(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
サーバがデータ転送を最適化するための方法であって、
ワイヤレスデバイスとデータ転送ターゲットとの間でデータを転送するための要求を受信するステップであって、前記要求されたデータ転送が時間的制約窓(TSW)に関連付けられる、ステップと、
前記TSWの間にピアツーピア(P2P)データ転送の機会が生じるかどうかを判定するステップと、
前記機会判定に基づいて前記要求されたデータ転送を実行するための前記TSW内の転送時間をターゲット設定するステップと、
転送通知データを送信するステップであって、前記転送通知データが前記ターゲット設定された転送時間を含む、ステップとを含む方法。
【請求項２】
前記TSWは、
現在時間と、
終了時間、すなわち、その時間よりも前に前記要求されたデータ転送を実行しておかなければならない時間とを含む、請求項1に記載の方法。
【請求項３】
(i)前記ワイヤレスデバイスから受信されたTSWインジケータ、(ii)前記要求されたデータ転送に関連するデータタイプ、(iii)前記データまたは前記要求に関連するアプリケーション、(iv)以前のTSWについての以前の判定、あるいは(v)(i)〜(iv)の任意の組合せに基づいて前記TSWを判定するステップをさらに含む、請求項1に記載の方法。
【請求項４】
前記TSWの間にピアツーピア(P2P)データ転送の機会が生じるかどうかを判定する前記ステップは、
前記TSW内の将来の時間における前記ワイヤレスデバイスおよび前記データ転送ターゲットのそれぞれのロケーションを予測するステップと、
前記ワイヤレスデバイスおよび前記データ転送ターゲットが前記将来の時間においてダイレクトP2Pリンクを確立することができるかどうかを判定するステップとを含む、請求項1に記載の方法。
【請求項５】
前記ワイヤレスデバイスおよび前記データ転送ターゲットのそれぞれのロケーションを予測する前記ステップは、(i)ナビゲーションデータ、(ii)交換サーバデータ、(iii)ソーシャルメディアデータ、(iv)アプリケーションデータ、(v)過去における正確な予測、または(vi)(i)〜(v)の任意の組合せに基づく、請求項4に記載の方法。
【請求項６】
前記ワイヤレスデバイスおよび前記データ転送ターゲットがダイレクトP2Pリンクを確立することができるかどうかを判定する前記ステップは、
前記要求されたデータ転送に関連するデータの量および前記ダイレクトP2Pリンクに関連するP2P技術に基づいて前記要求されたデータ転送を実行するのにかかる時間を推定するステップと、
前記ワイヤレスデバイスおよび前記データ転送ターゲットの前記予測されたそれぞれのロケーションに基づいて、前記確立されたダイレクトP2Pリンクを維持することができる、前記将来の時間から始まる将来の間隔を推定するステップと、
前記時間を前記推定された将来の間隔の長さと比較するステップとを含む、請求項4に記載の方法。
【請求項７】
転送時間をターゲット設定する前記ステップは、前記TSWの間にはP2Pデータ転送の機会が生じないという判定に基づいて現在時間を前記転送時間としてターゲット設定するステップを含む、請求項1に記載の方法。
【請求項８】
転送時間をターゲット設定する前記ステップは、前記TSW内の将来の時間にはP2Pデータ転送の機会が生じるという判定に基づいて前記将来の時間を前記転送時間としてターゲット設定するステップを含む、請求項1に記載の方法。
【請求項９】
前記転送時間をターゲット設定する前記ステップは、
現在時間における前記要求されたデータ転送の即時実行に関連する利益を推定するステップと、
前記TSW内の将来の時間における前記要求されたデータ転送の将来の実行に関連する利益を推定するステップと、前記将来の時間がP2Pデータ転送の機会と判定される、ステップと、
即時実行に関連する前記推定された利益を将来の実行に関連する前記推定された利益と比較するステップと、
前記比較に基づいて前記現在時間または前記将来の時間のいずれかを前記転送時間としてターゲット設定するステップとを含む、請求項1に記載の方法。
【請求項１０】
将来の実行に関連する前記推定された利益は、(i)前記要求されたデータ転送のより早い実行、(ii)ネットワーク負荷のより顕著な低減、(iii)転送すべきデータの量および前記P2Pデータ転送に関連する特定のP2P技術に基づく推定された電力コストの削減、(iv)転送すべきデータの量および前記P2Pデータ転送に関連する特定のP2P技術に基づく推定された処理コストの削減、(v)前記P2Pデータ転送の機会が生じることの確実性の向上、(vi)前記P2Pデータ転送の前記機会の間に前記要求されたデータ転送を完了することができることの確実性の向上、または(vii)(i)〜(vi)の任意の組合せに基づいて大きくされる、請求項9に記載の方法。
【請求項１１】
データ転送を最適化するためのサーバであって、
ワイヤレスデバイスとデータ転送ターゲットとの間でデータを転送するための要求を受信することであって、前記要求されたデータ転送が時間的制約窓(TSW)に関連付けられる、受信することと、
前記TSWの間にピアツーピア(P2P)データ転送の機会が生じるかどうかを判定することと、
前記機会判定に基づいて前記要求されたデータ転送を実行するための前記TSW内の転送時間をターゲット設定することと、
前記ワイヤレスデバイスに転送通知データを送信することであって、前記転送通知データが前記ターゲット設定された転送時間を含む、送信することと
を行うように構成されたプロセッサと、
関連データおよび命令を記憶するための、前記プロセッサに結合されたメモリとを備えるサーバ。
【請求項１２】
前記TSWは、
現在時間と、
終了時間、すなわち、その時間よりも前に前記要求されたデータ転送を実行しておかなければならない時間とを含む、請求項11に記載のサーバ。
【請求項１３】
前記プロセッサはさらに、
(i)前記ワイヤレスデバイスから受信されたTSWインジケータ、(ii)前記要求されたデータ転送に関連するデータタイプ、(iii)前記データまたは前記要求に関連するアプリケーション、(iv)以前のTSWについての以前の判定、あるいは(v)(i)〜(iv)の任意の組合せに基づいて前記TSWを判定するようにさらに構成される、請求項11に記載のサーバ。
【請求項１４】
前記TSWの間にピアツーピア(P2P)データ転送の機会が生じるかどうかを判定するために、前記プロセッサは、
前記TSW内の将来の時間における前記ワイヤレスデバイスおよび前記データ転送ターゲットのそれぞれのロケーションを予測することと、
前記ワイヤレスデバイスおよび前記データ転送ターゲットが前記将来の時間においてダイレクトP2Pリンクを確立することができるかどうかを判定することとを行うように構成される、請求項11に記載のサーバ。
【請求項１５】
前記プロセッサは、(i)ナビゲーションデータ、(ii)交換サーバデータ、(iii)ソーシャルメディアデータ、(iv)アプリケーションデータ、(v)過去における正確な予測、または(vi)(i)〜(v)の任意の組合せに基づいて、前記ワイヤレスデバイスおよび前記データ転送ターゲットのそれぞれのロケーションを予測するように構成される、請求項14に記載のサーバ。
【請求項１６】
前記ワイヤレスデバイスおよび前記データ転送ターゲットがダイレクトP2Pリンクを確立することができるかどうかを判定するために、前記プロセッサは、
前記要求されたデータ転送に関連するデータの量および前記ダイレクトP2Pリンクに関連するP2P技術に基づいて前記要求されたデータ転送を実行するのにかかる時間を推定することと、
前記ワイヤレスデバイスおよび前記データ転送ターゲットの前記予測されたそれぞれのロケーションに基づいて、前記確立されたダイレクトP2Pリンクを維持することができる、前記将来の時間から始まる将来の間隔を推定することと、
前記時間を前記推定された将来の間隔の長さと比較することとを行うようにさらに構成される、請求項14に記載のサーバ。
【請求項１７】
転送時間をターゲット設定するために、前記プロセッサは、前記TSWの間にはP2Pデータ転送の機会が生じないという判定に基づいて現在時間を前記転送時間としてターゲット設定するようにさらに構成される、請求項11に記載のサーバ。
【請求項１８】
転送時間をターゲット設定するために、前記プロセッサは、前記TSW内の将来の時間にはP2Pデータ転送の機会が生じるという判定に基づいて前記将来の時間を前記転送時間としてターゲット設定するようにさらに構成される、請求項11に記載のサーバ。
【請求項１９】
転送時間をターゲット設定するために、前記プロセッサは、
現在時間における前記要求されたデータ転送の即時実行に関連する利益を推定することと、
前記TSW内の将来の時間における前記要求されたデータ転送の将来の実行に関連する利益を推定することであって、前記将来の時間がP2Pデータ転送の機会と判定される、推定することと、
即時実行に関連する前記推定された利益を将来の実行に関連する前記推定された利益と比較することと、
前記比較に基づいて前記現在時間または前記将来の時間のいずれかを前記転送時間としてターゲット設定することとを行うようにさらに構成される、請求項11に記載のサーバ。
【請求項２０】
前記プロセッサは、(i)前記要求されたデータ転送のより早い実行、(ii)ネットワーク負荷のより顕著な低減、(iii)転送すべきデータの量および前記P2Pデータ転送に関連する特定のP2P技術に基づく推定された電力コストの削減、(iv)転送すべきデータの量および前記P2Pデータ転送に関連する特定のP2P技術に基づく推定された処理コストの削減、(v)前記P2Pデータ転送の機会が生じることの確実性の向上、(vi)前記P2Pデータ転送の前記機会の間に前記要求されたデータ転送を完了することができることの確実性の向上、または(vii)(i)〜(vi)の任意の組合せに基づいて、将来の実行に関連する利益を推定するように構成される、請求項19に記載のサーバ。
【請求項２１】
データ転送を最適化するための装置であって、
ワイヤレスデバイスとデータ転送ターゲットとの間でデータを転送するための要求を受信するための手段であって、前記要求されたデータ転送が時間的制約窓(TSW)に関連付けられる手段と、
前記TSWの間にピアツーピア(P2P)データ転送の機会が生じるかどうかを判定するための手段と、
前記機会判定に基づいて前記要求されたデータ転送を実行するための前記TSW内の転送時間をターゲット設定するための手段と、
前記ワイヤレスデバイスに転送通知データを送信するための手段であって、前記転送通知データが前記ターゲット設定された転送時間を含む手段とを備える装置。
【請求項２２】
前記TSWの間にピアツーピア(P2P)データ転送の機会が生じるかどうかを判定するための前記手段は、
前記TSW内の将来の時間における前記ワイヤレスデバイスおよび前記データ転送ターゲットのそれぞれのロケーションを予測するための手段と、
前記ワイヤレスデバイスおよび前記データ転送ターゲットが前記将来の時間においてダイレクトP2Pリンクを確立することができるかどうかを判定するための手段とを備える、請求項21に記載の装置。
【請求項２３】
前記ワイヤレスデバイスおよび前記データ転送ターゲットがダイレクトP2Pリンクを確立することができるかどうかを判定するための前記手段は、
前記要求されたデータ転送に関連するデータの量および前記ダイレクトP2Pリンクに関連するP2P技術に基づいて前記要求されたデータ転送を実行するのにかかる時間を推定するための手段と、
前記ワイヤレスデバイスおよび前記データ転送ターゲットの前記予測されたそれぞれのロケーションに基づいて、前記確立されたダイレクトP2Pリンクを維持することができる、前記将来の時間から始まる将来の間隔を推定するための手段と、
前記時間を前記推定された将来の間隔の長さと比較するための手段とを備える、請求項22に記載の装置。
【請求項２４】
転送時間をターゲット設定するための前記手段は、前記TSW内の将来の時間にはP2Pデータ転送の機会が生じるという判定に基づいて前記将来の時間を前記転送時間としてターゲット設定するための手段を備える、請求項21に記載の装置。
【請求項２５】
前記転送時間をターゲット設定するための前記手段は、
現在時間における前記要求されたデータ転送の即時実行に関連する利益を推定するための手段と、
前記TSW内の将来の時間における前記要求されたデータ転送の将来の実行に関連する利益を推定するための手段であって、前記将来の時間がP2Pデータ転送の機会と判定される手段と、
即時実行に関連する前記推定された利益を将来の実行に関連する前記推定された利益と比較するための手段と、
前記比較に基づいて前記現在時間または前記将来の時間のいずれかを前記転送時間としてターゲット設定するための手段とを備える、請求項21に記載の装置。
【請求項２６】
プロセッサによって実行されたときに、データ転送を最適化するための動作を前記プロセッサに実行させるコードを含む、非一時的コンピュータ可読記憶媒体であって、
ワイヤレスデバイスとデータ転送ターゲットとの間でデータを転送するための要求を受信するためのコードであって、前記要求されたデータ転送が時間的制約窓(TSW)に関連付けられるコードと、
前記TSWの間にピアツーピア(P2P)データ転送の機会が生じるかどうかを判定するためのコードと、
前記機会判定に基づいて前記要求されたデータ転送を実行するための前記TSW内の転送時間をターゲット設定するためのコードと、
前記ワイヤレスデバイスに転送通知データを送信するためのコードであって、前記転送通知データが前記ターゲット設定された転送時間を含むコードとを含む非一時的コンピュータ可読記憶媒体。
【請求項２７】
前記TSWの間にピアツーピア(P2P)データ転送の機会が生じるかどうかを判定するための前記コードは、
前記TSW内の将来の時間における前記ワイヤレスデバイスおよび前記データ転送ターゲットのそれぞれのロケーションを予測するためのコードと、
前記ワイヤレスデバイスおよび前記データ転送ターゲットが前記将来の時間においてダイレクトP2Pリンクを確立することができるかどうかを判定するためのコードとを含む、請求項26に記載の非一時的コンピュータ可読記憶媒体。
【請求項２８】
前記ワイヤレスデバイスおよび前記データ転送ターゲットがダイレクトP2Pリンクを確立することができるかどうかを判定するための前記コードは、
前記要求されたデータ転送に関連するデータの量および前記ダイレクトP2Pリンクに関連するP2P技術に基づいて前記要求されたデータ転送を実行するのにかかる時間を推定するためのコードと、
前記ワイヤレスデバイスおよび前記データ転送ターゲットの前記予測されたそれぞれのロケーションに基づいて、前記確立されたダイレクトP2Pリンクを維持することができる、前記将来の時間から始まる将来の間隔を推定するためのコードと、
前記時間を前記推定された将来の間隔の長さと比較するためのコードとを含む、請求項27に非一時的コンピュータ可読記憶媒体。
【請求項２９】
転送時間をターゲット設定するための前記コードは、前記TSW内の将来の時間にはP2Pデータ転送の機会が生じるという判定に基づいて前記将来の時間を前記転送時間としてターゲット設定するためのコードを含む、請求項26に記載の非一時的コンピュータ可読記憶媒体。
【請求項３０】
前記転送時間をターゲット設定するための前記コードは、
現在時間における前記要求されたデータ転送の即時実行に関連する利益を推定するためのコードと、
前記TSW内の将来の時間における前記要求されたデータ転送の将来の実行に関連する利益を推定するためのコードであって、前記将来の時間がP2Pデータ転送の機会と判定されるコードと、
即時実行に関連する前記推定された利益を将来の実行に関連する前記推定された利益と比較するためのコードと、
前記比較に基づいて前記現在時間または前記将来の時間のいずれかを前記転送時間としてターゲット設定するためのコードとを含む、請求項26に記載の非一時的コンピュータ可読記憶媒体。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
本開示の態様は、ワイヤレス通信システムに関する。詳細には、本開示の態様は、サーバ仲介方式でネットワークインフラストラクチャ通信をエンドポイント間のピアツーピア(P2P)通信にオフロードすることに関する。
【０００２】
ワイヤレス通信システムは、第1世代アナログワイヤレス電話サービス(1G)、第2世代(2G)デジタルワイヤレス電話サービス(暫定の2.5Gネットワークおよび2.75Gネットワークを含む)、ならびに第3世代(3G)および第4世代(4G)高速データ/インターネット対応ワイヤレスサービスを含む、様々な世代を通じて発展してきた。現在、セルラーシステムおよびパーソナル通信サービス(PCS)システムを含む、多くの異なるタイプのワイヤレス通信システムが使用されている。例示的なセルラーシステムは、セルラーアナログ先進移動電話システム(AMPS)と、符号分割多元接続(CDMA)、周波数分割多元接続(FDMA)、時分割多元接続(TDMA)、TDMAのグローバルシステムフォーモバイルアクセス(GSM（登録商標）)変形形態、およびTDMA技術とCDMA技術の両方を使用するより新しいハイブリッドデジタル通信システムに基づくデジタルセルラーシステムとを含む。より最近では、モバイルフォンおよび他の端末が高速でデータを通信するためのワイヤレス通信プロトコルとして、ロングタームエボリューション(LTE)が開発されている。LTEは、GSM（登録商標）に基づいており、GSM（登録商標）進化型高速データレート(EDGE)などの様々なGSM（登録商標）関連のプロトコル、および高速パケットアクセス(HSPA)などのユニバーサルモバイルテレコミュニケーションシステム(UMTS)プロトコルからの寄与を含む。
【０００３】
したがって、通信システムおよびデバイスは、新たな技術的進歩によってますます多様になっている。今では、通信デバイスは、様々な異なる通信技術およびプロトコルをサポートすることが可能である。実際、様々な通信デバイスは、(たとえば、ネットワークインフラストラクチャを介して)通信システムにおいて動作することができるだけでなく、多くの通信デバイスは、ダイレクトピアツーピア(P2P)通信を使用して、ならびに/あるいは、デバイスが1つもしくは複数の基地局、アクセスポイント、または他のネットワークインフラストラクチャエンティティを介して通信された信号を通じて通信するインフラストラクチャ要素を使用して、互いと通信することができる。たとえば、Wi-Fiダイレクト規格またはBluetooth（登録商標）低エネルギー(BTLE)規格をサポートする通信デバイスは、ダイレクトP2P接続を介して互いに接続する場合がある。さらに、LTEダイレクト(LTE-D)規格は、スケーラブルなユニバーサルフレームワークを提供するために認可スペクトルおよびLTE物理レイヤを使用し、そのフレームワークを通じて、備えられた通信デバイスは、近接するピアを発見してそのピアに接続し、それによって、最大1マイルのレンジ内でダイレクトP2P接続を確立することができる。Wi-Fiダイレクトは、デバイスがより近接している(約200メートル)ことを必要とし、BTLEは、さらに近接している(約30フィート)ことを必要とする傾向がある。
【０００４】
LTE-Dは、モバイルアプリケーションに対するサービスとして、認可スペクトル上で動作する。LTE-Dは、サービスレイヤ発見を可能にする。LTE-Dデバイス上のモバイルアプリケーションは、他のデバイス上のモバイルアプリケーションサービス用のモニタを設定するようにLTE-Dに命令することができる。その上、LTE-Dデバイス上のモバイルアプリケーションは、それら自体のサービスを、物理レイヤにおける、他のLTE-Dデバイスによる検出のために告知することができる。LTE-Dが連続して作動し、設定されたモニタとの一致を検出したときにクライアントアプリケーションに通知する間、アプリケーションを閉じることができる。
【０００５】
LTE-Dはしたがって、開発者の既存クラウドサービスの拡張として近接発見ソリューションを展開することを求めるモバイル開発者にとって魅力的な代替法である。LTE-Dは、モバイルアプリケーションが、関連性一致を識別する際に集中データベース処理なしですますための、(今日存在する集中発見に対して)分散発見ソリューションであり、代わりに、関連する属性を送信し、監視することによって、デバイスレベルでの関連を自律的に判断する。LTE-Dは、LTE-Dが近接を判断するのに永続ロケーション追跡を使用しないという点で、プライバシーならびに電力消費においていくつかの利益をもたらす。クラウド中ではなくデバイス上での発見を続けることによって、ユーザは、どのような情報が外部デバイスと共有されるかを、より制御することができる。
【０００６】
上述のように、1つまたは複数の仲介基地局、アクセスポイント、または他のインフラストラクチャ要素は、通常、(たとえば、エンドポイントとインフラストラクチャ要素との間のアップリンクチャネルおよびダウンリンクチャネルを通じて)ネットワークインフラストラクチャを介した2つ以上のワイヤレスデバイスまたは他のエンドポイント間の通信を容易にする。しかしながら、時として、(たとえば、1つまたは複数のワイヤレスデバイスにサービスする基地局における)インフラストラクチャ要素にかかる負荷状態が過剰になり、それによって、通信品質が低下することがある。さらに、場合によっては、ダイレクトP2P通信は、より高速、より効率的、よりプライベート、または他の点でエンドユーザにとって有利であることがある。したがって、上記の説明に鑑みて、通信しようとしている2つ以上のワイヤレスデバイス間のトラフィックがネットワークインフラストラクチャからダイレクトP2P通信にオフロードすることができる、適切な条件を判定することが可能なシステムが必要とされていることを諒解されたい。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００７】
一態様では、本開示は、サーバがデータ転送を最適化するための方法を提供する。この方法は、たとえば、ワイヤレスデバイスとデータ転送ターゲットとの間でデータを転送するための要求を受信するステップであって、要求されたデータ転送が時間的制約窓(TSW)に関連付けられる、ステップと、TSWの間にピアツーピア(P2P)データ転送の機会が生じるかどうかを判定するステップと、機会判定に基づいて要求されたデータ転送を実行するためのTSW内の転送時間をターゲット設定するステップと、ワイヤレスデバイスに転送通知データを送信するステップであって、転送通知データが、ターゲット設定された転送時間を含む、ステップとを含んでもよい。
【０００８】
別の態様では、本開示は、データ転送を最適化するための装置を提供する。装置は、メモリとプロセッサとを備えてもよい。このプロセッサは、たとえば、ワイヤレスデバイスとデータ転送ターゲットとの間でデータを転送するための要求を受信することであって、要求されたデータ転送がTSWに関連付けられる、受信することと、TSWの間にP2Pデータ転送の機会が生じるかどうかを判定することと、機会判定に基づいて要求されたデータ転送を実行するためのTSW内の転送時間をターゲット設定することと、ワイヤレスデバイスに転送通知データを送信することであって、転送通知データが、ターゲット設定された転送時間を含む、送信することとを含んでもよい。
【０００９】
別の態様では、本開示は、データ転送を最適化するための別の装置を提供する。この装置は、たとえば、ワイヤレスデバイスとデータ転送ターゲットとの間でデータを転送するための要求を受信するための手段であって、要求されたデータ転送がTSWに関連付けられる手段と、TSWの間にP2Pデータ転送の機会が生じるかどうかを判定するための手段と、機会判定に基づいて要求されたデータ転送を実行するためのTSW内の転送時間をターゲット設定するための手段と、ワイヤレスデバイスに転送通知データを送信するための手段であって、転送通知データが、ターゲット設定された転送時間を含む手段とを含んでもよい。
【００１０】
別の態様では、本開示は、プロセッサによって実行されたときに、データ転送を最適化するための動作をプロセッサに実施させるコードを含むコンピュータ可読媒体を提供する。このコンピュータ可読媒体は、たとえば、ワイヤレスデバイスとデータ転送ターゲットとの間でデータを転送するための要求を受信するためのコードであって、要求されたデータ転送がTSWに関連するコードと、TSWの間にP2Pデータ転送の機会が生じるかどうかを判定するためのコードと、機会判定に基づいて要求されたデータ転送を実行するためのTSW内の転送時間をターゲット設定するためのコードと、ワイヤレスデバイスに転送通知データを送信するためのコードであって、転送通知データが、ターゲット設定された転送時間を含むコードとを含んでもよい。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本開示の一態様によるワイヤレス通信システムのハイレベルシステムアーキテクチャを示す図である。
【図２】本開示の一態様による、RAN、および進化型パケットシステム(EPS:Evolved Packet System)またはロングタームエボリューション(LTE)ネットワークに基づくコアネットワークのパケット交換部分の例示的な構成を示す図である。
【図３】本開示の態様によるユーザ機器(UE)の例を示す図である。
【図４】本開示の一態様による機能を実行するように構成された論理を含む通信デバイスを示す図である。
【図５】本開示の一実施形態によるサーバを示す図である。
【図６】UEがP2P技術を使って通信することができる通信環境を示す図である。
【図７Ａ】第1のUEと第2のUEがP2P技術を使用してデータを転送することができない第1の時間における通信環境を示す図である。
【図７Ｂ】図7Aにおける第1のUEと図7Aにおける第2のUEがP2P技術を使用してデータを転送することができる第2の時間における通信環境を示す図である。
【図８】本開示の一態様による、データ転送を最適化する方法を示す図である。
【図９】本開示の一態様による、データ転送を示す信号フロー図である。
【図１０】機会的ロケーション予測P2Pオフローディング技法の一例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
例示的な実施形態に関する具体例を示すために、以下の説明および関連する図面において様々な態様を開示する。代替実施形態は、本開示を読めば当業者に明らかとなり、本開示の範囲または趣旨から逸脱することなく構築され、実践されてもよい。加えて、本明細書で開示する態様および実施形態の関連する詳細を不明瞭にしないように、よく知られている要素は詳細には記載されないか、または省略される場合がある。
【００１３】
「例示的」という語は、本明細書では「例、事例、または例示としての役割を果たすこと」を意味するために使用される。「例示的」として本明細書で説明するいかなる実施形態も、他の実施形態よりも好ましい、または有利であると必ずしも解釈されるべきでない。同様に、「実施形態」という用語は、すべての実施形態が、後述の特徴、利点または動作モードを含むことを必要とするとは限らない。
【００１４】
本明細書で使用する専門用語は、特定の実施形態について説明するにすぎず、本明細書で開示する任意の実施形態を制限すると解釈されるべきである。本明細書で使用する単数形「a」、「an」、および「the」は、文脈が別段に明確に示さない限り、複数形も含むものとする。本明細書で使用するとき、「備える(comprises)」、「備えている(comprising)」、「含む(includes)」、および/または「含んでいる(including)」という用語は、述べられた特徴、整数、ステップ、動作、要素、および/または構成要素の存在を明示するが、1つまたは複数の他の特徴、整数、ステップ、動作、要素、構成要素、および/またはそれらのグループの存在または追加を排除するものではないことがさらに理解されよう。
【００１５】
さらに、多くの態様について、たとえば、コンピューティングデバイスの要素によって実行されるべきアクションのシーケンスの観点から説明する。本明細書で説明する様々なアクションは、特定の回路(たとえば、特定用途向け集積回路(ASIC))によって、1つもしくは複数のプロセッサによって実行されるプログラム命令によって、または両方の組合せによって実行できることが認識されよう。加えて、本明細書で説明するこれらの一連のアクションは、実行されたときに、関連するプロセッサに本明細書で説明する機能を実行させる、対応するコンピュータ命令のセットを記憶した任意の形態のコンピュータ可読記憶媒体内で完全に具現化されるものと見なすことができる。したがって、本開示の様々な態様は、特許請求される主題の範囲内にすべて入ることが企図されているいくつかの異なる形態において具現化されてもよい。加えて、本明細書では、本明細書において説明する態様ごとに、任意のそのような態様の対応する形態について、たとえば、説明するアクションを実行する「ように構成された論理」として説明することがある。
【００１６】
本明細書ではユーザ機器(UE)と呼ばれるクライアントデバイスは、モバイルであってもまたは固定されていてもよく、かつ無線アクセスネットワーク(RAN)と通信してもよい。本明細書で使用する「UE」という用語は、互換的に「アクセス端末」または「AT」、「ワイヤレスデバイス」、「加入者デバイス」、「加入者端末」、「加入者局」、「ユーザ端末」またはUT、「モバイル端末」、「移動局」、およびそれらの変形形態と呼ばれることがある。概して、UEは、RANを介してコアネットワークと通信することができ、コアネットワークを通じてUEはインターネットなどの外部ネットワークに接続することができる。当然、UEには、有線アクセスネットワーク、(たとえば、IEEE 802.11などに基づく)WiFiネットワークなど、コアネットワークおよび/またはインターネットに接続する他の機構も考えられる。UEは、限定はしないが、PCカード、コンパクトフラッシュ（登録商標）デバイス、外付けまたは内蔵のモデム、あるいはワイヤレスまたは有線の電話などを含むいくつかのタイプのデバイスのうちの任意のものによって具現することができる。UEが信号をRANに送ることができる通信リンクは、アップリンクチャネル(たとえば、逆方向トラフィックチャネル、逆方向制御チャネル、アクセスチャネルなど)と呼ばれる。RANが信号をUEに送ることができる通信リンクは、ダウンリンクチャネルまたは順方向リンクチャネル(たとえば、ページングチャネル、制御チャネル、ブロードキャストチャネル、順方向トラフィックチャネルなど)と呼ばれる。本明細書で使用するトラフィックチャネル(TCH)という用語は、アップリンク/逆方向トラフィックチャネルまたはダウンリンク/順方向トラフィックチャネルのいずれかを指すことができる。
【００１７】
図1は、本開示の一態様によるワイヤレス通信システム100のハイレベルシステムアーキテクチャを示す。ワイヤレス通信システム100はUE1...Nを含む。UE1...Nは、セルラー電話、携帯情報端末(PDA)、ページャ、ラップトップコンピュータ、デスクトップコンピュータなどを含むことができる。たとえば、図1において、UE1...2は発呼側セルラーフォンとして示され、UE3...5はタッチスクリーンセルラーフォンまたはスマートフォンとして示され、UE NはデスクトップコンピュータまたはPCとして示されている。
【００１８】
図1を参照する。UE1...Nは、図1にエアインターフェース104、106、108および/または直接ワイヤード接続として示されている物理通信インターフェースまたは物理通信レイヤを介してアクセスネットワーク(たとえば、RAN 120、アクセスポイント125など)と通信するように構成される。エアインターフェース104および106は、所与のセルラー通信プロトコル(たとえば、CDMA、EV-DO、eHRPD、GSM（登録商標）、EDGE、W-CDMA、LTEなど)に準拠することができ、一方、エアインターフェース108はワイヤレスIPプロトコル(たとえば、IEEE 802.11)に準拠することができる。RAN120は、エアインターフェース104および106などのエアインターフェースを介してUEをサービングする複数のアクセスポイントを含む。RAN120内のアクセスポイントは、アクセスノードまたはAN、アクセスポイントまたはAP、基地局またはBS、Node B、発展型NodeB(eNode BまたはeNB)などと呼ばれ得る。これらのアクセスポイントは、地上アクセスポイント(もしくは地上局)または衛星アクセスポイントとすることができる。RAN120は、RAN120によってサービスされるUEとRAN120または異なるRANによってサービスされる他のUEとの間の回線交換(CS)呼を完全にブリッジングすることを含む様々な機能を実行することができ、インターネット175などの外部ネットワークとのパケット交換(PS)データの交換を仲介することもできるコアネットワーク140に接続するように構成される。インターネット175は、いくつかのルーティングエージェントおよび処理エージェント(便宜上、図1には示されていない)を含む。図1では、UE Nは、インターネット175に直接接続する(すなわち、Wi-Fiまたは802.11ベースネットワークのイーサネット（登録商標）接続を介するなど、コアネットワーク140から分離される)ものとして示されている。それによって、インターネット175は、コアネットワーク140を介してUE NとUE 1...Nとの間のパケット交換データ通信をブリッジングするように機能することができる。図1には、RAN120から分離されたアクセスポイント125も示されている。アクセスポイント125は、コアネットワーク140とは無関係に(たとえば、FiOS、ケーブルモデムなどの光通信システムを介して)インターネット175に接続されてもよい。エアインターフェース108は、一例では、IEEE 802.11などのローカルワイヤレス接続を介してUE4またはUE5にサービスしてもよい。UE Nは、一例ではアクセスポイント125自体に対応することができるモデムまたはルータへの直接接続などの、インターネット175への有線接続を有するデスクトップコンピュータとして示されている(たとえば、有線および/またはワイヤレス接続性を有するWi-Fiルータは、アクセスポイント125に対応する場合がある)。
【００１９】
図1を参照すると、アプリケーションサーバ170は、インターネット175、コアネットワーク140、またはその両方に接続されるものとして示されている。アプリケーションサーバ170は、構造的に分離された複数のサーバとして実装することができ、または代替的に単一のサーバに対応する場合がある。以下でより詳細に説明するように、アプリケーションサーバ170は、コアネットワーク140および/またはインターネット175を介してアプリケーションサーバ170に接続することができるUE向けの1つまたは複数の通信サービス(たとえば、ボイスオーバーインターネットプロトコル(VoIP)セッション、ボイスオーバーLTE(VoLTE)セッション、プッシュツートーク(PTT)セッション、グループ通信セッション、リッチ通信サービス(RCS)セッションを伴うセッション、ソーシャルネットワーキングサービスなど)をサポートするように構成される。
【００２０】
ワイヤレス通信システム100をより詳細に説明するのを助けるために、図2に関して、RAN120およびコアネットワーク140のためのプロトコル固有の実装形態の例を以下に提示する。特に、RAN120およびコアネットワーク140の構成要素は、パケット交換(PS)通信をサポートすることに関連付けられた構成要素に対応し、それによって、レガシー回線交換(CS)構成要素もこれらのネットワーク内に存在する場合があるが、図2には、いかなるレガシーCS固有の構成要素も明示的に示されていない。
【００２１】
図2は、本開示の一態様による、RAN120と、発展型パケットシステム(EPS)またはLTEネットワークに基づくコアネットワーク140のパケット交換部分との例示的な構成を示す。EPS/LTEネットワーク内の eノードBは、コアネットワーク140と通信するためにRAN120内に別個のコントローラを必要としない。
【００２２】
図2において、コアネットワーク140は複数のモビリティ管理エンティティ(MME)215Dおよび220Dと、ホーム加入者サーバ(HSS)225Dと、サービングゲートウェイ(S-GW)230Dと、パケットデータネットワークゲートウェイ(P-GW)235Dと、ポリシーおよび課金規則機能(PCRF)240Dとを含む。これらの構成要素と、RAN120と、インターネット175との間のネットワークインターフェースが図2に示されており、Table 1(表1)(以下)において次のように定義される。
【００２３】
【表１】
0006280296.tif 000002
【００２４】
ここで、図2のRAN120およびコアネットワーク140に示す構成要素のハイレベル記述について説明する。しかしながら、これらの構成要素はそれぞれ、様々な3GPP TS規格により当技術分野でよく知られており、本明細書に含まれる説明は、これらの構成要素によって実施されるすべての機能性の網羅的な説明となるものではない。
【００２５】
図2を参照する。MME215Dおよび220Dは、EPSベアラのための制御プレーンシグナリングを管理するように構成される。MME機能は、非アクセス層(NAS)シグナリング、NASシグナリングセキュリティ、技術間ハンドオーバおよび技術内ハンドオーバのモビリティ管理、P-GWおよびS-GW選択、ならびにMME変更を伴うハンドオーバのためのMME選択を含む。
【００２６】
図2を参照する。S-GW230Dは、RAN120に向かうインターフェースを終端するゲートウェイである。EPSベースシステムのコアネットワーク140に関連付けられたUEごとに、所与の時点において、単一のS-GWが存在する。S-GW230Dの機能は、GTPベースおよびプロキシモバイルIPv6(PMIP)ベースのS5/S8の両方に関して、モビリティアンカーポイント、パケットルーティングおよび転送、ならびに関連するEPSベアラのQoSクラス識別子(QCI)に基づくディフサーブコードポイント(DSCP:DiffServ Code Point)の設定を含む。
【００２７】
図2を参照する。P-GW235Dは、パケットデータネットワーク(PDN)、たとえば、インターネット175に向かうSGiインターフェースを終端するゲートウェイである。UEが複数のPDNにアクセスしている場合、そのUEのために2つ以上のP-GWが存在し得るが、S5/S8接続性とGn/Gp接続性の混合は、通常、そのUEに関して同時にサポートされない。P-GW機能は、GTPベースのS5/S8の両方に関して、(ディープパケット検査による)パケットフィルタリング、UE IPアドレス割振り、関連するEPSベアラのQCIに基づくDSCPの設定、事業者間の課金のためのアカウンティング、3GPP TS 23.203に定義されたアップリンク(UL)およびダウンリンク(DL)ベアラバインディング、3GPP TS 23.203に定義されたULベアラバインディング検証を含む。P-GW235Dは、E-UTRAN、GERAN、またはUTRANのいずれかを使用して、GSM（登録商標）/EDGE無線アクセスネットワーク(GERAN)/UTRAN専用UEとE-UTRAN対応UEの両方とのPDN接続性を実現する。P-GW235Dは、S5/S8インターフェースを介して、E-UTRANのみを使用してE-UTRAN対応UEとのPDN接続性を実現する。
【００２８】
図2を参照する。PCRF240Dは、EPSベースコアネットワーク140のポリシーおよび課金制御要素である。非ローミングシナリオでは、UEのインターネットプロトコル接続性アクセスネットワーク(IP-CAN)セッションに関連付けられたHPLMN内に単一のPCRFが存在する。PCRFは、RxインターフェースおよびGxインターフェースを終端する。トラフィックのローカルブレークアウトを伴うローミングシナリオでは、UEのIP-CANセッションに関連付けられた2つのPCRFが存在する場合がある。ホームPCRF(H-PCRF)は、HPLMN内に存在するPCRFであり、訪問先PCRF(V-PCRF)は、訪問先VPLMN内に存在するPCRFである。PCRFについては、3GPP TS 23.203により詳細に記載されており、したがって、簡潔にするためにこれ以上は説明しない。図2では、アプリケーションサーバ170(たとえば、3GPP用語ではAFと呼ばれることがある)は、インターネット175を介してコアネットワーク140に、または代替的にRxインターフェースを介して直接PCRF240Dに接続されるものとして示されている。一般に、アプリケーションサーバ170(またはAF)は、コアネットワークとともにIPベアラリソース(たとえば、UMTS PSドメイン/GPRSドメインリソース/LTE PSデータサービス)を使用するアプリケーションを提供する要素である。アプリケーション機能の一例は、IPマルチメディアサブシステム(IMS)コアネットワークサブシステムのプロキシ呼セッション制御機能(P-CSCF)である。AFは、セッション情報をPCRF240Dに提供するためにRx基準点を使用する。セルラーネットワークを介してIPデータサービスを提供する任意の他のアプリケーションサーバも、Rx基準点を介してPCRF240Dに接続することもできる。
【００２９】
図3は、本発明の実施形態によるUEの例を示す。図3を参照すると、UE300Aは発呼側電話として示され、UE300Bはタッチスクリーンデバイス(たとえば、スマートフォン、タブレットコンピュータなど)として示されている。図3に示すように、UE300Aの外部ケーシングは、当技術分野において知られているように、特に、アンテナ305A、ディスプレイ310A、少なくとも1つのボタン315A(たとえば、PTTボタン、電源ボタン、音量調節ボタンなど)、キーパッド320Aなどの構成要素を備える。また、UE300Bの外部ケーシングは、当技術分野において知られているように、特に、タッチスクリーンディスプレイ305B、周辺ボタン310B、315B、320B、および325B(たとえば、電力制御ボタン、音量または振動制御ボタン、飛行機モードトグルボタンなど)、少なくとも1つのフロントパネルボタン330B(たとえば、Homeボタンなど)などの構成要素を備える。UE300Bの一部として明示的に示されてはいないが、UE300Bは、限定はしないが、WiFiアンテナ、携帯アンテナ、衛星位置システム(SPS)アンテナ(たとえば全地球測位システム(GPS)アンテナ)などを含む1つもしくは複数の外部アンテナおよび/またはUE300Bの外部ケーシングに内蔵された1つもしくは複数の集積アンテナを含むことができる。
【００３０】
UE300AおよびUE300BなどのUEの内部構成要素は異なるハードウェア構成によって具現化することができるが、内部ハードウェア構成要素のための基本的なハイレベルUE構成は図3にプラットフォーム302として示されている。プラットフォーム302は、最終的にコアネットワーク140、インターネット175、ならびに/あるいは他のリモートサーバおよびネットワーク(たとえば、アプリケーションサーバ170、ウェブURLなど)から得ることのできるRAN120から送信されたソフトウェアアプリケーション、データ、および/またはコマンドを受信し実行することが可能である。プラットフォーム302は、ローカルに記憶されたアプリケーションをRAN対話なしに独立して実行することもできる。プラットフォーム302は、特定用途向け集積回路(「ASIC」)308または他のプロセッサ、マイクロプロセッサ、論理回路、または他のデータ処理デバイスに動作可能に結合されたトランシーバ306を含むことができる。ASIC308または他のプロセッサは、ワイヤレスデバイスのメモリ312内の常駐プログラムとインターフェースするアプリケーションプログラミングインターフェース(「API」)310レイヤを実行する。メモリ312は、読取り専用メモリもしくはランダムアクセスメモリ(RAMおよびROM)、EEPROM、フラッシュカード、またはコンピュータプラットフォームに共通する任意のメモリから構成することができる。プラットフォーム302は、メモリ312中でアクティブに使用されないアプリケーション、および他のデータを記憶することができるローカルデータベース314も含むことができる。ローカルデータベース314は、一般的にフラッシュメモリセルであるが、磁気媒体、EEPROM、光学媒体、テープ、ソフトまたはハードディスクなどの、当技術分野で知られている任意の二次記憶デバイスであってもよい。
【００３１】
したがって、本発明の実施形態は、本明細書で説明する機能を実施する能力を含むUE(たとえば、UE300A、300Bなど)を含むことができる。当業者が諒解するように、様々な論理要素は、本明細書において開示する機能を実現するために、個別の要素、プロセッサ上で実行されるソフトウェアモジュール、またはソフトウェアとハードウェアの任意の組合せにおいて具体化することができる。たとえば、ASIC308、メモリ312、API310およびローカルデータベース314をすべて協働的に使用して、本明細書で開示する様々な機能をロードし、記憶し、実行してもよく、したがって、これらの機能を実施するための論理が様々な要素に分散されてもよい。代替として、機能は1つの個別構成要素に組み込むことができる。したがって、図3のUE300Aおよび300Bの特徴は例示的なものにすぎないと見なすべきであり、本発明は図示の特徴または構成に制限されない。
【００３２】
UE300Aおよび/または300BとRAN120との間のワイヤレス通信は、CDMA、W-CDMA、時分割多元接続(TDMA)、周波数分割多元接続(FDMA)、直交周波数分割多重(OFDM)、GSM（登録商標）、またはワイヤレス通信ネットワークもしくはデータ通信ネットワークで使用される場合がある他のプロトコルなどの異なる技術に基づくことができる。上記において説明し、当技術分野において知られているように、音声送信および/またはデータは、様々なネットワークおよび構成を使用してRANからUEに送信することが可能である。したがって、本明細書において提示される例は、本発明の実施形態を限定するものではなく、単に本発明の実施形態の態様の説明を助けるためのものにすぎない。
【００３３】
図4は、機能を実行するように構成された論理を含む通信デバイス400を示す。通信デバイス400は、限定はしないが、UE300Aまたは300B、RAN120の任意の構成要素(たとえば、eノードB200〜210など)、コアネットワーク140の任意の構成要素(たとえば、MME215または220、HHS225、S-GW230、P-QW235、PCRF240)、コアネットワーク140および/またはインターネット175に結合された任意の構成要素(たとえば、アプリケーションサーバ170)などを含む、上記の通信デバイスのうちのいずれかに対応することができる。したがって、通信デバイス400は、図1のワイヤレス通信システム100を介して1つもしくは複数の他のエンティティと通信する(または通信を容易にする)ように構成された任意の電子デバイスに対応することができる。
【００３４】
図4を参照する。通信デバイス400は、情報の受信および/または送信を行うように構成された論理405を含む。一例では、通信デバイス400がワイヤレス通信デバイス(たとえば、UE300Aもしくは300B、eノードB200〜210のうちの1つなど)に対応する場合、情報の受信および/または送信を行うように構成された論理405は、ワイヤレストランシーバおよび関連ハードウェア(たとえば、RFアンテナ、MODEM、変調器および/または復調器など)などのワイヤレス通信インターフェース(たとえば、Bluetooth（登録商標）、WiFi、2G、CDMA、W-CDMA、3G、4G、LTEなど)を含むことができる。別の例では、情報の受信および/または送信を行うように構成された論理405は、有線通信インターフェース(たとえば、インターネット175にアクセスするのに使用することができるシリアル接続、USBまたはファイアワイヤ接続、イーサネット（登録商標）接続など)に対応することができる。したがって、通信デバイス400が、何らかのタイプのネットワークベースのサーバ(たとえば、PDSN、SGSN、GGSN、S-GW、P-GW、MME、HSS、PCRF、アプリケーション170など)に対応する場合、情報の受信および/または送信を行うように構成された論理405は、一例では、イーサネット（登録商標）プロトコルによってネットワークベースのサーバを他の通信エンティティに接続するイーサネット（登録商標）カードに対応することができる。さらなる例では、情報の受信および/または送信を行うように構成された論理405は、通信デバイス400がそのローカル環境を監視する手段となり得る感知または測定ハードウェア(たとえば、加速度計、温度センサ、光センサ、ローカルRF信号を監視するためのアンテナなど)を含むことができる。情報の受信および/または送信を行うように構成された論理405は、実行されたときに、情報の受信および/または送信を行うように構成された論理405の関連ハードウェアがその受信機能および/または送信機能を実行できるようにする、ソフトウェアも含むことができる。しかしながら、情報の受信および/または送信を行うように構成された論理405は、ソフトウェア単体に対応するのではなく、情報の受信および/または送信を行うように構成された論理405は、その機能を実現するためのハードウェアに少なくとも部分的に依拠する。
【００３５】
図4を参照する。通信デバイス400は、情報を処理するように構成された論理410をさらに含む。一例では、情報を処理するように構成された論理410は、少なくともプロセッサを含むことができる。情報を処理するように構成された論理410によって実行され得るタイプの処理の例示的な実施態様は、限定はしないが、判断を行うこと、接続を確立すること、異なる情報オプション間で選択を行うこと、データに関係する評価を行うこと、測定演算を実行するために通信デバイス400に結合されたセンサとやりとりすること、情報をあるフォーマットから別のフォーマットに(たとえば、.wmvから.aviへなど、異なるプロトコル間で)変換することなどを含む。たとえば、情報を処理するように構成された論理410中に含まれるプロセッサは、汎用プロセッサ、デジタルシグナルプロセッサ(DSP)、ASIC、フィールドプログラマブルゲートアレイ(FPGA)または他のプログラマブル論理デバイス、個別ゲートまたはトランジスタ論理、個別ハードウェア構成要素、あるいは本明細書において説明される機能を実行するように設計されたそれらの任意の組合せに対応することができる。汎用プロセッサはマイクロプロセッサであってもよいが、代替では、プロセッサは任意の従来のプロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、またはステートマシンであってもよい。プロセッサはまた、コンピューティングデバイスの組合せ(たとえば、DSPとマイクロプロセッサの組合せ、複数のマイクロプロセッサ、DSPコアと連携した1つもしくは複数のマイクロプロセッサ、または任意の他のそのような構成)として実現される場合もある。情報を処理するように構成された論理410はまた、実行されたときに、情報を処理するように構成された論理410の関連ハードウェアがその処理機能を実施することを可能にするソフトウェアを含むことができる。しかしながら、情報を処理するように構成された論理410は、ソフトウェアだけに対応するのではなく、情報を処理するように構成された論理410は、その機能を実現するためのハードウェアに少なくとも部分的に依拠する。
【００３６】
図4を参照する。通信デバイス400は、情報を記憶するように構成された論理415をさらに含む。一例では、情報を記憶するように構成された論理415は、少なくとも非一時的メモリおよび関連ハードウェア(たとえば、メモリコントローラなど)を含むことができる。たとえば、情報を記憶するように構成された論理415に含まれる非一時的メモリは、RAMメモリ、フラッシュメモリ、ROMメモリ、EPROMメモリ、EEPROMメモリ、レジスタ、ハードディスク、リムーバブルディスク、CD-ROM、または当技術分野で知られている任意の他の形の記憶媒体に対応することができる。情報を記憶するように構成された論理415は、実行されたときに、情報を記憶するように構成された論理415の関連ハードウェアがその記憶機能を実行できるようにするソフトウェアも含むことができる。しかしながら、情報を記憶するように構成された論理415は、ソフトウェア単体に対応するのではなく、情報を記憶するように構成された論理415は、その機能を達成するためのハードウェアに少なくとも部分的に依拠する。
【００３７】
図4を参照する。通信デバイス400は、場合によっては、情報を提示するように構成された論理420をさらに含む。一例では、情報を提示するように構成された論理420は、少なくとも出力デバイスおよび関連ハードウェアを含むことができる。たとえば、出力デバイスは、ビデオ出力デバイス(たとえば、ディスプレイスクリーン、USB、HDMI（登録商標）のようなビデオ情報を搬送することができるポートなど)、オーディオ出力デバイス(たとえば、スピーカ、マイクロフォンジャック、USB、HDMI（登録商標）のようなオーディオ情報を搬送することができるポートなど)、振動デバイス、および/または、情報が出力のためにフォーマットされる際、または通信デバイス400のユーザもしくは操作者によって実際に出力される際に使用することができる任意の他のデバイスを含むことが可能である。たとえば、通信デバイス400が図3に示されるようなUE300AまたはUE300Bに対応する場合には、情報を提示するように構成された論理420は、UE300Aのディスプレイ310AまたはUE300Bのタッチスクリーンディスプレイ305Bを含むことができる。さらなる例では、情報を提示するように構成された論理420は、ローカルユーザをもたないネットワーク通信デバイス(たとえば、ネットワークスイッチまたはルータ、リモートサーバなど)などのいくつかの通信デバイスでは省略することができる。情報を提示するように構成された論理420はまた、実行されたときに、情報を提示するように構成された論理420の関連ハードウェアがその提示機能を実施することを認めるソフトウェアを含むことができる。しかしながら、情報を提示するように構成された論理420は、ソフトウェア単体に対応するのではなく、情報を提示するように構成された論理420は、その機能を実現するためのハードウェアに少なくとも部分的に依拠する。
【００３８】
図4を参照する。通信デバイス400は、場合によっては、ローカルユーザ入力を受信するように構成された論理425をさらに含む。一例では、ローカルユーザ入力を受信するように構成された論理425は、少なくともユーザ入力デバイスおよび関連ハードウェアを含むことができる。たとえば、ユーザ入力デバイスは、ボタン、タッチスクリーンディスプレイ、キーボード、カメラ、オーディオ入力デバイス(たとえば、マイクロフォン、またはマイクロフォンジャックなど、オーディオ情報を搬送することができるポートなど)、および/または情報がそれによって通信デバイス400のユーザもしくは操作者から受信され得る任意の他のデバイスを含むことができる。たとえば、通信デバイス400が図3に示されるようなUE300AまたはUE300Bに対応する場合には、ローカルユーザ入力を受信するように構成された論理425は、キーパッド320A、ボタン315Aまたは310B〜325Bのうちのいずれか、タッチスクリーンディスプレイ305Bなどを含むことができる。さらなる例では、ローカルユーザ入力を受信するように構成された論理425は、(たとえば、ネットワークスイッチ、またはルータ、リモートサーバなど)ローカルユーザを有しないネットワーク通信デバイスのようないくつかの通信デバイスでは省略されることがある。ローカルユーザ入力を受信するように構成された論理425は、実行されたときに、ローカルユーザ入力を受信するように構成された論理425の関連ハードウェアがその入力受信機能を実行できるようにする、ソフトウェアも含むことができる。しかしながら、ローカルユーザ入力を受信するように構成された論理425は、ソフトウェア単体に対応するのではなく、ローカルユーザ入力を受信するように構成された論理425は、その機能を実現するためのハードウェアに少なくとも部分的に依拠する。
【００３９】
図4を参照すると、405〜425の構成された論理は、図4では別個のまたは相異なるブロックとして示されているが、それぞれの構成された論理がその機能を実行するためのハードウェアおよび/またはソフトウェアは、部分的に重複できることが理解されよう。たとえば、405〜425の構成された論理の機能を容易にするために使用されるいずれのソフトウェアも、情報を記憶するように構成された論理415に関連する非一時的メモリに記憶することができ、そうすることによって、405〜425の構成された論理はそれぞれ、その機能(すなわち、この場合、ソフトウェア実行)を、情報を記憶するように構成された論理415によって記憶されたソフトウェアの動作に部分的に基づいて実行する。同様に、構成された論理のうちの1つに直接関連付けられたハードウェアは、場合によっては、他の構成された論理によって借用または使用することができる。たとえば、情報を処理するように構成された論理410のプロセッサは、データを、情報の受信および/または送信を行うように構成された論理405によって送信される前に、適切な形式にフォーマットすることができるので、情報の受信および/または送信を行うように構成された論理405は、その機能(すなわち、この場合、データの送信)を、情報を処理するように構成された論理410に関連付けられたハードウェア(すなわち、プロセッサ)の動作に部分的に基づいて実行する。
【００４０】
概して、別段に明示的に記載されていない限り、本開示全体にわたって使用される「ように構成される論理」という句は、ハードウェアによって少なくとも部分的に実装される実施形態を引き合いに出すものとし、ハードウェアから独立したソフトウェアだけの実装形態に位置づけるものではない。また、様々なブロックにおける構成される論理または「ように構成される論理」は、特定の論理ゲートまたは論理要素に限定されるのではなく、概して、本明細書で説明する機能を(ハードウェアまたはハードウェアとソフトウェアの組合せのいずれかを介して)実行するための能力を指すことが諒解されよう。したがって、様々なブロックに示す構成される論理または「ように構成される論理」は、「論理」という語を共有しているにもかかわらず、必ずしも論理ゲートまたは論理要素として実装されない。様々なブロックにおける論理間の他の対話または協働が、以下でより詳細に説明する実施形態の検討から、当業者には明らかになるであろう。
【００４１】
様々な実施形態は、図5に示すサーバ500など、様々な市販のサーバデバイスのいずれに実装されてもよい。ある例では、サーバ500は、上述のアプリケーションサーバ170の1つの例示的な構成に対応する場合がある。図5において、サーバ500は、揮発性メモリ502と、ディスクドライブ503のような大容量の不揮発性メモリとに結合された、プロセッサ501を含む。サーバ500は、プロセッサ501に結合された、フロッピーディスクドライブ、コンパクトディスク(CD)またはDVDディスクドライブ506を含んでもよい。サーバ500は、他のブロードキャストシステムコンピュータおよびサーバに、またはインターネットに結合されたローカルエリアネットワークなどの、ネットワーク507とのデータ接続を確立するための、プロセッサ501に結合されたネットワークアクセスポート504を含んでもよい。図4の文脈において、図5のサーバ500は、通信デバイス400の1つの例示的な実装形態を示すが、情報の送信および/または受信を行うように構成された論理405は、ネットワーク507と通信するためにサーバ500によって使用されるネットワークアクセスポート504に相当し、情報を処理するように構成された論理410は、プロセッサ501に相当し、情報を記憶するように構成された論理415は、揮発性メモリ502、ディスク(disk)ドライブ503、および/またはディスク(disc)ドライブ506のうちの任意の組合せに相当することが諒解されよう。情報を提示するように構成された任意選択の論理420およびローカルユーザ入力を受信するように構成された任意選択の論理425は、図5には明示的に示されず、その中に含まれる場合もあれば、含まれない場合もある。したがって、図5は、通信デバイス400が、図3に示すような305Aまたは305BなどのUEの実装形態に加えてサーバとして実装されてもよいことを示すうえで助けになる。
【００４２】
図6は、所与のUEが、P2P技術(たとえば、LTE-D、WiFiダイレクト、Bluetooth（登録商標）など)を使って他のUEに直接接続し、または、たとえばLTEネットワークなどのワイヤレスワイドエリアネットワークに接続することができる、ワイヤレス通信システム600を示す。図6を参照する。アプリケーションサーバ690(たとえば、図1、図2のアプリケーションサーバ170など)が、ネットワークリンク692(たとえば、図2のRxリンクなど)を介して、第1の基地局612を有する第1のセル610と、第2の基地局622を有する第2のセル620と、第1の基地局612および第2の基地局622に結合されたアプリケーションサーバ690とに接続される。所与の基地局の無線アクセスエリア、すなわちカバレージエリアは、所与の基地局が位置するセルによって表され、それによって、説明を目的として、第1のセル610は、第1の基地局612に対応するカバレージエリアを含み、第2のセル620は、第2の基地局622に対応するカバレージエリアを含む。ワイヤレス通信システム600内の各セル610、620は、それぞれの基地局612、622と通信し、それぞれの基地局612、622を介してアプリケーションサーバ690と通信する様々なUEを含む。たとえば、図6に示す実施形態では、第1のセル610はUE631、UE632、およびUE633を含むが、第2のセル620はUE635、UE636、およびUE634を含み、ワイヤレス通信システム600内のUEのうちの1つまたは複数は、モバイルデバイスまたは他のワイヤレスデバイスであってもよい。図6には示されていないが、いくつかの実施形態では、基地局612、622は、バックホールリンクを介して互いに接続されてもよい。
【００４３】
本明細書において説明する様々な例示的な実施形態によれば、UE631、UE632、UE633、UE635、UE636、およびUE634のうちの1つまたは複数は、ダイレクトP2P通信、たとえばD2D通信をサポートすることができ、それによって、そのようなUEは、別のデバイスまたは第1の基地局612および第2の基地局622などのネットワークインフラストラクチャ要素を通じて通信する必要なしに、互いに直接通信することをサポートしてもよく、第1の基地局612および/または第2の基地局622などのネットワークインフラストラクチャ要素を通じた通信をサポートしてもよい。ネットワークインフラストラクチャを伴う通信では、信号は一般に、第1のセル610内のリンク641および第2のセル620内のリンク642など、様々なUEと基地局612、622との間のアップリンク接続およびダウンリンク接続を通して送信され受信されてもよい。基地局612、622の各々は一般に、対応するセル610、620内のUEのためのアタッチメントポイントとして働き、その中でサービスされるUE間の通信を容易にする。一態様によると、UE631およびUE632などの2つ以上のUEが、互いと通信することを望み、互いに十分近接して位置しているとき、UE631、632にサービスする基地局612からのトラフィックをオフロードする場合があるダイレクトP2Pリンクがそれらの間で確立され、UE631、632がより効率的に通信することを可能にするか、または当業者には明らかである他の利点をもたらすことができる。
【００４４】
図6に示すように、UE631は、リンク642を介して仲介基地局612を通してUE632と通信することができ、UE631、632は、P2Pリンク650を介してさらに通信してもよい。同様に、UE635、636は、リンク642を介して仲介基地局622を通して通信し、さらに、P2Pリンク650を介して通信してもよい。さらに、参加UEが異なる近くのセルにあるセル間通信の場合、ダイレクトP2P通信リンクは依然として可能であり、このことは、UE633およびUE634がP2Pリンク660によって示されるダイレクトP2P通信を使用して通信する場合がある図6に示されている。
【００４５】
1つの考えられるシナリオにおいて、P2Pリンク650およびP2Pリンク660は、LTE-D技術を使用するD2Dリンクである。LTE-Dは、近接発見のための、提案された3GPPリリース12 D2Dソリューションである。LTE-Dは、広いレンジ(見通し線で約500m)内の他のLTE-Dデバイス上のサービスに関して直接監視をすることによって、ロケーション追跡およびネットワーク呼を不要にする。LTE-Dは、このことを、バッテリー効率の高い同期システムにおいて連続的に実行し、近接している数千のサービスを同時に検出することができる。LTE-Dは、Wi-Fiダイレクト(WFD)またはBTLEなど、他のD2D P2P技術よりも広いレンジを有する。
【００４６】
図7Aおよび図7Bは、機会的ロケーション予測P2Pオフローディング技法を有利に適用するためのシナリオを概略的に示す。図7Aは、P2Pオフローディングが利用可能ではない時間(たとえば、t=0である現在時間)を示し、図7Bは、P2Pオフローディングが利用可能な後の時間(たとえば、t=T1である後の時間)に関する。
【００４７】
図7Aは、時間T=0におけるワイヤレス通信システム700Aを示す。システム700Aは、それぞれの基地局712および722を有するセル710および720にネットワークリンク792を介して接続されたアプリケーションサーバ790を備える。これらの構成要素は、図6に示す類似の構成要素(それぞれ、アプリケーションサーバ690、ネットワークリンク692、ならびにそれぞれの基地局612および622を有するセル610および620)と同様であってもよい。図7Aは、追加の類似の構成要素、特に、(セル710内に配設されリンク741を介して基地局712に接続された)UE732および(セル720内に配設されリンク742を介して基地局722に接続された)UE736も示す。システム700Aの動作の一例によれば、UE732は、時間t=0においてUE736へのデータ転送の実行を試みる。時間t=0において、データ転送のターゲットであるUE736をダイレクトP2P接続(たとえば、図6に示すようなP2Pリンク650)を介した通信に利用することはできない。したがって、UE732は、リンク741を介して基地局712にデータを送信することによってデータ転送のターゲットUE736へのデータ転送を実行する。基地局712は、図1に示すように、たとえば、アプリケーションサーバ790またはネットワークを介して基地局722にデータを中継する。基地局722は次いで、リンク742を介してデータ転送のターゲットUE736にデータを中継する。
【００４８】
図7Bは、時間t=T1におけるワイヤレス通信システム700Bを示す。システム700Bは、図7Aと同じ構成要素を示す。しかし、図7Bにおける時間t=T1において、UE732はもはやセル710内には存在しない。その代わり、UE732は、P2Pリンク750を介してUE736と通信することができる位置に再配置されている。P2Pリンク750は、図6に示すP2Pリンク650に類似していてもよい。システム700Bの動作の一例によれば、UE732は、時間t=T1においてUE736へのデータ転送の実行を試みる。時間t=T1において、データ転送のターゲットであるUE736をP2Pリンク750を介した通信に利用することができる。
【００４９】
いくつかの状況では、(図7Bに示すように、P2Pリンク750を使用した)時間t=T1におけるUE732からUE736へのデータの転送が、(図示7Aに示すように、リンク741、リンク742、およびさらなる必要なネットワークリンクを使用した)時間t=0におけるデータの転送よりも好ましい場合がある。その結果、機会的P2Pデータオフローディングの可能性が生じる。
【００５０】
図8は、データ転送を最適化するための方法800を概略的に示す。方法800は、サーバ、たとえば、図7Aおよび図7Bに示すアプリケーションサーバ790によって実行されてもよい。
【００５１】
810において、サーバは、ワイヤレスデバイスとデータ転送ターゲットとの間でデータを転送するための要求を受信する。ワイヤレスデバイスおよびデータ転送ターゲットは、それぞれ、たとえば、図7Aおよび図7Bに示すようなUE732およびUE736に類似していてもよい。しかし、ワイヤレスデバイスがUEまたはモバイルデバイスである必要はなく、むしろ静的エンティティであってもよいことが理解されよう。さらに、データ転送ターゲットがUEまたはモバイルデバイスである必要はなく、むしろ静的エンティティであってもよいことが理解されよう。しかし、例示を目的として、ワイヤレスデバイスおよびデータ転送ターゲットをそれぞれUE732およびUE736と呼ぶ場合がある。810において要求されたデータ転送は、時間的制約窓(以下"TSW")に関連付けられる。TSWは、要求されたデータ転送を完了しなければならない持続時間として定義されてもよい。たとえば、TSWは、現在時間t=0から始まり、終了時間t=TEまで継続する場合があり、この場合、終了時間TEは、要求されたデータ転送を完了しなければならない期限である。
【００５２】
820において、サーバは、TSWの間にP2Pデータ転送の機会が生じるかどうかを判定する。たとえば、アプリケーションサーバ790は、時間T1において、図7Bに示すようにP2Pリンク750がUE732とUE736との間のデータの転送に利用可能であると推定してもよい。サーバは、T1<TEである(すなわち、時間T1がTSW内に存在する)とさらに判定してもよい。
【００５３】
830において、サーバは、機会判定に基づいて要求されたデータ転送を実行するためのTSW内の転送時間をターゲット設定する。たとえば、アプリケーションサーバ790は、要求されたデータ転送を実行するためのターゲット時間としてT1を定めてもよい。このターゲット設定は、たとえば、T1においてP2Pリンク750が利用可能になるという推定の確実性、P2Pリンク750に関連する電力節約またはネットワーク負荷削減、あるいは本開示に記載された他の考慮事項に基づいて行われてもよい。
【００５４】
840において、サーバは、設定された転送時間を含む転送通知データを送信する。たとえば、転送通知データは、UE732がデータの送信をターゲット時間T1まで遅延させるための命令を含んでもよい。代替的に、転送通知データは、UE732がデータの送信をターゲット時間T1まで遅延させるための許可を求める要求を含んでもよい。いずれの場合も、転送通知データは、ターゲット時間T1、転送すべきデータ、または方法800に関して上記において説明した推定または仮定に関する任意の他のデータをさらに識別してもよい。転送通知データは、810においてデータ転送要求が受信されたのと同じワイヤレスデバイス(たとえば、UE732)に送信されてもよい。追加または代替として、転送通知データは、要求されたデータ転送のターゲット(たとえば、UE736)に送られてもよい。
【００５５】
図9は、本開示の一態様による、データ転送を最適化するための信号フロー図900を概略的に示す。たとえば、アプリケーションサーバ790は、図9に示すように方法800の特定の実装形態を実行してもよい。
【００５６】
910において、UE732は、UE736へのデータ転送を要求する。データ転送要求915は、アプリケーションサーバ790によって送受信される。データ転送要求は、1つまたは複数のイベント、たとえば、データを転送するための明示的なコマンド、間欠的(たとえば、周期的)な更新または同期などを実行するアプリケーションなどを含む、UE732において受信されるユーザ入力によって生じる場合がある。
【００５７】
データ転送要求915は、方法800を実行するのに有用である場合がある、本開示に記載されたデータのいずれかを含んでもよい。考えられる1つのシナリオ(図9には示されていない)では、初期データ転送要求が有用なデータを省略し、そのデータがその後、アプリケーションサーバ790によって要求され、可能ならUE732によって供給される。このシナリオでは、データ転送要求915は、初期データ転送要求と後に続く1つまたは複数のデータ転送要求とを含む。
【００５８】
アプリケーションサーバ790は、データ転送要求915を受信すると、任意の順序で開始され、実行され、ならびに/あるいは完了されてもよい920、930、940、950、および960のうちの1つまたは複数を実行する。
【００５９】
920において、アプリケーションサーバ790は、転送すべきデータに関連するTSWを判定する。TSWは、データ転送要求915の有効期間(TTL)であってもよい。上述のように、TSWは、t=0である現在時間として指定される、UE732がデータ転送910を要求する時間から開始してもよい。代替的に、現在時間t=0は、データ転送要求915が送られる時間またはデータ転送要求915が受信される時間を表してもよい。判定されるTSWは、将来の終了時間TEまで継続する。したがって、TSWは、TEに等しい長さを有する連続的な間隔であってもよい。
【００６０】
考えられる1つの例では、UE732は、TSWの持続時間または終了時間TEを明示的に識別する。UE732によって送られるデータ転送要求915は、TSWインジケータを含んでもよく、あるいはTSWインジケータが別個に送られてもよい。一実装形態によれば、終了時間TEは、ユーザによって指定されUE732のユーザ入力において受信されてもよい。追加または代替として、終了時間TEは、UE732上にインストールされたアプリケーションによって指定または導出されてもよい。アプリケーションは、転送すべきデータに関連付けられてもよく、あるいはデータ転送を調整するように特別に構成されたアプリケーションであってもよい。追加または代替として、終了時間TEは、UE732上にインストールされたオペレーティングシステムによって指定されてもよい。
【００６１】
アプリケーションサーバ790は、UE732によって送られたTSWインジケータに基づいて(920において)TSWを判定してもよい。アプリケーションサーバ790は、本開示に記載された他の因子に基づいて、UE732によって示されたTSWを修正してもよい。UE732によって供給されたTSWインジケータがない場合、アプリケーションサーバ790自体が、たとえば、要求されたデータ転送に関連するデータタイプまたは要求されたデータ転送に関連するアプリケーションに基づいてTSWの持続時間または終了時間TEを判定してもよい。追加または代替として、アプリケーションサーバ790は、履歴インジケータ、たとえば、UE732から受信された前のTSWインジケータ、同様のUEまたは同様の位置に配置されたUEから受信された前のTSWインジケータ、要求されたデータ転送に関連する特定のデータタイプまたはアプリケーションに関して判定された前のTSW、前のTSW判定に応答してUE732または同様のUEからの前のフィードバックなどを利用してもよい。アプリケーションサーバ790は、TSWの確率的モデルを判定してもよく、その場合、連続する考えられる終了時間TE1, TE2,… TEnが求められ、考えられる各々の終了時間が、データ転送を依然として十分に実行できる確実性の低下に関連付けられる。
【００６２】
930において、アプリケーションサーバ790は、考えられるP2Pデータ転送機会に関するTSW内の1つまたは複数の間隔を判定する。考えられる1つのシナリオによれば、各間隔がその間隔中に利用可能であると判定されるP2Pデータ転送機会の組に基づいて前の間隔および以後の間隔から区別されるように、TSW全体が重複しない間隔に分割される。
【００６３】
考えられる1つの例では、UE732は、第1の間隔(時間t=0から始まりT1まで継続する)の間に、(図7Aに示すように)リンク741を介してUE736にアクセス可能であると判定されてもよい。第2の間隔(t= T1から始まりTEまで継続する)では、UE732は、(図7Bに示すように)リンク742とP2Pリンク750の両方を介してUE736にアクセス可能であると判定されてもよい。この例では、アプリケーションサーバ790は、任意の適切なロケーション予測方法を使用するロケーション予測を利用してもよい。図7Aの例に戻る。アプリケーションサーバ790は、第1の間隔の間、UE732が第1の特定のロケーションにあり、UE736が第2の特定のロケーションにあると判定してもよく、この場合、第1の特定のロケーションと第2の特定のロケーションは互いにに近接していない。2つの特定のロケーションが「近接していない」というアプリケーションサーバ790による判定は、特定のP2P技術(たとえば、BTLE、Wi-Fiダイレクト、LTE-Dなど)のレンジに基づいてもよい。アプリケーションサーバ790は、時間t=T1において、図7Bに示すように、UE732とUE736が近接するようにUE732が再配置されていると判定してもよい。この場合も、2つの特定のロケーションが「近接している」というアプリケーションサーバ790による判定は、特定のP2P技術のレンジに基づいてもよい。この例では、アプリケーションサーバ790は、TSW内の2つの間隔、UE732とUE736が近接していない第1の間隔およびUE732とUE736が近接している第2の間隔を判定する。
【００６４】
940において、アプリケーションサーバ790は、P2Pデータ転送機会が生じる確率を推定する。アプリケーションサーバ790は、上記の例に戻る場合、t=T1から、UE732とUE736が互いに近接する予測確率を推定してもよい。確率推定は、単純なバイナリ判定、たとえば、UE732とUE736が近接するかまたは近接しないという利用可能なデータに基づく判定であってもよい。Table 2(表2)は、アプリケーションサーバ790によるバイナリ判定の例を示す。
【００６５】
【表２】
0006280296.tif 000003
【００６６】
アプリケーションサーバ790は、P2Pデータ転送機会が生じる確率を推定することができる複数の方法がある。Table 2(表2)に示すように、アプリケーションサーバ790は、たとえば、1つまたは複数の交換サーバまたはカレンダリングアプリケーションから収集されたデータに基づいて、UE732とUE736がどちらも、時間t=T1から同じ時間に同じ場所にあるようにスケジューリングされていると判定してもよい。
【００６７】
考えられる一実装形態では、UE732は、ある提案について話し合うためのUE736との会議を要求する。要求される会議は、選択された会議室における午後2:00〜3:00に設定される。この会議要求は、大量のデータを含むビデオプレゼンテーションに関連付けられる。ビデオプレゼンテーションは、会議の間および/または会議の後にUE736のユーザによって見られるものである。UE732は、1つまたは複数のサーバまたはカレンダリングアプリケーションを使用して会議を設定し、その会議がUE736によって受け入れられる。この実装形態では、アプリケーションサーバ790は、Table 2(表2)に示すテーブルと同様のデータテーブルを生成することができる。このデータテーブルは、UE732またはUE736のいずれによる追加の入力もなしに、1つまたは複数の交換サーバまたはカレンダリングアプリケーションによって生成された情報に基づく。時間T1は午後2:00であってもよい。その理由は、P2Pデータ転送機会がその時間に生じる可能性があるからである(会議室に近接していると仮定する)。時間TE(TSWの終了時間を定める)は午後3:00であってもよい。その理由は、UE736が会議においてビデオプレゼンテーションのコピーを残すことを望むからである。
【００６８】
この実装形態では、アプリケーションサーバ790は、デフォルトでは、特定の交換サーバまたはカレンダリングアプリケーションを使用して設定された会議に関連する大規模なデータ転送を会議が始まるまで遅延させることができ、TSWが、スケジューリングされた会議の終了時間まで継続することができると判定してもよい。これらのデフォルト設定は、UE732またはUE736からのフィードバックに従って修正されてもよく、あるいは本開示に記載された他の考慮事項を考慮して修正されてもよい。
【００６９】
上記の会議室の例では、アプリケーションサーバ790は、P2Pオフローディングが可能ではない第1の間隔(0, T1)とP2Pオフローディングの機会が生じる第2の間隔(T1, TE)を単純に区別する。しかしながら、より複雑な区別を行うことができることが理解されるであろう。たとえば、それぞれに異なる時間間隔にわたってそれぞれに異なるP2P技術が利用可能であってもよい。上記の会議室の例の別の実装形態では、アプリケーションサーバ790は、ダイレクトLTE-DリンクとダイレクトBTLEリンク(LTE-Dと比較してより短いレンジを有する傾向がある)を区別する。Table 3(表3)は、アプリケーションサーバ790が複数のP2P技術を区別する例である。
【００７０】
【表３】
0006280296.tif 000004
【００７１】
この実装形態では、アプリケーションサーバ790は、BTLEが、概ね会議室に限定されたレンジを有するので、会議が始まる時間(午後2:00)にBTLEが利用可能になると判定する。一方、LTE-Dはより長いレンジを有するので、アプリケーションサーバ790は、UE732とUE736が選択された会議室に実際に到着する15分前、たとえば、UE732のユーザが、会議室を含む構内に到着すると予測される時間からLTE-Dが利用可能になると判定してもよい。その結果、アプリケーションサーバ790は、T1=午後1:45およびT2=午後2:00を設定する。したがって、Table 3(表3)に示すように、930においてアプリケーションサーバ790によって3つの間隔が判定され、各間隔は、UE732とUE736との間の利用可能なリンクの異なるセットによって特徴付けられる。
【００７２】
アプリケーションサーバ790によって下される判定に影響を与える1つの考慮事項は、UE732およびUE736がダイレクトP2Pリンクを介してデータを転送するように装備されているかどうかである。UE732またはUE736のいずれかがP2Pデータ転送を行うことができない場合、アプリケーションサーバ790は、本明細書に記載されたいくつかの動作を実行しない。別の考慮事項は、UE732とUE736が単一のネットワーク事業者を共有するかどうかである。UE732とUE736がそれぞれに異なるネットワーク事業者を有する場合、たとえば、ダイレクトLTE-Dリンクを介してデータを転送することができない場合がある。それぞれのネットワーク事業者に関する情報は、アプリケーションサーバ790に記憶されてもよく、あるいはデバイス自体から取得されてもよい。たとえば、UE732および/またはUE736は、ネットワーク事業者に関する情報をデータ転送要求915に含めてもよい。UE732とUE736がネットワーク事業者を共有しない場合、ネットワーク事業者がそのそれぞれの顧客間のダイレクトLTE-Dリンクを有効化する契約を有する場合には、ダイレクトLTE-Dリンクが依然として可能である場合がある。アプリケーションサーバ790は、上述のように、そのような契約に関する情報を記憶または取得してもよい。
【００７３】
930の間隔判定および940の確率推定は状況に最もうまく適合するように変更されてもよいことが理解されよう。UE732が特定のユーザに属するスマートフォンであり、UE736が、この特定のユーザが自分の家に置いているタブレットである実装形態を考える。UE732またはUE736のいずれかによってデータが取得されると、特定のアプリケーションのデータ同期動作に従って他方のUEとの同期が自動的にとられる。このアプリケーションは、データに関する任意の同期サイクル、たとえば、12時間を割り当てる。同期サイクルは、アプリケーションサーバ790によってTSWと見なされてもよい。データが、ユーザの勤務中にUE732(スマートフォン)によってデータが取得される場合、UE732は、取得されたデータをUE736(ホームタブレット)と同期させることを試みてもよい。アプリケーションサーバ790は、要求された同期時(t=0)に、UE732とUE736が近接しておらず、ある将来の時点で、P2Pオフローディングの機会が生じると判定してもよい。時間t=0においてUE732とUE736が近接していないという判定は、たとえば、それぞれのUEのGPS信号またはWi-Fi接続ステータスに基づいてもよい。この判定は、履歴挙動、たとえば、UE736が常にユーザの家庭にあることを示す過去のGPS信号またはWi-Fi接続ステータスの記録、あるいはUE732が通常、平日の午前9:00ごろから午後5:00ごろまでの間ユーザの職場にあることを示す過去のGPS信号またはWi-Fi接続ステータスの記録に基づいて下されてもよい。この実装形態によれば、アプリケーションサーバ790は、Wi-Fiダイレクトリンクが生じる確率を判定してもよい。たとえば、アプリケーションサーバ790は、任意のしきい値確率(たとえば、80%)を設定し、予測の確度がしきい値を超える場合にダイレクトP2Pリンクが「利用可能である」と判定してもよい。Table 4(表4)は、アプリケーションサーバ790が、P2Pオフローディング機会が生じる任意のしきい値確率に基づいて間隔を判定する例を示す。
【００７４】
【表４】
0006280296.tif 000005
【００７５】
Table 4(表4)の例によれば、アプリケーションサーバ790は、時間T1を、超えた場合にUE732とUE736が近接している確率が80%になる時間として判定してもよい。たとえば、アプリケーションサーバ790は、UE732に関連する過去の挙動(または正確であることが判明した過去における予測)に基づいて、午後6:00よりも前にWi-Fiダイレクトリンクが利用可能になる確率が80%よりも低く、午後6:00よりも後にはこの確率が80%を超えると予測してもよい。この予測の結果として、アプリケーションサーバ790は、T1を午後6:00に等しく設定することができ、それによってWi-Fiダイレクトリンクが利用可能ではない第1の間隔(午後6:00に終了する)およびWi-Fiダイレクトリンクが利用可能である第2の間隔(午後6:00から始まる)を判定する。
【００７６】
考えられる別のシナリオでは、アプリケーションサーバ790は(930において)TSWを等間隔、たとえば、分または時間に分割し、あらゆる間隔におけるUE732およびUE736のそれぞれのロケーションを予測してもよい。たとえば、アプリケーションサーバ790は、30分間隔を設定し、各間隔についてWi-Fiダイレクトリンクが利用可能になる確率を推定してもよい。Table 5(表5)は、このタイプの予測の例を示す。
【００７７】
【表５】
0006280296.tif 000006
【００７８】
これらの推定値は、過去の挙動、ナビゲーションアプリケーション、Wi-Fi接続ステータス、または本開示に記載された他の関連データから導出されてもよい。Table 5(表5)に示す推定確率は、間隔の開始時間に基づいてもよい(たとえば、アプリケーションサーバ790は、午後5:00にWi-Fiダイレクトリンクが利用可能である確率が15%に等しいと推定してもよい)。代替的に、アプリケーションサーバ790は、間隔の持続時間全体にわたって所与のリンクが利用可能になる確率を算出してもよい(たとえば、アプリケーションサーバ790は、午後5:00から午後5:30までの間にWi-Fiダイレクトリンクが利用可能である確率が15%に等しいと推定してもよい)。
【００７９】
上述のように、30分の間隔長は、例示的なものであり、任意に調整されてもよい。考えられる1つの例によれば、間隔長は、要求されたデータ転送を完了するのに必要な時間の推定量に基づいて選択される。この推定は、転送すべきデータの量、利用可能な転送技術、データ転送持続時間の過去の測定値などの因子に基づいてもよい。特定の実装形態では、アプリケーションサーバ790は、P2P発見にある一定量の時間がかかり、P2P技術を使用する転送には、転送すべきデータの量に基づく可変量の時間が必要になると判定してもよい。アプリケーションサーバ790は次いで、要求された転送を完了することができる推定持続時間を算出することができる。この計算値は、Table 5(表5)の例における任意の間隔(30分)に置き換わることができる。
【００８０】
図9に戻る。950において、アプリケーションサーバ790は各P2Pデータ転送機会に関連する利益を推定する。960において、アプリケーションサーバ790は、TSW内の転送時間をターゲット設定する。970において、アプリケーションサーバ790は、UE732に転送通知データ975を送信する。
【００８１】
特定の一実装形態によれば、アプリケーションサーバ790は、要求されたデータ転送をP2Pデータ転送機会が生じるまで遅延させると有益であると(950において)単純に仮定する。この実装形態によれば、960においてターゲット設定された転送時間は、P2Pデータ転送機会が生じることが予測される時間である。転送通知データ975は、960においてターゲット設定された転送時間を含む。Table 6(表6)は、アプリケーションサーバ790がこの実装形態に従ってターゲット転送時間を示していることを除いて、Table 2(表2)と同様である。
【００８２】
【表６】
0006280296.tif 000007
【００８３】
Table 6(表6)に示すように、ターゲット設定された転送時間は第2の間隔(T1, TE)に関連付けられる。この時間は、P2Pリンク750が第2の間隔の間利用可能であることを理由としてターゲット設定される。転送通知データ975は、ターゲット転送時間に関連する間隔の開始時間、ターゲット転送時間に関連する間隔の終了時間、またはその両方を識別してもよい。
【００８４】
より複雑な実装形態が考えられる。Table 7(表7)は、各間隔が、(たとえば、950において推定された利益に従って)ランク付けされることを除いてTable 3(表3)と同様である。
【００８５】
【表７】
0006280296.tif 000008
【００８６】
Table 7(表7)に示すように、'1'としてランク付けされた第3の間隔(T2, TE)は、それぞれ'2'および'3'としてランク付けされた第2の間隔(T1, T2)および第1の間隔(0, T1)よりも好ましい。したがって、アプリケーションサーバ790は、最高のランクを有する間隔から転送時間をターゲット設定する。アプリケーションサーバ790は、950において推定された利益を使用して、どの転送時間をターゲット設定するかを判定してもよい。LTE-DおよびBTLEなどのダイレクトP2Pリンクはいくつかの状況下では有益であるので、(ダイレクトP2Pリンクの利用可能性に関連する)第2および第3の間隔が(ダイレクトP2Pリンクが利用可能ではない)第1の間隔よりも好ましい場合がある。さらに、アプリケーションサーバ790は、状況によっては、BTLEの利益がLTE-Dと比較して高いと推定してもよい。その結果、(BTLEの利用可能性に関連する)第3の間隔は(LTE-Dの利用可能性に関連する)第2の間隔よりも好ましい。アプリケーションサーバ790は、複数のダイレクトP2Pリンクが可能であり(LTE-DとBTLEの両方)、一方、第2の間隔の間は1つのダイレクトP2Pリンクのみが可能である(LTE-Dのみ)ので第3の間隔を優先してもよい。これらの考慮事項は、他の因子、たとえば、データ転送の初期の性能に関する一般的な選好よりも重要である。転送通知データ975は、Table 7(表7)内のすべてのデータ、Table 7(表7)内のデータの任意の部分、および/またはTable 7(表7)を生成するのに使用される任意のデータを含んでもよい。
【００８７】
アプリケーションサーバ790は、どの転送時間をターゲット設定するかを任意の適切な方法において判定してもよい。考えられる一実装形態によれば、アプリケーションサーバ790は各間隔に選好スコアを割り当て、最高の選好スコアを有する間隔に基づいてターゲット転送時間が判定される。選好スコアは、いくつかの因子によって決まる場合がある。因子の数は任意に重み付けされてもよい。
【００８８】
考えられる一実装形態によれば、間隔ごとの選好スコアPは、3つの因子、時間選好因子、ネットワークオフローディング因子、および電力節約因子によって決まる場合がある。
【００８９】
一般に遅延よりも即時性が好まれるので、時間選好因子に基づいて第1の間隔に高いランクが付けられる。したがって、時間選好因子に基づいて、第2の間隔および第3の間隔の各々により低いランクが付けられる。一例として、時間選好因子に基づいて、第1の間隔に関する選好スコア(P1)が値'1'だけ高くされてもよく、一方、第2および第3の間隔に関する選好スコア(それぞれP2およびP3)は高くされない。
【００９０】
第2および第3の間隔の間にダイレクトP2Pリンクが利用可能になると予測されるので、ネットワークオフローディング因子に基づいて第2および第3の間隔に高いランクが付けられてもよい。したがって、第1の間隔の間に実行されるデータ転送によってネットワーク負荷が増大するので、第1の間隔にはより低いランクが付けられる。一例として、第2および第3の間隔に関する選好スコア(それぞれP2およびP3)が値'1'だけ高くされてもよく、一方、第1の間隔に関する選好スコア(P1)は高くされない。
【００９１】
ダイレクトBTLEリンクはネットワークリンク(第1の間隔の間に使用される)およびダイレクトLTE-Dリンク(第2の間隔の間に使用される)よりも電力消費量が少ないので、第3の間隔は、電力節約因子に基づいて高いランクが付けられる。一例として、第3の間隔に関する選好スコア(P3)が値'1'だけ高くされてもよく、一方、第1および第2の間隔に関する選好スコア(それぞれ、P1およびP2)は高くされない。
【００９２】
これらの3つの因子の各々に基づいて、アプリケーションサーバ790は、第1の間隔に関する選好スコア(P1)、第2の間隔に関する選好スコア(P2)、および第3の間隔に関する選好スコア(P3)を生成してもよい。総選好スコアは、各因子に関連する値増大の和を含んでもよい。上記の例によれば、第1の間隔に関する選好スコアP1は'1'に等しい(時間選好スコアに関する'1'、ネットワークオフローディング因子に関する'0'、および電力節約因子に関する'0'の和)。第2の間隔に関する選好スコアP2は'1'に等しい(時間選好スコアに関する'0'、ネットワークオフローディング因子に関する'1'、および電力節約因子に関する'0'の和)。第3の間隔に関する選好スコアP3は'2'に等しい(時間選好スコアに関する'0'、ネットワークオフローディング因子に関する'1'、および電力節約因子に関する'1'の和)。この例では、第3の間隔に関する選好スコア(P3)が第1および第2の間隔に関する選好スコア(それぞれ、P1およびP2)よりも大きいので第3の間隔がターゲット設定される。
【００９３】
アプリケーションサーバ790は、比例スコアを使用してもよい。たとえば、時間選好因子は、所与の間隔におけるデータ転送の実行に関連する遅延に反比例してもよい。言い換えれば、特定の間隔に関連する遅延が長くなるほど、時間選好因子の値は小さくなる。たとえば、第2の間隔が第1の間隔と比較して9時間の遅延に関連付けられ、第3の間隔が第1の間隔と比較して10時間の遅延に関連付けられる場合、間隔ごとの時間選好因子はそれぞれ、'1'、'0.1'、および'0.0'であってもよい。
【００９４】
電力節約因子は、特定の間隔に関連する代表的な電力コストまたは推定された電力コストに反比例してもよい。たとえば、第1の間隔の間に実行されるデータ転送が、第3の間隔の間に実行されるデータ転送の2倍の電力を消費する場合、第1および第3の間隔に関する電力節約因子はそれぞれ、'0.5'および'1'であってもよい。アプリケーションサーバ790は、電力節約推定を実行する場合、UE732またはUE736によって実行される転送電力測定、間隔の間に転送すべきデータの量、間隔の間に利用可能な技術、間隔の間のUE732とUE736との近接度、上記のいずれかに関する履歴データ、あるいは要求されたデータ転送を完了する電力コストの推定に関する他の任意の利用可能なデータなどのデータを使用してもよい。
【００９５】
最後に、アプリケーションサーバ790は各因子に重み付けしてもよい。たとえば、アプリケーションサーバ790は、ネットワークオフローディング因子により重い重みを与えるように構成されてもよい。追加または代替として、UE732のユーザは、時間選好因子により重い重みを与えてもよい。各因子に関する重みは、単純な係数であってもよく、所与の時間間隔に関する選好スコアPはw1f1+w2f2+w3f3に等しく、この場合、f1、f2、およびf3は、上記の例において説明した3つの因子であり、w1、w2、およびw3は各係数に与えられる重みである。特定の人に関連するスマートフォンであるUE732が、通常その人の家庭に置かれるタブレットであるUE736とデータを同期させる上記の例について考える。この例では、データを直ちに同期させる必要がないので、データ転送は、比較的緊急性が低い場合がある。この例では、ユーザが勤務している間はホームタブレットは使用されず、したがって、データを直ちに同期させる必要はない。したがって、時間選好因子f1に関連する重みw1が軽くなる。
【００９６】
重みは静的であってもあるいは動的であってもよい。たとえば、電力節約因子f3に関連する重みw3は、UE732に関連するバッテリー寿命が長く、ならびに/あるいは延びているときには軽くてもよく、バッテリー寿命が短く、ならびに/あるいは短くなっているときには重くてもよい。
【００９７】
実行スコアは、任意の数の因子に基づいてもよい。因子の各々は、重み付けされても、重み付けされなくても、調整可能に重み付けされるなどでもよい。1つの追加因子は、上述の電力節約因子に類似した処理能力因子であってもよい。概して、アプリケーションサーバ790が、特定のデータ転送技法が低プロセッサ使用率を伴うと判定した場合、その特定のデータ転送技法に関連する間隔は、処理能力因子に関して大きい値を有する場合があり、その間隔に関する選好スコアPが上昇する。一方、高プロセッサ使用率を伴うデータ転送技法は、処理能力因子に関して小さい値を有し、選好スコアPはそれほど上昇しない。電力節約因子と同様に、処理能力因子は、UE732またはUE736のうちの1つ以上において経験される状況に基づいて変化する重みに関連付けられてもよい。たとえば、UE732におけるプロセッサ使用率が非常に高いかまたは高くなっている場合、プロセッサ使用率を低くすることの優先度が高いことを反映するように処理能力因子に関連する重みが重くされてもよい。一方、プロセッサ使用率が低い場合、データ転送を実行するのに利用可能な処理能力の不足がないことを反映するように重みが軽くされてもよい。
【００９８】
上述のように、P2Pオフローディングは、ネットワークによって経験されるネットワーク負荷を低減させるのでネットワークプロバイダに有益である場合がある。さらに、ネットワーク使用率に直接関係する、UE732またはUE736のユーザによって負担されるコストがある場合がある。上述のネットワークオフローディング因子に関する重みは、直ちに利用可能なネットワークリンクが不足しているかまたはコストがかかる場合は重くてもよく、ネットワークリソースが容易に利用可能である場合には軽くてもよい。ネットワークリソースの利用可能性は、UE732、UE736、またはいずれかに関連するネットワークインフラストラクチャから取得されたデータに基づいて判定されてもよい。
【００９９】
別の因子は、実行確率係数であってもよい。上述のように、アプリケーションサーバ790は、P2Pオフローディング機会を特定するために将来のロケーションの予測を利用してもよい。多くの場合、現在のロケーションは、将来のロケーションに関する高い確度に関連付けられてもよい。したがって、実行確率係数は、P2Pオフローディング機会が予測される確度に応じて、第1の間隔については大きくなる可能性があり、将来の間隔については比較的小さくなる可能性がある。将来の間隔の間にP2Pオフローディング機会が生じる確率に関する確度が著しく低い場合、将来の間隔に関する選好スコアは、P2Pオフローディング機会がより確実である場合ほど高くならない場合がある。
【０１００】
実行確率係数に関する別の考慮事項は、データ転送を完全に完了する確率である。たとえば、アプリケーションサーバ790は、UE732およびUE736の各々上で動作するナビゲーションアプリケーションから取得されたデータを使用してP2Pデータ転送機会の間隔を判定してもよい。このデータは、UE732とUE736が同じ道路上にあり、互いに逆方向に高速で走行していることを示す場合がある。このシナリオでは、アプリケーションサーバ790は、UE732とUE736は、ある将来の間隔についてダイレクトP2Pリンク(たとえば、LTE-D接続)の場合に互いに十分に近接することを高確度に(たとえば、90%)予測することができる場合がある。しかし、アプリケーションサーバ790は、データを転送するのにかかる時間の長さが将来の間隔の持続時間を超える可能性があると判定する場合もある。アプリケーションサーバ790は、推定された転送時間を将来の転送間隔の推定された長さと比較することによって、この判定を下す。言い換えれば、アプリケーションサーバ790は、この2つの値を比較し、UE732とUE736がダイレクトP2Pリンクを維持することができる時間が、要求されたデータ転送を完了するのに十分な長さではないと判定する場合がある。したがって、(ダイレクトP2Pリンクが維持される時間の長さが十分ではないことに起因して)間隔の持続時間がデータ転送の実行を完了するには不十分であることを反映するように実行確率係数を小さくしてもよい。この比較は、検討中の間隔がTSWにおける最後の間隔である(または最後の間隔に近い)場合に特に重要である場合がある。
【０１０１】
たとえば、ダイレクトWi-Fiリンク(たとえば、ハンドシェイクを含む)は、セットアップに顕著な時間がかかる場合がある。その結果、ダイレクトWi-Fiリンクに関連する間隔内にデータ転送を完了するのに十分な時間がない場合がある。したがって、実行確率係数は、ダイレクトWi-Fiリンクの場合、他のP2P技術と比較して小さくなる場合がある。追加または代替として、アプリケーションサーバ790は、(930において)セットアップ時間に基づいてP2P技術ごとに異なる間隔長さを判定してもよい。この代替形態によれば、P2Pデータ転送機会が「利用可能である」と判定される時間(すなわち、所与の間隔の開始時間)は、UE732とUE736が互いに所与の近接度内にある時間ではなく、より実際的に、UE732とUE736が所与の近接度内にある時間に、ダイレクトP2Pリンクが確立される間の経過時間を加えた時間である。
【０１０２】
970において、上述のように、アプリケーションサーバ790は転送通知データ975を送信する。上述のように、転送通知データ975はたとえば、960においてターゲット設定された転送時間にデータを送信するためのコマンドを含んでもよい。
【０１０３】
一実装形態によれば、図9に示すように、ターゲット転送時間は将来の時間であり、データ転送はダイレクトP2Pリンクを使用して実行される。980において、UE732は、ターゲット設定された転送時間まで待機する。990において、データ転送が、(990において)P2Pリンクを使用して実行される。ターゲット設定された転送時間は、相対項または絶対項として識別されてもよい。他の実装形態では、ターゲット転送時間は現在時間であってもよく、転送は、利用可能なあらゆるデータ転送リソースを使用して直ちに開始してもよい。
【０１０４】
他の実装形態では、転送通知データ975は、ターゲット設定された転送時間の識別情報だけでなく、使用すべき転送技術の識別情報も含む。たとえば、転送通知データ975は、ダイレクトLTE-Dリンクを使用して1時間以内にデータ転送を開始するようにUE732に命令するコマンドを含んでもよい。転送通知データ975は、ダイレクトLTE-Dリンクの確立、データ転送ターゲット(たとえば、UE736)の発見などに関する情報をさらに含んでもよい。
【０１０５】
他の実装形態では、転送通知データ975は、ターゲット設定された転送時間までデータ転送を遅延させるようユーザに促すか、またはターゲット設定された転送時間をユーザに通知するための命令を含む。言い換えれば、アプリケーションサーバ790は、データ転送を遅延させる前にユーザの許可を取得するか、またはターゲット設定された転送時間をユーザに通知し、ユーザに遅延を無効にするかまたは新しい要求を出す機会を与える。
【０１０６】
他の実装形態では、転送通知データ975は、本開示に従ってアプリケーションサーバ790によって生成される他のデータを含む。たとえば、アプリケーションサーバ790が将来の転送時間に関連する電力節約値を推定した場合、その電力節約値は転送通知データ975に含められてもよい。この例では、UE732のユーザは、データ転送遅延に関連する電力節約に注意するよう促される。
【０１０７】
他の実装形態では、転送通知データ975はコンテンツインジケータを含んでもよい。コンテンツインジケータは、ユーザへのデータ、たとえば、ファイル名、サムネイル画像、ビデオのスニペット、文書のフロントページまたはタイトル、あるいは転送すべきデータのコンテンツの他の任意のインジケータを示してもよい。追加または代替として、転送通知データ975は、転送すべきデータを単に識別し、UE732はコンテンツインジケータをローカルに生成する。
【０１０８】
他の実装形態では、転送通知データ975は、条件付き転送時間および関連する条件を含んでもよい。たとえば、アプリケーションサーバ790は、たとえばナビゲーションアプリケーションを使用して周期的なロケーション更新を実行し、UE732の座標が特定の条件を満たすときにデータ転送を開始するようにUE732に命令してもよい。
【０１０９】
アプリケーションサーバ790は、セグメント化できないデータとは異なるようにセグメント化できるデータを処理してもよい。たとえば、いくつかのビデオデータファイルは、その全体を転送しない限り使用することができない。他のビデオデータファイルは、ビデオの終了部分に関連するデータが場合によっては受信される前にビデオの開始部分を転送先(たとえば、UE736)によって見ることができるようにセグメント化する(たとえば、ストリーミングする)ことができる。UE732が2時間のビデオをUE736に直ちに転送することを要求し、アプリケーションサーバ790が、要求を受信したときに、P2Pオフローディング機会が40分以内に生じる可能性があると判定するシナリオを考える。2時間のビデオをセグメント化することができない場合、アプリケーションサーバ790は、即時の転送を求める要求を許可してもよい。一方、2時間のビデオをセグメント化することができる場合、アプリケーションサーバ790は、2時間のビデオのうちの概ね最初の40分に等しい量のデータを直ちに転送するようにUE732に命令してもよい。次いで、アプリケーションサーバ790は、残りのデータを転送できるように、P2Pオフローディング機会が利用可能になる将来の間隔をターゲット設定してもよい。その結果、電力節約、ネットワーク負荷軽減などを実現しながら、UE736の側のデータの使用率を制限せずに、残りの1時間20分を転送することができる。いくつかの実装形態によれば、アプリケーションサーバ790は、データ転送要求を受けるデータをこのようにセグメント化できるかどうかを判定してもよい。この判定は、たとえば、データ転送要求915に含まれる、UE732から受信されたデータに基づいて下されてもよい。
【０１１０】
図10は、機会的ロケーション予測P2Pオフローディング技法の一例を概略的に示す。図10のワイヤレス通信システム1000では、ワイヤレスデバイスが第1の軌跡1010上を走行し、データ転送ターゲットが第2の軌跡1020上を走行する。第1の軌跡1010上を走行するワイヤレスデバイスは、図7A、図7B、および図9において開示されるUE732に類似していてもよく、第2の軌跡1020上を走行するデータ転送ターゲットは、図7A、図7B、および図9において開示されるUE736に類似していてもよい。
【０１１１】
この例によれば、第1の軌跡1010上を走行するワイヤレスデバイスは、第1の軌跡1010に沿った4つの異なる位置に示されている。各位置は異なる時間に相当する。時間t=0において、ワイヤレスデバイスは位置1012に示されている。時間t=100において、ワイヤレスデバイスは位置1014に示されている。時間t=115において、ワイヤレスデバイスは位置1016に示されている。時間t=130において、ワイヤレスデバイスは位置1018に示されている。第2の軌跡1020上を走行するデータ転送ターゲットも、第2の軌跡1020に沿った4つの異なる位置に示されている。時間t=0において、データ転送ターゲットは位置1022に示されている。時間t=100において、データ転送ターゲットは位置1024に示されている。時間t=115において、データ転送ターゲットは位置1026に示されている。時間t=130において、データ転送ターゲットは位置1028に示されている。時間の単位は、たとえば分であってもよい。
【０１１２】
図10の例では、ワイヤレスデバイスは、データ転送ターゲットにデータを転送することを決定する。したがって、ワイヤレスデバイスは、たとえばアプリケーションサーバ790にデータ転送要求を送る。アプリケーションサーバ790は次いで、本開示に記載された任意の方法においてデータ転送要求に関連するTSWを判定する。この例では、データ要求は、TTLが130分である。したがって、TSWの長さは、時間t=0から130分に等しく設定される。
【０１１３】
次に、アプリケーションサーバ790は、ワイヤレスデバイスとデータ転送ターゲットとの間の考えられるP2Pデータ転送機会の間隔を判定する。アプリケーションサーバ790は、TSWの長さ、ワイヤレスデバイスおよびデータ転送ターゲットの予測されるロケーション、予測されるロケーションにおいて利用できるP2P技術、および転送すべきデータの量(たとえば、ファイルサイズ)などの関連因子に基づいて間隔を判定する。
【０１１４】
この例では、アプリケーションサーバ790はまず、TSWを判定する。次いで、アプリケーションサーバ790は、TSWの間の様々な時間にワイヤレスデバイスおよびデータ転送ターゲットのそれぞれのロケーションを予測する。図10に示すように、アプリケーションサーバ790は、(たとえば、ナビゲーションアプリケーションから取得されるデータに基づいて)ワイヤレスデバイスが130分のTSWの間第1の軌跡1010に沿って走行し、データ転送ターゲットが130分のTSWの間第2の軌跡1020に沿って走行すると予測する。
【０１１５】
次に、アプリケーションサーバ790は、要求されたデータ転送にどんなP2P技術が利用可能になるかを判定する。この例では、アプリケーションサーバ790は、130分のTSWの持続時間全体にわたってワイヤレスデバイスとデータ転送ターゲットの両方にLTE-D P2P技術が利用可能であると判定する。アプリケーションサーバ790は、P2P技術のレンジ、すなわち、ダイレクトP2Pリンクを確立することができる最大距離も判定する。判定されるレンジは、特定の技術に関連するベースラインまたはデフォルトレンジであってもよく(たとえば、LTE-Dの場合は1マイル)、あるいは条件、過去の挙動などに基づいて調整されてもよい。
【０１１６】
アプリケーションサーバ790は、予測された第1の軌跡1010、予測された第2の軌跡1020、および利用可能なP2P技術に関連する既知のレンジまたは推定されたレンジに基づいて、P2Pデータオフローディングに利用可能な間隔を判定することができる。図10では、この間隔は、P2Pデータ転送ゾーン1030として示されている。P2Pデータ転送ゾーン1030は、P2Pデータ転送を実行することができる時間間隔または地理的領域として定義されてもよい。
【０１１７】
図10の例では、アプリケーションサーバ790は、時間t=100において、第1の軌跡1010に沿って走行するワイヤレスデバイスは位置1014に位置し、第2の軌跡1020に沿って走行するデータ転送ターゲットは位置1024に位置すると判定する。さらに、ワイヤレスデバイスの位置1014とデータ転送ターゲットの位置1024との間の距離は、ダイレクトP2Pリンクを確立することができる最大距離に等しい(この例ではLTE-Dの場合は1マイル)。したがって、アプリケーションサーバ790は、予測された第1の軌跡1010、予測された第2の軌跡1020、および既知のレンジまたは推定されたレンジを有するLTE-D P2P技術の予測された利用可能性に基づいて、時間t=100においてワイヤレスデバイスとデータ転送ターゲットとの間にダイレクトLTE-Dリンク1034を確立することができると予測する。
【０１１８】
アプリケーションサーバ790は、同じ技法を使用して、P2Pデータ転送が、時間t=115において、ダイレクトLTE-Dリンク1036が再びそのレンジの限界に至るまで利用可能なままであると、さらに予測する。最後に、アプリケーションサーバ790は、時間t=115から時間t=130(TSWの終了時間)までの間、ワイヤレスデバイスとデータ転送ターゲットとの間の距離が遠すぎてダイレクトLTE-Dリンクを確立することも維持することもできないと予測する。
【０１１９】
したがって、アプリケーションサーバ790は、P2Pオフローディングの間隔を、それぞれワイヤレスデバイスおよびデータ転送ターゲットの予測されたロケーションならびに利用可能なP2P技術の既知のレンジまたは推定されたレンジの関数として判定できることが理解されよう。したがって、アプリケーションサーバ790は、t=100の転送時間をターゲット設定してもよい。
【０１２０】
しかし、アプリケーションサーバ790は、要求されたデータ転送を完了するのに必要な時間を判定してもよい。アプリケーションサーバ790は、転送すべきデータの量およびデータ転送速度の関数としてこの判定を下すことができる。データ転送速度は、利用可能なP2P技術に基づいて仮定されるベースラインデータ転送速度またはデフォルトデータ転送速度であってもよい。追加または代替として、アプリケーションサーバ790は、条件、過去の挙動などに基づいてデータ転送速度を推定してもよい。アプリケーションサーバ790は、P2Pオフローディング間隔全体にわたって一定のデータ転送速度を仮定してもよく、あるいはそれぞれワイヤレスデバイスおよびデータ転送ターゲットの予測されたロケーション(およびロケーション間の距離)に基づいて、変化するデータ転送速度を推定してもよい。
【０１２１】
このシナリオでは、t=100の転送時間をターゲット設定する最終決定は、要求されたデータ転送を15分未満で完了できるという(たとえば、アプリケーションサーバ790による)判定を条件としてもよい。特に、P2Pオフローディングの間隔が時間t=100から始まり時間t=115に終了すると予測されているので、アプリケーションサーバ790は、P2Pオフローディング間隔が15分間継続すると予測する。したがって、アプリケーションサーバ790は、データ転送を15分以内に完了できると判定した場合、t=100の転送時間をターゲット設定する。言い換えれば、データ転送を15分のP2Pオフローディング間隔内に完了することができない場合、アプリケーションサーバ790は、異なる転送時間(たとえば、時間t=0)をターゲット設定してもよい。
【０１２２】
当業者には、情報および信号が、様々な異なる技術および技法のいずれを使用して表現されてもよいことが諒解されよう。たとえば、上の説明全体にわたって参照される場合があるデータ、命令、コマンド、情報、信号、ビット、シンボル、およびチップは、電圧、電流、電磁波、磁場もしくは磁性粒子、光場もしくは光学粒子、またはそれらの任意の組合せによって表現されてもよい。
【０１２３】
さらに、本明細書で開示する実施形態に関して説明した種々の例示的な論理ブロック、モジュール、回路、およびアルゴリズムステップが、電子ハードウェア、コンピュータソフトウェアまたは両方の組合せとして実装されてもよいことが、当業者には諒解されよう。ハードウェアとソフトウェアのこの互換性を明確に示すために、上記では、種々の例示的な構成要素、ブロック、モジュール、回路、およびステップについて、全般的にそれらの機能に関して説明した。そのような機能がハードウェアとして実装されるか、ソフトウェアとして実装されるかは、特定の適用例およびシステム全体に課される設計制約によって決まる。当業者は、特定の適用例ごとに様々な方法で説明した機能を実装してもよいが、そのような実施態様の決定は、本発明の範囲からの逸脱を引き起こすと解釈されるべきではない。
【０１２４】
本明細書において開示した実施形態に関連して説明した種々の例示的な論理ブロック、モジュールおよび回路は、汎用プロセッサ、デジタルシグナルプロセッサ(DSP)、特定用途用集積回路(ASIC)、フィールドプログラマブルゲートアレイ(FPGA)もしくは他のプログラマブル論理デバイス、個別のゲートもしくはトランジスタロジック、個別のハードウェア構成要素、または本明細書において説明した機能を果たすように設計されたこれらの任意の組合せを用いて、実現されるか、または実行される場合がある。汎用プロセッサはマイクロプロセッサであってもよいが、代替では、プロセッサは任意の従来のプロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、またはステートマシンであってもよい。プロセッサはまた、コンピューティングデバイスの組合せ(たとえば、DSPとマイクロプロセッサの組合せ、複数のマイクロプロセッサ、DSPコアと連携した1つもしくは複数のマイクロプロセッサ、または任意の他のそのような構成)として実現される場合もある。
【０１２５】
本明細書で開示する実施形態に関して説明した方法、シーケンス、および/またはアルゴリズムは、ハードウェア内で直接具現化されてもよく、あるいはプロセッサにより実行されるソフトウェアモジュールにおいて具現化されてもよく、あるいはその2つの組合せにおいて具現化されてもよい。ソフトウェアモジュールは、RAMメモリ、フラッシュメモリ、ROMメモリ、EPROMメモリ、EEPROMメモリ、レジスタ、ハードディスク、リムーバブルディスク、CD-ROM、または当技術分野において知られている任意の他の形の記憶媒体内に存在し得る。例示的な記憶媒体は、プロセッサが記憶媒体から情報を読み取り、記憶媒体に情報を書き込むことができるようにプロセッサに結合される。代替として、記憶媒体は、プロセッサと一体化される場合がある。プロセッサおよび記憶媒体は、ASICに存在する場合がある。ASICはユーザ端末(たとえば、UE)内に存在してもよい。代替として、プロセッサおよび記憶媒体は、ユーザ端末内の個別構成要素として存在する場合がある。
【０１２６】
1つまたは複数の例示的な実施形態では、説明した機能は、ハードウェア、ソフトウェア、ファームウェア、またはそれらの任意の組合せに実装されてもよい。ソフトウェアに実装される場合、それらの機能は、1つまたは複数の命令またはコードとして、コンピュータ可読媒体上に記憶されるか、またはコンピュータ可読媒体を介して送信される場合がある。コンピュータ可読媒体は、コンピュータ記憶媒体と、コンピュータプログラムのある場所から別の場所への転送を容易にする任意の媒体を含む通信媒体の両方を含む。記憶媒体は、コンピュータによってアクセスされ得る任意の使用可能な媒体であってもよい。限定ではなく例として、そのようなコンピュータ可読媒体は、RAM、ROM、EEPROM、CD-ROMもしくは他の光ディスクストレージ、磁気ディスクストレージもしくは他の磁気ストレージデバイス、または命令もしくはデータ構造の形式の所望のプログラムコードを搬送もしくは記憶するために使用可能であり、コンピュータによってアクセス可能な任意の他の媒体を備え得る。また、あらゆる接続が正しくはコンピュータ可読媒体と呼ばれる。たとえば、ソフトウェアが、同軸ケーブル、光ファイバーケーブル、ツイストペア、デジタル加入者回線(「DSL」)、または赤外線、無線、およびマイクロ波などのワイヤレス技術を使用してウェブサイト、サーバ、または他のリモートソースから送信される場合、同軸ケーブル、光ファイバーケーブル、ツイストペア、DSL、または赤外線、無線、およびマイクロ波などのワイヤレス技術は、媒体の定義に含まれる。本明細書で使用されるディスク(disk)およびディスク(disc)は、コンパクトディスク(disc)(CD)、レーザーディスク（登録商標）(disc)、光ディスク(disc)、デジタル多用途ディスク(disc)(DVD)、フロッピーディスク(disk)およびブルーレイディスク(disc)を含み、ディスク(disk)は通常、データを磁気的に再生し、ディスク(disc)は、レーザーを用いてデータを光学的に再生する。上記の組合せはまた、コンピュータ可読媒体の範囲内に同じく含まれるものとする。
【０１２７】
前述の開示は、本発明の例示的な実施形態を示すが、添付の特許請求の範囲によって定められる本発明の範囲から逸脱することなく、本明細書において様々な変更および修正を行えることに留意されたい。本明細書において説明した本発明の実施形態による方法クレームに記載の機能、ステップ、および/またはアクションは、任意の特定の順序で実施されなくてもよい。さらに、本発明の要素は、単数形で説明または特許請求されていることがあるが、単数形に限定することが明示的に述べられていない限り、複数形が企図される。
【符号の説明】
【０１２８】
100  ワイヤレス通常システム
104  エアインターフェース
106  エアインターフェース
108  エアインターフェース
120  RAN
125  アクセスポイント
140  コアネットワーク
170  アプリケーションサーバ
175  インターネット
302  プラットフォーム
306  トランシーバ
308  ASIC
312  メモリ
314  ローカルデータベース
400  通信デバイス
405  情報の送信および/または受信を行うように構成された論理
410  情報を処理するように構成された論理
415  情報を記憶するように構成された論理
420  情報を提示するように構成された論理
425  ローカルユーザ入力を受信するように構成された論理
500  サーバ
501  プロセッサ
502  揮発性メモリ
503  ディスクドライブ
504  ネットワークアクセスポート
506  ディスクドライブ
507  ネットワーク
600  ワイヤレス通信システム
610  第1のセル
612  第1の基地局
620  第2のセル
622  第2の基地局
631  UE
650  P2Pリンク
690  アプリケーションサーバ
692  ネットワークリンク
712  基地局
722  基地局
750  P2Pリンク
790  アプリケーションサーバ
792  ネットワークリンク
910  データ転送
915  データ転送要求
975  転送通知データ
1000  ワイヤレス通信システム
1010  第1の軌跡
1012〜1018  位置
1020  第2の軌跡
1022〜1028  位置
1030  P2Pデータ転送ゾーン
1034  ダイレクトLTE-Dリンク
1036  ダイレクトLTE-Dリンク
P1  第1の間隔
P2  第2の間隔
T1  ターゲット時間
TE  終了時間
【要約】
データ転送を最適化するためのシステムおよび方法が開示される。この方法は、ワイヤレスデバイスとデータ転送ターゲットとの間でデータを転送するための要求を受信するステップであって、要求されたデータ転送が時間的制約窓(TSW)に関連付けられる、ステップと、TSWの間にピアツーピア(P2P)データ転送の機会が生じるかどうかを判定するステップと、機会判定に基づいて要求されたデータ転送を実行するためのTSW内の転送時間をターゲット設定するステップと、ワイヤレスデバイスに転送通知データを送信するステップであって、転送通知データが、ターゲット設定された転送時間を含む、ステップとを含んでもよい。【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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