(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ベースフレーム（３）と上部構造とを具備したパイルガイド（１）であって、
前記上部構造は、前記ベースフレームが基盤上に載置された場合に、パイルが前記基盤内に打ち込まれるときに所定の方向に前記パイルをガイドするためのパイルガイド部材（５）を具備し、
前記上部構造の少なくとも一部はアームを形成し、該アームは第１回動点および第２回動点の周りに前記ベースフレームに対して回動可能であり、前記パイルガイド部材を前記ベースフレームに対して回動させ、
前記第１回動点および第２回動点の少なくとも一方は、前記ベースフレームに対して第１方向に移動可能であり、これにより前記アームを前記第１回動点および第２回動点の周りに前記ベースフレームに対して回動させ、
前記第１回動点および第２回動点の少なくとも一方は、前記第１方向に略直交した第２方向に移動可能であることを特徴とするパイルガイド。
【請求項２】
前記第１方向は、前記ベースフレームに対して略直交していることを特徴とする請求項１に記載のパイルガイド。
【請求項３】
前記第１回動点および第２回動点の少なくとも一方は、前記第１方向に対して略直交した第２方向において浮動性であることを特徴とする請求項１または２に記載のパイルガイド。
【請求項４】
前記パイルガイド部材の少なくとも一部は、前記アームを形成していることを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載のパイルガイド。
【請求項５】
前記第１回動点および第２回動点の少なくとも一方は、前記ベースフレームに組み付けられた調節可能な支持部材によって支持されており、該支持部材の調節によって、個々の前記回動点は前記ベースフレームに対して前記第１方向において移動可能であることを特徴とする請求項１〜４のいずれか一項に記載のパイルガイド。
【請求項６】
前記上部構造は、複数のパイルガイド部材を具備していることを特徴とする請求項１〜５のいずれか一項に記載のパイルガイド。
【請求項７】
少なくとも１つの前記回動点はジョイントによって形成され、該ジョイントの少なくとも一部は前記ベースフレームに対して移動可能であることを特徴とする請求項１〜６のいずれか一項に記載のパイルガイド。
【請求項８】
少なくとも１つの前記パイルガイド部材は、複数のガイド部（７）を具備し、各ガイド部は作動位置と非作動位置との間で移動可能であり、各ガイド部は個々の回動軸の周りに回動可能に前記ベースフレーム上に組み付けられており、少なくとも１つの個々の前記回動軸は、前記第１回動点および／または前記第２回動点の周りに回動可能であることを特徴とする請求項１〜７のいずれか一項に記載のパイルガイド。
【請求項９】
各ガイド部は、重力下においてその非作動位置に前記ガイド部材を開放するために、個々の回動軸の周りに回動可能に前記ベースフレーム上に組み付けられていることを特徴とする請求項８に記載のパイルガイド。
【請求項１０】
個々の前記回動軸の１つは、前記第１回動点の周りに回動可能であり、個々の前記回動軸の別の１つは、前記第２回動点の周りに回動可能であることを特徴とする請求項８または９に記載のパイルガイド。
【請求項１１】
個々の前記回動軸は、前記ガイド部材の対向した側において略平行であり、前記第１回動点および第２回動点は、前記パイルガイド部材の対向した側にあることを特徴とする請求項８〜１０のいずれか一項に記載のパイルガイド。
【請求項１２】
個々の前記回動軸の少なくとも１つは軸方向に延びており、個々の前記第１回動点または第２回動点に対して軸方向にスライド可能であることを特徴とする請求項８〜１１のいずれか一項に記載のパイルガイド。
【請求項１３】
請求項８〜１２のいずれか一項に記載のパイルガイドであって、
少なくとも１つの前記パイルガイド部材は、第１ガイド部および第２ガイド部（７）を具備し、各ガイド部は作動位置と非作動位置との間で移動可能であり、
前記第１ガイド部は、前記ガイド部材の第１側に位置した第１回動軸の周りに回動可能に、前記ベースフレームに組み付けられ、
前記第２ガイド部は、前記第１回動軸に対して前記ガイド部材の反対側に位置した第２回動軸の周りに回動可能に、前記ベースフレームに組み付けられ、
前記第１回動軸および第２回動軸は互いに略平行であり、且つ軸方向に延びており、
前記第１回動軸は、前記第１回動点および第３回動点の周りに回動可能であり、
前記第２回動軸は、前記第２回動点および第４回動点の周りに回動可能であり、
前記第１回動軸は、前記第１回動点または第３回動点に対して軸方向にスライド可能であり、
前記第２回動軸は、前記第２回動点または第４回動点に対して軸方向にスライド可能であり、
前記第１回動点および第２回動点、好適に前記第３回動点および第４回動点の少なくとも１つは、前記ベースフレームに対して第１方向に移動可能とされ、これにより前記アームを前記第１回動点および第２回動点の周りに回転させ、
前記第１回動点および第２回動点の少なくとも一方は、前記第１方向に略直交した第２方向に移動可能であることを特徴とするパイルガイド。
【請求項１４】
基盤上にパイルガイドを配置するステップを含んだ、パイルガイドを動作させる方法であって、前記パイルガイドはベースフレーム（３）および上部構造を具備し、前記上部構造は、前記ベースフレームが基盤上に載置された場合に、パイルが前記基盤内に打ち込まれるときに所定の方向に前記パイルをガイドするためのパイルガイド部材（５）を具備し、
前記上部構造の少なくとも一部はアームを形成し、該アームは第１回動点および第２回動点の周りに前記ベースフレームに対して回動可能であり、前記パイルガイド部材を前記ベースフレームに対して回動させる方法において、該方法は、
前記第１回動点および第２回動点の少なくとも一方を、前記ベースフレームに対して第１方向に移動させ、これにより前記アームを前記第１回動点および第２回動点の周りに回動させるステップと、
前記第１回動点および第２回動点の少なくとも一方を、前記第１方向に略直交した第２方向に移動させるステップと、を含んでいることを特徴とする方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、パイル打ち込みに関し、より具体的には、専用ではないが、例えば海底に直接パイプを突き刺すための水中パイル打ち込みに関する。
【背景技術】
【０００２】
水中でパイルを打ち込むためのパイルガイド、例えば特許文献１(Fast Frame pile guide）、特許文献２（Finned Frame/Follower pile guide）、および特許文献３（Orientation Control pile guide）に記載されたようなパイルガイドの範囲が提供されていることが知られている。そのようなパイルガイドとともに、パイルは、ＩＨＣ油圧ハンマーのような油圧ハンマーを使用して、海底に打ち込まれ得る。
【０００３】
特許文献４に記載されたような別のパイルガイドが、海底峡谷の傾斜側のような傾斜した基盤にパイルを打ち込むために具体的に考案された。パイルガイドはパイルガイド部材を具備し、その部材はベースフレームに回動可能に組み付けられて、パイルガイド部材がベースフレームに対して回動軸の周りに回動することを可能にしている。そのような手段とともに、パイルガイド部材の向きは調節されて、ベースフレームが水平の回転軸を備えて傾斜した基盤上に載置された場合、垂直に向けて（すなわち傾斜の方向に垂直）パイルをガイドし得る。しかしながら、そのようなパイルガイドは、局所的に多様なレベルを有する不均一なまたは起伏のある海底基盤内にパイルを打ち込むことに理想的に適していない。このことは、そのような海底基盤が異なった位置において水平に対して異なった角度でパイルガイドを支持する傾向にあるためであり、パイルが異なった非垂直の向きに基盤に打ち込まれる結果となる。
【０００４】
特許文献５に記載されたさらに別のパイルガイドは、局所的に多様な高さを有する不均一なまたは起伏のある海底基盤に、パイルを打ち込むことを可能にするために考案された。このパイルガイドは、多様な長さの複数の支持部材を介してベースフレームに搭載されたパイルガイド部材を具備し、ベースフレームに対してパイルガイド部材の向きを決定する、複数の支持部材の各々の長さ調節を備えている。しかしながら、そのような手段を伴って、多様な長さの支持部材は、使用の際にパイルガイドによって受ける側方荷重に抵抗するために、強化または保護されなければならない。
【０００５】
特許文献６は異なったアプローチを記載しており、それは海底レベルに対して調節可能な角度で、海底にパイルを延ばすシステムである。そのシステムは、接続要素によって相互接続された複数のパイルガイド要素を備えたガイド装置を具備し、各パイルガイド要素は個別のガイド手段および支持要素を備えている。図示された実施形態においては、ガイド手段は第１中心軸を備えた管状要素を具備し、支持要素は第２中心軸を備えた円錐台形要素を具備し、ガイド手段の一部は、関節要素の調節によって円錐台形管状要素の内側に調節可能に延びている。しかしながら、そのようなシステムのガイド要素は、側方に開放されてパイルからガイドを除去することが不可能であり、パイル打ち込みハンマーがガイド要素を通過できないので、打ち込み深さが制限される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】国際公開第９９／１１８７２号パンフレット
【特許文献２】国際公開第０１／９２６４５号パンフレット
【特許文献３】国際公開第０３／０７４７９５号パンフレット
【特許文献４】国際公開第２００９／０２４７３９号パンフレット
【特許文献５】国際公開第２０１１／０８３３２４号パンフレット
【特許文献６】欧州特許出願公開第２  ３２５  ３９８号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
前述の観点において、さらなる改良が所望されている。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の態様によれば、パイルガイドは、ベースフレームおよび上部構造を具備して提供されている。上部構造は、ベースフレームが基盤上に載置された場合に、パイルが基盤内に打ち込まれるときに所定の方向にパイルをガイドするためのパイルガイド部材を具備している。上部構造の少なくとも一部はアームを形成し、アームは第１回動点および第２回動点の周りにベースフレームに対して回動可能であり、パイルガイド部材をベースフレームに対して回動させる。第１回動点および第２回動点の少なくとも一方は、ベースフレームに対して第１方向に移動可能であり、これによりアームを第１および第２回動点の周りにベースフレームに対して回動させる。第１回動点および第２回動点の少なくとも一方は、第１方向に略直交した第２方向に移動可能である。
【０００９】
そのようなパイルガイドは使用を容易にし、信頼性が改良されている。それは頑丈さおよび寿命の増大ももたらしている。
【００１０】
ここにもたらされた改良は、カンチレバーアームを回動軸の周りに回動する場合、アームの自由端は円弧上を回動し、回動面に直交した（または少なくとも非平行な）参照面上へのアームの投影は、余弦の態様を示すという概念に依存している。
【００１１】
全体的に剛体のアームがアセンブリの一部であり、アームが、ここではベースフレームである別の構造に２点で接続されて回動する場合、接続部は他の構造に対するアームの回動点を形成するだろう。アームの回動中心が回動点の１つと一致しているかどうかは、１つの回動点が固定されているかどうか、または両方の回動点は他の構造に対して移動可能であるかに依存している。
【００１２】
アームと他の構造との間の接続部が、純粋な線形変位に関して配置されている場合、少なくとも一部のアセンブリは応力下に置かれる。構造上のそのような応力は、傾斜の増大によって増大する。応力はパイルガイドのサイズ、特に上部構造のサイズの増大とともにも増大する。先行技術のパイルガイドには両方が生じ、構造の変形、摩耗、および／または損傷を誘発する。
【００１３】
ここに提供されたパイルガイドおよび方法においては、応力は少なくとも１つの回動点の側方移動によって減少または回避されており、振動の吸収および／または変形の防止を容易にしている。
【００１４】
本解決方法は特許文献５とは対照的であり、特許文献５は、回動軸をジョイント内でスライドさせて、アームの長さが調節可能であることによって、回動軸が接続された回動点の間の相対側方距離を維持することを教示している。調節可能なアーム長さは常に可能というわけではなく、荷重移動および／または摩耗の原因となり、構造は比較的華奢となり、要塞化が必要となり得る。ここに提供されたパイルガイドは、より頑丈に構成され得る。
【００１５】
実施形態においては、第１方向は、ベースフレームに対して略直交している。このことは、パイルガイドの動作および上部構造の回動の調節を容易にしている。
【００１６】
実施形態においては、第１回動点および第２回動点の少なくとも一方は、第１方向に対して略直交した第２方向内において浮動性である。したがって、さらなる自由度が設けられ、パイルガイド内の望まれない応力を回避しており、結果的に装置の信頼性が向上され、使用が容易になっている。浮動性は、アームのベースフレーム上、上部構造上、または別の部材上への投影が、略一定の長さを保持するようにし得る。
【００１７】
実施形態においては、パイルガイド部材の少なくとも一部は、アームを形成している。そのような場合、ガイド部材（の一部）への応力は、回避され得る。そのような応力は、一方では比較的脆弱な場所に集中する。例えば、ガイドは、各々が作動位置と非作動位置との間で移動可能な複数のガイド部を具備し、各ガイド部は個々の回動軸の周りに回動可能にベースフレームに組み付けられ、所定の形状、例えばいくつかのガイド部がラッチと接続されるようにガイド部を維持した１つ以上の構造を具備し、その構造（例えばラッチ）は好適に制御可能である。パイルガイドへの任意の応力は、ガイド部材の変形に帰結し、したがって、そのことはガイド部を（部分的に）離間し、（１つ以上のガイド部の）ラッチの応力を集中させ得る。そのような応力集中は、ラッチの摩耗、損傷、または機能不全にさえもなり得る。しかしながら、このパイルガイドにおいては、そのような応力は減少または回避されている。
【００１８】
第１および第２方向における移動は線形である必要は無いが、両方向の延びの主方向が全体的に互いに直交している限り、曲率を有する、および／または１８０°以外に配置されてもよい。
【００１９】
実施形態においては、第１および第２回動点の少なくとも一方は、特にベースフレーム上に組み付けられた調節可能な支持部材によって支持されており、支持部材の調節によって、個々の回動点はベースフレームに対して第１方向に移動可能である。したがって、個々の回動点の位置は、ベースフレームに対して十分に制御可能である。中間構造（の効果）が取り除かれるため、より直接的に支持すればするほど、より良好な制御が可能になる。
【００２０】
上部構造は単一のガイド部材を具備しているが、複数のガイド部材を設けることも考えられる。単一のガイド部材を備えたパイルガイドにおいては、ラッチのような比較的華奢な部分の応力集中は、より容易に可能となるが、前述のとおり回避されている。複数のパイルガイドを備えたパイルガイドにおいては、上部構造は結果的に拡大されてもよく、応力および変形を増大する可能性は、このパイルガイドによって緩和または回避されている。
【００２１】
実施形態においては、少なくとも１つの回動点はジョイントによって形成され、ジョイントの少なくとも一部はベースフレームに対して移動可能である。例えばヒンジのようなジョイント、特にベアリングを具備したジョイントは、例えば回動体が位置する単なる支持面に対して、正確に回動点を形成することを可能にしている。ジョイントの移動部によって、回動点の位置は確実に移動されることが可能である。
【００２２】
特定の実施形態においては、少なくとも１つのパイルガイド部材は複数のガイド部を具備し、各ガイド部は、作動位置と非作動位置との間で移動可能であり、各ガイド部は、個々の回動軸の周りに回動可能にベースフレームに組み付けられており、個々の回動軸の少なくとも１つは、第１および／または第２回動点の周りに回動可能である。そのようなパイルガイドは、比較的簡素且つ頑丈な構造を可能にしている。
【００２３】
そのような特定の実施形態においては、各ガイド部は、ガイド部材を重力下に置いて非作動位置へ開放するために、個々の回動軸の周りに回動可能にベースフレームに組み付けられている。重力下での開放は、ガイド部材の動的駆動（のための装置）を取り除き、信頼性の高いパイルガイドを提供している。
【００２４】
パイルガイドの信頼性は、特に水中で使用されるパイルガイドに関連しており、それは例えば海面から数十〜数百メートル下で、および／または打ち込み機が作動不可能な位置で使用され、最も良好に、遠隔操作車両（ＲＯＶｓ）が、それのみではないが、制御および／または操作のための主な道具に寄与している。
【００２５】
そのような特定の実施形態においては、個々の回動軸の１つは、第１回動点の周りに回動可能であり、別の個々の回動軸の１つは、第２回動点の周りに回動可能であってもよい。したがって、アームは異なった回動軸の間に形成されている。このことは、ガイド部材の応力を減少または排除して、ガイド部材の傾斜を調節することを容易にしており、一方でガイド部材の応力は、ガイド部の移動、変形、および／もしくは離間、ならびに／またはガイド部材の閉鎖を維持することを目的としたコネクタもしくはラッチのような部品への力および／もしくは応力の集中の原因となり得る。
【００２６】
そのような特定の実施形態においては、個々の回動軸は、ガイド部材の対向した側において略平行であり、第１回および第２回動点は、パイルガイド部材の対向した側にある。このことは、対向したガイド部、例えば２つのガイド部を備えた対称なガイド部材の構成および動作を容易にし、所定の特定の傾斜に調節する正確な制御を容易にしている。
【００２７】
そのような特定の実施形態においては、個々の回動軸の少なくとも１つは軸方向に延び、個々の第１または第２回動点に対して軸方向にスライド可能であってもよく、例えばそれは特許文献５の概念による。したがって、パイルガイドは、第１および第２回動点の距離に対する回動軸の物理的長さと、その距離に対する回動軸の投影と、の間の差を考慮することを可能にしている。
【００２８】
そのような特定の実施形態においては、少なくとも１つのパイルガイド部材は、第１ガイド部および第２ガイド部を具備し、各ガイド部は作動位置と非作動位置との間で移動可能であり、第１ガイド部は、ガイド部材の第１側に位置した第１回動軸の周りに回動可能に、ベースフレームに組み付けられ、第２ガイド部は、第１回動軸に対してガイド部材の反対側に位置した第２回動軸の周りに回動可能に、ベースフレームに組み付けられ、第１および第２回動軸は互いに略平行であり、且つ軸方向に延びている。第１回動軸は、第１回動点および第３回動点の周りに回動可能であり、第２回動軸は、前記第２回動点および第４回動点の周りに回動可能である。第１回動軸は、第１または第３回同点に対して軸方向にスライド可能であり、第２回動軸は、第２または第４回同点に対して軸方向にスライド可能である。したがって、ガイド部材の傾斜は、２つの相互に直交した方向において応力を減少するように調節されてもよく、その調節は、第１および第２回動点の少なくとも１つを通じて、ベースフレームに対して確実に形成可能である。
【００２９】
一態様および全体的にこれまでの記載によれば、パイルガイドを操作する方法が提供され、その方法は、基盤上にパイルガイドを配置するステップを含み、パイルガイドはベースフレームおよび上部構造を具備し、上部構造は、ベースフレームが基盤上に載置されたときに、パイルが基盤内に打ち込まれる場合に所定の方向にパイルをガイドするためのパイルガイド部材を具備し、上部構造の少なくとも一部はアームを形成し、アームは第１回動点および第２回動点の周りにベースフレームに対して回動可能であり、パイルガイド部材をベースフレームに対して回動させる。その方法は、第１および第２回動点の少なくとも一方を、第１方向においてベースフレームに対して移動させ、これによりアームを第１および第２回動点の周りに回動させるステップと、第１および第２回動点の少なくとも一方を、第１方向に略直交した第２方向において移動させるステップと、を含んでいる。
【００３０】
したがって、上部構造及びベースフレームの相対傾斜は、確実に調節され得る。
【００３１】
前述の態様は、例示によって本発明の実施形態を示した図を参照するとともに、さらなる詳細および利点がこれ以降に説明される。
【図面の簡単な説明】
【００３２】
【図１】ベースフレームに対して全体的に直交したパイルガイドの向きにある、公知のパイルガイドを示した側面図である。
【図１Ａ】ベースフレームに対して全体的に直交したパイルガイドの向きにある、公知のパイルガイドを示した斜視図である。
【図２】ベースフレームに対して傾斜された、図１のパイルガイドを示した図である。
【図３】図１および図２のパイルガイドの詳細を示した概略図である。
【図４】改良されたパイルガイドを、図１と同様の視点から示した図である。
【図４Ａ】改良されたパイルガイドを、図１Ａと同様の視点から示した図である。
【図５】改良されたパイルガイドを、図２と同様の視点から示した図である。
【図６】改良されたパイルガイドを、図３と同様の視点から示した図である。
【図７】改良されたパイルガイドを、図３および図６と同様の視点から示した図である。
【図７Ａ】改良されたパイルガイドを、図１Ａおよび図４Ａと同様の視点から示した図である。
【発明を実施するための形態】
【００３３】
図は概略的であり、必ずしも縮尺は正しくなく、本発明の理解に必要とされない詳細な部分は省略されていることが理解される。「上向きの」、「下向きの」、「下に」、「上に」、およびそれらに類似した記載は、他に記載されていない限り、図中の向きの実施形態に関連している。さらに、少なくとも略同一または少なくとも略同一の機能を発揮する要素は、同一の参照符号によって表示されている。
【００３４】
図１〜図３は、図３のみが詳細に示した、基盤内にパイルが打ち込まれる場合の、パイルを支持するためのパイルガイド１を示している。パイルガイド１は、ベースフレーム３および上部構造４を具備し、ここでは上部構造は主に、基盤（図示略）内にパイルが撃ち込まれる場合の、パイル（図示略）をガイドするためのパイルガイド部材５であり、そのときベースフレームは基盤上に位置している。一般的に、パイルガイド１は海底、川底、またはそれに類似した場所において、水中でパイルを打ち込むために使用され、ベースフレーム３は「マッドマット（mud mat）」としても参照され得る。
【００３５】
パイルガイド部材５は中心軸ＣＡに沿って延び、２つのガイド部７を具備しており、したがって全体的に凹型の主本体部７Ａおよび支持フレーム７Ｂを具備している。各ガイド部７は個々の回動軸８の周りに回動するために、ベースフレーム３上に回動可能に組み付けられ、閉鎖作動位置（図示されている）と開放非作動位置（ここでは図示されていないが、前述の国際公開パンフレットにおいて詳細に示されている）との間で軸８の周りに回動することによって移動可能とされている。閉鎖状態にある場合、ガイド部７はラッチ１３によって接続され、通常は一対のラッチ１３はガイド部材５の上部、またはその近傍に配置されている。回動軸８は、全体的に互いに平行に延びており、中心軸ＣＡに直交し、図１、図２、および図３の紙面に直交し、図１Ａは斜視図である。各ガイド部７は、重力下においてガイド部材を開放するための関連したカウンターウェイト（図示略）に連結されており、且つ／またはそれらは装置による開放動作のために、別の装置と連結されてもよい。
【００３６】
上部構造４は全体的に剛体であり、回動軸８に接続されている。上部構造４は、両方のジョイント９を通じて延びた（仮想）アームを形成している。ジョイント９間の距離は、基本長さｂを有する。アームの長さもｂに等しい。
【００３７】
回動軸８はジョイント９に回動可能に組み付けられ、ジョイントは調節可能な支持部材１１に支持され、支持部材はベースフレーム３に組み付けられ、且つベースフレームに対して略直交に延びている。例えば、支持部材１１はレールを具備していてもよく、そのレールに沿ってジョイント９の一部は、例えば油圧ピストンに支持されることによって移動可能とされ得る。
【００３８】
図１および図１Ａの構成において、ジョイント９はベースフレーム３の上において等しい高さであり、ベースフレーム３および上部構造４（の回動軸８）は全体的に平行である。
【００３９】
支持部材１１の調節の一例として、例えばパイルガイド１の右手側において、個々のジョイント９およびその回動軸８が、ベースフレーム３に対して第１方向（ここでは垂直）に移動可能である（図１〜図３の比較）。例えば、図２および図３の構成において、ベースフレーム３に対するジョイント９の位置は、右ジョイント９を図１の構成に対して、個々の支持部材１１の調節によって距離ｃだけ上昇させることによって調節される。結果として、ガイド部材５を備えた上部構造４は、ベースフレーム３に対して角度αだけ傾斜され（図２）、上部構造４のベースフレーム３との接続は、ベースフレームに対して回動点Ｒを提供し、ここではジョイント９において回動した回動軸８と一致している。
【００４０】
しかしながら、（図２および図３）支持部材１１の側方距離は一定であり、一方でアームの方向に沿ったジョイント９の距離ｂは、距離＝ａ・ｔａｎαに従って増大し、正接はその角度の小さい数値に関する角度に関して略線形の関係を有する。このことは、パイルガイド１内の応力に帰結し、パイルガイドの１つ以上の部分の変形引き起こし得る。そのような応力の結果として、ガイド部７は、図２に示されたようにラッチ１３によって一体に保持された場合、少なくとも部分的に離間し、ギャップＧを生じ得る。したがって、ラッチ１３は所望しない荷重を受け、パイルのガイド性および／またはパイルガイドの信頼性は損なわれ得る。応力がアーム長さａに対応するので、問題は上部構造４のサイズの増大とともに悪化する。
【００４１】
パイルガイドを強化して、そのような応力に対抗する慣習的な方式は、装置の質量を顕著に増大させる原因となっている。したがって、既存のパイルガイドのサイズは、実際には制限される傾向にある。そのことは、その原因に対処することなく兆候に対抗することになる。
【００４２】
図４〜図６は、図１〜図３と類似した視点において、改良されたパイルガイドを示している。この実施形態は、図１〜図３のパイルガイドに極めて類似している。しかしながら、この実施形態においては、ジョイント９Ａが設けられており、回動軸８は、垂直方向に直交して、ベースフレーム３に対して平行に移動可能である。ここでは、回動軸８は、全体的に支持部材１１内のジョイント９Ａ内において自由に横向きに浮動性とされている。したがって、先のように上部構造を傾斜させた場合（図２および図３と比較した図５および図６）、支持部材１１の側方距離は一定であるが、ここではアームの方向に沿ったジョイント９の距離ｂは一定に維持され、（ベース基盤３に平行な）回動軸８の側方距離は、ｃｏｓαだけ減少する（この場合、距離＝ｂ・ｃｏｓα）。したがって、パイルガイド１の応力は減少し、ガイド部７の間の前述のギャップＧを生じ得るガイド部材５の変形は、防止されている。また、ラッチ１３はより軽量に構成され、且つ／または異なった位置に配置されて、ガイド部材５内の力がより均等に分散されてもよい。ガイド部７は随意的な接触パッド１４とともに互いに支持され、ガイド部材５内の力をさらに均一化してもよい。さらに、より大きいパイルガイドが、より容易に重量管理可能に頑丈に構成されてもよい。
【００４３】
図４Ａの実施形態において、２つの回動軸８はＹ方向に平行に延びており、Ｘ方向において互いに隣接し、対向した調節可能なサポート１１内に支持されている（方向Ｘ、Ｙ、およびＺに関して、参照軸フレームに示されている）。個別のおよび／または対のサポート１１のＺ方向における調節によって、ジョイント９Ａの位置は調節され、したがって回動軸８の向きおよびパイルガイド部材５の（中心軸ＣＡの）向きは、全体として例えばＸ方向および／またはＹ方向においてパイルガイド部材５を傾斜させた任意の方向において、ベースフレーム３に対して調節され得る。パイルガイド内の応力を避けるために、１つ以上のジョイント９Ａは、軸の長手方向における個々の回動軸８の移動を可能にするように（も）構成されてもよく、それは例えば特許文献５の概念によるものである。ここに提供された概念および特許文献５の概念の両方は、例えばブッシュもしくはボール形状ジョイント部材内で長手方向にスライド可能な回動軸を配置することによって、単一のジョイントアセンブリに結合されてもよく、それは相手側において側方にスライド可能であり、例えばベースフレーム３または上部構造４に略直交した、側方スライドの方向に直交して移動可能である。
【００４４】
動作の原理およびその利得は、左手側ジョイント９が、支持部材１１によって右手側ジョイント９の垂直移動を伴ってまたは伴わずに、支持部材１１によって垂直に移動された場合に、および／または両方のジョイントが回動点Ｒ（ここでは個々の回動軸８）の側方の動作のために構成された場合に、等しく適用される。
【００４５】
図７は、複数のパイルガイド部材５を備えた上部構造４を具備した別の実施形態の側面図を示しており、１つ以上のパイルガイド部材は作動位置と非作動位置（図示略）との間で移動可能なガイド部７を備え得る。図７Ａは（非常に）概略的にこのパイルガイドを示した斜視図である。この実施形態においては、上部構造４Ａの４つの角が支持されて、ベースフレーム３に対して直交して移動可能であり、上部構造４Ａは、図４〜図６の上部構造と同様に、ベースフレーム３に対して傾斜され得る。ベースフレーム３と上部構造４Ａとの間の接続は、互いに対して部品（３、４Ａ）の回動点Ｒを提供しており、それらの回動点Ｒの間において、長さｂを有する（仮想）アームが張られている。回動点Ｒ（図７の右側）の動作の側方自由度のために、両方のアーム長さｂおよび支持部材１１間の距離は、傾斜角度の調節の下で略一定に維持され、応力および／もしくは変形を減少または防止している。再度ここで、回動点Ｒは浮動ジョイント９Ａによって移動可能とされているが、回動点Ｒは回動軸８と一致していない。一方で、この実施形態およびその動作は、図４〜図６のものときわめて類似している。
【００４６】
このようにして与えられたパイルガイドの（上部構造４、４Ａの）傾斜は、略直交した２つの方向において調節可能であり、ガイド部材の中心軸ＣＡは、例えば調節可能な支持部材によって形成された、利用可能な立体角で任意の所望の向きに配置され得る。そのような場合、より多くの回動位置Ｒが存在し、その傾斜の調節のために個々の移動方向に直交した、ベースフレームまたは上部構造に対して全体的に平行な方向において移動可能とされてもよい。
【００４７】
例えば浮動性ブッシュおよび／またはベアリングを備えた、移動可能なジョイントは適しているが、サポート上にスライド可能に載置された、および／またはチェーンもしくはケーブルのように側方に変形可能な部材から懸架された回動軸が想定されることが理解される。
【００４８】
要約すると、パイルガイドの動作および使用は、以下のステップを含んでいる。
ａ）パイルガイド１の実施形態を、ここに記載されたように基盤上に、例えば水中の基盤上に配置するステップ、
ｂ）第１および第２の回動点のうちの少なくとも１つを、ベースフレームに対して第１方向において移動させ、これによりアームを第１および第２回動点の周りに回動させるステップ、および
ｃ）第１および第２の回動点のうちの少なくとも１つを、第１方向に略直交した第２方向に移動させるステップ。
【００４９】
一実施形態においては、ステップｂおよびステップｃは略同時に実行され、いずれかの移動の際のアーム長さの変化および／または応力を防止している。
【００５０】
パイル打ち込みの厳しい状況の観点において、特に沖合の海中のパイル打ち込みにおいて、パイルガイドは伝統的に絶え間なく改良されて構造安定性が増大され、簡素化されて部品数を減少され、ならびに／または単一部材としておよび／もしくは可能な場所であれば（例えば溶接されてもしくはリベット固定された）略恒久的に固定された一体部材として部品を提供されている。そのような構造安定性は、実際に必要とされ、伝統的な傾向に対してパイルガイドの複雑性を増大し、互いに対して移動可能な部品を形成することによって、パイルガイド全体の構造安定性が増大され、重量が顕著に減少されることが、ここで理解される。
【００５１】
本発明は、前述の実施形態に制限されるものではなく、特許請求の範囲内の手段の数に変化され得る。例えば、図示されたおよび議論された支持部材１１に比べて多かれ少なかれおよび／または異なった移動手段が設けられ、回動点を移動させることが可能である。側方移動は、例えば浮動および／または例えば１つ以上の油圧シリンダを具備した１つ以上のアクチュエータの動作の下で実行され得る。さらに、より多くのガイド部が上部構造に使用され、ガイド部材および／またはガイド部フレームは異なっていてもよく、ベースフレームはより大きい、より小さい、および／または異なった形状とされてもよい。また、複数のパイルガイドが、可能であれば取り外し可能に、複数のガイドテンプレートに結合されてもよい。吊り上げ手段のためのおよび／または例えば動力の必要性のための遠隔作業車両（ＲＯＶ）との接続のための手段が、設けられてもよい。
【００５２】
特定の実施形態に関してまたはそれに関連付けて論じられた要素および態様は、他に明白に宣言されていない限り、他の実施形態の要素および態様と適切に組み合わせられる。
【符号の説明】
【００５３】
１  ・・・パイルガイド
３  ・・・ベースフレーム
４、４Ａ  ・・・上部構造
５  ・・・パイルガイド部材
７  ・・・ガイド部
７Ａ  ・・・主本体部
７Ｂ  ・・・支持フレーム
８  ・・・回動軸
９  ・・・ジョイント
１１  ・・・支持部材
１３  ・・・ラッチ
【図１】
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【図１Ａ】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図４Ａ】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図７Ａ】
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