(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
一定のリズムである第一リズムに合わせて所定の動作を行おうとする対象者の運動情報の時系列を取得する入力情報取得部と、
前記第一リズムに合わせて前記所定の動作を行っている前記対象者に対して前記第一リズムとは異なるリズムである第二リズムで音刺激が呈示されるものとし、前記第二リズムで音刺激が呈示される前後における、前記対象者が前記所定の動作を行った時刻の間隔に基づいて妨害効果を測定し、妨害効果が生じている場合には音刺激を知覚していると判断する妨害効果測定部とを含む、
知覚感度評価装置。
【請求項２】
請求項１の知覚感度評価装置であって、
まず、前記対象者に対して前記第一リズムで音刺激が呈示され、次に、呈示される音刺激を聴きながら前記第一リズムに合わせて前記所定の動作を行っている前記対象者に対して前記第二リズムで音刺激が呈示されるものとする、
知覚感度評価装置。
【請求項３】
請求項１または２の知覚感度評価装置であって、
前記妨害効果測定部において、妨害効果があると判定した際の前記音刺激の音圧レベルに基づき聴力を測定する、
知覚感度評価装置。
【請求項４】
一定のリズムである第一リズムに合わせて所定の動作を行おうとする対象者の運動情報の時系列を取得する入力情報取得部と、
前記第一リズムに合わせて前記所定の動作を行っている前記対象者に対して前記第一リズムとは異なるリズムである第二リズムで第一の刺激が呈示されるものとし、前記第二リズムで第一の刺激が呈示される前後における、前記対象者が前記所定の動作を行った時刻の間隔に基づいて妨害効果を測定し、妨害効果が生じている場合には第一の刺激を知覚していると判断する妨害効果測定部とを含む、
知覚感度評価装置。
【請求項５】
請求項４の知覚感度評価装置であって、
前記第一の刺激をヒトが知覚可能な範囲の下限値の近傍で変化させることで、前記第一の刺激に対する前記対象者の知覚閾値を求める、
知覚感度評価装置。
【請求項６】
入力情報取得部が、一定のリズムである第一リズムに合わせて所定の動作を行おうとする対象者の運動情報の時系列を取得する入力情報取得ステップと、
前記第一リズムに合わせて前記所定の動作を行っている前記対象者に対して前記第一リズムとは異なるリズムである第二リズムで音刺激が呈示されるものとし、妨害効果測定部が、前記第二リズムで音刺激が呈示される前後における、前記対象者が前記所定の動作を行った時刻の間隔に基づいて妨害効果を測定し、妨害効果が生じている場合には音刺激を知覚していると判断する妨害効果測定ステップとを含む、
知覚感度評価方法。
【請求項７】
入力情報取得部が、一定のリズムである第一リズムに合わせて所定の動作を行おうとする対象者の運動情報の時系列を取得する入力情報取得ステップと、
前記第一リズムに合わせて前記所定の動作を行っている前記対象者に対して前記第一リズムとは異なるリズムである第二リズムで第一の刺激が呈示されるものとし、妨害効果測定部が、前記第二リズムで第一の刺激が呈示される前後における、前記対象者が前記所定の動作を行った時刻の間隔に基づいて妨害効果を測定し、妨害効果が生じている場合には第一の刺激を知覚していると判断する妨害効果測定ステップとを含む、
知覚感度評価方法。
【請求項８】
請求項１から請求項５の何れかの知覚感度評価装置として、コンピュータを機能させるためのプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、他覚的検査により知覚感度を評価する技術に関する。所定の動作を行う際に、ある刺激が所定の動作を行うことをどの程度妨害しているか、その効果（以下「所定の動作に対する刺激の妨害効果」、または、単に「妨害効果」ともいう）を利用して知覚感度を評価する技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、最小可聴値の測定法として、オージオメータが知られている。対象者は音が「聞こえる・聞こえない」をボタンで回答し、それを元に可聴性を判定する（自覚的聴力検査）ため、意図的に誤った回答をする（詐聴）対象者や、何らかの心理的な要因による難聴（機能性難聴）をもつ対象者の場合、正しく聴力を評価することが難しかった。そこで、対象者の回答に依存せず、対象者の生理的な反応をとらえることで行われる他覚的検査が必要である。他覚的検査により聴覚感度を評価する技術として、非特許文献１〜３が知られている。なお、非特許文献４では、指が刻むリズムに音刺激が影響することが示されており、非特許文献１〜３では、この影響を利用している。
【０００３】
非特許文献１〜３では、対象者に対して光の明滅リズムに合わせて指でリズムを刻む運動を行うように指示する。まず、対象者に対して、光の明滅リズムに合わせて、音を呈示する。その後、光の明滅リズムに対して、音を呈示するタイミングをずらして（以下、このずれを「対光音遅延ΔTva」ともいう）、対象者に呈示する。音が聞こえていれば、音のタイミングがずれると指のタイミングも無意識にずれる（以下、このずれを「対光タップ遅延ΔTvm」ともいう）という人間の特性を利用し、対光タップ遅延ΔTvmに基づき音が聞こえているか否かの判定を行う。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００４】
【非特許文献１】S. Furukawa, K. Onikura, S. Kidani, H. Liao, M. Kato, N. Kitagawa, " An objective measure of auditory detection threshold based on a light-synchronized tapping task", 38th ARO Midwinter Meeting (Baltimore, MD), 2015.
【非特許文献２】古川茂人,鬼鞍和輝,木谷俊介,加藤正晴,北川智利,"光同期タッピング課題による客観的可聴閾値推定", 日本音響学会 春季研究発表会 講演論文集, 2015.
【非特許文献３】「指の動きを利用した“ごまかせない聴力検査”」、ＮＴＴ コミュニケーション科学基礎研究所、オープンハウス2015 展示説明資料、2015年6月
【非特許文献４】Repp, Bruno H., "Sensorimotor synchronization: a review of the tapping literature", Psychonomic bulletin & review 12.6 (2005): p.969-992.
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、非特許文献１〜３では、音の効果は、対光タップ遅延を対光音遅延の関数として表すため、複数の対光音遅延の値をテストする必要があり、検査回数が多くなるという問題がある。また、対象者のタスクは光に合わせてタップすることであり、検査結果も対光タップ遅延ΔTvmによって評価される。このため、検査には光刺激の呈示が必須であり、光刺激を呈示できない機器、視覚障害者での検査ができないという問題がある。
【０００６】
本発明は、対象者の回答に依存せず、対光音遅延の値を必要とせず、さらに、光刺激の呈示を必ずしも必要としない知覚の評価技術を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記の課題を解決するために、本発明の一態様によれば、知覚感度評価装置は、一定のリズムである第一リズムに合わせて所定の動作を行おうとする対象者の運動情報の時系列を取得する入力情報取得部と、第一リズムに合わせて所定の動作を行っている対象者に対して第一リズムとは異なるリズムである第二リズムで音刺激が呈示されるものとし、第二リズムで音刺激が呈示される前後における、対象者が所定の動作を行った時刻の間隔に基づいて妨害効果を測定し、妨害効果が生じている場合には音刺激を知覚していると判断する妨害効果測定部とを含む。
【０００８】
上記の課題を解決するために、本発明の他の態様によれば、知覚感度評価装置は、一定のリズムである第一リズムに合わせて所定の動作を行おうとする対象者の運動情報の時系列を取得する入力情報取得部と、第一リズムに合わせて所定の動作を行っている対象者に対して第一リズムとは異なるリズムである第二リズムで第一の刺激が呈示されるものとし、第二リズムで第一の刺激が呈示される前後における、対象者が所定の動作を行った時刻の間隔に基づいて妨害効果を測定し、妨害効果が生じている場合には第一の刺激を知覚していると判断する妨害効果測定部とを含む。
【０００９】
上記の課題を解決するために、本発明の他の態様によれば、知覚感度評価方法は、入力情報取得部が、一定のリズムである第一リズムに合わせて所定の動作を行おうとする対象者の運動情報の時系列を取得する入力情報取得ステップと、第一リズムに合わせて所定の動作を行っている対象者に対して第一リズムとは異なるリズムである第二リズムで音刺激が呈示されるものとし、妨害効果測定部が、第二リズムで音刺激が呈示される前後における、対象者が所定の動作を行った時刻の間隔に基づいて妨害効果を測定し、妨害効果が生じている場合には音刺激を知覚していると判断する妨害効果測定ステップとを含む。
【００１０】
上記の課題を解決するために、本発明の他の態様によれば、知覚感度評価方法は、入力情報取得部が、一定のリズムである第一リズムに合わせて所定の動作を行おうとする対象者の運動情報の時系列を取得する入力情報取得ステップと、第一リズムに合わせて所定の動作を行っている対象者に対して第一リズムとは異なるリズムである第二リズムで第一の刺激が呈示されるものとし、妨害効果測定部が、第二リズムで第一の刺激が呈示される前後における、対象者が所定の動作を行った時刻の間隔に基づいて妨害効果を測定し、妨害効果が生じている場合には第一の刺激を知覚していると判断する妨害効果測定ステップとを含む。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、対象者の回答に依存せず、対光音遅延の値を必要とせず、さらに、光刺激の呈示を必ずしも必要とせずに、対象者がある刺激を知覚しているか否かを評価することができるという効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】第一実施形態において光刺激と音刺激の呈示される例を説明するための図。
【図２】感覚レベルが-20〜50のときに各正弦波(2種類)、各対象者(3人)で得られる音ずれ挿入前後のタップ間隔の比を表す図。
【図３】音ずれ挿入前後のタップ間隔の変化を表す図。
【図４】第一実施形態に係る知覚感度評価装置の機能ブロック図。
【図５】第一実施形態に係る知覚感度評価装置の処理フローの例を示す図。
【図６】音刺激の呈示方法の例を示す図。
【図７】音刺激の呈示方法の例を示す図。
【図８】光刺激と音刺激との時間的な変化の例を示す図。
【図９】第一実施形態の変形例において光刺激と音刺激の呈示される例を説明するための図。
【図１０】第二実施形態に係る知覚感度評価装置の機能ブロック図。
【図１１】第二実施形態に係る知覚感度評価装置の処理フローの例を示す図。
【図１２】制御部で制御される音圧レベルの例を示す図。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本発明の実施形態について、説明する。なお、以下の説明に用いる図面では、同じ機能を持つ構成部や同じ処理を行うステップには同一の符号を記し、重複説明を省略する。
【００１４】
＜原理＞
本実施形態では、非特許文献１と同様に、音と光を一定のリズムで呈示する。なお、リズムとは、ある対象物（例えば、音や光）の時間的な変化を意味する。本実施形態では、音の有無と光の点滅によってリズムを呈示する。ただし、光は、リズムの目安となるように呈示するものであって、必ずしも必要ではない。
【００１５】
人間が所定の動作（タップ）を行う際に、その動作に対する音刺激（以下、聴覚刺激ともいう）の妨害効果が高いと考えられる。そこで、対象者に対して光のリズムを参考にして一定リズムで拍を刻む（所定の動作に相当し、本実施形態ではタッチパネルあるいはスイッチをタップする）よう教示する。同時に、同一リズムで音刺激を呈示する。このとき、対象者には音を無視するように指示する。そして、タッピングの間隔を計測する。次に、予期できないタイミングで、音のリズム/タイミングを変化させると、音が聞こえている対象者は音に引きずられて拍を刻んでしまうのではないかと考えられる。本実施形態では、この特性を利用して、ある音の動作に対する妨害効果を測定する。また、音量を徐々に大きくし、一定リズムで拍を刻む精度が低くなった時点の音量をもって、聴力を評価し、測定することができる。上述の特性を実験により検証したので、その検証結果について説明する。
【００１６】
＜実験条件＞
図１を参照して評価実験に用いられる光刺激と音刺激とについて説明する。図１は、妨害効果の評価実験で対象者に呈示される光刺激と音刺激との構成例を説明する図である。まず、光刺激５と音刺激６を用意する。図１に示される複数の光刺激５は、符号５に枝数字−１，２，３，…を付して区別した。同様に図１に示される複数の音刺激６は、符号６に枝数字−１，２，３，…を付して区別した。
【００１７】
図１の例では、まず、光刺激５と音刺激６とが同時に呈示される。それぞれの刺激の間には任意の時間間隔が設けられている。
【００１８】
・対象者に対し、一定リズムで光刺激５を呈示する。対象者には、呈示される光刺激５に同期するように指でリズムを刻むように指示する。この実験では、LEDの点滅を光刺激として用いる。点灯している時間（刺激長Dv）を100msとし、刺激の開始時刻の間隔IOIvは500msで等間隔とする。
【００１９】
・同時に、対象者に対し、一定リズムで音刺激６を呈示する。対象者には音を無視するように指示する。音刺激として、1000Hz,4000Hzの二種類の正弦波を用いて実験する。各正弦波のオン、オフを繰り返し、オンの時間（刺激長Da）を100msとし、刺激の開始時刻の間隔IOIaは500msで等間隔とする。音刺激の音量を感覚レベル（最小可聴値からの相対レベル）で-20dB,0dB,10dB,20dB,30dB,40dB,50dBの7種類として実験する。なお、最小可聴値とは、音として知覚できる最小の音のレベルであり、対象者毎に異なる値である。最小可聴値は、基本的な聴力検査（例えばオージオグラム）で測定され、難聴認定の基礎となる値である。例えば、対象者に断続的な音を呈示し、対象者は音が「聞こえる・聞こえない」をボタンで回答する。検査者は反応に応じてレベルを調整し（聞こえる場合にはレベルを下げ、聞こえない場合にはレベルを上げ）、最小可聴値を推定する。
【００２０】
なお、光刺激５及び音刺激６ともに、刺激の開始時刻の間隔は同じ500msなので、光刺激と音刺激との呈示数の比（以下、視覚対聴覚刺激呈示数比ともいう）は1:1である。また、実験の際の刺激列の長さは1分程度とする。
【００２１】
・光刺激と音刺激とのずれ(以下「音ずれ」ともいい、Δtとも表現する)は、通常0msであるが、ランダムなタイミングで100ms早める。つまり、Δt=-100msとする。
【００２２】
図２は、各正弦波(2種類)、各音のレベル(感覚レベル)(7種類)、各対象者(三人)で得られる音ずれ挿入前後のタップ間隔の比(dB)を表す図である。なお、音ずれ挿入後のタップ間隔とは音ずれを含む間隔IOIaに対応するタップ間隔を含む、連続するA(Aは1以上の整数)個のタップ間隔ΔTm,j,ΔTm,j+1,…,ΔTm,j+A-1であり、音ずれ挿入前のタップ間隔とは音ずれ挿入後のタップ間隔の直前のタップ間隔を含む、連続するA個のタップ間隔ΔTm,j-1,ΔTm,j-2,…,ΔTm,j-Aである。縦軸はタップ間隔の比(dB)を表し、横軸は音のレベル(dB HL)を表す。実験において、対象者が予期できないタイミングで、音のリズム、タイミングをずらす。言い換えると、刺激の開始時刻の間隔IOIaを変更する。図１の例では、音６−４と音６−５の間で音ずれを生じさせ、刺激の開始時刻の間隔IOIaを500msから400msに変更する。図２の音ずれ挿入前後のタップ間隔の比(dB)は、音６−３と音６−４に対応するタップ間隔と、音６−４と音６−５に対応するタップ間隔との比を表す。その後、音６−５〜音６−８までの刺激の開始時刻の間隔IOIaを500msとし、音６−８と音６−９の間で音ずれを生じさせ、刺激の開始時刻の間隔IOIaを500msから600msに変更し、その後、500msとする。このような音ずれを複数回発生させ、平均とその誤差範囲を求めた。各音のレベルにおいて、折れ線が通る各プロットが平均を表し、上下のバーが誤差範囲を表す。
【００２３】
図３は、対象者３の1kHzのときのタップ間隔を表す。縦軸はタップ間隔を表し、横軸はタップ番号を表す。図３では、図１の音６−５に対応するタップ番号を0としている。20dB以上において、タップ番号0でタップ間隔が短くなり、タップ番号4(音６−９に対応するタップ番号)でタップ間隔が長くなっている。図３では、太い実線が平均を表し、太い実線の上下に存在する細い実線が誤差範囲を表す。
【００２４】
図２から対象者、周波数により、バラつきはあるが、音刺激がある一定以上のレベルで妨害効果が生じていることが分かる。例えば、対象者３の1kHzでは20dB HL以上で、4KHzでは10dB以上で妨害効果が生じている。なお、図３からも対象者３の1kHzでは20dB HL以上で妨害効果が生じていることが分かる。この実験から、一定以上のレベルを持つ音刺激の呈示のタイミングがずれると、音刺激の影響を受けて、タッピングの精度が低下することが分かる。これらの図から感覚レベルが大きいほど妨害効果が生じやすいことが分かる。また、これらの図から最小可聴値上わずか10〜20dBの刺激によって、妨害効果が認められる。逆に言うと、妨害効果が最初に認められるレベルから10〜20dBの範囲に、最小可聴値がある。
【００２５】
＜第一実施形態＞
以下、上述の原理を利用して、音刺激の動作(タップ)に対する妨害効果を測定する知覚感度評価装置について説明する。
【００２６】
図４は第一実施形態に係る知覚感度評価装置１の機能ブロック図を、図５はその処理フローを示す。
【００２７】
図４に示すように、本実施形態の知覚感度評価装置１は、記憶部１１、制御部１２、音呈示部１３、入力情報取得部１４、妨害効果測定部１５及び光呈示部１６を含んで構成される。以下、各構成の動作について説明する。
【００２８】
＜記憶部１１＞
記憶部１１には、光刺激５や音刺激６を後述する光呈示部１６や音呈示部１３で呈示するための情報が記憶される。光刺激５はタップする際に合わせる対象となる光であり、音刺激６は妨害効果の評価の対象となる音（例えば、感覚レベルの異なる音や周波数の異なる正弦波）である。光刺激５として光呈示部１６（例えばディスプレイ）で画像等を呈示する場合には、画像表示に必要な情報が記憶される。また、光刺激５として光呈示部１６（例えばLED）でLED光等を呈示する場合には、後述する制御部１２から制御信号が出力される構成とし、記憶部１１には光呈示部１６で呈示するための情報が記憶されなくともよい。例えば、光刺激５は、音刺激６の種類が異なっても、これに関係なく予め用意された同じ光刺激を使用するものとする。なお、光刺激５、音刺激６は予め記憶部１１に記憶されていなくてもよく、たとえば外部から入力されても良い。この場合、記憶部１１は省略可能である。
【００２９】
本実施形態では、光呈示部１６はLEDであり、後述する制御部１２からLEDを点滅させるための制御信号を出力する構成とし、記憶部１１には光刺激５を光呈示部１６で呈示するための情報が記憶されていないものとする。また、所定の周波数の正弦波を音刺激６とし、所定の周波数の正弦波を音呈示部１３で呈示するための情報が記憶部１１に記憶されているものとする。光刺激５の光の強さや音刺激６の音の強さ（音圧）は、予め定められた強さであってもよいし、知覚感度評価装置１の操作者が光呈示部１６や音呈示部１３を操作して変更してもよいし、強さを表す情報が記憶部１１に記憶され、その強さに応じた強さで光呈示部１６や音呈示部１３から放射、再生される構成としてもよい。例えば、音の強さを、オージオメータ等で別に求められた対象者の最小可聴値とする。
【００３０】
＜制御部１２＞
制御部１２は、所定時間に渡り、時間間隔を空けた複数個の光刺激５から構成される光刺激の列を後述する光呈示部１６で呈示するための情報（以下、光刺激列情報ともいう）と、時間間隔を空けた複数個の音刺激６から構成される音刺激の列を後述する音呈示部１３で呈示するための情報（以下、音刺激列情報ともいう）とを生成する。このとき、制御部１２は、光刺激５と音刺激６との繰り返し回数の制御を実行し、対象者の予期できないタイミングで音のリズム、タイミングをずらすように音刺激６の呈示時刻を制御する。例えば、音刺激の開始時刻の間隔IOIaを変更することで、対象者の予期できないタイミングで音のリズム、タイミングをずらす。言い換えると、制御部１２は、対象者の予期できないタイミングで音のリズム、タイミングをずらすように、音刺激列情報を生成する（Ｓ１２）。より詳細には、制御部１２は、所定の時間区間(例えば60s)の間、光呈示部１６において呈示する光刺激の列（所定の時間長(例えば100ms)の複数個の光刺激５とこれらの間に挿入される時間間隔(例えば400ms)との規則的な組み合わせからなる光刺激の列）と、音呈示部１３において呈示する音刺激６の列（所定の時間長(例えば100ms)の複数個の音刺激６とこれらの間に挿入される時間間隔との組み合わせ(例えば400msの時間間隔を3回以上続け、その後、予期できないタイミングで300msの時間間隔とする)からなる音刺激の列）とが、所定のタイミングで呈示されるように光刺激列情報及び音刺激列情報を生成する。例えば、音刺激の呈示方法としては以下のようなバリエーションが考えられる。ただし、以下のバリエーションに限らず、対象者の予期できないタイミングで音のリズム、タイミングをずらすことができればどのような呈示方法であってもよい。
【００３１】
(i)定常的な一定リズム（間隔IOIa）で音（３回以上）を呈示したあと、間隔IOIaを変化させる。この場合、変化の前後で、タップの間隔を比較する。例えば、以下の変化のパターンが考えられる。
【００３２】
(i-1)いったん長く（短く）して、元に戻す（図６のＡ参照）。長く（短く）している期間（呈示回数）は、１回より多くてもよい。なお、図６及び図７中、●は各音刺激の開始時刻を表す。
【００３３】
(i-2)いったん長く（短く）したあとに短く（長く）して、元に戻す（図６のＢ参照）。この場合、IOIaを変化させる期間（呈示回数）は、１回より多くてもよい。
【００３４】
(i-3)長くしたあと、それを維持する（図６のＣ参照）。
【００３５】
上記のバリエーションとして、いったん短く（長く）したあと、元のIOIaを維持し、その後にまた長い（短い）IOIaを挿入たり（上述の実験条件の場合）や、規則的・不規則的なパターン（長い・短い・定常IOIa）を挿入してもよい。なお、図６中、定常のIOIaをIOI、長いIOIaをIOI+、短いIOIaをIOI-と表記する。
【００３６】
また、IOIaを連続的に変化させてもよい（図７参照）。この場合、タップ間隔が、IOIaの変化と連動して変化するかを評価する。例えば、以下のように評価する。
【００３７】
・IOIaが長い区間と短い区間に着目し、その両区間の間で、タップ間隔を比較し、有意な差があれば、妨害効果があると評価する。
【００３８】
・IOIaの変化が周期的な場合は、タップ間隔の周期性を分析（たとえば、周波数分析）し、その周期がIOIaの変化の周期と一致するか確かめ（統計的検定）、一致する場合には、妨害効果があると評価する。
【００３９】
本実施形態では、音刺激６を後述する音呈示部１３で呈示するための情報は、記憶部１１に予め記憶されている。制御部１２は、記憶部１１から音刺激６を後述する音呈示部１３で呈示するための情報を読み込んで、音刺激列情報を生成し、光刺激の列を光呈示部１６で呈示するための情報（制御信号）からなる光刺激列情報を生成し、各情報を音呈示部１３及び光呈示部１６に出力する。また、制御部１２は、音刺激の変化の時系列（例えば、間隔IOIaの時系列）を妨害効果測定部１５に出力する。
【００４０】
＜音呈示部１３＞
音呈示部１３は、音刺激列情報を受け取り、再生し、時間的に変化する音刺激を対象者に呈示する（Ｓ１３）。言い換えれば、音呈示部１３は、時間間隔を空けた複数個の音刺激から構成される音刺激の列を呈示する。音呈示部１３は、例えばアンプとスピーカ又はアンプとイヤホンにより構成される。また、既存のオージオメータに備わる音刺激呈示部を用いてもよい。
【００４１】
＜光呈示部１６＞
光呈示部１６は、光刺激列情報を受け取り、光刺激列情報に対応する光を放射し、時間的に変化する光刺激を対象者に呈示する（Ｓ１６）。言い換えれば、光呈示部１６は、時間間隔を空けた複数個の光刺激から構成される光刺激の列を呈示する。光呈示部１６は、例えばLEDやディスプレイにより構成される。
【００４２】
＜入力情報取得部１４＞
入力情報取得部１４は、呈示される音刺激を聴きながら、一定のリズム(本実施形態では光刺激の変化)に合わせて意図的に所定の動作(タップ)を行おうとする対象者の運動情報の時系列を取得する（Ｓ１４）。例えば、実験条件のように、対象者には、呈示される光刺激５に同期するように指で、押しボタンを押すように指示する。ディスプレイ上をクリックするように、または、タッチパネルをタップするように表示してもよい。そして、入力情報取得部１４は、呈示される音刺激の列を聴きながら、呈示される光刺激の列に合わせて拍を打つ人（対象者）の、拍情報の時系列を取得する。拍情報は押しボタンを押した時刻（例えば開始時刻）、ディスプレイをクリックした時刻、タップした時刻などからなり、運動情報に相当する。
【００４３】
＜妨害効果測定部１５＞
妨害効果測定部１５は、制御部１２から音刺激の変化の時系列（例えば、間隔IOIaの時系列）を受け取り、入力情報取得部１４から運動情報の時系列(例えばタップ時刻の時系列)を受け取る。上述の制御部１２で説明した通り、光刺激のリズムに合わせて所定の動作（タップ）を行っている対象者に対して光刺激のリズムとは異なるリズムで音刺激が呈示されるものとする。
【００４４】
妨害効果測定部１５は、音刺激の音ずれ挿入前後（間隔IOIaが変化する前後）における、対象者が所定の動作を行った時刻の間隔に基づいて妨害効果を測定し（Ｓ１５）、妨害効果が生じている場合には音刺激を知覚していると判断し、判断結果を知覚感度評価装置１の出力値として出力する。例えば、まず、妨害効果測定部１５は、運動情報の時系列(例えばタップ時刻の時系列)から、所定の動作（タップ）を行った時刻の間隔ΔTm,j=Tm,j-Tm,j-1を求める。なお、jはタップのインデックスである。次に、妨害効果測定部１５は、タップの間隔ΔTm,jが音刺激の間隔IOIa,jに依存するか否かを判定する。音刺激の間隔IOIa,jは、タップの間隔ΔTm,jに対応する音刺激の間隔であり、例えば、タップ時刻Tm,j-1の直前に提示された音刺激の開始時刻Ta,j-1からタップ時刻Tm,jの直前に提示された音刺激の開始時刻Ta,jまでの音刺激間隔IOIa,j=Ta,j-Ta,j-1である。タップの間隔ΔTm,jが音刺激の間隔IOIa,jに依存する場合には、対象者の反応が音刺激に引きずられていることを表すので、妨害効果があると判定し、音刺激を知覚していると判断する。例えば、タップの間隔ΔTm,jから変数Aを求め、変数Aと所定の閾値との大小関係に基づき、妨害効果があるか否かを判定し、妨害効果があると判定した際の変数Aやその変数Aに対応する値を、知覚感度評価値として出力する。
【００４５】
(i)図３から分かるように、妨害効果が生ずると、タップの間隔ΔTm,jが大きく変化する。そのため、音刺激の間隔IOIa,jの変化前後のタップの間隔の差分|ΔTm,j-ΔTm,j-1|は大きくなる。よって、音刺激の間隔IOIa,jの変化前後のタップの間隔の差分|ΔTm,j-ΔTm,j-1|を変数Aとして用い、変数Aが一定の閾値を超えた場合に妨害効果があると判定する。
【００４６】
(ii)図２から分かるように、妨害効果が生ずると、タップの間隔ΔTm,jが大きく変化する。そのため、音刺激の間隔IOIa,jの変化前後のタップの間隔の比ΔTm,j/ΔTm,j-1またはΔTm,j-1/ΔTm,jは１から離れた値となる（図２ではdBで表すため0から離れた値となっている）。よって、音刺激の間隔IOIa,jの変化前後のタップの間隔の比ΔTm,j/ΔTm,j-1またはΔTm,j-1/ΔTm,jを変数Aとして用い、変数Aが一定の範囲を超えた場合(A<1-α1、または、A>1+α2の場合、なお、α1は0より大きく1より小さい所定の値であり、α2は0より大きい所定の値である。α1及びα2は実験等に適宜設定すればよい)に妨害効果があると判定する。
【００４７】
(iii)音刺激の間隔IOIa,jの変化前後の複数のタップの間隔の平均値の差分や比も同様の傾向を示すので、同様に変数Aとすることができる。
【００４８】
(iv)図３から分かるように、妨害効果が生ずると、タップの間隔ΔTm,jが大きく変化する。そのため、音刺激の間隔IOIa,jの変化前後の複数のタップの間隔の分散や標準偏差は、大きくなる。よって、音刺激の間隔IOIa,jの変化前後の複数のタップの間隔の分散や標準偏差を変数Aとして用い、変数Aが一定の閾値を超えた場合に妨害効果があると判定する。また、図３から分かるように、妨害効果が生ずると、音刺激の間隔IOIa,jの変化後の複数のタップの間隔の分散σ2afterや標準偏差√σ2afterは、音刺激の間隔IOIa,jの変化前の複数のタップの間隔の分散σ2beforeや標準偏差√σ2beforeに比べて大きくなる。分散σ2afterや標準偏差√σ2afterと、分散σ2beforeや標準偏差√σ2beforeとの差分|σ2after-σ2before|や|√σ2after-√σ2before|を変数Aとし、変数Aが一定の閾値を超えた場合に妨害効果があると判定してもよい。さらに、また、分散σ2beforeや標準偏差√σ2beforeと分散σ2beforeや標準偏差√σ2beforeとの比σ2after/σ2before、σ2before/σ2after、√σ2after/√σ2beforeまたは√σ2before/√σ2afterを変数Aとして用い、閾値との大小関係により妨害効果があるか否かを判定してもよい。例えば、σ2after/σ2beforeが所定の閾値よりも大きい場合、または、σ2before/σ2afterが所定の閾値よりも小さい場合に妨害効果があると判定する。
【００４９】
(v)図３から分かるように、妨害効果が生ずると、タップの間隔ΔTm,jが大きく変化する。そのため、音刺激の間隔IOIa,jの変化前後の複数のタップの間隔の範囲（最大値と最小値の差）は、大きくなる。よって、音刺激の間隔IOIa,jの変化前後の複数のタップの間隔の範囲を変数Aとして用い、変数Aが一定の閾値を超えた場合に妨害効果があると判定する。また、音刺激の間隔IOIa,jの変化前の複数のタップの間隔の範囲と音刺激の間隔IOIa,jの変化後の複数のタップの間隔の範囲との差分を変数Aとし、変数Aが一定の閾値を超えた場合に妨害効果があると判定してもよい。さらに、音刺激の間隔IOIa,jの変化前の複数のタップの間隔の範囲と、音刺激の間隔IOIa,jの変化後の複数のタップの間隔の範囲との比を変数Aとして用い、上述の(iv)と同じように、閾値との大小関係により妨害効果があるか否かを判定してもよい。
【００５０】
なお、変数Aは、複数の音刺激の間隔IOIa,jにおける、タップの間隔ΔTm,jの差分や比などを用いてもよいし、代表的な音刺激の間隔IOIa,j（１つまたは複数）におけるタップの間隔ΔTm,jと、ある基準となる（例えば、音が存在しない場合の）タップの間隔ΔTm,jの値の差などを用いてもよい。例えば、ある音圧レベルにおける変数Aを、音刺激の間隔IOIa,jが500msから400msに変化したときの平均値とする。また、同条件での複数回の計測により、複数の差分、比、標準偏差や範囲などを求め、その平均値を変数Aとしてもよい。
【００５１】
また、判定に用いる閾値は、様々な値を用いることができる。例えば、経験的に求めた固定値を用いてもよい。また、無音時（または十分低い音圧で音刺激６を呈示したとき）に対するAの値との相対的な値でもよい。また、対象者の特性に合わせて設定してもよいし、合わせずに設定してもよく、例えば統計的な基準を用いてもよい。例えば、無音時に計測された変数Aの値（Anull）と統計的に有意な差があると認められる値を閾値として設定してもよい。なお、統計的に有意な差があるか否かは、例えばt検定などを用いて判定する。このような構成とすることで、無音時（または十分低い音圧で音刺激６を呈示したとき）の変数Aと、音刺激を呈示されたときの変数Aを比較し、妨害効果を測ることができる。言い換えると、音刺激を呈示されたときの変数Aが、無音時（または十分低い音圧で音刺激６を呈示したとき）の変数Aと比較して統計的に有意な差がある場合には、妨害効果が生じていると判定する。
【００５２】
＜効果＞
このような構成により、対象者の回答に依存せず、対光音遅延の値を必要とせず、さらに、光刺激の呈示を必ずしも必要とせずに対象者がある刺激を知覚しているか否かを評価することができる。音が聞こえないときはこの妨害効果が生じず、聞こえるときには妨害効果が生じる。よって、妨害効果の有無は、「聞こえる・聞こえない」の指標となる。なお、従来の聴力検査は、対象者は音が「聞こえる・聞こえない」をボタンで回答していた。つまり、対象者の回答に依存した自覚的聴力検査であった。自覚的聴力検査では、意図的に誤った回答をする（詐聴、要は「聞こえる」のに「聞こえない」ふりをする）対象者や、何らかの心理的な要因による難聴（機能性難聴）をもつ対象者の場合、正しく聴力を評価することが難しかった。詐聴を防ぐための他覚的検査（聴性脳幹反応等）も存在するが、脳幹等の機能を評価するのみで、対象者に実際に聞こえているか否かを判断することはできなかった。本実施形態の構成であれば、受検者の直接的な回答に依存しない心理検査を実施することができる。対象者は聞こえないふりをするためには、一定のリズム（本実施形態で呈示される光刺激のリズム、あるいは、受検者独自が設定する一定リズム）に合わせてタッピングし続けなければならないが、音が聞こえている場合には音刺激の妨害効果により一定のリズムでタッピングし続けることはできない。よって、詐聴を防ぐことができる。同様に機能性難聴をもつ対象者に対しても正しく聴力を評価することができる。また、他覚的検査（聴性脳幹反応等）とともに使用して、データを蓄積することで、障害部位の推定のための診断ツールとしても機能しうる。
【００５３】
＜変形例＞
視覚刺激の種類は、光の点滅に限らず、リズムを刻みやすい特徴的な変化（時間的な変化）が繰り返されるものであればよい。また、刺激長Dvは、タップしやすい長さ（数十〜数百ms程度）、もしくはリズムを刻みやすい特徴的な変化がわかるような長さであればよい。刺激間隔IOIvはタップしやすい間隔（250〜2000ms程度）であればよい。なお、視覚刺激は、対象者の自発的なリズム運動を補助する目的で呈示される。このため、対象者がリズムを刻めるのであれば、呈示しなくてもよい。また、視覚刺激に限らず、対象者がリズムを刻みやすいように、目安となる刺激であれば、視覚刺激以外の刺激（例えば、振動等による触覚刺激）であってもよい。
【００５４】
聴覚刺激は、何らかの属性が変化し、その変化のタイミング（時間的な変化）が定義できるものであればよい（例えば、周波数変化、ピッチ変化）。また、刺激長Daは典型的には、視覚刺激の長さに合わせるが、刺激のタイミングを知覚しやすいものであれば、これに限らない。刺激間隔IOIaは視覚刺激のそれと同じか、それに近い（〜±500ms程度）間隔であればよい。本実施形態では、ランダムな(対象者が予期できない)タイミングで呈示中の音刺激の刺激間隔IOIaを100 ms変化させているが、この変化の大きさは、これより大きくても（〜変化前のIOIa）、変化を知覚できないほど小さくてもよい（5 ms程度〜）。なお、音のリズム変化が気づかないほど小さい場合でも、妨害効果が生じることが知られている（参考文献１参照）。
（参考文献１）Repp, B. H. (2001a). "Phase correction, phase resetting, and phase shifts after subliminal timing perturbations in sensorimotor synchronization", Journal of Experimental Psychology: Human Perception & Performance, 27, p.600-621, 2001.
【００５５】
本実施形態では、ランダムな(対象者が予期できない)タイミングで呈示中の音刺激の刺激間隔IOIaを変更しているが、無音状態から音を提示する構成としてもよい。刺激レベルとしては、知覚できないほどの低いレベル（または変化量）のものも含む。
【００５６】
検査刺激の列の長さは、拍情報の時系列を計測できることができれば、短くてもよい。例えば5秒程度であってもよい。
【００５７】
さらに、本実施形態では、音刺激（以下、「妨害刺激」または「第一の刺激」ともいう）を用いているが、このような刺激に限らない。リズムを刻む行動（タッピング）が、妨害刺激のタイミングによって妨害されやすいように各刺激の特性を調整すれば、別の感覚属性に対する検査も可能である。例えば、妨害刺激として振動や光等が考えられる。これによって、音に対する感度に限らず、振動や光等に対する感度を測定することもできる。妨害刺激として、音刺激に代えて、光刺激や振動刺激を用いる場合には、音呈示部に代えてそれぞれ光呈示部や振動呈示部（バイブレータ等の時間的に変化する振動刺激を呈示することとができればよい）を用いればよい。これによって、音に対する感度に限らず、光や振動などに対する感度を測ることも可能である。
【００５８】
また、上述の＜制御部１２＞において説明した通り、図６や図７で示したように、音刺激の間隔IOIaを固定としてもよいし、変動させてもよい。
【００５９】
光刺激には、任意の光を用いることができる。例えば、LED以外にディスプレイ等を用いてもよい。また、点滅以外でタイミングを与えてもよい。例えば、点滅させずに光の強さや色を変化させてもよいし、ディスプレイに表示させる画像を変化させてもよい。
【００６０】
音刺激には、任意の音を用いることができる。タイミングを定義できる属性であればよく、音の有無以外にも様々な属性を用いることができる。例えば、音量や周波数、音質、ピッチ、両耳間時間差を変化させてもよい。これらの属性を変化させる場合は、例えば音量や周波数、音質、ピッチ、両耳間時間差の変化に対する感度を測定することができる。また、音刺激の強さは対象者が自覚できないほどの小さい音でも良いが、聴力損失を生じさせるほど大きな音は避ける。
【００６１】
また、光刺激５の強度は基本的には制限されるものではないが、知覚できないほど小さい強度や、視力損失を生じさせるほど大きな強度は避け、無理なく知覚できる範囲に留めるのが望ましい。
【００６２】
また、光刺激と音刺激とは、断続的である必要はない。言い換えると、刺激と刺激の間に任意の時間間隔を設けられている必要はない。例えば、図８に示すように変化のタイミングが定義できればよい。なお、図８において、横軸は時間を、縦軸は刺激の強さ（または、ピッチや色等）を表す。
【００６３】
また、対象者の反応を取得することができれば、拍情報以外の運動情報であってもよい。例えば、カメラ等により、対象者の体の一部を撮影し、その動き（例えば、まばたきやダンス）を反応として取得し、運動情報として取得してもよい。
【００６４】
妨害効果の評価は、音刺激の存在の影響がとれれば、(i)音刺激の間隔IOIa,jの変化前後のタップの間隔の差分|ΔTm,j-ΔTm,j-1|、(ii)音刺激の間隔IOIa,jの変化前後のタップの間隔の比ΔTm,j/ΔTm,j-1、(iii)音刺激の間隔IOIa,jの変化前後の複数のタップの間隔の平均値の差分や比、(iv)音刺激の間隔IOIa,jの変化前後の複数のタップの間隔の分散、標準偏差、(v)範囲（最大値と最小値の差）に限らず、どのようなものであってもよい。
【００６５】
本実施形態では、音呈示部１３、光呈示部１６を知覚感度評価装置１の一部としているが、別装置として構成してもよい。また、本実施形態では、音刺激列情報及び光刺激列情報を制御部１２が生成し、それぞれ音呈示部１３及び光呈示部１６に出力しているが、音呈示部１３及び光呈示部１６において主体的に音刺激及び光刺激を再生及び放射し、再生時刻及び放射時刻を制御部１２に知らせる構成としてもよい。その場合、再生時刻及び放射時刻から、各刺激列情報とを求め、妨害効果測定部１５に出力する構成としてもよい。
【００６６】
本実施形態では、対象者に対してあるリズム（以下「第一リズム」ともいう）で音刺激が呈示され、次に、呈示される音刺激を聴きながら第一リズムに合わせて所定の動作（タップ）を行っている対象者に対して第一リズムとは異なるリズム（以下「第二リズム」ともいう）で音刺激が呈示される。しかし、第一リズムの音刺激を呈示しない構成としてもよい。その場合、対象者は、音刺激がない状態で第一リズムで指でリズムを刻む（タップする）。このとき、リズムの目安となるように光刺激を呈示してもよい。図９は、妨害効果の評価実験で対象者に呈示される光刺激と音刺激との構成例を説明する図である。入力情報取得部１４は、第一リズムに合わせて意図的に所定の動作(タップ)を行おうとする対象者の運動情報の時系列を取得する。このとき、対象者が呈示される音刺激を聴いていない点が本実施形態とは異なる。次に予期できないタイミングで、第二リズムで音刺激を呈示する。制御部１２は、所定時間に渡り、光刺激列情報と、音刺激列情報とを生成する。このとき、制御部１２は、光刺激５との繰り返し回数の制御を実行し、対象者の予期できないタイミングで第二リズムで音刺激を呈示するいうに呈示時刻を制御する。妨害効果測定部１５は、第二リズムの音刺激の変化の時系列（例えば、第二リズムの音刺激の呈示開始時刻、その後の間隔IOIaの時系列）を受け取り、入力情報取得部１４から運動情報の時系列(例えばタップ時刻の時系列)を受け取る。妨害効果測定部１５は、第二リズムの音刺激の呈示が提示される前後における、対象者が所定の動作を行った時刻の間隔に基づいて妨害効果を測定し、妨害効果が生じている場合には音刺激を知覚していると判断し、判断結果を知覚感度評価装置１の出力値として出力する。測定方法は第一実施形態と同様である。なお、本変形例の場合、妨害効果測定部１５では、上述の妨害効果の判定方法に加え、以下の判定方法を用いてもよい。
【００６７】
・図２及び図３から分かるように、妨害効果が生ずると、誤差範囲が小さくなる(例えば、妨害効果が生じていないと考えれる図３の10dB以下では誤差範囲が大きく、妨害効果が生じていると考えられる図３の20dB以上では誤差範囲が大きくなっている)。これは、対象者が音刺激に影響を受けて所定の動作（タップ）を行うため（音刺激をタップのタイミングの指標とするため）、音刺激（指標）がない場合に比べバラつきが小さくなるためと考えられる。そのため、第二リズムの音刺激の呈示が提示された後の誤差範囲を変数Aとして用い、変数Aが一定の閾値をよりも小さい場合に妨害効果があると判定する。また、第二リズムの音刺激の呈示が提示される前の誤差範囲と、第二リズムの音刺激の呈示が提示された後の誤差範囲との差分を変数Aとし、変数Aが一定の閾値を超えた場合に妨害効果があると判定してもよい。さらに、第二リズムの音刺激の呈示が提示される前の誤差範囲と、第二リズムの音刺激の呈示が提示された後の誤差範囲との比を変数Aとして用い、本実施形態の妨害効果測定部１５の判定方法(iv)や(v)と同じように、閾値との大小関係により妨害効果があるか否かを判定してもよい。
【００６８】
＜第二実施形態＞
第一実施形態と異なる部分を中心に説明する。
【００６９】
以下、図１０、図１１を参照して、第一実施形態の一部を変更した第二実施形態の知覚感度評価装置について説明する。図１０は本実施形態の知覚感度評価装置２の構成を示すブロック図である。図１１は本実施形態の知覚感度評価装置２の動作を示すフローチャートである。図１０に示すように、本実施形態の知覚感度評価装置２は、記憶部１１と、制御部２２と、音呈示部１３と、入力情報取得部１４と、妨害効果測定部２５と、光呈示部１６とを含んで構成される。第一実施形態と本実施形態の違いは、第一実施形態における制御部１２が本実施形態において制御部２２に変更されている点、第一実施形態における妨害効果測定部１５が本実施形態において妨害効果測定部２５に変更されている点のみである。以下、第一実施形態と異なる構成についてのみ説明する。
【００７０】
＜制御部２２＞
本実施形態の制御部２２は、光刺激列情報及び音刺激列情報とを生成すると同時に、音圧レベル制御を実行する（Ｓ２２）。具体的には、制御部２２は、妨害効果測定部２５から妨害効果の有無を示す情報を取得し、妨害効果がある場合（言い換えいるとΔTm,jがIOIa,jに依存している場合）に音刺激の音圧レベルを小さくし、妨害効果がない場合（ΔTm,jがIOIa,jに依存していない場合）に音刺激の音圧レベルを大きくする。例えば制御部２２は、妨害効果測定部２５から、妨害効果がない（ΔTm,jがIOIa,jに依存していない）ことを示す情報が入力された場合は音刺激６の音圧レベルを現在の音圧レベルよりも高く（大きく）制御し、妨害効果がある（ΔTm,jがIOIa,jに依存している）ことを示す情報が入力された場合は音刺激６の音圧レベルを現在の音圧レベルよりも低く（小さく）制御する。なお、妨害効果測定部２５における妨害効果の判定方法は第一実施形態と同様である。例えば、タップの間隔ΔTm,jから変数Aを求め、変数Aと所定の閾値との大小関係に基づき、妨害効果があるか否かを判定する。音呈示部１３は、所定の時間区間の間、制御部２２が音圧レベルを制御して生成した音刺激情報列を再生し、時間的に変化する音刺激を対象者に呈示する（Ｓ１３）。
【００７１】
＜妨害効果測定部２５＞
妨害効果測定部２５は、制御部２２から音刺激の変化の時系列（例えば、間隔IOIaの時系列）と音刺激６の音圧レベルとを受け取り、入力情報取得部１４から運動情報の時系列を受け取る。妨害効果測定部２５は、間隔IOIaが変化する前後における、対象者が所定の動作を行った時刻の間隔に基づいてに基づいて妨害効果を測定し（Ｓ２５）、知覚感度評価装置２の出力値として出力する。本実施形態では、妨害効果の測定値として、妨害効果があると判定された際の音圧レベルの中で最小の値を用いる。妨害効果測定部２５は、所定の条件を満たすか否かを判定し（Ｓ２６）、所定の条件を満たした際に、妨害効果があると判定された音圧レベルの中で最小の値を妨害効果の測定値として出力する。妨害効果測定部２５は、所定の条件を満たさない場合には、制御部２２に妨害効果の有無を示す情報を送信する。制御部２２では、妨害効果がある場合に音圧レベルが小さくなるように制御し、妨害効果がない場合に音圧レベルが大きくなるように制御するので、最小可聴値と妨害効果のレベルが一致する場合、音圧レベルは図１２のように制御される。そこで、音圧レベルがある程度収束したときの値を妨害効果の測定値としたい。よって、所定の条件とは、音圧レベルが収束したか否かを判定するための条件である。例えば、所定の条件として、以下のような条件が考えられる。
(1)妨害効果の判定回数が一定の回数を超えた場合
(2)妨害効果がないと判定されたときの音圧レベルと、妨害効果があると判定されたときの音圧レベルとの差分が、所定の閾値よりも小さくなった場合
また、これらの組合せ（or条件、and条件）を所定の条件として用いてもよい。
【００７２】
＜効果＞
このような構成によって、第一実施形態と同様の効果を得ることができる。本実施形態では、妨害効果が得られる最小の音圧レベルを測定することができる。得られる最小の音圧レベルは、最小可聴値に対応するため、このような構成により、知覚感度評価装置を聴力測定装置として機能させることができる。よって、妨害効果測定部２５において、妨害効果があると判定した際の音刺激の音圧レベルに基づき聴力を測定しているともいえる。なお、本実施形態と第一実施形態及びその変形例とを組合せてもよい。例えば、第一実施形態の制御部で同様の制御を行い、妨害効果測定部では所定の条件を満たしたときの変数A及び変数Aに対応する値を出力する構成としてもよい。
【００７３】
＜変形例＞
本実施形態では、制御部２２が音圧レベル制御を実行しているが、妨害効果の有無を示す情報（例えば変数Aや変数Aに対応する値）をディスプレイ等に表示し、医師などの操作者がその情報に基づき判定を行い、音呈示部１３における音量を上げるか下げるかを実行してもよい。
【００７４】
本発明は上記の実施形態及び変形例に限定されるものではない。例えば、上述の各種の処理は、記載に従って時系列に実行されるのみならず、処理を実行する装置の処理能力あるいは必要に応じて並列的にあるいは個別に実行されてもよい。その他、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で適宜変更が可能である。
【００７５】
例えば、知覚感度評価装置の構成の一部を既存の機器と置き換えて実現してもよい。例えば、音呈示部１３を既存のオージオメータで置き換えてもよい。
【００７６】
また、例えば、音圧レベルを制御して最小可聴値を求める以外に、図８の他の刺激例１，２のような設定で周波数差を制御すれば、周波数差に関する「最小可聴周波数変化」つまり周波数の変化に対する感度を求めることができる。例えば、妨害刺激として周波数が一定のリズムで変化する音（例えば、…,<f>,<f>,<f>,<f+Δf>,<f>,<f>,<f>,<f+Δf>,<f>,<f>,<f>, …；ここでｆは基準周波数で、Δfは周波数の変化量）を用い、周波数変化量Δfを制御（大きくしたり小さくしたり）することで、最小可聴周波数変化（周波数の変化に対する感度を示す）を求めることができる。また、刺激を音でなく、振動にすれば、振動に関する最小知覚閾値を求めることができる。同様に、第一実施形態の変形例と組合せて、妨害刺激は、振動、は光などであってもよい。要は、妨害刺激として知覚感度の評価対象（対象者が知覚できるか否かを判定する対象）となる刺激を用意すればよく、それらが時間的に変化すればよい。第二実施形態では、妨害刺激を所定の範囲（例えば、妨害刺激を人が知覚可能な下限値の近傍）で変化させることで、妨害刺激に対する知覚閾値を求めることができる。知覚閾値の判定基準値としては統計値等を用いればよい。
【００７７】
＜プログラム及び記録媒体＞
また、上記の実施形態及び変形例で説明した各装置における各種の処理機能をコンピュータによって実現してもよい。その場合、各装置が有すべき機能の処理内容はプログラムによって記述される。そして、このプログラムをコンピュータで実行することにより、上記各装置における各種の処理機能がコンピュータ上で実現される。
【００７８】
この処理内容を記述したプログラムは、コンピュータで読み取り可能な記録媒体に記録しておくことができる。コンピュータで読み取り可能な記録媒体としては、例えば、磁気記録装置、光ディスク、光磁気記録媒体、半導体メモリ等どのようなものでもよい。
【００７９】
また、このプログラムの流通は、例えば、そのプログラムを記録したＤＶＤ、ＣＤ−ＲＯＭ等の可搬型記録媒体を販売、譲渡、貸与等することによって行う。さらに、このプログラムをサーバコンピュータの記憶装置に格納しておき、ネットワークを介して、サーバコンピュータから他のコンピュータにそのプログラムを転送することにより、このプログラムを流通させてもよい。
【００８０】
このようなプログラムを実行するコンピュータは、例えば、まず、可搬型記録媒体に記録されたプログラムもしくはサーバコンピュータから転送されたプログラムを、一旦、自己の記憶部に格納する。そして、処理の実行時、このコンピュータは、自己の記憶部に格納されたプログラムを読み取り、読み取ったプログラムに従った処理を実行する。また、このプログラムの別の実施形態として、コンピュータが可搬型記録媒体から直接プログラムを読み取り、そのプログラムに従った処理を実行することとしてもよい。さらに、このコンピュータにサーバコンピュータからプログラムが転送されるたびに、逐次、受け取ったプログラムに従った処理を実行することとしてもよい。また、サーバコンピュータから、このコンピュータへのプログラムの転送は行わず、その実行指示と結果取得のみによって処理機能を実現する、いわゆるＡＳＰ（Application Service Provider）型のサービスによって、上述の処理を実行する構成としてもよい。なお、プログラムには、電子計算機による処理の用に供する情報であってプログラムに準ずるもの（コンピュータに対する直接の指令ではないがコンピュータの処理を規定する性質を有するデータ等）を含むものとする。
【００８１】
また、コンピュータ上で所定のプログラムを実行させることにより、各装置を構成することとしたが、これらの処理内容の少なくとも一部をハードウェア的に実現することとしてもよい。
【図１】
0006382789.tif 000002
【図２】
0006382789.tif 000003
【図３】
0006382789.tif 000004
【図４】
0006382789.tif 000005
【図５】
0006382789.tif 000006
【図６】
0006382789.tif 000007
【図７】
0006382789.tif 000008
【図８】
0006382789.tif 000009
【図９】
0006382789.tif 000010
【図１０】
0006382789.tif 000011
【図１１】
0006382789.tif 000012
【図１２】
0006382789.tif 000013