(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
コアワイヤと弾性を有する先端部とを備えたガイドワイヤであって、
前記先端部は、前記コアワイヤの先端に固定され、対象に当接可能な先端当接部と、前記先端当接部より基端側に複数の補助剛性部材とを有し、
前記補助剛性部材は、前記コアワイヤと略平行に延び、前記コアワイヤの周囲に配置され、
前記対象と前記先端当接部との当接により前記先端当接部が規制され、前記先端当接部を起点として基端方向に向けた前記ガイドワイヤの捩れが発生した際に、前記補助剛性部材が離間位置から互いに近接する近接位置へと移動し、前記先端当接部の規制が解除された際に、前記弾性により前記離間位置へ移動するように、前記補助剛性部材同士の間に離間間隔が設けられ、
前記補助剛性部材は、前記コアワイヤの周囲に前記ガイドワイヤの軸方向に延びる複数の補助剛性部材が環状に配列され、
前記補助剛性部材は、前記補助剛性部材が捩れるにつれて前記離間間隔が徐々に短くなって前記ガイドワイヤの軸心に向かって集中する
ガイドワイヤ。
【請求項２】
各補助剛性部材の先端側を繋ぐ先端側接続部材と、各補助剛性部材の基端側を繋ぐ基端側接続部材とをさらに備えた請求項１に記載されたガイドワイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はガイドワイヤに関する。さらに詳しくは、本発明は血管等の体腔内に挿入されるガイドワイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
カテーテルを用いた治療方法などにおいて、体腔内、特に血管内の治療目的部位にカテーテルを導入する際に、ガイドワイヤが用いられている。ガイドワイヤを体腔内で進行させる際には、ガイドワイヤの先端部を、複雑に分岐した体腔内で、経路を選択しながら進めていく。しかし、たとえば食生活や運動不足などに起因して、血管の血管壁に脂質やコレステロールの塊（プラーク）が蓄積して、血管に狭窄部位が生じたり、場合によっては血管が閉塞される場合がある。このような狭窄部位や閉塞部位にガイドワイヤの先端が突き当たったとき、ガイドワイヤを回転させて狭窄部位や閉塞部位に、ガイドワイヤが進行可能な空間を形成することができれば、ガイドワイヤが狭窄部位や閉塞部位を越えて進行することが可能となる。一方、ガイドワイヤは、血管等、複雑に分岐した体腔内を進行させるために柔軟に形成されるため、狭窄部位や閉塞部位などに突き当たるガイドワイヤの先端に、狭窄部位や閉塞部位との接触箇所に力を作用させるのが難しい。
【０００３】
このような体腔内の狭窄部位や閉塞部位を通過させるガイドワイヤとして、特許文献１には、図７（ａ）に示されるように、先端部に切削用ねじ山を有するガイディング装置１００が開示されている。このガイディング装置１００は、図７（ｂ）に示されるように、先端部アセンブリ１０１の外径を拡張させて、先端部アセンブリ１０１の剛性を高めている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特表２０１４−５２０５９６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、特許文献１のガイディング装置１００では、体腔内の閉塞部位を通過した後、先端部アセンブリ１０１を柔軟な状態（図７（ａ）に示す状態）に戻すために、先端部アセンブリ１０１の拡張時の回転方向とは逆の方向に、外側管状部材１０２を回転させる必要がある。また、先端部アセンブリ１０１を元の柔軟な状態に戻すためには、外側管状部材１０２を、先端部アセンブリ１０１の拡張時の回転量と同じ量だけ反対側に回転させる必要があり、元の状態に戻すのには更なる作業が必要で、操作が複雑となる。
【０００６】
そこで、本発明はかかる問題点に鑑みて、簡単な操作によって、先端部を柔軟な状態および剛性のある状態とすることが可能なガイドワイヤの提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明のガイドワイヤは、コアワイヤと弾性を有する先端部とを備えたガイドワイヤであって、前記先端部は、前記コアワイヤの先端に固定され、対象に当接可能な先端当接部と、前記先端当接部より基端側に複数の補助剛性部材とを有し、前記対象と前記先端当接部との当接により前記先端当接部が規制され、前記先端当接部を起点として基端方向に向けた前記ガイドワイヤの捩れが発生した際に、前記補助剛性部材が離間位置から互いに近接する近接位置へと移動し、前記先端当接部の規制が解除された際に、前記弾性により前記離間位置へ移動するように、前記補助剛性部材同士の間に離間間隔が設けられていることを特徴とする。
【０００８】
また、前記補助剛性部材同士の間には空間が形成されて離間していることが好ましい。
【０００９】
また、前記補助剛性部材は、線材であることが好ましい。
【００１０】
また、各補助剛性部材の先端側を繋ぐ先端側接続部材と、各補助剛性部材の基端側を繋ぐ基端側接続部材とをさらに備えていることが好ましい。
【発明の効果】
【００１１】
本発明のガイドワイヤによれば、ガイドワイヤの先端部を柔軟な状態および剛性のある状態に調整可能であり、かつ、複雑な操作が不要である。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明の一実施形態のガイドワイヤを示す全体図である。
【図２】（ａ）は、図１の実施形態のガイドワイヤの先端部に、複数の補助剛性部材が環状に設けられた状態を示す概略図であり、（ｂ）は、（ａ）のガイドワイヤの補助剛性部材およびコアワイヤのＸ−Ｘ断面を示す概略図である。
【図３】図１のガイドワイヤの先端部が捩じられた状態を示す概略図である。
【図４】（ａ）は、他の実施形態のガイドワイヤの先端部に、複数の補助剛性部材が筒状に設けられた状態を示す概略図であり、（ｂ）は、（ａ）のガイドワイヤの補助剛性部材およびコアワイヤのＹ−Ｙ断面を示す概略図である。
【図５】（ａ）は、さらに他の実施形態のガイドワイヤの先端部に、複数の補助剛性部材が扇状に設けられた状態を示す概略図であり、（ｂ）は、（ａ）のガイドワイヤの補助剛性部材およびコアワイヤのＺ−Ｚ断面を示す概略図である。
【図６】（ａ）〜（ｄ）は、血管内のプラークをガイドワイヤが通過する際の動作を示す図であり、（ａ）は、ガイドワイヤの先端当接部がプラークに接触する前の状態を示し、（ｂ）は、ガイドワイヤの先端当接部がプラークにより規制された状態を示し、（ｃ）は、ガイドワイヤの先端部がプラークに進入した状態を示し、（ｄ）は、ガイドワイヤの先端部がプラークを通過し、先端当接部の規制が解除された状態を示している。
【図７】（ａ）は、従来のガイディング装置を示す部分断面図であり、（ｂ）は（ａ）の状態から操作され、径が拡張して剛性が高められた状態のガイディング装置を示す側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、図面を参照し、本発明の一実施形態のガイドワイヤを詳細に説明するが、本発明は、以下の実施形態に限定されるものではない。
【００１４】
図１に示されるように、本実施形態のガイドワイヤ１は、コアワイヤ２と弾性を有する先端部３とを備えている。本実施形態のガイドワイヤ１は、たとえば、血管等の体腔内に挿入され、カテーテル等の医療器具を体腔内に導入する際に用いられる。
【００１５】
コアワイヤ２は、所定の長さを有する長尺の部材である。コアワイヤ２は、図１に示されるように、コアワイヤ２の基端側のコア基端２１と、コア基端２１側からコアワイヤ２の先端に向かって延びるコア本体２２と、コアワイヤ２の先端側に設けられたコア先端２３とを有している。コア先端２３は、先端部３の内側を通って、ガイドワイヤ１の先端まで延びている。コア先端２３は、本実施形態では、図１に示されるように、コア先端２３の先端側の縮径部２３ａと、縮径部２３ａの基端側に設けられ、先端側に向かうにつれて径が小さくなるテーパー部２３ｂとを有している。この構成により、コア先端２３の先端側に向かうにつれて柔軟性が増す。なお、コア先端２３や、コア本体２２、コア基端２１の形状は、図示する形状に限定されるものではない。
【００１６】
コアワイヤ２の材料は、弾性を有し、生体適合性を有するものであれば特に限定されないが、たとえば、弾性を有するステンレス、ニッケルチタン合金、ニッケル合金、コバルト合金などを用いることができ、特に、公知のニチノールなど、ニッケルチタン合金などの超弾性合金を用いることが好ましい。ニッケルチタン合金などの超弾性金属をコアワイヤ２の材料として用いることにより、塑性変形をほとんどせず、コアワイヤ２に加わった応力が取り除かれると、もとの形状に弾力的に回復するため、医療用のガイドワイヤとして好適である。また、コアワイヤ２の表面に、図示しない合成樹脂のコーティングを施しても構わない。合成樹脂のコーティングとしては、たとえば、親水性ポリマー、フッ素樹脂などが好ましく、特に、安定で、身体への影響が小さいポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）が好ましい。なお、親水性によるガイドワイヤ１の挿入性向上のために、コアワイヤ２の表面にポリウレタンコーティングを施した上に、親水性ポリマーコーティングを施しても良い。
【００１７】
先端部３は、ガイドワイヤ１の先端を構成する部位である。先端部３は、図１に示されるように、コアワイヤ２の先端に固定され、血管内の血栓やプラークなど、体腔内の対象に当接可能な先端当接部３１と、先端当接部３１より基端側に複数の補助剛性部材３２とを有している。先端部３の構造は、ガイドワイヤとして所望の柔軟性を有していれば図示する構造に限定されないが、本実施形態では、図１に示されるように、コアワイヤ２（縮径部２３ａ）および補助剛性部材３２の外周側に、コイル部Ｃを有している。コイル部Ｃの基端側には、コアワイヤ２（テーパー部２３ｂ）の外周側に第２コイル部Ｃ２を有している。コイル部Ｃは、先端当接部３１の基端側に軸方向の一端が固定され、他端は、接合部３３を介して、第２コイル部Ｃ２の先端側と接合されている。第２コイル部Ｃ２の基端側は、第２接合部３４を介して、コアワイヤ２と接合されている。接合部３３および第２接合部３４は、コイル部Ｃおよび第２コイル部Ｃ２を接合可能であれば、特に限定されないが、たとえばハンダなどが用いられる。なお、接合部３３には、後述するように、補助剛性部材３２の基端側が接合される。先端部３の先端側に位置するコイル部Ｃは、軸方向で間隔を空けて螺旋巻されたコイルであり、第２コイル部Ｃ２は、コイル部Ｃよりも軸方向の間隔が狭くなる（または隙間がない）ように構成されている。コイル部Ｃと第２コイル部Ｃ２が軸方向に並び、基端側のコイルの間隔が狭く、先端側のコイルの間隔が広いため、ガイドワイヤ１の先端側での柔軟性を向上させている。コイル部Ｃおよび第２コイル部Ｃ２に用いられる材料は、特に限定されないが、たとえば、ガイドワイヤ１の先端部３を造影するために、放射線不透過性の材料、たとえばプラチナを用いることが好ましく、その他、金、銀、パラジウム、ロジウムおよびそれらの合金を採用することができる。また、特に限定されないが、先端部３の表面や、先端部３に形成された隙間の少なくとも一部に、樹脂層（図示せず）を設けても構わない。樹脂層の材料としては、特に限定されないが、ポリウレタン、ナイロン、ポリエチレン、ポリエチレンテレフタレートがあげられるが、生体適合性の観点から、ポリウレタンであることが好ましい。なお、親水性によるガイドワイヤ１の挿入性向上のために、先端部３の表面やコイル部Ｃ外表面にポリウレタンコーティングを施した上に、親水性ポリマーコーティングを施しても良い。
本実施形態ではコイル部Ｃと第２コイル部Ｃ２との２つのコイル部を有する構造であるが、Ｘ線の視認性やプッシャビリティの補助のためにコイル部Ｃのみを設ける構造としても構わない。
【００１８】
先端当接部３１の先端側の面は、体腔内の当接対象と面接触するために、平滑な曲面であることが好ましく、本実施形態では、図１に示されるように、先端当接部３１の先端側が半球状に湾曲した形状を有している。しかし、先端当接部３１の形状は特に限定されず、たとえば、先端側に突起を有していてもよい。また、本実施形態では、先端当接部３１には、図１に示されるように、コアワイヤ２の先端側、補助剛性部材３２の先端側、コイル部Ｃの先端側が固定されている。先端当接部３１は、コアワイヤ２の先端等を固定することができれば、その材料は特に限定されないが、たとえば、ハンダなど、公知の材料を用いることができる。また、先端当接部３１の表面に樹脂表面層を設けてもよい。
【００１９】
つぎに、補助剛性部材３２について説明する。補助剛性部材３２は、詳細は後述するが、ガイドワイヤ１が捩じられていないときは、先端部３の柔軟性を妨げず、ガイドワイヤ１が捩じられた際に、先端部３の剛性を補助的に高める部材である。補助剛性部材３２は、ガイドワイヤ１の先端部３に複数設けられ、図２（ａ）および図２（ｂ）に示されるように、補助剛性部材３２同士の間に離間間隔Ｓが設けられている。本実施形態では、補助剛性部材３２同士には空間が形成されて離間しているが、補助剛性部材３２同士が離間していれば、後述するように、補助剛性部材３２同士の間に樹脂が充填されたものでも構わない。ガイドワイヤ１の軸に垂直な方向に離間する離間間隔Ｓが設けられていることにより、血管等の体腔内をガイドワイヤ１が進行する際に、ガイドワイヤ１の柔軟性が保たれる。なお、この離間間隔Ｓの他の効果については、後述する。
【００２０】
補助剛性部材３２は、本実施形態では、図１および図２（ａ）に示されるように、コアワイヤ２と略平行に延びている。補助剛性部材３２の先端側は、先端当接部３１に直接または間接的に固定され、補助剛性部材３２の基端側は、先端当接部３１よりも基端側に設けられた接合部３３に固定されている。なお、補助剛性部材３２の基端側が接合される接合部３３は、本実施形態では、コイル部Ｃと第２コイル部Ｃ２とを接合するハンダ部分として示されているが、コイル部Ｃと第２コイル部Ｃ２との接合部分とは別途設けても構わない。
【００２１】
本実施形態では、補助剛性部材３２は、線材であり、ガイドワイヤ１の軸方向に沿って延びている。補助剛性部材３２の形状は特に限定されないが、たとえば、図２（ｂ）に示されるように、板状の線材であってもよいし、断面円形の線材であっても構わない。補助剛性部材３２の材料は、所定の弾性を有する金属が用いられ、たとえば、ニチノール（ニッケルチタン合金）等、形状記憶機能を有する超弾性金属が好適に用いられる。また、後述するように補助剛性部材３２の間の空間に弾性を有する樹脂が充填される場合には、当該樹脂の弾性力を受けて復元することができるように補助剛性部材３２が配されていれば、ＳＵＳ等、塑性変形を生じる他の金属を用いても構わない。補助剛性部材３２の本数は、特に限定されず、後述する効果を得られるものであれば、本数は何本であっても構わない。
【００２２】
つぎに、ガイドワイヤ１の先端当接部３１が体腔内の当接対象に当接した際の、先端当接部３１および補助剛性部材３２の動作について説明する。たとえば、血栓やプラークなど、体腔内の狭窄部位、閉塞部位などの対象と先端当接部３１との当接により先端当接部３１が規制される。先端当接部３１の規制とは、たとえば、ガイドワイヤ１の先端当接部３１が血栓やプラークなどの対象に当接した状態で、ガイドワイヤ１の軸回りの回転操作などをした際に、先端当接部３１と対象との間の摩擦力や係合力等により、先端当接部３１の軸回りの回転動作が規制されることをいう。なお、この規制は、先端当接部３１の回転動作が、先端当接部３１よりも基端側の部位（たとえば接合部３３）などに対して相対的に規制されることをいい、先端当接部３１が全く回転しない場合を意図したものではない。
【００２３】
本実施形態では、先端当接部３１が規制されているときに、コアワイヤ２を軸回りに回転させると、補助剛性部材３２の基端側が、コアワイヤ２の回転に応じて回転するように構成されている。より具体的には、本実施形態では、図１および図２（ａ）に示されるように、補助剛性部材３２の先端側および基端側がそれぞれ固定される先端当接部３１および接合部３３には、コアワイヤ２（縮径部２３ａの先端側および基端側）も固定され、補助剛性部材３２がコアワイヤ２の回転に応じて捩れるように構成されている。
【００２４】
上述したように、先端当接部３１が規制され、先端当接部３１を起点として基端方向に向けたガイドワイヤ１の捩れが発生した際に、ガイドワイヤ１は、補助剛性部材３２が離間位置（図１および図２（ａ）参照）から互いに近接する近接位置（図３参照）へと移動するように構成されている。なおここでいう離間位置とは、先端当接部３１が規制されていないときの所定の離間間隔Ｓを有する位置であり、近接位置は、離間位置に対して補助剛性部材３２同士が近接した（離間間隔Ｓが離間位置よりも短い）相対的な位置をいうものである。本実施形態では、先端当接部３１が規制されて起点となり、先端当接部３１に固定された補助剛性部材３２およびコアワイヤ２の先端側に対して、補助剛性部材３２およびコアワイヤ２の基端側が軸回りに回転する。その際に補助剛性部材３２が離間位置から近接位置へと移動して、離間間隔Ｓが狭くなる。これにより、補助剛性部材３２が互いに離間した状態から、図３に示されるように、互いに近接して密集する方向に移動するため、ガイドワイヤ１の軸方向に垂直な断面における単位面積あたりの補助剛性部材３２の量が増加する。したがって、ガイドワイヤ１の先端部３の剛性が高まる。これにより、ガイドワイヤ１の先端部３は、体腔内を進行する際の柔軟な状態（図１および図２（ａ）の状態）から剛性を高めた状態へと変化し、体腔内の狭窄部位、閉塞部位をガイドワイヤ１が通過しやすくなる。なお、図３は、補助剛性部材３２が互いに近接した状態を模式的に示した一例であり、補助剛性部材３２の状態は、ガイドワイヤ１の軸回りでの回転に応じて変化することは言うまでもない。
【００２５】
補助剛性部材３２同士を離間させるための配列は、ガイドワイヤ１が捩れた際に、離間間隔Ｓが狭くなるように構成されていれば特に限定されないが、本実施形態では、図２（ａ）および（ｂ）に示されるように、コアワイヤ２の周囲に、軸方向に延びる複数の補助剛性部材３２が環状に配列され、ガイドワイヤ１の軸心を中心とした円周の周方向に離間している。このように補助剛性部材３２が配列される場合、先端部３におけるトルク伝達性が良くなる。また、複数の補助剛性部材が環状に配列されていることにより、ガイドワイヤ１の曲げ方向で均等な柔軟性を有することができる。なお、補助剛性部材３２の離間方向は、図２（ｂ）に示すようなガイドワイヤ１の軸心を中心とした周方向への離間だけでなく、ガイドワイヤ１の径方向など、他の方向であってもよい。また、離間距離は、ガイドワイヤ１が捩れていないときの所望の柔軟性や、ガイドワイヤ１が捩れた際の所望の剛性に応じて適宜変更が可能であり、特に限定されない。
【００２６】
また、本実施形態の変形例として、図４（ａ）および（ｂ）に示されるように、各補助剛性部材３２の先端側を繋ぐ先端側接続部材３２ａと、各補助剛性部材３２の基端側を繋ぐ基端側接続部材３２ｂとをさらに備えていてもよい。先端側接続部材３２ａおよび基端側接続部材３２ｂを備えることにより、複数の補助剛性部材３２が先端側と基端側でまとまり、各補助剛性部材３２が製造時にばらけることがない。そのため、補助剛性部材３２を先端当接部３１などとの接合が容易となる。本実施形態では、先端側接続部材３２ａおよび基端側接続部材３２ｂは、円環状に形成されているが、補助剛性部材３２の配列に応じて、適宜形状を変更することが可能である。なお、先端側接続部材３２ａおよび基端側接続部材３２ｂは、各補助剛性部材３２と別部材として設けることができるが、中空円筒体に離間間隔Ｓとなるスリットを複数形成し、スリットの周方向の両側を補助剛性部材３２とし、中空円筒体の先端側および基端側をそれぞれ先端側接続部材３２ａおよび基端側接続部材３２ｂとすることができる。また、さらに他の変形例として、複数の補助剛性部材３２が、図５（ａ）および（ｂ）に示されるように、略同一平面（ガイドワイヤ１の軸を含む平面）上に並んで配置されていてもよい。同一平面上に補助剛性部材３２が並んで配置される場合、円筒状に配置された場合と比較して、先端部３のシェイピングによる形付けが容易となる。また、複数の補助剛性部材３２は、互いに平行としてもよいが、図５（ａ）に示されるように、ガイドワイヤ１の先端に近付くにつれて、補助剛性部材３２同士の離間間隔Ｓが広くなるように、補助剛性部材３２が扇状の配列を有していてもよい。この場合、先端部３において、基端側の剛性が高く、先端側が柔軟となるため、ガイドワイヤ１を捩じるのが容易となる。特に図示はしないが、図５（ａ）および（ｂ）に示す実施形態のさらなる変形例として、ガイドワイヤ１の先端に近付くにつれて、補助剛性部材３２同士の離間間隔Ｓが広くなるように、複数の補助剛性部材３２が、略円錐状の配列を有していてもよい。なお、図２（ａ）〜図５（ｂ）に示す実施形態のそれぞれはあくまで一例であり、ガイドワイヤ１の軸方向に垂直な断面において、補助剛性部材３２を結ぶ線が、円や直線以外に、多角形や曲線などであってもよいし、不規則に補助剛性部材３２が配列されていても構わない。
【００２７】
さらに、補助剛性部材３２は、たとえば、体腔内の狭窄部位や閉塞部位を通過した後など、先端当接部３１の規制が解除された際に、弾性により離間位置へ移動するように構成されている。このため、たとえば、体腔内の狭窄部位や閉塞部位を通過した後など、先端部３を剛性の高まった状態から柔軟な状態へは、ガイドワイヤ１に特段の操作をすることなく、近接位置から離間位置へと戻るため、ガイドワイヤ１の複雑な操作が不要となる。なお、補助剛性部材３２を離間位置へ移動させる弾性は、本実施形態では、補助剛性部材３２自体の弾性により離間位置へ移動させているが、たとえば、補助剛性部材３２の間に、ポリウレタン樹脂などの弾性を有する軟質樹脂を充填し、軟質樹脂の弾性により補助剛性部材３２を元の離間位置へ移動させるようにしても構わない。
【００２８】
以下、一実施形態のガイドワイヤ１を血管内に挿入した場合を例にあげ、補助剛性部材３２の作用効果について、図６（ａ）〜（ｄ）を用いて説明する。
【００２９】
図６（ａ）に示されるように、ガイドワイヤ１が血管内に挿入され、血管内を進行する。ガイドワイヤ１の先端当接部３１は、プラークＰに当接しておらず、補助剛性部材３２は、図２（ａ）に示されるように、互いに離間位置にあるため、ガイドワイヤ１の先端は柔軟性を有している。そのため、ガイドワイヤ１の先端を血管内で進行させる際に支障がない。図６（ａ）の状態からガイドワイヤ１をさらに進行させると、先端当接部３１がプラークＰに当接する（図６（ｂ）参照）。先端当接部３１がプラークＰに当接し、先端部３を図６（ｂ）に示されるようにまっすぐにした状態で、たとえば、コアワイヤ２のコア基端２１を軸周りに回転させることにより、ガイドワイヤ１を回転させる。コアワイヤ２を軸周りに回転させると、先端当接部３１はプラークＰに当接した状態で、先端当接部３１の表面とプラークＰの表面との間の摩擦等により回転が規制される。これにより、図３に示されるように、補助剛性部材３２が捩れていき、補助剛性部材３２が捩れるにつれて、補助剛性部材３２同士の間に形成された離間間隔Ｓが徐々に短くなる。そして、補助剛性部材３２がガイドワイヤ１の軸心に向かって集中していき、ガイドワイヤ１の軸に対して垂直な断面における補助剛性部材３２の単位面積当たりの金属量が捩れる前と比較して増大する。これにより、ガイドワイヤ１の先端部３の剛性が高まる。このとき、コイル部Ｃが図２（ａ）に示されるように、軸方向に隙間を空けて巻かれている場合は、コイル部Ｃの軸方向の隙間が短くなりながら、補助剛性部材３２およびコイル部Ｃが捩れていく。補助剛性部材３２の捩じり方向が、コイル部Ｃの螺旋が巻き締まる方向となる場合には、コイル部Ｃの剛性が高まり、より先端部３の剛性を高めることができる。
【００３０】
先端部３の剛性が高まった状態となると、図６（ｃ）に示されるように、プラークＰに向かって押し込んでいくか、ガイドワイヤ１を回転させながら押し込んでいくことにより、プラークＰの通過が可能となる。剛性が高まった先端部３により、ガイドワイヤ１の先端がプラークＰを通過すると、先端当接部３１はプラークＰと当接しなくなり、先端当接部３１の規制が解除される。先端部３１の規制が解除されると、補助剛性部材３２の捩れにより蓄積された弾性力が解放される。そのため、ガイドワイヤ１の先端部３がプラークＰを通過すると、ガイドワイヤ１に特段の操作を加えることなく、先端当接部３１が軸回りに回転して、図６（ｄ）に示されるように、補助剛性部材３２が捩れた状態から元に戻る。これにより、ガイドワイヤ１の先端部３が剛性の高まった状態から、柔軟な状態に戻り、そのまま血管内を進行することができる。
ガイドワイヤ１は、先端当接部３１が対象部位に当接した状態でガイドワイヤ１の基端部側を回転操作することで、補助剛性部材３２に捩じる力が与えられて、補助剛性部材３２を含む部分の先端部３の剛性が増加する。そのため、ガイドワイヤ１は、このようなガイドワイヤ１の先端部３が絞られるような捩じり操作で狭窄部位や閉塞部位などの障害位置の貫通が可能となり、ガイドワイヤ１の捩じりによるストレスが蓄積された状態を、先端当接部３１の当接状態を解除して、特殊な操作をすることなく解除することができる。また、ガイドワイヤ１の拡径による体腔内での分岐での障害も抑制できる。つまり、ガイドワイヤ１は、狭窄部位や閉塞位置などの障害位置の通過を簡単な操作によって行うことができる。
【符号の説明】
【００３１】
１  ガイドワイヤ
２  コアワイヤ
２１  コア基端
２２  コア本体
２３  コア先端
２３ａ  縮径部
２３ｂ  テーパー部
３  先端部
３１  先端当接部
３２  補助剛性部材
３２ａ  先端側接続部材
３２ｂ  基端側接続部材
３３  接合部
３４  第２接合部
Ｃ  コイル部
Ｃ２  第２コイル部
Ｐ  プラーク
Ｓ  離間間隔
【図１】
0006348455.tif 000002
【図２】
0006348455.tif 000003
【図３】
0006348455.tif 000004
【図４】
0006348455.tif 000005
【図５】
0006348455.tif 000006
【図６】
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【図７】
0006348455.tif 000008