(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
雑音を低減する方法であって、
ａ）ビームフォーミングモジュールで、主信号および少なくとも１つの参照信号を、少なくとも２つのマイクロホンエレメントから受け取った少なくとも２つの音声信号に基づいて形成する過程と、
ｂ）音声区間検出モジュールで、音声区間を検出する過程であって、当該音声区間検出モジュールが、前記主信号および前記参照信号を受け取り、目的音声区間信号を出力する過程と、
ｃ）適応雑音キャンセルモジュールで、適応的に雑音をキャンセルする過程であって、当該適応雑音キャンセルモジュールが、前記主信号、前記参照信号および前記目的音声区間信号を受け取り、適応雑音キャンセル済み信号を出力する過程と、
ｄ）単一チャネル雑音低減モジュールで、雑音を低減する過程であって、当該単一チャネル雑音低減モジュールが、前記目的音声区間信号および前記適応雑音キャンセル済み信号を受け取り、所望の発話信号を出力する過程と、
を含み、
前記ビームフォーミングモジュール、前記適応雑音キャンセルモジュール、および前記単一チャネル雑音低減モジュールは、線形処理を行う、雑音低減方法。
【請求項２】
雑音キャンセリングデジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）であって、
ａ）主信号および少なくとも１つの参照信号を、少なくとも２つのマイクロホンから受け取った音声信号に基づいて出力するビームフォーミングモジュールと、
ｂ）前記主信号および前記参照信号を受け取り、目的音声区間信号を出力する音声区間検出モジュールと、
ｃ）前記主信号、前記参照信号および前記目的音声区間信号を受け取り、適応雑音キャンセル済み信号を出力する適応雑音キャンセルモジュールと、
ｄ）前記目的音声区間信号および前記適応雑音キャンセル済み信号を受け取り、所望の発話信号を出力する単一チャネル雑音低減モジュールと、
を備え、
前記ビームフォーミングモジュール、前記適応雑音キャンセルモジュール、および前記単一チャネル雑音低減モジュールは、線形処理を行う、雑音キャンセリングＤＳＰ。
【請求項３】
請求項２に記載の雑音キャンセリングＤＳＰにおいて、前記目的音声区間信号が、さらに、前記適応雑音キャンセルモジュールおよび前記単一チャネル雑音低減モジュールを制御する、雑音キャンセリングＤＳＰ。
【請求項４】
請求項２に記載の雑音キャンセリングＤＳＰにおいて、前記音声区間検出モジュールが、さらに、
ａ）受け取った前記主信号および前記参照信号のそれぞれの短時間パワーを各々検出する少なくとも１つの短時間検出部、
ｂ）それぞれの短時間検出部が検出した前記短時間パワーを各々変換する少なくとも１つのログスケーラ部、ならびに
ｃ）ログスケーラ部による処理を経た前記主信号の短時間パワー検出値およびログスケーラ部による処理を経た前記参照信号のうちの一つの短時間パワー検出値を受け取り、これらの検出値に基づいて音声区間差分信号を生成する少なくとも１つの結合部、
を含む、雑音キャンセリングＤＳＰ。
【請求項５】
請求項４に記載の雑音キャンセリングＤＳＰにおいて、前記音声区間差分信号が、さらに、単一チャネル音声区間検出モジュールに通信可能に接続され、当該単一チャネル音声区間検出モジュールが、前記目的音声区間信号を出力する、雑音キャンセリングＤＳＰ。
【請求項６】
請求項５に記載の雑音キャンセリングＤＳＰにおいて、前記音声区間検出モジュールが、さらに、
マイクロホン構成に基づいてＯＲゲートまたはＡＮＤゲート、
を含み、当該ＯＲゲートまたはＡＮＤゲートは、複数の目的音声区間信号を受け取り、その複数の目的音声区間信号のうちの一つを出力する、雑音キャンセリングＤＳＰ。
【請求項７】
請求項４に記載の雑音キャンセリングＤＳＰにおいて、前記短時間検出部が、二乗平均平方根検出部、パワー検出部またはエネルギー検出部である、雑音キャンセリングＤＳＰ。
【請求項８】
請求項２に記載の雑音キャンセリングＤＳＰにおいて、前記ビームフォーミングモジュールが、さらに、
前記主信号および前記参照信号のそれぞれを、前記音声区間検出モジュールによる受取りの前にフィルタリング処理する少なくとも１つのディエンファシスフィルタ、
を含む、雑音キャンセリングＤＳＰ。
【請求項９】
請求項８に記載の雑音キャンセリングＤＳＰにおいて、前記ディエンファシスフィルタが、おおよそ１ｋＨｚ〜４ｋＨｚ間の周波数から始まり、おおよそナイキスト周波数まで続く緩やかな傾度のロールオフを有する、雑音キャンセリングＤＳＰ。
【請求項１０】
請求項２に記載の雑音キャンセリングＤＳＰにおいて、前記ビームフォーミングモジュールが、さらに、
前記参照信号または前記主信号をフィルタリング処理する周波数応答マッチングフィルタ、
を含む、雑音キャンセリングＤＳＰ。
【請求項１１】
請求項１に記載の雑音低減方法において、前記少なくとも２つのマイクロホンエレメントは、双指向性の音圧傾度型マイクロホンエレメントまたは全指向性のマイクロホンである、雑音低減方法。
【請求項１２】
請求項１１に記載の雑音低減方法において、前記少なくとも２つのマイクロホンエレメントは、少なくとも２つの音圧傾度型マイクロホンエレメントであり、前記少なくとも２つのマイクロホンエレメントは、音響延設体内にシールされており、当該音響延設体は、少なくとも１つの音響ポートに対する音響ダクトを含み、当該音響ダクトは、それぞれの音響ポートの範囲を各々拡張する、雑音低減方法。
【請求項１３】
請求項１２に記載の雑音低減方法において、前記少なくとも２つの音圧傾度型マイクロホンエレメントが、略円筒のチューブ内に気密に取り付けられており、当該チューブが、さらに、ａ）各音響ポートの前記範囲以上の距離で長手方向に等間隔に離間した一対の音響開口、およびｂ）前記チューブの内部のうち、当該音響開口と前記音響ポートとの間を満たす風防体、を含む、雑音低減方法。
【請求項１４】
請求項１１に記載の雑音低減方法において、前記少なくとも２つの音圧傾度型マイクロホンエレメントが、双指向性の音圧傾度型マイクロホンエレメントであり、且つ同一である、雑音低減方法。
【請求項１５】
請求項１１に記載の雑音低減方法において、前記少なくとも２つのマイクロホンエレメントは、少なくとも２つの音圧傾度型マイクロホンエレメントであり、前記少なくとも２つの双指向性の音圧傾度型マイクロホンエレメントは、音響延設体内に各々シールされており、当該音響延設体は、少なくとも１つの音響ポートに対する音響ダクトを含み、当該音響ダクトは、それぞれの音響ポートの範囲を各々拡張する、雑音低減方法。
【請求項１６】
請求項１５に記載の雑音低減方法において、音響延設体によってシールされた前記２つの音圧傾度型マイクロホンエレメントが、略円筒のチューブ内に気密に且つ互いに列状に並ぶようにして取り付けられており、当該チューブが、さらに、ａ）各音響ポートの前記範囲以上の距離で長手方向に等間隔に離間した３つ以上の音響開口、およびｂ）前記チューブのうちの当該音響開口と前記音響ポートとの間の内部を満たす風防体、を含む、雑音低減方法。
【請求項１７】
請求項１に記載の雑音低減方法において、マイクロホンのアレイが、３つ以上の全指向性のマイクロホンエレメントを含み、前記ビームフォーミングモジュールが、さらに、それぞれのマイクロホンエレメントについて音声信号を受け取る、雑音低減方法。
【請求項１８】
請求項１に記載の雑音低減方法において、前記ビームフォーミングモジュールが、さらに、分割部、結合部、増幅部および位相調整部を含む、雑音低減方法。
【請求項１９】
請求項１７に記載の雑音低減方法において、前記ビームフォーミングモジュールは、さらに、隣接する音声信号が結合されることによって互いに等しい位相長さを有する２つ以上の音声差分信号を生成するように構成されている、雑音低減方法。
【請求項２０】
雑音を低減する非過渡的なコンピュータプログラムプロダクトであって、コンピュータ読取り可能な命令が記憶されたコンピュータ読取り可能な媒体を備えており、前記命令は、プロセッサによってロード及び実行されると、当該プロセッサに、
ａ）少なくとも２つのマイクロホンから受け取った音声信号に基づいてビームを形成し、かつ主信号および少なくとも１つの参照信号を、受け取った少なくとも２つの音声入力信号に基づいて生成する手順と、
ｂ）前記主信号および前記参照信号に基づいて音声区間を検出し、目的音声区間信号を生成する手順と、
ｃ）前記主信号、前記参照信号および前記目的音声区間信号に基づいて適応的に雑音をキャンセルし、適応雑音キャンセル済み信号を生成する手順と、
ｄ）前記目的音声区間信号および前記適応雑音キャンセル済み信号に基づいて単一チャネルにより雑音を低減し、所望の発話信号を出力する手順と、
を実行させ、
前記ビームを形成すること、前記適応的に雑音をキャンセルすること、および前記単一チャネルにより雑音を低減することは、線形処理を行う、コンピュータプログラムプロダクト。
【発明の詳細な説明】
【関連出願】
【０００１】
本願は、2013年3月13日付出願の米国仮特許出願第61/780,108号の利益を主張する。本願は、さらに、2013年6月25日付出願の米国仮特許出願第61/839,211号の利益を主張する。本願は、さらに、2013年6月25日付出願の米国仮特許出願第61/839,227号の利益を主張する。本願は、さらに、2013年12月6日付出願の米国仮特許出願第61/912,844号の利益を主張する。
【０００２】
本願は、Dashen Fanを発明者とする2014年2月14日付出願の“Eye Glasses With Microphone Array”（代理人管理番号：0717.2220-001）と同日出願である。本願は、さらに、Dashen Fanを発明者とする2014年2月14日付出願の“Sound Induction Ear Speaker For Eye Glasses”（代理人管理番号：0717.2221-001）と同日出願である。本願は、さらに、Kenny Chowらを発明者とする2014年2月14日付出願の“Eyewear Spectacle With Audio Speaker In The Temple”（代理人管理番号：0717.2229-001）と同日出願である。
【０００３】
上記の米国仮特許出願及び米国特許出願の全内容は、参照をもって本明細書に取り入れたものとする。
【背景技術】
【０００４】
録音を行う数多くのコンピュータシステムや電子システムにおいて、背景雑音は低減されるのが望ましい。背景雑音の低減は、より明瞭な音声信号を出力できるというような点でユーザにとって有利となり得る。また、背景雑音の低減は、自動音声認識のようなプロセスにとって有利となり得る。
【０００５】
接話型雑音キャンセリングマイクロホンの音響特性は、極めて有用な場合が多い。このようなマイクロホン（本明細書では「マイク」と称する場合もある）のフォームファクタまたは外形形状は、長い支持竿状であるブーム（ロングブームとも称する）の場合が多く、マイクロホンをユーザの口の前方に位置決めするようになっている。ただし、このようなフォームファクタは、ユーザの口からの水分がマイクロホン膜またはマイクロホンメンブレン（ＥＣＭマイクロホン）の表面上に蓄積することで性能が低下するといった短所も含め様々な短所があり、大抵のユーザにとって不都合で厄介である。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
そのため、上記の問題点を解消または最小化する、雑音キャンセリングマイクロホン装置および該雑音キャンセリングマイクロホン装置の使用方法が望まれている。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
具体的に述べると、一部の実施形態は、ブームを短くし、マイクロホンをユーザの口から離し、かつ、高分子製またはゴム製の延設体やブーツ等の音響収容体を用いてマイクロホンの音響ポートを拡張することを含む。これにより、遠くの雑音に対する雑音キャンセリング特性を維持しながら、有効接話レンジを広げることができる。
【０００８】
本発明の例示的な実施形態は：企業コールセンター、産業用及び一般携帯用途に適した電話通信用オーディオヘッドセット等といったショートブーム付きヘッドセット；眼鏡のフレーム上にまたはフレーム内に入力ライン（電線、ケーブルまたはその他のコネクタ）が取り付けられたインライン「イヤーバッド」タイプのイヤホン付きヘッドセット；ニアトゥアイ（ＮＴＥ）ヘッドセットディスプレイまたはヘッドセットコンピューティングデバイス；産業用途、軍事用途、航空用途等の雑音の多い環境で用いられるロングブーム付きヘッドセット；および劇場級またはシンフォニーホール級クオリティの音響を、構造コストをかけずに提供可能なグースネック式の卓上スタイルマイクロフォン；を含む。
【０００９】
本発明の例示的な実施形態、さらなる詳細およびさらなる利点を、特許請求の範囲に従って詳述する。本発明の構成／構成要素のうち、本明細書で「連結」または「接続」されていると説明された構成／構成要素は、（例えば、有線または無線等で）物理的におよび／または通信可能に「連結」または「接続」されたものであってもよい。
【００１０】
例示的な実施形態は、雑音を低減する方法を含む。この雑音低減方法は、ビームフォーマ部で、主信号および少なくとも１つの参照信号を、受け取った少なくとも２つの音声信号に基づいて形成する過程と、音声区間検出部で、音声区間を検出する過程であって、当該音声区間検出部が、前記主信号および前記参照信号を受け取り、目的音声区間信号を出力する過程と、適応雑音キャンセラ部で、適応的に雑音をキャンセルする過程であって、当該適応雑音キャンセラ部が、前記主信号、前記参照信号および前記目的音声区間信号を受け取り、適応雑音キャンセル信号を出力する過程と、雑音低減部で、雑音を低減する過程であって、当該雑音低減部が、前記目的音声区間信号および前記適応雑音キャンセル信号を受け取り、所望の発話信号を出力する過程と、を含む。
【００１１】
本発明の例示的な他の実施形態は、雑音キャンセリングデジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）を含み得る。この雑音キャンセリングＤＳＰは、ビームフォーマ部であって、少なくとも２つの音声信号を受け取り、主信号および少なくとも１つの参照信号を、前記少なくとも２つの音声信号に基づいて出力するように構成または通信可能に接続されたビームフォーマ部と、音声区間検出部であって、前記主信号および前記参照信号を受け取り、目的音声区間信号を出力または生成するように構成または通信可能に接続された音声区間検出部と、適応雑音キャンセラ部であって、前記主信号、前記参照信号および前記目的音声区間信号を受け取り、適応雑音キャンセル信号を出力または生成するように構成または通信可能に接続された適応雑音キャンセラ部と、雑音低減部であって、前記目的音声区間信号および前記適応雑音キャンセル信号を受け取り、所望の発話信号を出力または生成するように構成または通信可能に接続された雑音低減部と、を備えていてもよい。
【００１２】
本発明の例示的なさらなる他の実施形態は、前記適応雑音キャンセラ部および前記雑音低減部を制御するように構成または通信可能に接続された目的音声区間信号を含み得る。前記音声区間検出部は、さらに、受け取った前記主信号および前記参照信号のそれぞれの短時間パワーを各々検出するように構成または通信可能に接続された少なくとも１つの短時間検出部、それぞれの短時間検出部による前記短時間パワーの検出値（短時間パワー検出値）を各々（対数スケール（例えば、ｄＢ等）に）変換するように構成または通信可能に接続された少なくとも１つのログスケーラ部またはログアンプ部、ならびに増幅された前記主信号の前記短時間パワー検出値および増幅された前記参照信号のうちの一つの前記短時間パワー検出値を受け取り、これら主信号の検出値と参照信号の検出値との差分に基づいて（例えば、ｄＢ等の）音声区間差分信号を出力または生成するように構成または通信可能に接続された少なくとも１つの結合部、を含み得る。前記短時間検出部は、主信号または参照信号を入力として受け取り、検出した短時間パワーを直列の増幅（アンプ）部に出力するように接続され得る。それぞれの信号毎に、前記短時間検出部と前記増幅部とが直列接続され得る。前記増幅部は、対数変換部（ログアンプとも、ログスケーラとも称される）であり得る。前記結合部は、隣接する信号同士、例えば、前記主信号と前記少なくとも１つの参照信号のうちの一つとを結合し、前記主信号から前記参照信号の少なくとも１つの前記検出値を減算するか、またはその逆に、前記参照信号の少なくとも１つの前記検出値から前記主信号を減算することにより、音声区間差分信号を生成し得る。
【００１３】
例示的なさらなる他の実施形態において、前記音声区間差分信号は、さらに、単一信号チャネル音声区間検出部に通信可能に接続され、当該単一信号チャネル音声区間検出部が、前記目的音声区間信号を出力する。前記音声区間検出部は、さらに、少なくとも１つのＯＲゲートまたはＡＮＤゲートを含み得て、ＯＲゲートであるかＡＮＤゲートであるかはマイクロホン構成に基づいて選択され得る。当該ゲートは、複数の目的音声区間信号を受け取り、その複数の目的音声区間信号のうちの一つを、ＯＲゲートの真理値表（または論理表）に基づいて出力し得る。前記複数の目的音声区間信号は、最終の統合された目的音声区間信号であり得る。前記短時間検出部は、二乗平均平方根（ＲＭＳ）検出部、パワー検出部、エネルギー検出部等であり得る。
【００１４】
例示的なさらなる他の実施形態において、前記ビームフォーマ部は、少なくとも１つのローパスフィルタ（ＬＰＦ）（例えば、ディエンファシスフィルタ等）を含む。当該ＬＰＦは、前記主信号および前記参照信号のそれぞれを、前記音声区間検出部による受取りの前にフィルタリング処理し得る。単一の多信号ＬＰＦが使用されてもよいし、それぞれの信号毎に個別のＬＰＦが使用されてもよい。前記ＬＰＦは、互いに同一の周波数応答特性または伝達関数特性を有し得る。変形例として、ＬＰＦは、それぞれの信号毎に異なる周波数応答特性および伝達関数特性を有するものとされてもよい。前記ＬＰＦは、おおよそ１ｋＨｚ〜４ｋＨｚ間の周波数から始まり、ナイキスト周波数まで続く緩やかなロールオフ傾度を有し得る。前記ビームフォーマ部は、さらに、前記参照信号および／または前記主信号をフィルタリング処理する周波数応答マッチングフィルタを含み得る。当該周波数応答マッチングフィルタは、信号の利得の調整および／または位相の調整および／または周波数応答の形成を行うのに使用され得る。前記周波数応答マッチングフィルタは、前記参照信号の周波数応答および／または前記主信号の周波数応答をマッチングさせるのに使用され得る。
【００１５】
例示的なさらなる他の実施形態では、双指向性の音圧傾度型マイクロホンエレメントが、前記ＶＡＤ（音声区間検出）モジュールおよび単一チャネルの前記雑音低減モジュールに対して前記少なくとも２つの音声信号を提供または出力する。前記双指向性の音圧傾度型マイクロホンエレメントは、２つの音響ポートを有し得る。前記音圧傾度型マイクロホンエレメントは、高分子製またはゴム製の延設体やブーツ等といった、音響収容体、音響延設体またはゴム製ブーツ内にシールされ得る。本明細書において「シール」や「シールされた」という表現は、一般的に気密または密閉を指す。前記音響延設体は、それぞれの音響ポート毎に音響ダクトを含み得る。当該音響ダクトは、それぞれの音響ポートの範囲を拡張し得る。これにより、マイクロホンの近距離発話レンジ（near-field talk range）を増大させることができる。前記音圧傾度型マイクロホンエレメントまたは前記音響収容体が付いた前記音圧傾度型マイクロホンエレメントは、さらに、チューブ内に気密に取り付けられ得る。当該チューブの形状は、円筒状、角形、またはその他の任意の形状であり得る。前記チューブは、少なくとも一対の音響開口と風防体（ウインドスクリーン）とを含み得る。当該音響開口は、各音響ポートの前記範囲以上の距離間隔で前記チューブに沿って長手方向に離間し得る。前記風防体は、発泡体または風除体（wind guard material）であり得る。前記風防体は、前記チューブの内部（interior）のうち、前記音響延設体とチューブの端部との間を満たすのに用いられ得る。円筒状の前記チューブは、ヘッドセットデバイスに連結したショートブームであり得る。
【００１６】
例示的なさらなる他の実施形態では、マイクロホンのアレイが、前記少なくとも２つの音声信号を生成する。これら少なくとも２つの音声信号は、ビームフォーマ部で受け取られ得る。前記音声信号は、デジタル化されたものであり得る。マイクロホンの前記アレイは、少なくとも２つの音圧傾度型マイクロホンエレメントを含み得る。それぞれの音圧傾度型マイクロホンエレメントは、２つの音響ポートを有し得る。当該音響ポートは、音波の進入ポイント（入力）になり得る。２つの前記音圧傾度型マイクロホンエレメントは、双指向性で且つ同一であり得る。２つの前記音圧傾度型マイクロホンエレメントは、さらに、音響収容体、音響延設体または気密なゴム製ブーツ内にシールされ得る。前記音響収容体、前記音響延設体または前記ゴム製ブーツは、それぞれの音響ポート毎に音響ダクトを含み得る。当該音響ダクトは、それぞれの音響ポートの範囲を拡張し得る。これにより、マイクロホンの近距離発話レンジを増大させることができる。前記音圧傾度型マイクロホンエレメントは、さらに、略円筒のチューブ内において互いに列状に並ぶようにして且つ気密に取り付けられ得る。円筒状の前記チューブは、少なくとも３つの音響開口と風防体または発泡充填体とを含み得る。当該音響開口は、少なくとも各音響ダクトの範囲以上の距離または範囲で前記チューブに沿って長手方向に等間隔に離間し得る。前記風防体または前記発泡充填体は、前記チューブの内部のうち、前記音響開口と前記音響ポートとの間を満たすのに用いられ得る。これにより、風を遮ったり風音の発生を防いだりすることができる。前記風防体は、発泡体またはその他の部材（material）（例えば、前記ゴム製ブーツ上の風除スリーブなど）であり得る。円筒状の前記チューブは、ヘッドセットデバイスに連結されたショートブームであり得る。円筒状の前記チューブは、グースネック式の卓上マイクロホンデバイスに連結され得る。
【００１７】
さらなる他の実施形態では、音響延設体が付いた音圧傾度型マイクロホンが、２つの全指向性のマイクおよび追加のビームフォーミングによって置き換えられる。例えば、それぞれの音圧傾度型マイクロホンエレメントが、２つの全指向性のマイクロホンエレメントによって、その全指向性のマイクロホンエレメントが１つずつおおよそ各音響ポートの位置（各音響延設ダクトの端部）に配置されるように置き換えられてもよい。それら２つの全指向性のマイクロホンエレメントによって生成された出力または出力音声信号は、前記ビームフォーマ部で受け取られて音圧傾度型マイクロホンのビームパターンと等価なビームパターンを生成するように処理され得る。前記ビームフォーマ部は、アナログビームフォーマ部または（電子的にビームを形成する）デジタルビームフォーマ部であり得る。音響ポート延設体が付いた双指向性のマイクロホンは、２つの全指向性のマイクロホンによって、その全指向性のマイクロホンが１つずつおおよそ音響延設ダクトの端部の音響ポートの位置および追加のビームフォーマ回路の位置に配置されるように置き換えられ得る。
【００１８】
例示的なさらなる他の実施形態において、マイクロホンの前記アレイは、ロングブーム付きヘッドセットデバイスに接続され得る。このようなロングブーム付きヘッドセットは、従来どおりの接話型マイクに見えるかもしれないが、２つのマイクを並設した（in parallel）大きなブームマイクである。マイクロホンブームの端部がユーザの口の前方に位置決めされると同時に、残りのマイクロホンエレメントがそのユーザの口の少なくとも１つの側方に位置決めされ得る。これにより、当該マイクロホンのその端部は、ユーザの口から少ししか離れていない。このような接話型ロングブームの設計は、軍事環境、航空環境及び産業環境を含め、雑音が極めて多い環境で使用することができる。このようなデバイスは、有益な雑音キャンセル性能を発揮することができる。マイクの前記アレイは、２つの音圧傾度型雑音キャンセルマイクロホンを、一方のマイクロホンはユーザの口の直ぐ前方に位置決めされるように且つ他方のマイクロホンはそのユーザの口の側方に位置決めされるように含み得る。これら２つのマイクは、単一の収容体（ケーシング体）または別々の同一の収容体に収容された、同一のマイクとされ得る。これらのマイクロホンは、指向性パターンが互いに平行で且つブームに対して直交するものとされ得る。前記収容体内のそれぞれのマイクが、前側の開口および後側の開口を有し得る。マイク間には、前記収容体内において、デジタル信号処理回路が設けられ得る。前記アレイは、音圧傾度型雑音キャンセルマイクロホンに代えて、双指向性のマイクロホンを含むものであってもよい。前記アレイは、全指向性のマイクロホンを含むものであってもよい。前記アレイは、２〜４つのマイクロホンを含み得る。
【００１９】
例示的なさらなる他の実施形態では、マイクロホンの前記アレイが、ヘッドホンのフィードコネクタ（feed connector）に内蔵して（inline）設けられている。当該ヘッドホンのフィードコネクタは、一対のイヤーバッド（例えば、典型的には携帯電話でのハンズフリー通話用に使用されるタイプなど）またはその他の同様のオーディオヘッドセットデバイスであり得る。マイクロホンの前記アレイに用いられるマイクロホンは、音圧傾度型マイクロホン、全指向性のマイクロホンまたはその他のマイクロホンの種類であり得る。マイクロホンのこのようなアレイは、前記コネクタ（例えば、他に電線、ケーブルなど）に沿った様々な位置、例えば、ユーザの口の近傍、Ｙ分岐の近傍、Ｙ分岐よりも上、Ｙ分岐の位置、Ｙ分岐よりも下などに配置され得る（「Ｙ」分岐とは、入力コードコネクタからのコードが左側のイヤーバッドコードと右側のイヤーバッドコードとに分岐する部分のことである）。
【００２０】
例示的なさらなる他の実施形態では、マイクロホンの前記アレイが、眼鏡のフレームのハウジング内に設けられるかまたは当該ハウジング上に取り付けられる。第１のマイクロホンは、ブリッジ支持部の近傍に位置し得る（ブリッジ支持部とは、眼鏡のレンズ同士を隔てる部分のことであり、ユーザの鼻に載置されるかまたはユーザの鼻の上方に位置決めされるのが典型的である）。前記第１のマイクロホンは、上部音響ポートおよび下部音響ポートを有し得る。第２のマイクロホンは、眼鏡のフレームの端点（end-point）の近傍（ユーザのこめかみの近傍、レンズと支持アームとの間）に位置し得る。前記第２のマイクロホンは、上部音響ポートおよび下部音響ポートを有し得る。例示的なさらなる他の実施形態は、第３のマイクロホンを備え、当該第３のマイクロホンは、前記第２のマイクと反対側の眼鏡の端点の近傍に位置し、かつ、上部音響ポートおよび下部音響ポートを有する。
【００２１】
さらなる他の実施形態では、マイクロホンの前記アレイが、３つ以上の全指向性のマイクロホンエレメントを含む。前記ビームフォーマ部が、さらに、それぞれのマイクロホンエレメントについて音声信号を受け取り得る。したがって、前記ビームフォーマ部には、３つ以上の音声信号が入力されることになる。前記ビームフォーマ部は、分割部（splitter）、結合部（combiner）、増幅部および位相調整部を含み得る。前記増幅部および前記位相調整部は、前記マイクロホンエレメントから生じるビームフォーミングネットワークのうち、前記分割部および前記結合部が使用されて形成する枝または信号に沿って直列接続され得る。前記ビームフォーマ部は、さらに、隣接する音声信号が結合されることによって２つ以上の音声差分信号を生成するように構成されている。これら２つ以上の音声差分信号は、互いに等しい位相長さを有し得る。
【００２２】
一般的に言えば、それぞれの双指向性のマイクロホンエレメントを、ビームフォーマ部を用いて互いに電子的に接続された２つの全指向性のマイクロホンエレメントによって置き換えることにより、代替的な実施形態を実現することが可能である。このような置換えは、同じビームパターンを達成することができる。２つの双指向性のマイクロホンエレメントと２つの全指向性のエレメントとを備える場合、一部の実施形態では、中央に位置する２つのマイクロホンエレメントのうちの一方を省略して、３つのマイクロホンエレメントが互いに列状に並ぶようにし、さらに、ビームフォーミングを適宜調節することにより、代替的な実施形態を実現することが可能になる。このような３つのマイクロホンエレメントの例では、中央のマイクロホンエレメントにビームフォーミングを使用することにより、前記主信号を形成する第１の双指向性のマイクロホンのビームパターンと等価なビームパターン、および前記参照信号を形成する第２の双指向性のマイクロホンのビームパターンと等価なビームパターンを生成する。
【００２３】
前記デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）の例示的な実施形態は、システムオンチップ（ＳｏＣ）、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）チップ、ＤＳＰチップ、またはＤＳＰ集積回路（ＩＣ）を備えたコーデックを用いることで実現可能である。
【００２４】
さらなる他の例において、雑音を低減するプロセスは、コンピュータ読取り可能な命令が記憶されたコンピュータ読取り可能な媒体を備えた非過渡的なコンピュータプログラムプロダクトによって実行され得る。前記コンピュータ読取り可能な命令は、プロセッサによってロード及び実行されると、前記プロセッサに、少なくとも２つの音声信号入力に基づいてビームを形成し、主信号および少なくとも１つの参照信号を生成する手順と、前記主信号および前記参照信号に基づいて音声区間を検出し、目的音声区間信号を生成する手順と、前記主信号、前記参照信号および前記目的音声区間信号に基づいて適応的に雑音をキャンセルし、適応雑音キャンセル信号を生成する手順と、前記目的音声区間信号および前記適応雑音キャンセル信号に基づいて雑音を低減し、所望の発話信号を出力する手順と、を実行させ得る。
【００２５】
本発明の例示的な他の実施形態は、コンピュータプログラムプロダクトを用いて構成され得る。例えば、本発明の例示的な実施形態を実現するソフトウェアを用いて、制御をプログラムするようにしてもよい。本発明の例示的なさらなる他の実施形態は、プロセッサによって実行可能な命令を有する非過渡的なコンピュータ読取り可能な媒体であって、当該命令は、実行されると、前記プロセッサに本明細書で説明する方法全体を実行させ得る、非過渡的なコンピュータ読取り可能な媒体を含み得る。なお、本明細書で説明するブロック図やフロー図の要素／構成要素は、ソフトウェアでも、ハードウェアでも、ファームウェアでも、あるいは、将来登場し得るその他の同様の実現態様でも実現可能である。また、本明細書で説明するブロック図やフロー図の要素／構成要素は、ソフトウェア、ハードウェアまたはファームウェアにおいて適宜組み合わせたり適宜分割したりすることも可能である。ソフトウェアで実現する場合、そのソフトウェアは、本明細書に開示された例示的な実施形態をサポートすることが可能な言語であれば、どのような言語で書かれたものであってもよい。また、そのソフトウェアは、どのような形態のコンピュータ読取り可能な媒体に記憶されたものであってもよく、例えば、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、読出し専用メモリ（ＲＯＭ）、コンパクトディスク読出し専用メモリ（ＣＤ−ＲＯＭ）、「フラッシュ」メモリ等に記憶され得る。動作時には、汎用プロセッサまたは特定用途向けプロセッサが、当該技術分野でよく理解されている様式により、ソフトウェアをロードし実行する。なお、ブロック図やフロー図の要素／構成要素は、その数が増えたり減ったりする場合も考えられ、その位置や向きが異なる場合も考えられ、その表現様式が異なる場合も考えられる。なお、ブロック図および／またはフロー図および／またはネットワーク図、ならびに本発明の実施形態の実行を示すブロック図やフロー図の数は、実現態様によって変わり得る。
【００２６】
他の実施形態では、録音用の手持ち式デバイスが、上部および下部を有する。マイクロホンの第１の前記アレイが前記上部に収容されており、マイクロホンの第２の前記アレイが前記下部に位置する。前記上部が少なくとも２つのマイクロホンを収容するものであってもよく、また、前記下部が少なくとも２つのマイクロホンを収容するものであってもよい。
【００２７】
一実施形態では、雑音キャンセリングマイクロホンが、さらに、ヘッドセットと、当該雑音キャンセリングマイクロホンを収容するショートブームと、を備える。前記ショートブームは、２つの雑音キャンセリングマイクロホンを収容するものであってもよい。
【００２８】
雑音キャンセリングマイクロホンは、さらに、当該雑音キャンセリングマイクロホンを収容する少なくとも１つのイヤホン、を備えるものであってもよい。雑音キャンセリングマイクロホンは、さらに、少なくとも１つのマイクロホンを収容するように構成された眼鏡、を備えるものであってもよい。
【００２９】
雑音キャンセリングマイクロホンは、さらに、接話型デュアルマイクロホンロングブームを収容するように構成されたヘッドセット、を備えるものであってもよい。
【００３０】
雑音キャンセリングマイクロホンは、さらに、少なくとも２つのマイクロホンエレメントを収容するように構成されたグースネック式のスタンド（podium）、を備えるものであってもよい。
【発明の効果】
【００３１】
本発明は、数多くの利点または効果を有する。例えば、本発明にかかるオーディオデバイスは、そのマイクロホンのアレイにより、不所望の雑音を最小限に抑えることで音声認識の精度を向上させることができるので、音声認識用のアレイを縮小することができる。これは、不所望の雑音を能動的にキャンセルするデジタル信号プロセッサを用いる実施形態において特にそうである。さらに、本発明により、マイクロホンのアレイとデジタル信号プロセッサとを、日常的に用いるうえで便利で且つ快適なフォーマットに統合することができる。
【図面の簡単な説明】
【００３２】
【図１】本発明にかかる雑音キャンセル回路の例示的な一実施形態を示すブロック図である。
【図２】雑音キャンセル回路に用いられ得る、本発明にかかるビームフォーミングモジュールの例示的な一実施形態を示すブロック図である。
【図３】本発明にかかる目的音声区間検出モジュールの例示的な一実施形態を示すブロック図である。
【図４】本発明にかかる雑音キャンセル回路の例示的な一実施形態であって、近距離マイクロホン信号、第１の遠距離マイクロホン信号および第２の遠距離マイクロホン信号をそれぞれ受け取る実施形態を示すブロック図である。
【図５】本発明の一実施形態の配置構成において、３つのマイクロホンを収容するブームチューブの一実施形態を示す図である。
【図６】本発明の一実施形態の配置構成において、４つのマイクロホンを収容するブームチューブの一実施形態を示す図である。
【図７】本発明にかかる３つの信号を受け入れるビームフォーミングモジュールの例示的な一実施形態を示すブロック図である。
【図８】本発明にかかる３つの信号を受け入れる目的音声区間検出（ＶＡＤ）モジュールの例示的な一実施形態を示すブロック図である。
【図９Ａ】本発明の例示的な一実施形態であって、ディスプレイ、第１のマイクロホンおよび第２のマイクロホンを備える実施形態を示す図である。
【図９Ｂ】本発明の例示的な一実施形態であって、ディスプレイ、第１のマイクロホンおよび第２のマイクロホンを備える実施形態を示す他の図である。
【図１０】本発明にかかる眼鏡の一実施形態であって、２つの埋め込まれたマイクロホンを備える実施形態を示す図である。
【図１１】本発明にかかる眼鏡の一実施形態であって、３つの埋め込まれたマイクロホンを備える実施形態を示す図である。
【図１２Ａ】本発明にかかるゴム製ブーツとマイクロホンとの組立体の例示的な一実施形態を示す図である。
【図１２Ｂ】本発明にかかるゴム製ブーツとマイクロホンとの組立体の例示的な一実施形態を示す他の図である。
【図１３】本発明にかかるマイクロホンの例示的な配置位置を示す図である。
【図１４】本発明にかかる雑音キャンセル回路の例示的な一実施形態であって、単一のマイクロホンを用いる実施形態を示すブロック図である。
【図１５】デュアルマイクロホンが取り付けられたヘッドセットの図である。
【図１６】ショートブームを備えるヘッドセットの例示的な一実施形態を示す図である。
【図１７】ショートブームを備えるヘッドセットの例示的な他の実施形態を示す図である。
【図１８】双方向無線機の例示的な実施形態を示す図である。
【図１９】双方向無線機の例示的な他の実施形態を示す図である。
【図２０】双方向無線機の例示的なさらなる他の実施形態であって、当該無線機の下部に１つのマイクロホンを有し、上部に１つのマイクロホンを有する実施形態を示す図である。
【図２１】双方向無線機の例示的なさらなる他の実施形態であって、４つのマイクロホンを有する実施形態を示す図である。
【図２２】マイクロホンを備える携帯電話の図である。
【図２３】携帯電話２３０２の例示的な一実施形態であって、４つのマイクロホンを有する実施形態を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００３３】
前述の内容は、添付の図面に示す本発明の例示的な実施形態についての以下の詳細な説明から明らかになる。図面では、異なる図をとおして、同一の符号は同一の構成／構成要素を指すものとする。図面は必ずしも縮尺どおりではなく、むしろ、本発明の実施形態を示すことに重点を置いている。
【００３４】
頭部装着型コンピュータでは、ユーザは、自身の口の前方にブームマイクロホンを有しない接話型雑音キャンセリングマイクロホンを望みうる。ユーザの口の前方にマイクロホンが位置すると、不快に見える可能性がある。さらに、ユーザの口からの水分がエレクトレットコンデンサマイクロホン（ＥＣＭ）メンブレン（膜）の表面上に蓄積することで、長い間使用しているとマイクロホンの感度が劣化する可能性がある。
【００３５】
一実施形態では、ショートチューブブーム付きヘッドセットでは、ブームを短くし、ＥＣＭをユーザの口から離し、かつ、ゴム製ブーツを用いて雑音キャンセリングマイクロホンの音響ポートを拡張することによって上記の短所を克服し得る。これにより、ＥＣＭの有効接話レンジを広げることができる。また、これにより、遠くの雑音に対する雑音キャンセリングＥＣＭ特性を維持することもできる。加えて、ブームチューブには、風防発泡体が詰め込まれ得る。これらの解決手段により、ヘッドセットコンピュータを、さらに企業コールセンター、産業用及び一般携帯用途に適したものとすることができる。同一のデュアルマイクロホンをチューブブーム内に有する実施形態では、それぞれのマイクロホンのゴム製ブーツも互いに同一とされ得る。
【００３６】
一実施形態では、前記ショートチューブブーム付きヘッドセットが、有線のヘッドセットまたは無線のヘッドセット（ワイヤレスヘッドセット）である。このヘッドセットは、短いマイクロホン（および、例えば、ＥＣＭなど）のチューブブームを有する。そのチューブブームは、ヘッドセットのハウジングからユーザの頬に沿って延びるものであり得て、かつ、真直または湾曲の形状をしている。そのチューブブームは、例えば、ユーザの頬からユーザの口の側方にかけての長さを延びるものであり得る。そのチューブブームは、内部に単一の雑音キャンセリングマイクロホンを有するものであり得る。
【００３７】
前記チューブブームは、チューブの内部にデュアルマイクロホンを有するものであってもよい。デュアルマイクロホンは、非定常雑音、ヒトの雑音（human noise）、音楽および高周波雑音をキャンセルするうえでより有効になり得る。デュアルマイクロホンは、さらに、モバイル通信、音声認識またはＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）ヘッドセットにより適し得る。これら２つのマイクロホンは互いに同一であり得るが、当業者であれば、マイクロホン同士のモデルが互いに異なるチューブブームも設計することも可能である。
【００３８】
デュアルマイクロホンを有する一実施形態では、それぞれのゴム製ブーツ内に封入された２つのマイクロホンが、チューブの内部に沿って互いに列状に並ぶようにして配置される。
【００３９】
チューブは円筒状であり得るが、その他の形状（例えば、角柱など）も可能である。前記ショートチューブブームは、先端部に１つと後部に１つとの、２つの開口を有し得る。チューブの表面は、音がチューブブーム内のマイクロホンに届くように少なくとも１つの穴またはスリットによるパターンで覆われ得る。他の実施形態では、前記ショートチューブブームが、先端部に１つと中央部に１つと後部に１つとの、３つの開口を有する。開口同士の間隔は等間隔であり得るが、当業者であれば、その他の間隔構成を設計することも可能である。
【００４０】
チューブブーム内のマイクロホンは、音圧傾度型マイクロホンエレメントを有する双指向性の雑音キャンセリングマイクロホンである。このマイクロホンは、音響ダクトを使用して当該マイクロホンの前側と後側との音響ポートを拡張するゴム製ブーツ内に封入され得る。マイクロホンエレメントは、この気密なゴム製ブーツ内にシールされる。
【００４１】
チューブ内では、前記ゴム製ブーツが付いたマイクロホンが、そのチューブの内部に沿って配置される。チューブの先端部に位置する音響ポートは、ブームのその場所の開口と揃い、チューブの後部に位置する音響ポートは、ブームのその場所の開口と揃う。前記ゴム製ブーツは、当該ゴム製ブーツとチューブの端部との間に空間が生じるように、チューブの端部からオフセットを有していてもよい。このような空間は、通気空間（breathing room）を設けたり、適切な厚さの風防体を設置するための空間を設けたりすることを可能にする。ただし、そのゴム製ブーツとチューブの内壁との間は気密に維持される。風防発泡体（例えば、前記ゴム製ブーツ上の風除スリーブなど）が、前記空気ダクト、さらに、音響ポートとチューブの内部／開口との間の空いた空間を満たす。
【００４２】
図１は、本発明にかかる雑音キャンセル回路の例示的な一実施形態を示すブロック図１００である。
【００４３】
２つのマイクロホンからの信号１１０，１１２はデジタル化されており、雑音キャンセル回路１０１に送られる。雑音キャンセル回路１０１は、デジタル信号処理（ＤＳＰ）ユニット（例えば、プロセッサ上で実行されるソフトウェア、ハードウェアブロック、複数のハードウェアブロックなど）であり得る。一実施形態において、雑音キャンセル回路１０１は、デジタル信号処理（ＤＳＰ）チップ、システムオンチップ（ＳＯＣ）、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈチップ、ＤＳＰチップを備えた音声コーデック等である。雑音キャンセル回路１０１は、ユーザの耳近傍のＢｌｕｅｔｏｏｔｈヘッドセットの中、バッテリ付きインライン制御ケース内、コネクタ内部等に配置され得る。雑音キャンセル回路１０１は、バッテリによって給電されるものでも、ヘッドセットが接続されたデバイスにおける電源（例えば、そのデバイスにおけるバッテリ、ＵＳＢからの電力、ｍｉｃｒｏ−ＵＳＢからの電力、Ｌｉｇｈｔｅｎｉｎｇコネクタからの電力など）によって給電されるものでもあり得る。
【００４４】
雑音キャンセル回路１０１は、ビームフォーミング（ＢＦ）モジュール１０２、適応（型）雑音キャンセル（ＡＮＣ）モジュール１０４、単一信号雑音低減（ＮＲ）モジュール１０６および目的音声区間検出または目的音声活動検出（ＶＡＤ）モジュール１０８の、４つの機能ブロックを含む。前記２つの信号１１０，１１２がＢＦモジュール１０２に送られて、ＢＦモジュール１０２が主信号１３０および参照信号１３２を生成し、ＡＮＣモジュール１０４に対して出力する。近距離（すなわち、目的の音に対して比較的近い）マイクロホン信号１１０はユーザの口の近くにあるマイクロホンから収集されて、遠距離（すなわち、目的の音に対して比較的離れた）マイクロホン信号１１２はユーザの口から遠くにあるマイクロホンから収集される。ＢＦモジュール１０２は、さらに、主信号１２０および参照信号１２２を目的ＶＡＤモジュール１０８に対して生成する。一部の実施形態において、主信号１２０および参照信号１２２は、ＡＮＣモジュール１０４に対して生成される主信号１３０および参照信号１３２と異なりうる。
【００４５】
ＡＮＣモジュール１０４は、主信号１３０および参照信号１３２を処理してこれら２つの信号から雑音をキャンセルし、雑音キャンセル済み信号１４２を単一チャネルＮＲモジュール１０６に対して出力する。単一信号ＮＲモジュール１０６は、ＡＮＣモジュール１０４からの雑音キャンセル済み信号１４２を後処理して、さらなる残留雑音を除去する。一方で、ＶＡＤモジュール１０８は、主信号１２０および参照信号１２２から、これら主信号１２０および参照信号１２２における音声の有無を示す目的音声区間検出（ＤＶＡＤ）信号１４０を導き出す。次に、このＤＶＡＤ信号１４０は、ＢＦモジュール１０２の結果からＡＮＣモジュール１０４およびＮＲモジュール１０６を制御するのに用いられ得る。ＤＶＡＤ信号１４０は、前記信号のうちのどの部位が分析すべき音声データを有しているのかをＡＮＣモジュール１０４および単一チャネルＮＲモジュール１０６に知らせる。これにより、前記信号のうちの音声データを有していない部位を無視することによってＡＮＣモジュール１０４および単一チャネルＮＲモジュール１０６の処理効率を向上させることができる。単一チャネルＮＲモジュール１０６により、所望の発話信号１４４が生成される。
【００４６】
一実施形態において、ＢＦモジュール１０２、ＡＮＣモジュール１０４、単一ＮＲ低減モジュール１０６、および目的ＶＡＤモジュール１０８は、線形処理（例えば、線形フィルタなど）を用いる。（線形処理を用いる）線形系は、重畳特性と、スケーリング特性（または同次性特性）とを満足する。重畳特性とは、系の出力が入力に正比例することを意味する。例えば、次式が成立する場合、関数Ｆ（ｘ）は線形系である。
【００４７】
Ｆ（ｘ１＋ｘ２＋…）＝Ｆ（ｘ１）＋Ｆ（ｘ２）＋…
【００４８】
出力が入力に比例して変化する（scale）場合、第一度（degree one）のスケーリング特性（または第一度の同次性特性）を満足する。例えば、スカラーαについて次式が成立する場合、関数Ｆ（ｘ）はスケーリング特性（または同次性特性）を満足する。
【００４９】
Ｆ（αｘ）＝αＦ（ｘ）
【００５０】
対照的に、非線形関数は、上記のいずれの条件も満足しない。
【００５１】
従来の雑音キャンセルシステムは、非線形処理を用いる。線形処理を用いた場合、入力が増加すると、出力もこれに対し比例して変化する。しかし、非線形処理では、入力が増加した際には、出力はこれに対し非比例的に変化する。線形処理を用いると、特徴抽出が向上するので音声認識において有用である。音声認識アルゴリズムは、静かな環境で記録された歪みのない無雑音音声に基づいて開発されている。線形雑音キャンセルアルゴリズムであれば、非線形歪みを雑音キャンセル後の音声に加えることがない。音声認識は、音声に加えられた線形歪みは対処できるものの、音声の非線形歪みは対処することができない。音声認識エンジンにとって、線形雑音キャンセルアルゴリズムは「透過的」または「透明的」なものである。非線形歪み雑音のバリエーションを音声認識に学習させることは不可能である。非線形歪みは、音声認識に必要な特徴抽出の妨げになり得る。
【００５２】
線形系の一例として、線形の単一チャネル雑音除去フィルタであるウィナーフィルタが挙げられる。ウィナーフィルタは、定常信号、雑音スペクトルおよび加法的雑音が分かっていると仮定したうえで、雑音の多い観測プロセスに時不変線形フィルタリングを適用することにより、目的の（または目標の）ランダムプロセスの推定を生成するフィルタである。ウィナーフィルタは、推定されるランダムプロセスと目的のプロセスとの間の平均二乗誤差を最小限にする。
【００５３】
図２は、雑音キャンセル回路１０１に用いられ得る、ビームフォーミングモジュール２０２の例示的な一実施形態を示すブロック図２００である。ＢＦモジュール２０２は、近距離マイクロホン信号２１０および遠距離マイクロホン信号２１２を受け取る。
【００５４】
遠距離マイクロホン信号２１２は、周波数応答マッチングフィルタ２０４に入力される。周波数応答マッチングフィルタ２０４は、遠距離マイクロホン信号２１２の利得の調整、位相の調整および周波数応答の形成を行う。例えば、周波数応答マッチングフィルタ２０４は、遠距離マイクロホン信号２１２を、この遠距離マイクロホン信号２１２を表す（当該フィルタ２０４から出力された）参照信号２３２が近距離マイクロホン信号２１０を表す主信号２３０と共に処理可能なものとなるように、これら２つのマイクロホン間の距離に関して調整し得る。そして、主信号２３０および参照信号２３２は、ＡＮＣモジュールに送信される。
【００５５】
近距離マイクロホン信号２１０は、ＡＮＣモジュールに対して主信号２３０として出力される。近距離マイクロホン信号２１０は、さらに、ローパスフィルタ２０６に入力される。参照信号２３２は、ローパスフィルタ２０８に入力される。ローパスフィルタ２０８は、目的ＶＡＤモジュールに送信される参照信号２２２を生成する。ローパスフィルタ２０６およびローパスフィルタ２０８は、信号を「接話事象（case）」用に調整する。これは、例えばローパスフィルタ２０６，２０８が、一実施形態として２ｋＨｚから４ｋＨｚにかけて緩やかなロールオフを有する、すなわち徐々に信号を減衰させることによって達成される。しかしながら、ユーザの口に対するマイクロホンの設計や距離が異なる場合は、その他の周波数に設定されてもよい。
【００５６】
図３は、目的音声区間検出モジュール３０２の例示的な一実施形態を示すブロック図である。ＤＶＡＤモジュール３０２は、前記ビームフォーミングモジュールから主信号３２０および参照信号３２２を受け取る。これら主信号３２０および参照信号３２２は、それぞれの短時間パワーモジュール３０４，３０６によって処理される。短時間パワーモジュール３０４，３０６は、二乗平均平方根（ＲＭＳ）検出部、パワー（ＰＷＲ）検出部またはエネルギー検出部を有し得る。短時間パワーモジュール３０４，３０６は、それぞれの増幅部３０８，３１０に信号を出力する。これら増幅部は、対数変換部（すなわち、ログアンプ／対数増幅部）であり得る。対数変換部３０８，３１０は、結合部３１２に対して出力する。結合部３１２は、信号同士、例えば、前記主信号と少なくとも１つの前記参照信号のうちの一つとを結合し、すなわち、前記主信号から前記参照信号の少なくとも１つの検出値を減算するか、またはその逆に、前記参照信号の少なくとも１つの検出値から前記主信号を減算することにより、音声区間差分信号を生成する。この音声区間差分信号は、単一チャネルＶＡＤモジュール３１４に入力される。この単一チャネルＶＡＤモジュールは、従来のＶＡＤモジュールであり得る。単一チャネルＶＡＤ３１４は、目的音声区間信号を出力する。
【００５７】
図４は、雑音キャンセル回路４０１の例示的な一実施形態であって、近距離マイクロホン信号４１０、第１の遠距離マイクロホン信号４１２および第２の遠距離マイクロホン信号４１４をそれぞれ受け取る実施形態を示すブロック図４００である。この雑音キャンセル回路４０１は、図１を参照しながら説明した雑音キャンセル回路１０１と類似しているが、２つの信号ではなく３つの信号を受け取る点で異なる。ビームフォーミング（ＢＦ）モジュール４０２は、それら３つの信号４１０，４１２，４１４を受け取り、適応雑音キャンセルモジュール４０４に対して主信号４３０、第１の参照信号４３２および第２の参照信号４３４を出力する。前記ビームフォーミングモジュールは、さらに、音声区間検出（ＶＡＤ）モジュール４０８に対して主信号４２２、第１の参照信号４２０および第２の参照信号４２４を出力する。
【００５８】
ＡＮＣモジュール４０４は、図１のＡＮＣモジュール１０４と同様に、雑音キャンセル済み信号４４２を単一チャネル雑音低減（ＮＲ）モジュール４０６に対して出力する。そして、単一ＮＲモジュール４０６は、所望の発話４４４を出力する。ＶＡＤモジュール４０８は、ＤＶＡＤ信号をＡＮＣモジュール４０４および単一チャネルＮＲモジュール４０６に対して出力する。
【００５９】
図５は、３つのマイクロホン５０６，５０８，５１０を収容するブームチューブ５０２からビームフォーミングを行う例示的な一実施形態を示す。第１のマイクロホン５０６はブームチューブ５０２の先端部５０４に最も近くなるように配置され、第２のマイクロホン５０８はブームチューブ５０２内で先端部５０４から遠くに配置され、第３のマイクロホン５１０はブームチューブ５０２内で先端部５０４からさらに遠くに配置される。第１のマイクロホン５０６および第２のマイクロホン５０８は、左（Left）信号５２６を出力するためのデータを提供する。具体的に述べると、第１のマイクロホンは、その信号を利得モジュール５１２および遅延モジュール５１４に対して出力し、その後、結合部５２２へと出力される。第２のマイクロホンは、結合部５２２に直接接続されている。結合部５２２は、提供された２つの信号を減算して雑音をキャンセルし、前記Left信号５２６を生成する。
【００６０】
同様に、第２のマイクロホン５０８は、さらに、利得モジュール５１６および遅延モジュール５１８に接続されており、その出力は結合部５２０へと出力される。第３のマイクロホン５１０は、結合部５２０に直接接続されている。結合部５２０は、提供された２つの信号を減算して雑音をキャンセルし、右（Right）信号５２４を生成する。
【００６１】
図６は、４つのマイクロホン６５６，６５８，６６０，６６２を収容するブームチューブ６５２からビームフォーミングを行う例示的な一実施形態を示す。第１のマイクロホン６５６はブームチューブ６５２の先端部６５４に最も近くなるように配置され、第２のマイクロホン６５８はブームチューブ６５２内で先端部６５４から遠くに配置され、第３のマイクロホン６６０はブームチューブ６５２内で先端部６５４からさらに遠くに配置され、第４のマイクロホン６６２はブームチューブ６５２内で先端部６５４からなおいっそう遠くに配置される。第１のマイクロホン６５６および第２のマイクロホン６５８は、Left信号６８６を出力するためのデータを提供する。具体的に述べると、第１のマイクロホンは、その信号を利得モジュール６７２および遅延モジュール６７４に対して出力し、その後結合部６８２へと出力される。第２のマイクロホンは、結合部６５８に直接接続されている。結合部６８２は、提供された２つの信号を減算して雑音をキャンセルし、前記Left信号６８６を生成する。
【００６２】
同様に、第３のマイクロホン６６０は、利得モジュール６７６および遅延モジュール６７８に接続されており、その出力は結合部６８０へと出力される。第４のマイクロホン６６２は、結合部６８０に直接接続されている。結合部６８０は、提供された２つの信号を減算して雑音をキャンセルし、Right信号６８４を生成する。
【００６３】
図７は、３つの信号７１０，７１２，７１４を受け入れるビームフォーミングモジュール７０２の例示的な一実施形態を示すブロック図７００である。近距離マイクロホン信号７１０は、ＡＮＣモジュールに対して主信号７３０として出力される。近距離マイクロホン信号７１０は、さらに、ローパスフィルタ７１７に入力されて、ＶＡＤモジュールに対して主信号７２０として出力される。第１の遠距離マイクロホン信号７１２および第２の近距離マイクロホン信号７１４は、それぞれの周波数応答マッチングフィルタ７０６，７０４に入力される。そして、周波数応答マッチングフィルタ７０６，７０４の出力は、ＡＮＣモジュールに対して第１の参照信号７３２および第２の参照信号７３４として出力される。周波数応答マッチングフィルタ７０６，７０４の出力は、さらに、それぞれのローパスフィルタ７１６，７１８に対して出力される。そして、ローパスフィルタ７１６が第１の参照信号７２２を出力し、ローパスフィルタ７１８が第２の参照信号７２４を出力する。
【００６４】
図８は、３つの信号８２０，８２２，８２４を受け入れる目的音声区間検出（ＶＡＤ）モジュール８０２の例示的な一実施形態を示すブロック図８００である。ＶＡＤモジュール８０２は、主信号８２０、第１の参照信号８２２および第２の参照信号８２４を、それぞれの短時間パワーモジュール８０４，８０５，８０６で受け取る。短時間パワーモジュール８０４，８０５，８０６は、図３を参照しながら説明した短時間パワーモジュールと同様のものである。短時間パワーモジュール８０４，８０５，８０６は、それぞれの増幅部８０８，８０９，８１０に対して出力する。これら増幅部８０８，８０９，８１０は、それぞれ対数変換部であり得る。増幅部８０８および増幅部８０９は、結合モジュール８１１に対して出力する。結合モジュール８１１は、それら２つの信号を減算し、その差分を単一チャネルＶＡＤモジュール８１４に出力する。増幅部８１０および増幅部８０８は、結合モジュール８１２に対して出力する。結合モジュール８１２は、それら２つの信号を減算し、その差分を単一チャネルＶＡＤモジュール８１６に出力する。単一チャネルＶＡＤモジュール８１４，８１６は、論理ＯＲゲート８１８に対して出力する。そして、論理ＯＲゲート８１８は、ＤＶＡＤ信号８４０を出力する。
【００６５】
図９Ａは、第１のマイクロホン９０４および第２のマイクロホン９０６を備えたディスプレイ９０２の例示的な一実施形態を示す図９００である。第１のマイクロホン９０４は、第２のマイクロホン９０６に比べてユーザの口のより近くに位置決めされる。他方で、第２のマイクロホン９０６は、ユーザの口から遠くに位置決めされる。一実施形態において、マイクロホン９０４，９０６は、ディスプレイ９０２のハウジングの円筒孔内に設置される。
【００６６】
図９Ｂは、第１のマイクロホン９５４および第２のマイクロホン９５６を備えたディスプレイ９５２の例示的な一実施形態を示す図９５０である。第１のマイクロホン９５４は、第２のマイクロホン９５６に比べてユーザの口のより近くに位置決めされる。他方で、第２のマイクロホン９５６は、ユーザの口から遠くに位置決めされる。一実施形態において、マイクロホン９５４，９５６は、ディスプレイ９５２のハウジングの円筒孔内に設置される。
【００６７】
図１０は、マイクロホンが埋め込まれた眼鏡１００２の例示的な一実施形態を示す図１０００である。眼鏡１００２は、その眼鏡１００２のフレームの中央部に配置された第１のマイクロホン１００４と、その眼鏡１００２のフレームの側方部に配置された第２のマイクロホン１００６との、２つのマイクロホン１００４，１００６を備える。マイクロホン１００４，１００６は、双指向性または単一指向性の音圧傾度型マイクロホンエレメントであり得る。それぞれのマイクロホン１００４，１００６は、ゴム製ブーツ内に設けられる。このゴム製ブーツは、マイクロホンの前側と後側との音響ポートに対して音響ダクトを配する。それら２つのマイクロホン１００４，１００６は、互いに同一でありえ、およびそれぞれのブーツは、互いに同一であり得る。マイクロホンエレメント１００４，１００６は、前記ゴム製ブーツ内に気密にシール（例えば、密閉など）され得る。前記音響ダクトには、風防体が充填される。前記ポートは、織布層によってシールされる。上部音響ポートおよび下部音響ポートは、防水膜によってシールされる。これらのマイクロホンは、前記眼鏡のフレームの構造に組み込まれ得る。それぞれのマイクロホンは上部孔および下部孔を有しており、これらが音響ポートとなる。一実施形態では、音圧傾度型マイクロホンエレメントであり得る２つのマイクロホン１００４，１００６のそれぞれが、２つの全指向性のマイクロホンによって置き換えられ得る。
【００６８】
図１１は、３つのマイクロホンが埋め込まれた眼鏡１１５２の例示的な一実施形態を示す図１１５０である。図１１の眼鏡１１５２は、図１０の眼鏡１００２と類似しているが、２つのマイクロホンではなく３つのマイクロホンを備える点で異なる。図１１の眼鏡１１５２は、その眼鏡１１５２の中央部に配置された第１のマイクロホン１１５４、その眼鏡１１５２の左側部に配置された第２のマイクロホン１１５６、およびその眼鏡１１５２の右側部に配置された第３のマイクロホン１１５８を備える。これらの３つのマイクロホンは、これまでに説明した３つのマイクロホンに基づく実施形態で利用可能である。
【００６９】
図１２Ａは、本発明にかかるマイクロホン組立体１２００の分解図である。図示のとおり、ゴム製ブーツ１２０２ａ，１２０２ｂは、２つに分かれた各々第１のゴム製ブーツ半割体１２０２ａと第２のゴム製ブーツ半割体１２０２ｂである。これらゴム製ブーツ半割体間に、マイクロホン１２０４が設けられる。それぞれのゴム製ブーツ１２０２ａ，１２０２ｂには、風防体１２０８が詰め込められている（ただし、図１２Ａには、第２のゴム製ブーツ半割体１２０２ｂに設けられた風防体のみが示されている）。音圧傾度型マイクロホンの場合、前記空気ダクトおよび音響ポートとブームの内側との間の空いた空間が、風防発泡体（例えば、前記ゴム製ブーツ上の風除スリーブなど）によって満たされる。
【００７０】
マイクロホン１２０４は、２つのゴム製ブーツ半割体１２０２ａ，１２０２ｂ間に、遊びを有するようにして設けられる。マイクロホン１２０４およびゴム製ブーツ１２０２ａ，１２０２ｂは、そのマイクロホン１２０４がゴム製ブーツ半割体１２０２ａ，１２０２ｂ間の内部空間に収まるように寸法決めされている。そのマイクロホンには、ゴム製ブーツ１２０２ａ，１２０２ｂから外部に延出する電線１２０６が接続されている。電線１２０６は、例えば前述した雑音キャンセル回路等に接続可能である。
【００７１】
図１２Ｂは、マイクロホン組立体１２００の組立後の状態を示す斜視図である。図１２Ｂのゴム製ブーツ１２５２は、内部にマイクロホン（図示せず）を設けて双方の半割体１２０２ａ，１２０２ｂ同士を繋げたものである。そのマイクロホンに接続された電線１２５６が、例えば前述した雑音キャンセル回路等に接続可能なようにゴム製ブーツ１２５２内に存在している。
【００７２】
図１３は、本発明の一実施形態を示す図１３００であり、マイクロホンの様々な任意の配置位置１３０４ａ〜１３０４ｅが描かれている。マイクロホンは、先に説明したような音圧傾度型マイクロホンである。一実施形態において、マイクロホンは、図１３に示す位置のうち、任意の単一の位置、あるいは、組み合わされた任意の複数の位置に配置される。一例として、２つのマイクロホンを備えるシステムを例に挙げて説明する。ユーザの口に近距離マイクロホンをＭＩＣ１と称し、ユーザの口から遠距離マイクロホンをＭＩＣ２と称することにする。一実施形態では、ＭＩＣ１とＭＩＣ２の両方が、第１の位置１３０４ａに内蔵して設けられる。他の実施形態として、下記の配置構成が挙げられる：
ＭＩＣ１は第１の位置１３０４ａに設けて、ＭＩＣ２は第２の位置１３０４ｂに設ける；
ＭＩＣ１は第１の位置１３０４ａに設けて、ＭＩＣ２は第３の位置１３０４ｃに設ける；
ＭＩＣ１は第１の位置１３０４ａに設けて、ＭＩＣ２は第４の位置１３０４ｄに設ける；
ＭＩＣ１は第４の位置１３０４ｄに設けて、ＭＩＣ２は第５の位置１３０４ｅに設ける：および
ＭＩＣ１とＭＩＣ２の両方が、第４の位置１３０４ｄに設けられる。
【００７３】
第４の位置１３０４ｄにマイクロホンを有する場合、当該マイクロホンは、ペンダント状の部材（pendant）内に設けられる。
【００７４】
マイクロホンの配置位置は、位置１３０４ａ〜１３０４ｅの上記以外の組合せであってもよいし、図１３に描かれていない位置であってもよい。
【００７５】
それぞれの音圧傾度型マイクロホンエレメントは、２つの全指向性のマイクロホンが、各音響ポートの位置に配置されるように置き換えられてもよく、これにより、合計４つのマイクロホンとなる。それら２つの全指向性のマイクロホンからの信号は、前述した電子ビームフォーミング回路（すなわち、デジタルビームフォーミング回路）によって処理されて音圧傾度型のビームパターンを生成し得る。この音圧傾度型のビームパターンにより、等価な音圧傾度型マイクロホンと置き換えることができる。
【００７６】
本発明の一実施形態において、音圧傾度型マイクロホンが使用される場合、それぞれのマイクロホンは、音響ダクトを有して当該マイクロホンの前側と後側との音響ポートを拡張するゴム製ブーツ内に設けられる。ゴム製ブーツの端部で新たに生じる音響ポートが、チューブの開口と揃えられ、空いた空間が風防体で満たされる。１つの音圧傾度型マイクロホンに代えて２つの全指向性のマイクロホンを使用する場合には、それぞれのマイクロホンの音響ポートが、開口と揃えられる。
【００７７】
一実施形態において、従来どおりの接話型ブームマイクロホンに見えるかもしれないが、ロングブームデュアルマイクロホン付きヘッドセットは、２つのマイクロホンを並設した大きなブームである。このブームの端部側のマイクロホンが、ユーザの口の前方に位置決めされる。このような接話型ロングブームデュアルマイクロホンの設計は、軍事、航空及び産業での雑音が極めて多い用途をターゲットとしており、圧倒的な雑音キャンセル性能を発揮する。例えば、１つの主要なマイクロホン（またはメインマイクロホン）は、口の直ぐ前方に位置決めされ得る。第２のマイクロホンは、口の側方に位置決めされ得る。これら２つのマイクロホンは、同一のケーシングで且つ同一のマイクロホンとされ得る。これら２つのマイクロホンは、ブームと直交するようにして並設または平行に配置され得る。それぞれのマイクロホンが、前側の開口および後側の開口を有する。これら２つのマイク間には、前記収容体内において、ＤＳＰ回路が設けられ得る。
【００７８】
マイクロホンは、音響ポートに適宜延びる空気ダクトを備えたゴム製またはシリコン製のホルダ（例えば、前記ゴム製ブーツなど）内に収容される。このような収容体は、マイクロホンを気密な入れ物またはコンテナ内に保持し、衝撃を吸収することができる。マイクロホンの前側のポートおよび後側のポートは、風音を抑える織布層で構成された風防層、または風防発泡体で覆われる。マイクロホンのプラスチック製の収容体における出口孔は、耐水性の薄膜体または特殊な耐水性コーティングで覆われ得る。
【００７９】
他の実施形態では、グースネック式の会議用マイクロホンが、雑音キャンセルを提供しうる。大きな会議場（会議ホール）では、録音を行うにあたってエコーが問題となり得る。マイクロホンで録音されたエコーは、ハウリングを引き起こし得る。エコーが酷いと、ユーザはスピーカの音量を上げることができず、可聴性が限られてしまう。これに対し、会議場や会議室の壁にエコーを抑える高価な吸音体を設置することで、音量を大きくすることができ、音場を聴衆全体にわたって均一に分布させることが考えられる。電子的なエコーキャンセル機器を用いることで、エコーを抑えてスピーカの音量を上げることも考えられるが、それらの機器は高価であり、セットアップが困難になり得るし、しばしば音響の専門家が必要となる。
【００８０】
一実施形態では、デュアルマイクロホン構成の会議用雑音キャンセルマイクロホンが、会議場または会議室でのエコーの問題に対する安価で簡単に実施可能な解決手段となりうる。具体的に述べると、これまでに説明したデュアルマイクロホンシステムを、グースネック式の卓上マイクロホン内に設置すればよい。チューブ内のそれぞれのマイクロホンは、双指向性、単一指向性または超指向性の音圧傾度型マイクロホンとされる。
【００８１】
図１４は、本発明にかかる雑音キャンセル回路の例示的な一実施形態であって、単一のマイクロホンを用いる実施形態を示すブロック図１４００である。単一のマイクロホン信号１４０２が、区間検出（ＶＡＤ）モジュール１４０４および単一チャネル雑音低減（ＮＲ）モジュール１４０６で受け取られる。区間検出（ＶＡＤ）モジュール１４０４は、前記単一マイクロホン信号１４０２が音声を含んでいるか否かを判定し、単一チャネル雑音低減（ＮＲ）モジュール１４０６に報知する。単一チャネル雑音低減（ＮＲ）モジュール１４０６は、区間検出（ＶＤ）モジュール１４０４からの信号に応答して、前記単一のマイクロホン信号１４０２の雑音を低減し、所望の発話１４０８を出力する。
【００８２】
図１５は、デュアルマイクロホン１５０３が取り付けられたヘッドセット１５０２の図１５００である。デュアルマイクロホン１５０３は、ハウジング内に収容されている。このハウジング内に設けられた個々のマイクロホンは、マイクロホン１５０４の図およびマイクロホン１５０６の図で示されている。
【００８３】
図１６は、ショートブーム１６０４を備えるヘッドセット１６０２の例示的な一実施形態を示す図１６００である。ショートブーム１６０４は、本明細書において前述したゴム製ブーツ内に封入された、単一のマイクロホン１６０６を収容している。
【００８４】
図１７は、ショートブーム１７０４を備えるヘッドセット１７０２の例示的な他の実施形態を示す図１７００である。ショートブーム１７０４は、マイクロホン１７０６ａとマイクロホン１７０６ｂとで構成されたデュアルマイクロホン１７０６を収容している。いずれのマイクロホン１７０６ａ，１７０６ｂも、本明細書において前述したゴム製ブーツ内に封入されている。
【００８５】
図１８は、双方向無線機１８０２，１８０４の例示的な実施形態を示す図１８００である。双方向無線機は、公衆安全、企業用途、産業用途および消費者用途に広く用いられている。
【００８６】
図１９は、双方向無線機１９０２の例示的な他の実施形態を示す図１９００である。この双方向無線機は、その下部に１つのマイクロホン１９０４を備え、その上部に１つのマイクロホン１９０６を備えている。従来の双方向無線機は、その上部のみにマイクロホンを備えている。本発明の一実施形態では、第２のマイクロホンを双方向無線機１９０２の下部に設けることにより、主要なマイクロホンを上部に且つ参照用のマイクロホンを下部に配している。ユーザは、当該デバイスの頂部近傍にあるプッシュ−トゥ−トークのボタンまたは類似の構成を利用する。
【００８７】
図２０は、双方向無線機２００２の例示的なさらなる他の実施形態であって、下部に１つのマイクロホン２００４を有し、上部に１つのマイクロホン２００６を有する実施形態を示す図２０００である。マイクロホン２００４，２００６は、当該デバイスの筐体の正面と裏面とに設けられたポートに延びる音響延設体（extension）が付いた、双指向性のマイクロホンであり得る。
【００８８】
図２１は、双方向無線機２１０２の例示的なさらなる他の実施形態であって、４つのマイクロホンを有する実施形態を示す図２１００である。双方向無線機２１０２は、下部に２つのマイクロホン２１０４，２１０６を有し、上部に２つのマイクロホン２１０８，２１１０を有する。すなわち、直前に説明した実施形態において示した、延設体付きの双指向性のマイクロホンを１つずつ、２つの全指向性のマイクロホン（例えば、マイクロホン２１０４およびマイクロホン２１０６、マイクロホン２１０８およびマイクロホン２１１０など）によって、当該全指向性のマイクロホンが各ポートの位置に配置されるように置き換えうる。４つの全指向性のマイクロホンを用いる構成であれば、占めるスペースが減るので、より小型のデバイスに収めることが可能になる。当該全指向性のマイクロホンは、ＭＥＭＳマイクロホンであり得る。４つのマイクロホンを用いる構成であれば、さらに、遠くからの音声を記録するうえでより融通が利く。上部の２つのマイクロホンは、遠距離発話用または録画用の単一指向性のビーム（またはビーム状の単一指向性）を電子的に形成できるものとされてもよい。
【００８９】
図２２は、マイクロホン２２０４，２２０６を備える携帯電話２２０２の図２２００である。従来の手持ち式スマートフォンは、その下部にマイクロホンを備えている。ユーザは、当該デバイスを持ちながら当該デバイスの下部に向かって近くで発話する。これに対し、当該デバイスの筐体の正面と裏面とに、ポートに延びる音響延設体が付いた同一の双指向性のマイクロホンを設けることができる。主要なマイクロホンが携帯電話２２０２の下部に位置し、参照用のマイクロホンがその上部に位置し得る。
【００９０】
図２３は、携帯電話２３０２の例示的な一実施形態であって、４つのマイクロホンを有する実施形態を示す図２３００である。すなわち、上記の延設体付きの双指向性のマイクロホンを１つずつ、２つの全指向性のマイクロホンによって、当該全指向性のマイクロホンが各ポートの位置に配置されるように置き換えうる。４つの全指向性のマイクロホンを用いる構成であれば、より小型のデバイスに収めることが可能となるので、占めるスペースも減る。当該全指向性のマイクロホンは、ＭＥＭＳマイクロホンであり得る。４つのマイクロホンを用いる構成であれば、さらに、距離が離れている場合においてより融通が利く。上部の２つのマイクロホンは、遠距離発話用または録画用のビーム状の単一指向性を電子的に形成できるものとされてもよい。
【００９１】
本明細書で引用した全ての特許公報、特許出願公開公報および刊行物の関連する内容は、参照をもって全てを本明細書に取り入れたものとする。
【００９２】
本発明を例示的な実施形態を参照しながら具体的に図示・説明したが、その形態及び詳細について、添付の特許請求の範囲に包含される本発明の範囲を逸脱することなく、本発明の範囲内において、様々な変更を施せることは、当業者であれば理解できるであろう。
なお、本発明は、実施の態様として以下の内容を含む。
［態様１］
雑音を低減する方法であって、
ａ）ビームフォーマ部で、主信号および少なくとも１つの参照信号を、受け取った少なくとも２つの音声信号に基づいて形成する過程と、
ｂ）音声区間検出部で、音声区間を検出する過程であって、当該音声区間検出部が、前記主信号および前記参照信号を受け取り、目的音声区間信号を出力する過程と、
ｃ）適応雑音キャンセラ部で、適応的に雑音をキャンセルする過程であって、当該適応雑音キャンセラ部が、前記主信号、前記参照信号および前記目的音声区間信号を受け取り、適応雑音キャンセル信号を出力する過程と、
ｄ）雑音低減部で、雑音を低減する過程であって、当該雑音低減部が、前記目的音声区間信号および前記適応雑音キャンセル信号を受け取り、所望の発話信号を出力する過程と、
を含む、雑音低減方法。
［態様２］
雑音キャンセリングデジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）であって、
ａ）主信号および少なくとも１つの参照信号を、受け取った少なくとも２つの音声信号に基づいて出力するビームフォーマ部と、
ｂ）前記主信号および前記参照信号を受け取り、目的音声区間信号を出力する音声区間検出部と、
ｃ）前記主信号、前記参照信号および前記目的音声区間信号を受け取り、適応雑音キャンセル信号を出力する適応雑音キャンセラ部と、
ｄ）前記目的音声区間信号および前記適応雑音キャンセル信号を受け取り、所望の発話信号を出力する雑音低減部と、
を備える、雑音キャンセリングＤＳＰ。
［態様３］
態様２に記載の雑音キャンセリングＤＳＰにおいて、前記目的音声区間信号が、さらに、前記適応雑音キャンセラ部および前記雑音低減部を制御する、雑音キャンセリングＤＳＰ。
［態様４］
態様２に記載の雑音キャンセリングＤＳＰにおいて、前記音声区間検出部が、さらに、
ａ）受け取った前記主信号および前記参照信号のそれぞれの短時間パワーを各々検出する少なくとも１つの短時間検出部、
ｂ）それぞれの短時間検出部が検出した前記短時間パワーを各々変換する少なくとも１つのログスケーラ部、ならびに
ｃ）ログスケーラ部による処理を経た前記主信号の短時間パワー検出値およびログスケーラ部による処理を経た前記参照信号のうちの一つの短時間パワー検出値を受け取り、これらの検出値に基づいて音声区間差分信号を生成する少なくとも１つの結合部、
を含む、雑音キャンセリングＤＳＰ。
［態様５］
態様４に記載の雑音キャンセリングＤＳＰにおいて、前記音声区間差分信号が、さらに、単一チャネル音声区間検出部に通信可能に接続され、当該単一チャネル音声区間検出部が、前記目的音声区間信号を出力する、雑音キャンセリングＤＳＰ。
［態様６］
態様５に記載の雑音キャンセリングＤＳＰにおいて、前記音声区間検出部が、さらに、
マイクロホン構成に基づいてＯＲゲートまたはＡＮＤゲート、
を含み、当該ＯＲゲートまたはＡＮＤゲートは、複数の目的音声区間信号を受け取り、その複数の目的音声区間信号のうちの一つを出力する、雑音キャンセリングＤＳＰ。
［態様７］
態様４に記載の雑音キャンセリングＤＳＰにおいて、前記短時間検出部が、二乗平均平方根検出部、パワー検出部またはエネルギー検出部である、雑音キャンセリングＤＳＰ。
［態様８］
態様２に記載の雑音キャンセリングＤＳＰにおいて、前記ビームフォーマ部が、さらに、
前記主信号および前記参照信号のそれぞれを、前記音声区間検出部による受取りの前にフィルタリング処理する少なくとも１つのディエンファシスフィルタ、
を含む、雑音キャンセリングＤＳＰ。
［態様９］
態様８に記載の雑音キャンセリングＤＳＰにおいて、前記ディエンファシスフィルタが、おおよそ１ｋＨｚ〜４ｋＨｚ間の周波数から始まり、おおよそナイキスト周波数まで続く緩やかな傾度のロールオフを有する、雑音キャンセリングＤＳＰ。
［態様１０］
態様２に記載の雑音キャンセリングＤＳＰにおいて、前記ビームフォーマ部が、さらに、
前記参照信号または前記主信号をフィルタリング処理する周波数応答マッチングフィルタ、
を含む、雑音キャンセリングＤＳＰ。
［態様１１］
態様２に記載の雑音キャンセリングＤＳＰにおいて、双指向性の音圧傾度型マイクロホンエレメントが、前記ＶＡＤまたは音声区間検出モジュールおよび単一チャネルの前記雑音低減モジュールに対して音声信号を提供する、雑音キャンセリングＤＳＰ。
［態様１２］
態様１１に記載の雑音キャンセリングＤＳＰにおいて、前記音圧傾度型マイクロホンエレメントが、音響延設体内にシールされており、当該音響延設体は、少なくとも１つの音響ポートに対する音響ダクトを含み、当該音響ダクトは、それぞれの音響ポートの範囲を各々拡張する、雑音キャンセリングＤＳＰ。
［態様１３］
態様１２に記載の雑音キャンセリングＤＳＰにおいて、シールされた前記音圧傾度型マイクロホンエレメントが、略円筒のチューブ内に気密に取り付けられており、当該チューブが、さらに、ａ）各音響ポートの前記範囲以上の距離で長手方向に等間隔に離間した一対の音響開口、およびｂ）前記チューブの内部のうち、当該音響開口と前記音響ポートとの間を満たす風防体、を含む、雑音キャンセリングＤＳＰ。
［態様１４］
態様１３に記載の雑音キャンセリングＤＳＰにおいて、前記チューブが、ヘッドセットデバイスに連結したショートブームである、雑音キャンセリングＤＳＰ。
［態様１５］
態様１１に記載の雑音キャンセリングＤＳＰにおいて、さらに、
上部および下部を有する録音用の手持ち式デバイス、
を備えており、マイクロホンの第１のアレイが前記上部に位置し、マイクロホンの第２のアレイが前記下部に位置する、雑音キャンセリングＤＳＰ。
［態様１６］
態様１５に記載の雑音キャンセリングＤＳＰにおいて、前記上部が、少なくとも２つのマイクロホンを収容しており、前記下部が、少なくとも２つのマイクロホンを収容している、雑音キャンセリングＤＳＰ。
［態様１７］
態様２に記載の雑音キャンセリングＤＳＰにおいて、さらに、
デジタル化された前記少なくとも２つの音声信号を生成するマイクロホンのアレイ、
を備える、雑音キャンセリングＤＳＰ。
［態様１８］
態様１７に記載の雑音キャンセリングＤＳＰにおいて、マイクロホンの前記アレイが、２つの音圧傾度型マイクロホンエレメントを含み、それぞれの音圧傾度型マイクロホンエレメントが、２つの音響ポートを有する、雑音キャンセリングＤＳＰ。
［態様１９］
態様１８に記載の雑音キャンセリングＤＳＰにおいて、前記２つの音圧傾度型マイクロホンエレメントが、双指向性で且つ同一である、雑音キャンセリングＤＳＰ。
［態様２０］
態様１８に記載の雑音キャンセリングＤＳＰにおいて、前記２つの音圧傾度型マイクロホンエレメントが、音響延設体内に各々シールされており、当該音響延設体は、少なくとも１つの音響ポートに対する音響ダクトを含み、当該音響ダクトは、それぞれの音響ポートの範囲を各々拡張する、雑音キャンセリングＤＳＰ。
［態様２１］
態様２０に記載の雑音キャンセリングＤＳＰにおいて、音響延設体によってシールされた前記２つの音圧傾度型マイクロホンエレメントが、略円筒のチューブ内に気密に且つ互いに列状に並ぶようにして取り付けられており、当該チューブが、さらに、ａ）各音響ポートの前記範囲以上の距離で長手方向に等間隔に離間した３つ以上の音響開口、およびｂ）前記チューブのうちの当該音響開口と前記音響ポートとの間の内部を満たす風防体、を含む、雑音キャンセリングＤＳＰ。
［態様２２］
態様２１に記載の雑音キャンセリングＤＳＰにおいて、前記チューブが、ヘッドセットデバイスに連結したショートブームである、雑音キャンセリングＤＳＰ。
［態様２３］
態様２１に記載の雑音キャンセリングＤＳＰにおいて、前記チューブが、グースネック式の卓上デバイスに連結されている、雑音キャンセリングＤＳＰ。
［態様２４］
態様１８に記載の雑音キャンセリングＤＳＰにおいて、マイクロホンの前記アレイが、ロングブーム付きヘッドセットデバイスに接続されている、雑音キャンセリングＤＳＰ。
［態様２５］
態様２４に記載の雑音キャンセリングＤＳＰにおいて、各エレメントの指向性パターンが実質的に同一の空間ベクトルで且つ互いに平行な向きで且つ当該ロングブームに対して直交するように、さらに、前記エレメントのうちの一つがユーザの口の前方に位置決めされるように且つ残りのエレメントがそのユーザの口の側方に位置決めされるように、前記ロングブームは、マイクロホンの前記アレイを配置する構成である、雑音キャンセリングＤＳＰ。
［態様２６］
態様１７に記載の雑音キャンセリングＤＳＰにおいて、マイクロホンの前記アレイが、ヘッドホンのフィードコネクタに内蔵して設けられている、雑音キャンセリングＤＳＰ。
［態様２７］
態様１７に記載の雑音キャンセリングＤＳＰにおいて、マイクロホンの前記アレイのうちの少なくとも第１および第２のマイクロホンが、眼鏡のフレームのハウジング内に設けられており、当該第１のマイクロホンは、ブリッジ支持部の近傍に位置し且つ第１の上部音響ポート及び第１の下部音響ポートを有しており、当該第２のマイクロホンは、レンズと支持アームとの間の智または端片（end piece）の近傍に位置し且つ第２の上部音響
ポート及び第２の下部音響ポートを有している、雑音キャンセリングＤＳＰ。
［態様２８］
態様２７に記載の雑音キャンセリングＤＳＰにおいて、さらに、
前記ハウジング内において、反対側の智または端片の近傍に位置し且つ第３の上部音響ポート及び第３の下部音響ポートを有している、第３のマイクロホン、
を備える、雑音キャンセリングＤＳＰ。
［態様２９］
態様１７に記載の雑音キャンセリングＤＳＰにおいて、マイクロホンの前記アレイが、３つ以上の全指向性のマイクロホンエレメントを含み、前記ビームフォーマ部が、さらに、それぞれのマイクロホンエレメントについて音声信号を受け取る、雑音キャンセリングＤＳＰ。
［態様３０］
態様２９に記載の雑音キャンセリングＤＳＰにおいて、前記ビームフォーマ部が、さらに、分割部、結合部、増幅部および位相調整部を含む、雑音キャンセリングＤＳＰ。
［態様３１］
態様２９に記載の雑音キャンセリングＤＳＰにおいて、前記ビームフォーマ部は、さらに、隣接する音声信号が結合されることによって互いに等しい位相長さを有する２つ以上の音声差分信号を生成するように構成されている、雑音キャンセリングＤＳＰ。
［態様３２］
態様２に記載の雑音キャンセリングＤＳＰにおいて、当該ＤＳＰが、システムオンチップ（ＳｏＣ）、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈチップ、ＤＳＰチップ、またはＤＳＰ集積回路を備えたコーデックである、雑音キャンセリングＤＳＰ。
［態様３３］
雑音を低減する非過渡的なコンピュータプログラムプロダクトであって、コンピュータ読取り可能な命令が記憶されたコンピュータ読取り可能な媒体を備えており、前記命令は、プロセッサによってロード及び実行されると、当該プロセッサに、
ａ）主信号および少なくとも１つの参照信号を、受け取った少なくとも２つの音声入力信号に基づいて生成する手順と、
ｂ）前記主信号および前記参照信号に基づいて音声区間を検出し、目的音声区間信号を生成する手順と、
ｃ）前記主信号、前記参照信号および前記目的音声区間信号に基づいて適応的に雑音をキャンセルし、適応雑音キャンセル信号を生成する手順と、
ｄ）前記目的音声区間信号および前記適応雑音キャンセル信号に基づいて雑音を低減し、所望の発話信号を出力する手順と、
を実行させる、コンピュータプログラムプロダクト。
［態様３４］
ａ）双指向性の音圧傾度型マイクロホンエレメントと、
ｂ）互いに正反対側に位置する第１および第２の音響ダクトを含み、前記マイクロホンエレメントを封入し、チューブの内側に沿って配置される音響収容体と、
を備える、雑音キャンセリングマイクロホン。
［態様３５］
態様３４に記載の雑音キャンセリングマイクロホンにおいて、さらに、
ヘッドセットと、
当該雑音キャンセリングマイクロホンを収容するショートブームと、
を備える、雑音キャンセリングマイクロホン。
［態様３６］
態様３５に記載の雑音キャンセリングマイクロホンにおいて、前記ショートブームが、２つの雑音キャンセリングマイクロホンを収容する、雑音キャンセリングマイクロホン。
［態様３７］
態様３４に記載の雑音キャンセリングマイクロホンにおいて、さらに、
当該雑音キャンセリングマイクロホンを収容する少なくとも１つのイヤホン、
を備える、雑音キャンセリングマイクロホン。
［態様３８］
態様３４に記載の雑音キャンセリングマイクロホンにおいて、さらに、
少なくとも１つのマイクロホンを収容するように構成された眼鏡、
を備える、雑音キャンセリングマイクロホン。
［態様３９］
態様３４に記載の雑音キャンセリングマイクロホンにおいて、さらに、
接話型デュアルマイクロホンロングブームを収容するように構成されたヘッドセット、
を備える、雑音キャンセリングマイクロホン。
［態様４０］
態様３４に記載の雑音キャンセリングマイクロホンにおいて、さらに、
少なくとも２つのマイクロホンエレメントを収容するように構成されたグースネック式のスタンド、
を備える、雑音キャンセリングマイクロホン。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２Ａ】
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【図１２Ｂ】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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