(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
フレームが現在のエラーフレームまたはエラーフレーム次の正常フレームに分類される場合、前記フレームのステーショナリ程度を含む複数のパラメータに基づいて、位相マッチングを利用する第１モードと反復とスムージングを利用する第２モードを含む複数のモードのうち一つを選択する段階と、
前記選択されたモードに基づいて、前記フレームに対して対応するエラー隠匿処理を行う段階と、を含むフレームエラー隠匿方法。
【請求項２】
前記複数のパラメータは、正常フレームごとに、次のエラーフレームにおいて、前記第１モードを利用するか否かということを決定するために生成される第１パラメータと、前記フレームの以前フレームにおいて、前記第１モードを利用した否かということによって生成される第２パラメータと、を含むことを特徴とする請求項１に記載のフレームエラー隠匿方法。
【請求項３】
前記第１パラメータは、前記正常フレームのサブバンドのエネルギー値と、スペクトル係数とを利用して生成されることを特徴とする請求項２に記載のフレームエラー隠匿方法。
【請求項４】
前記第１パラメータが選択されている場合、前記エラー隠匿処理を行う段階は前記フレームがシングルエラーフレーム、バーストエラーフレームまたは次の正常のフレームであるかどうかに応じてエラー隠匿処理を行うむことを特徴とする請求項２に記載のフレームエラー隠匿方法。
【請求項５】
前記第２パラメータが選択されている場合、前記エラー隠匿処理を行う段階は前記フレームがシングルエラーフレーム、バーストエラーフレームまたは次の正常のフレームであるかどうかに応じてエラー隠匿処理を行うむことを特徴とする請求項２に記載のフレームエラー隠匿方法。
【請求項６】
前記第１パラメータが選択されている場合、前記エラー隠匿処理を行う段階は複数の前の正常のフレームから得られる位相マッチングされた信号を前記フレームにコピーすることを特徴とする請求項２に記載のフレームエラー隠匿方法。
【請求項７】
前記第１パラメータが選択され、前記フレームは、現在のエラーフレームである場合、前記エラー隠匿処理を行う段階は複数の前の正常のフレームから得られる位相マッチングされた信号を前記フレームにコピーして、前記のフレームと隣接フレーム間のスムージング処理を行うことを特徴とする請求項２に記載のフレームエラー隠匿方法。
【請求項８】
前記スムージング処理は、前記現在フレームの開始部分に対する処理を含むことを特徴とする請求項７に記載のフレームエラー隠匿方法。
【請求項９】
前記スムージング処理は、前記現在フレームの開始部分と、終了部分とに対する処理を含むことを特徴とする請求項７記載のフレームエラー隠匿方法。
【請求項１０】
前記フレームが現在のエラーフレームである場合である、周波数ドメインでのエラー隠匿処理を行う段階をさらに含むことを特徴とする請求項１に記載のフレームエラー隠匿方法。
【請求項１１】
前記第１モードはシングルエラーフレームに関するモード、バーストエラーフレームに関するモード、エラーフレーム次の正常フレームに関するモードを含む請求項１に記載のフレームエラー隠匿方法。
【請求項１２】
前記第２モードはエラーフレームに関するモード、シングルエラーフレーム次の正常フレームに関するモード、バーストエラーフレーム次の正常フレームに関するモードを含む請求項１に記載のフレームエラー隠匿方法。
【請求項１３】
請求項１ないし１２のうちいずれか一つに記載の方法を実行させるコマンドを記録したコンピュータで読み取り可能な記録媒体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、フレームエラー隠匿に係り、さらに具体的には、時間−周波数変換処理を利用したオーディオ符号化及びオーディオ復号化において、復号化されたオーディオ信号の一部フレームにエラーが発生した場合、復元音質の劣化を最小化させるフレームエラー隠匿方法及びその装置、並びにオーディオ復号化方法及びその装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
有無線網を介して符号化されたオーディオ信号の伝送において、送信エラー（transmission  error）によって、一部パッケージが損失されたり歪曲されたりする場合が発生すれば、復号化されたオーディオ信号の一部フレームにエラーが発生する。ところが、エラーを適切に処理しなければ、エラーが発生したフレーム（以下、エラーフレームとする）及び隣接フレームを含む区間で復号化されたオーディオ信号の音質が低下する。
【０００３】
一方、オーディオ信号符号化と係わり、特定信号については、時間−周波数変換処理を行った後、周波数ドメインで圧縮過程を遂行する方式が、すぐれた復元音質を提供すると知られている。時間−周波数変換処理中には、ＭＤＣＴ（modified  discrete  cosine  transform）汎用されている。その場合、オーディオ信号復号化のためには、ＩＭＤＣＴ（inverse  modified  discrete  cosine  transform）を介して、時間ドメイン信号に変換した後、重畳加算（ＯＬＡ：overlap  and  add）処理を行うことができる。ところで、ＯＬＡ処理では、現在フレームにエラーが発生すれば、次のフレームまで影響を及ぼす。特に、時間ドメイン信号でオーバーラッピングされる部分は、以前フレームと以後フレームとのエイリアシング（aliasing）成分が加わりながら、最終時間ドメイン信号が生成されるが、エラーが発生すれば、正確なエイリアシング成分が存在しなくなり、ノイズが発生し、その結果、復元音質に相当な劣化をもたらす。
【０００４】
そのような時間−周波数変換処理を利用して、オーディオ信号を符号化及び復号化する場合、フレームエラーを隠匿するための方式のうち、以前正常フレーム（ＰＧＦ：previous  good  frame）のパラメータを回帰分析し、エラーフレームのパラメータを求める回帰分析（regression  analysis）方式は、エラーフレームに対して、本来のエネルギーをある程度考慮した隠匿が可能であるが、信号が徐々に大きくなったり、あるいは信号の変動がはなはだしかったりするところでは、エラー隠匿効率が低下してしまう。また、回帰分析法は、適用しなければならないパラメータの種類が多くなれば、複雑度の高くなる傾向がある。一方、エラーフレームの以前正常フレーム（ＰＧＦ）を反復して再生することにより、エラーフレームの信号を復元する反復（repetition）方式は、ＯＬＡ処理の特性上、復元音質の劣化を最小化させ難いのである。一方、以前正常フレーム（ＰＧＦ）と、次の正常フレーム（ＮＧＦ：next  good  frame）とのパラメータを補間し、エラーフレームのパラメータを予測する補間（interpolation）方式は、１フレームというさらなる遅延を必要とするので、遅延に敏感な通信用コーデックでは、採択するのが適切ではない。
【０００５】
従って、時間−周波数変換処理を利用して、オーディオ信号に対して、符号化及び復号化を行う場合、フレームエラーによる復元音質の劣化を最小化させるために、さらなる時間遅延、あるいは複雑度の過度な上昇なしに、フレームエラーを隠匿することができる方式が必要とされてきている。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明が解決しようとする課題は、時間−周波数変換処理を利用して、オーディオ信号を符号化及び復号化する場合、低複雑度でもって、さらなる時間遅延なしに、フレームエラーを隠匿することができるフレームエラー隠匿方法及びその装置を提供するところにある。
【０００７】
本発明が解決しようとする他の課題は、時間−周波数変換処理を利用して、オーディオ信号を符号化及び復号化する場合、フレームエラーによる復元音質の劣化を最小化することができるオーディオ復号化方法及びその装置を提供するところにある。
本発明が解決しようとする他の課題は、オーディオ復号化装置で、フレームエラー隠匿に使用されるトランジェントフレームに係わる情報を、さらに正確に検出することができるオーディオ符号化方法及びその装置を提供するところにある。
【０００８】
本発明が解決しようとする他の課題は、フレームエラー隠匿方法、オーディオ符号化方法あるいはオーディオ復号化方法をコンピューターで実行させるためのプログラムを記録したコンピュータで読み取り可能な記録媒体を提供するところにある。
【０００９】
本発明が解決しようとする他の課題は、フレームエラー隠匿装置、オーディオ符号化装置あるいはオーディオ復号化装置を採用するマルチメディア機器を提供するところにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
前記課題を達成するための本発明の一実施形態によるフレームエラー隠匿方法は、時間−周波数逆変換処理後に生成される時間ドメイン信号に対して、フレームの状態及び位相マッチングフラグのうち少なくとも一つに基づいて、位相マッチングを適用する第１メインモード、及び単純反復を適用する第２メインモードのうち、ＦＥＣ（frame  error  concealment）モードを選択する段階と、前記選択されたＦＥＣモードに基づいて、エラーフレームである現在フレーム、あるいは以前フレームがエラーフレームでありながら正常フレームである現在フレームに対して、対応する時間ドメインエラー隠匿処理を行う段階と、を含んでもよい。
【００１１】
前記課題を達成するための本発明の一実施形態によるオーディオ復号化方法は、現在フレームがエラーフレームである場合、周波数ドメインで、エラー隠匿処理を行う段階と、前記現在フレームが正常フレームである場合、スペクトル係数を復号化する段階と、前記エラーフレームあるいは正常フレームである前記現在フレームに対して、時間−周波数逆変換処理を行う段階と、時間−周波数逆変換処理後に生成される時間ドメイン信号に対して、フレームの状態及び位相マッチングフラグのうち少なくとも一つに基づいて、位相マッチングを適用する第１メインモード、及び単純反復を適用する第２メインモードのうち、ＦＥＣモードを選択し、前記選択されたＦＥＣモードに基づいて、エラーフレームである現在フレーム、あるいは以前フレームがエラーフレームでありながら正常フレームである現在フレームに対して、対応する時間ドメインエラー隠匿処理を行う段階と、を含んでもよい。
【発明の効果】
【００１２】
時間−周波数変換処理を利用したオーディオ符号化及びオーディオ復号化において、復号化されたオーディオ信号の一部フレームにエラーが発生した場合、時間ドメインにおいて、信号の特性によって、最適な方式でスムージング処理を行うことにより、復号化された信号において、エラーフレームによる急激な信号変動を、低複雑度で、さらなる遅延なしにスムージングさせることができる。
【００１３】
特に、トランジェントフレームであるエラーフレーム、あるいはバーストエラーを構成するエラーフレームを、さらに正確に復元することができ、その結果、エラーフレーム後の正常フレームに対して及ぼす影響を最小化させることができる。
また、バッファに保存された複数個の以前フレームにおいて、位相マッチングを適用して得られた所定サイズのセグメントを、エラーフレームである現在フレームにコピーし、隣接フレーム間スムージング処理を行うことにより、低周波数帯域に対する復元音質の向上を追加して図ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１Ａ】本発明が適用されるオーディオ符号化装置の一例による構成を示したブロック図である。
【図１Ｂ】本発明が適用されるオーディオ復号化装置の一例による構成を示したブロック図である。
【図２Ａ】本発明が適用されるオーディオ符号化装置の他の例による構成を示したブロック図である。
【図２Ｂ】本発明が適用されるオーディオ復号化装置の他の例による構成を示したブロック図である。
【図３Ａ】本発明が適用されるオーディオ符号化装置の他の例による構成を示したブロック図である。
【図３Ｂ】本発明が適用されるオーディオ復号化装置の他の例による構成を示したブロック図である。
【図４Ａ】本発明が適用されるオーディオ符号化装置の他の例による構成を示したブロック図である。
【図４Ｂ】本発明が適用されるオーディオ復号化装置の他の例による構成を示したブロック図である。
【図５】本発明の一実施形態による周波数ドメインオーディオ符号化装置の構成を示したブロック図である。
【図６】５０％未満のオーバーラップ区間を有する変換ウィンドウを使用する場合、ハングオーバーフラグが１に設定される区間について説明する図面である。
【図７】図５に図示されたトランジェント検出部の一例による構成を示したブロック図である。
【図８】図７に図示された第２トランジェント判断部の動作について説明するための図面である。
【図９】図７に図示されたシグナリング情報生成部の動作について説明するフローチャートである。
【図１０】本発明の一実施形態による周波数ドメインオーディオ復号化装置の構成を示したブロック図である。
【図１１】図１０に図示されたスペクトル復号化部の一実施形態による構成を示したブロック図である。
【図１２】図１０に図示されたスペクトル復号化部の他の実施形態による構成を示したブロック図である。
【図１３】図１２のデインターリービング部の動作について説明する図面である。
【図１４】図１０に図示されたＯＬＡ部の一実施形態による構成を示したブロック図である。
【図１５】図１０に図示されたエラー隠匿及びＰＬＡ部の一実施形態による構成を示したブロック図である。
【図１６】図１５に図示された第１エラー隠匿処理部の一実施形態による構成を示したブロック図である。
【図１７】図１５に図示された第２エラー隠匿処理部の一実施形態による構成を示したブロック図である。
【図１８】図１５に図示された第３エラー隠匿処理部の一実施形態による構成を示したブロック図である。
【図１９】５０％未満のオーバーラップ区間を有する変換ウィンドウを使用する場合、時間ドメインエイリアシングを除去するために、符号化装置及び復号化装置で行われるウィンドウィング処理の例について説明するための図面である。
【図２０】図１８において、次の正常フレームの時間ドメイン信号を利用したＯＬＡ処理の例について説明するための図面である。
【図２１】本発明の他の実施形態による周波数ドメインオーディオ復号化装置の構成を示したブロック図である。
【図２２】図２１に図示されたステーショナリ検出部の一実施形態による構成を示したブロック図である。
【図２３】図２１に図示されたエラー隠匿及びＰＬＡ部の一実施形態による構成を示したブロック図である。
【図２４】図２１に図示されたＦＥＣモード選択部において、現在フレームがエラーフレームである場合、一実施形態による動作について説明するフローチャートである。
【図２５】図２１に図示されたＦＥＣモード選択部において、以前フレームがエラーフレームであり、現在フレームがエラーフレームではない場合、一実施形態による動作について説明するフローチャートである。
【図２６】図２３に図示された第１エラー隠匿処理部の一実施形態による構成を示したブロック図である。
【図２７】図２３に図示された第２エラー隠匿処理部の一実施形態による構成を示したブロック図である。
【図２８】図２３に図示された第２エラー隠匿処理部の他の実施形態による構成を示したブロック図である。
【図２９】図２６において、現在フレームがエラーフレームである場合、エラー隠匿方式について説明する図面である。
【図３０】図２８において、以前フレームがエラーフレームである場合、トランジェントフレームである次の正常フレームに対するエラー隠匿方式について説明する図面である。
【図３１】図２７及び図２８において、以前フレームがエラーフレームである場合、トランジェントフレームではない次の正常フレームに対するエラー隠匿方式について説明する図面である。
【図３２】図２６において、現在フレームがエラーフレームである場合、ＯＬＡ処理の例について説明する図面である。
【図３３】図２７において、以前フレームがランダムエラーフレームである場合、次のフレームに対するＯＬＡ処理の例について説明する図面である。
【図３４】図２７において、以前フレームがバーストエラーフレームである場合、次のフレームに対するＯＬＡ処理の例について説明する図面である。
【図３５】本発明に適用される位相マッチング方式の概念について説明する図面である。
【図３６】本発明の一実施形態によるエラー隠匿装置の構成を示したブロック図である。
【図３７】図３６に図示された位相マッチングＦＥＣモジュールあるいは時間ドメインＦＥＣモジュールの一実施形態による構成を示したブロック図である。
【図３８】図３７に図示された第１位相マッチングエラー隠匿部あるいは第２位相マッチングエラー隠匿部の一実施形態による構成を示したブロック図である。
【図３９】図３８に図示されたスムージング部の一実施形態による動作について説明する図面である。
【図４０】図３８に図示されたスムージング部の他の実施形態による動作について説明する図面である。
【図４１】本発明の一実施形態による符号化モジュールを含むマルチメディア機器の構成を示したブロック図である。
【図４２】本発明の一実施形態による復号化モジュールを含むマルチメディア機器の構成を示したブロック図である。
【図４３】本発明の一実施形態による符号化モジュール及び復号化モジュールを含むマルチメディア機器の構成を示したブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
本発明は、多様な変換を加えることができ、さまざまな実施形態を有することができるが、特定実施形態を図面に例示し、詳細な説明で具体的に説明する。しかし、それは本発明を特定の実施形態に対して限定するものではなく、本発明の技術的思想及び技術範囲に含まれる全ての変換、均等物ないし代替物を含むと理解されることができる。本発明の説明において、関連公知技術に係わる具体的な説明が、本発明の要旨を不明確にすると判断される場合、その詳細な説明を省略する。
【００１６】
第１、第２のような用語は、多様な構成要素の説明に使用されるが、構成要素が用語によって限定されるものではない。用語は、１つの構成要素を他の構成要素から区別する目的のみに使用される。
【００１７】
本発明で使用された用語は、ただ特定の実施形態についての説明に使用されたものであり、本発明を限定する意図ではない。本発明で使用した用語は、本発明での機能を考慮しながら、可能な限り、現在広く使用される一般的な用語を選択したが、それは当分野に従事する技術者の意図、判例、または新たな技術の出現などによって異なりもする。また、特定の場合は、出願人が任意に選定した用語もあり、その場合、当該発明の説明部分で、詳細にその意味を記載する。従って、本発明で使用される用語は、単なる用語の名称ではない、その用語が有する意味と、本発明の全般にわたる内容とを基に定義されなければならない。
【００１８】
単数の表現は、文脈上明白に取り立てて意味しない限り、複数の表現を含む。本発明において、「含む」または「有する」というような用語は、明細書上に記載された特徴、数字、段階、動作、構成要素、部品、またはそれらの組み合わせが存在するということを指定するものであり、一つまたはそれ以上の他の特徴、数字、段階、動作、構成要素、部品、またはそれらの組み合わせの存在または付加の可能性をあらかじめ排除するものではないと理解されなければならない。
【００１９】
以下、本発明の実施形態について、添付図面を参照して詳細に説明する。
【００２０】
図１Ａ及び図１Ｂは、本発明が適用されるオーディオ符号化装置及びオーディオ復号化装置の一例による構成をそれぞれ示したブロック図である。
【００２１】
図１Ａに図示されたオーディオ符号化装置１１０は、前処理部１１２、周波数ドメイン符号化部１１４、及びパラメータ符号化部１１６を含んでもよい。各構成要素は、少なくとも一つ以上のモジュールに一体化され、少なくとも一つ以上のプロセッサ（図示せず）として具現される。
【００２２】
図１Ａにおいて、前処理部１１２は、入力信号に対して、フィルタリングあるいはダウンサンプリングなどを行うことができるが、それらに限定されるものではない。入力信号は、音声信号、音楽信号、あるいは音声と音楽とが混合された信号を含んでもよい。以下では、説明の便宜のために、オーディオ信号と指称する。
【００２３】
周波数ドメイン符号化部１１４は、前処理部１１２から提供されるオーディオ信号に対して、時間−周波数変換を行い、オーディオ信号のチャンネル数、符号化帯域及びビット率に対応し、符号化ツールを選択し、選択された符号化ツールを利用して、オーディオ信号に対する符号化を行うことができる。時間−周波数変換は、ＭＤＣＴ（modified  discrete  cosine  transform）、ＭＬＴ（modulated  lapped  transform）あるいはＦＦＴ（fast  Fourier  transform）を使用するが、それらに限定されるものではない。ここで、与えられたビット数が十分である場合、全体帯域に対して、一般的な変換符号化方式を適用し、与えられたビット数が十分ではない場合、一部帯域については、帯域拡張方式を適用することができる。一方、オーディオ信号がステレオあるいはマルチチャンネルである場合、与えられたビット数が十分であるならば、各チャンネル別に符号化し、十分ではなければ、ダウンミキシング方式を適用することができる。周波数ドメイン符号化部１１４からは、符号化されたスペクトル係数が生成される。
【００２４】
パラメータ符号化部１１６は、周波数ドメイン符号化部１１４から提供される符号化されたスペクトル係数からパラメータを抽出し、抽出されたパラメータを符号化することができる。パラメータは、例えば、サブバンド別に抽出され、各サブバンドは、スペクトル係数をグルーピングした単位であり、臨界帯域を反映し、均一な長さあるいは非均一な長さを有することができる。非均一な長さを有する場合、低周波数帯域に存在するサブバンドの場合、高周波数帯域と比較し、相対的に短い長さを有することができる。１フレームに含まれるサブバンドの個数及び長さは、コーデックアルゴリズムによって異なり、符号化性能に影響を及ぼす。一方、パラメータは、サブバンドのスケールファクタ、パワー、平均エネルギー、あるいはnormを例として挙げることができるが、それらに限定されるものではない。符号化の結果として得られるスペクトル係数とパラメータは、ビットストリームを形成し、記録媒体に保存されたり、チャンネルを介したりして、例えば、パッケージ状で伝送される。
【００２５】
図１Ｂに図示されたオーディオ復号化装置１３０は、パラメータ復号化部１３２、周波数ドメイン復号化部１３４、及び後処理部１３６を含んでもよい。ここで、周波数ドメイン復号化部１３４は、フレームエラー隠匿アルゴリズムを含んでもよい。各構成要素は、少なくとも一つ以上のモジュールに一体化され、少なくとも一つ以上のプロセッサ（図示せず）として具現される。
【００２６】
図１Ｂにおいて、パラメータ復号化部１３２は、受信されたビットストリームから、パラメータを復号化し、復号化されたパラメータから、フレーム単位でエラーが発生した否かということをチェックすることができる。エラーチェックは、公知の多様な方法を使用することができ、現在フレームが正常フレームであるか、あるいはエラーフレームであるかということに係わる情報を、周波数ドメイン復号化部１３４に提供する。
【００２７】
周波数ドメイン復号化部１３４は、現在フレームが正常フレームである場合、一般的な変換復号化過程を介して復号化を行い、合成されたスペクトル係数を生成することができる。一方、周波数ドメイン復号化部１３４は、現在フレームがエラーフレームである場合、エラー隠匿アルゴリズムを介して、以前正常フレームのスペクトル係数をスケーリングして合成されたスペクトル係数を生成することができる。周波数ドメイン復号化部１３４は、合成されたスペクトル係数に対して、周波数−時間変換を行い、時間ドメイン信号を生成することができる。
【００２８】
後処理部１３６は、周波数ドメイン復号化部１３４から提供される時間ドメイン信号に対して、音質向上のためのフィルタリングあるいはアップサンプリングなどを行うことができるが、それらに限定されるものではない。後処理部１３６は、出力信号として復元されたオーディオ信号を提供する。
【００２９】
図２Ａ及び図２Ｂは、本発明が適用されるオーディオ符号化装置及びオーディオ復号化装置の他の例による構成をそれぞれ示したブロック図であり、スイッチング構造を有する。
【００３０】
図２Ａに図示されたオーディオ符号化装置２１０は、前処理部２１２、モード決定部２１３、周波数ドメイン符号化部２１４、時間ドメイン符号化部２１５及びパラメータ符号化部２１６を含んでもよい。各構成要素は、少なくとも一つ以上のモジュールに一体化され、少なくとも一つ以上のプロセッサ（図示せず）として具現される。
【００３１】
図２Ａにおいて、前処理部２１２は、図１Ａの前処理部１１２と実質的に同一であるので、説明を省略する。
【００３２】
モード決定部２１３は、入力信号の特性を参照し、符号化モードを決定することができる。入力信号の特性によって、現在フレームに適する符号化モードが、音声モードであるか、あるいは音楽モードであるかということを決定することができ、また現在フレームに効率的な符号化モードが、時間ドメインモードであるか、あるいは周波数ドメインモードであるかということを決定することができる。ここで、フレームの短区間特性、あるいは複数のフレームに係わる長区間特性などを利用して、入力信号の特性を把握することができるが、それに限定されるものではない。例えば、入力信号が音声信号に該当すれば、音声モードあるいは時間ドメインモードと決定し、入力信号が音声信号以外の信号、すなわち、音楽信号あるいは混合信号に該当すれば、音楽モードあるいは周波数ドメインモードと決定することができる。モード決定部２１３は、入力信号の特性が音楽モードあるいは周波数ドメインモードに該当する場合には、前処理部２１２の出力信号を、周波数ドメイン符号化部２１４に、入力信号の特性が、音声モードあるいは時間ドメインモードに該当するならば、時間ドメイン符号化部２１５に提供することができる。
【００３３】
周波数ドメイン符号化部２１４は、図１Ａの周波数ドメイン符号化部１１４と実質的に同一であるので、説明を省略する。
【００３４】
時間ドメイン符号化部２１５は、前処理部２１２から提供されるオーディオ信号に対して、ＣＥＬＰ（code  excited  linear  prediction）符号化を行うことができる。具体的には、ＡＣＥＬＰ（algebraic  ＣＥＬＰ）を使用することができるが、それに限定されるものではない。時間ドメイン符号化部２１５からは、符号化されたスペクトル係数が生成される。
【００３５】
パラメータ符号化部２１６は、周波数ドメイン符号化部２１４、あるいは時間ドメイン符号化部２１５から提供される符号化されたスペクトル係数からパラメータを抽出し、抽出されたパラメータを符号化する。パラメータ符号化部２１６は、図１Ａのパラメータ符号化部１１６と実質的に同一であるので、説明を省略する。符号化の結果として得られるスペクトル係数とパラメータは、符号化モード情報と共にビットストリームを形成し、チャンネルを介して、パッケージ状で伝送されたり、あるいは記録媒体に保存されたりする。
【００３６】
図２Ｂに図示されたオーディオ復号化装置２３０は、パラメータ復号化部２３２、モード決定部２３３、周波数ドメイン復号化部２３４、時間ドメイン復号化部２３５及び後処理部２３６を含んでもよい。ここで、周波数ドメイン復号化部２３４と時間ドメイン復号化部２３５は、それぞれ当該ドメインでのフレームエラー隠匿アルゴリズムを含んでもよい。各構成要素は、少なくとも一つ以上のモジュールに一体化され、少なくとも一つ以上のプロセッサ（図示せず）として具現される。
【００３７】
図２Ｂにおいて、パラメータ復号化部２３２は、パッケージ状で伝送されるビットストリームからパラメータを復号化し、復号化されたパラメータから、フレーム単位でエラーが発生した否かということをチェックすることができる。エラーチェックは、公知の多様な方法を使用することができ、現在フレームが正常フレームであるかエラーフレームであるかということに係わる情報を、周波数ドメイン復号化部２３４あるいは時間ドメイン復号化部２３５に提供する。
【００３８】
モード決定部２３３は、ビットストリームに含まれた符号化モード情報をチェックし、現在フレームを、周波数ドメイン復号化部２３４あるいは時間ドメイン復号化部２３５に提供する。
【００３９】
周波数ドメイン復号化部２３４は、符号化モードが、音楽モードあるいは周波数ドメインモードである場合に動作し、現在フレームが正常フレームである場合、一般的な変換復号化過程を介して復号化を行って合成されたスペクトル係数を生成する。一方、現在フレームがエラーフレームであり、以前フレームの符号化モードが、音楽モードあるいは周波数ドメインモードである場合、周波数ドメインでのフレームエラー隠匿アルゴリズムを介して、以前正常フレームのスペクトル係数をスケーリングして合成されたスペクトル係数を生成することができる。周波数ドメイン復号化部２３４は、合成されたスペクトル係数に対して、周波数−時間変換を行い、時間ドメイン信号を生成することができる。
【００４０】
時間ドメイン復号化部２３５は、符号化モードが、音声モードあるいは時間ドメインモードである場合に動作し、現在フレームが正常フレームである場合、一般的なＣＥＬＰ復号化過程を介して復号化を行い、時間ドメイン信号を生成する。一方、現在フレームがエラーフレームであり、以前フレームの符号化モードが、音声モードあるいは時間ドメインモードである場合、時間ドメインでのフレームエラー隠匿アルゴリズムを遂行することができる。
【００４１】
後処理部２３６は、周波数ドメイン復号化部２３４あるいは時間ドメイン復号化部２３５から提供される時間ドメイン信号に対して、フィルタリングあるいはアップサンプリングなどを行うことができるが、それらに限定されるものではない。後処理部２３６は、出力信号として復元されたオーディオ信号を提供する。
【００４２】
図３Ａ及び図３Ｂは、本発明が適用されるオーディオ符号化装置及びオーディオ復号化装置の他の例による構成をそれぞれ示したブロック図であり、スイッチング構造を有する。
【００４３】
図３Ａに図示されたオーディオ符号化装置３１０は、前処理部３１２、ＬＰ（linear  prediction）分析部３１３、モード決定部３１４、周波数ドメイン励起符号化部３１５、時間ドメイン励起符号化部３１６及びパラメータ符号化部３１７を含んでもよい。各構成要素は、少なくとも一つ以上のモジュールに一体化され、少なくとも一つ以上のプロセッサ（図示せず）として具現される。
【００４４】
図３Ａにおいて、前処理部３１２は、図１Ａの前処理部１１２と実質的に同一であるので、説明を省略する。
【００４５】
ＬＰ分析部３１３は、入力信号に対してＬＰ分析を行ってＬＰ係数を抽出し、抽出されたＬＰ係数から励起信号を生成する。励起信号は、符号化モードによって、周波数ドメイン励起符号化部３１５と時間ドメイン励起符号化部３１６とのうち一つに提供される。
【００４６】
モード決定部３１４は、図２Ｂのモード決定部２１３と実質的に同一であるので、説明を省略する。
【００４７】
周波数ドメイン励起符号化部３１５は、符号化モードが、音楽モードあるいは周波数ドメインモードである場合に動作し、入力信号が励起信号であることを除いては、図１Ａの周波数ドメイン符号化部１１４と実質的に同一であるので、説明を省略する。
【００４８】
時間ドメイン励起符号化部３１６は、符号化モードが、音声モードあるいは時間ドメインモードである場合に動作し、入力信号が励起信号であることを除いては、図２Ａの時間ドメイン符号化部２１５と実質的に同一であるので、説明を省略する。
【００４９】
パラメータ符号化部３１７は、周波数ドメイン励起符号化部３１５あるいは時間ドメイン励起符号化部３１６から提供される符号化されたスペクトル係数からパラメータを抽出し、抽出されたパラメータを符号化する。パラメータ符号化部３１７は、図１Ａのパラメータ符号化部１１６と実質的に同一であるので、説明を省略する。符号化の結果として得られるスペクトル係数とパラメータは、符号化モード情報と共にビットストリームを形成し、チャンネルを介してパッケージ状で伝送されたり、あるいは記録媒体に保存されたりする。
【００５０】
図３Ｂに図示されたオーディオ復号化装置３３０は、パラメータ復号化部３３２、モード決定部３３３、周波数ドメイン励起復号化部３３４、時間ドメイン励起復号化部３３５、ＬＰ合成部３３６及び後処理部３３７を含んでもよい。ここで、周波数ドメイン励起復号化部３３４と時間ドメイン励起復号化部３３５は、それぞれ当該ドメインでのフレームエラー隠匿アルゴリズムを含んでもよい。各構成要素は、少なくとも一つ以上のモジュールに一体化され、少なくとも一つ以上のプロセッサ（図示せず）として具現される。
【００５１】
図３Ｂにおいて、パラメータ復号化部３３２は、パッケージ状で伝送されるビットストリームからパラメータを復号化し、復号化されたパラメータからフレーム単位でエラーが発生したか否かということをチェックすることができる。エラーチェックは、公知の多様な方法を使用することができ、現在フレームが正常フレームであるかエラーフレームであるかということに係わる情報を、周波数ドメイン励起復号化部３３４あるいは時間ドメイン励起復号化部３３５に提供する。
【００５２】
モード決定部３３３は、ビットストリームに含まれた符号化モード情報をチェックし、現在フレームを、周波数ドメイン励起復号化部３３４あるいは時間ドメイン励起復号化部３３５に提供する。
【００５３】
周波数ドメイン励起復号化部３３４は、符号化モードが、音楽モードあるいは周波数ドメインモードである場合に動作し、現在フレームが正常フレームである場合、一般的な変換復号化過程を介して復号化を行って合成されたスペクトル係数を生成する。一方、現在フレームがエラーフレームであり、以前フレームの符号化モードが、音楽モードあるいは周波数ドメインモードである場合、周波数ドメインでのフレームエラー隠匿アルゴリズムを介して、以前正常フレームのスペクトル係数をスケーリングして合成されたスペクトル係数を生成することができる。周波数ドメイン励起復号化部３３４は、合成されたスペクトル係数に対して、周波数−時間変換を行い、時間ドメイン信号である励起信号を生成することができる。
【００５４】
時間ドメイン励起復号化部３３５は、符号化モードが、音声モードあるいは時間ドメインモードである場合に動作し、現在フレームが正常フレームである場合、一般的なＣＥＬＰ復号化過程を介して復号化を行い、時間ドメイン信号である励起信号を生成する。一方、現在フレームがエラーフレームであり、以前フレームの符号化モードが、音声モードあるいは時間ドメインモードである場合、時間ドメインでのフレームエラー隠匿アルゴリズムを遂行することができる。
【００５５】
ＬＰ合成部３３６は、周波数ドメイン励起復号化部３３４あるいは時間ドメイン励起復号化部３３５から提供される励起信号に対してＬＰ合成を行い、時間ドメイン信号を生成する。
【００５６】
後処理部３３７は、ＬＰ合成部３３６から提供される時間ドメイン信号に対して、フィルタリングあるいはアップサンプリングなどを行うことができるが、それらに限定されるものではない。後処理部３３７は、出力信号として復元されたオーディオ信号を提供する。
【００５７】
図４Ａ及び図４Ｂは、本発明が適用されるオーディオ符号化装置及びオーディオ復号化装置の他の例による構成をそれぞれ示したブロック図であり、スイッチング構造を有する。
【００５８】
図４Ａに図示されたオーディオ符号化装置４１０は、前処理部４１２、モード決定部４１３、周波数ドメイン符号化部４１４、ＬＰ分析部４１５、周波数ドメイン励起符号化部４１６、時間ドメイン励起符号化部４１７及びパラメータ符号化部４１８を含んでもよい。各構成要素は、少なくとも一つ以上のモジュールに一体化され、少なくとも一つ以上のプロセッサ（図示せず）として具現される。図４Ａに図示されたオーディオ符号化装置４１０は、図２Ａのオーディオ符号化装置２１０と、図３Ａのオーディオ符号化装置３１０とを結合したものと見ることができるので、共通する部分の動作説明は省略する一方、モード決定部４１３の動作について説明する。
【００５９】
モード決定部４１３は、入力信号の特性及びビット率を参照し、入力信号の符号化モードを決定することができる。モード決定部４１３は、入力信号の特性によって、現在フレームが音声モードであるか、あるいは音楽モードであるかということにより、また現在フレームに効率的な符号化モードが、時間ドメインモードであるか、あるいは周波数ドメインモードであるかということにより、ＣＥＬＰモード及びそれ以外のモードと決定することができる。もし入力信号の特性が音声モードである場合には、ＣＥＬＰモードと決定し、音楽モードでありながら、高ビット率である場合、ＦＤ（frequency  domain）モードと決定し、音楽モードでありながら、低ビット率である場合、オーディオモードと決定することができる。モード決定部４１３は、ＦＤモードである場合、入力信号を周波数ドメイン符号化部４１４に、オーディオモードである場合、ＬＰ分析部４１５を介して、周波数ドメイン励起符号化部４１６に、ＣＥＬＰモードである場合、ＬＰ分析部４１５を介して、時間ドメイン励起符号化部４１７に提供することができる。
【００６０】
周波数ドメイン符号化部４１４は、図１Ａのオーディオ符号化装置１１０の周波数ドメイン符号化部１１４、あるいは図２Ａのオーディオ符号化装置２１０の周波数ドメイン符号化部２１４に、周波数ドメイン励起符号化部４１６、あるいは時間ドメイン励起符号化部４１７は、図３Ａのオーディオ符号化装置３１０の周波数ドメイン励起符号化部３１５、あるいは時間ドメイン励起符号化部３１６に対応する。
【００６１】
図４Ｂに図示されたオーディオ復号化装置４３０は、パラメータ復号化部４３２、モード決定部４３３、周波数ドメイン復号化部４３４、周波数ドメイン励起復号化部４３５、時間ドメイン励起復号化部４３６、ＬＰ合成部４３７及び後処理部４３８を含んでもよい。ここで、周波数ドメイン復号化部４３４、周波数ドメイン励起復号化部４３５及び時間ドメイン励起復号化部４３６は、それぞれ当該ドメインでのフレームエラー隠匿アルゴリズムを含んでもよい。各構成要素は、少なくとも一つ以上のモジュールに一体化され、少なくとも一つ以上のプロセッサ（図示せず）として具現される。図４Ｂに図示されたオーディオ復号化装置４３０は、図２Ｂのオーディオ復号化装置２３０と、図３Ｂのオーディオ復号化装置３３０とを結合したものと見ることができるので、共通する部分の動作説明は省略する一方、モード決定部４３３の動作について説明する。
【００６２】
モード決定部４３３は、ビットストリームに含まれた符号化モード情報をチェックし、現在フレームを、周波数ドメイン復号化部４３４、周波数ドメイン励起復号化部４３５あるいは時間ドメイン励起復号化部４３６に提供する。
【００６３】
周波数ドメイン復号化部４３４は、図１Ｂのオーディオ符号化装置１３０の周波数ドメイン復号化部１３４、あるいは図２Ｂのオーディオ復号化装置２３０の周波数ドメイン復号化部２３４に、周波数ドメイン励起復号化部４３５、あるいは時間ドメイン励起復号化部４３６は、図３Ｂのオーディオ復号化装置３３０の周波数ドメイン励起復号化部３３４、あるいは時間ドメイン励起復号化部３３５に対応する。
【００６４】
図５は、本発明の一実施形態による周波数ドメインオーディオ符号化装置の構成を示したブロック図である。
【００６５】
図５に図示された周波数ドメインオーディオ符号化装置５１０は、トランジェント検出部５１１、変換部５１２、信号分類部５１３、エネルギー符号化部５１４、スペクトル正規化部５１５、ビット割当て部５１６、スペクトル符号化部５１７及び多重化部５１８を含んでもよい。各構成要素は、少なくとも一つ以上のモジュールに一体化され、少なくとも一つ以上のプロセッサ（図示せず）として具現される。ここで、周波数ドメインオーディオ符号化装置５１０は、図２に図示された周波数ドメイン符号化部２１４の全ての機能と、パラメータ符号化部２１６の一部機能とを遂行することができる。一方、周波数ドメインオーディオ符号化装置５１０は、信号分類部５１３を除いては、ＩＴＵ−Ｔ  Ｇ．７１９標準に開示されたエンコーダの構成で代替され、そのとき、変換部５１２は、５０％のオーバーラップ区間を有する変換ウィンドウを使用することができる。また、周波数ドメインオーディオ符号化装置５１０は、トランジェント検出部５１１と信号分類部５１３とを除いては、ＩＴＵ−Ｔ  Ｇ．７１９標準に開示されたエンコーダの構成で代替されてもよい。各場合において、図示されていないが、ＩＴＵ−Ｔ  Ｇ．７１９標準でのように、スペクトル符号化部５１７の後端に、ノイズレベル推定部をさらに具備し、ビット割り当て過程において、ゼロビットが割り当てられたスペクトル係数のためのノイズレベルを推定し、ビットストリームに含めることができる。
【００６６】
図５を参照すれば、トランジェント検出部５１１は、入力信号を分析し、トランジェント特性を示す区間を検出し、検出結果に対応し、各フレームに対するトランジェント・シグナリング情報を生成することができる。そのとき、トランジェント区間の検出には、公知の多様な方法を使用することができる。一実施形態によれば、トランジェント検出部５１１は、変換部５１２において、５０％未満のオーバーラップ区間を有するウィンドウを使用する場合、まず、現在フレームがトランジェントフレームであるか否かということを一次的に判断し、トランジェントフレームであると判断された現在フレームに対して、二次的に検証を行うことができる。トランジェント・シグナリング情報は、多重化部５１８を介して、ビットストリームに含まれる一方、変換部５１２に提供される。
【００６７】
変換部５１２は、トランジェント区間の検出結果によって、変換に使用されるウィンドウサイズを決定し、決定されたウィンドウサイズに基づいて、時間−周波数変換を行うことができる。一例として、トランジェント区間が検出されたサブバンドの場合、短区間ウィンドウ（short  window）を、検出されていないサブバンドの場合、長区間ウィンドウ（long  window）を適用することができる。他の例として、トランジェント区間を含むフレームに対して、短区間ウィンドウを適用することができる。
【００６８】
信号分類部５１３は、変換部５１２から提供されるスペクトルをフレーム単位で分析し、各フレームがハーモニックフレームに該当するか否かということを判断することができる。そのとき、ハーモニックフレームの判断には、公知の多様な方法を使用することができる。一実施形態によれば、信号分類部５１３は、変換部５１２から提供されるスペクトルを複数のサブバンドに分け、各サブバンドに対して、エネルギーのピーク値と平均値とを求めることができる。次に、各フレームについて、エネルギーのピーク値が平均値より所定の比率以上高いサブバンドの数を求め、求められたサブバンドの数が所定値以上であるフレームを、ハーモニックフレームとして決定することができる。ここで、所定の比率及び所定値は、実験あるいはシミュレーションを介して、前もって決定される。ハーモニックシグナリング情報は、多重化部５１８を介して、ビットストリームに含まれる。
【００６９】
エネルギー符号化部５１４は、各サブバンド単位でエネルギーを求め、量子化及び無損失符号化を行うことができる。一実施形態によれば、エネルギーとして、各サブバンドの平均スペクトルエネルギーに該当するnorm値を使用することができ、スケールファクタあるいはパワーを代わりに使用することができるが、それに限定されるものではない。ここで、各サブバンドのnorm値は、スペクトル正規化部５１５及びビット割当て部５１６に提供される一方、多重化部５１８を介して、ビットストリームに含まれてもよい。
【００７０】
スペクトル正規化部５１５は、各サブバンド単位で求められたnorm値を利用して、スペクトルを正規化することができる。
【００７１】
ビット割当て部５１６は、各サブバンド単位で求められたnorm値を利用して、整数単位あるいは小数点単位で、ビット割り当てを行うことができる。また、ビット割当て部５１６は、各サブバンド単位で求められたnorm値を利用して、マスキング臨界値を計算し、マスキング臨界値を利用して、知覚的に必要なビット数、すなわち、許容ビット数を推定することができる。次に、ビット割当て部５１６は、各サブバンドに対して、割り当てビット数が許容ビット数を超えないように制限することができる。一方、ビット割当て部５１６は、norm値が大きいサブバンドから、順次にビットを割り当て、各サブバンドのnorm値に対して、各サブバンドの知覚的重要度によって、加重値を付与することにより、知覚的に重要なサブバンドに、さらに多くのビットが割り当てられるように調整することができる。そのとき、norm符号化部５１４からビット割当て部５１６に提供される量子化されたnorm値は、ＩＴＵ−Ｔ  Ｇ．７１９でと同様に、心理音響加重（psycho-acoustical  weighting）及びマスキング効果を考慮するためにあらかじめ調整された後、ビット割り当てに使用される。
【００７２】
スペクトル符号化部５１７は、正規化されたスペクトルに対して、各サブバンドの割り当てビット数を利用して量子化を行い、量子化された結果に対して、無損失符号化することができる。一例として、スペクトル符号化に、階乗パルス符号化（factorial  pulse  coding）を使用することができる。一方、トレリス符号化を使用することもできるが、それらに限定されるものではない。また、当該コーデックが搭載される環境、あるいはユーザの必要によって、多様なスペクトル符号化技法を適用することができる。階乗パルス符号化によれば、割り当てビット数範囲内で、パルスの位置、パルスの大きさ及びパルスの符号のような情報が階乗形式で表現される。スペクトル符号化部５１７で符号化されたスペクトルに係わる情報は、多重化部５１８を介して、ビットストリームに含まれてもよい。
【００７３】
図６は５０％未満のオーバーラップ区間を有するウィンドウを使用する場合、ハングオーバー（hangover）フラグが必要な区間について説明する図面である。
【００７４】
図６を参照すれば、現在フレーム（ｎ＋１）において、トランジェントが検出された区間が、オーバーラップが行われない区間６１０に該当する場合には、次のフレームｎに対して、トランジェントフレームのためのウィンドウ、例えば、短区間ウィンドウを使用する必要がない。一方、現在フレーム（ｎ＋１）において、トランジェントが検出された区間が、オーバーラップが行われる区間６３０に該当する場合には、次のフレームｎに対して、トランジェントフレームのためのウィンドウを使用することによって、信号の特性を考慮した復元音質向上を図ることができる。そのように、５０％未満のオーバーラップ区間を有するウィンドウを使用する場合には、フレーム内において、トランジェントが検出される位置により、ハングオーバーフラグの生成いかんを決定することができる。
【００７５】
図７は、図５に図示されたトランジェント検出部５１１の一例による構成を示したブロック図である。
【００７６】
図７に図示されたトランジェント検出部７１０は、フィルタリング部７１２、短区間エネルギー算出部７１３、長区間エネルギー算出部７１４、第１トランジェント判断部７１５、第２トランジェント判断部７１６及びシグナリング情報生成部７１７を含んでもよい。各構成要素は、少なくとも一つ以上のモジュールに一体化され、少なくとも一つ以上のプロセッサ（図示せず）として具現される。ここで、トランジェント検出部７１０は、短区間エネルギー算出部７１３、第２トランジェント判断部７１６及びシグナリング情報生成部７１７を除いては、ＩＴＵ−Ｔ  Ｇ．７１９標準に開示された構成で代替されてもよい。
【００７７】
図７を参照すれば、フィルタリング部７１２は、例えば、４８ＫＨｚでサンプリングされた入力信号に対して、高域通過フィルタリングを行うことができる。
【００７８】
短区間エネルギー算出部７１３は、フィルタリング部７１２でフィルタリングされた信号を受信し、各フレームについて、例えば、４個のサブフレーム、すなわち、４個のブロックに分け、各ブロックの短区間エネルギーを算出することができる。また、短区間エネルギー算出部７１３は、入力信号についても、フレーム単位で、各ブロックの短区間エネルギーを算出し、第２トランジェント判断部７１６に提供することができる。
【００７９】
長区間エネルギー算出部７１４は、フレーム単位で、各ブロックに対して、長区間エネルギーを算出することができる。
【００８０】
第１トランジェント判断部７１５は、各ブロックに対して、短区間エネルギーと長区間エネルギーとを比較し、短区間エネルギーが長区間エネルギーに比べ、所定の比率以上大きいブロックが存在する現在フレームを、トランジェントフレームと判断することができる。
【００８１】
第２トランジェント判断部７１６は、さらなる検証過程を遂行し、第１トランジェント判断部７１５から、トランジェントフレームであると判断された現在フレームについて、再びトランジェントフレームであるか否かということを判断することができる。それは、フィルタリング部７１２での高域通過フィルタリングによって、低周波数帯域のエネルギーが除去されることによって発生するトランジェント判断を防止するためである。
【００８２】
第２トランジェント判断部７１６の動作を、図８に図示されているように、１つのフレームが４個のブロック、すなわち、サブフレームによって構成され、各ブロックに対して、０、１、２、３が割り当てられ、フレームｎの２番目ブロック（１）でトランジェントが検出された場合を例として挙げて説明する。
【００８３】
まず、具体的には、フレームｎの２番目ブロック（１）の以前に存在する第１複数個のブロックＬ  ８１０に係わる短区間エネルギーの第１平均と、２番目ブロック（１）と、それ以後に存在する第２複数個のブロックＨ  ８３０とに係わる短区間エネルギーの第２平均とを比較ことができる。そのとき、トランジェントが検出された位置によって、第１複数個のブロックと、第２複数個のブロックとにそれぞれ含まれるブロックの個数が異なる。すなわち、トランジェントが検出されたブロックと、その後の第１複数個のブロックとに係わる短区間エネルギーの平均、すなわち、第２平均と、トランジェントが検出されたブロック以前の第２複数個のブロックに係わる短区間エネルギーの平均、すなわち、第１平均との比率を算出することができる。
【００８４】
次に、高域通過フィルタリング以前のフレームｎの短区間エネルギーの第３平均と、高域通過フィルタリングされたフレームｎの短区間エネルギーの第４平均との比率を算出することができる。
【００８５】
最後に、第２平均と第１平均との比率が、第１臨界値と第２臨界値との間に存在し、第３平均と第４平均との比率が、第３臨界値より大きければ、第１トランジェント判断部７１５において、一次的に、現在フレームがトランジェントフレームであると判断されたとしても、最終的には、現在フレームを正常フレームであると判断することができる。
【００８６】
ここで、第１臨界値、第２臨界値及び第３臨界値は、実験あるいはシミュレーションを介して前もって設定される。例えば、第１臨界値と第２臨界値は、それぞれ０．７、２．０に設定され、第３臨界値は、スーパーワイドバンド信号の場合、５０、ワイドバンド信号の場合、３０に設定される。
【００８７】
第２トランジェント判断部７１６で遂行される２回の比較過程を介して、一時的に大きい振幅を有する信号がトランジェントとして検出されるエラーを防止することができる。
【００８８】
再び図７に戻り、シグナリング情報生成部７１７は、第２トランジェント判断部７１６での判断結果に対して、以前フレームのハングオーバーフラグによって、現在フレームのフレームタイプ修正いかんを決定する一方、トランジェントが検出されたブロックの位置によって、現在フレームに対するハングオーバーフラグを異なって設定し、その結果をトランジェント・シグナリング情報として生成することができる。それについては、図９を参照して具体的に説明する。
【００８９】
図９は、図７に図示されたシグナリング情報生成部７１７の動作について説明するフローチャートである。ここでは、１つのフレームが図８でのように構成され、５０％未満のオーバーラップ区間を有する変換ウィンドウを使用し、ブロック（２）及びブロック（３）でオーバーラップが行われる場合を例として挙げる。
【００９０】
図９を参照すれば、段階９１２では、第２トランジェント判断部７１６から、現在フレームについて最終的に決定されたフレームタイプを受信することができる。
【００９１】
段階９１３では、現在フレームのフレームタイプがトランジェントフレームであるか否かということを判断することができる。
【００９２】
段階９１４では、段階９１３での判断結果、現在フレームのフレームタイプがトランジェントフレームではない場合、以前フレームについて設定されたハングオーバーフラグを確認することができる。
【００９３】
段階９１５では、以前フレームのハングオーバーフラグが１であるか否かということを判断し、判断結果、以前フレームのハングオーバーフラグが１である場合、すなわち、以前フレームがオーバーラッピングに影響に及ぼすトランジェントフレームである場合、トランジェントフレームではない現在フレームを、トランジェントフレームに修正し、次のフレームのために、現在フレームのハングオーバーフラグを０に設定することができる（段階９１６）。それは、現在フレームが、以前フレームによって修正されたトランジェントフレームであるので、次のフレームに及ぼす影響がないということを意味する。
【００９４】
段階９１７では、段階９１５での判断結果、以前フレームのハングオーバーフラグが０である場合、フレームタイプの修正なしに、現在フレームのハングオーバーフラグを０に設定することができる。すなわち、現在フレームのフレームタイプは、トランジェントフレームではないフレームにそのまま維持される。
【００９５】
段階９１８では、段階９１３での判断結果、現在フレームのフレームタイプがトランジェントフレームである場合、現在フレームにおいて、トランジェントが検出されたブロックを受信することができる。
【００９６】
段階９１９では、現在フレームにおいて、トランジェントが検出されたブロックがオーバーラップ区間に該当するか否かということ、図８を例として挙げる場合、トランジェントが検出されたブロックの番号が１より大きいが否かということ、すなわち、２あるいは３に該当するか否かということを判断することができる。段階９１９での判断結果、トランジェントが検出されたブロックが、オーバーラップ区間である２あるいは３に該当しない場合、フレームタイプの修正なしに、現在フレームのハングオーバーフラグを０に設定することができる（段階９１７）。すなわち、現在フレームにおいて、トランジェントが検出されたブロックの番号が０に該当する場合、現在フレームのフレームタイプは、トランジェントフレームにそのまま維持されながら、現在フレームのハングオーバーフラグを０に設定し、次のフレームに影響を及ぼさないようにする。
【００９７】
段階９２０では、段階９１９での判断結果、トランジェントが検出されたブロックが、オーバーラップ区間である２あるいは３に該当する場合、フレームタイプの修正なしに、現在フレームのハングオーバーフラグを１に設定することができる。すなわち、現在フレームのフレームタイプは、トランジェントフレームにそのまま維持されるが、次のフレームに影響を及ぼす。それは、現在フレームのハングオーバーフラグが１である場合、次のフレームが、トランジェントフレームではないフレームである場合と判断されても、次のフレームは、トランジェントフレームに修正されるということを意味する。
【００９８】
段階９２１では、現在フレームのハングオーバーフラグと、現在フレームに係わるフレームタイプとをトランジェント・シグナリング情報に形成することができる。特に、現在フレームに係わるフレームタイプ、すなわち、現在フレームがトランジェントフレームであるか否かということを示すシグナリング情報は、復号化装置に提供される。
【００９９】
図１０は、本発明の一実施形態による周波数ドメインオーディオ復号化装置の構成を示したブロック図であり、図１Ｂの周波数ドメイン復号化部１３４、図２Ｂの周波数ドメイン復号化部２３４、図３Ｂの周波数ドメインそれに復号化部３３４、あるいは図４Ｂの周波数ドメイン復号化部４３４に該当する。
【０１００】
図１０に図示された周波数ドメインオーディオ復号化装置１０３０は、周波数ドメインＦＥＣ（frame  error  concealment）モジュール１０３２、スペクトル復号化部１０３３、第１メモリ更新部１０３４、逆変換部１０３５、一般ＯＬＡ（overlap  and  add）部１０３６及び時間ドメインＦＥＣモジュール１０３７を含んでもよい。第１メモリ更新部１０３４に内蔵されるメモリ（図示せず）を除いた各構成要素は、少なくとも一つ以上のモジュールに一体化され、少なくとも一つ以上のプロセッサ（図示せず）として具現される。一方、第１メモリ更新部１０３４の機能は周波数ドメインＦＥＣモジュール１０３２及びスペクトル復号化部１０３３に分散されて含まれてもよい。
【０１０１】
図１０を参照すれば、パラメータ復号化部１０１０は、受信されたビットストリームからパラメータを復号化し、復号化されたパラメータから、フレーム単位でエラーが発生した否かということをチェックすることができる。パラメータ復号化部１０１０は、図１Ｂのパラメータ復号化部１３２、図２Ｂのパラメータ復号化部２３２、図３Ｂのパラメータ復号化部３３２、あるいは図４Ｂのパラメータ復号化部４３４に該当する。パラメータ復号化部１０１０から提供される情報は、エラーフレームであるか否かということを示すエラーフラグと、現在まで連続して発生したエラーフレームの数とを含んでもよい。現在フレームにエラーが発生したと判断されれば、エラーフラグＢＦＩ（bad  frame  indicator）が１に設定され、それは、エラーフレームについては、何らの情報も存在しないということを意味する。
【０１０２】
周波数ドメインＦＥＣモジュール１０３２は、周波数ドメインエラー隠匿アルゴリズムを内蔵しており、パラメータ復号化部１０１０に提供されるエラーフラグＢＦＩが１であり、以前フレームの復号化モードが周波数ドメインである場合に動作される。一実施形態によれば、周波数ドメインＦＥＣモジュール１０３２は、メモリ（図示せず）に保存されている以前正常フレームの合成されたスペクトル係数を反復し、エラーフレームのスペクトル係数を生成することができる。そのとき、以前フレームのフレームタイプと、現在まで発生したエラーフレームの個数とを考慮し、反復過程を遂行することができる。説明の便宜のために、連続して発生したエラーフレームが２個以上である場合、バーストエラーに該当することにする。
【０１０３】
一実施形態によれば、周波数ドメインＦＥＣモジュール１０３２は、現在フレームがバーストエラーを形成するエラーフレームでありながら、以前フレームがトランジェントフレームではない場合、例えば、５番目のエラーフレームからは、以前正常フレームで復号化されたスペクトル係数に対して、強制的に３ｄＢずつ固定された値で、ダウンスケーリングを行う。すなわち、現在フレームが、連続して発生した５番目のエラーフレームに該当すれば、以前正常フレームで復号化されたスペクトル係数のエネルギーを低減させた後、エラーフレームに反復してスペクトル係数を生成することができる。
【０１０４】
他の実施形態によれば、周波数ドメインＦＥＣモジュール１０３２は、現在フレームが、バーストエラーを形成するエラーフレームでありながら、以前フレームがトランジェントフレームである場合、例えば、２番目のエラーフレームからは、以前正常フレームで復号化されたスペクトル係数に対して、強制的に３ｄＢずつ固定された値で、ダウンスケーリングする。すなわち、現在フレームが、連続して発生した２番目のエラーフレームに該当すれば、以前正常フレームで復号化されたスペクトル係数のエネルギーを低減させた後、エラーフレームに反復してスペクトル係数を生成することができる。
【０１０５】
さらに他の実施形態によれば、周波数ドメインＦＥＣモジュール１０３２は、現在フレームが、バーストエラーを形成するエラーフレームである場合、エラーフレームについて生成されたスペクトル係数の符号をランダムに変更させることにより、フレームごとにスペクトル係数の反復によって発生する変調ノイズ（modulation  noise）を低下させることができる。バーストエラーを形成するエラーフレームグループにおいて、ランダム符号が適用され始めるエラーフレームは信、号特性によって異なる。一実施形態によれば、信号特性がトランジェントであるか否かということにより、ランダム符号が適用され始めるエラーフレームの位置を異なって設定したり、あるいはトランジェントではない信号のうちステーショナリな信号に対して、ランダム符号が適用され始めるエラーフレームの位置を異なって設定したりすることができる。例えば、入力信号にハーモニック成分が多く存在すると判断された場合、信号の変化が大きくないステーショナリな信号と決定し、それに対応したエラー隠匿アルゴリズムを遂行することができる。一般的に、入力信号のハーモニック情報は、エンコーダから伝送される情報を利用することができる。低い複雑度を必要としない場合には、デコーダで合成された信号を利用して、ハーモニック情報を求めることもできる。
【０１０６】
一方、エラーフレームの全体スペクトル係数に対して、ランダム符号を適用したり、あるいはあらかじめ定義された周波数帯域以上のスペクトル係数に対して、ランダム符号を適用したりすることができる。その理由は、非常に低い周波数帯域では、符号の変化によって、波形やエネルギーが大きく変わる場合が発生するので、例えば、２００Ｈｚ以下の非常に低い周波数帯域では、ランダム符号を適用しない方が、さらに良好な性能を有することができるのである。
【０１０７】
さらに他の実施形態によれば、周波数ドメインＦＥＣモジュール１０３２は、ダウンスケーリングあるいはランダム符号の適用を、バーストエラーを形成するエラーフレームだけではなく、１フレームずつ飛ばしながらエラーフレームが存在する場合にも、同一に適用することができる。すなわち、現在フレームがエラーフレームであり、１フレーム以前のフレームが正常フレームであり、２フレーム以前のフレームがエラーフレームである場合、ダウンスケーリングあるいはランダム符号を適用することができる。
【０１０８】
スペクトル復号化部１０３３は、パラメータ復号化部１０１０に提供されるエラーフラグＢＦＩが０である場合、すなわち、現在フレームが正常フレームである場合に動作される。スペクトル復号化部１０３３は、パラメータ復号化部１０１０で復号化されたパラメータを利用して、スペクトル復号化を行い、スペクトル係数を合成することができる。スペクトル復号化部１０３３については、図１１及び図１２を参照し、さらに具体的に説明する。
【０１０９】
第１メモリ更新部１０３４は、正常フレームである現在フレームについて合成されたスペクトル係数、復号化されたパラメータを利用して得られた情報、現在まで連続したエラーフレームの個数、各フレームの信号特性あるいはフレームタイプ情報などを、次のフレームのために更新することができる。ここで、信号特性は、トランジェント特性、ステーショナリ特性を含み、フレームタイプは、トランジェントフレーム、ステーショナリフレームあるいはハーモニックフレームを含んでもよい。
【０１１０】
逆変換部１０３５は、合成されたスペクトル係数に対して時間−周波数逆変換を行い、時間ドメイン信号を生成することができる。一方、逆変換部１０３５では、現在フレームのエラーフラグ及び以前フレームのエラーフラグに基づいて、現在フレームの時間ドメイン信号を、一般ＯＬＡ部１０３６あるいは時間ドメインＦＥＣモジュール１０３７のうち一つに提供することができる。
【０１１１】
一般ＯＬＡ部１０３６は、現在フレーム及び以前フレームがいずれも正常フレームである場合に動作され、以前フレームの時間ドメイン信号を利用して、一般的なＯＬＡ処理を行い、その結果、現在フレームに対する最終時間ドメイン信号を生成し、後処理部１０５０に提供することができる。
【０１１２】
時間ドメインＦＥＣモジュール１０３７は、現在フレームがエラーフレームであるか、あるいは現在フレームが正常フレームでありながら、以前フレームがエラーフレームであり、最後の以前正常フレームの復号化モードが、周波数ドメインである場合に、動作することができる。すなわち、現在フレームがエラーフレームである場合には、周波数ドメインＦＥＣモジュール１０３２と、時間ドメインＦＥＣモジュール１０３７を介して、エラー隠匿処理が行われ、以前フレームがエラーフレームであり、現在フレームが正常フレームである場合には、時間ドメインＦＥＣモジュール１０３７を介して、エラー隠匿処理が行われる。
【０１１３】
図１１は、図１０に図示されたスペクトル復号化部１０３３の一実施形態による構成を示したブロック図である。
【０１１４】
図１１に図示されたスペクトル復号化部１１１０は、無損失復号化部１１１２、パラメータ逆量子化部１１１３、ビット割当て部１１１４、スペクトル逆量子化部１１１５、ノイズフィリング部１１１６及びスペクトルシェーピング部１１１７を含んでもよい。ここで、ノイズフィリング部１１１６は、スペクトルシェーピング部１１１７の後端に位置することもできる。各構成要素は、少なくとも一つ以上のモジュールに一体化され、少なくとも一つ以上のプロセッサ（図示せず）として具現される。
【０１１５】
図１１を参照すれば、無損失復号化部１１１２は、符号化過程で、無損失符号化が行われたパラメータ、例えば、norm値あるいはスペクトル係数に対して無損失復号化を行うができる。
【０１１６】
パラメータ逆量子化部１１１３は、無損失復号化されたnorm値に対して、逆量子化を行うができる。符号化過程でnorm値は、多様な方式、例えば、ＶＱ（vector  quantization）、ＳＱ（scalar  quantization）、ＴＣＱ：trellis  coded  quantization、ＬＶＱ（lattice  vector  quantization）などを利用して量子化され、対応する方式を使用して逆量子化を行うができる。
【０１１７】
ビット割当て部１１１４は、量子化されたnorm値、あるいは逆量子化されたnorm値に基づいて、サブバンド単位で必要とするビット数を割り当てることができる。その場合、サブバンド単位に割り当てられたビット数は、符号化過程で割り当てられたビット数と同一である。
【０１１８】
スペクトル逆量子化部１１１５は、サブバンド単位に割り当てられたビット数を使用して逆量子化過程を遂行し、正規化されたスペクトル係数を生成することができる。
【０１１９】
ノイズフィリング部１１１６は、正規化されたスペクトル係数のうち、サブバンド単位で、ノイズフィリングを必要とする部分に対して、ノイズ信号を生成して充填することができる。
【０１２０】
スペクトルシェーピング部１１１７は、逆量子化されたnorm値を利用して、正規化されたスペクトル係数をシェーピングすることができる。スペクトルシェーピング過程を介して、最終的に復号化されたスペクトル係数が得られる。
【０１２１】
図１２は、図１０に図示されたスペクトル復号化部１０３３の他の実施形態による構成を示したブロック図であり、望ましくは、信号変動がはなはだしいフレーム、例えば、トランジェントフレームのために、短区間ウィンドウを使用する場合に適用される。
【０１２２】
図１２に図示されたスペクトル復号化部１２１０は、無損失復号化部１２１２、パラメータ逆量子化部１２１３、ビット割当て部１２１４、スペクトル逆量子化部１２１５、ノイズフィリング部１２１６、スペクトルシェーピング部１２１７及びデインターリービング部１２１８を含んでもよい。ここで、ノイズフィリング部１２１６は、スペクトルシェーピング部１２１７の後端に位置することもできる。各構成要素は、少なくとも一つ以上のモジュールに一体化され、少なくとも一つ以上のプロセッサ（図示せず）として具現される。図１１のスペクトル復号化部１１１０と比較し、デインターリービング部１２１８が追加されたものであるので、同一構成要素についての動作説明は省略する。
【０１２３】
まず、現在フレームがトランジェントフレームに該当する場合、使用される変換ウィンドウは、ステーショナリフレームで使用される変換ウィンドウ１３１０（図１３）より短くなければならない。一実施形態によれば、トランジェントフレームを４個のサブフレームに分け、サブフレーム当たり一つずつ、総４個の短区間ウィンドウ１３３０（図１３）を使用することができる。デインターリービング部１２１８の動作について説明するに先立ち、符号化端でのインターリビング処理について説明すれば、次の通りである。
【０１２４】
トランジェントフレームを４個のサブフレームに分け、４個の短区間ウィンドウを使用して得られた４個のサブフレームのスペクトル係数の和と、１つの１つのフレームに長区間ウィンドウを使用して得られたスペクトル係数の和とが同一になるように設定することができる。まず、４個の短区間ウィンドウを適用して変換を行い、その結果、４セットのスペクトル係数を求めることができる。次に、各セットのスペクトル係数の順に、連続してインターリビングを行う。具体的には、最初の短区間ウィンドウのスペクトル係数を、ｃ０１、ｃ０２、…、ｃ０ｎと、２番目の短区間ウィンドウのスペクトル係数をｃ１１、ｃ１２、…、ｃ１ｎと、３番目の短区間ウィンドウのスペクトル係数をｃ２１、ｃ２２、…、ｃ２ｎと、４番目の短区間ウィンドウのスペクトル係数をｃ３１、ｃ３２、…、ｃ３ｎとすれば、インターリビングされた結果は、ｃ０１、ｃ１１、ｃ２１、ｃ３１、…、ｃ０ｎ、ｃ１ｎ、ｃ２ｎ、ｃ３ｎと示すことができる。
【０１２５】
そのように、トランジェントフレームの場合、インターリビング過程を経て、長区間ウィンドウを使用した場合と同一に修正された後、量子化及び無損失符号化のような後続符号化過程を遂行することができる。
【０１２６】
また、図１２に戻り、デインターリービング部１２１８は、スペクトルシェーピング部１２１７から提供される復元されたスペクトル係数に対して、本来の短区間ウィンドウを使用した場合に修正するためのことである。一方、トランジェントフレームは、エネルギー変動がはなはだしいという特性を有するが、通常、開始部分は、エネルギーが小さい一方、端の部分は、エネルギーが大きい傾向がある。従って、以前正常フレームがトランジェントフレームである場合、トランジェントフレームの復元されたスペクトル係数を、反復してエラーフレームに使用する場合には、エネルギー変動程度がはなはだしいフレームが連続して存在するので、ノイズが非常に大きく聞こえてしまう。それを防止するために、以前正常フレームがトランジェントフレームである場合、３番目と４番目との短区間ウィンドウを使用して復号化されたスペクトル係数を、最初と２番目との短区間ウィンドウを使用して復号化されたスペクトル係数の代わりに使用して、エラーフレームのスペクトル係数を生成することができる。
【０１２７】
図１４は、図１０に図示された一般ＯＬＡ部１０３６の一実施形態による構成を示したブロック図であり、現在フレーム及び以前フレームが、いずれも正常フレーム（normal  frame）である場合に動作され、逆変換部１０３５（図１０）から提供される時間ドメイン信号、すなわち、ＩＭＤＣＴ（inverse  modified  discrete  cosine  transform）信号に対して重畳加算処理を行うことができる。
【０１２８】
図１４に図示された一般ＯＬＡ部１４１０は、ウィンドウィング部１４１２と、オーバーラッピング部１４１４とを含んで構成される。
【０１２９】
図１４を参照すれば、ウィンドウィング部１４１２は、時間ドメインエイリアシングを除去するために、現在フレームのＩＭＤＣＴ信号に対して、ウィンドウィング処理を行うことができる。５０％未満のオーバーラップ区間を有するウィンドウを使用する場合については、図１９を参照して後述する。
【０１３０】
オーバーラッピング部１４１４は、ウィンドウィングされたＩＭＤＣＴ信号に対して重畳加算処理を行うことができる。
【０１３１】
図１９は、５０％未満のオーバーラップ区間を有するウィンドウを使用する場合、時間ドメインエイリアシングを除去するために、符号化装置及び復号化装置で行われるウィンドウィング処理の例について説明するための図面である。
【０１３２】
図１９を参照すれば、符号化装置で使用されるウィンドウと、復号化装置で使用されるウィンドウとの形態は、逆方向に示される。符号化装置では、新たな入力（new  imput）が入れば、過去の保存された信号を利用して、ウィンドウィングを適用する。時間遅延を防止するために、オーバーラップ区間を減らせば、オーバーラップ区間がウィンドウの両端側に位置する。一方、復号化装置では、現在のｎフレームにおいて、図１９（ａ）のold  audio  output信号（現在ｎフレーム領域は、old  windowed  ＩＭＤＣＴ  out信号と同一である）は、互いに重畳加算処理を経れば、audio  output信号が導き出される。audio  output信号の未来領域は、次のフレームで重畳加算過程に使用される。一方、図１９（ｂ）は、一実施形態により、エラーフレームの隠匿のためのウィンドウの形態を示している。主に、周波数ドメイン符号化でエラーが発生すれば、過去のスペクトル係数を反復するので、エラーフレームでの時間ドメインエイリアシングは、除去が不可能となる。従って、時間ドメインエイリアシングによるアーティファクト（artifact）を隠匿するために変形されたウィンドウを使用することができる。特に、５０％未満のオーバーラップ区間を有するウィンドウを利用する場合、短いオーバーラップ区間によるノイズを低減させるために、オーバーラップ区間１９３０の長さを、Ｊｍｓ（０＜Ｊ＜frame  size）ほど調節することにより、オーバーラッピングをスムージングさせる。
【０１３３】
図１５は、図１０に図示された時間ドメインＦＥＣモジュール１０３７の一実施形態による構成を示したブロック図である。
【０１３４】
図１５に図示された時間ドメインＦＥＣモジュール１５１０は、ＦＥＣモード選択部１５１２、第１時間ドメインエラー隠匿部１５１３、第２時間ドメインエラー隠匿部１５１４及び第３時間ドメインエラー隠匿部１５１５、並びに第２メモリ更新部１５１６を含んで構成される。同様に、第２メモリ更新部１５１６の機能は、第１時間ドメインエラー隠匿部１５１３、第２時間ドメインエラー隠匿部１５１４及び第３時間ドメインエラー隠匿部１５１５に含まれてもよい。
【０１３５】
図１５を参照すれば、ＦＥＣモード選択部１５１２は、現在フレームのエラーフラグ（ＢＦＩ）、以前フレームのエラーフラグ（Ｐｒｅｖ＿ＢＦＩ）及び連続したエラーフレームの数を入力にして、時間ドメインでのＦＥＣモードを選択することができる。各エラーフラグの場合、１は、エラーフレーム、０は、正常フレームであるということを示すことができる。一方、連続したエラーフレームの数が、例えば、２以上である場合、バーストエラーを形成すると判断することができる。ＦＥＣモード選択部１５１２での選択結果、現在フレームの時間ドメイン信号は、第１時間ドメインエラー隠匿部１５１３、第２時間ドメインエラー隠匿部１５１４及び第３時間ドメインエラー隠匿部１５１５のうち一つに提供される。
【０１３６】
第１時間ドメインエラー隠匿部１５１３は、現在フレームがエラーフレームである場合、エラー隠匿処理を行うことができる。
【０１３７】
第２時間ドメインエラー隠匿部１５１４は、現在フレームが正常フレームであり、以前フレームがランダムエラーを形成するエラーフレームである場合、エラー隠匿処理を行うことができる。
【０１３８】
第３時間ドメインエラー隠匿部１５１５は、現在フレームが正常フレームであり、以前フレームがバーストエラーを形成するエラーフレームである場合、エラー隠匿処理を行うことができる。
【０１３９】
第２メモリ更新部１５１６は、次のフレームのために、現在フレームのエラー隠匿処理に使用された各種情報を更新し、メモリ（図示せず）に保存することができる。
【０１４０】
図１６は、図１５に図示された第１時間ドメインエラー隠匿部１５１３の一実施形態による構成を示したブロック図である。現在フレームがエラーフレームである場合、一般的に、周波数ドメインで得られた過去のスペクトル係数を反復する方法を使用する場合、ＩＭＤＣＴ及びウィンドウィングを経た後、重畳加算処理を行えば、現在フレームの開始部分の時間ドメインエイリアシング成分が異なるので、完全復元（perfect  reconstruction）が不可能になりながら、予想外のノイズが発生しうる。第１時間ドメインエラー隠匿部１５１３は、反復方式を使用しても、ノイズの発生を最小化させるためのものである。
【０１４１】
図１６に図示された第１時間ドメインエラー隠匿部１６１０は、ウィンドウィング部１６１２、反復部１６１３、ＯＬＡ部１６１４、オーバーラップサイズ選択部１６１５及びスムージング部１６１６を含んでもよい。
【０１４２】
図１６を参照すれば、ウィンドウィング部１６１２は、図１４のウィンドウィング部１４１２と同一動作を遂行することができる。
【０１４３】
反復部１６１３は、２フレーム以前（previous  old）のＩＭＤＣＴ信号を再び反復し、現在フレーム（エラーフレーム）の開始部分に適用することができる。
【０１４４】
ＯＬＡ部１６１４は、反復部１６１３を介して反復された信号と、現在フレームのＩＭＤＣＴ信号とに対して、重畳加算処理を行うことができる。その結果、現在フレームに対するaudio  output信号を生成することができ、２フレーム以前の信号を使用することによって、audio  output信号の開始部分でのノイズ発生を減らすことができる。一方、周波数ドメインにおいて、以前フレームのスペクトルの反復と共に、スケーリングが適用されても、現在フレームの開始部分でのノイズ発生の可能性は、非常に下がるである。
【０１４５】
オーバーラップサイズ選択部１６１５は、スムージング処理時に適用するスムージングウィンドウのオーバーラップ区間の長さ（ｏｖ＿size）を選択することができる。ここで、ｏｖ＿sizeは、常に同一値、例えば、２０ｍｓフレームサイズである場合、１２ｍｓを使用するか、あるいは特定条件によって、可変的に調節することもできる。そのとき、特定条件では、現在フレームのハーモニック情報あるいはエネルギー差などを使用することができる。ハーモニック情報は、現在フレームがハーモニック特性を有するか否かということを意味し、符号化装置で伝送されたり、あるいは復号化装置で求められたりもする。そして、エネルギー差は、時間ドメインにおいて、現在フレームのエネルギー（Ｅｃｕｒｒ）と、フレーム別エネルギーの移動平均（ＥＭＡ）との正規化されたエネルギー差の絶対値を意味する。それは、下記の数式（１）のように示すことができる。
【０１４６】
【数１】
0006434411.tif 000002
ここで、ＥＭＡ＝０．８＊ＥＭＡ＋０．２＊Ｅｃｕｒｒである。
【０１４７】
スムージング部１６１６は、選択されたスムージングウィンドウを、以前フレームの信号（old  audio  output）と、現在フレームの信号（current  audio  output）との間に適用し、重畳加算処理を行うことができる。ここで、スムージングウィンドウは、隣接するウィンドウ間のオーバーラップ区間の和が１になるように形成することができる。そのような条件を満足するウィンドウの例としては、サイン波形ウィンドウ、一次関数を利用したウィンドウ、ハニングウィンドウ（hanning  window）があるが、それらに限定されるものではない。一実施形態によれば、サイン波形ウィンドウを使用することができ、そのとき、ウィンドウ関数（ｗ（ｎ））は、下記数式（２）のように示すことができる。
【０１４８】
【数２】
0006434411.tif 000003
ここで、ｏｖ＿sizeは、オーバーラップサイズ選択部１６１５で選択されたスムージング処理時に適用するオーバーラップ区間の長さを示す。
【０１４９】
前述のように、スムージング処理を行うことにより、現在フレームがエラーフレームである場合、以前フレームで保存されたＩＭＤＣＴ信号の代わりに、２フレーム以前でコピーされたＩＭＤＣＴ信号を使用することによって、発生する以前フレームと現在フレームとの不連続を防止することができる。
【０１５０】
図１７は、図１５に図示された第２時間ドメインエラー隠匿部１５１４の一実施形態による構成を示したブロック図である。
【０１５１】
図１７に図示された第２時間ドメインエラー隠匿部１７１０は、オーバーラップサイズ選択部１７１２及びスムージング部１７１３を含んでもよい。
【０１５２】
図１７を参照すれば、オーバーラップサイズ選択部１７１２は、図１６のオーバーラップサイズ選択部１６１５と同様に、スムージング処理時に適用するスムージングウィンドウのオーバーラップ区間の長さ（ｏｖ＿size）を選択することができる。
【０１５３】
スムージング部１７１３は、選択されたスムージングウィンドウを、old  ＩＭＤＣＴ信号とcurrentＩＭＤＣＴ信号との間に適用し、重畳加算処理を行うことができる。同様に、スムージングウィンドウは、隣接するウィンドウ間のオーバーラップ区間の和が１になるように形成することができる。
【０１５４】
すなわち、以前フレームがランダムエラーフレームでありながら、現在フレームが正常フレームである場合、正常なウィンドウィングが不可能であるために、以前フレームのＩＭＤＣＴ信号と、現在フレームのＩＭＤＣＴ信号とのオーバーラップ区間での時間ドメインエイリアシングを除去し難い。従って、重畳加算処理を行わず、代わりに、スムージング処理を行うことにより、ノイズを最小化させることができる。
【０１５５】
図１８は、図１５に図示された第３時間ドメインエラー隠匿部１５１５の一実施形態による構成を示したブロック図である。
【０１５６】
図１８に図示された第３時間ドメインエラー隠匿部１８１０は、反復部１８１２、スケーリング部１８１３、第１スムージング部１８１４、オーバーラップサイズ選択部１８１５及び第２スムージング部１８１６を含んでもよい。
【０１５７】
図１８を参照すれば、反復部１８１２は、正常フレームである現在フレームのＩＭＤＣＴ信号において、次のフレームに該当する部分を、現在フレームの開始部分にコピーすることができる。
【０１５８】
スケーリング部１８１３は、突然の信号増大を防ぐために、現在フレームのスケールを調整することができる。一実施形態によれば、３ｄＢのスケーリングダウンを行うことができる。ここで、スケーリング部１８１３は、オプションとして提供される。
【０１５９】
第１スムージング部１８１４は、以前フレームのＩＭＤＣＴ信号と、未来にコピーしたＩＭＤＣＴ信号とに対してスムージングウィンドウを適用し、重畳加算処理を行うことができる。同様に、スムージングウィンドウは、隣接するウィンドウ間のオーバーラップ区間の和が１になるように形成することができる。すなわち、未来の信号をコピーする場合、以前フレームと、現在フレームとの間に発生する不連続を除去するために、ウィンドウィングを必要とし、重畳加算処理を介して、過去信号を未来信号で代置することができる。
【０１６０】
オーバーラップサイズ選択部１８１５は、図１６のオーバーラップサイズ選択部１６１５と同様に、スムージング処理時に適用するスムージングウィンドウのオーバーラップ区間の長さ（ｏｖ＿size）を選択することができる。
【０１６１】
第２スムージング部１８１６は、選択されたスムージングウィンドウを、代置された信号であるold  ＩＭＤＣＴ信号と、現在フレーム信号であるcurrentＩＭＤＣＴ信号との間に適用して不連続性を除去しながら、重畳加算処理を行うことができる。同様に、スムージングウィンドウは、隣接するウィンドウ間のオーバーラップ区間の和が１になるように、形成することができる。
【０１６２】
すなわち、以前フレームがバーストエラーフレームでありながら、現在フレームが正常フレームである場合、正常なウィンドウィングが不可能であるために、以前フレームのＩＭＤＣＴ信号と、現在フレームのＩＭＤＣＴ信号とのオーバーラップ区間での時間ドメインエイリアシングを除去することができない。一方、バーストエラーフレームの場合には、エネルギーを減らしたり増やしたりする打ち続く反復によるノイズなどが発生しうるので、現在フレームのオーバーラッピングに、未来信号をコピーする方式を適用することができる。その場合、以前フレームと現在フレームとの間に発生する不連続を除去しながら、現在フレームについて発生しうるノイズを除去するために、二次にわたってスムージング処理を行うことができる。
【０１６３】
図２０は、図１８において、次の正常フレームの時間ドメイン信号を利用したＯＬＡ処理の例について説明するための図面である。
【０１６４】
図２０の（ａ）は、以前フレームがエラーフレームではない場合、以前フレームを利用して、反復や利得スケーリングを行う方法について説明する。一方、図２０の（ｂ）を参照すれば、さらなる遅延を使用しないために、まだオーバーラッピングを介して復号化されていない部分についてのみ、次の正常フレームである現在フレームで復号化された時間ドメイン信号を、過去に反復しながらオーバーラッピングを行い、それに加え、利得スケーリングを行う。反復する信号の大きさは、オーバーラッピングされる部分の大きさより小さいか、あるいはそれと同じ値が選択される。一実施形態によれば、オーバーラッピングされる部分の大きさは、１３＊Ｌ／２０でもある。ここで、Ｌは、例えば、狭帯域（narrowband）である場合には、１６０であり、広帯域（wideband）である場合には、３２０であり、超広帯域（super-wideband）である場合には、６４０であり、全帯域（fullband）である場合には、９６０である。
【０１６５】
一方、時間オーバーラッピング過程に使用される信号を導き出すために、次の正常フレームの時間ドメイン信号を、反復を介して求める方式は、以下の通りである。
【０１６６】
図２０の（ｂ）において、（ｎ＋２）フレームの未来部分に表示された１３＊Ｌ／２０サイズのブロックを、（ｎ＋１）フレームの同一位置に該当する未来部分にコピーし、既存値を代置しながらスケールを調整することができる。ここで、スケーリングされる値の例は、−３ｄＢである。コピーするとき、以前（ｎ＋１）フレームとの不連続性をなくすために、最初の３＊Ｌ／２０サイズについては、以前フレーム値である図２０の（ｂ）の（ｎ＋１）フレームで得られた時間ドメイン信号と，未来部分でコピーされた信号ｔｏに対して、線形的にオーバーラッピングを行うことができる。その過程を介して、最終的にオーバーラッピングのための信号が得られ、修正された（ｎ＋１）信号と（ｎ＋２）信号がオーバーラッピングされれば、最終（Ｎ＋２）フレームに対する時間ドメイン信号が出力される。
【０１６７】
図２１は、本発明の他の実施形態による周波数ドメインオーディオ復号化装置の構成を示したブロック図であり、図１０に図示された実施形態と比較し、ステーショナリ検出部２１３８がさらに含まれてもよい。それにより、図１０と同一構成要素に係わる細部的な動作説明は省略する。
【０１６８】
図２１を参照すれば、ステーショナリ検出部２１３８は、逆変換部２１３５から提供される時間ドメイン信号を分析し、現在フレームがステーショナリであるか否かということを検出することができる。ステーショナリ検出部２１３８の検出結果は、時間ドメインＦＥＣモジュール２１３７に提供される。
【０１６９】
図２２は、図２１に図示されたステーショナリ検出部２１３８の一実施形態による構成を示したブロック図であり、ステーショナリ判断部２２１２及び履歴（hysteresis）適用部２２１３を含んでもよい。
【０１７０】
図２２を参照すれば、ステーショナリ判断部２２１２は、エンベロープデルタ（ｅｎｖ＿delta）、以前フレームのステーショナリモード（ｓｔａｔ＿mode＿old）、エネルギー差（ｄｉｆｆ＿energy）などを含む情報を受信し、現在フレームがステーショナリであるか否かということを判断することができる。ここで、エンベロープデルタは、周波数ドメインの情報を利用して求められ、以前フレームと現在フレームとの帯域別norm値の差の平均エネルギーを示す。エンベロープデルタは、下記数式（３）のように示すことができる。
【０１７１】
【数３】
0006434411.tif 000004
ここで、norm＿old（ｋ）は、以前フレームのｋ帯域のnorm値を示し、norm（ｋ）は、現在フレームのｋ帯域のnorm値を示し、ｎｂ＿ｓｆｍは、フレームの帯域数を示す。一方、ＥＥｄは、現在フレームのエンベロープデルタを示し、ＥＥｄにスムージングファクタ（smoothing  factor）を適用してＥＥｄ＿ＭＡを求め、ＥＥｄ＿ＭＡをステーショナリ判断に使用するエンベロープデルタとして設定することができる。ＥＮＶ＿ＳＭＦは、エンベロープデルタのスムージングファクタを意味し、一実施形態によれば、０．１を使用することができる。具体的には、現在フレームのステーショナリモード（ｓｔａｔ＿mode＿ｃｕｒｒ）は、エネルギー差が第１臨界値より小さく、エンベロープデルタが第２臨界値より小さい場合、現在フレームのステーショナリモード（ｓｔａｔ＿mode＿ｃｕｒｒ）として１と設定することができる。ここで、第１臨界値として、０．０３２２０９を、第２臨界値として１．３０５９７４を使用することができるが、それらに限定されるものではない。
【０１７２】
履歴適用部２２１３は、現在フレームがステーショナリであると判断されれば、以前フレームのステーショナリモード（ｓｔａｔ＿mode＿old）を適用し、現在フレームに対する最終ステーショナリ情報（ｓｔａｔ＿mode＿out）を生成することにより、現在フレームのステーショナリ情報の頻繁な変化を防止することができる。すなわち、ステーショナリ判断部２２１２において、現在フレームがステーショナリであると判断された場合、以前フレームがステーショナリである場合、現在フレームをステーショナリフレームとして検出する。
【０１７３】
図２３は、図２１に図示された時間ドメインＦＥＣモジュール２１３７の一実施形態による構成を示したブロック図である。
図２３に図示された時間ドメインＦＥＣモジュール２３１０は、ＦＥＣモード選択部２３１２、第１時間ドメインエラー隠匿部２３１３及び第２時間ドメインエラー隠匿部２３１４、並びに第１メモリ更新部２３１５を含んで構成される。同様に、第１メモリ更新部２３１５の機能は、第１時間ドメインエラー隠匿部２３１３及び第２時間ドメインエラー隠匿部２３１４に含まれてもよい。
【０１７４】
図２３を参照すれば、ＦＥＣモード選択部２３１２は、現在フレームのエラーフラグ（ＢＦＩ）、以前フレームのエラーフラグ（Ｐｒｅｖ＿ＢＦＩ）及び多様なパラメータを入力にして、時間ドメインでのＦＥＣモードを選択することができる。各エラーフラグの場合、１は、エラーフレームを、０は、正常フレームであるということを示すことができる。ＦＥＣモード選択部２３１２での選択結果、現在フレームの時間ドメイン信号は、第１時間ドメインエラー隠匿部２３１３及び第２時間ドメインエラー隠匿部２３１４のうち一つに提供される。
【０１７５】
第１時間ドメインエラー隠匿部２３１３は、現在フレームがエラーフレームである場合、エラー隠匿処理を行うことができる。
【０１７６】
第２時間ドメインエラー隠匿部２３１４は、現在フレームが正常フレームであり、以前フレームがエラーフレームである場合、エラー隠匿処理を行うことができる。
【０１７７】
第１メモリ更新部２３１５は、次のフレームのために、現在フレームのエラー隠匿処理に使用された各種情報を更新し、メモリ（図示せず）に保存することができる。
【０１７８】
第１時間ドメインエラー隠匿部２３１３及び第２時間ドメインエラー隠匿部２３１４で行われる重畳加算処理では、入力信号がトランジェントであるか、あるいはステーショナリであるかということによって、あるいはステーショナリである場合、その程度により、最適の方式を適用することができる。一実施形態によれば、信号がステーショナリな場合には、スムージングウィンドウのオーバーラップ区間の長さを長く設定し、そうではない場合には、一般ＯＬＡ処理で使用されるところをそのまま使用することができる。
【０１７９】
図２４は、図２３に図示されたＦＥＣモード選択部２３１２において、現在フレームがエラーフレームである場合、一実施形態による動作について説明するフローチャートである。
【０１８０】
図２４において、現在フレームがエラーフレームである場合、ＦＥＣモードを選択するために使用されるパラメータの種類は、次の通りである。すなわち、パラメータには、現在フレームのエラーフラグ、以前フレームのエラーフラグ、以前正常フレーム（last  good  frame）のハーモニック情報、次の正常フレームのハーモニック情報、連続したエラーフレームの数を含んでもよい。連続したエラーフレームの数は、現在フレームが正常である場合にリセットされる。また、パラメータには、以前正常フレームのステーショナリ情報、エネルギー差、エンベロープデルタをさらに含んでもよい。ここで、各ハーモニック情報は、エンコーダから伝送信されたり、デコーダで別途に生成されたりする。
【０１８１】
図２４において、段階２４２１では、前述の多様なパラメータを利用して、入力信号がステーショナリであるか否かということを判断することができる。具体的には、以前正常フレームがステーショナリであり、エネルギー差が第１臨界値より小さく、以前正常フレームのエンベロープデルタが第２臨界値より小さい場合、入力信号がステーショナリであると判断する。ここで、第１臨界値と第２臨界値は、実験あるいはシミュレーションを介して前もって設定される。
【０１８２】
段階２４２２では、段階２４２１において、入力信号がステーショナリであると判断された場合、反復及びスムージング処理を行うことができる。ステーショナリであると判断される場合、スムージングウィンドウのオーバーラップ区間の長さをさらに長く、例えば、６ｍｓに設定することができる。
【０１８３】
一方、段階２４２３では、段階２４２１において、入力信号がステーショナリではないと判断された場合、一般的なＯＬＡ処理を行うことができる。
【０１８４】
図２５は、図２３に図示されたＦＥＣモード選択部２３１２において、以前フレームがエラーフレームであり、現在フレームがエラーフレームではない場合、一実施形態による動作について説明するフローチャートである。
【０１８５】
図２５において、段階２５３１では、前述の多様なパラメータを利用して、入力信号がステーショナリであるか否かということを判断することができる。そのとき、図２４の段階２４２１と同一のパラメータを使用することができる。
【０１８６】
段階２５３２では、段階２５３１において、入力信号がステーショナリではないと判断された場合、連続したエラーフレームの数が１より大きいか否かということを確認し、以前フレームがバーストエラーフレームに該当するか否かということを判断することができる。
【０１８７】
段階２５３３では、段階２５３１において、入力信号がステーショナリであると判断された場合、以前フレームがエラーフレームである場合、次の正常フレームに対するエラー隠匿処理、すなわち、反復及びスムージング処理を行うことができる。ステーショナリであると判断される場合、スムージングウィンドウのオーバーラップ区間の長さをさらに長く、例えば、６ｍｓに設定することができる。
【０１８８】
段階２５３４では、段階２５３２において、入力信号がステーショナリではなく、以前フレームがバーストエラーフレームに該当すると判断された場合、以前フレームがバーストエラーフレームである場合、次の正常フレームに対するエラー隠匿処理を行うことができる。
【０１８９】
段階２５３５では、段階２５３２において、入力信号がステーショナリではなく、以前フレームがランダムエラーフレームに該当すると判断された場合、一般的なＯＬＡ処理を行うことができる。
【０１９０】
図２６は、図２３に図示された第１時間ドメインエラー隠匿部２３１３の一実施形態による構成を示したブロック図である。
【０１９１】
図２６において、段階２６０１では、現在フレームがエラーフレームである場合、以前フレームの信号を反復してスムージング処理を行うことができる。一実施形態によれば、６ｍｓオーバーラップ区間を有するスムージングウィンドウを適用することができる。
【０１９２】
段階２６０３では、オーバーラッピングされる領域の一定区間のエネルギー（Ｐｏｗ１）と、オーバーラッピングされていない領域の一定区間のエネルギー（Ｐｏｗ２）とを比較することができる。具体的には、エラー隠匿処理を経た後、オーバーラッピングされる領域のエネルギーが低下したり、あるいは大幅に増大したりする場合には、一般的なＯＬＳ処理を行うことができる。エネルギー低下は、オーバーラッピング時に位相が正反対である場合に発生し、エネルギー増大は、位相が同一である場合に発生しうるからである。信号がある程度ステーショナリである場合、段階２６０１によるエラー隠匿性能が優秀であるので、段階２６０１の結果、オーバーラッピングされる領域と、オーバーラッピングされていない領域とのエネルギー差が大きければ、オーバーラッピング時に、位相によって問題が発生するということを意味する。
【０１９３】
段階２６０４では、段階２６０３での比較結果、オーバーラッピングされる領域と、オーバーラッピングされていない領域とのエネルギー差が大きい場合段階、２６０１の結果を採択せず、一般的なＯＬＡ処理を行うことができる。
【０１９４】
一方、段階２６０３での比較結果、オーバーラッピングされる領域と、オーバーラッピングされていない領域とのエネルギー差が大きくない場合には、段階２６０１の結果を採択することができる。
【０１９５】
図２７は、図２３に図示された第２時間ドメインエラー隠匿部２３１４の一実施形態による構成を示したブロック図であり、図２５での、段階２５３３，２５３４，２５３５に対応する。
【０１９６】
図２８は、図２３に図示された第２時間ドメインエラー隠匿部２３１４の他の実施形態による構成を示したブロック図であり、図２７と比較すれば、次の正常フレームである現在フレームがトランジェントフレームに該当する場合のエラー隠匿処理（２８０１）と、次の正常フレームである現在フレームがトランジェントフレームに該当しない場合、互いに異なるオーバーラップ区間の長さを有するスムージングウィンドウを使用するエラー隠匿処理（２８０２，２８０３）とを使用する差異がある。すなわち、一般的なＯＬＡ処理以外に、トランジェントフレームのためのＯＬＡ処理を別途に追加する場合に適用される。
【０１９７】
図２９は、図２６において、現在フレームがエラーフレームである場合、エラー隠匿方式について説明する図面として、図１６と比較すれば、オーバーラップサイズ選択部１６１５（図１６）に対応する構成が除外された一方、エネルギーチェック部２９１６が追加されたところが差異である。すなわち、スムージング部２９１５では、あらかじめ決定されたスムージングウィンドウを適用することができ、エネルギーチェック部２９１６は、図２６の段階２６０３ないし２６０５に該当する機能を遂行することができる。
【０１９８】
図３０は、図２８において、以前フレームがエラーフレームである場合、トランジェントフレームである次の正常フレームに対するエラー隠匿方式について説明する図面である。望ましくは、以前フレームのフレームタイプがトランジェントである場合に適用することができる。すなわち、以前フレームがトランジェントであるので、過去フレームで使用されたエラー隠匿方式を考慮し、次の正常フレームにおいて、エラー隠匿処理を行うことができる。
【０１９９】
図３０を参照すれば、ウィンドウ修正部３０１２では、以前フレームのウィンドウを考慮し、現在フレームのスムージング処理に使用されるウィンドウのオーバーラップ区間の長さを修正することができる。
【０２００】
スムージング部３０１３では、ウィンドウ修正部３０１２で修正されたスムージングウィンドウを、以前フレームと、次の正常フレームである現在フレームとに適用し、スムージング処理を行う。
【０２０１】
図３１は、図２７及び図２８において、以前フレームがエラーフレームである場合、トランジェントフレームではない次の正常フレームに対するエラー隠匿方式について説明する図面であり、図１７及び図１８を同時に表現したものである。すなわち、連続したエラーフレームの数により、図１７によるランダムエラーフレームに対応したエラー隠匿処理を行うか、あるいは図１８によるバーストエラーフレームに対応したエラー隠匿処理を行うことができる。ただし、図１７及び図１８と比較すれば、オーバーラップサイズがあらかじめ設定されるというところを差異として挙げることができる。
【０２０２】
図３２は、図２６において、現在フレームがエラーフレームである場合、ＯＬＡ処理の例について説明する図面であり、図３２（ａ）は、トランジェントフレームのための例である。図３２（ｂ）は、非常にステーショナリなフレームのためのＯＬＡ処理を示したものであり、Ｍの長さは、Ｎより長く、スムージング処理時に、オーバーラップ区間の長さが長い場合を意味する。図３２（ｃ）は、図３２（ｂ）より不十分にステーショナリなフレームに対するＯＬＡ処理を示し、図３２（ｄ）は、一般的なＯＬＡ処理を示す。ここで、使用されるＯＬＡ処理は、次の正常フレームでのＯＬＡ処理と独立して使用が可能である。
【０２０３】
図３３は、図２７において、以前フレームがランダムエラーフレームである場合、次の正常フレームに対するＯＬＡ処理の例について説明する図面であり、図３３（ａ）は、非常にステーショナリなフレームのためのＯＬＡ処理を示したものであり、Ｋの長さは、Ｌより長く、スムージング処理時に、オーバーラップ区間の長さが長い場合を意味する。図３３（ｂ）は、図３３（ａ）より不十分にステーショナリなフレームに対するＯＬＡ処理を示し、図３３（ｃ）は、一般的なＯＬＡ処理を示す。ここで使用されるＯＬＡ処理は、エラーフレームで使用されるＯＬＡ処理と独立して使用が可能である。従って、エラーフレームと、次の正常フレームとのＯＬＡ処理の多様な組み合わせが可能になる。
【０２０４】
図３４は、図２７において、以前フレームがバーストエラーフレームである場合、次の正常フレーム（ｎ＋２）に対するＯＬＡ処理の例について説明する図面であり、図１８及び図２０と比較して差異は、スムージングウィンドウのオーバーラップ区間の長さ３４１３，３４１３を調節し、スムージング処理を行うことができるというものである。
【０２０５】
図３５は、本発明に適用される位相マッチング方式の概念について説明する図面である。図３５を参照すれば、復号化されたオーディオ信号のうち、フレームｎでエラーが発生した場合、バッファに保存された過去Ｎ個の正常フレーム（good  frame）に対して、以前フレーム（ｎ−１）において、復号化が完了した信号のうち、フレームｎと隣接した探索セグメント３５１２と最も類似したマッチングセグメント３５１３を探索することができる。そのとき、探索セグメント３５１２の大きさと、バッファでの探索範囲は、探索するトーナル成分に該当する最小周波数の波長サイズによって決定される。ここで、探索の複雑度を最小化させるために、探索セグメントの大きさが小さいことが望ましい。例えば、探索セグメント３５１２の大きさは、最小周波数の波長サイズの半分より大きく、最小周波数の波長サイズより小さく設定することができる。一方、バッファでの探索範囲は、探索する最小周波数の波長と同じであるか、あるいはそれより大きく設定することができる。一実施形態によれば、前述の基準により、入力帯域（ＮＢ，ＷＢ，ＳＷＢ，ＦＢ）に対応し、探索セグメントの大きさ及びバッファの探索範囲をあらかじめ設定することができる。
【０２０６】
具体的には、探索範囲内で、過去の復号化された信号のうち、探索セグメント３５１２と相互相関度（cross-correlation）が最も高いマッチングセグメント３５１３を探索し、マッチングセグメント３５１３に該当する位置情報を求め、マッチングセグメント３５１３の端の部分から、所定区間３５１４をウィンドウ長、例えば、フレーム長と、オーバーラップ区間の長さとを合わせた長さを考慮して設定し、エラーが発生したフレームｎにコピーすることができる。
【０２０７】
図３６は、本発明の一実施形態によるエラー隠匿装置の構成を示したブロック図である。図３６に図示されたエラー隠匿装置３６１０は、位相マッチングフラグ生成部３６１１、第１  ＦＥＣモード選択部３６１２、位相マッチングＦＥＣモジュール３６１３、時間ドメインＦＥＣモジュール３６１４及びメモリ更新部３６１５を含んでもよい。
【０２０８】
図３６を参照すれば、位相マッチングフラグ生成部３６１１は、正常フレームごとに、次のフレームでエラーが発生した場合、位相マッチングエラー隠匿処理を使用するか否かということを決定するための位相マッチングフラグ（phase＿ｍａｔ＿flag）を生成することができる。それのために、各サブバンドのエネルギーと、スペクトル係数とを利用することができる。ここで、エネルギーは、normから求められるが、それに限定されるものではない。具体的には、正常フレームである現在フレームにおいて、最大エネルギーを有するサブバンドが所定低周波数帯域に属しながら、フレーム内あるいはフレーム間のエネルギー変化が大きくない場合、位相マッチングフラグを１に設定することができる。一実施形態によれば、現在フレームにおいて、最大エネルギーを有するサブバンドが７５〜１，０００Ｈｚに属しながら、当該サブバンドに係わる現在フレームのインデックスと、以前フレームのインデックスとが同一である場合、エラーが発生した後、フレームに位相マッチングエラー隠匿処理を適用することができる。他の実施形態によれば、現在フレームにおいて、最大エネルギーを有するサブバンドが７５〜１，０００Ｈｚに属しながら、当該サブバンドに係わる現在フレームのインデックスと、以前フレームのインデックスとの差が１以下である場合、エラーが発生した後、フレームに位相マッチングエラー隠匿処理を適用することができる。他の実施形態によれば、現在フレームにおいて、最大エネルギーを有するサブバンドが７５〜１，０００Ｈｚに属しながら、当該サブバンドに係わる現在フレームのインデックスと、以前フレームのインデックスとが同一であり、現在フレームがエネルギー変化が小さいステーショナリフレームであり、バッファに保存されたＮ個の過去フレームが正常フレームでありながら、トランジェントフレームではない場合、エラーが発生した後、フレームに、位相マッチングエラー隠匿処理を適用することができる。他の実施形態によれば、現在フレームにおいて、最大エネルギーを有するサブバンドが７５〜１，０００Ｈｚに属しながら、当該サブバンドに係わる現在フレームのインデックスと、以前フレームのインデックスとの差が１以下であり、現在フレームが、エネルギー変化が小さいステーショナリフレームでありながら、バッファに保存された複数の過去フレームが正常フレームでありながら、トランジェントフレームではない場合、エラーが発生した後、フレームに位相マッチングエラー隠匿処理を適用することができる。ここで、ステーショナリフレームであるか否かということは、前述のステーショナリフレーム検出過程で使用された差エネルギーと臨界値との比較を介して決定することができる。また、バッファに保存された複数の過去フレームのうち、最も最近の３個フレームについて、正常フレームであるか否かということを判断し、最も最近の２個フレームについて、トランジェントフレームであるか否かということを判断することができるが、それに限定するものではない。
【０２０９】
位相マッチングフラグ生成部３６１１で生成される位相マッチングフラグが１に設定されている場合、次のフレームにおいて、エラーが発生すれば、位相マッチングエラー隠匿処理を適用することができるということを意味する。
【０２１０】
第１  ＦＥＣモード選択部３６１２は、位相マッチングフラグとフレームの状態とのうち少なくとも一つを考慮し、複数個のＦＥＣモードのうち一つを選択することができる。ここで、フレームの状態は、現在フレームの状態から得たり、あるいは少なくとも１つの以前フレームの状態をさらに考慮して得たりすることができる。一方、位相マッチングフラグは、以前正常フレームの状態を示すことができる。以前フレームと現在フレームとの状態は、以前フレームあるいは現在フレームが、エラーフレームであるか否かということ、あるいは現在フレームがランダムエラーフレームであるか、バーストエラーフレームであるかということ、以前エラーフレームが位相マッチングエラー隠匿処理を使用したか否かということを含んでもよい。一実施形態によれば、複数個のＦＥＣモードは、位相マッチングエラー隠匿処理を使用する第１メインＦＥＣモードと、時間ドメインエラー隠匿処理を使用する第２メインＦＥＣモードと、を含んでもよい。第１メインＦＥＣモードは、位相マッチングフラグが１に設定されていながら、ランダムエラーフレームである現在フレームに係わる第１サブＦＥＣモード、以前フレームがエラーフレームでありながら、位相マッチングエラー隠匿処理を使用した場合、次の正常フレームである現在フレームに係わる第２サブＦＥＣモード、及び以前エラーフレームが位相マッチングエラー隠匿処理を使用しながら、バーストエラーフレームを構成する現在フレームに係わる第３サブＦＥＣモードを含んでもよい。一実施形態によれば、第２メインＦＥＣモードは、位相マッチングフラグが０に設定されており、エラーフレームである現在フレームに係わる第４サブＦＥＣモードと、位相マッチングフラグが０に設定されており、以前エラーフレームの次の正常フレームである現在フレームに係わる第５サブＦＥＣモードを含んでもよい。一実施形態によれば、第４サブＦＥＣモードあるいは第５サブＦＥＣモードは、図２３と同一の方式で選択され、選択されたＦＥＣモードに対応し、同一のエラー隠匿処理が行われる。
【０２１１】
位相マッチングＦＥＣモジュール３６１３は、第１  ＦＥＣモード選択部３６１２で選択されたＦＥＣモード、が第１メインＦＥＣモードの場合に動作し、第１サブＦＥＣモード、第２サブＦＥＣモードないし第３サブＦＥＣモードに対応する各位相マッチングエラー隠匿処理を行い、エラーが隠匿された時間ドメイン信号を生成することができる。ここでは、説明の便宜のために、エラーが隠匿された時間ドメイン信号が、メモリ更新部３６１５を介して出力されるように図示する。
【０２１２】
時間ドメインＦＥＣモジュール３６１４は、第１  ＦＥＣモード選択部３６１２で選択されたＦＥＣモードが、第２メインＦＥＣモードである場合に動作し、第４サブＦＥＣモード及び第５サブＦＥＣモードに対応する各時間ドメインエラー隠匿処理を行い、エラーが隠匿された時間ドメイン信号を生成することができる。同様に、ここでは、説明の便宜のために、エラーが隠匿された時間ドメイン信号が、メモリ更新部３６１５を介して出力されるように図示する。
【０２１３】
メモリ更新部３６１５は、位相マッチングＦＥＣモジュール３６１３あるいは時間ドメインＦＥＣモジュール３６１４でのエラー隠匿結果を受信し、次のフレームのエラー隠匿処理のための複数のパラメータを更新することができる。一実施形態によれば、メモリ更新部３６１５の機能は、位相マッチングＦＥＣモジュール３６１３及び時間ドメインＦＥＣモジュール３６１４に含まれてもよい。
【０２１４】
そのように、周波数ドメインで得られたスペクトル係数を、エラーフレームに反復する代わりに、時間ドメインにおいて、位相がマッチングされる信号を反復することにより、オーバーラップ区間の長さが５０％未満であるウィンドウを使用する場合、例えば、１，０００Ｈｚ以下の低周波数帯域に対して、オーバーラップ区間で発生しうるノイズを効率的に抑制することができる。
【０２１５】
図３７は、図３６に図示された位相マッチングＦＥＣモジュール３６１３あるいは時間ドメインＦＥＣモジュール３６１４の一実施形態による構成を示したブロック図である。
【０２１６】
図３７に図示された位相マッチングＦＥＣモジュール３７１０は、第２  ＦＥＣモード選択部３７１１、第１位相マッチングエラー隠匿部３７１２、第２位相マッチングエラー隠匿部３７１３及び第３位相マッチングエラー隠匿部３７１４を含み、時間ドメインＦＥＣモジュール３７３０は、第３ＦＥＣモード選択部３７３１、並びに第１時間ドメインエラー隠匿部３７３２及び第２時間ドメインエラー隠匿部３７３３を含んでもよい。一実施形態によれば、第２  ＦＥＣモード選択部３７１１と第３ＦＥＣモード選択部３７３１は、図３６の第１  ＦＥＣモード選択部３６１２に含まれてもよい。
【０２１７】
図３７を参照すれば、第１位相マッチングエラー隠匿部３７１２は、以前正常フレームが、所定低周波数帯域において、最大エネルギーを有しながら、エネルギー変化が所定臨界値より小さい場合、ランダムエラーフレームである現在フレームに対して、位相マッチングエラー隠匿処理を行うことができる。一実施形態によれば、前述の条件を満足しても、相関度尺度（ａｃｃＡ）を求め、相関度尺度（ａｃｃＡ）が所定範囲に属するか否かということにより、位相マッチングエラー隠匿処理を行うか、あるいは一般的なＯＬＡ処理を行うことができる。すなわち、探索範囲に存在するセグメント間の相関度；及び探索セグメントと、探索範囲に存在するセグメントとの相互相関度；を考慮し、位相マッチングエラー隠匿処理を行うか否かということを決定することが望ましい。それについて、さらに具体的に説明すれば、次の通りである。
【０２１８】
相関度尺度（ａｃｃＡ）は、下記数式（４）のように求められる。
【０２１９】
【数４】
0006434411.tif 000005
ここで、ｄは、探索範囲に存在するセグメントの数を示し、Ｒｘｙは、図３５において、探索セグメント（ｘ信号）３５１２と、バッファに保存された過去Ｎ個の正常フレーム（ｙ信号）に対して、同一長のマッチングセグメント３５１３とを探索するために使用される相互相関度を示し、Ｒｙｙは、バッファに保存された過去Ｎ個の正常フレーム（ｙ信号）に存在するセグメント間相関度を示す。
【０２２０】
次に、相関度尺度（ａｃｃＡ）が所定範囲に属するか否かということを判断し、所定範囲に属する場合、エラーフレームである現在フレームに対して、位相マッチングエラー隠匿処理を行うことができ、所定範囲を外れる場合、一般的なＯＬＡ処理を行うことができる。一実施形態によれば、相関度尺度（ａｃｃＡ）が０．５より小さいか、あるいは１．５より大きい場合には、一般的なＯＬＡ処理を行い、それ以外に場合、位相マッチングエラー隠匿処理を行うことができる。ここで、上限値及び下限値は、例示したものに過ぎず、あらかじめ実験あるいはシミュレーションを介して、最適の値に設定される。
【０２２１】
第２位相マッチングエラー隠匿部３７１３は、以前フレームがエラーフレームでありながら、位相マッチングエラー隠匿処理を使用した場合、次の正常フレームである現在フレームに対して、位相マッチングエラー隠匿処理を行うことができる。
【０２２２】
第３位相マッチングエラー隠匿部３７１４は、以前フレームがエラーフレームでありながら、位相マッチングエラー隠匿処理を使用した場合、バーストエラーフレームを構成する現在フレームに対して、位相マッチングエラー隠匿処理を行うことができる。
【０２２３】
第１時間ドメインエラー隠匿部３７３２は、以前正常フレームが、所定低周波数帯域で最大エネルギーを有さない場合、エラーフレームである現在フレームに対して、時間ドメインエラー隠匿処理を行うことができる。
【０２２４】
第２時間ドメインエラー隠匿部３７３３は、以前正常フレームが、所定低周波数帯域で、最大エネルギーを有さない場合、以前エラーフレームの次の正常フレームである現在フレームに対して、時間ドメインエラー隠匿処理を行うことができる。
【０２２５】
図３８は、図３７に図示された第１位相マッチングエラー隠匿部３７１２あるいは第２位相マッチングエラー隠匿部３７１３の一実施形態による構成を示したブロック図である。
【０２２６】
図３８に図示された位相マッチングエラー隠匿部３８１０は、最大相関度探索部３８１２、コピー部３８１３及びスムージング部３８１４を含んでもよい。ここで、スムージング部３８１は、オプションとして具備される。
【０２２７】
図３８において、最大相関度探索部３８１２は、バッファに保存された過去Ｎ個の正常フレーム（good  frame）に対して、以前正常フレームで復号化が完了した信号のうち現在フレームに隣接した探索セグメントと最大相関度を有する、すなわち、最も類似したマッチングセグメントを探索することができる。探索結果、得られるマッチングセグメントの位置インデックスは、コピー部３８１３に提供される。最大相関度探索部３８１２は、ランダムエラーフレームである現在フレーム、及び以前フレームがランダムエラーフレームでありながら、位相マッチングエラー隠匿処理が遂行され、正常フレームである現在フレームについて同一に動作することができる。一方、現在フレームがエラーフレームである場合、望ましくは、周波数ドメインエラー隠匿処理があらかじめ行われる。一実施形態によれば、最大相関度探索部３８１２において、位相マッチングエラー隠匿処理を行うことによって決定されたエラーフレームである現在フレームについて相関度尺度を求め、再び位相マッチングエラー隠匿処理が適するか否かということを決定することができる。
【０２２８】
コピー部３８１３は、マッチングセグメントの位置インデックスを参照し、マッチングセグメントの端の部分から所定区間ほどを、エラーフレームである現在フレームにコピーすることができる。また、コピー部３８１３は、以前フレームがランダムエラーフレームでありながら、位相マッチングエラー隠匿処理が行われた場合、マッチングセグメントの位置インデックスを参照し、マッチングセグメントの端の部分から所定区間ほどを、正常フレームである現在フレームにコピーすることができる。そのとき、ウィンドウ長に対応する区間を、現在フレームにコピーすることができる。一実施形態によれば、マッチングセグメントの端の部分からコピーされる区間がウィンドウ長より短い場合には、マッチングセグメントの端の部分からコピーされる区間を反復し、現在フレームにコピーすることができる。
【０２２９】
スムージング部３８１４は、現在フレームと隣接したフレーム間の不連続性を最小化させるために、ＯＬＡを介したスムージング処理を行い、エラーが隠匿された現在フレームに係わる時間ドメイン信号を生成することができる。スムージング部３８１４の動作については、図３９及び図４０を参照して具体的に説明する。
【０２３０】
図３９は、図３８に図示されたスムージング部３８１４の一実施形態による動作について説明する図面である。
【０２３１】
図３９を参照すれば、バッファに保存された過去Ｎ個の正常フレーム（good  frame）に対して、以前フレーム（ｎ−１）で復号化が完了した信号のうち、エラーフレームである現在フレームｎと隣接した探索セグメント３９１２と最も類似したマッチングセグメント３９１３を探索することができる。次に、マッチングセグメント３９１３の端の部分から所定区間ほどを、ウィンドウ長を考慮し、エラーが発生したフレームｎにコピーすることができる。そのようなコピー過程が完了すれば、エラーフレームである現在フレームの開始部分で、コピーされた信号３９１４と、オーバーラッピングのために、以前フレームで保存された信号（Ｏｌｄａｕｏｔ）３９１５に対して、第１オーバーラップ区間３９１６ほどオーバーラッピングを行うことができる。ここで、第１オーバーラップ区間３９１６の長さは、信号間の位相がマッチングされた状態であるので、一般的なＯＬＡ処理で使用するところよりも短い。例えば、一般的なＯＬＡ処理で６ｍｓを使用するならば、第１オーバーラップ区間３９１６は、１ｍｓを使用することができるが、それに限定されるものではない。一方、マッチングセグメント３９１３の端の部分からコピーされる区間が、ウィンドウ長より短い場合、マッチングセグメントの端の部分からコピーされる区間を一部重畳させながら、現在フレームｎに連続してコピーすることができる。一実施形態によれば、重畳区間は、第１オーバーラップ区間３９１６と同一である。その場合には、次のフレーム（ｎ＋１）の開始部分において、２つのコピーされた信号３７１４，３７１７で重畳された部分と、オーバーラッピングのために、現在フレームで保存された信号（Ｏｌｄａｕｏｔ）３９１８とに対して、第２オーバーラップ区間３９１９ほどオーバーラッピングを行うことができる。ここで、第２オーバーラップ区間３９１９の長さは、信号間の位相がマッチングされた状態であるので、一般的なＯＬＡ処理で使用するところよりも短い。例えば、第２オーバーラップ区間３９１９の長さは、第１オーバーラップ区間３９１６の距離と同一である。すなわち、マッチングセグメントの端の部分からコピーされる区間が、ウィンドウ長と同じであるか、あるいはそれより長い場合には、第１オーバーラップ区間３９１６に対するオーバーラッピングだけ行われる。そのように、コピーされた信号と、オーバーラッピングのために、以前フレームで保存された信号とのオーバーラッピングを行うことにより、現在フレームｎの開始部分において、以前フレーム（ｎ−１）との不連続性を最小化させることができる。結果として、ウィンドウ長に該当し、現在フレームと、以前フレームとの間でスムージング処理がなされながら、エラーが隠匿された信号３９２０を生成することができる。
【０２３２】
図４０は、図３８に図示されたスムージング部３８１４の他の実施形態による動作について説明する図面である。
【０２３３】
図４０を参照すれば、バッファに保存された過去Ｎ個の正常フレーム（good  frame）に対して、以前フレーム（ｎ−１）で復号化が完了した信号のうちエラーフレームである現在フレームｎと隣接した探索セグメント４０１２と最も類似したマッチングセグメント４０１３を探索することができる。次に、マッチングセグメント４０１３の端の部分から、所定区間ほどをウィンドウ長を考慮し、エラーが発生したフレームｎにコピーすることができる。そのようなコピー過程が完了すれば、エラーフレームである現在フレームの開始部分において、コピーされた信号４０１４とのオーバーラッピングのために、以前フレームで保存された信号（Ｏｌｄａｕｏｔ）４０１５に対して、第１オーバーラップ区間４０１６ほどオーバーラッピングを行うことができる。ここで、第１オーバーラップ区間４０１６の長さは、信号間の位相がマッチングされた状態であるので、一般的なＯＬＡ処理で使用するところよりも短い。例えば、一般的なＯＬＡ処理において、６ｍｓを使用するならば、第１オーバーラップ区間４０１６は、１ｍｓを使用することができるが、それに限定されるものではない。一方、マッチングセグメント４０１３の端の部分からコピーされる区間が、ウィンドウ長より短い場合、マッチングセグメントの端の部分からコピーされる区間を一部重畳させながら、現在フレームｎに連続してコピーすることができる。その場合には、２つのコピーされた信号４０１４，４０１７で重畳された部分４０１９に対するオーバーラッピングを行うことができる。望ましくは、重畳された部分４０１９の長さは、第１オーバーラップ区間と同一である。すなわち、マッチングセグメントの端の部分からコピーされる区間が、ウィンドウ長と同じであるか、あるいはそれより長い場合には、第１オーバーラップ区間４０１６に対するオーバーラッピングだけ行うことができる。そのようにコピーされた信号と、オーバーラッピングのために以前フレームで保存された信号とのオーバーラッピングを行うことにより、現在フレームｎの開始部分で、以前フレーム（ｎ−１）との不連続性を最小化させることができる。結果として、ウィンドウ長に該当し、現在フレームと以前フレームとの間でスムージング処理が行われながら、エラーが隠匿された第１信号４０２０を生成することができる。次に、第１信号４０２０において、オーバーラップ区間に該当する信号と、オーバーラッピングのために、現在フレームｎで保存された信号（Ｏｌｄａｕｏｔ）４０１８とに対して、オーバーラップ区間４０２２でオーバーラッピングを行うことにより、エラーフレームである現在フレームｎと、次のフレーム（ｎ＋１）とのオーバーラップ区間４０２２での不連続性を最小化させた第２信号４０２３を生成することができる。
【０２３４】
それによれば、信号の主要周波数、例えば、基本周波数（fundamental  frequency）がフレームごとに変わる場合、または信号が急変する場合、コピーされた信号の端の部分、すなわち、次のフレームとのオーバーラップ区間において、位相ミスマッチングが発生してもス、ムージング処理を行うことにより、現在フレームと次のフレームとの不連続性を最小化させることができる。
【０２３５】
一方、現在フレームｎと以前フレーム（ｎ−１）との間でスムージング処理がなされながら、エラーが隠匿された第１信号４０２０；及び現在フレームｎと、次のフレーム（ｎ＋１）とのオーバーラップ区間４０２２での不連続性を最小化させた第２信号４０２３；の各未来領域に該当する部分、すなわち、次のフレームとオーバーラッピングされる部分は、メモリに保存される。次の正常フレームでは、信号の特性により、メモリに保存された各部分のうち一つが選択され、実際の復号化時、Ｏｌｄａｕｏｔ信号としてオーバーラッピングに使用される。
【０２３６】
一方、次の正常フレームに対する位相マッチングでは、Ｏｌｄａｕｏｔ信号の選択部分を除いては、時間ドメインでの次の正常フレームの処理と同一である。
【０２３７】
一実施形態によれば、図４０で生成された位相マッチングブロックの２つのＯｌｄａｕｏｔ信号は、次のように決定される。
【０２３８】
if((mean_en_high>2.f)||(mean_en_high<0.5f))
{
oldout_pha_idx  =  1;
}
else
{
oldout_pha_idx  =  0;
}
ここで、mean＿ｅｎ＿highは、フレーム別信号の変化程度を示す情報であり、正常フレームのメモリ更新部において、あらかじめ計算しておくことができる。一実施形態によれば、計算当時の各帯域別に、以前２フレームのエネルギー平均と、現在フレームのエネルギーとの比率を求めた後、全体帯域に対して求められた値の平均値を意味することができる。その値が１に近いということは、以前２フレームの平均エネルギーと、現在フレームのエネルギーとの変化が大きくないということを意味し、０．５より小さいか、あるいは２より大きい場合は、エネルギー間の変化がはなはだしいということを意味することができる。
【０２３９】
エネルギーの変化がはなはだしい場合には、oldout＿ｐｈａ＿ｉｄｘは、１に設定され、その場合は、第２信号４０２３を使用することを意味する。そして、エネルギー変化が大きくない場合には、oldout＿ｐｈａ＿ｉｄｘは、０に設定され、その場合は、第１信号４０２０を使用することを意味する。
【０２４０】
次に、バーストエラーに対する位相マッチングの場合は、最適セグメント探索過程を必要とせず、その探索過程以外の残り部分は、図３９あるいは図４０と同一手続きによって、隠匿過程を遂行することができる。
【０２４１】
図４１は、本発明の一実施形態による符号化モジュールを含むマルチメディア機器の構成を示したブロック図である。
【０２４２】
図４１に図示されたマルチメディア機器４１００は、通信部４１１０と、符号化モジュール４１３０とを含んでもよい。また、符号化の結果として得られるオーディオビットストリームの用途によって、オーディオビットストリームを保存する保存部４１５０をさらに含んでもよい。また、マルチメディア機器４１００は、マイクロホン４１７０をさらに含んでもよい。すなわち、保存部４１５０とマイクロホン４１７０は、オプションとして具備される。一方、図４１に図示されたマルチメディア機器４１００は、任意の復号化モジュール（図示せず）、例えば、一般的な復号化機能を遂行する復号化モジュール、あるいは本発明の一実施形態による復号化モジュールをさらに含んでもよい。ここで、符号化モジュール４１３０は、マルチメディア機器４１００に具備される他の構成要素（図示せず）と共に一体化され、少なくとも一つ以上のプロセッサ（図示せず）として具現される。
【０２４３】
図４１を参照すれば、通信部４１１０は、外部から提供されるオーディオと、符号化されたビットストリームのうち少なくとも一つと、を受信したり、あるいは復元されたオーディオと、符号化モジュール４１３０の符号化の結果として得られるオーディオビットストリームのうち少なくとも一つと、を送信することができる。
【０２４４】
通信部４１１０は、無線インターネット、無線イントラネット、無線電話網、無線ＬＡＮ（local  area  network）、Ｗｉ−Ｆｉ（wireless  fidelity）、ＷＦＤ（Ｗｉ−Ｆｉ  direct）、３Ｇ（generation）、４Ｇ（generation）、ブルートゥース（Bluetooth（登録商標））、赤外線通信（ＩｒＤＡ：infrared  data  association）、ＲＦＩＤ（radio  frequency  identification）、ＵＷＢ（ultra  wideband）、ジグビー（ZigBee）、ＮＦＣ（near  field  communication）のような無線ネットワーク、あるいは有線電話網、有線インターネットのような有線ネットワークを介して、外部のマルチメディア機器あるいはサーバと、データを送受信することができるように構成される。
【０２４５】
符号化モジュール４１３０は、一実施形態によれば、通信部４１１０あるいはマイクロホン４１７０を介して提供される時間領域の信号に対して、時間領域の信号から現在フレームでトランジェントが検出された区間がオーバーラップが行われていない区間であるか否かということを考慮し、次のフレームのためのハングオーバーフラグを設定することができる。
【０２４６】
保存部４１５０は、マルチメディア機器４１００の運用に必要な多様なプログラムを保存することができる。
【０２４７】
マイクロホン４１７０は、ユーザあるいは外部のオーディオ信号を、符号化モジュール４１３０に提供することができる。
【０２４８】
図４２は、本発明の一実施形態による復号化モジュールを含むマルチメディア機器の構成を示したブロック図である。
【０２４９】
図４２に図示されたマルチメディア機器４２００は、通信部４２１０と、復号化モジュール４２３０とを含んでもよい。また、復号化の結果として得られる復元されたオーディオ信号の用途によって、復元されたオーディオ信号を保存する保存部４２５０をさらに含んでもよい。また、マルチメディア機器４２００は、スピーカ４２７０をさらに含んでもよい。すなわち、保存部４２５０とスピーカ４２７０は、オプションとして具備される。一方、図４２に図示されたマルチメディア機器４２００は、任意の符号化モジュール（図示せず）、例えば、一般的な符号化機能を遂行する符号化モジュール、あるいは本発明の一実施形態による符号化モジュールをさらに含んでもよい。ここで、復号化モジュール４２３０は、マルチメディア機器４２００に具備される他の構成要素（図示せず）と共に一体化され、少なくとも１つの以上のプロセッサ（図示せず）として具現される。
【０２５０】
図４２を参照すれば、通信部４２１０は、外部から提供される符号化されたビットストリームと、オーディオ信号のうち少なくとも一つとを受信するか、あるいは復号化モジュール４２３０の復号化の結果として得られる復元されたオーディオ信号と、符号化の結果として得られるオーディオビットストリームのうち少なくとも一つとを送信することができる。一方、通信部４２１０は、図４１の通信部４１１０と実質的に類似して具現される。
【０２５１】
復号化モジュール４２３０は、一実施形態によれば、通信部４２１０を介して提供されるビットストリームを受信し、復号化モジュール３６３０は、一実施形態によれば、通信部３６１０を介して提供されるビットストリームを受信し、現在フレームがエラーフレームである場合、周波数ドメインでエラー隠匿処理を行い、現在フレームが正常フレームである場合、スペクトル係数を復号化し、エラーフレームあるいは正常フレームである現在フレームに対して、時間−周波数逆変換処理を行い、時間−周波数逆変換処理後に生成される時間ドメイン信号において、フレームの状態及び位相マッチングフラグのうち少なくとも一つに基づいて、位相マッチングを適用する第１メインモード、及び単純反復を適用する第２メインモードのうち、ＦＥＣモードを選択し、選択されたＦＥＣモードに基づいて、エラーフレームである現在フレーム、あるいは以前フレームがエラーフレームでありながら、正常フレームである現在フレームに対して、対応する時間ドメインエラー隠匿処理を行うことができる。
【０２５２】
保存部４２５０は、復号化モジュール４２３０で生成される復元されたオーディオ信号を保存することができる。一方、保存部４２５０は、マルチメディア機器４２００の運用に必要な多様なプログラムを保存することができる。
【０２５３】
スピーカ４２７０は、復号化モジュール４２３０で生成される復元されたオーディオ信号を外部に出力することができる。
【０２５４】
図４３は、本発明の一実施形態による、符号化モジュールと復号化モジュールとを含むマルチメディア機器の構成を示したブロック図である。
【０２５５】
図４３に図示されたマルチメディア機器４３００は、通信部４３１０、符号化モジュール４３２０及び復号化モジュール４３３０を含んでもよい。また、符号化の結果として得られるオーディオビットストリーム、あるいは復号化の結果として得られる復元されたオーディオ信号の用途によって、オーディオビットストリームあるいは復元されたオーディオ信号を保存する保存部４３４０をさらに含んでもよい。また、マルチメディア機器４３００は、マイクロホン４３５０あるいはスピーカ４３６０をさらに含んでもよい。ここで、符号化モジュール４３２０と復号化モジュール４３３０は、マルチメディア機器４３００に具備される他の構成要素（図示せず）と共に一体化され、少なくとも一つ以上のプロセッサ（図示せず）として具現される。
【０２５６】
図４３に図示された各構成要素は、図４１に図示されたマルチメディア機器４１００の構成要素、あるいは図４２に図示されたマルチメディア機器４２００の構成要素と重複されるので、その詳細な説明は省略する。
【０２５７】
図４１ないし図４３に図示されたマルチメディア機器４１００，４２００，４３００には、電話、モバイルフォンなどを含む音声通信専用端末；ＴＶ（television）、ＭＰ３プレーヤなどを含む放送専用装置あるいは音楽専用装置；音声通信専用端末と、放送専用装置あるいは音楽専用装置との融合端末装置；あるいはテレカンファレンシング・システムあるいはインタラクション・システムのユーザ端末；が含まれるが、それらに限定されるものではない。また、マルチメディア機器４１００，４２００，４３００は、クライアント、サーバ、あるいはクライアントとサーバとの間に配置される変換器として使用される。
【０２５８】
一方、マルチメディア機器４１００，４２００，４３００が、例えば、モバイルフォンである場合、図示されていないが、キーパッドのようなユーザ入力部、ユーザ・インターフェース、モバイルフォンで処理される情報をディスプレイするディスプレイ部、あるいはモバイルフォンの全般的な機能を制御するプロセッサをさらに含んでもよい。また、モバイルフォンは、撮像機能を有するカメラ部と、モバイルフォンで必要とする機能を遂行する少なくとも一つ以上の構成要素とをさらに含んでもよい。
【０２５９】
一方、マルチメディア機器４１００，４２００，４３００が例えば、ＴＶである場合、図示されていないが、キーパッドのようなユーザー入力部、受信された放送情報をディスプレイするディスプレイ部、ＴＶの全般的な機能を制御するプロセッサをさらに含んでもよい。また、ＴＶは、ＴＶで必要とする機能を遂行する少なくとも一つ以上の構成要素をさらに含んでもよい。
【０２６０】
前記実施形態による方法は、コンピュータで実行されるプログラムに作成可能であり、コンピュータで読み取り可能な記録媒体を利用して、前記プログラムを動作させる汎用デジタルコンピュータで具現される。また、前述の本発明の実施形態で使用されるデータ構造、プログラム命令あるいはデータファイルは、コンピュータで読み取り可能な記録媒体に多様な手段を介して記録される。コンピュータで読み取り可能な記録媒体は、コンピュータシステムによって読み取り可能なデータが保存される全種の保存装置を含んでもよい。コンピュータで読み取り可能な記録媒体の例としては、ハードディスク、フロッピー（登録商標）ディスク及び磁気テープのような磁気媒体（magnetic  media）；ＣＤ（compact  disc）−ＲＯＭ（read  only  memory）、ＤＶＤ（digital  versatile  disc）のような光記録媒体（optical  media）；フロプティカルディスク（floptical  disk）のような磁気−光媒体（magneto-optical  media）；及びＲＯＭ、ＲＡＭ（random  access  memory）、フラッシュメモリのような、プログラム命令を保存して遂行するように特別に構成されたハードウェア装置；が含まれてもよい。また、コンピュータで読み取り可能な記録媒体は、プログラム命令、データ構造などを指定する信号を伝送する伝送媒体でもある。プログラム命令の例としては、コンパイラによって作われるような機械語コードだけではなく、インタープリタなどを使用して、コンピュータによって実行される高級言語コードを含んでもよい。
【０２６１】
以上、本発明の一実施形態は、たとえ限定された実施形態と図面とによって説明されたにしても、本発明の一実施形態は、前述の実施形態に限定されるものではなく、それは、本発明が属する分野で当業者であるならば、そのような記載から、多様な修正及び変形が可能であろうる。従って、本発明のスコープは、前述の説明ではなく、特許請求の範囲に示されており、それと均等的または等価的な変形は、いずれも本発明技術的思想の範疇に属するものなのである。
【図１Ａ】
0006434411.tif 000006
【図１Ｂ】
0006434411.tif 000007
【図２Ａ】
0006434411.tif 000008
【図２Ｂ】
0006434411.tif 000009
【図３Ａ】
0006434411.tif 000010
【図３Ｂ】
0006434411.tif 000011
【図４Ａ】
0006434411.tif 000012
【図４Ｂ】
0006434411.tif 000013
【図５】
0006434411.tif 000014
【図６】
0006434411.tif 000015
【図７】
0006434411.tif 000016
【図８】
0006434411.tif 000017
【図９】
0006434411.tif 000018
【図１０】
0006434411.tif 000019
【図１１】
0006434411.tif 000020
【図１２】
0006434411.tif 000021
【図１３】
0006434411.tif 000022
【図１４】
0006434411.tif 000023
【図１５】
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【図１６】
0006434411.tif 000025
【図１７】
0006434411.tif 000026
【図１８】
0006434411.tif 000027
【図１９】
0006434411.tif 000028
【図２０（ａ）】
0006434411.tif 000029
【図２０（ｂ）】
0006434411.tif 000030
【図２１】
0006434411.tif 000031
【図２２】
0006434411.tif 000032
【図２３】
0006434411.tif 000033
【図２４】
0006434411.tif 000034
【図２５】
0006434411.tif 000035
【図２６】
0006434411.tif 000036
【図２７】
0006434411.tif 000037
【図２８】
0006434411.tif 000038
【図２９】
0006434411.tif 000039
【図３０】
0006434411.tif 000040
【図３１】
0006434411.tif 000041
【図３２】
0006434411.tif 000042
【図３３（ａ）】
0006434411.tif 000043
【図３３（ｂ）】
0006434411.tif 000044
【図３３（ｃ）】
0006434411.tif 000045
【図３４】
0006434411.tif 000046
【図３５】
0006434411.tif 000047
【図３６】
0006434411.tif 000048
【図３７】
0006434411.tif 000049
【図３８】
0006434411.tif 000050
【図３９】
0006434411.tif 000051
【図４０】
0006434411.tif 000052
【図４１】
0006434411.tif 000053
【図４２】
0006434411.tif 000054
【図４３】
0006434411.tif 000055