(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１プーリを有し、
第２プーリを有し、
前記第１プーリの動力を前記第２プーリへ伝達する動力伝達部材を有し、
前記第１プーリと前記第２プーリとの間に位置し、回転しながら潤滑油を吐出して前記回転による遠心力で周囲へ飛散させる潤滑油吐出部材を有する
ことを特徴とするプーリ機構。
【請求項２】
前記潤滑油吐出部材は、前記第１プーリ及び前記第２プーリの一方のプーリの回転を動力として回転する
ことを特徴とする請求項１記載のプーリ機構。
【請求項３】
第１プーリを有し、
第２プーリを有し、
前記第１プーリの動力を前記第２プーリへ伝達する動力伝達部材を有し、
前記第１プーリと前記第２プーリとの間に回転可能に配設され、回転中心軸線と交差する方向に潤滑油を吐出する潤滑油吐出部材を有し、
前記第１プーリ及び前記第２プーリの一方に第１歯車部を有し、
前記潤滑油吐出部材に第２歯車部を有し、
前記第１歯車部と前記第２歯車部とが噛合する
ことを特徴とするプーリ機構。
【請求項４】
前記第１歯車部は、前記第１プーリの可動プーリ及び前記第２プーリの可動プーリの一方の可動プーリに設けられ、
前記潤滑油吐出部材の潤滑油吐出口及び前記第２歯車部は、前記一方の可動プーリの動きに追従する
ことを特徴とする請求項３記載のプーリ機構。
【請求項５】
前記第１プーリ及び前記第２プーリの一方のプーリの回転軸の回転速度が増加されて前記潤滑油吐出部材の回転軸へ伝達される
ことを特徴とする請求項２〜４の何れか１項に記載のプーリ機構。
【請求項６】
前記潤滑油吐出部材を回転駆動するモータを有する
ことを特徴とする請求項１記載のプーリ機構。
【請求項７】
前記モータは、指定した回転方向位置で停止させることが可能な位置制御付きモータである
ことを特徴とする請求項６記載のプーリ機構。
【請求項８】
請求項１〜７の何れか１項に記載のプーリ機構を有し、
前記潤滑油を供給するためのオイルポンプを有する
ことを特徴とする無段変速機。
【請求項９】
請求項８に記載の無段変速機を有し、
前記無段変速機に接続されたエンジンを有し、
前記エンジンの動力を利用して前記オイルポンプを駆動する
ことを特徴とする車両。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、潤滑油吐出機能を有し、無段変速機に用いるのに好適なプーリ機構、並びにこのプーリ機構を備えた無段変速機及び車両に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
Ｖ字溝が形成されたプライマリプーリ及びセカンダリプーリにベルトが巻き掛けられたベルト式無段変速機において、ベルトと各プーリとの間の摩擦接触部分に潤滑油を供給し、摩擦接触で発生する摩擦熱を減少させる技術が開発されている。
【０００３】
例えば特許文献１には、伝動ベルトの内側でプライマリプーリとセカンダリプーリとの間に潤滑油を吐出する部材を設けて、所定方向に潤滑油を吐出する技術が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００９−２５０２８０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、特許文献１の技術のようにベルトと各プーリとの間に潤滑油を吐出する場合、オイルポンプで生成された油圧（ポンプ油圧）により潤滑油を吐出することになる。
【０００６】
しかし、ポンプ油圧が低ければ吐出される潤滑油の油圧（潤滑油の吐出圧又は潤滑油圧）も低くなり潤滑油の到達距離は短くなって、ベルトと各プーリとの間の摩擦接触部分まで潤滑油を供給することが困難になり、プーリ機構全体にわたって潤滑油を供給することも困難になる。
【０００７】
車両用無段変速機において、車両駆動源であるエンジン（原動機）で駆動するオイルポンプで油圧を発生させる場合、エンジンの低回転時に潤滑油圧が低下して上記不具合を招き易い。
【０００８】
本発明は、このような課題に鑑み創案されたもので、オイルポンプのみに頼らずに、吐出する潤滑油の到達距離を延ばすことができるプーリ機構及びこのプーリ機構を備えた無段変速機、並びにこの無段変速機を備えた車両を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明のプーリ機構は、第１プーリを有し、第２プーリを有し、前記第１プーリの動力を前記第２プーリへ伝達する動力伝達部材を有し、前記第１プーリと前記第２プーリとの間に位置し、回転しながら潤滑油を吐出して前記回転による遠心力で周囲へ飛散させる潤滑油吐出部材を有することを特徴としている。
【００１０】
前記潤滑油吐出部材は、前記第１プーリ及び前記第２プーリの一方のプーリの回転を動力として回転することが好ましい。
【００１１】
また、もう一つの本発明のプーリ機構は、第１プーリを有し、第２プーリを有し、前記第１プーリの動力を前記第２プーリへ伝達する動力伝達部材を有し、前記第１プーリと前記第２プーリとの間に回転可能に配設され、回転中心軸線に交差する方向に潤滑油を吐出する潤滑油吐出部材を有し、前記第１プーリ及び前記第２プーリの一方に第１歯車部を有し、前記潤滑油吐出部材に第２歯車部を有し、前記第１歯車部と前記第２歯車部とが噛合することを特徴としている。
【００１２】
この場合、前記第１歯車部は、前記第１プーリの可動プーリ及び前記第２プーリの可動プーリの一方の可動プーリに設けられ、前記潤滑油吐出部材の潤滑油吐出口及び前記第２歯車部は、前記一方の可動プーリの動きに追従することが好ましい。
【００１３】
前記第１プーリ及び前記第２プーリの一方のプーリの回転軸の回転速度が増加されて前記潤滑油吐出部材の回転軸へ伝達されることが好ましい。
【００１４】
また、前記潤滑油吐出部材を回転駆動するモータを有することも好ましい。
【００１５】
この場合、前記モータは、指定した回転方向位置（回転位相）で停止させることが可能な位置制御付きモータであることが好ましい。
【００１６】
本発明の無段変速機は、前記プーリ機構を有し、前記潤滑油を供給するためのオイルポンプを有することを特徴としている。
【００１７】
本発明の車両は、前記無段変速機を有し、前記無段変速機に接続されたエンジンを有し、前記エンジンの動力を利用して前記オイルポンプを駆動することを特徴としている。
【発明の効果】
【００１８】
本発明によれば、潤滑油吐出部材が回転しながら潤滑油を吐出するので、潤滑油は遠心力を受けながら周囲へ飛散し、潤滑油の到達距離を延ばすことができ、また、潤滑油を全体に撒き散らすことができるのでプーリ機構全体を潤滑，冷却することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】本発明の第１実施形態にかかるプーリ機構を示す図であり、図１（ａ）はその全体構成を径方向から見て示す断面図、図１（ｂ）はその潤滑油吐出部材の断面図〔図１（ａ）のＡ部拡大図〕、図１（ｃ）はその潤滑油吐出部材の横断面図〔図１（ｂ）のＢ−Ｂ矢視断面の拡大図〕である。
【図２】本発明の各実施形態にかかるプーリ機構を軸方向から見て示す断面図である。
【図３】本発明の第２実施形態にかかるプーリ機構の全体構成を径方向から見て示す断面図である。
【図４】本発明の第３実施形態にかかるプーリ機構を示す図であり、図４（ａ）はその全体構成を径方向から見て示す断面図、図４（ｂ）はその潤滑油吐出部材の断面図〔図４（ａ）のＤ部拡大図〕である。
【図５】本発明の第３実施形態にかかるプーリ機構の動作を示す断面図であり、図５（ａ）はプーリ機構の溝幅が最小又は略最小になった状態を示し、図５（ｂ）はプーリ機構の溝幅が最大又は略最大になった状態を示す。
【図６】本発明の第３実施形態にかかるプーリ機構の潤滑油吐出部材の変形例を示す断面図〔図４（ｂ）と対応する図〕であり、図６（ａ）はプーリ機構の溝幅が中間又は略中間になった状態を示し、図６（ｂ）はプーリ機構の溝幅が最大又は略最大になった状態を示し、図６（ｃ）はプーリ機構の溝幅が最小又は略最小になった状態を示す。
【図７】本発明の各実施形態にかかる潤滑油吐出部材の変形例を示す図であり、図７（ａ）はその縦断面図〔図１（ｂ）と対応する図〕、図７（ｂ）はその横断面図〔図７（ａ）のＣ−Ｃ矢視断面の拡大図〕である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下、図面を参照して本願発明にかかる第１〜第３実施形態について順に説明するが、各実施形態のプーリ機構は、いずれも車両の駆動源であるエンジン（原動機）に接続されたベルト式無段変速機（以下、「ＣＶＴ」という。）のバリエータに適用されるものとする。
【００２１】
〔１．第１実施形態〕
〔１−１．構成〕
まず、図１，図２を参照して第１実施形態にかかるプーリ機構について説明する。
【００２２】
本実施形態にかかるプーリ機構は、図１（ａ）に示すように、プライマリプーリ（第１プーリ）１０と、セカンダリプーリ（第２プーリ）２０と、プライマリプーリ１０の動力をセカンダリプーリ２０へ伝達する断面Ｖ字形状のベルト（動力伝達部材）３０とを有し、後述のオイルポンプ４０と共にＣＶＴのバリエータ１を構成している。
【００２３】
プライマリプーリ１０及びセカンダリプーリ２０は、いずれも、軸方向に固定された固定プーリ１１，２１と、軸方向に可動の可動プーリ１２，２２と、を有している。
【００２４】
固定プーリ１１，２１にはシーブ面１１ａ，２１ａが形成され、可動プーリ１２，２２にはシーブ面１２ａ，２２ａが形成され、互いに対向するシーブ面１１ａとシーブ面１２ａ及びシーブ面１２ａとシーブ面２２ａは、断面Ｖ字形状のＶ溝１３，２３を形成している。
【００２５】
可動プーリ１２，２２は、固定プーリ１１，２１に接近する方向に油圧により加圧され、シーブ面１１ａ，１２ａ間及びシーブ面２１ａ，２２ａ間でベルト３０を挟圧し、シーブ面１１ａ，１２ａ及びシーブ面２１ａ，２２ａとベルト３０とが必要な摩擦力で接触する。
【００２６】
油圧調整により可動プーリ１２，２２を軸方向に移動させることにより、固定プーリ１１，２１のシーブ面１１ａ，２１ａと可動プーリ１２，２２のシーブ面１２ａ，２２ａとの距離が変更され、Ｖ溝１３，２３の溝幅が変更される。
【００２７】
セカンダリプーリ２０のＶ溝２３の溝幅を減少しプライマリプーリ１０のＶ溝１３の溝幅を増大すれば変速比はロー側に変更され、セカンダリプーリ２０のＶ溝２３の溝幅を増大しプライマリプーリ１０のＶ溝１３の溝幅を減少すれば変速比はハイ側に変更される。
【００２８】
可動プーリ１２，２２の隣（背部）にはプライマリ軸１０Ａ，２０Ａに固設されたプランジャ隔壁１４ａ，２４ａが設けられ、可動プーリ１２，２２とプランジャ隔壁１４ａ，２４ａでと区画されて油室１４，２４が形成される。
【００２９】
油室１４，２４には、オイルポンプ４０で加圧された作動油が油圧制御装置４１を通じて供給され、油室１４，２４内の油圧がプライマリプーリ１０及びセカンダリプーリ２０の可動プーリ１２，２２に加わる。
【００３０】
なお、ここでは、このオイルポンプ４０にエンジン（図示略）で駆動されるメカポンプが適用されるが、オイルポンプ４０には電動ポンプ等の他の種類のものを適用してもよい。
【００３１】
また、本プーリ機構には、回転しながらその軸心（回転中心軸線）Ｃ３と交差する方向［ここでは、軸心（回転中心軸線）Ｃ３に対して直角又は略直角の方向］に潤滑油を吐出し、周囲のプライマリプーリ１０、セカンダリプーリ２０及びベルト３０へ向けて潤滑油を吐出する潤滑油吐出部材として潤滑油供給管５０が装備されている。
【００３２】
つまり、プライマリプーリ１０とセカンダリプーリ２０との間に、潤滑油供給管５０が、その軸心Ｃ３をプライマリプーリ１０の軸心（プライマリ軸心）Ｃ１及びセカンダリプーリ２０の軸心（セカンダリ軸心）Ｃ２と平行に向けて配置されている。
【００３３】
潤滑油供給管５０は、一端部（基端部）をトランスミッションケース２に、他端部（先端部）をサイドカバー３に、それぞれベアリング６１，６２を介して回転自在に支持されている。
【００３４】
潤滑油供給管５０の軸心部には、基端部から中間部に亘って油通路５１が形成され、トランスミッションケース２には、油通路５１と連通する油通路５２が形成されている。
【００３５】
潤滑油供給管５０の基端部とトランスミッションケース２との間の油通路５１，５２を接続する箇所には、図示しないシール機構が装備されこの接続部をシールしている。
【００３６】
なお、トランスミッションケース２に形成された油通路５２は、図示しない油路及び油圧制御装置４１を通じてオイルポンプ４０に接続されており、オイルポンプ４０で加圧された作動油が潤滑油として油通路５２に供給される。
【００３７】
潤滑油供給管５０の中間部であって、プライマリプーリ１０及びセカンダリプーリ２０のＶ溝１３，２３に対応した箇所には、径を拡大された拡径部５３が形成されており、図１（ｂ）に示すように、この拡径部５３に潤滑油吐出口５４が形成されている。
【００３８】
潤滑油吐出口５４は、図１（ｂ），図１（ｃ）に示すように、潤滑油供給管５０の軸心Ｃ３を通る直径線を中心に油通路５１の先端から潤滑油供給管５０の径方向、即ち、潤滑油供給管５０の軸心Ｃ３に対して直角又は略直角の方向に向けて延びて、拡径部５３の外周面に開口している。
【００３９】
本実施形態では、２つの潤滑油吐出口５４が、互いに１８０度位相をずらせて逆方向に向けて開口して形成されている。
【００４０】
なお、本実施形態では、潤滑油供給管５０を、その中間部に拡径部５３が形成され且つその基端部から中間部に亘って油通路５１が形成された一部材で構成しているが、潤滑油供給管５０は、その中間部を構成する拡径部材と、油通路５１が形成された中空の基端部側部材と、中実の先端部側部材とに分割でき、これらを適宜別部材で分割形成して結合しても良い。
【００４１】
さらに、潤滑油供給管５０の拡径部５３に隣接しプライマリプーリ１０の固定プーリ１１の外周に対応した箇所には、潤滑油供給管５０と同一軸心上に配置されたギア（第２歯車部）５５が装備されている。
【００４２】
一方、プライマリプーリ１０の固定プーリ１１の外周には、プライマリプーリ１０と同一軸心上に配置されてギア（第１歯車部）１５が形成されている。
【００４３】
潤滑油供給管５０のギア５５は、プライマリプーリ１０の固定プーリ１１のギア１５と噛合しており、ギア対１５，５５を通じてプライマリプーリ１０の回転が潤滑油供給管５０に伝達されプライマリプーリ１０と連動して潤滑油供給管５０も回転する。
【００４４】
なお、潤滑油供給管５０のギア５５は固定プーリ１１のギア１５よりも小径であり、固定プーリ１１の回転速度が増加されて潤滑油供給管５０へ伝達されるようになっている。
【００４５】
〔１−２．作用，効果〕
本実施形態にかかるプーリ機構としてのバリエータ１は上述のように構成されているので、バリエータ１の作動中には、図２に示すように、潤滑油吐出口５４から吐出される潤滑油（作動油）が、プライマリプーリ１０，セカンダリプーリ２０及びベルト３０へ向けて飛散する。
【００４６】
このとき、オイルポンプ４０で加圧された潤滑油は、油圧制御装置４１，油通路５２を通じて潤滑油供給管５０の内部の油通路５１に供給されるが、潤滑油供給管５０が回転するため、潤滑油吐出口５４からその軸心Ｃ３に対して直角又は略直角の方向に向けて吐出される際に、潤滑油は遠心力を受ける。
【００４７】
したがって、潤滑油吐出口５４から吐出される潤滑油には、油通路５１内の潤滑油の静圧が変化する動圧に、潤滑油供給管５０が回転することにより潤滑油吐出口５４で受ける遠心力による動圧が加わり、この遠心力による動圧分だけ高圧の潤滑油圧となり、飛散しながら遠方まで到達する。
【００４８】
潤滑油吐出口５４は潤滑油供給管５０と共に回転しながら、潤滑油を遠方まで飛散させるので、プライマリプーリ１０，セカンダリプーリ２０のＶ溝１３，２３とベルト３０とが摩擦接触を開始する部分（接触開始点）Ｐ１，Ｐ２などの最も発熱し易く潤滑油の要求が高い部分を含むバリエータ１内の各所に潤滑油が行き渡り、潤滑油により効果的に潤滑，冷却される。
【００４９】
一般に、プライマリプーリ１０へ入力するエンジンの回転速度が高くなるほどバリエータ１の動力伝達負荷は高まり、ベルト３０がプーリ１０，２０と摩擦接触する部分は発熱し易く、潤滑油による冷却が要求される。
【００５０】
これに対し、潤滑油供給管５０はプライマリプーリ１０の固定プーリ１１によりプライマリプーリ１０と比例した回転速度で駆動されるため、エンジンの回転速度が高くなるほど高速で潤滑油供給管５０は回転し、遠心力による動圧分が増大する。
【００５１】
この結果、潤滑油をより遠方まで飛散させることができ、バリエータ１内の各所への潤滑油供給が促進され、潤滑油による発熱部の冷却が促進される。
【００５２】
例えば、オイルポンプ４０が比較的小型で低容量のものであったり、オイルポンプ４０のポンプ油圧を様々な個所に用いたりして、ベルト３０とプーリ１０，２０との接触部分に潤滑油を十分に供給することが困難な場合であっても、遠心力を利用して潤滑油の供給が促進されるため、要求箇所に必要量の潤滑油を供給することが可能になる。
【００５３】
したがって、オイルポンプ４０に比較的小型で低容量のものを適用することが可能になり、オイルポンプ４０の軽量化やコスト削減を図ることもできる。
【００５４】
また、オイルポンプ４０がエンジン駆動のメカポンプの場合、エンジンの低速回転時にはオイルポンプ４０の吐出圧が低下し潤滑油の到達距離が低下するが、吐出時の遠心力により潤滑油の到達距離の低下が抑制されるため潤滑油を要求個所まで到達させることも可能になる。
【００５５】
特に、エンジンの低速回転時には、プライマリプーリ１０の回転速度が低くはなるものの、潤滑油供給管５０のギア５５は固定プーリ１１のギア１５よりも小径なので、固定プーリ１１の回転速度がギア対１５，５５を経て増速されて潤滑油供給管５０へ伝達されるため、吐出される潤滑油に加わる遠心力を十分に確保でき、要求個所まで潤滑油を到達させることも可能になる。
【００５６】
〔２．第２実施形態〕
〔２−１．構成〕
次に、図３を参照して第２実施形態にかかるプーリ機構について説明するが、図３において図１と同符号は同様なものを示し、これらについては説明を省略又は簡略化する。
【００５７】
本実施形態にかかるプーリ機構は、図３に示すように、第１実施形態と同様に、プライマリプーリ（第１プーリ）１０と、セカンダリプーリ（第２プーリ）２０と、プライマリプーリ１０の動力をセカンダリプーリ２０へ伝達する断面Ｖ字形状のベルト（動力伝達部材）３０とを有し、オイルポンプ４０と共にＣＶＴのバリエータ１を構成している。
【００５８】
本実施形態にかかるプーリ機構は、潤滑油供給管５０を回転駆動する構成が、第１実施形態と異なっているが、この点を除いては第１実施形態と同様に構成されている。
【００５９】
第１実施形態ではギア対１５，５５を通じてプライマリプーリ１０により潤滑油供給管５０を回転駆動するが、本実施形態ではモータ７０により潤滑油供給管５０を回転駆動する。
【００６０】
つまり、潤滑油供給管５０の先端部を、ベアリング６１，６２を介して回転自在に支持するサイドカバー３には、モータ７０が装備され、モータ７０の回転軸が潤滑油供給管５０の先端部に結合されている。
【００６１】
モータ７０は図示しない制御装置によって作動を制御される電動モータであって、ここでは指定した回転方向位置で停止させることが可能な位置制御付きモータが採用されているが、モータ７０は油圧モータなど他の種類のモータでもよく、また、位置制御付きのものでなくても良い。
【００６２】
ここでは、制御装置は、オイルポンプ４０で吐出されるポンプ油圧が十分に高い場合には、潤滑油吐出口５４を、潤滑油がターゲットポイントに到達するような回転位相（回転方向位置）にした状態でモータ７０を停止させる。
【００６３】
これは、ポンプ油圧が十分に高いと、潤滑油吐出口５４から吐出される潤滑油に遠心力を加えなくても高い潤滑油圧によって潤滑油を必要個所まで到達させることができるからであり、この場合には、単に到達距離を確保するだけでなく、必要個所に集中的に潤滑油を供給することが効率的であるためである。
【００６４】
また、オイルポンプ４０のポンプ油圧はエンジン回転速度に相関するので、エンジン回転速度［或いは、これに対応するプライマリ軸１０Ａの回転速度（プライマリ軸回転速度）］が予め設定した基準速度以上であれば、潤滑油の吐出圧は十分に高く、潤滑油吐出口５４から吐出される潤滑油が必要個所まで到達するものと判定することができる。
【００６５】
そして、図２に示すように、接触開始点Ｐ１，Ｐ２などで最も発熱し易く潤滑油要求が高いため、この接触開始点Ｐ１，Ｐ２等をターゲットポイントにして集中的に潤滑油を供給すれば、潤滑油のトータルの吐出量を抑えながら必要な潤滑や冷却を確実に行なえ効率的である。
【００６６】
ただし、接触開始点Ｐ１，Ｐ２等の発熱し易く潤滑油要求が高い個所は、変速比を変更すると移動するので、変速比に応じて接触開始点Ｐ１，Ｐ２等を把握することが必要になる。
【００６７】
そこで、制御装置は、エンジン回転速度が基準速度以上であるか否かを判定し、エンジン回転速度が基準速度以上であれば、その時の変速比の状態から潤滑油を供給するターゲットポイントを求め、潤滑油吐出口５４から吐出した潤滑油がターゲットポイントに到達するような潤滑油吐出口５４の回転位相（回転方向位置）でモータ７０を停止させその回転位相を保持する（図２の白矢印参照）。
【００６８】
一方、制御装置は、エンジン回転速度が基準速度未満であれば、オイルポンプ４０からの潤滑油の吐出圧が十分ではなく、潤滑油吐出口５４から吐出される潤滑油が必要個所まで到達しないので、モータ７０を作動させて潤滑油吐出口５４から吐出される潤滑油に遠心力を加えて吐出圧を増加させ、潤滑油を必要個所まで到達させる。
【００６９】
また、本実施形態では、制御装置は、モータ７０の回転作動させる際には、例えばエンジンの負荷状態などの潤滑油の要求度合いに応じてモータ７０の回転速度を制御する。
【００７０】
つまり、モータ７０の回転速度を高めると、潤滑油吐出口５４から吐出される潤滑油により大きな遠心力を加えることができ、遠心力を大きくすると潤滑油吐出口５４からの潤滑油の吐出圧が高まり潤滑油をより確実に遠方まで到達させることができる。
【００７１】
エンジン回転速度は低いがエンジンの負荷が高い場合、ターゲットポイント等により確実に潤滑油を到達させたいため、制御装置は、エンジン回転速度が基準速度未満でモータ７０を回転させる場合、エンジンの負荷（例えば、アクセル開度）を予め設定した基準値と比較して、エンジン負荷が基準値以上（アクセル開度が基準開度以上）ならモータ７０の回転速度を高めるようにしている。
【００７２】
〔２−２．作用，効果〕
本実施形態にかかるプーリ機構としてのバリエータ１は上述のように構成されているので、必要に応じてモータ７０を作動させて潤滑油吐出口５４を潤滑油供給管５０と共に回転させながら潤滑油を吐出させるため、潤滑油を遠方まで飛散させることができ、ベルト３０の摩擦接触部分に潤滑油を到達させることができる。
【００７３】
つまり、エンジン回転速度が基準速度以上の場合、オイルポンプ４０からの潤滑油の吐出圧が十分ありこの吐出圧だけで必要個所まで潤滑油が到達するので、吐出した潤滑油が接触開始点Ｐ１，Ｐ２（図２）等のターゲットポイントに到達するような潤滑油吐出口５４の回転位相（回転方向位置）状態でモータ７０を停止させその回転位相を保持する。
【００７４】
エンジン回転速度が基準速度以上の高速回転状態の場合、接触開始点Ｐ１，Ｐ２などで最も発熱し易く、こうした箇所では潤滑や冷却の要求が特に強まるが、これらの箇所に集中的に潤滑油が供給されるので、潤滑油のトータルの吐出量を抑えながら必要な潤滑や冷却を確実に行なうことができる。
【００７５】
一方、エンジン回転速度が基準速度未満の場合、オイルポンプ４０からの潤滑油の吐出圧が十分ではないので必要個所まで潤滑油が到達しないが、制御装置の制御によってモータ７０が作動して、潤滑油供給管５０を回転駆動するので、潤滑油吐出口５４から吐出される際に潤滑油に遠心力が加わって勢いよく飛散して到達距離を延ばすことができ、必要個所に潤滑油を供給できる。
【００７６】
また、エンジン回転速度が低いがエンジンの負荷が高い場合には、バリエータ１の動力伝達負荷が高まるため、より確実に必要個所に潤滑油を供給したいが、本実施形態では、エンジン負荷が高い場合、モータ７０を高速回転させて、潤滑油吐出口５４から吐出される潤滑油により強い遠心力を加え、潤滑油の飛散をより強めるので、到達距離をより延ばして必要個所に確実に潤滑油を供給することができる。
【００７７】
バリエータ１の動力伝達負荷が高まり潤滑油をより確実に必要とするのはバリエータ１の入力回転速度が高い場合だけではないので、制御装置によるモータ７０の制御によってエンジン負荷が高いと潤滑油供給管５０を高い回転速度で回転させて、潤滑油により強い遠心力を加えその到達距離を増大させることは有効である。
【００７８】
なお、この実施形態では、エンジン回転速度が基準速度未満の場合、エンジン負荷が基準値未満ならモータ７０を通常速度で回転させ、エンジン負荷が基準値以上ならモータ７０を高速で回転させているが、エンジン負荷に応じて多段に或いは無段階で連続的にモータ７０の回転速度を制御してもよい。
【００７９】
また、エンジン回転速度が基準速度未満の場合、エンジン回転速度と、エンジン負荷とに応じて、エンジン回転速度が低いほど（オイルポンプ４０の吐出圧が低いほど）モータ７０の回転速度が高まるように、及び、エンジン負荷が高いほどモータ７０の回転速度が高まるように制御してもよい。
【００８０】
モータ７０に位置制御付きモータを採用しない場合も、エンジン回転速度とエンジン負荷との両方または一方に基づいて、エンジン回転速度が低いほどモータ７０の回転速度が高まるように、また、エンジン負荷が高いほどモータ７０の回転速度が高まるように制御してもよい。
【００８１】
〔３．第３実施形態〕
〔３−１．構成〕
次に、図４〜図６を参照して第３実施形態にかかるプーリ機構とその変形例について説明する。図４において図１と同符号は同様なものを示し、これらについては説明を省略又は簡略化する。
【００８２】
本実施形態にかかるプーリ機構は、図４（ａ）に示すように、第１実施形態と同様に、プライマリプーリ（第１プーリ）１０と、セカンダリプーリ（第２プーリ）２０と、プライマリプーリ１０の動力をセカンダリプーリ２０へ伝達する断面Ｖ字形状のベルト（動力伝達部材）３０とを有し、オイルポンプ４０と共にＣＶＴのバリエータ１を構成している。
【００８３】
本実施形態にかかるプーリ機構は、潤滑油供給管１５０を回転駆動する構成については、第１実施形態と同様であるが、第１実施形態ではプライマリプーリ１０の固定プーリ１１と潤滑油供給管５０とをギア対１５，５５で駆動連結しているのに対し、本実施形態ではプライマリプーリ１０の可動プーリ１２と潤滑油供給管１５０とをギア対１６，５６で駆動連結している。
【００８４】
また、本実施形態にかかるプーリ機構では、さらに、潤滑油供給管１５０の潤滑油吐出口５４が、可動プーリ１２の軸方向移動に追従して移動するようになっているが、これらの点を除いては第１実施形態と同様に構成されている。
【００８５】
本実施形態の潤滑油供給管１５０は、図４（ｂ）に示すように、拡径部５３及びギア（第２歯車部）５６を含んだ中間部材１５１と、先端側の先端部材１５２と、基端側の基端部材１５３と、に分割されており、これらが連結されて構成されている。
【００８６】
中間部材１５１と先端部材１５２との接続部１５４及び中間部材１５１と基端部材１５３との接続部１５５は、何れも軸方向に相対移動可能に構成されている。
【００８７】
本実施形態では、各接続部１５４，１５５は、中間部材１５１の両端に形成された中空部１５１ａ，１５１ｂに、先端部材１５２及び基端部材１５３の対応する端部１５２ａ，１５３ａが摺動可能に嵌合している。
【００８８】
ここでは、中間部材１５１の外径及び先端部材１５２，基端部材１５３の主要部の外径は同径に設定されており、先端部材１５２及び基端部材１５３の端部１５２ａ，１５３ａは中間部材１５１の中空部１５１ａ，１５１ｂの肉厚分だけ部分的に縮径されている。
【００８９】
また、中間部材１５１の中空部１５１ａ，１５１ｂの内周面、及び先端部材１５２，基端部材１５３の端部１５２ａ，１５３ａの外周面は、スプライン加工されており、各接続部１５４，１５５はスプライン係合によって軸方向にスライド可能で且つ一体回転する。
【００９０】
可動プーリ１２の外周には、ギア１６が形成され、潤滑油供給管１５０の中間部材１５１に形成されたギア５６が噛合している。
【００９１】
また、潤滑油吐出口５４及びギア５６を有する中間部材１５１は、追従機構１８によって、可動プーリ１２の動きに追従して軸方向に移動するようになっている。
【００９２】
つまり、可動プーリ１２のギア（第１歯車部）１６の軸方向両端部には、ギア１６の外周よりも突出した環状突起部１７がそれぞれ形成されている。
【００９３】
潤滑油供給管１５０のギア５６は２つの環状突起部１７の間に位置し、環状突起部１７の対向する壁面１７ａにギア５６の軸方向端面５６ａが当接しうるようになっている。
【００９４】
追従機構１８は、可動プーリ１２の外周の２つの環状突起部１７とこれに当接可能なギア５６の軸方向端面５６ａとを備え、可動プーリ１２が移動すると軸方向端面５６ａが環状突起部１７に当接してギア５６及びこれを有する中間部材１５１を軸方向に追従移動させる。
【００９５】
ただし、ギア５６の軸方向長さは、２つの環状突起部１７間のスパンよりも長さｄだけ短く設定されており、ギア５６の軸方向端面５６ａとこれに対応する環状突起部１７の壁面１７ａとは最大で距離ｄだけ隙間が形成されるようになっている。
【００９６】
中間部材１５１を可動プーリ１２に追従させ軸方向に移動させるのは、可動プーリ１２が移動するとＶ溝１３の溝幅方向の中心ＣＷ１も移動し、潤滑油吐出口５４の中心ＣＷ２がＶ溝１３の溝幅方向の中心ＣＷ１から大きく外れてしまうので、これを抑制するためである。
【００９７】
しかし、Ｖ溝１３，２３の溝幅方向の中心ＣＷ１の移動量は可動プーリ１２の移動量の半分なので、中間部材１５１を可動プーリ１２と同量だけ移動させたのでは、潤滑油吐出口５４の中心ＣＷ２がＶ溝１３の溝幅方向の中心ＣＷ１から大きくズレることを抑制する効果は少ない。
【００９８】
そこで、潤滑油吐出口５４の中心ＣＷ２がＶ溝１３の溝幅方向の中心ＣＷ１から大きく外れようとする位置から中間部材１５１を可動プーリ１２と共に移動させるようにして、潤滑油吐出口５４の中心ＣＷ２のＶ溝１３の溝幅方向の中心ＣＷ１からのズレ量拡大を可能な限り抑制している。
【００９９】
つまり、隙間が形成されていることによって、可動プーリ１２が軸方向に移動しても、この隙間が０になるまではギア５６の軸方向端面５６ａは環状突起部１７の壁面１７ａに当接しない。
【０１００】
可動プーリ１２が軸方向に移動して、壁面１７ａがギア５６の軸方向端面５６ａに当接すると、ギア５６を有する中間部材１５１は可動プーリ１２と連動して軸方向に移動する。
【０１０１】
なお、ここでは、中間部材１５１を軸方向に移動させうる力は、環状突起部１７の壁面１７ａからのみ加えられるものとする。
【０１０２】
〔３−２．作用，効果〕
本実施形態にかかるプーリ機構としてのバリエータ１は上述のように構成されているので、バリエータ１の作動中には、図２に示すように、潤滑油吐出口５４から吐出される潤滑油（作動油）が、プライマリプーリ１０，セカンダリプーリ２０及びベルト３０へ向けて飛散する。
【０１０３】
本実施形態では、潤滑油供給管１５０は、プライマリプーリ１０の可動プーリ１２とギア対１６，５６によって駆動連結されているので、可動プーリ１２と連動して潤滑油供給管１５０及びその潤滑油吐出口５４は回転し、吐出する潤滑油に遠心力を付与する。
【０１０４】
変速比の変更時に、可動プーリ１２が軸方向に移動し、可動プーリ１２の環状突起部１７の壁面１７ａがギア５６の軸方向端面５６ａに当接すると、潤滑油吐出口５４及びギア５６を有する中間部材１５１は可動プーリ１２に追従して軸方向に移動する。
【０１０５】
このように中間部材１５１を軸方向移動させることで、変速比を変更しても潤滑油吐出口５４の中心ＣＷ２がＶ溝１３，２３の溝幅方向の中心ＣＷ１から大きく外れないようになる。
【０１０６】
つまり、変速比を変更するために可動プーリ１２，２２が軸方向に移動すると、プーリ１０，２０のＶ溝１３，２３は可動プーリ１２，２２の移動方向に拡大又は縮小する。
【０１０７】
このため、第１実施形態のように潤滑油吐出口５４がＶ溝１３，２３の溝幅方向に固定されていると、変速比を変更するために可動プーリ１２，２２を軸方向に移動させると潤滑油吐出口５４の中心ＣＷ２がＶ溝１３，２３の溝幅方向の中心ＣＷ１から大きく外れることがある。
【０１０８】
そこで、可動プーリ１２，２２の軸方向移動に連動させて潤滑油吐出口５４を軸方向移動させるようにしているが、可動プーリ１２，２２の軸方向移動量に対してＶ溝１３，２３の溝幅方向中心ＣＷ１の移動量はその半分なので、この点を考慮して潤滑油吐出口５４を軸方向移動させている。
【０１０９】
例えば、図５（ａ）に示すように、可動プーリ１２が固定プーリ１１に最も接近した最ハイの状態から、可動プーリ１２を固定プーリ１１から離隔させて変速比をロー側へシフトさせると、隙間ｄが０になるまではギア５６及びこれを有する中間部材１５１は軸方向に移動しない。
【０１１０】
なお、図５（ａ）に示す潤滑油吐出口５４の中心ＣＷ２の軸方向位置は、Ｖ溝１３の溝幅方向中心ＣＷ１よりもやや可動プーリ１２寄りに設定されている。
【０１１１】
この状態から可動プーリ１２のみが固定プーリ１１から離隔移動してＶ溝１３の溝幅方向中心ＣＷ１が可動プーリ１２側に移動していくと、潤滑油吐出口５４の中心ＣＷ２はＶ溝１３の溝幅方向中心ＣＷ１よりも固定プーリ１１寄りになるが溝幅方向中心ＣＷ１から軸方向に大きくは離隔しない。
【０１１２】
可動プーリ１２が更に移動して潤滑油吐出口５４の中心ＣＷ２のＶ溝１３の溝幅方向中心ＣＷ１からのズレ量が大きくなると、隙間ｄが０になって壁面１７ａがギア５６の軸方向端面５６ａに当接し、中間部材１５１は可動プーリ１２と連動して軸方向に移動する。
【０１１３】
このまま可動プーリ１２が軸方向に移動していくと、中間部材１５１も軸方向に追従移動して、潤滑油吐出口５４の中心ＣＷ２はＶ溝１３の溝幅方向中心ＣＷ１よりも可動プーリ１２寄りになるが溝幅方向中心ＣＷ１から軸方向に大きくは離隔しない。
【０１１４】
そして、潤滑油吐出口５４の中心ＣＷ２が溝幅方向中心ＣＷ１から軸方向に大きくは離隔しない状態で、図５（ｂ）に示すように、可動プーリ１２が固定プーリ１１から最も離隔した最ローの状態になる。
【０１１５】
逆に、図５（ｂ）に示す最ローの状態から、可動プーリ１２を固定プーリ１１に接近させて変速比をハイ側へシフトさせると、潤滑油吐出口５４の中心ＣＷ２のＶ溝１３の溝幅方向中心ＣＷ１からのズレ量が大きくなったところで、隙間ｄが０になって壁面１７ａがギア５６の軸方向端面５６ａに当接し、中間部材１５１は可動プーリ１２と連動して軸方向に移動する。
【０１１６】
したがって、変速比を変更しても、潤滑油吐出口５４の中心ＣＷ２がＶ溝１３の溝幅方向の中心ＣＷ１から軸方向に大きく外れることはなく、同様に、潤滑油吐出口５４の中心ＣＷ２がＶ溝２３の溝幅方向の中心ＣＷ１から大きく外れることもない。
【０１１７】
これによって、潤滑油吐出口５４から吐出される潤滑油はＶ溝１３，２３の溝幅方向（プーリ１０，２０の軸方向）の中心ＣＷ１付近に到達し、摩擦接触部に効果的に供給される。
【０１１８】
〔３−３．変形例〕
次に、第３実施形態の潤滑油供給管１５０の変形例を説明すると、図６（ａ）〜図６（ｃ）に示すように、この変形例では接続部１５４，１５５に中間部材１５１を所定の軸方向位置に付勢するバネ部材（ここでは、コイルスプリング）１５６が装備されている。
【０１１９】
つまり、接続部１５４においては、先端部材１５２の端部１５２ａと中間部材１５１の一端の中空部１５１ａとの間に、バネ部材１５６が圧縮状態で介装されている。
【０１２０】
また、接続部１５５においては、基端部材１５３の端部１５３ａと中間部材１５１の他端の中空部１５１ｂとの間に、バネ部材１５６が圧縮状態で介装されている。
【０１２１】
これらのバネ部材１５６により、中間部材１５１に有効な外力が加わらない限り、中間部材１５１は潤滑油供給管１５０の軸方向の所定位置に保持されるようになっている。
【０１２２】
なお、中間部材１５１が軸方向の所定位置にあると、中間部材１５１に設けられた潤滑油吐出口５４の中心ＣＷ２が、可動プーリ１２がストローク中心（即ち、Ｖ溝１３，２３の各溝幅が等しい中間的な減速比を達成する位置）にあるときのＶ溝１３の溝幅方向の中心ＣＷ１Ｃに一致するように設定されている。
【０１２３】
このような構成によって、図６（ａ）に示すように、可動プーリ１２がストローク中心の付近にあるときには、ギア５６の各軸方向端面５６ａは何れも可動プーリ１２の環状突起部１７の壁面１７ａと当接しないで、潤滑油吐出口５４の中心ＣＷ２は、可動プーリ１２がストローク中心にある時のＶ溝１３の溝幅方向の中心ＣＷ１Ｃ付近に保持される。
【０１２４】
この状態で可動プーリ１２が移動してＶ溝１３の溝幅方向の中心ＣＷ１が軸方向に移動しても、潤滑油吐出口５４の中心ＣＷ２とＶ溝１３の溝幅方向の中心ＣＷ１との軸方向のズレは僅かである。
【０１２５】
図６（ａ）に示す位置から、可動プーリ１２がある程度ロー側（固定プーリ１１から離隔する側）に移動し、潤滑油吐出口５４の中心ＣＷ２のＶ溝１３の溝幅方向中心ＣＷ１からのズレ量が大きくなると、図６（ｂ）に示すように、壁面１７ａがギア５６の軸方向端面５６ａに当接し、中間部材１５１は可動プーリ１２と連動して軸方向に移動する。
【０１２６】
また、図６（ａ）に示す位置から、可動プーリ１２がある程度ハイ側（固定プーリ１１に接近する側）に移動し、潤滑油吐出口５４の中心ＣＷ２のＶ溝１３の溝幅方向中心ＣＷ１からのズレ量が大きくなると、図６（ｃ）に示すように、壁面１７ａがギア５６の軸方向端面５６ａに当接し、中間部材１５１は可動プーリ１２と連動して軸方向に移動する。
【０１２７】
したがって、第３実施形態と同様に、変速比を変更しても、潤滑油吐出口５４の中心ＣＷ２がＶ溝１３の溝幅方向の中心ＣＷ１から大きく外れることはなく、同様に、油吐出口５４の中心ＣＷ２がＶ溝２３の溝幅方向の中心ＣＷ１から大きく外れることもない。
【０１２８】
しかも、第３実施形態のものよりもより確実に潤滑油吐出口５４の中心ＣＷ２をＶ溝１３の溝幅方向の中心ＣＷ１に接近させることができ、これによって、油吐出口５４から吐出される潤滑油はＶ溝１３，２３の溝幅方向の中心ＣＷ１付近に確実に到達し、摩擦接触部に効果的に供給される。
【０１２９】
〔その他〕
以上、本発明にかかる実施形態を説明したが、本発明は、その趣旨を逸脱しない範囲で上記実施形態を種々変更したり、上記実施形態を部分的に適用したりして実施することができる。
【０１３０】
つまり、上記の各実施形態では、図１（ｃ）に示すように、潤滑油供給管５０の軸心Ｃ３を通る直径線を中心に潤滑油吐出口５４を形成しているが、例えば、図７（ｂ）に示すように、潤滑油供給管５０の軸心Ｃ３からズレた個所を起点にして拡径部５３の外周面に向かって延びるように潤滑油吐出口５４Ａを形成しても良い。
【０１３１】
また、上記の各実施形態やその変形例の潤滑油吐出口５４，５４Ａは、潤滑油供給管５０の軸心Ｃ３に対して直角又は略直角の方向に潤滑油を吐出するように、吐出方向が設定されているが、潤滑油吐出口は、少なくとも軸心Ｃ３と交差する方向に潤滑油を吐出するように吐出方向が設定されていれば、遠心力を利用することができる。
【０１３２】
また、第３実施形態では、ギア５６の軸方向端面５６ａとこれに対応する環状突起部１７の壁面１７ａとの間に隙間を形成し、潤滑油吐出口５４の中心ＣＷ２のＶ溝１３の溝幅中心ＣＷ１からのズレを抑えているが、この隙間を設けずに潤滑油吐出口５４を単純に可動プーリ１２の軸方向移動に追従させても一定の効果が得られる場合もある。
【０１３３】
また、可動プーリ１２の一部を、潤滑油吐出口５４を有する中間部材１５１の一部に当接させて潤滑油吐出口５４の軸方向位置を可動プーリ１２に追従させるため、潤滑油吐出口５４の中心ＣＷ２を常時Ｖ溝１３，２３の溝幅中心ＣＷ１と一致させることはできないが、これを可能にするよう機構を設けることも考えられる。
【０１３４】
つまり、可動プーリ１２の軸方向移動に対してその二分の一の移動量だけ潤滑油吐出口５４が軸方向移動するように、可動プーリ１２と潤滑油吐出口５４との間に移動量を半減させるメカニカルな機構を設けるか、潤滑油吐出口５４の軸方向位置を、モータ等を利用して可動プーリ１２とは個別に制御するようにすれば、潤滑油吐出口５４の中心ＣＷ２を常にＶ溝１３，２３の溝幅中心ＣＷ１と一致させることができる。
【０１３５】
また、潤滑油吐出口５４の数は２つに限らず、単数又は例えば３本以上の複数でもよく、複数の場合、等しい位相間隔で配置することが好ましい。
【０１３６】
第２実施形態において、潤滑油吐出口５４の数が１つの場合、接触開始点Ｐ１，Ｐ２などで最も発熱し易く潤滑油要求が高い個所を１つ選んで、この位置に潤滑油が到達する潤滑油吐出口５４の位置でモータ７０を停止すればよい。
【符号の説明】
【０１３７】
１  ＣＶＴのバリエータ
２  トランスミッションケース
３  サイドカバー
１０  プライマリプーリ（第１プーリ）
２０  セカンダリプーリ（第２プーリ）
１１，２１  固定プーリ
１２，２２  可動プーリ
１３，２３  Ｖ溝
１４，２４  油室
１５，１６  ギア（第１歯車部）
１７  環状突起部
１８  連動機構
３０  ベルト（動力伝達部材）
４０  オイルポンプ
４１  油圧制御装置
５０，１５０  潤滑油吐出部材として潤滑油供給管
５１，５２  油通路
５４  潤滑油吐出口
５５，５６  ギア（第２歯車部）
７０  モータ
１５１  中間部材
１５２  先端部材
１５３  基端部材
１５４，１５５  接続部
１５６  バネ部材（コイルスプリング）
Ｃ１  プライマリプーリ１０の軸心（プライマリ軸心）
Ｃ２  セカンダリプーリ２０の軸心（セカンダリ軸心）
Ｐ１，Ｐ２  接触開始点
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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