(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
アダマンタンアミドの製造方法であって、
ｉ．水溶液中におけるアルキルアミンの濃度が０．１Ｍ〜１．０ＭであってｐＨが８〜１４となるのに十分な水の中で、０．９モル当量〜１モル当量のアルキルアミンと、１．０モル当量〜１．５モル当量の塩基とを混合する工程、
ｉｉ．前記混合物を５０℃〜９０℃の範囲の温度まで加熱して、アルキルアミンの加熱した水性塩基性溶液を得る工程、
ｉｉｉ．１モル当量のアダマンタンカルボニルクロリドを前記アルキルアミンの加熱した水性塩基性溶液に添加して二相性混合物を得る工程、
ｉｖ．前記アルキルアミンと前記アダマンタンカルボニルクロリドの二相性混合物を撹拌して５０℃〜９０℃の範囲の温度に維持し、アダマンタンアミドを得る工程、
ｖ．前記反応混合物を撹拌して３０℃を下回るまで冷却し、前記反応混合物から前記アダマンタンアミド生成物を沈殿させる工程、並びに
ｖｉ．前記アダマンタンアミド生成物を前記反応混合物から分離する工程、
を含む、アダマンタンアミドの製造方法。
【請求項２】
前記方法が、前記反応混合物中の残留アダマンタンカルボン酸塩を再利用し、アダマンタンカルボニルクロリドへと変換する追加工程を更に含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記アルキルアミンが、二級または一級の、直鎖若しくは分岐鎖又は環状の、置換された又は非置換のものである、請求項１または２に記載の方法。
【請求項４】
前記アルキルアミンが、下記：
【化１】
0006434980.tif 000021
0006434980.tif 000022
（式中、ｔは１〜８の整数であり、
Ｙは、
【化２】
0006434980.tif 000023
各Ｒ１は独立して水素またはＣ１〜４のアルキルである）
からなる群より選択される、請求項３に記載の方法。
【請求項５】
前記アダマンタンアミドが、下記式Ｉ：
【化３】
0006434980.tif 000024
（式中、Ｘは、
【化４】
0006434980.tif 000025
0006434980.tif 000026
0006434980.tif 000027
0006434980.tif 000028
（式中、ｔは１〜８の整数であり、
Ｙは、
【化５】
0006434980.tif 000029
各Ｒ１は独立して水素またはＣ１〜４のアルキルである）
からなる群より選択される）
を有する化合物であるか、または、下記式ＩＩ：
【化６】
0006434980.tif 000030
（式中、各Ｒは独立して水素、メチル、エチル、又はＣ３〜Ｃ１０の直鎖又は分岐鎖のアルキル基であり、但し両方のＲ基が同時に水素ではない。）
を有する化合物である、請求項１〜３のいずれか１項に記載の方法。
【請求項６】
前記塩基が無機塩基である、請求項１又は２に記載の方法。
【請求項７】
前記塩基がアルカリ金属水酸化物、炭酸塩、及びそれらの混合物からなる群から選択される、請求項６に記載の方法。
【請求項８】
前記塩基が水酸化ナトリウムである、請求項６に記載の方法。
【請求項９】
前記工程（ｉｉ）および／または工程（ｉｖ）における前記温度が５５℃〜８０℃の範囲である、請求項１〜８のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１０】
工程（ｉ）における前記ｐＨが１０〜１２の範囲である、請求項１〜９のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１１】
前記工程（ｉｖ）が１５分〜２時間持続する、請求項１〜１０のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１２】
工程（ｉｉｉ）で添加されるアダマンタンカルボニルクロリドが予め融解されている、請求項１〜１１のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１３】
工程（ｉｉｉ）で添加されるアダマンタンカルボニルクロリドが固体として徐々に添加される、請求項１〜１１のいずれか一項に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、アダマンタンアミドの製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
アダマンタン誘導体、場合によってはアダマンタンアミドが記載されている。例えば、Ｋｉｌｂｕｒｎらの特許文献１、特許文献２（Ｎｏｖｏ  Ｎｏｒｄｉｓｋ  Ａ／Ｓ）、特許文献３（Ｎｏｖｏ  Ｎｏｒｄｉｓｋ  Ａ／Ｓ）、Ｎａｒｕｌａらの特許文献４、Ｍａｔｈｏｎｎｅａｕの特許文献５、特許文献６（Ｈｕｎｔｏｎ＆Ｗｉｌｌｉａｍｓ  ＬＬＰ）、特許文献７（Ａｍｏｒｅｐａｃｉｆｉｃ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ）。アダマンタンアミドは、既知の薬剤であり、また、最近では化粧用組成物において有用となっている。
【０００３】
アミドは、カルボン酸塩化物と一級アミン又は二級アミンとを反応させることによって製造されている（ショッテン・バウマン型反応）。第１段階では、プロトンと塩化物イオンが共にアミドを形成するように酸塩化物とアミンを反応させる。この酸性プロトンを吸収するため、又は該反応が進行しないように塩基の添加が必要である。水及び有機溶媒からなる二相性溶媒系の使用を示すため、「ショッテン・バウマン反応条件」の名称が使用されることが多い。上記水相中の塩基が反応中に生じた酸を中和する一方で、しばしば、ジクロロメタン又はジエチルエーテルである有機相に開始材料及び生成物が残留する。別々の相に塩基を有することにより、上記アミン反応物がプロトン化されることを防止し、そうでなければ上記アミン反応物は求核剤として反応できなくなる。
【０００４】
例えば、Ｋｌｕｇらの特許文献８、Ｋａｔｓｕｈｉｋｏらの特許文献９、Ｚａｉｎａｂらの特許文献１０、非特許文献１、非特許文献２、非特許文献３、非特許文献４、非特許文献５、非特許文献６を参照されたい。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】米国特許第８，０５３，４３１号明細書
【特許文献２】国際公開第２００４／０８９４１５号パンフレット
【特許文献３】国際公開第２００４／０８９４１６号パンフレット
【特許文献４】米国特許第４，９８５，４０３号明細書
【特許文献５】米国特許出願公開第２００６０５７０８３号明細書
【特許文献６】国際公開第０６／１１９２８３号パンフレット
【特許文献７】国際公開第０８／０５４１４４号パンフレット
【特許文献８】米国特許出願公開第２０１０／０２７３８７９号明細書
【特許文献９】日本国特許第０４３０８５５８号明細書
【特許文献１０】国際公開第２０１０／１１７２５８Ａ１号パンフレット
【非特許文献】
【０００６】
【非特許文献１】Ａｓａｎｏ  ｅｔ  ａｌ．，Ａｍｐｈｉｐｈｉｌｉｃ  Ｏｒｇａｎｏｃａｔａｌｙｓｔ  ｆｏｒ  Ｓｃｈｏｔｔｅｎ−Ｂａｕｍａｎｎ−Ｔｙｐｅ  Ｔｏｓｙｌａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ａｌｃｏｈｏｌｓ  ｕｎｄｅｒ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｏｌｖｅｎｔ  Ｆｒｅｅ  Ｃｏｎｄｉｔｉｏｎ，Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｌｅｔｔｅｒｓ，Ｆｅｂｒｕａｒｙ  ９，２００９，Ｖｏｌｕｍｅ  １１，Ｎｏ．８，ｐａｇｅｓ  １７５７−１７５９
【非特許文献２】Ｈａｒｔｅ  ｅｔ  ａｌ．，Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ  ｏｆ  α−ｃｈｌｏｒｏａｍｉｄｅｓ  ｉｎ  ｗａｔｅｒ，Ｓｕｐｐｌｅｍｅｎｔａｒｙ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ，Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ  Ｌｅｔｔｅｒｓ，ｐａｇｅｓ  １−６；Ｈａｒｔｅ  ｅｔ  ａｌ．，Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ  ｏｆ  α−ｃｈｌｏｒｏａｍｉｄｅｓ  ｉｎ  ｗａｔｅｒ，Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ  Ｌｅｔｔｅｒｓ，Ｊｕｎｅ  １５，２００６，Ｖｏｌｕｍｅ  ４７，ｐａｇｅｓ  ６３２１−６３２４
【非特許文献３】Ｍｏｒｉｔａ  ｅｔ  ａｌ．，Ｗａｔｅｒ−ｓｏｌｖｅｎｔ  ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  ｔｏｓｙｌａｔｉｏｎ  ａｎｄ  ｍｅｓｙｌａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｐｒｉｍａｒｙ  ａｌｃｏｈｏｌｓ  ｐｒｏｍｏｔｅｄ  ｂｙ  ＫＯＨ  ａｎｄ  ｃａｔａｌｙｔｉｃ  ａｍｉｎｅｓ，Ｇｒｅｅｎ  Ｃｈｅｍ．，Ａｕｇｕｓｔ  １１，２００５，Ｖｏｌｕｍｅ  ７，ｐａｇｅｓ  ７１１−７１５
【非特許文献４】Ｎａｋａｔｓｕｊｉ  ｅｔ  ａｌ．，Ｗａｔｅｒ  Ｓｏｌｖｅｎｔ  Ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  Ｅｓｔｅｒｉｆｉｃａｔｉｏｎ  ａｎｄ  Ａｍｉｄｅ  Ｆｏｒｍａｔｉｏｎ  ｂｅｔｗｅｅｎ  Ａｃｉｄ  Ｃｈｌｏｒｉｄｅｓ  ａｎｄ  Ａｌｃｏｈｏｌｓ  Ｐｒｏｍｏｔｅｄ  ｂｙ  Ｃｏｍｂｉｎｅｄ  Ｃａｔａｌｙｔｉｃ  Ａｍｉｎｅｓ：Ｓｙｎｅｒｇｙ  ｂｅｔｗｅｅｎ  Ｎ−Ｍｅｔｈｙｌｉｍｉｄａｚｏｌｅ  ａｎｄ  Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−Ｔｅｔｒａｍｅｔｈｙｌｅｔｈｙｌｅｎｅｄｉａｍｉｎｅ（ＴＭＥＤＡ），Ａｄｖ．Ｓｙｎｔｈ．Ｃａｔａｌ，２００６，Ｖｏｌｕｍｅ  ３４８，ｐａｇｅｓ  ２０５７−２０６２
【非特許文献５】Ｐａｐｐａｓ  ｅｔ  ａｌ．，Ｓｅｌｅｃｔｉｖｅ  ａｃｙｌａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｐｏｌｙａｍｉｎｅｓ  ｗｉｔｈ  ａｃｉｄ  ａｎｈｙｄｒｉｄｅｓ  ａｎｄ  ａｃｉｄ  ｃｈｌｏｒｉｄｅｓ  ｉｎ  ｗａｔｅｒ，Ｌｅｔｔｅｒ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，２０１０，Ｖｏｌｕｍｅ  ７，Ｎｏ．７，ｐａｇｅｓ  ５３９−５４１
【非特許文献６】Ｓａｗａｍｕｒａ  ｅｔ  ａｌ．，Ｍａｎｕｆａｃｔｕｒｅ  ｏｆ  ｃａｒｂｏｘｙｌｉｃ  ａｃｉｄ  ａｍｉｄｅｓ，Ｊａｐａｎ  Ｋｏｋａｉ  Ｔｏｋｋｙｏ  Ｋｏｈｏ，１９９２．
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
残念ながら、アダマンタンアミドの場合、開始アダマンタンカルボニルクロリドは固体であり、その反応は有機溶媒を必要とし、有機溶媒は毒性及び／又は可燃性の場合があるためその使用は望ましくなく、いずれにしても反応の最後に除去を必要とする。開始アダマンタンカルボニルクロリドが可溶化されていない場合、その後、上記反応は長時間を要し、効率的ではない。更に、既存の方法は、これもまた複雑な／多大な労力を要する除去が必要な副生成物の形成を頻繁にもたらす。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明はアダマンタンアミドの製造方法を含み、該方法は、
ｉ．十分な水中において０．９モル当量〜１モル当量のアルキルアミンと、１．０モル当量〜１．５モル当量の塩基とを混合して水溶液中に０．１Ｍ〜１．０Ｍの濃度であってｐＨ８〜１４のアルキルアミンを得る工程、
ｉｉ．上記混合物を５０℃〜９０℃の範囲の温度まで加熱して、アルキルアミンの加熱した水性塩基性溶液を得る工程、
ｉｉｉ．１モル当量のアダマンタンカルボニルクロリドを上記アルキルアミンの加熱した水性塩基性溶液に添加して二相性混合物を得る工程、
ｉｖ．上記反応が完了するまで、上記アルキルアミンと上記アダマンタンカルボニルクロリドの二相性混合物を撹拌して５０℃〜９０℃の範囲の温度に維持する工程、
ｖ．上記反応混合物を撹拌して３０℃を下回るまで冷却し、上記反応混合物から上記アダマンタンアミド生成物を沈殿させる工程、並びに
ｖｉ．上記アダマンタンアミド生成物を上記反応混合物から分離する工程、
を含む。
【０００９】
本発明の方法は、迅速であり、有機溶媒又は副生成物の除去による多大な労力を要する、生成物であるアダマンタンアミドの単離又は精製を必要とせず、改善された収率及び純度を有する。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
実施例以外、又は別段の明確な指示がない限り、本明細書において材料の量及び反応の条件、材料の物理的特性及び／又は使用を示す全ての数は、「約」の文言によって修飾されると理解される。
【００１１】
濃度又は量の任意の範囲の明示において、任意の特定の上限濃度は任意の特定の下限濃度又は量と関連し得ることに留意されたい。
【００１２】
疑義を回避するため、「含む（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」の文言は「含む（ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ）」を意味することが意図されるが、必ずしも「からなる（ｃｏｎｓｉｓｔｉｎｇ  ｏｆ）」又は「で構成される（ｃｏｍｐｏｓｅｄ  ｏｆ）」を意味することを意図するものでない。換言すれば、列挙される工程又は選択肢は網羅的である必要はない。
【００１３】
アダマンタンアミド
一般的には、本発明の方法によって製造され得るアダマンタンアミドに関して限定はない。本発明の方法は、アダマンタンアミドを製造するため開始材料として使用され得る多くのアダマンタン誘導体のうち、１−アダマンタンカルボニルクロリドが最も一般的であり、バルク量で商業的に入手可能であることから、１−アダマンタンアミドの合成に最も有用である。１−アダマンタンカルボニルクロリドとアミンとの反応により、１−アダマンタンアミドが得られる。しばしば、本発明の方法により製造されたアダマンタンアミドは、式Ｉ又は式ＩＩを有する化合物によって表される。式Ｉのアダマンタンアミドは、一般的には本発明者らの目的の生物学的標的に対して試験した場合に式ＩＩのアダマンタンアミドよりも更に強力であり、優れた機能的利益をもたらすことから、式Ｉのアダマンタンアミドが好ましい。
【化１】
0006434980.tif 000002
【００１４】
式中、Ｘは
【化２】
0006434980.tif 000003
0006434980.tif 000004
【００１５】
及び
【化３】
0006434980.tif 000005
【００１６】
から選択され、
更に、ｔは１〜８の整数であり、
Ｙは、
【化４】
0006434980.tif 000006
【００１７】
であり、
式中、各Ｒ１は独立して水素又はＣ１〜４のアルキルである。
【００１８】
Ｘは好ましくはＸｄ、Ｘｅ、Ｘｆ、Ｘｇ、より好ましくはＸｄ及びＸｅの群から選択され、理想的にはＸはＸｅ及びＸｄの群から選択され、式中、Ｒ１は１個以外の全ての炭素上で水素であり、その単一の炭素上でメチル基又はエチル基により一置換又は二置換である。
【００１９】
式中、ＸがＸａ、Ｘｂ、Ｘｃ、Ｘｄ、Ｘｅ、Ｘｆ、Ｘｇ、Ｘｈ、Ｘｉからなる群から選択される好ましい式Ｉの化合物は、以下の通りである。
【００２０】
メタノン、（モルホニル）トリシクロ［３．３．１．１３，７］デカ−１−イル−（Ｃ１）
メタノン、（ピペリジニル）トリシクロ［３．３．１．１３，７］デカ−１−イル−（Ｃ２）
メタノン、（ピロリジニル）トリシクロ［３．３．１．１３，７］デカ−１−イル−（Ｃ３）
メタノン、（アゼチジニル）トリシクロ［３．３．１．１３，７］デカ−１−イル−（Ｃ４）
メタノン、（ヘキサヒドロアゼピニル）トリシクロ［３．３．１．１３，７］デカ−１−イル−（Ｃ５）
メタノン、（４−シアノ−ピペリジニル）トリシクロ［３．３．１．１３，７］デカ−１−イル−（Ｃ６）
メタノン，（４−アミド−ピペリジニル）トリシクロ［３．３．１．１３，７］デカ−１−イル−（Ｃ７）
メタノン、（トリシクロ［３．３．１．１３，７］デカニル）−Ｎ−トリシクロ［３．３．１．１３，７］デカ−１−イル−（Ｃ８）
メタノン、（デカヒドロイソキノリニル）トリシクロ［３．３．１．１３，７］デカ−１−イル−（Ｃ９）
メタノン、（デカヒドロキノリニル）トリシクロ［３．３．１．１３，７］デカ−１−イル−（Ｃ１０）
メタノン、（３，３−ジメチル−１−ピペリジニル）トリシクロ［３．３．１．１３，７］デカ−１−イル−（Ｃ１１）
メタノン、（２−メチル−１−ピペリジニル）トリシクロ［３．３．１．１３，７］デカ−１−イル−（Ｃ１２）
メタノン、（４−メチル−１−ピペリジニル）トリシクロ［３．３．１．１３，７］デカ−１−イル−（Ｃ１３）
メタノン、（３−メチル−１−ピペリジニル）トリシクロ［３．３．１．１３，７］デカ−１−イル−（Ｃ１４）
メタノン、（３，５−ジメチル−１−ピペリジニル）トリシクロ［３．３．１．１３，７］デカ−１−イル−（Ｃ１５）
メタノン、（４−メチル−４−エチル−ピペリジニル）トリシクロ［３．３．１．１３，７］デカ−１−イル−（Ｃ１６）
メタノン、（３，３−ジエチル−１−ピロリジニル）トリシクロ［３．３．１．１３，７］デカ−１−イル−（Ｃ１７）
【化５】
0006434980.tif 000007
0006434980.tif 000008
【００２１】
様々な目的の生物学的標的に対して試験した場合に最も高い有効性を示し、優れた機能上の利益をもたしたという事実により、より好ましい化合物は化合物Ｃ９〜Ｃ１７であり、最も好ましい化合物はＣ１１〜１７であり、最適にはＣ１４である。
【００２２】
本発明の方法により製造される式ＩＩのアダマンタンアミドは、以下の一般的な構造を有する。
【化６】
0006434980.tif 000009
【００２３】
式中、各Ｒは独立して水素、メチル、エチル、又はＣ３〜Ｃ１８、好ましくはＣ３〜Ｃ１０（すなわち、Ｃ３、Ｃ４、Ｃ５、Ｃ６、Ｃ７、Ｃ８、Ｃ９、Ｃ１０）の直鎖又は分岐鎖のアルキル基、シクロアルキル基、又はシクロヘテロアルキル基であるが、但し両方のＲ基が同時に水素ではない。
【００２４】
メタノン、（Ｎ，Ｎ−ジイソプロピル）トリシクロ［３．３．１．１３，７］デカ−１−イル−（Ｃ１８）
メタノン、（３，３−ジメチルブチルアミニル）トリシクロ［３．３．１．１３，７］デカ−１−イル−（Ｃ１９）
メタノン、（２，２−ジメチルプロピルアミニル）トリシクロ［３．３．１．１３，７］デカ−１−イル−（Ｃ２０）
メタノン、（１，１−ジメチル−３，３−ジメチルブチルアミニル）トリシクロ［３．３．１．１３，７］デカ−１−イル−（Ｃ２１）
メタノン、（１，３−ジメチル−ブチルアミニル）トリシクロ［３．３．１．１３，７］デカ−１−イル−（Ｃ２２）
【化７】
0006434980.tif 000010
【００２５】
式中、化合物Ｃ１９、Ｃ２０、Ｃ２１及びＣ２２がより好ましく、化合物Ｃ１９及びＣ２１が最も好ましい。
【００２６】
本発明の方法
本発明の方法の工程（ｉ）は、アルキルアミンと水性塩基溶液を混合することを含む。アルキルアミンは、二級又は一級であってもよく、直鎖若しくは分岐鎖又は環状であってもよく、置換又は非置換であってもよい。アルキルアミンは、アルキルアミンのアルキル部分が所望のアダマンタンアミドの対応するアミド部分を形成するように選択される。
【００２７】
したがって、例えば、ＸｉによりＸａを形成するためのアルキルアミンは以下の通りである。
【００２８】
Ｘ      アルキルアミン
【化８】
0006434980.tif 000011
0006434980.tif 000012
【００２９】
また、より具体的には、化合物Ｃ１〜Ｃ１７に対して、アミンは以下の通りである。
【００３０】
Ｃ      アミン
【化９】
0006434980.tif 000013
0006434980.tif 000014
0006434980.tif 000015
【００３１】
また、化合物Ｃ１８〜Ｃ２２に対して、式ＩＩのアダマンタンアミドの場合は以下の通りである。
【００３２】
Ｃ      アルキルアミン
【化１０】
0006434980.tif 000016
0006434980.tif 000017
【００３３】
本発明の方法に好適な全てのアミンは、商業的な供給元から入手可能である。
【００３４】
本発明の方法の工程（ｉ）で使用される塩基は、有機塩基であっても無機塩基であってもよい。無機塩基は対費用効果が高く、非毒性の塩を生じることから好ましい。
【００３５】
水酸化ナトリウム、炭酸ナトリウム、及び炭酸水素ナトリウムは、溶液中に唯一の副生成物として濾過により生成物から容易に分離される非毒性の塩化ナトリウムを生じることから特に好ましい。水酸化ナトリウムは、上記３つの塩基のうちより強い塩基であり、より効率的な反応速度をもたらすことから最も好ましい。
【００３６】
使用可能な他の塩基は、選択群Ｉアルカリ金属（Ｌｉ、Ｋ及びＣｓ等）及び選択群ＩＩアルカリ土類金属（Ｍｇ、Ｃａ及びＢａ）等の水酸化物、炭酸塩、重炭酸塩及び酸化物、ピリジン、アルコキシド（メチル又はｔ−ブチル）、トリエタノールアミン等の有機塩基である。
【００３７】
アルキルアミン及び塩基の相対量は、反応完了に際して過剰な開始原材料を有しない量である。本発明の方法によれば、０．９モル当量〜１モル当量のアルキルアミン、及び１．０モル当量〜１．５モル当量の塩基、好ましくは１．０モル当量〜１．２モル当量の塩基である。塩基に対するアルキルアミンのモル当量は１：１であることが最も好ましい。
【００３８】
十分な水が本発明の方法の工程（ｉ）で使用される結果、０．１Ｍ〜１．０Ｍ、好ましくは０．５Ｍ〜１．０Ｍ、最も好ましくは０．７Ｍ〜１．０Ｍ、最適には０．８Ｍ〜１．０Ｍの濃度のアルキルアミンの水溶液を製造する。得られるアルキルアミンの水溶液のｐＨは、８〜１４、好ましくは９〜１４、最も好ましくは１０〜１４、最適には１０〜１２の範囲である。塩基が強くなればなるほど、ｐＨが高くなり、反応時間が速くなる。
【００３９】
本発明の方法の工程（ｉｉ）では、工程（ｉ）で得られるアルキルアミンの水性塩基溶液をアダマンタンカルボニルクロリドの融点（融点は４９℃〜５１℃）より高くに加熱する。該温度は典型的には５０℃〜９０℃、好ましくは５５℃〜９０℃、最も好ましくは５５℃〜８０℃の範囲である。この加熱したアルキルアミンの水溶液を継続して撹拌し、この溶液に１モル当量〜１．１モル当量のアダマンタンカルボニルクロリドを添加する。バッチ法では、固体のアダマンタンカルボニルクロリドを継続して勢いよく撹拌しながら徐々に添加する。継続法では、アダマンタンカルボニルクロリドを予備融解流（ｐｒｅ−ｍｅｌｔｅｄ  ｓｔｒｅａｍ）として添加してもよい。アダマンタンカルボニルクロリドは、例えばＳｉｇｍａ−Ａｌｄｒｉｃｈから商業的に入手可能である。アルキルアミンの水性塩基溶液の温度の上昇の結果として、アダマンタンカルボニルクロリドを溶融形態で保持し、二相性混合物は、水性アルキルアミンである第１相及びアダマンタンカルボニルクロリドの有機融解相である第２相を生じる。この時点で、アルキルアミンとアダマンタンカルボニルクロリドの間の発熱反応に起因して二相性混合物の温度が上昇する場合がある。アダマンタンカルボニルクロリドを溶融形態で保持するため、温度を５０℃〜９０℃、好ましくは５５℃〜９０℃、最も好ましくは５５℃〜８０℃の範囲であって、いずれの場合もアダマンタンカルボニルクロリドの融点をわずかに上回る温度で保持する。上記方法のこの工程は、典型的には１５分間〜２時間、好ましくは１５分間〜１時間、最も好ましくは１５分間〜３０分間持続する。上記反応の完了に際し、該反応混合物を室温、いずれの場合も３０℃を下回るまで冷却し、その結果、アダマンタンアミド生成物が反応混合物から沈殿する。上記方法の最終工程では、沈殿した生成物を遠心分離又は濾過、好ましくは濾過により単離する。
【００４０】
終了時点で上記反応混合物は、水中にアダマンタンアミド（生成物）、塩化物塩及びアダマンタンカルボン酸塩を含有する。また、本発明の方法は、濾過物又は遠心分離から得られる任意の残存するアダマンタンカルボン酸塩を再利用し、アダマンタンカルボニルクロリドへと変換する工程（ｖｉｉ）を含むことが好ましい。
【００４１】
本発明の方法は、少なくともいかなる有機溶媒も使用せず、存在してもごくわずかしか副生成物を形成せず、比較的迅速であることから有利である。また、本発明の方法は、９０％〜９９％、好ましくは９５％〜９９％、最も好ましくは少なくとも９８％〜９９％の改善された純度、また９０％〜９９％、好ましくは９５％〜９９％、最も好ましくは少なくとも９８％〜９９％の改善された収率をもたらす。
【００４２】
［実施例］
実験方法
全ての試薬及び溶媒を商業的な供給元から得て、更なる精製を行わずに使用した。
【００４３】
反応モニタリング方法
ヘキサン中１０％酢酸エチルを使用する薄層クロマトグラフィー及び／又は三フッ化ホウ素：メタノール誘導体化を使用するガスクロマトグラフィー。後者の方法について、反応アリコート（１００マイクロリットル）を様々な時間点で移し、クロロホルム中１５％イソプロパノール：１Ｎ塩酸（５００マイクロリットル：５００マイクロリットル）に分割し、固体になるまで有機層を分離及び蒸発させて処理する。該固体材料（１０ミリグラム）を三フッ化ホウ素：メタノール溶液（１ミリリットル）に溶解し、１００℃で５分間加熱し、室温まで冷却して、ヘキサン：水（２ミリリットル：１ミリリットル）で希釈した。有機層を分離し／蒸発させ、残渣をアセトン（１ミリリットル）に溶解し、ガスクロマトグラフィー分析用に１００万分の２０部（ｐａｒｔｓ  ｐｅｒ  ｍｉｌｌｉｏｎ）まで希釈した。モニタリングを様々な時間点（例えば、０分、１５分、３０分、６０分、１２０分）で行って反応の完了を判断した。
【００４４】
［実施例１］
本発明の範囲に含まれる方法の例を実施した。
【化１１】
0006434980.tif 000018
【００４５】
５５℃で水中（６２２ミリリットル）の水酸化ナトリウム（２０グラム、０．５モル）の勢いよく撹拌している溶液に３−メチルピペリジン（５９ミリリットル、０．５モル）を添加した後、１−アダマンタンカルボニルクロリド（９０グラム、０．５モル）をゆっくりと添加し、添加により融解させた。酸塩化物及び二相性混合物（水相及び融解有機相）からなる反応組成物の添加の完了後に１０℃の発熱（５５℃〜６５℃）を観察した。ガスクロマトグラフィーモニタリングは、１５分後に反応が完了に達したことを示した。上記混合物を撹拌しながら室温まで冷却した。該生成物を白色固体として結晶化して濾過し、水、０．５Ｎ塩酸、水で順に洗浄し、高真空で乾燥して純粋な生成物（１０８グラム、９９％超の純度で収率９４％）を得た。
【００４６】
［比較例Ａ］
本発明の範囲外の室温法：
【化１２】
0006434980.tif 000019
【００４７】
３−メチルピペリジン（２．６８ミリリットル、０．０２３モル）を水中（３３ミリリットル）の水酸化ナトリウム（１．０６グラム、０．０２６モル）の勢いよく撹拌している溶液におよそ２２℃で添加した後、１−アダマンタンカルボニルクロリド（５グラム、０．０２５モル）をゆっくりと添加した。酸塩化物及び二相性混合物（水相及び油性固体相）からなる反応組成物の添加が完了した後、およそ５℃（２１．８℃〜２６．３℃）の発熱を観察した。上記混合物を室温で勢いよく撹拌し、完了をガスクロマトグラフィーによってモニターした（およそ２４時間）。上記生成物を白色固体として結晶化して濾過し、水、０．５Ｎ塩酸、水で順に洗浄し、高真空で乾燥して純粋な生成物（５．３５グラム、９９％の純度で収率９５％）を得た。
【００４８】
［比較例Ｂ］
本発明の範囲外の非水性法：
【化１３】
0006434980.tif 000020
【００４９】
ジイソプロピルエチルアミン（１８．４ミリリットル、０．１１モル）をジクロロメタン（１７０ミリリットル）中の１−アダマンタンカルボニルクロリド（２０グラム、０．１０モル）及び３−メチルピペリジン（１２．５ミリリットル、０．１１モル）の溶液に添加し、該溶液を室温で１６時間撹拌した。このとき、薄層クロマトグラフィー［１５：８５  エチルアセテート：ヘキサン、２０マイクロリットルのアリコートをｔ−ブチルメチルエーテル：１Ｎ塩酸（４００マイクロリットル：４００マイクロリットル）へ］は、単一の生成物の形成、及び少量の開始材料が残留していることを示した。上記溶液を０．１Ｎ塩酸（５０ミリリットル）で洗浄し、飽和炭酸水素ナトリウム溶液（５０ミリリットル）、飽和塩化ナトリウム溶液（５０ミリリットル）で洗浄し、硫酸ナトリウムを使用して乾燥し、濾過して溶媒を除去して粗生成物を得て、これを１５：８５酢酸エチル：ヘキサンを使用するシリカゲル上のフラッシュクロマトグラフィーによって更に精製して純粋な生成物（２３．７グラム、９９％超の純度で収率９０％）を得た。
【００５０】
室温法（比較例Ａ）は、本発明の方法に比べてはるかに長時間、すなわち１５分間ではなく２４時間を要したことがわかった。また、非水性法は本発明の方法よりもはるかに長時間を要し（１５分間ではなく１６時間）、有機溶媒の使用を含み、収率の減少をもたらし、精製がより困難であった。