(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
開口部を定める取り付け要素を備える個人用電子機器と、
ストラップの端部に配置された磁気機構を含むストラップと、
を備え、
前記ストラップは、前記開口部を通って延び、前記取り付け要素の一部の周りでループ状になり、
前記磁気機構は、前記ストラップの表面に前記ストラップの前記端部を結合させ、
前記磁気機構は、第１の磁石又は鉄系材料を含み、
第２の磁石又は鉄系材料が前記ストラップに含まれ、前記第１の磁石又は鉄系材料が、前記第２の磁石又は鉄系材料に、複数の位置で取り付け可能であることを特徴とする、システム。
【請求項２】
前記ストラップが、ユーザ選好に対応するように調節可能であることを特徴とする、請求項１に記載のシステム。
【請求項３】
前記ストラップのサイズが調節可能であることを特徴とする、請求項２に記載のシステム。
【請求項４】
追加的な磁気機構が、前記ストラップに含まれることを特徴とする、請求項１に記載のシステム。
【請求項５】
前記ストラップは、前記個人用電子機器の取り付け要素と前記ストラップとを着脱するように構成される機械的機構を更に備えることを特徴とする、請求項１に記載のシステム。
【請求項６】
前記少なくとも１つの機械的機構が、ループ、バックル、スナップ、留め金、突出部材、開口、フック、フッククランプ、又はプラグのうちの、少なくとも１つを備えることを特徴とする、請求項５に記載のシステム。
【請求項７】
前記第１の磁石又は鉄系材料が、前記第２の第１の磁石又は鉄系材料に、少なくとも１つの位置で反発することを特徴とする、請求項１に記載のシステム。
【請求項８】
前記第２の磁石又は鉄系材料は、前記第１の磁石又は鉄系材料よりも大きく、前記第１の磁石又は鉄系材料が、前記第２の磁石又は鉄系材料に、複数の位置で取り付け可能であることを特徴とする、請求項１に記載のシステム。
【請求項９】
前記磁気機構が、埋め込まれることを特徴とする、請求項１に記載のシステム。
【請求項１０】
前記ストラップが、追加的な磁気機構を含むことを特徴とする、請求項１に記載のシステム。
【請求項１１】
前記個人用電子機器が、前記追加的なストラップに取り付け可能な更なる取り付け要素を更に含むことを特徴とする、請求項１に記載のシステム。
【請求項１２】
機器を取り付ける方法であって、
個人用電子機器の取り付け要素に開口部を定めることと、
ストラップの端部に配置される磁気機構を含む前記ストラップを、前記取り付け要素と係合させることと、を含み、
前記ストラップは、前記開口部を通って延び、前記取り付け要素の一部の周りでループ状になり、
前記磁気機構は、前記ストラップの表面に前記ストラップの前記端部を取り付け、
前記磁気機構は、第１の磁石又は鉄系材料を含み、
前記第１の磁石又は鉄系材料に複数の位置で取り付け可能である第２の磁石又は鉄系材料が、前記ストラップに含まれる、
ことを特徴とする、機器を取り付ける方法。
【請求項１３】
開口部を定める取り付け要素を備える個人用電子機器と、
ストラップの端部に配置される磁気機構を含む前記ストラップとを備え、
前記ストラップは、前記開口部を通って延び、前記取り付け要素の一部の周りでループ状になり、
前記磁気機構は、前記ストラップの表面に前記ストラップの前記端部を取り付け、
前記磁気機構が、第１の磁石又は鉄系材料と、前記ストラップに含まれる第２の磁石又は鉄系材料とを含み、
前記第１の磁石又は鉄系材料が、第２の磁石又は鉄系材料に、少なくとも１つの位置で反発することを特徴とする、システム。
【請求項１４】
前記第２の磁石又は鉄系材料が、前記第１の磁石又は鉄系材料よりも大きく、前記第１の磁石又は鉄系材料が、前記第２の磁石又は鉄系材料に、複数の位置で取り付け可能であることを特徴とする、請求項１３に記載のシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
説明される実施形態は、全般的に、取り付け装置に関し、より詳細には、少なくとも１つの取り付け点を有するストラップ又はバンドを含む、取り付け装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般的に、ストラップ又はバンドは、物品を支持する際に使用するため（例えば、ハンドストラップ又は荷物ストラップ）、それらの物品を、別の物品又は人の身体に縛り付ける際に使用するため（例えば、アームバンド）、あるいは複数の他の用途のために、様々な物品に取り付けることができる。しかしながら、従来のストラップは、物品にストラップを固定して取り付けるための、機械的接続を必要とし得るものであり、長さ及び他の属性に対する個人的調節が、容易ではない場合がある。更には、この機械的接続は、使用が困難であり、ストラップの取り外し又は交換を困難にする場合がある。
【発明の概要】
【０００３】
本文書は、取り付け装置に関する様々な実施形態を説明する。
【０００４】
本開示の実施形態によれば、機器を支持又は使用するためのシステムは、その機器及び少なくとも１つの取り付け装置を含み得る。この機器は、少なくとも１つの取り付け要素を含み得る。少なくとも１つの取り付け装置は、特定の長さの材料、及びその特定の長さの材料の端部上に配置構成された少なくとも１つの取り付け点を含み得る。この少なくとも１つの取り付け点は、機器と特定の長さの材料とを着脱するように構成された、少なくとも１つの磁気機構を含み得る。この材料としては、布、金属（磁性及び非磁性）繊維状材料などを挙げることができるが、それらに限定されない。
【０００５】
本開示の更なる実施形態によれば、機器を支持又は使用する方法は、少なくとも１つの取り付け要素を含み得る。この方法は、少なくとも１つの取り付け装置を、その少なくとも１つの取り付け要素と係合させることを更に含み得る。この少なくとも１つの取り付け装置は、特定の長さの材料、及びその特定の長さの材料の取り付け点上に配置構成された少なくとも１つの取り付け点を含み得るものであり、磁気要素が、その取り付け点に対応し、少なくとも１つの取り付け要素に結合するように構成される。少なくとも１つの取り付け点は、機器の表面的な外観に見かけ上一致するように構成された材料で、形成することができる。
【０００６】
取り付けシステムは、第１のストラップ特性及び第１のストラップ取り付け結合部を備える少なくとも１つのストラップを有する、第１のストラップユニットであって、この第１のストラップ特性が、おそらくは、１つの極性を有する磁場を含む、第１のストラップユニットと、この第１のストラップユニットの第１の取り付け結合部に確実に係合し、かつ第１のストラップユニットの第１の取り付け結合部から解除可能に係合するように構成された、第２のストラップ特性及び第２の取り付け結合部を備える少なくとも１つのストラップを有する、第２のストラップユニットとを含み得る。第２の取り付け結合部は、第１のストラップユニットの第１の取り付け結合部と協働し得るものであり、第１のストラップユニットは、おそらくは第１の磁気吸引要素を含む。互いに磁着する第１のストラップユニット及び第２のストラップユニットによって、協働するストラップ組立体を形成することができる。
【０００７】
ストラップ固定組立体は、第１の取り付け要素を有する第１の可撓性部材、及び第２の取り付け要素を有する第２の可撓性部材を含み得るものであり、第２の取り付け要素は、おそらくは、第１の取り付け要素に結合することにより、第１の取り付け要素及び第２の取り付け要素を一体に固定するように構成され、第１の取り付け要素及び第２の取り付け要素は、おそらくは、第２の取り付け要素に対する第１の取り付け要素の結合力の少なくとも一部分を提供する、磁気要素を少なくとも含む。
【０００８】
ストラップ固定組立体は、少なくとも１つの機能要素及び第１の取り付け要素を含む支持体モジュールと、特定の長さの材料を含み、その特定の長さの材料の一方の端部の近位に配置された第２の取り付け要素を有する、可撓性部材とを含み得るものであり、この第２の取り付け要素は、おそらくは、第１の取り付け要素に結合することにより、可撓性部材をベースユニットに固定するように構成され、第１の取り付け要素及び第２の取り付け要素は、おそらくは、第２の取り付け要素に対する第１の取り付け要素の結合力の少なくとも一部分を提供する、磁気要素を少なくとも含む。
【０００９】
ストラップ固定組立体は、少なくとも１つの機能要素及び一対の第１のモジュール取り付け要素を含む支持体モジュールと、第１のモジュール取り付け要素のうちの一方に結合するように構成された第２のモジュール取り付け要素を有する、第１の可撓性部材であって、おそらくは第１のストラップ取り付け要素を含む、第１の可撓性部材と、おそらくは第１のモジュール取り付け要素のうちの他方に結合するように構成された第２のモジュール取り付け要素を有する、第２の可撓性部材であって、おそらくは第２のストラップ取り付け要素を含み、この第２のストラップ取り付け要素が、おそらくは、第１のストラップ取り付け要素に結合することにより、第１の可撓性部材及び第２の可撓性部材を一体に固定するように構成された、第２の可撓性部材とを含み得るものであり、第１のストラップ取り付け要素及び第２のストラップ取り付け要素は、第２のストラップ取り付け要素に対する第１のストラップ取り付け要素の結合力の少なくとも一部分を提供する、磁気要素を少なくとも含み得るものであり、第１のモジュール取り付け要素及び第２のモジュール取り付け要素は、第２のモジュール取り付け要素に対する第１のモジュール取り付け要素の結合力の少なくとも一部分を提供する、磁気要素を少なくとも含み得る。
【００１０】
本開示の実施形態によれば、電子機器用のモジュール式組立体が説明される。電子機器用のモジュール式組立体は、少なくとも第１の機能システム、及び第１の特性を有する第１のエンクロージャを有する、ベースユニットであって、おそらくは、第１の取り付け結合部及び第２の取り付け結合部を有する、ベースユニットと、第１のストラップ特性、及びベースユニットの第１の取り付け結合部に確実に係合し、かつベースユニットの第１の取り付け結合部から解除可能に係合するように構成された第１のストラップ取り付け結合部を備える、少なくとも１つのストラップを有する、第１のストラップユニットであって、この第１のストラップ特性が、１つの極性を有する磁場を含み得る、第１のストラップユニットと、第２のストラップ特性、及びベースユニットの第２の取り付け結合部に確実に係合し、かつベースユニットの第２の取り付け結合部から解除可能に係合するように構成された第２のストラップ取り付け結合部を備える、少なくとも１つのストラップを有する、第２のストラップユニットであって、この第２の取り付け結合部が、おそらくは、第１のストラップユニットの第２の取り付け結合部と同じである、第２のストラップユニットとを含み得るものであり、第２のストラップ特性は、第１のストラップ特性とは異なり、第２のストラップユニットは、おそらくは、第１の磁気吸引要素を含み、互いに磁着する第１のストラップユニット及び第２のストラップユニットによって、協働するストラップ組立体を形成することができる。
【００１１】
本開示の他の態様及び利点は、例として、説明される実施形態の原理を例示する添付図面と共に考慮される、以下の「発明を実施するための形態」から明らかとなるであろう。
【００１２】
以下の「発明を実施するための形態」を読了し、かつ以下の図面を参照することにより、本開示の様々な態様を、より良好に理解することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】ストラップシステムの平面図である。
【図２】ストラップシステムの断面図である。
【図３】ストラップシステムの断面図である。
【図４】ストラップシステムの断面図である。
【図５】ストラップシステムの断面図である。
【図６Ａ】ストラップシステムの断面図である。
【図６Ｂ】ストラップシステムの断面図である。
【図７Ａ】ストラップシステムの断面図である。
【図７Ｂ】ストラップシステムの断面図である。
【図８Ａ】挿入前のストラップシステムの平面図である。
【図８Ｂ】挿入後のストラップシステムの平面図である。
【図９Ａ】挿入前のストラップシステムの斜視図である。
【図９Ｂ】挿入後のストラップシステムの斜視図である。
【図１０Ａ】挿入前のストラップシステムの断面図である。
【図１０Ｂ】挿入後のストラップシステムの断面図である。
【図１１Ａ】取り付けシステムの斜視図である。
【図１１Ｂ】タブレットコンピュータ用に適応されたストラップシステムの平面図である。
【図１１Ｃ】ワイヤの束を固定するように適応された、ストラップの斜視図である。
【図１１Ｄ】ハンドバッグのストラップを固定するように適応された、ストラップの斜視図である。
【図１１Ｅ】靴紐での使用のために適応された、ストラップの斜視図である。
【図１１Ｆ】捕獲タイプのストラップの平面図である。
【図１２Ａ】ストラップシステムの斜視図である。
【図１２Ｂ】ストラップシステムの断面図である。
【図１２Ｃ】反転させたストラップシステムの斜視図である。
【図１２Ｄ】反転させたストラップシステムの断面図である。
【図１３Ａ】磁気機構を有するストラップシステムの断面図である。
【図１３Ｂ】磁気機構を有する反転させたストラップシステムの断面図である。
【図１４Ａ】磁気機構を有するストラップシステムの断面図である。
【図１４Ｂ】磁気機構を有する反転させたストラップシステムの断面図である。
【図１５Ａ】磁気機構を有するストラップシステムの断面図である。
【図１５Ｂ】磁気機構を有する反転させたストラップシステムの断面図である。
【図１６Ａ】磁気機構を有するストラップシステムの断面図である。
【図１６Ｂ】磁気機構を有する反転させたストラップシステムの断面図である。
【図１７Ａ】磁気機構を有するストラップシステムの断面図である。
【図１７Ｂ】磁気機構を有する反転させたストラップシステムの断面図である。
【図１８Ａ】磁気機構を有するストラップシステムの断面図である。
【図１８Ｂ】磁気機構を有する反転させたストラップシステムの断面図である。
【図１９Ａ】磁気機構を有するストラップシステムの断面図である。
【図１９Ｂ】磁気機構を有する反転させたストラップシステムの断面図である。
【図２０Ａ】磁気機構を有するストラップシステムの断面図である。
【図２０Ｂ】磁気機構を有する反転させたストラップシステムの断面図である。
【図２１Ａ】鉄系材料を使用するストラップシステムの断面図である。
【図２１Ｂ】磁気機構を有する反転させたストラップシステムの断面図である。
【図２２Ａ】ストラップシステムの斜視図を示す。
【図２２Ｂ】ストラップシステムの断面図を示す。
【図２３Ａ】ストラップシステムの断面図を示す。
【図２３Ｂ】ストラップシステムの断面図を示す。
【図２４Ａ】陥凹区域を含むストラップシステムの断面図を示す。
【図２４Ｂ】陥凹区域を含むストラップシステムの断面図を示す。
【図２５Ａ】陥凹区域及び磁気機構を含むストラップシステムの断面図を示す。
【図２５Ｂ】陥凹区域及び磁気機構を含むストラップシステムの断面図を示す。
【図２６Ａ】磁気機構を含むストラップシステムの断面図を示す。
【図２６Ｂ】磁気機構を含むストラップシステムの断面図を示す。
【図２７Ａ】磁気機構を含むストラップシステムの斜視図を示す。
【図２７Ｂ】磁気機構を含むストラップシステムの断面図を示す。
【図２８Ａ】留め金及び磁気機構を含むストラップシステムの斜視図を示す。
【図２８Ｂ】留め金及び磁気機構を含むストラップシステムの断面図を示す。
【図２９Ａ】留め金及び磁気機構を含むストラップシステムの斜視図を示す。
【図２９Ｂ】留め金及び磁気機構を含むストラップシステムの断面図を示す。
【図３０Ａ】留め金及び磁気機構を含むストラップシステムの斜視図を示す。
【図３０Ｂ】留め金及び磁気機構を含むストラップシステムの断面図を示す。
【図３１】磁気機構を含むストラップシステムの断面図を示す。
【図３２Ａ】磁気機構を含むストラップシステムの断面図を示す。
【図３２Ｂ】磁気機構を含むストラップシステムの断面図を示す。
【図３３】磁気機構を含むストラップシステムの断面図を示す。
【図３４Ａ】留め金及び磁気機構を含むストラップシステムの斜視図を示す。
【図３４Ｂ】留め金及び磁気機構を含むストラップシステムの断面図を示す。
【図３５Ａ】挿入前の留め金及び磁気機構を含むストラップシステムの斜視図を示す。
【図３５Ｂ】挿入後の留め金及び磁気機構を含むストラップシステムの斜視図を示す。
【図３６】突出部材及び複数の開口を有するストラップシステムの斜視図を示す。
【図３７】突出部材及び複数の開口を有するストラップシステムの斜視図を示す。
【図３８Ａ】非締結状態のストラップシステムの斜視図を示す。
【図３８Ｂ】締結状態のストラップシステムの斜視図を示す。
【図３９Ａ】非締結状態のストラップシステムの斜視図を示す。
【図３９Ｂ】締結状態のストラップシステムの斜視図を示す。
【図４０Ａ】ストラップを締結するためのプロセスの斜視図を示す。
【図４０Ｂ】ストラップを締結するためのプロセスの斜視図を示す。
【図４０Ｃ】ストラップを締結するためのプロセスの斜視図を示す。
【図４０Ｄ】ストラップを締結するためのプロセスの斜視図を示す。
【図４０Ｅ】ストラップを締結するためのプロセスの断面図を示す。
【図４１Ａ】磁気プラグを利用するストラップシステムの斜視図を示す。
【図４１Ｂ】磁気プラグを利用するストラップシステムの斜視図を示す。
【図４１Ｃ】磁気プラグを利用するストラップシステムの斜視図を示す。
【図４１Ｄ】磁気プラグを利用するストラップシステムの斜視図を示す。
【図４１Ｅ】磁気プラグを利用するストラップシステムの断面図を示す。
【図４２Ａ】フッククランプを利用するストラップシステムの斜視図を示す。
【図４２Ｂ】フッククランプを利用するストラップシステムの平面図を示す。
【図４２Ｃ】フッククランプを利用するストラップシステムの平面図を示す。
【図４２Ｄ】フッククランプを利用するストラップシステムの平面図を示す。
【図４３】様々な実施形態による、織組み磁気ストラップの斜視図を示す。
【図４４】様々な実施形態による、織組み磁気ストラップの斜視図を示す。
【図４５】様々な実施形態による、織組み磁気ストラップの斜視図を示す。
【図４６】様々な実施形態による、織組み磁気ストラップの斜視図を示す。
【図４７】様々な実施形態による、織組み磁気ストラップの斜視図を示す。
【図４８】様々な実施形態による、織組み磁気ストラップの斜視図を示す。
【図４９】様々な実施形態による、織組み磁気ストラップの斜視図を示す。
【図５０】様々な実施形態による、織組み磁気ストラップの斜視図を示す。
【図５１】様々な実施形態による、織組み磁気ストラップの斜視図を示す。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
本出願による方法及び装置の代表的な適用例を、本セクションで説明する。これらの実施例は、コンテキストを追加し、説明される実施形態の理解を助けるためにのみ、提供されている。それゆえ、説明される実施形態は、これらの具体的な詳細の一部又は全てを伴わずに実践することができる点が、当業者には明らかとなるであろう。他の実例では、説明される実施形態を不必要に不明瞭化することを回避するために、周知のプロセスステップは、詳細には説明されていない。他の適用例が可能であり、それゆえ以下の実施例は、限定的なものとして解釈されるべきではない。
【００１５】
以下の「発明を実施するための形態」では、その説明の一部を形成し、説明される実施形態による具体的な実施形態が実例として示される、添付図面が参照される。これらの実施形態は、説明される実施形態を当業者が実践することを可能とするべく、十分に詳細に説明されるが、これらの実施例は限定的なものではなく、それゆえ、説明される実施形態の趣旨又は範囲から逸脱することなく、他の実施形態を使用することができ、また変更を加えることができる点が理解されよう。
【００１６】
本文書は、容易かつ迅速な機器への取り付け又は機器からの分離を提供する、取り付け装置を説明する。説明される実施形態によれば、取り付け装置は、特定の長さの材料、及び取り付け要素が配置される少なくとも１つの取り付け点を含み得る。この取り付け点は、特定の長さの材料の特定の位置に配置構成することができ、関連する取り付け要素は、別個の機器若しくは装置に取り付けられるように、又は一部の場合には、その特定の長さの材料上の別の取り付け点の別の取り付け要素に取り付けられるように、構成することができる。この別個の機器は、多くの形態を取ることができる。別個の機器としては、セルラー電話、荷物、個人用電子機器、又は任意の他の好適な別個の機器などの、個人用機器を挙げることができる。取り付け要素は、幾つかの取り付けプロトコルのうちのいずれかを使用して、取り付け点を別個の機器に固定することができる。それらの取り付けプロトコルは、例えば、取り付け点に配置された磁気要素又は鉄系要素と別個の機器上の対応する磁気要素との間の磁気吸引などの、方法及びメカニズムを含み得る。それらの取り付けプロトコルは、ファスナなどの機械的要素と組み合わせた、磁気要素を含み得る。この磁気要素は、永久磁石、（鉄系材料で形成された）磁化金属物体、磁気吸引金属などの形態を取ることができる。
【００１７】
取り付け装置は、少なくとも２つの物体間の取り付けを形成することができる。この取り付けは、対称性、すなわち反転可能なものとすることができ、このことは、少なくとも２つの物体間の取り付けが、それらの２つの物体の相対位置とは無関係であり得ることを意味する。換言すれば、この取り付けは、それらの物体の、互いに対する相対的な向きにはかかわりなく、同じままで維持することができる。例えば、２つの物体間の対称性の取り付けによれば、それらの物体の位置決めは、それらの２つの物体が取り付けられる方式に影響を及ぼすことなく、互いに対して反転させることができる。代表的な対称性の取り付け要素としては、磁気要素を挙げることができる。磁気要素は、固有の極性（Ｎ、Ｓ）を有し、いずれかの磁極を使用して、鉄系物体を等しく磁気吸引することができる。したがって、この鉄系物体と磁石との間の磁着（the magnetic attachment）は、本質的に対称性である（すなわち、鉄系物体によって認められるような磁気極性の反転は、磁気要素と鉄系物体との間の取り付けには影響を及ぼさない）。しかしながら、第２の物体もまた固有の極性を保有する場合には、それらの２つの物体間の取り付けは、非対称性のものとなるが、これは、その取り付けが、２つの物体の相対位置に応じて変化するためである。上記のように、２つの物体が、反対の磁極が相互作用するように位置決めされる場合には、それらの物体は、互いに磁気吸引する。その一方で、２つの物体が、同様の磁極が相互作用するように、逆の順序で位置決めされる場合には、それらの２つの物体は、互いに磁気反発することになる。この方式で、取り付け要素は、対称性の取り付け特性又は非対称性の取り付け特性のいずれかを呈するように、配置構成することができる。
【００１８】
一部の場合には、取り付け要素は、具体的な用途に応じて、対称性の取り付け要素及び非対称性の取り付け要素の双方を呈するように、構成することができる。対称性及び非対称性の取り付けは、極めて有利であり得る。非対称性の取り付け装置は、推奨される取り付けを提供することができる。推奨される取り付けによって、非対称性の取り付けを呈する取り付けシステムは、選択された取り付け構成のみを可能にすることができ、いずれの他の取り付け構成も拒絶される。例えば、ユーザが左利きである場合には、推奨される取り付け構成は、その左利きのユーザに、ハンドバッグなどの物体の快適な把握を与えるものである。この点に関して、ユーザの左利きに適合し、いずれの他の（右利きの方式でハンドルを取り付けるように試みる場合などの）構成も拒絶する、非対称性の取り付けシステムを使用して、ハンドバッグにハンドルを取り付けることができる。したがって、磁気要素は、予め選択された推奨される向き及び場所でのみ、ストラップシステムが可撓性部材又は物体に取り付けられるような方式で、配置構成することができる。この点に関して、この取り付けを、非対称性として説明することができる。非対称性の取り付けシステムは、推奨される向きでのみ吸引力を作り出し、他の場合には反発力を作り出す、磁石を使用することができる。この方式で、非対称性の取り付けシステムは、磁気反発力が作り出されるような方式で、磁気要素が並置されている場合の望ましくない配置構成を、能動的に拒絶することができる。この磁気反発力を使用して、物体を排出することができ、又は他の方式で、例えば推奨される配置構成以外で、物体が可撓性部材に取り付けられることを、防ぐことができる。
【００１９】
他の実施形態では、取り付け装置は、更なる形態を呈することができる。例えば、取り付け装置は、機械的取り付け要素及び磁気取り付け要素の双方を含み得る。一部の実施形態では、磁気取り付け要素は、複数の磁気要素を含み得る。これらの磁気要素は、連続方式で、又は離散方式で配置構成することができる。これらの磁気要素は、パターン化して配置構成することができる。それらの磁気パターンは、本質的に線状（一次元的）、本質的に平面状（二次元的）とすることができ、又は三次元パターンに従って空間体積を占めることができる。磁気パターンを利用することによって、取り付け要素は、単一の取り付けに関連付けられたものを超えた、付加サービスを提供することができる。例えば、離散的な線状パターンは、アームバンドなどの磁気活性バンドの、離散的な調節を提供することができる。磁気パターン内での磁気要素の配置は、多くの形態を取ることができる。この配置は、縞状、格子状、円形状、矩形状などとすることができる。物体間の反転可能な取り付けを提供することが可能な対称性の配置構成で、それらの磁気要素を配置構成することができる。磁気パターンを使用することにより、反復可能な方式で、可撓性部材を既定の向きで物体（又は、別の可撓性部材）に取り付けることができる。それゆえ、特定の磁気パターンで配置構成された磁気要素を含む、磁気取り付け要素は、取り付けの繰り返しを必要とする適用例に関して、良好に適合し得る。そのような適用例としては、アームバンド、ブレスレットなどの、可撓性部材を挙げることができる。
【００２０】
磁気要素の使用により、取り付けシステムの選択要素を容易に交換する能力が、ストラップシステムのユーザに与えられる。例えば、磁気要素は、鉄系材料との対称性の取り付けを形成することができるが、これは、誘起される磁気吸引が、（鉄系材料が外因性の磁場を有さないと仮定すると）本質的に常に吸引性であるためである。したがって、磁気要素は、鉄系物体との基本的な磁気取り付けを変更することなく、他の磁気要素と交換することができる。ストラップシステムの要素を容易に取り換えるこの能力により、物体及び可撓性部材の取り付けに関する多種多様な選択肢が、ユーザに与えられる。例えば、対称性のストラップシステムは、左利きの配置構成から右利きの配置構成へ容易に移行する能力を、ユーザに提供することができる。このことは、ハンドバックを支持することなどの、利き手が重要となり得る状況に関して、極めて有用であり得る。
【００２１】
したがって、本明細書で説明されるような磁気取り付けメカニズムは、スナップ又はロックなどの、対応する取り付け要素を磁気吸引することが可能な、磁石を含み得る。一部の実施形態では、この磁石は、陥凹部の内部に配置するか、又は部材に埋め込むことができる。この方式で、磁気吸引を、特定のユーザに関して個別化することができる。例えば、内部に埋め込まれた磁石を提供することによって。
【００２２】
以降では、本開示の複数の実施形態の詳細な論考が提示される。提示される各実施形態は、更なる実施形態と協調した方式で機能するように構成することができ、完全に個別的に機能することができ、又は例示される特定の形態から変更することができる。
【００２３】
図１は、本開示の一実施形態による、取り付けシステム又はストラップシステム１０の簡略図である。ストラップシステム１０は、一般的に、１つの物体を縛り付けるように、又は幾つかの物体を一体に保持するように構成することができる。それらの物体は、審美的要素、機械的要素、電気的要素などとすることができる。ストラップシステム１０は、例えば、物品又は荷物を身体に固定するために、身体の一部分を取り囲むように構成することができる。例えば、ストラップシステム１０は、腰、腕、脚、首などに固定することができる。更には、ストラップシステム１０は、物体の２つの部分を一体に取り付けるために役立つように、構成することができる。例えば、ストラップシステム１０は、ハンドバッグ、衣類、アクセサリ、又は他の衣料品などの、軟質の物品内で使用することができる。例として、ストラップシステム１０を使用して、ハンドバッグのポーチにフラップを接続するか、又は靴の第１のフラップと第２のフラップとを接続するか、又はケースにカバーを接続することができる。これらの実施形態及び他の実施形態が、以下で極めて詳細に論じられる。
【００２４】
特定の実施形態では、ストラップシステム１０は、少なくとも、可撓性部材１２及び取り付け要素１４を含み得る。取り付け要素１４は、可撓性部材１２を、それ自体に、別の可撓性部材１２に、又は物体に（例えば、ストラップ上にストラップを、ストラップに対してストラップを、又は物体上に／物体に対してストラップを）、解除可能に接続／固定することができる。取り付け要素１４は、単独で機能するか、又は、その可撓性部材自体、別の可撓性部材、若しくは物体上に配置された、別の取り付け要素と共に機能することができる。取り付け要素１４は、機械的、磁気的、磁気的／機械的などの、多くの形態を取ることができる。この点に関して、取り付け要素１４は、ファスナ、留め金、クリンチ、スナップ、クランプ、シンチ、バックルなどとすることができる。可撓性部材１２は、ストラップ、ストリップ、コード、バンド、ベルト、リボン、フラップ、腹帯、足枷、皮紐などとすることができる。本質的には、可撓性部材１２は、任意の長さの材料とすることができる。取り付け要素１４は、可撓性部材１２に対して固定することができる。一部の場合には、取り付け要素１４は、取り外し可能とすることができる。一実施形態では、取り付け要素１４は、可撓性部材／物体１２上に、又は可撓性部材／物体１２の内部に配置することができる。例として、取り付け要素１４は、不可視であるか、又は他の方式で視野から隠されて、連続表面若しくは途切れのない表面を可撓性部材１２に提供するように、可撓性部材１２の内部に埋め込むことができる。あるいは、又は更には、取り付け要素１４は、可撓性部材１２の表面上に載置するか、又は一体化させることができる。あるいは、又は更には、取り付け要素１４は、可撓性部材１２によって支持される、別個の離散的構成要素とすることができる。可撓性部材１２が、取り付け要素１４を介して、それ自体と、別の可撓性部材に、又は物体に接合する方式は、広範に変化させることができる。一実施形態では、可撓性部材１２は、それ自体と、別の可撓性部材に、又は物体に、積層方式で接合する（図２）。すなわち、取り付け要素を、それらの対応する長さに沿って、互いに対して、隣接して定置するか、又は重ね合わせることができる。別の実施形態では、可撓性部材１２は、それ自体と、別の可撓性部材に、又は物体に、その端部で接合することができる（図３）。更に別の実施形態では、可撓性部材１２は、それ自体と、別の可撓性部材に、又は物体に、留め金若しくはバックル１８を介して接合することができる（図４）。この点に関して、留め金若しくはバックル１８は、別個の部品とすることができ、又は、可撓性部材１２と一体化させるか、若しくは可撓性部材１２によって支持することができる。更に別の実施形態では、可撓性部材１２は、それ自体と、別の可撓性部材に、又は物体１６に、ループを介して接合することができる（図５）。上記の任意の組み合わせを使用することができる点を理解されたい。
【００２５】
図６Ａ及び図６Ｂは、離散的な磁気要素の配置構成を有する、取り付けシステム１４の実施形態を示す。一実施形態では、取り付けシステム１４のうちの１つ以上は、磁気機構を使用して構成することができる。この磁気機構は、可撓性部材１２を、それ自体に、別の可撓性部材１２に、又は物体に固定するために役立つ、磁力（吸引又は反発）を提供することができる。この磁気要素はまた、物体に可撓性部材を適切に位置合わせするためにも、使用することができる。磁気要素は、取り付けシステム１４が、特定の向き又は配置構成で可撓性部材１２を固定するような方式で、構成することができる。例えば、磁気要素により、可撓性部材１２は、更なるユーザの調節を伴うことなく、特定のユーザの腕に適合するようにサイズ決めされた、アームバンドの外形に沿った特定の長さを呈することができる。磁気要素は、広範に変化させることができる。この点に関して、取り付けシステム１４は、１つの磁石又は複数の磁石を含み得る。複数の磁石は、離散的、又は連続的、若しくは双方の組み合わせとすることが可能なパターンで、配置構成することができる。別の実施形態では、取り付けシステム１４は、磁石と接合する鉄系材料を含み得る。更に別の実施形態では、取り付け要素は、磁石及び／又は鉄系材料と協働する、固定式ボタン／スナップ、若しくは移動部品（フック／キャッチ）を有するメカニズムなどの、機械的噛み合い部を含み得る。
【００２６】
ストラップ上ストラップの構成では、可撓性部材１２の、それ自体に対する位置、別の可撓性部材に対する位置、又は物体に対する位置は、要素１４を介して調節可能である。すなわち、取り付けシステム１４は、複数のロック位置を有するように構成することができる。可撓性部材のみが調節する場合もあり、又はそれらの双方が調節する場合もある。このことは、インデクス式の取り付け、又は連続的な取り付けを通じて達成することができる。上述の磁気的実施形態を使用する場合に、一実装では、可撓性部材１２は、可撓性部材１２又は物体の、複数の磁気機構１４と接合する、単一の磁気機構１４を含み得る（図６Ａ）。可撓性部材１２は、互いに回り込んで出会うことが可能な、第１の端部及び第２の端部を有する、連続ループとすることができる点に留意されたい。第１の端部及び第２の端部は、関連する取り付け機構をそれぞれ有し得る。他の実施形態では、少なくとも２つの可撓性部材は、取り付け機構１４が、本質的に単一の結合エンティティを作り出すことによって、結合することができる。いずれの場合にも、複数の磁気機構１４を、可撓性部材１２の長さに沿って、連続して位置決めすることができる（図６Ｂ）。図７Ａ及び図７Ｂは、より連続的な磁気要素の分布を示す。一実施例では、複数の磁気機構１４を離間配置して、異なる別個の位置を提供することができる（図７Ａ）．更に別の実施形態では、可撓性部材１２は、細長い磁気機構１４と接合することが可能な、単一の磁気機構１４を含み得るものであり、この細長い磁気機構１４は、単一の磁気機構の長さよりも大きいものとすることが可能な長さを有する（図７Ｂ）。したがって、磁気要素１４の相対的長さは、広範に変化させることができる。この方式で、磁気要素１４によって与えられる磁気取り付けは、具体的な適用例に従って変化させることができる。
【００２７】
図８Ａ及び図８Ｂは、説明される実施形態による、代表的なストラップシステム１０を示す。ストラップシステム１０は、可撓性部材１２及び取り付け機構１４を含み得る。この実施形態では、取り付け機構１４は、スナップを収容して固定する、バックルの形態を取ることができる。一部の実施形態では、取り付け機構１４は、機械的機構を使用することにより、バックルとスナップとを固定することができ、その一方で、他の実施形態では、取り付け機構１４は、バックルとスナップとを固定するために、磁気要素、又は磁気要素と鉄系要素との組み合わせを使用することができる。更には、図９Ａ及び図９Ｂは、可撓性部材１２が取り付け機構１４を含む、ループ式取り付けシステム１０を示し、この取り付け機構１４は、離間配置され、かつ互いに係合するように配置構成された、取り付け要素を含むことにより、可撓性部材１２には、物体に係合することが可能なループ２６を形成する能力が与えられる。ループ式取り付けシステム１０を使用することにより、ユーザに電子機器を解除可能に固定するために使用することが可能な、アームバンド又はレッグバンドを形成することができる。図１０Ａ及び図１０Ｂは、捕獲タイプのストラップシステム１０を示す。具体的には、捕獲ストラップシステム１０は、部材１２及び分散式取り付け機構１４を含み得る。分散式取り付け機構１４は、協働することによって、部材１２を物体１６に取り付けるような方式で分散された、取り付け要素を含み得る。分散式取り付けシステム１４は、磁気要素、機械的要素、又は磁気要素と機械的要素との組み合わせを利用することができる。この取り付けは、対称性又は非対称性とすることができる。
【００２８】
図１１Ａは、一実施形態による、ストラップシステム１０の図である。ストラップシステム１０は、一般的に、１つの物体を縛り付けるように、又は幾つかの物体を一体に保持するように構成される。それらの物体は、審美的要素、機械的要素、電気的要素などとすることができる。ストラップシステム１０は、例えば、物体の一部分を取り囲むように、かつ／又は物体に荷物を固定するように、構成することができる。例えば、このストラップシステムを使用して、身体の一部に物品を固定することができる。例として、このストラップシステムを使用して、腕に機器を固定することができる。このストラップシステムはまた、物体の２つの部分を一体に取り付けるために役立つように、構成することもできる。例えば、このストラップシステムは、ハンドバッグ、衣類、アクセサリ、又は他の衣料品などの、軟質の物品内で使用することができる。例として、このストラップシステムを使用して、ハンドバッグのポーチにフラップを接続するか、又は靴の第１のフラップと第２のフラップとを接続するか、又はケースにカバーを接続することができる。これらの実施形態及び他の実施形態が、以下でより詳細に論じられる。このストラップシステムは、機械的、磁気的、又は機械的要素と磁気要素との組み合わせである、取り付け要素を含み得る。磁気取り付け要素は、協働する磁気要素間の磁気極性に依存し得る。一部の場合には、この磁気極性は、対称性の取り付けを提供することができる。例えば、磁気要素は、磁気極性にはかかわりなく、固有の磁気極性を有さない鉄系取り付け要素との、対称性の磁気取り付けを形成することができる。この方式では、鉄系取り付け要素に対する磁気要素の向きが、その取り付けに影響を及ぼすことはない。その一方で、双方の取り付け要素が、固有の磁気極性を保有する場合には、その取り付けは、非対称性のものとなり得るが、これは、それらの磁気要素間の空間的関係に応じて、また具体的には、吸引力又は反発力のいずれが生成されるかに応じて、取り付けが変化するためである。いずれの場合にも、ストラップシステム１０は、１つ以上の可撓性部材１２、取り付けシステム１４、及び可撓性部材１２が延出する支持体モジュール１６を含む。支持体モジュール１６は、広範に変化させることができる。図示の実施例では、支持体モジュール１６は、電子機器を受容するために構成されたポーチである。例えば、このポーチは、例えばメディアプレーヤ、通信機器などを含めた、任意数の電子機器を受容することができる。また、機械的、電気的などのいずれかの、他の機器も受容することができるこのポーチは、ポーチの内部に収容された電子機器へのアクセスを可能にするための、窓を含み得る。ポーチが示されているが、これは限定ではなく、支持体モジュール１６は、軟質及び硬質のケース若しくは外板を含めた、様々な形態を取ることができる点を理解されたい。更には、支持体モジュール１６は、メディアプレーヤ、通信機器、又は上述の他のもののうちのいずれかなどの、機器自体とすることも更に可能である。可撓性部材１２もまた、広範に変化させることができる。可撓性部材１２は、ストラップ、ストリップ、コード、バンド、ベルト、リボン、フラップ、腹帯、足枷、皮紐などとすることができる。本質的には、可撓性部材１２は、任意の長さの材料とすることができる。図示の実施形態では、可撓性部材１２は、支持体モジュールを他の物体に固定するために、その別の物体の周りに巻き付けることができるような長さに沿って延在する、ストラップ又はバンドである。例として、このストラップを使用して、支持体モジュール１６を、身体又は衣服の一部分に固定することができる。このような場合には、ユーザは、ストラップシステムを、又はストラップシステムによって支持されているいずれの荷物も、保持する必要がない。
【００２９】
ストラップシステム１０は、支持体モジュールに結合する、端部に近位の解除可能な１つ以上の可撓性部材のセットを含む。解除可能とは、可撓性部材を、単一のユニットとして協働するように支持体モジュール１６に固定することができ、又は、それらの可撓性部材を、個別部品となるように支持体モジュール１６から取り外すことができることを意味する。この方式で、種々の可撓性部材を、支持体モジュールに追加すること／支持体モジュールから取り外すことができる。この機能を可能にすることを助けるために、ストラップシステム１０は、可撓性部材１２と支持体モジュール１６との接合面の近位に、第１の取り付けシステム１４（又は、支持体取り付けシステム）を含み得る。一実施形態では、第１の取り付けシステム１４は、支持体側の取り付け機構、及び可撓性部材側の取り付け機構を含む。これらの取り付け機構が一体となって機能することにより、支持体モジュール１６に、可撓性部材１２を解除可能に保持する。これらの機構は、広範に変化させることができる。図示の実施形態では、可撓性部材側の取り付け機構は、支持体部材上に配置されたバックルに係合する、端部部材を含む。この端部部材は、可撓性部材の端部に配置され、バックルによって受容される機械的構造体を含む。例えば、バックルは、端部部材を中に受容する、開口部を含み得る。すなわち、端部部材は、バックル内の開口部内部に挿入され、かつ保持されるように、サイズ決め及び寸法決めされる。この特定の実装は限定ではなく、他の構成を使用することができる点を理解されたい。例えば、端部部材の代わりに、可撓性部材自体が開口部を通過して、その可撓性部材の別の部分に接続することにより、バックルの周りにループを形成することができる。これらの実施形態及び他の実施形態が、以下でより詳細に説明される。
【００３０】
一部の場合には、支持体モジュール１６及び可撓性部材１２、若しくはそれら２つの何らかの組み合わせは、支持体モジュール１６に対して可撓性部材１２を保持することを助けるための、追加的な保持機構を含む。例えば、上述の実施形態に関しては、バックル及び／又は端部部材は、端部部材をバックルの開口部内部に保つことを助けるための、保持機構を含み得る。この保持部材は、広範に変化させることができ、戻り止め、スナップ、ラッチ、留め具、フック、磁石などを含み得る。この保持メカニズムは、多くの形態を取ることができる。例えば、保持部材は、対称性の取り付け若しくは非対称性の取り付けを提供するような方式で配置構成された、磁石又は磁気要素の形態を取ることができる。この保持メカニズムは、機械的態様、又は機械的態様と磁気的態様との組み合わせを含み得る。
【００３１】
一実施形態によれば、ストラップシステム１０は、その長さに沿って、及び／又は支持体モジュールに対向する端部の近位に、分離可能な１つ以上の可撓性部材のセットを含む。分離可能とは、その可撓性部材を、それ自体に、及び／又は別の可撓性部材に取り付けることができることを意味する。取り付けられると、それらは単一のユニットとして協働し、閉鎖ループを形成する。この閉鎖ループは、上述のように、物体の周りに位置決めすることができる。分離されると、それらは別個の部品となることにより、その物体を解放する。この方式で、可撓性部材を開閉することにより、物体に／物体から、ストラップシステムを固定及び解放することができる。この機能を可能にすることを助けるために、ストラップシステム１０は、可撓性部材の近位に、第２の取り付けシステム１８（又は、ストラップ取り付けシステム）を含み得る。第２の取り付けシステム１８は、広範に変化させることができる。この取り付けシステムは、ファスナ、留め金、クリンチ、スナップ、クランプ、シンチ、バックル、磁石などの、１つ以上の取り付け要素を含み得る。それらの取り付け要素は、可撓性部材に対して固定するか、取り外し可能、又は調節可能とすることができる。一実施形態では、取り付け要素は、可撓性部材上に、又は可撓性部材の内部に配置される。例として、取り付け要素は、不可視であり、視野から隠され、かつ／又は連続表面若しくは途切れのない表面を提供するように、可撓性部材１２の内部に埋め込むことができる。あるいは、又は更には、取り付け要素は、可撓性部材の表面上に載置するか、又は一体化させることができる。あるいは、又は更には、取り付け要素は、可撓性部材によって支持される、別個の離散的構成要素とすることができる。
【００３２】
ストラップシステム１０は、一般的に、１つの物体を縛り付けるように、又は幾つかの物体を一体に保持するように構成することができる。それらの物体は、審美的要素、機械的要素、電気的要素などとすることができる。ストラップシステム１０は、例えば、他の物体又は荷物を身体に固定するために、身体の一部分を取り囲むように構成することができる。例えば、ストラップシステム１０は、腰、腕、脚、腕、首などに固定することができる。更には、ストラップシステム１０は、物体の２つの部分を一体に取り付けるために役立つように、構成することができる。例えば、ストラップシステム１０は、ハンドバッグ、衣類、アクセサリ、又は他の衣料品などの、軟質の物品内で使用することができる。例として、ストラップシステム１０を使用して、ハンドバッグのポーチにフラップを接続するか、又は靴の第１のフラップと第２のフラップとを接続するか、又はケースにカバーを接続することができる。これらの実施形態及び他の実施形態が、以下でより詳細に論じられる。
【００３３】
取り付けシステム１４は、磁気的、機械的、又は双方の組み合わせとすることができる。図１１Ｂは、ポータブル電子機器２０用のアクセサリシステムを示す。このアクセサリシステムは、電子機器２０を支持するために好適なカバーに枢着された、フラップを含み得る。この点に関して、このフラップは、ポータブル電子機器２０に対して、開放又は閉鎖させることができる。閉鎖される場合、ストラップシステム１０を使用して、カバーにフラップを固定することができる。具体的には、可撓性部材１２が、取り付け機構１４に係合する。図１１Ｃは、ストラップシステム１０によって固定されている、ケーブルシステムを示す。図１１Ｄは、２つの別個の可撓性部材を利用するストラップシステム１０を使用して固定することが可能な、ハンドバッグシステムを示す。一実施形態では、ポーチにフラップを固定することを助けるために、第１の可撓性部材を使用することができ、その一方で、第２の可撓性部材を使用して、肩の周りに定置することが可能な連続ストラップを形成することができる。図１１Ｅは、足に靴を保持するために、所定の位置に靴のフラップを固定することを助けるための、複数のストラップ及び関連する可撓性部材を組み込む、ストラップシステム１０を含む靴システムを示す。図１１Ｆは、ストラップシステムを含むベルトを示す。これらの図及び他の図は、単なる例示であることに留意するべきであり、また、ストラップシステム１０は、他の製品／物品に拡張することができる点を理解されたい。
【００３４】
図１２Ａ〜図１２Ｄは、本開示の一実施形態による、ストラップシステム１２０を示す。図１２Ａは、取り付けシステム１４が、どのように可撓性部材１２を物体１６に結合するかを示す。物体１６は、例えば、可撓性部材１２に埋め込まれた磁石を使用して、可撓性部材１２を取り付けることが可能な、物体の全体又は物体の一部分を表し得る。この方式では、それらの磁石を視認することができず、磁気吸引は、その磁気取り付けを「軟化」させることができるような方式で、個別化することができる。軟化とは、確実な磁気取り付けが作り出されるが、その取り付けが形成される方式が円滑なものであり、取り付けが行われる際に、（所望される場合には）硬い機械音を有さないことを意味する。それゆえ、磁気要素を埋め込むか、又は他の方式で重ね合わせることによって、ユーザは、同じく所望される場合には、「スナップのない」磁気取り付けを経験し得る。その一方で、ユーザが、確実な「スナップ」の音及び感触を所望する場合には、部材１２の接合層を単純に露出させるか、又は他の方式で低減することによって、所望の「スナップ」の程度を提供することができる。一実施形態では、物体１６は、電子機器の縁部を表し得るものであり、可撓性部材１２は、その電子機器を固定するように構成された、ストラップを表し得る。図１２Ｂは、ストラップシステム１２０の断面図Ａ−Ａを示すことに留意されたい。図示のように、物体１６内に開口部を提供することができ、この物体１６内の開口部を通じて、可撓性部材１２を挿入することができる。可撓性部材１２は、可撓性部材１２の自由端部に配置された、端部キャップ１２２を含み得る。端部キャップ１２２は、接着剤、ねじ切り、圧着、又は、堅固な接続を提供する任意の他の実行可能な手段を使用して、可撓性部材１２に機械的に結合することができる。一部の実施形態では、端部キャップ１２２は、可撓性部材１２から離れる方向を向く表面に沿って、１つ以上のフランジを含み得る。更には、物体１６内の開口部は、端部キャップ１２２上のフランジと噛み合い、物体１６内の開口部を可撓性部材１２が通り抜けることを防ぐように構成された、陥凹部を含み得る。他の実施形態では、端部キャップ１２２上のフランジ、及び物体１６内の陥凹部は、物体１６を可撓性部材１２が通り抜けることを防ぐことが可能な、任意の噛み合い構造によって置き換えることができる。例えば、端部キャップ１２２及び物体１６の双方に、噛み合い傾斜表面を含めることができる。更に他の実施形態では、物体１６内の開口部の反対側端部に、第２の陥凹部を提供することにより、可撓性部材１２を反対方向から挿入することを可能にすることができる。図１２Ｃ及び図１２Ｄは、それぞれ、そのような構成の等角図及び断面図を示す。図示のように、物体１６の底面を通って、可撓性部材１２を挿入することができ、端部キャップ１２２は、物体１６の底面に配置された、対応する陥凹部と噛み合うことができる。一実施形態では、端部キャップ１２２の表面は、開口部内に挿入された場合、物体１６の表面と同一平面となる。一実施形態では、物体１６は、開口部を含む突出部材を含む。この方式で、その突出部材は、開口部の周りに、包囲壁又は包囲ループを作り出す。この開口部は、例えば、フランジ部分を含み得る。
【００３５】
図１３Ａ及び図１３Ｂは、本開示の別の実施形態による、ストラップシステム１３０を示す。ストラップシステム１３０は、ストラップシステム１２０と同様に動作するが、物体１６の開口部内部に端部キャップ１２２を固定するための、磁石又は他の取り付け手段を採用する。図１３Ａは、ストラップシステム１３０の取り付けシステム１４の断面図を示す。上記で示すように、可撓性部材１２は、端部キャップ１２２を含み得るものであり、端部キャップ１２２上のフランジは、物体１６内に提供された陥凹部と噛み合うことができる。更には、物体１６の内部に、磁気機構１３４を配置することができ、端部キャップ１２２の内部に、磁気機構１３６を配置することができる。物体１６及び端部キャップ１２２のそれぞれの中には、２つの磁気機構が示されているが、任意数の個別の磁気機構を使用することができる点に留意されたい。更には、磁気機構１３４及び磁気機構１３６は、磁石、鉄系材料、又はそれらの任意の組み合わせを表し得る。一実施形態では、磁気機構１３４及び磁気機構１３６は、物体１６の両端部から可撓性部材１２を挿入することが可能となるように、方向付けることができる。例えば、磁気機構１３４の双方は、極性Ｐ１を有することができ、磁気機構１３６の双方は、極性Ｐ２を有することができる。磁気機構１３４と磁気機構１３６との反対の極の間の吸引力により、端部キャップ１２２は、所定の位置に定置されると、物体１６内の開口部内部で確実に維持されることが可能となる。更には、図１３Ｂに示すように、可撓性部材１２は、物体１６の下側面を通って挿入することができ、上述の磁気機構１３４及び磁気機構１３６の極性は、依然として、物体１６内部に可撓性部材１２を保持するように作用し得る。
【００３６】
図１４Ａ及び図１４Ｂは、本開示の別の実施形態を明示する、ストラップシステム１４０を示す。ストラップシステム１４０は、ストラップシステム１３０と同様に配置構成することができる。しかしながら、ストラップシステム１４０内の磁気機構の極性は、可撓性部材１２が、１つの方向でのみ、物体１６に入ることを可能とするように、構成することができる。図１４Ａは、ストラップシステム１４０の断面図を示す。物体１６内に、磁気機構１４２を提供することができ、端部キャップ１２２内に、磁気機構１４４を提供することができる。更には、磁気機構１４２及び磁気機構１４４の極性を、逆にすることができる。例えば、磁気機構１４２の左側の実例は、極性Ｐ１を有することができ、その一方、磁気機構１４２の右側の実例は、極性Ｐ２を有することができる。同様に、磁気機構１４４の左側の実例は、極性Ｐ２を有することができ、その一方、磁気機構１４４の右側の実例は、極性Ｐ１を有することができる。図１４Ａに示すように、反対の極が互いに位置合わせされるため、吸引力により、物体１６内の開口部内部に、端部キャップ１２２を固定することができる。しかしながら、図１４Ｂに示すように、可撓性部材１２が、物体１６の下側面を通って挿入される場合、同様の極が互いに位置合わせされ、反発力により、ユーザが可撓性部材１２を不正確に挿入することを防ぐことができる。それゆえ、このストラップシステム１４０内での磁気機構１４２及び磁気機構１４４の配置構成により、１つの方向でのみ可撓性部材１２を挿入するように、ユーザを制約することができる。
【００３７】
図１５Ａ及び図１５Ｂは、本開示の別の実施形態による、ストラップシステム１５０を示す。前述の実施形態とは異なり、ストラップシステム１５０は、端部キャップ１２２及び物体１６のそれぞれの中に、１つの磁気機構のみを含み得る。図１５Ａは、可撓性部材１２が、物体１６の上側から挿入された状態の、ストラップシステム１５０の断面図を示す。物体１６内に、磁気機構１５４を含めることができ、端部キャップ１２２内に、磁気機構１５６を含めることができる。磁気機構１５４及び磁気機構１５６の場所は、可撓性部材１２が図１５Ａに示すように挿入された場合に、磁気機構１５４及び磁気機構１５６の反対の極が互いに位置合わせされるように、構成することができる。しかしながら、可撓性部材１２２が、図１５Ｂに示すように、物体１６の下側から挿入される場合、磁気機構１５４及び磁気機構１５６は、互いに吸引することが不可能となり得る。それゆえ、ストラップシステム１５０は、可撓性部材１２が所望の方向で挿入される場合にのみ、端部キャップ１２２と物体１６内の開口部との間に、強固な取り付けを提供することができる。
【００３８】
図１６Ａ及び図１６Ｂは、本開示の別の実施形態による、ストラップシステム１６０を示す。ストラップシステム１６０は、様々な磁気機構を使用して、端部キャップ１２２及び可撓性部材１２を、物体１６の内部に保持することができる。図１６Ａは、ストラップシステム１６０の断面図を示す。物体１６の上側面の近傍に、磁気機構１６４を配置することができ、物体１６の下側面の近傍に、磁気機構１６６を配置することができる。更には、磁気機構１６８を、端部キャップ１２２内部に配置することができ、物体１６を通って可撓性部材１２が挿入される方向に応じて、磁気機構１６４又は磁気機構１６６のいずれかと位置合わせされるように、構成することができる。更には、磁気機構１６４、１６６、及び磁気機構１６８の極性は、可撓性部材１２が挿入される方向にはかかわりなく、物体１６の内部に端部キャップ１２２を保持するように、構成することができる。例えば、磁気機構１１６４及び磁気機構１６６は、双方とも極性Ｐ１を有することができ、その一方、磁気機構１６８は、極性Ｐ２を有する。この構成では、それらの磁気機構の反対の極は、可撓性部材１２が物体１６の上側から挿入される場合（図１６Ａ）、及び可撓性部材１２が物体１６の下側から挿入される場合（図１６Ｂ）の双方で、互いに吸引して、物体１６の内部に端部キャップ１２２を保持する。それゆえ、可撓性部材１２は、いずれの方向からも挿入することができ、ストラップシステム１６０は、依然として、物体１６の内部に端部キャップ１２２を保持するように機能することができる。
【００３９】
図１７Ａ及び図１７Ｂは、本開示の別の実施形態による、ストラップシステム１７０を示す。ストラップシステム１７０は、ストラップシステム１６０と同様に配置構成することができる。しかしながら、磁気機構の極性は、物体１６内への可撓性部材１２の挿入を、１つの方向でのみ可能とするように、再構成することができる。図１７Ａは、ストラップシステム１７０の断面図を示す。物体１６の上側面の近傍に、磁気機構１７２を配置することができ、物体１６の下側面の近傍に、磁気機構１７４を配置することができる。更には、磁気機構１７６を、端部キャップ１２２内部に配置することができ、物体１６を通って可撓性部材１２が挿入される方向に応じて、磁気機構１６４又は磁気機構１６６のいずれかと位置合わせされるように、構成することができる。更には、磁気機構１６４、１６６、及び磁気機構１６８の極性は、可撓性部材１２が第１の方向から挿入される場合に、物体１６の内部に端部キャップ１２２を保持し、可撓性部材１２が第２の方向から挿入される場合に、物体１６から端部キャップ１２２を反発させるように、構成することができる。例えば、磁気機構１７２及び磁気機構１７４の左側の実例は、極性Ｐ１を有することができ、その一方、磁気機構１７２及び磁気機構１７４の右側の実例は、極性Ｐ２を有することができる。更には、磁気機構１７６の左側の実例は、極性Ｐ２を有することができ、その一方、磁気機構１７６の右側の実例は、極性Ｐ１を有することができる。この構成では、磁気機構１７２及び磁気機構１７６の反対の極は、図１７Ａに示すように、可撓性部材１２が第１の方向から挿入される場合に、互いに吸引する。しかしながら、図１７Ｂに示すように、可撓性部材１２が第２の方向から挿入される場合、磁気機構１７２及び磁気機構１７６の同様の極は、互いに反発して、ユーザが物体１６内に端部キャップ１２２を挿入することを防ぐ。
【００４０】
図１８Ａ及び図１８Ｂは、本開示の別の実施形態による、ストラップシステム１８０を示す。ストラップシステム１８０は、物体１６及び端部キャップ１２２の双方の中に、少なくとも４つの磁気機構を含み得る。図１８Ａは、ストラップシステム１８０の断面図を示す。物体１６の上側面の近傍に、磁気機構１８２を配置することができ、物体１６の下側面の近傍に、磁気機構１８４を配置することができる。更には、端部キャップ１２２の上側面の近傍に、磁気機構１８６を配置することができ、端部キャップ１２２の下側面の近傍に、磁気機構１８８を配置することができる。磁気機構１８６及び磁気機構１８８は、物体１６を通って可撓性部材１２が挿入される方向に応じて、磁気機構１８２又は磁気機構１８４のいずれかと位置合わせされるように、構成することができる。更には、磁気機構１８２、１８４、１８６、及び磁気機構１８８の極性は、可撓性部材１２が挿入される方向にはかかわりなく、物体１６の内部に端部キャップ１２２を保持するように、構成することができる。例えば、磁気機構１８２及び磁気機構１８４は、双方とも極性Ｐ１を有することができ、その一方、磁気機構１８６及び磁気機構１８８は、双方とも極性Ｐ２を有する。この構成では、それらの磁気機構の反対の極は、可撓性部材１２が物体１６の上側から挿入される場合（図１８Ａ）、及び可撓性部材１２が物体１６の下側から挿入される場合（図１８Ｂ）の双方で、互いに吸引して、物体１６の内部に端部キャップ１２２を保持する。それゆえ、可撓性部材１２は、いずれの方向からも挿入することができ、ストラップシステム１８０は、依然として、物体１６の内部に端部キャップ１２２を保持するように機能することができる。
【００４１】
図１９Ａ及び図１９Ｂは、本開示の別の実施形態による、ストラップシステム１９０を示す。ストラップシステム１９０は、ストラップシステム１８０と同様に配置構成することができる。しかしながら、磁気機構の極性は、物体１６内への可撓性部材１２の挿入を、１つの方向でのみ可能とするように、再構成することができる。図１９Ａは、ストラップシステム１９０の断面図を示す。物体１６の上側面の近傍に、磁気機構１９２を配置することができ、物体１６の下側面の近傍に、磁気機構１９４を配置することができる。更には、端部キャップ１２２の上側面の近傍に、磁気機構１９６を配置することができ、端部キャップ１２２の下側面の近傍に、磁気機構１９８を配置することができる。磁気機構１９６及び磁気機構１９８は、物体１６を通って可撓性部材１２が挿入される方向に応じて、磁気機構１９２又は磁気機構１９４のいずれかと位置合わせされるように、構成することができる。更には、磁気機構１９２、１９４、１９６、及び磁気機構１９８の極性は、可撓性部材１２が第１の方向から挿入される場合に、物体１６の内部に端部キャップ１２２を保持し、可撓性部材１２が第２の方向から挿入される場合に、物体１６から端部キャップ１２２を反発させるように、構成することができる。例えば、磁気機構１９２及び磁気機構１９４の左側の実例は、極性Ｐ１を有することができ、その一方、磁気機構１９２及び磁気機構１９４の右側の実例は、極性Ｐ２を有することができる。更には、磁気機構１９６及び磁気機構１９８の左側の実例は、極性Ｐ２を有することができ、その一方、磁気機構１９６及び磁気機構１９８の右側の実例は、極性Ｐ１を有することができる。この構成では、磁気機構１９２、１９４、１９６、及び磁気機構１９８の反対の極は、図１９Ａに示すように、可撓性部材１２が第１の方向から挿入される場合に、互いに吸引する。しかしながら、図１９Ｂに示すように、可撓性部材１２が第２の方向から挿入される場合、磁気機構１９２、１９４、１９６、及び磁気機構１９８の同様の極は、互いに反発して、ユーザが物体１６内に端部キャップ１２２を挿入することを防ぐ。
【００４２】
図２０Ａ及び図２０Ｂは、本開示の別の実施形態を明示する、ストラップシステム２００を示す。図２０Ａは、ストラップシステム２００の断面図を示す。可撓性部材１２は、可撓性部材１２の自由端部に配置された、端部キャップ２０２を含み得る。端部キャップ１２２は、接着剤、ねじ切り、圧着、又は、堅固な接続を提供する任意の他の実行可能な手段を使用して、可撓性部材１２に機械的に結合することができる。更には、端部キャップ２０２は、傾斜側面を有するため、端部キャップ２０２は、可撓性部材１２から離れる方向で、より幅広になる。物体１６は、端部キャップ２０２と噛み合うように成形された、不均一な開口部を含み得る。一部の実施形態では、この物体１６内の不均一な開口部は、物体１６の両側で同様の特徴を有し得るため、この開口部は、端部キャップ２０２と複数の方向で噛み合うことができる。更には、取り付けシステム１４は、端部キャップ２０２及び物体１６内に含まれる、１つ以上の磁気機構を含み得る。一実施形態では、極性Ｐ１を有する磁気機構を、端部キャップ２０２内に含めることができ、極性Ｐ２を有する磁気機構を、物体１６内に含めることができる。物体１６内に含まれる磁気機構は、端部キャップ２０２内の磁気機構と位置合わせされるように、位置決めすることができる。その場合、それらの磁気機構によって発生する磁力により、物体１６内の開口部内部に、端部キャップ２０２を保持することができる。一部の実施形態では、可撓性部材１２が物体１６内の開口部内に挿入される方向にはかかわりなく、磁力により端部キャップ２０２を保持することができるように、磁気機構を位置決めすることができる。例えば、図２０Ａは、下向きの方向で挿入された可撓性部材１２を示し、図２０Ｂは、上向きの方向で挿入された可撓性部材１２を示す。
【００４３】
図２１Ａ及び図２１Ｂは、取り付けシステム１４内部に磁気機構を構成する代替的方法を明示する、ストラップシステム２１０を示す。磁気機構は、磁石又は鉄系材料からなるものとすることができる。互いに吸引するように構成された、いずれの磁気機構のセットも、反対の極が互いに向けて方向付けられた２つの磁石から、又は、磁石と鋼若しくは鉄などの鉄系材料とからなるものとすることができる。例えば、図２１Ａは、ストラップシステム２１０及び取り付けシステム１４の断面図を示す。内向きに方向付けられた、極性Ｐ２を有する磁石を、物体１６の内部に位置決めすることができ、対応する鉄系材料を、端部キャップ２０２内に含めることができる。その場合、それらの磁石と鉄系材料との間に、吸引力が発生する。別の実施形態では、端部キャップ２０２内に、磁石を含めることができ、物体１６内に、鉄系材料を含めることができる。更に別の実施形態では、磁石は、鉄系材料に向き合う極性Ｐ１を有し得る。図２１Ｂは、可撓性部材１２が、１つの方向で物体１６を通って挿入されることを防ぐように、ストラップシステム２１０内部に磁石を構成する、代替的方法を示す。図示のように、端部キャップ２０２内部の磁石は、外向きに方向付けられた極性Ｐ１を有し得る。更には、物体１６の表面２１２の近傍に位置決めされた磁石は、端部キャップ２０２に向けて方向付けられた極性Ｐ２を有することができ、その一方、物体１６の表面２１２から離れて位置決めされた磁石は、端部キャップ２０２に向けて方向付けられた極性Ｐ１を有することができる。可撓性部材１２が、図２１Ｂに示すように、下向きに挿入されると、端部キャップ２０２及び物体１６内の磁石の反対の極は、互いに吸引することができ、可撓性部材１２は、物体１６の内部に保持される。しかしながら、可撓性部材１２が、上向きに挿入される場合には、端部キャップ２０２及び物体１６内の磁石の同様の極は、互いに反発して、可撓性部材１２が物体１６内に完全に挿入されることを防ぐことができる。
【００４４】
図２２Ａ及び図２２Ｂは、本開示の別の実施形態による、ストラップシステム２２０を示す。図２２Ａ及び図２２Ｂは、物体１６内に配置された開口部に係合する可撓性部材１２の、等角図及び断面図を示す。物体１６内の開口部に、可撓性部材１２の第１の端部を通すことによって、その可撓性部材１２の第１の端部を、可撓性部材１２の中央部分上に折り返すことができる。可撓性部材１２の第１の端部と可撓性部材１２の中央部分との接触により、それらの２つの部分を一体に結合させることができる。この方式で、可撓性部材１２を、物体１６に強固に取り付けることができる。この結合は、任意数の方式で達成することができる。例えば、それらの２つの部分は、接着剤、ベルクロ（登録商標）、磁気吸引、又は、確実な結合を提供する任意の他の方式によって、一体に結合することができる。物体１６の一部分のみが示されているが、図示の部分は、殆どあらゆる物体の端部部分を表し得る。この方式で固定されることにより、可撓性部材１２は、物体１６に対して回転することが可能となる。この方式で、可撓性部材は、物体１６を、幾つかの他の物体のうちのいずれかに、枢動可能に固定することができる。より具体的な実施形態では、物体１６は、２つの可撓性部材１２を有し得るものであり、それらの可撓性部材１２は、協働して、例えば身体又は腕などの、別の例の周りに、物体１６を固定するように構成することができる。
【００４５】
図２３Ａ及び図２３Ｂは、本開示の別の実施形態による、ストラップシステム２３０を示す。この実施形態では、可撓性部材１２は、同じく物体１６内の開口部に通される。可撓性部材１２の第１の端部内に配置された取り付け機構２３２が、その可撓性部材１２の第１の端部を、可撓性部材１２の中央部分に結合する。この結合は、取り付け機構２３２と取り付け機構２３４との相互作用によって、達成することができる。接着、ねじ切り、磁気吸引、又は、取り付け機構２３２と取り付け機構２３４とを結合する任意の他の実行可能な手段を含めた、幾つかの結合方法を使用することができる。一部の実施形態では、取り付け機構２３２及び取り付け機構２３４は、磁石を表し得るものであり、それらの磁石は、図２３Ａに示すような所定の位置にある場合、反対の極が互いに向けて方向付けられるように、方向付けることができる。磁石を使用することによって、可撓性部材１２は、図２３Ｂに示すように、所望される場合、物体１６から迅速かつ容易に取り外すことができる。
【００４６】
図２４Ａ及び図２４Ｂは、本開示の別の実施形態による、ストラップシステム２４０を示す。ストラップシステム２３０と同様に、可撓性部材１２は、物体１６内の開口部に通すことができる。更には、取り付け機構２４２及び取り付け機構２４４を、可撓性部材１２内に含めることができる。一部の実施形態では、可撓性部材１２は、可撓性部材１２の自由端部が折り返されて、取り付け機構２４２及び取り付け機構２４４を一体化させる場合に、可撓性部材１２が均一表面を提示することが可能となるように構成された、変化する厚さを有し得る。前述の実施形態と同様に、取り付け機構２４２及び取り付け機構２４４は、接着、ねじ切り、磁気吸引、又は、取り付け機構２４２と取り付け機構２４４とを結合する任意の他の実行可能な手段を使用して、互いに結合することができる。可撓性部材１２に提供される変化する厚さは、ストラップシステム２４０に、より審美的に好ましい外観を作り出し、ユーザ体験を向上させることができる。更には、ストラップシステム２４０が皮膚に対して着用される場合、このストラップシステム２４０によって提示される均一表面は、ユーザの皮膚への刺激を、より小さくすることができる。図２５Ａ及び図２５Ｂは、ストラップシステム２４０の代替的実施形態を明示する、ストラップシステム２５０を示す。ストラップシステム２５０は、取り付け機構２５２及び取り付け機構２５４を含む。取り付け機構２５２は、可撓性部材１２の表面の上方に突出する区域を含み得る。更には、取り付け機構２５４は、取り付け機構２５２の突出区域と噛み合うように構成された、可撓性部材１２内の陥凹部内に配置することができる。この方式で、その陥凹部は、取り付け機構２５２内に、取り付け機構２５４を誘導することができる。
【００４７】
図２６Ａ及び図２６Ｂは、本開示の別の実施形態による、ストラップシステム２６０を示す。ストラップシステム２６０は、可撓性部材１２の第１の端部及び第２の端部を含み得る。可撓性部材１２の第１の端部は、開口部を含み得るものであり、可撓性部材１２の第２の端部は、この可撓性部材１２の第１の端部内の開口部を通過することができる。可撓性部材１２の第１の端部内に、幾つかの取り付け機構２６４を、一定の間隔で含めることができる。更には、可撓性部材１２の第２の端部の近傍に、取り付け機構２６２を提供することができる。可撓性部材１２の第２の端部が、可撓性部材１２の第１の端部内の開口部を通って摺動する際に、取り付け機構２６２を、取り付け機構２６４の種々の実例と位置合わせすることができる。この方式で、個別のユーザ又は物体に適合するように、ストラップシステム２６０を調節することができる。一部の実施形態では、可撓性部材１２の第２の端部に沿って、追加的な取り付け機構２６６を一定の間隔で提供することができる。追加的な取り付け機構２６６は、取り付け機構２６４の更なる実例と位置合わせされることにより、取り付けの強度を向上させることができる。取り付け機構２６２、２６４、及び取り付け機構２６６は、スナップ、磁気機構、留め金などを含めた、様々な締結手段を表し得る。取り付け機構２６２、２６４、及び取り付け機構２６６が、磁気機構を表す場合、磁石、鉄系材料、又は磁石と鉄系材料との組み合わせを使用することができる。一部の実施形態では、連続的な磁気取り付けを提供するような方式で、磁気機構を配置構成することができる点に留意されたい。他の実施形態では、磁気機構は、より離散的又はインデクス式の形態の、磁気取り付けを提供することができる。
【００４８】
図２７Ａ及び図２７Ｂは、本開示の別の実施形態による、ストラップシステム２７０を示す。ストラップシステム２７０は、可撓性部材１２の第１の端部及び第２の端部を含み得る。可撓性部材１２の第１の端部は、開口部を含み得るものであり、可撓性部材１２の第２の端部は、この可撓性部材１２の第１の端部内の開口部を通り抜けることができる。可撓性部材１２の第１の端部内に、幾つかの取り付け機構２７２を、一定の間隔で離間させて含めることができる。更には、可撓性部材１２の第２の端部の近傍に、取り付け機構２７１を提供することができる。取り付け機構２７１は、ストラップシステム２７０のサイズを調節する際に、取り付け機構２７２の種々の実例に取り付けることができる。一部の実施形態では、可撓性部材１２の第２の端部に沿って、追加的な取り付け機構２７３を提供することにより、更なる強度を取り付けに提供することができる。更には、取り付け機構２７６及び取り付け機構２７７を、それぞれ、可撓性部材１２の第１の端部及び第２の端部内に提供することにより、可撓性部材１２の第１の端部が、外向きに突出することを防ぐことができる。取り付け機構２７１、２７２、２７３、２７６、及び取り付け機構２７７は、図２６Ａ及び図２６Ｂで説明されたような、様々な締結手段を表し得る。一部の実施形態では、連続的な磁気取り付けを提供するような方式で、磁気機構を配置構成することができる点に留意されたい。他の実施形態では、磁気機構は、より離散的又はインデクス式の形態の、磁気取り付けを提供することができる。
【００４９】
図２８Ａ及び図２８Ｂは、本開示の一実施形態による、ストラップシステム２８０を示す。図２８Ａは、ストラップシステム２８０の斜視図を示す。ストラップシステム２８０は、上側可撓性部材１２及び下側可撓性部材１２を含み得る。他の実施形態では、上側可撓性部材１２又は下側可撓性部材１２のいずれかは、物体１６の一部分を表し得る。ストラップシステム２８０はまた、取り付けシステム１４も含み得る。取り付けシステム１４は、留め金２８２を更に含み得る。留め金２８２は、上側可撓性部材１２が留め金２８２を通過することを可能にする、陥凹部を有し得る。更には、留め金２８２は、留め金２８２内に埋め込まれた、１つ以上の磁気機構２８６を含み得る。
【００５０】
図２８Ｂは、留め金２８２、上側可撓性部材１２、及び下側可撓性部材１２の内部の、磁気要素の可能な配置構成を明示する、ストラップシステム２８０の断面図Ｆ−Ｆを示す。上側可撓性部材１２は、１つ以上の磁気機構２８４を含み得る。同様に、下側可撓性部材１２は、１つ以上の磁気機構２８８を含み得る。最後に、留め金２８２は、留め金２８２内に提供された陥凹部の上方及び下方に位置決めされた、磁気機構２８６を含み得る。磁気機構２８４、２８６、及び磁気機構２８８は、磁石、磁石と接合する鉄系材料、又は任意の他の磁気材料を表し得る。他の実施形態では、磁気機構２８４、２８６、及び磁気機構２８８はまた、磁気材料若しくは鉄系材料と協働する、ボタン、スナップメカニズム、及びフック／キャッチメカニズムなどの、機械的メカニズムも表し得る。磁気機構２８６は、留め金２８２内部に配置された磁気機構２８６と、上側可撓性部材１２内部に配置された磁気機構２８４との間に、吸引力を提供するように方向付けることができる。この吸引力により、留め金２８２は、磁気機構２８４のうちの１つに対して、固定位置に維持されることが可能となり得る。同様に、磁気機構２８８は、磁気機構２８８と下側磁気機構２８６との間に、吸引力を提供するように方向付けることができる。上側可撓性部材１２に対する留め金２８２の位置を調節することによって、ストラップシステム２８０のサイズを、容易かつ迅速に調節することができる。更には、磁気機構２８６と磁気機構２８８との間の吸引により、ストラップシステム２８０を迅速に締結することが可能となり得る。
【００５１】
図２９Ａ及び図２９Ｂは、本開示の一実施形態による、ストラップシステム２９０を示す。図２９Ａは、ストラップシステム２９０の斜視図を示す。ストラップシステム２９０は、上側可撓性部材１２及び下側可撓性部材１２を含み得る。他の実施形態では、上側可撓性部材１２又は下側可撓性部材１２のいずれかは、物体１６の一部分を表し得る。ストラップシステム２９０は、取り付けシステム１４を含み得る。取り付けシステム１４は、留め金２９２を更に含み得る。留め金２９２は、上側可撓性部材１２及び下側可撓性部材１２の双方が、留め金２９２を通過することを可能にする、陥凹部を有し得る。更には、留め金２８２は、留め金２９２の上側面及び下側面内に埋め込まれた、１つ以上の磁気機構２８６を含み得る。
【００５２】
図２９Ｂは、留め金２９２、上側可撓性部材１２、及び下側可撓性部材１２の内部の、磁気要素の可能な配置構成を明示する、ストラップシステム２９０の断面図Ｇ−Ｇを示す。ストラップシステム２８０と同様に、上側可撓性部材１２は、１つ以上の磁気機構２８４を含み得る。同様に、下側可撓性部材１２は、１つ以上の磁気機構２８８を含み得る。最後に、留め金２９２は、留め金２９２内に提供された陥凹部の上方及び下方に位置決めされた、磁気機構２９４を含み得る。磁気機構２８４、２８８、及び磁気機構２９４は、磁石、磁石と接合する鉄系材料、又は任意の他の磁気材料を表し得る。他の実施形態では、磁気機構２８４、２８８、及び磁気機構２９４はまた、磁気材料若しくは鉄系材料と協働する、ボタン、スナップメカニズム、及びフック／キャッチメカニズムなどの、機械的メカニズムも表し得る。上側磁気機構２９４は、留め金２８２内部に配置された上側磁気機構２９４と、上側可撓性部材１２内部に配置された磁気機構２８４との間に、吸引力を提供するように方向付けることができる。この吸引力により、留め金２８２は、磁気機構２８４のうちの１つに対して、固定位置に維持されることが可能となり得る。同様に、下側磁気機構２９４は、下側磁気機構２９４と磁気機構２８８との間に、吸引力を提供するように方向付けることができる。上側可撓性部材１２及び下側可撓性部材１２に対する留め金２９２の位置を調節することによって、ストラップシステム２９０のサイズを、容易かつ迅速に調節することができる。更には、磁気機構２８６と磁気機構２８８との間の吸引により、ストラップシステム２８０を迅速に締結することが可能となり得る。
【００５３】
図３０Ａ及び図３０Ｂは、本開示の一実施形態による、ストラップシステム３００を示す。図３０Ａは、ストラップシステム３００の斜視図を示す。ストラップシステム３００は、上側可撓性部材１２及び下側可撓性部材１２を含み得る。他の実施形態では、上側可撓性部材１２又は下側可撓性部材１２のいずれかは、物体１６の一部分を表し得る。ストラップシステム２９０は、取り付けシステム１４を含み得る。取り付けシステム１４は、留め金ハウジング３０２及び留め金部材３０４を更に含み得る。留め金ハウジング３０２は、上側可撓性部材１２が留め金ハウジング３０２を通過することを可能にする、陥凹部を含み得る。更には、留め金ハウジング３０２は、留め金部材３０４に、回転自在に接続することができる。留め金部材３０４は、図示の方向で留め金部材３０４が回転される場合に、上側可撓性部材１２上に力を加えることが可能な、戻り止めを含み得る。この留め金部材３０４によって加えられる力により、留め金ハウジング３０２を、上側可撓性部材１２に対して所定の位置に保持することができる。
【００５４】
図３０Ｂは、ストラップシステム３００の断面図Ｊ−Ｊを示す。図示のように、留め金ハウジング３０２はまた、磁気機構３０６も含み得る。更には、下側可撓性部材１２は、磁気機構３０８を含み得る。磁気機構３０６及び磁気機構３０８は、磁気材料、鉄系材料、又はそれらの任意の組み合わせを表し得る。更には、磁気機構３０６及び磁気機構３０８は、磁気機構３０６と磁気機構３０８との間に吸引力が生じるように、方向付けることができる。この磁力により、使用中に、上側可撓性部材１２を下側可撓性部材１２に結合することができる。他の実施形態では、磁気機構３０６及び磁気機構３０８は、ファスナ、留め金、スナップ、クランプ、バックルなどの機械的締結手段と置き換えることができる。ストラップシステム３００のサイズは、留め金部材３０４を開放して、留め金ハウジング３０２を、上側可撓性部材１２に沿って所望の方向に摺動させることによって、容易に調節することができる。
【００５５】
図３１は、本開示の別の実施形態による、ストラップシステム３１０の断面図を示す。ストラップシステム３１０は、上側可撓性部材１２及び下側可撓性部材１２を含み得る。他の実施形態では、上側可撓性部材１２又は下側可撓性部材１２のいずれかは、物体１６の一部分と置き換えることができる。取り付けシステム１４は、上側可撓性部材１２及び下側可撓性部材１２内に埋め込まれた、幾つかの磁気機構を含み得る。具体的には、上側可撓性部材１２は、１つ以上の磁気機構３１２を含み得るものであり、下側可撓性部材１２は、１つ以上の磁気機構３１４を含み得る。磁気機構３１２及び磁気機構３１４は、磁気機構３１２と磁気機構３１４との間に吸引力が適用されるように、方向付けることができる。一部の実施形態では、磁気機構３１２及び磁気機構３１４の双方は、磁気材料を表し得る。他の実施形態では、磁気機構３１２及び磁気機構３１４のうちの一方は、磁気材料を表し得るが、他方は、対応する磁気材料に吸引される、鉄系材料を表す。磁気機構３１２及び磁気機構３１４が、正しく方向付けられている状態で、上側可撓性部材１２及び下側可撓性部材１２は、ストラップシステム３１０に関する所望のサイズに到達するまで、互いに沿って摺動することができる。その場合、磁気機構３１２と磁気機構３１４との間の磁力により、上側可撓性部材１２及び下側可撓性部材１２を、互いに対して適所に保持することができる。更に別の実施形態では、磁気留め金３１６を、上側可撓性部材１２内に含めることができる。磁気留め金３１６は、中空の陥凹部を含み得ることにより、磁気留め金３１６は、上側可撓性部材１２に沿って摺動することが可能となる。更には、磁気留め金３１６は、磁気機構３１２及び磁気機構３１４の双方を、磁気吸引するように構成することができる。磁気留め金３１６の使用により、磁気機構３１２及び磁気機構３１４の双方を鉄系材料とすることが可能となり得る。更には、留め金３１６は、磁気機構３１４の１つの実例のみを必要とすることを可能にし得るが、これは、留め金３１６が、磁気機構３１４と位置合わせするために、上側可撓性部材１２に沿って摺動することができるためである。
【００５６】
図３２Ａ及び図３２Ｂは、本開示の別の実施形態による、ストラップシステム３２０の断面図を示す。ストラップシステム３２０は、下側可撓性部材１２及び上側可撓性部材１２若しくは物体１６を含み得る。図３２Ａは、挿入前のストラップシステム３２０を示す。１つ以上の磁気機構３２４を、下側可撓性部材１２内に含めることができる。同様に、１つ以上の磁気機構３２２を、上側可撓性部材１２又は物体１６内に含めることができる。上側可撓性部材１２は、一方の端部に沿った突出部分と、その突出部分を通って延在する中空の陥凹部３２８とを含み得る。図３２Ｂは、締結位置でのストラップシステム３２０を示す。上側可撓性部材１２又は物体１６内の中空の陥凹部３２８を通して、下側可撓性部材１２を挿入することができる。挿入した後、磁気機構３２２を、磁気機構３２４と位置合わせすることができる。更には、磁気機構３２２及び磁気機構３２４は、吸引力を提供するように構成することができるため、上側可撓性部材１２又は物体１６に対して、下側可撓性部材１２を適所に維持することが可能となる。幾つかの磁気機構３２２及び磁気機構３２４を提供することによって、下側可撓性部材１２を様々な位置で締結することができるため、ストラップシステム３２０は、複数のサイズに対応することが可能となる。一部の実施形態では、留め金３２６を、上側可撓性部材１２又は物体１６内に含めることができる。留め金３２６は、上側可撓性部材１２及び下側可撓性部材１２の双方に関する陥凹部を含み得ることにより、下側可撓性部材１２の余長を、上側可撓性部材１２と位置合わせしたまま維持するために役立つ。
【００５７】
図３３は、本開示の別の実施形態による、ストラップシステム３３０の断面図を示す。ストラップシステム３３０は、上側可撓性部材１２及び下側可撓性部材１２を含み得る。上側可撓性部材１２は、１つ以上の取り付け要素３３４を含み得る。下側可撓性部材１２は、取り付け要素３３６及び取り付け要素３３８、並びに留め金３３２を含み得る。取り付け要素３３４に留め金３３２を取り付けるための取り付け手段、及び取り付け要素３３８に取り付け要素３３６を取り付けるための取り付け手段を提供することができる。一部の実施形態では、これらの取り付けは、ファスナ、留め金、スナップ、クランプ、バックルなどを使用する、機械的なものとすることができる。他の実施形態では、取り付け機構３３４、３３６、及び取り付け機構３３８、並びに留め金３３２は、磁気材料から形成することができ、取り付けシステム１４と留め金３３２との間、並びに取り付け要素３３６と取り付け要素３３８との間に、吸引力を提供するように方向付けることができる。一部の実施形態では、複数の取り付け要素３３６を提供することができ、取り付け要素３３８を、取り付け要素３３６の種々の実例に結合することによって、ストラップシステム３３０のサイズを調節することができる。
【００５８】
図３４Ａ及び図３４Ｂは、本開示の実施形態による、ストラップシステム３４０の等角図及び断面図を示す。図示のように、上述のいずれかの可撓性部材と同様のものとすることができる、可撓性部材１２は、双方とも、留め金部材３４２に通すことができ、かつ／又は、留め金部材３４２と係合させることができる。例えば、留め金部材３４２は、可撓性部材１２の装置の一方の自由端部３４６を受容して係合するように構成された、第１の陥凹部３４４を含み得る。更には、留め金部材３４２は、他方の可撓性部材１２の自由端部又は一部分を受容して係合するように構成された、第２の陥凹部又はスロットを含み得る。自由端部３４６は、陥凹部３４４、又は留め金部材３４２を形成する材料と、磁気的に結合するように構成された、キャップ又は磁気部分を含み得る。陥凹部９３１は、図示の蛇行形状を通じて、可撓性部材１２の移動を機械的に制約することができ、かつ／あるいは、磁石、強磁性材料、及び／又は他の機構などの、把持メカニズムを更に含み得る。ストラップシステム３４０のサイズは、蛇行陥凹部を通る可撓性部材１２の移動量を制御することによって、設定及び調節することができる。
【００５９】
図３５Ａ及び図３５Ｂは、本開示の別の実施形態による、ストラップシステム３５０を示す。ストラップシステム３４０と同様に、可撓性部材１２を、留め金部材３５２内の開口部に通すことができる。一方の可撓性部材１２の自由端部３５４は、留め金部材３５２と機械的に結合するように構成された、キャップを含み得る。一実施形態では、自由端部３５４は、留め金部材３５２を通って挿入された後に、可撓性部材１２を保持するように構成された、フラップ３５９を含み得る。バネ、又は復元力を提供する他の手段を、自由端部３５４内に含めることにより、フラップ３５９は、自由端部３５４が、留め金部材３５２内の陥凹部を通って挿入される際に、下向きに回転することが可能となり得る。自由端部３５４が完全に挿入されると、この復元力は、フラップ３５９を外向きに旋回させることにより、自由端部３５４が、留め金部材３５２を通って戻ることを防ぐことができる。自由端部３５４は、フラップ３５９を下向きに圧迫することによって、留め金部材３５２から解除することができる。一部の実施形態では、ストラップシステム３５０内には、磁気機構も含めることができる。留め金部材３５２内に、磁気機構３５６を含めることができ、可撓性部材１２内に、１つ以上の磁気機構３５８を含めることができる。磁気機構３５６及び磁気機構３５８の追加により、フラップ３５９に依存することなく、ストラップシステム３５０を締め付けることが可能となり、可撓性部材１２間の相対運動を防ぐことができる。
【００６０】
図３６は、本開示の別の実施形態による、ストラップシステム３６０を示す。ストラップシステム３７０は、可撓性部材１２の第１の端部及び第２の端部を含み得る。一部の実施形態では、可撓性部材１２の第１の端部又は第２の端部のいずれかは、物体１６の一部分と置き換えることができる。可撓性部材１２の第１の端部は、突出部材３６２を含み得る。図３６は、円柱形状に形成された突出部材３６２を示す。しかしながら、突出部材３６２は、技術的に実行可能な任意の形状を有し得る。例えば、図３７は、丸みを帯びた矩形形状の突出部材３７２を示す。この方式で、部材３７２は、回転を許容しないことにより、好ましい向き又は構成の、単純な転位を提供する。いずれの他の配置構成も、部材３７２が「適合」しないという点で、単純に拒絶される。可撓性部材１２の第２の端部は、突出部材３７２を受容するように構成された形状を有する、１つ以上の開口を含み得る。突出部材３７２が挿入される開口３７４を調節することによって、ストラップシステム３７０のサイズを調節することができる。突出部材３７２は、様々な方法を使用して、開口３７４内に保持することができる。一実施形態では、突出部材３６２、３７２の外表面は、スナップ、留め金、戻り止め、又は機械的に接続を形成する他の手段を使用して、開口３６４、３７４の内表面と、機械的に係合することができる。別の実施形態では、突出部材３６２、３７２の内部、及び開口３６４、３７４の周りに、磁気機構を定置することができる。それらの磁気機構は、磁石又は鉄系材料を含み得るものであり、突出部材３７２が開口３６４、３７４内に挿入される場合に、互いに吸引するように方向付けることができる。
【００６１】
図３８Ａ及び図３８Ｂは、本開示の別の実施形態による、ストラップシステム３８０の断面図を示す。一部の実施形態では、ストラップシステム３８０は、図３７Ａに示すストラップシステム３７０の、より詳細な図を表し得る。ストラップシステム３８０は、上側可撓性部材１２及び下側可撓性部材１２を含み得る。一部の実施形態では、上側可撓性部材１２又は下側可撓性部材１２のうちのいずれかは、物体１６によって置き換えることができる。図３８Ａは、非締結位置でのストラップシステム３８０を示す。上側可撓性部材１２は、開口３８７を含み得るものであり、下側可撓性部材１２は、開口３８７内部に適合するように構成された、突出部材３８１を含み得る。突出部材３８１はまた、下側縁部に沿って、空洞部３８６内部に延在する、１つ以上のフランジも含み得る。これらのフランジ及び空洞部３８６が協働することにより、突出部材３８１は、空洞部３８６から離れることなく、垂直に移動することが可能となり得る。突出部材３８１の外表面に沿って、磁気機構３８２を提供することができ、開口３８７の内表面に沿って、磁気機構３８３を提供することができる。図３８Ｂは、締結位置でのストラップシステム３８０を示す。突出部材３８１が、開口３８７内に挿入される場合、磁気機構３８２を、磁気機構３８３と位置合わせすることができる。磁気機構３８２及び磁気機構３８３は、位置合わせされた場合に互いに吸引するように構成された、磁石又は鉄系材料を表し得る。結果的に生じる磁気吸引が、開口３８７内部に突出部材３８７を保持することにより、ストラップシステム３８０を締結させることができる。一部の実施形態では、ストラップシステム３８０はまた、磁気機構３８４及び磁気機構３８５も含み得る。突出部材３８１の下側面に、磁気機構３８４を結合することができ、空洞部３８６の下側面に、磁気機構３８５を結合することができる。更には、磁気機構３８４及び磁気機構３８５は、互いに反発するように方向付けることができる。このことにより、突出部材３８１は、ユーザ又は上側可撓性部材１２によって、突出部材３８１上に下向きの力が加えられる場合に、下側可撓性部材１２内に降下することが可能となり得る。
【００６２】
図３９Ａ及び図３９Ｂは、磁気的保持手段の代わりに機械的保持手段を使用する、ストラップシステム３８０に対する変形態様を明示する、ストラップシステム３９０を示す。図３９Ａは、非締結状態のストラップシステム３９０を示し、図３９Ｂは、締結状態のストラップシステム３９０を示す。ストラップシステム３８０と同様に、突出部材３８１を、下側可撓性部材１２内に含めることができ、開口３８７を、上側可撓性部材１２内に含めることができる。しかしながら、突出部材３８１を保持するための磁気機構の代わりに、機械的機構を提供することができる。開口３８７の内側表面に沿って、ピン３９６を提供することができる。２つのピン３９６が示されているが、任意数のピンを使用することができる点に留意されたい。ピン３９６は、バネ、又は復元力を提供する任意の他の技術的に実行可能な手段を使用して、上側可撓性部材１２に結合することができる。更には、ピン３９６の端点に丸みをつけるか、又は傾斜させることにより、突出部材３８１は、バネを圧縮すると同時に、ピン３９６を、空洞部３８７の内側表面内部の開口部内に押し込むことが可能となり得る。突出部材３８１の外側表面内に、キー穴３９４を含めることができ、このキー穴３９４は、ピン３９６と嵌合するように構成された形状を有し得る。突出部材３８１が、開口３８７内に挿入されると、ピン３９６がキー穴３９４と係合することにより、下側可撓性部材１２に上側可撓性部材１２を締結することができる。ストラップシステム３８０と同様に、一部の実施形態では、磁気機構３８４及び磁気機構３８５が提供されることにより、突出部材３８１は、突出部材３８１上に下向きの力が加えられる場合に、下側可撓性部材１２内に降下することが可能となり得る。
【００６３】
図４０Ａ〜図４０Ｅは、本開示の別の実施形態による、ストラップシステム４００を示す。図４０Ａでは、可撓性部材１２の第１の端部が示される。可撓性部材１２は、可撓性部材１２内に埋め込まれるか、又は可撓性部材１２に結合された、１つ以上の取り付け機構４０６を含み得る。更には、留め金４０２が示される。留め金４０２は、可撓性部材１２を受容するように構成された中空の陥凹部、及び突出部材４０４を含み得る。突出部材４０４は、丸みを帯びた矩形形状で示されている。しかしながら、突出部材４０４に関して想定可能な任意の形状を使用することができる点に留意されたい。図４０Ｂは、留め金４０２内に挿入された可撓性部材１２を示す。一部の実施形態では、留め金４０２は、機械的手段によって、取り付け機構４０６に結合することができる。他の実施形態では、取り付け機構４０６は、磁気材料を含み得るものであり、留め金４０２の内部部分内に含まれる、対応する磁石を吸引することができる。図４０Ｃでは、開口４０８を含む、可撓性部材１２又は物体１６の第２の端部が差し込まれる。開口４０８は、突出部材４０４と嵌合するように構成することができる。図４０Ｄは、開口４０８内に突出部材４０４を挿入することによって、可撓性部材１２の第１の端部に締結された、可撓性部材１２の第２の端部を示す。図４０Ｅは、開口４０８を通って延在する突出部材４０４の断面図を示す。一部の実施形態では、突出部材４０４は、図３９Ａ及び図３９Ｂに示されるストラップシステム３９０で説明されたもののような、機械的手段を使用して、開口４０８に結合することができる。他の実施形態では、突出部材４０４は、図３８Ａ及び図３８Ｂに示されるストラップシステム３８０で説明された方法と同様に、開口４０８に磁気的に結合することができる。
【００６４】
図４１Ａ〜図４１Ｅは、本開示の別の実施形態による、ストラップシステム４１０を示す。図４１Ａでは、可撓性部材１２の第１の端部が示され、幾つかの開口部４１４が、可撓性部材１２の長さに沿って離間配置されている。更には、プラグ４１２が示される。プラグ４１２は、上側端部に相対的に幅広の円板を有し、下側端部に相対的に小さい円板を有する、円柱形状を有し得る。小さい円板は、底面に丸みをつけることができ、プラグ４１２に既定の力が加えられた場合に、開口部４１４のうちの１つを通って適合するように構成することができる。図４１ｂは、可撓性部材１２内の開口部４１４のうちの１つの中に挿入された、プラグ４１２を示す。可撓性部材１２は、プラグ４１２の下側の円板が、可撓性部材１２に対する損傷を引き起こさずに開口部４１４を通過することを可能にするために、開口部４１４が十分に変形することを可能にする材料から形成することができる。ステップ４１Ｃでは、可撓性部材１２の第２の端部が差し込まれる。可撓性部材１２の第２の端部は、可撓性部材１２の第１の端部に向き合う表面に結合された、取り付け機構４１６を有し得る。図４１Ｄでは、取り付け機構４１６を、プラグ４１２の上側面上の対応する取り付け機構と組み合わせることによって、可撓性部材１２の第１の端部と第２の端部とが結合される。一部の実施形態では、機械的手段を使用して、取り付け機構４１６とプラグ４１２とを結合することができる。他の実施形態では、取り付け機構４１６及びプラグ４１２は、互いに吸引するように構成された、磁石及び鉄系材料などの、磁気機構を含み得る。図４１Ｅは、プラグ４１２と接触する取り付け機構４１６を示す、断面図Ｌ−Ｌを示す。ストラップシステム４１０のサイズは、開口部４１４の種々の実例内に４１２を移動させ、取り付け機構４１６に再び係合させることによって、調節することができる。
【００６５】
図４２Ａ〜図４２Ｄは、本開示の別の実施形態による、ストラップシステム４２０を示す。図４２Ａでは、ストラップシステム４２０の斜視図が示される。対応するフック留め金４２２が、可撓性部材１２の第１の端部及び第２の端部の双方に提供される。フック留め金４２２はまた、図示のように、内表面に沿って磁気機構４２４も含み得る。図４２Ｂは、ストラップシステム４２０の平面図を示す。可撓性部材１２の端部部分の内部には、フック留め金４２２に対する復元力を提供するために、バネ４２６を含めることができる。図４２Ｃは、フック留め金４２２が互いに接触する際の、ストラップシステム４２０を示す。最初に接触するフック留め金４２２の表面は、バネ４２６を圧縮することが可能な横方向の力を提供するために、図示のように傾斜させることができる。最後に、図４２Ｄは、ラッチ位置でのストラップシステム４２０を示す。フック留め金４２２のフック部分が互いを乗り越えると、バネ４２６を圧縮することによって蓄積された力が解放されることにより、磁気機構４２４を互いに接触させることができる。このバネ力と磁力との組み合わせにより、ストラップシステム４２０を確実に把持したまま保つことができる。係合解除又はロック解除は、可撓性部材１２の各端部を捻ることと併せて、一方の端部を、もう一方に対して横方向に移動させることによって、容易に行うことができる。
【００６６】
一部の実施形態では、磁気取り付けシステムは、交互配置パターン又は織組みパターンを磁気材料が呈することを可能にする特性を有する、磁気材料の形態を取ることができる。この磁気材料は、例えば、磁気材料のストランド、又は磁場を誘起させることが可能な材料のストランドの形態を取ることができる。それらのストランドを、メッシュ状又は織組みパターンで一体に適合させ、そのプロセスで、織物と同様の織組み又はメッシュを形成することができ、それらのストランドは、ヤーン又は糸に類似している。それらのストランドは、例えば磁石によって発生される磁場に吸引される、鉄などの特定の材料の、本質的に強磁性のものとすることができる点に留意されたい。強磁性材料はまた、外部の磁場を使用して、その強磁性材料の内部に、磁区を作り出して向きを揃えることにより、その中に磁場を誘起させることもできる。この方式で、強磁性ストランドで形成された織組み基材は、小さい固有の磁場を呈し得るか、又は固有の磁場を呈し得ないが、織組み材料の選択されたストランド又は選択されたストランドのグループを磁化する効果を有する収束磁場によって、選択部分を磁化することができる。同様に、選択されたストランド又は選択されたストランドのグループの磁気特性を、外部磁場の適用によって変更することができる。例えば、ストランド又はストランドのグループの磁場強度は、適切に構成された外部磁場の適用によって、変更する（増大又は減少させる）ことができる。更には、外部エネルギー源（レーザーなど）は、ストランド又はストランドのグループ内部の磁区の向きをランダム化することが可能な加熱によって、選択されたストランド又は選択されたストランドのグループを消磁することができる。一部のストランドは、外部磁場に対してストランドを反発させる、反磁性の挙動を呈し得る点にも留意されたい。この方式で、織組み基材は、そのうちの一部が強磁性であり、一部が反磁性であり、他が磁気特性も磁化する能力も呈さない、ストランドを含み得る。
【００６７】
それらのストランドは、固有の磁気を保有する場合もあり、又は、選択されたストランド内に、磁場が誘起される場合もある。結果として生じる磁場は、幾つかの有用なサービスを提供することが可能な、多くの形態を取ることができる。例えば、それらのストランドを、線状パターンで配置構成することができる。一実施形態では、それらのストランドのうちの選択されたストランドは、固有の極性を保有し得るものであり、この場合、磁気領域を、非磁気領域と交互配置することができる。一部の場合には、選択されたストランドは、例えば、それらのストランド内部の磁区の向きの揃いを低減又は除去するレーザーを使用して、それらの磁場を弱めることができる。この方式で、選択された部分（又は更に、個別のストランド）を消磁することにより、磁性領域及び非磁性領域の分布を形成することができる。
【００６８】
したがって、図４３〜図５１は、様々な形態の複数のストランドで形成された基材の、様々な実施形態を示し、それらのストランドうちの一部は、強磁性の特性を呈し得るものであり、一部は、反磁性の特性を呈し得るものであり、一部は、非磁性とすることができ、一部は、外部作用因子を使用して、磁性になる（又は、非磁性になる）ように誘導することができる。図４３は、織組み磁気材料で形成された、磁気ストラップ４３０を示す。この磁気材料は、鉄などの鉄系金属を含む、多くの形態を取ることができる。更には、この磁気材料は、磁気粒子が組み込まれた磁気基材、又は、離散的な磁気構成要素で形成された、実質的に連続的な磁気基材を一体となって形成する、複数の磁気要素を含み得る。これらの磁気構成要素は、織物様の構造体へと交互配置又は織組みされる、ストランドを含み得るものであり、この織物様の構造体は、可撓性で強固であり、かつ機器に関する磁気取り付けのための磁気媒体を提供する。
【００６９】
図４４は、説明される実施形態による、磁気ストラップ４４２の形態の、磁気取り付けシステム４４０を示す。磁気ストラップ４４２は、複数のストランド４４４を含み得るものであり、それらのストランド４４４のうちの一部は、磁気的挙動を呈し得る。例えば、ストランド４４４は磁性とすることができ、磁場を呈し得るが、その一方で、隣接するストランド４４６は磁場を呈し得ないか、又は極く僅かな磁場のみを呈し得る。この方式で、磁気ストラップ４４２は、非磁性領域４４８によって互いに隔てられた、幾つかの平行な磁性領域４４６の形態を取る、磁気パターンを呈し得る。この方式で、磁気ストラップ４４２は、それ自体との取り付け、又は別の磁気活性ストラップ若しくは磁気活性物体との取り付けを形成することができる。一部の場合には、この線状の磁気パターンとの相互作用を、選択的取り付けのために使用することができる。したがって、磁気活性ストランド及び非磁気活性ストランドを思慮深く配置構成することによって、磁気ストラップ４４２を使用して、好ましい構成で繰り返し取り付けることができる。例えば、磁気ストラップ４４２をアームバンドとして使用することができ、このアームバンドは、磁気ストラップ４４２が、特定のサイズを有するアームバンドを常に形成するような方式で、磁気的に固定することができる。
【００７０】
図４５は、磁気ストラップ４５０の形態の、磁気ストラップの別の実施形態を示す。磁気ストラップ４５０は、基材４５２を含み得る。基材４５２は、磁性又は非磁性とすることができる。しかしながら、図示の実施形態では、基材４５２は本質的に非磁性であり、幾つかの織り合わされた（又は、交互配置された）、非磁性材料のストランドで形成される。磁気バンド４５４の形態の磁気材料を、基材４５２のうちの選択された基材に固定することができる。磁気バンド４５４は、基材４５２を形成するストランドのうちの、選択されたストランドに固定することができる。この方式で、基材４５２内に磁気パターンを形成することができる。この実施例では、磁気パターンは、本質的に線状とすることができる。この場合には、磁気パターンは、非磁性領域４５６によって隔てられた、磁気バンド４５４を含み得る。しかしながら、この実施例は、多くのもののうちの１つに過ぎないことに留意されたい。一部の場合には、基材４５２を磁性とすることができ、バンド４５４を非磁性とすることができ、この場合には、逆の磁気パターンを形成することができる。例えば、図４６は、基材４６２が、選択されたストランド４６６と交互配置された幾つかのバンド４６４で形成される、磁気パターン４６０を示す。この方式で、図４５に示される磁気パターンに直交する磁気パターンを、形成することができる。磁気パターンを組み合わせることができる点に留意されたい。例えば、図４５に示される磁気パターンを、図４６に示される磁気パターンと組み合わせることにより、二次元的な矩形の磁気要素のパターンを形成することができる。任意の磁気パターンを変更することができる点にも留意されたい。例えば、外部エネルギー源を使用して、選択された磁気要素を消磁することができる。この方式で、磁気パターンは、磁気ストラップが使用される適用例をカスタマイズするために使用することが可能な方式で、変更することができる。
【００７１】
図４７は、説明される実施形態による、追加的な磁気ストラップ４７０を示す。磁気ストラップ４７０は、基材４７２と、二重の磁気バンドのパターンを形成する（磁気ストランド）４７６と交互配置された（非磁性の）ストランド４７４とを含み得る。この場合も、様々な磁気パターンを、広範に変化させることができる点に留意されたい。例えば、磁気パターンを組み合わせることにより、線状パターン、二次元パターン、及び、一部の場合には三次元パターンを形成することができる。例えば、基材４７２の内部、又は基材４７２の底面上に、磁気要素を組み込むことによって、三次元パターンを形成することができる。一部の場合には、基材４７２は、ストランドの幾つかの層で形成することができ、それらの層のうちの一部を磁気要素と関連付けることにより、三次元の磁気パターンを形成することができる。
【００７２】
図４８〜図５１は、磁気ストラップの他の実施例を示す。例えば、図４８は、幾つかの連結する円形要素４８４で形成された基材４８２を含む、磁気ストラップ４８０を示し、それらの円形要素４８４のうちの一部は、磁性である（また、一部は磁性に誘導することができる）。図４９は、実質的に全ての連結する円形要素が磁性である、ストラップ４９０を示す。図４９は、連結された（金網フェンスと同様の）材料のループ４９４の基材４９２を含む、磁気ストラップ４９０を示し、図５０は、連結されたループの実質的に全てが磁性である、実施形態を示す。
【００７３】
磁気パターンを使用して、磁場の強度及び／又は方向を制御することにより、所望の吸引力及び離断力を提供することができる点に留意されたい。実際に、ストラップは、ユーザ又は環境に応じて、異なる磁気強度を有するように設計される場合がある。活動的な環境に関しては、その力は、より高くすることができ、その一方、非活動的な環境では、その力は、より低くすることができる。
【００７４】
モジュール式ストラップの一群は、１つ以上のベースユニット及び１つ以上のストラップセットを含む。しかしながら、任意数（ｎ＋１）のベースユニット及びストラップセットを提供することができる点を理解されたい。各ベースユニットは、異なる方式で構成することができる。例えば、それらのベースユニットは全て、機能要素を含むが、それらの機能要素は、異なる方式で構成することができる。例えば、ベースユニットは、機能ユニットを有し得る。機能ユニットは、例えば、ディスプレイ、ボタン、コントローラなどの、１つ以上の機能要素を含み得る。更には、各ベースユニットは、異なるエンクロージャを有し得る。異なるエンクロージャとは、異なる色、異なる材料、異なる形状、異なる装具、異なるパターンなどとすることができる。本質的には、エンクロージャは、その一群内の他のエンクロージャとは異なる審美性、あるいは異なる外観及び感触を提供するように構成される。それゆえ、購入者又はユーザは、所望の外観及び感触、並びに所望の機能性を有するベースユニットを、選択することができる。この選択は、購入時であるため、他の購入者との差別化を可能にし得るものであり、又は、ユーザが、適切な瞬間に適切なベースユニットを選択することができるように、ベースユニットの全て又は一部の部分が、セットで提供される場合もある。一実施例では、１つのベースユニットを、運動用に構成することができ、その一方、別のベースユニットを、ビジネス設定用に構成することができる。エンクロージャと機能的特徴との任意の組み合わせを提供することにより、（Ｎ＋１の）異なるベースユニットを作り出すことができる。
【００７５】
ストラップセットに関しては、ベースユニットと同様に、各ストラップを異なる方式で構成することができる。例えば、機能的態様及び審美的態様を、異なる方式で構成することができる。第１のストラップは、第１の特性を有し得るものであり、第２のストラップは、第２の特性を有し得るものであり、第３のストラップは、第３の特性を有し得るものであり、第４のストラップは、第４の特性を有し得るものであり、各特性は異なるものであり、それらの特性は、材料特性、構造的特徴（それぞれが、可撓性又は剛性を規定するために役立ち得る）、触感などの機械的構成、又は、色、パターン、材料などの（それぞれが、異なる外観及び感触を提供し得る）審美的特性にあるものとすることができる。更には、各ストラップセットは、そのセット内の各ストラップごとに、異なる取り付けメカニズムを有し得る。それらの取り付けメカニズムは、広範に変化させることができ、全般的には、図１〜図４９で前述された取り付けメカニズムのうちのいずれかから選択することができる。全般的に、それらの取り付けメカニズムは、互いに対して適所にロックされ、それによりストラップセット内の各ストラップを互いに固定して、それらのストラップを単一の協働するシステムにさせるように、互いに係合するように構成される。例えば、それらの取り付けメカニズムは、ループへと取り付けることができる。取り付けメカニズムは、ループのサイズを変化させるための、すなわち調節可能な、複数のロック用ノードを含み得る。当然ながら、取り付けメカニズムはまた、互いに対して解除され、それにより各ストラップを互いから固定解除するように、互いから係合解除するように構成することもできる。一実施形態では、取り付けメカニズムは、磁気機構を含むことにより、適所内にスナップして磁力で保持され、その磁力よりも大きい力（離断力）が加えられると解除される。
【００７６】
ベースユニットと同様に、ストラップは、その一群内の他のストラップとは異なる機能及び／又は審美性、あるいは異なる外観及び感触を提供するように構成される。それゆえ、購入者又はユーザは、所望の外観及び感触、並びに所望の機能性を有するストラップセットを、選択することができる。この選択は、購入時であるため、他の購入者との差別化を可能にし得るものであり、又は、ユーザが、適切な瞬間に適切なベースユニットを選択することができるように、ストラップの全て又は一部の部分が、セットで提供される場合もある。一実施例では、１つのストラップを、運動用に構成することができ、その一方、別のストラップを、ビジネス設定用に構成することができる。審美的特徴と機能的特徴との任意の組み合わせを提供することにより、（Ｎ＋１の）異なるストラップを作り出すことができる。種々のベースユニットと組み合わされる場合、その一群は、極めてカスタマイズ可能となる。ユーザは、１つのストラップセットと協調するように１つのベースユニットを選択することによって、異なる物品を作り出すことができる。複数のセットが提供される場合には、任意数の異なる物品構成を作製することができる。
【００７７】
この適用例によれば、その一群は、ストラップセットとベースユニットとの間の接合又は係合での、標準化された取り付けメカニズムを含み得る。すなわち、各セット又は各ベースユニットは、同じ取り付けメカニズムを有することにより、それらは互いに交換することができる。ストラップ及びベースユニット自体は異なる場合があるが、それらとは異なり、ストラップの各セット上に提供された取り付けメカニズムは同じであり、各ベースユニット上に提供された取り付けメカニズムは同じである。それらの取り付けメカニズムは、広範に変化させることができ、全般的には、図１〜図５１で前述された取り付けメカニズムのうちのいずれかから選択することができる。全般的に、それらの取り付けメカニズムは、互いに対して適所にロックされ、それによりベースユニットにストラップセットを固定して、それらを単一の協働するシステムにさせるように、互いに係合するように構成される。当然ながら、取り付けメカニズムはまた、互いに対して解除され、それによりベースユニットからストラップを固定解除するように、互いから係合解除するように構成することもできる。一実施形態では、取り付けメカニズムは、磁気機構を含むことにより、適所内にスナップして磁力で保持され、その磁力よりも大きい力（離断力）が加えられると解除される。
【００７８】
この電子機器は、本開示の一実施形態によれば、ポータブルメディアプレーヤなどの、多くの形態を取ることができる。このメディアプレーヤは、例えば、バッテリ電源式ポータブルメディアプレーヤとしての使用に関して好適である。メディアプレーヤは、メディアプレーヤの動作全般を制御するためのマイクロプロセッサ又はコントローラに関連する、プロセッサを含む。メディアプレーヤは、ファイルシステム及びキャッシュ内に、メディア資産に関連するメディアデータを記憶する。ファイルシステムは、典型的には、１つの記憶ディスク又は複数のディスクである。ファイルシステムは、典型的には、メディアプレーヤに、大容量の記憶能力を提供する。しかしながら、ファイルシステムへのアクセス時間は比較的遅いため、メディアプレーヤはまた、キャッシュも含み得る。キャッシュは、例えば、半導体メモリによって提供されるランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）である。キャッシュへの相対的なアクセス時間は、ファイルシステムに関するものよりも、実質的に短い。しかしながら、キャッシュは、ファイルシステムの大記憶容量を有さない。更には、ファイルシステムは、アクティブである場合、キャッシュよりも消費電力が大きい。消費電力は、メディアプレーヤが、バッテリ（図示せず）によって電力供給されるポータブルメディアプレーヤである場合、特に重要である。メディアプレーヤはまた、ＲＡＭ及び読み取り専用メモリ（ＲＯＭ）も含む。ＲＯＭは、実行されるべきプログラム、ユーティリティ、又はプロセスを、不揮発方式で記憶することができる。ＲＡＭは、キャッシュに関するものなどの、揮発性データ記憶を提供する。
【００７９】
メディアプレーヤはまた、メディアプレーヤのユーザが、メディアプレーヤと対話することを可能にする、ユーザ入力機器も含む。例えば、このユーザ入力機器は、ボタン、キーパッド、ダイヤルなどの、様々な形態を取ることができる。また更には、メディアプレーヤは、プロセッサによって制御されることにより、ユーザに対して情報を表示することが可能な、ディスプレイ（スクリーンディスプレイ）を含む。データバスは、少なくともファイルシステム、キャッシュ、及びプロッセサ間の、データ転送を容易にすることができる。メディアプレーヤはまた、データリンクに結合するバスインタフェースも含む。このデータリンクにより、メディアプレーヤは、有線接続を介してホストコンピュータに結合することが可能となる。
【００８０】
一実施形態では、メディアプレーヤは、ファイルシステム内に、複数のメディア資産（例えば、歌曲）を記憶する役割を果たす。ユーザが、メディアプレーヤに、特定のメディアアイテムを再生させることを所望する場合、使用可能なメディア資産のリストが、ディスプレイ上に表示される。次いで、ユーザ入力機器を使用して、ユーザは、使用可能なメディア資産のうちの１つを選択することができる。プロッセサは、特定のメディアアイテムの選択を受信すると、その特定のメディアアイテムに関するメディアデータ（例えば、オーディオファイル）を、コーダ／デコーダ（ＣＯＤＥＣ）に供給する。次いで、ＣＯＤＥＣは、スピーカのためのアナログ出力信号を生成する。スピーカは、メディアプレーヤの内部、又はメディアプレーヤの外部のスピーカとすることができる。例えば、メディアプレーヤに接続するヘッドホン又はイヤホンは、外部スピーカと見なされる。
【００８１】
本明細書で具体的に説明及び例示されたものからの更なる変更は、本明細書で提示された教示から明らかである。それゆえ、例示された具体的な形態は、限定的なものとして解釈されるべきではなく、あらゆる全ての等価の行為、構造、及び形態は、本開示の実施形態の範囲内に含まれるように解釈されるべきである。更には、説明される実施形態の様々な態様、実施形態、実装、又は特徴は、別個に、若しくは任意の組合せで使用することができる。更には、複数の異なる材料を、単独で、又は組み合わせて使用することにより、上述の様々な実施形態及び実装を形成することができる。
【００８２】
上述の説明は、説明の目的上、説明される実施形態の完全な理解を提供するために、具体的な専門用語を使用するものとした。しかしながら、それらの具体的な詳細は、説明される実施形態を実践するために必須のものではないことが、当業者には明らかとなるであろう。それゆえ、上述の具体的な実施形態の説明は、例示及び説明の目的のために提示される。それらの説明は、網羅的であることも、又は開示される厳密な形態に、説明される実施形態を限定することも意図するものではない。上記の教示を鑑みて、多くの修正形態及び変形形態が可能であることが、当業者には明らかとなるであろう。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図８Ａ】
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【図８Ｂ】
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【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
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【図１０Ａ】
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【図１０Ｂ】
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【図１１Ａ】
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【図１１Ｂ】
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【図１１Ｃ】
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【図１１Ｄ】
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【図１１Ｅ】
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【図１１Ｆ】
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【図１２Ａ】
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【図１２Ｂ】
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【図１２Ｃ】
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【図１２Ｄ】
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【図１３Ａ】
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【図１３Ｂ】
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【図１４Ａ】
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【図１４Ｂ】
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【図１５Ａ】
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【図１５Ｂ】
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【図１６Ａ】
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【図１６Ｂ】
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【図１７Ａ】
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【図１７Ｂ】
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【図１８Ａ】
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【図１８Ｂ】
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【図１９Ａ】
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【図１９Ｂ】
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【図２０Ａ】
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【図２０Ｂ】
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【図２１Ａ】
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【図２１Ｂ】
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【図２２Ａ】
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【図２２Ｂ】
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【図２３Ａ】
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【図２３Ｂ】
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【図２４Ａ】
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【図２４Ｂ】
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【図２５Ａ】
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【図２５Ｂ】
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【図２６Ａ】
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【図２６Ｂ】
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【図２７Ａ】
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【図２７Ｂ】
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【図２８Ａ】
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【図２８Ｂ】
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【図２９Ａ】
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【図２９Ｂ】
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【図３０Ａ】
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【図３０Ｂ】
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【図３１】
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【図３２Ａ】
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【図３２Ｂ】
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【図３３】
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【図３４Ａ】
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【図３４Ｂ】
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【図３５Ａ】
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【図３５Ｂ】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８Ａ】
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【図３８Ｂ】
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【図３９Ａ】
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【図３９Ｂ】
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【図４０Ａ】
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【図４０Ｂ】
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【図４０Ｃ】
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【図４０Ｄ】
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【図４０Ｅ】
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【図４１Ａ】
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【図４１Ｂ】
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【図４１Ｃ】
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【図４１Ｄ】
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【図４１Ｅ】
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【図４２Ａ】
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【図４２Ｂ】
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【図４２Ｃ】
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【図４２Ｄ】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６】
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【図４７】
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【図４８】
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【図４９】
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【図５０】
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【図５１】
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