１を着用した使用者は、前記した椅子乃至椅状部に座る等する座位状態で運動を行うことができる他、仰臥位状態で運動を行うこともできる。又、左右の脚部を伸ばした長座姿勢としての座位状態で運動を行うこともできる。
【符号の説明】
【００８６】
１  運動器具
２  使用者
３  ベルト部材
４  上衣部材
５  左の脚部
６  右の脚部
７  左の脚コ−ド部材
８  右の脚コ−ド部材
９  規制連動部材
２１  第１の連結部
２２  環状連結具
２６  環状部
２７  フック本体
２９  導入開口部
３０  開閉杆
４９  第３の連結部
５３  コ−ド
５６  第２の連結部
５９  脚側装着部
７１  環状部
７９  スライドガイド部
８０  膝部
８１  上位置
８２  下位置
８３  保持手段
８５  保持紐
９７  把手部
９８  左の上腿部
１００  右の上腿部
１０６  保持杆
１０７  把持部
１１０  連結部
１１３  上体
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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