(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
圧力検知ガイドワイヤであって、
基端側部分及び先端側部分を有する管状部材であって、
前記先端側部分が該先端側部分内に形成されている複数のスロットを有しており、
前記先端側部分が、第１の領域の第１の壁厚と、第２の領域の、前記第１の壁厚よりも厚い第２の壁厚と、を有しており、
前記第１の領域が前記第２の領域の先端側に配置されており、
前記先端側部分が、前記第１の領域に沿って第１の内径と、前記第２の領域に沿って、前記第１の内径よりも小さい第２の内径と、を有しており、
前記管状部材が略一定の外径を有している、管状部材と、
前記管状部材の先端側部分の第１の領域内に配置されている圧力センサと、
を含んでいる、圧力検知ガイドワイヤ。
【請求項２】
前記圧力センサが光学式圧力センサである、請求項１に記載の圧力検知ガイドワイヤ。
【請求項３】
前記圧力センサがファブリペロー圧力センサである、請求項１又は２に記載の圧力検知ガイドワイヤ。
【請求項４】
光ファイバケーブルが、前記圧力センサに取り付けられており、且つ、前記圧力センサから基端側に延在している、請求項１〜３のいずれか一項に記載の圧力検知ガイドワイヤ。
【請求項５】
前記複数のスロットが、前記管状部材の長手方向の軸線を横断する平面内に配置されている少なくとも一対のスロットを含んでいる、請求項１〜４のいずれか一項に記載の圧力検知ガイドワイヤ。
【請求項６】
前記スロットが、前記管状部材の先端側部分の第１の領域の第１のスロット密度と、前記管状部材の先端側部分の第２の領域の、前記第１のスロット密度とは異なる第２のスロット密度と、を有している、請求項１〜５のいずれか一項に記載の圧力検知ガイドワイヤ。
【請求項７】
前記第１の領域に隣接して配置されているスロットの少なくともいくつかが、前記第２の領域に沿って配置されているスロットに対して拡張したスロット幅を有している、請求項１に記載の圧力検知ガイドワイヤ。
【請求項８】
前記第１の領域がスロットを有していないランディング部を含んでおり、前記圧力センサが前記ランディング部に隣接して配置されている、請求項１〜７のいずれか一項に記載の圧力検知ガイドワイヤ。
【請求項９】
前記管状部材の先端側部分が第１のチューブから形成されており、前記管状部材の基端側部分が、前記第１のチューブとは異なる第２のチューブから形成されている、請求項１〜８のいずれか一項に記載の圧力検知ガイドワイヤ。
【請求項１０】
前記第１のチューブがＭＰ−３５Ｎを含んでいる、請求項９に記載の圧力検知ガイドワイヤ。
【請求項１１】
圧力検知ガイドワイヤであって、
管状部材であって、基端側部分と、先端側部分と、前記管状部材内に画定される内腔と、を有し、
前記先端側部分が、第１の壁厚を有する第１の領域と、前記第１の壁厚よりも厚い第２の壁厚を有する第２の領域と、を有しており、
前記第１の領域が前記第２の領域の先端側に配置されており、
前記先端側部分が、前記第１の領域に沿って第１の内径と、前記第２の領域に沿って、前記第１の内径よりも小さい第２の内径と、を有しており、
前記先端側部分が該先端側部分内に形成された複数のスロットを有しており、
前記第１の領域に沿って配置されているスロットの少なくともいくつかが前記第２の領域に沿って配置されたスロットに対して増加したスロット幅を有しており、
前記第１の領域がスロットを有していないランディング領域を含んでおり、
前記管状部材が略一定の外径を有している、管状部材と、
前記第１の領域に沿って配置され、且つ、前記ランディング領域に隣接して配置されている圧力センサと、
を含んでいる、圧力検知ガイドワイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、医療デバイス及び医療デバイスを製造するための方法に関する。特に、本開示は、血圧検知ガイドワイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
医療用途、例えば、血管内用途の多様な体内医療デバイスが開発されてきた。このようなデバイスのいくつかは、ガイドワイヤ、カテーテル等を含む。これらのデバイスは、種々の異なる製造方法のうちの任意の１つによって製造され、且つ、種々の方法のうちの任意の１つに従い使用される。公知の医療デバイス及び方法のそれぞれが特定の利点及び欠点を有する。代替となる医療デバイス、並びに医療デバイスを製造及び使用するための代替方法を提供することが依然求められている。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
本発明は上記した懸案を鑑みてなされたものである。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本開示は、医療デバイスの設計、材料、製造方法及び使用の代替案を提供する。例示的医療デバイスには圧力検知ガイドワイヤを含む。圧力検知ガイドワイヤは、基端側部分と、先端側部分と、先端側先端部分とを有するシャフトを含む。先端側部分は先端側部分内に形成された複数のスロットを有する。圧力センサはシャフトの先端側部分内に配置される。
【０００５】
別の例示的圧力検知ガイドワイヤは、基端側部分と、先端側部分と、管状部材内に画定される内腔とを有する管状部材を含む。先端側部分は先端側部分内に形成された複数のスロットを有する。複数のスロットは流体が管状部材の外部表面からスロットを通過して内腔に流れるように構成される。圧力センサは、管状部材の内腔内に配置されてもよく、また、管状部材の先端側部分内に配置されてもよい。先端部材が管状部材の先端側部分に結合されてもよい。
【０００６】
圧力検知ガイドワイヤシステムもまた開示される。圧力検知ガイドワイヤシステムは管状部材を含み、管状部材は、基端側部分と、スロット付き部分と、管状部材内に画定される内腔とを有する。スロット付き部分は、そこに形成された複数のスロットを有する。複数のスロットは、流体が管状部材の外部表面からスロットを通過して内腔に流れるように構成されてもよい。光学式圧力センサは、管状部材の内腔内に配置されてもよく、また、管状部材の先端側部分内に配置されてもよい。光ファイバケーブルが光学式圧力センサに取り付けられてもよく、光学式圧力センサから基端側に延在してもよい。ハンドル部材が管状部材の基端側部分及び光ファイバケーブルに結合されてもよい。このシステムはまた、干渉計と、ハンドル部材と干渉計との間に延在するケーブルとを含んでもよい。
【０００７】
別の例示的圧力検知ガイドワイヤは、基端側部分及び先端側部分を有する管状部材を含む。先端側部分は先端側部分内に形成された複数のスロットを有する。先端側部分は、第１の領域の第１の壁厚と、第２の領域の、第１の壁厚とは異なる第２の壁厚とを有する。圧力センサは管状部材の先端側部分内に配置される。
【０００８】
別の例示的圧力検知ガイドワイヤは管状部材を含み、管状部材は、基端側部分と、先端側部分と、管状部材内に画定される内腔とを有する。先端側部分は、第１の壁厚を有する第１の領域と、第１の壁厚よりも厚い第２の壁厚を有する第２の領域と、を有する。先端側部分は先端側部分内に形成された複数のスロットを有する。第１の領域に沿って配置されているスロットの少なくともいくつかは、第２の領域に沿って配置されたスロットに対して増加したスロット幅を有してもよい。第１の領域は、スロットを有していないランディング領域（ｌａｎｄｉｎｇ  ａｒｅａ）を含んでもよい。圧力センサは、第１の領域に沿って配置されてもよく、また、ランディング領域に隣接して配置されてもよい。
【０００９】
圧力検知ガイドワイヤを製造するための例示的方法は、管状部材を用意するステップを含み、管状部材は、基端側部分と、先端側部分と、管状部材内に画定される内腔とを有する。この方法はまた、減少した壁厚を有する薄くなった壁領域を画定し、先端側部分に複数のスロットを形成し、先端側部分の薄くなった壁領域に沿って光学式圧力センサを配置するように管状部材の先端側部分をドリル加工するステップを含む。
【００１０】
別の例示的圧力検知ガイドワイヤは管状部材を含み、管状部材は、基端側部分と、先端側部分と、管状部材内に画定される内腔とを有する。先端側部分は管状部材の基端側部分に対して増加した内径を有するハウジング領域を含む。先端側部分は先端側部分内に形成された複数のスロットを有してもよい。ハウジング領域に沿って配置されたスロットの少なくともいくつかは、管状部材の先端側部分の他の部分に沿って配置されたスロットに対して増加したスロット幅を有する。ハウジング領域は、スロットを有していないランディング領域を含んでもよい。圧力センサはハウジング領域に沿って配置されてもよく、また、ランディング領域に隣接して配置されてもよい。
【００１１】
いくつかの実施形態の上記概要はそれぞれの開示される実施形態又は本開示の全ての実施を説明することを意図するものではない。図及び以下の詳細な説明がこれらの実施形態をより具体的に例示する。
【００１２】
本開示は、添付の図面と関連する以下の詳細な説明を考慮するとより完全に理解することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】例示的医療デバイスの一部の部分断面側面図である。
【図２】例示的管状部材の一部の側面図である。
【図３】別の例示的管状部材の一部の側面図である。
【図４】別の例示的医療デバイスの一部の断面側面図である。
【図５】別の例示的医療デバイスの一部の部分断面側面図である。
【図６】例示的医療デバイスを製造するための例示的方法の一部を示す。
【図７】例示的医療デバイスを製造するための例示的方法の一部を示す。
【図８】例示的医療デバイスを製造するための例示的方法の一部を示す。
【図９】例示的医療デバイスを製造するための例示的方法の一部を示す。
【図１０】例示的医療デバイスを製造するための例示的方法の一部を示す。
【図１１】例示的管状部材の断面側面図である。
【図１２】例示的管状部材の斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
本開示は様々な修正形態及び代替形態を受容し得るが、具体的には、例として図面に示し且つ以下に詳細に説明する。しかしながら、その意図は、記述した特定の実施形態に本発明を限定することではないことを理解するべきである。それに反して、本発明は、本開示の趣旨及び範囲内にある全ての修正形態、均等形態、及び代替形態を網羅することを意図している。
【００１５】
下記に定義された用語については、特許請求の範囲又は本明細書の他の場所で異なる定義が与えられない限り、これらの定義を適用するものとする。
別段の明示がある場合を除き、本明細書中の全ての数字は用語「約（ａｂｏｕｔ）」によって修飾されているものとする。用語「約」は、全般的に、当業者が列挙した値に等しい（すなわち同じ機能又は結果を有する）と考える様々な数を意味する。多くの場合、用語「約」は、最も近い有効数字に四捨五入される数を含んでよい。
【００１６】
端点による数値範囲の記述は、その範囲内の数字全てを含む（例えば、１〜５は、１、１．５、２、２．７５、３、３．８０、４及び５を含む）。
本明細書及び添付の特許請求の範囲において使用されるとき、単数形の「１つの（ａ）」、「１つの（ａｎ）」、及び「その（ｔｈｅ）」は、その内容について別段の明確な指示がない限り、複数の指示対象を含む。本明細書及び添付の特許請求の範囲において使用されるとき、用語「又は（ｏｒ）」は、内容が明らかにそうではないものを示さない限りは、「及び／又は（ａｎｄ／ｏｒ）」を包含する意味で用いられる。
【００１７】
本明細書における「一実施形態（ａｎ  ｅｍｂｏｄｉｍｅｎｔ）」、「いくつかの実施形態（ｓｏｍｅ  ｅｍｂｏｄｉｍｅｎｔｓ）」、「他の実施形態（ｏｔｈｅｒ  ｅｍｂｏｄｉｍｅｎｔｓ）」等への言及は、記載される実施形態が１つ又は複数の特定の特徴、構造及び／又は特性を含んでもよいことを示すことに留意されたい。しかしながら、そのような記述は全ての実施形態が特定の特徴、構造及び／又は特性を含むことを必ずしも意味するものではない。更に、特定の特徴、構造及び／又は特性が一実施形態とともに記載される場合、そのような特徴、構造及び／又は特性はまた、そうでないとの明確な記載のない限りは明示的に記載されるか否かにかかわらず他の実施形態とともに使用してよいことを理解すべきである。
【００１８】
以下の詳細な説明は、図面を参照しつつ読まれるべきもので、異なる図面中、同様の要素は同様の参照符号にて示してある。図面は必ずしも一定の縮尺を有さず、例示的実施形態を示したものであって、本発明の範囲を限定するものではない。
【００１９】
一部の医療介入時、血管内の血圧を測定及び／又は監視することが望ましい場合がある。例えば、一部の医療デバイスは、臨床医が血圧を監視できる圧力センサを含むことができる。このようなデバイスは、冠血流予備量比（ＦＦＲ：ｆｒａｃｔｉｏｎａｌ  ｆｌｏｗ  ｒｅｓｅｒｖｅ）を決定するのに有用である。冠血流予備量比は、狭窄の前方の圧力に対する狭窄の後方の圧力と解釈される。しかしながら、多くの圧力検知デバイスは、血管系内におけるデバイスの操舵性、追従性、トルク伝達性（ｔｏｒｑｕｅｉｎｇ）又はそ他の操縦性に対して技術的な課題を呈する場合がある。例えば、医療デバイスは、デバイスの先端側先端又はその近辺に配置された比較的剛性の圧力センサ及び／又は同様に比較的剛性でありうるセンサハウジング（中にセンサが取り付けられる）を含む。圧力検知性能を含み、解剖学的構造内をより容易に操舵、追従、トルク伝達及び／又はそうでなければ操縦されてもよいいくつかの医療デバイスを本明細書中に開示する。
【００２０】
図１は、例示的医療デバイス１０の一部を示す。この例では、医療デバイス１０は血圧検知ガイドワイヤ１０である。しかしながら、例えば、カテーテル、シャフト、リード、ワイヤ等を含む他の医療デバイスも企図されるため、血圧検知ガイドワイヤ１０に限定するものではない。ガイドワイヤ１０はガイドワイヤシャフト又は管状部材１２を含んでもよい。管状部材１２は基端側部分１４及び先端側部分１６を含む。いくつかの実施形態では、基端側部分１４及び先端側部分１６は単に同じ単一材料片の一部である。他の実施形態においては、基端側部分１４及び先端側部分１６は、適切な取り付け法（例えば、はんだ、溶接、接着剤等）を用いて互いに取り付けられる別個の部材である。
【００２１】
管状部材１２に複数のスロット１８を形成してもよい。少なくともいくつかの実施形態においては、スロット１８は先端側部分１６に形成されている。少なくともいくつかの実施形態においては、基端側部分１４にはスロット１８がない。しかしながら、基端側部分１４はスロット１８を含んでもよい。スロット１８はいくつかの理由で望ましい。例えば、スロット１８は、適切なトルクの伝達を可能にしつつ、管状部材１２に対して（例えば、先端側部分１６に沿って）望ましいレベルの可撓性を付与することができる。
【００２２】
圧力センサ２０は管状部材１２内に配置されてもよい（例えば、管状部材１２の内腔２２内）。圧力センサ２０を図１に概略的に示すが、圧力センサ２０の構造形態及び／又は種類は異なってもよい。例えば、圧力センサ２０には、半導体（例えば、シリコンウェハ）圧力センサ、圧電型圧力センサ、光ファイバ又は光学式圧力センサ、ファブリペロー型圧力センサ、超音波トランスデューサ及び／もしくは超音波圧力センサ、磁気圧力センサ、固体圧力センサ等、又は任意の他の適切な圧力センサを含んでもよい。
【００２３】
通常、ガイドワイヤ内の圧力センサは、ガイドワイヤの先端部にある取付具又は取付構造内に取り付けられている。取付具は、血液が圧力センサに到達するためのアクセスを提供する、側穴又は開口部が形成されたハイポチューブの形態をとってもよい。圧力センサ自体が幾分剛性のある及び／又は堅い場合があり、また、取付具も幾分剛性のある及び／又は堅い場合があるため、このような構成は、ガイドワイヤの先端部又はその近傍に剛性が増した領域を画定することがある。これは血管系内におけるガイドワイヤの操作において技術的な課題を呈しうる。
【００２４】
管状部材１２（例えば、スロット１８が形成された先端側部分１６）を使用すると、ガイドワイヤ１０の全体的な可撓性プロファイルを向上させ、及び／又は、ガイドワイヤ１０の操縦性及び追従性を向上させることができる。例えば、典型的なハイポチューブ圧力センサ取付部と比較して、先端側部分１６の可撓性を低下させることができる。更に、先端側部分１６の設計は、スロット１８の種々の異なるパターン及び／又は構成により、所与のガイドワイヤ／介入に好適な可撓性プロファイルを提供するように調整されうる。本明細書中に開示されるものを含む多くのスロット構成が企図される。
【００２５】
更に、スロット１８は、ガイドワイヤ１０（及び／又は管状部材１２）の外側又は外部表面に沿った位置から、スロット１８を通り、血液が圧力センサ２０と接触することになる管状部材１２の内腔２２へと血液（及び／又は体液）が流れるように流体経路を画定する。このため、管状部材１２には圧力測定のための追加の側部開口部／側穴（例えば、スロット１８以外の）を必要としない。このことから、先端側部分１６は、センサ２０への流体アクセスを提供する適切な開口部／穴（例えば、適切な「大きな」開口部／穴）を形成するのに十分な長さが必要となる一般的なセンサの取付部又はハイポチューブよりも、長さを短くすることも可能になる。
【００２６】
使用時、臨床医は、冠血流予備量比（ＦＦＲ：ｆｒａｃｔｉｏｎａｌ  ｆｌｏｗ  ｒｅｓｅｒｖｅ）（例えば、血管内病変の前方の圧力に対する血管内病変の後方の圧力）を測定する又は計算するために、ガイドワイヤ１０を用いることができる。これには、病変の前方即ち病変の上流の初期圧力表示、及び、病変の後方即ち病変の下流の比較表示を含む。これにはまた、ガイドワイヤ１０を血管内において前進させつつ、ガイドワイヤ１０が病変に到達した及び／又は病変を一部越えたことを示す圧力差又は圧力低下が見られるまで圧力を監視すること、並びに治療介入中及び／又は治療介入後の圧力増加を監視することを含んでもよい。いくつかの実施形態では、別の血管内位置の圧力を測定するために第２の圧力測定器を用いてもよく、この圧力をＦＦＲの計算に用いてもよく、あるいは他の方法で介入の一部として使用してもよい。
【００２７】
上記のように、圧力センサ２０は光学式圧力センサを含んでもよい。これら実施形態の少なくともいくつかにおいては、光ファイバケーブル２４は圧力センサ２０に取り付けられ、そこから基端側に延在する。取り付け部材２６は管状部材１２に光ファイバケーブル２４を取り付ける。取り付け部材２６は、光ファイバ２４の周方向に配置され且つ取り付けられてもよく、管状部材１２（例えば、先端側部分１６）の内部表面に固定されてもよい。少なくともいくつかの実施形態においては、取り付け部材２６は、圧力センサ２０から基端側に間隔を空けて配置されている。他の配置構成も考えられる。
【００２８】
少なくともいくつかの実施形態においては、シーリング部材２８が管状部材１２内に配置されてもよい。シーリング部材２８は、全体として、密閉する又は他の方法で、（例えばスロット１８を通じて）内腔２２に入る体液がガイドワイヤ１０のより基端側領域（ガイドワイヤ１０の基端部及び／又は患者の外部を含む）へと管状部材１２内を通過することを防止するように構成してもよい。シーリング部材２８は管状部材の適切な位置に配置してもよい。これには、スロット１８の基端側に配置されることを含む。１つのシーリング部材２８を示すが、追加のシーリング部材２８も用いてもよく、追加のシーリング部材２８を管状部材１２の適切な位置に配置してもよい。
【００２９】
先端部材３０が管状部材１２に結合されてもよい。先端部材３０の正確な形態は異なっていてもよい。例えば、先端部材は、コア部材３２と、ばね又はコイル３４と、先端３６とを含んでもよい。コア部材３２は１つ又は複数のテーパを含んでもよい。コア部材３２及び／又はコイル３４は、管状部材１２にはんだ付け、熱接着、溶接、接着剤等などの適切な取り付け技術を用いて取り付けてもよい。先端３６ははんだボール先端であってもよい。他の先端も企図される。いくつかの実施形態では、先端３６は管状部材１２に直接固定されてもよい。これら実施形態によれば、コア部材３２及び／又はコイル３４は、先端部材３０及び／又はガイドワイヤ１０から排除されてもよい。
【００３０】
ガイドワイヤ１０の基端部は、コネクタ又はハンドル部材３８に取り付けるように構成してもよい。ハンドル３８は、ケーブル４０に取り付けられ、信号調整器又は干渉計４２などの他の適切なデバイスへと延出するケーブル４０用の適切なコネクタを含んでもよい。別のケーブル４４が信号調整器４２から適切な出力デバイス又は表示及び／又はモニターユニット４６へと延出してもよい。臨床医は、表示デバイス４６の表示を用いて介入を患者のニーズに合わせても、他の方法で介入の目標を高めてもよい。これらは単に例である。ガイドワイヤ１０とともに他のデバイス及び／又は装置を用いてもよい。
【００３１】
図２は、管状部材１２の先端側部分１６を示す。ここでは、スロット１８の少なくともいくつかが管状部材１２の長手方向の軸線を横断する平面内に配置してもよいことが示されている。この例では、スロット１８は、対向するスロット１８の対の群として配置されている。次の対向するスロット１８の対は回転させてもよい（例えば、示されるような９０度又は任意の他の適切な角度）。多くの他の配置構成も考えられる。例えば、図３は、別の例示的管状部材１１２の先端側部分１１６を示す。ここでは、スロット１１８の少なくともいくつかが、途切れた螺旋（ｉｎｔｅｒｒｕｐｔｅｄ  ｈｅｌｉｘ）を画定するパターンに配置されていることが示されている。これらは単に例である。本明細書中に開示されるものを含む多くの他のパターン及び／又はスロット構成が企図される。
【００３２】
図４は、ガイドワイヤ１０（及び／又は本明細書中において開示される又は他の方法で企図される他のガイドワイヤ）とともに使用してもよい、別の例示的先端部材２３０の一部を示す。先端部材２３０は、シェーピングリボン（ｓｈａｐｉｎｇ  ｒｉｂｂｏｎ）２３２及びコイル２３４を含む。シェーピングリボン２３２は、例えば、ステンレス鋼、線形弾性ニチノール、本明細書中に開示される他の材料等などのシェーピング可能な材料から形成してもよい。シェーピングリボン２３２及び／又はコイル２３４は、接着部材２４６により管状部材１２に取り付けてもよい。接着部材２４６は接着剤、はんだ等又は他の適切な接着部材を含んでもよい。
【００３３】
図５は、機能及び形態において本明細書中に開示される他のデバイス／ガイドワイヤに類似する、圧力検知ガイドワイヤの形態をとる別の例示的医療デバイス３００を示す。ガイドワイヤ３００は、基端側部分３４９及び先端側部分３４８を有する管状部材３１２を含む。いくつかの実施形態では、基端側部分３４９及び先端側部分３４８は同じ単一材料片から形成される。換言すると、基端側部分３４９及び先端側部分３４８は、管状部材３１２を画定する同じチューブの一部である。他の実施形態においては、基端側部分３４９及び先端側部分３４８は、共に接合された別個の管状部材である。例えば、部分３４９／３４８の外部表面の一部分を取り除いてもよく、部分３４９／３４８を接合するために取り除かれた部分上にスリーブ３５３を配置してもよい。別法として、スリーブ３５３は部分３４９／３４８上に単に配置してもよい。溶接、熱接着、接着剤結合等を含む他の接着も使用してもよい。
【００３４】
基端側部分３４９及び先端側部分３４８の材料は異なってもよく、本明細書中に開示される材料を含んでもよい。例えば、先端側部分３４８はニッケル−コバルト−クロム−モリブデン合金（例えば、ＭＰ３５−Ｎ）を含んでもよい。基端側部分３４９はステンレス鋼を含んでもよい。これらは単に例である。他の材料も用いてもよい。基端側部分３４９を先端側部分３４８と接合するために使用されるスリーブ３５３が含まれる場合、望ましくは基端側部分３４９及び先端側部分３４８の双方と結合する材料を含んでもよい。例えば、スリーブ３５３はニッケル−クロム−モリブデン合金（例えば、インコネル（ＩＮＣＯＮＥＬ（登録商標）））を含んでもよい。
【００３５】
管状部材３１２は（図５に示されるものの一部に）親水性コーティング３５１を含んでもよい。いくつかの実施形態では、親水性コーティング３５１は管状部材３１２の略長さ全体に及んでもよい。他の実施形態においては、管状部材３１２の１つ又は複数の別個の部分は親水性コーティング３５１を含んでもよい。
【００３６】
先端側部分３４８には複数のスロット３１８が形成されてもよい。スロット３１８は、本明細書中に開示される配置の全てを含む適切な手法で先端側部分３４８に沿って配置／分配してもよい。例えば、スロット３１８は、先端側部分３４８の長手方向に分配される対向するスロット３１８の対として配置されてもよい。いくつかの実施形態では、隣接するスロット３１８の対は、互いに対し略一定の間隔を有してもよい。あるいは、隣接する対間の間隔は変化してもよい。例えば、先端側部分３４８のより先端側領域は、可撓性を増加させうる減少した間隔（及び／又は増加したスロット密度）を有してもよい。他の実施形態においては、先端側部分３４８のより先端側領域は、増加した間隔（及び／又は減少したスロット密度）を有してもよい。他の配置構成も考えられる。
【００３７】
いくつかの実施形態では、基端側部分３４９はまた、スロット３１８を含んでもよい。これら実施形態によれば、基端側部分３４９のスロット３１８は本明細書中に開示されるものを含む適切な手法で配置されてもよい。他の実施形態においては、基端側部分３４９はスロット３１８を実質的に含まなくてもよい。
【００３８】
先端部材３３０は先端側部分３４８に結合されてもよい。先端部材３３０は、本明細書中に開示される他の先端／先端部材に類似してもよい。例えば、先端部材３３０は、ばね又はコイル部材３３４を含んでもよい。先端側先端３３６は、ばね３３４に取り付けてもよい。少なくともいくつかの実施形態においては、先端３３６は、はんだボール先端の形態をとってもよい。先端部材３３０はまた、シェーピング部材３３５を含んでもよい。先端部材３３０は、溶接部などの接着部材３４６により管状部材３１２の先端側部分３４８に接合されてもよい。
【００３９】
少なくともいくつかの実施形態においては、先端側部分３４８は、ハウジング領域３５２を画定する薄くした壁及び／又は増加した内径を有する領域を含んでもよい。全体として、ハウジング領域３５２は、圧力センサ（例えば圧力センサ３２０）を最終的に「収容する」先端側部分３４８の領域である。ハウジング領域３５２において管状部材３１２の内壁の一部を除去することによって、センサ３２０を収容することができる追加のスペースを形成あるいは他の方法で画定してもよい。
【００４０】
上記のように、圧力センサ３２０はハウジング領域３５２内に配置されてもよい。少なくともいくつかの実施形態においては、圧力センサ３２０は、本明細書中に開示される他の圧力センサに類似する光学式（及び／又はファブリペロー）圧力センサであってもよい。光ファイバ３２４は圧力センサ３２０に取り付けてもよく、そこから基端側に延在してもよい。光ファイバ３２４はその基端部（不図示）において適切な処理デバイス（例えば、信号処理ユニット、干渉計等）に接続してもよい。これらのいくつか及び他の実施形態においては、中間又はアダプタケーブルがガイドワイヤ３００の基端部（及び光ファイバ３２４）に接続されてもよく、ガイドワイヤ３００の基端部は、更には、適切な処理ユニットに接続される。
【００４１】
少なくともいくつかの実施形態においては、圧力センサ３２０の側面の（例えば、血液による）流体圧力への曝露が低下することが望ましい場合がある。したがって、ハウジング領域３５２に沿って画定されるランディング領域３５０に沿って圧力センサ３２０を配置することが望ましい場合がある。圧力センサ３２０の側面がこれら位置における流体圧力により変形する可能性が低下するように、ランディング領域３５０はスロット３１８を実質的に含まなくてもよい。ランディング領域３５０の先端側、ハウジング領域３５２は、圧力センサ３２０への流体アクセスを提供するスロット３１８を含んでもよい。
【００４２】
図６〜１０は、ガイドワイヤ３００を製造するための例示的方法の一部を概略的に示す。例えば、図６は、管状部材３１２を示す。上記のように、管状部材３１２は単一の材料片であっても、接合された２つ以上の部分を含んでもよい。管状部材３１２の先端側部分３４８は、図７に示すようなハウジング領域３５２を画定するために、ホーニング加工してもドリル加工してもよい。これには、先端側部分３４８の先端部内にドリル（例えば、適切なドリルビット）を配置することを含んでもよい。こうすることにより、管状部材３１２の壁の一部が除去され、ハウジング領域３５２が画定される。示されるように、ハウジング領域３５２における管状部材３１２の先端側部分３４８は、減少した壁厚及び増加した内径を有してもよい。
【００４３】
図８に示すように、管状部材３１２の先端側部分３４８にスロット３１８を形成してもよい。これには、レーザ切断法、機械加工又は微細加工法等のような適切な切断法を含む。上記のように、切断法は管状部材３１２の先端側部分３４８に沿って所望のパターン及び／又は構成のスロット３１８を配置するために用いてもよい。これには、ランディング領域３５０（例えば、スロット３１８を有しなくてもよい）を画定することを含んでもよい。
【００４４】
切断法により、スロット３１８の近傍、管状部材３１２の内部及び／又は外部表面等に微量の除去された材料又はくず３５４が残る場合がある。くず３５４は図９に概略的に示すようなクリーニング及び／又はエッチング工程（例えば、化学エッチング工程）により除去することができる。
【００４５】
適時、図１０に示すように、管状部材３１２に（例えば、管状部材３１２の先端部を通じて）準備／洗浄された圧力センサ３２０及び光ファイバ３２４が挿入されてもよい。光ファイバ３２４は１つ又は複数の位置において管状部材３１２に固定されてもよい。これには、適切な接着剤又は接合部材（等）による光ファイバ３２４の固定を含んでもよい。
【００４６】
図１１〜１２は、スロット３１８に関して企図されるパターンのいくつかの更なる詳細を示す管状部材３１２’を示す。これらのパターン／構成は、ガイドワイヤ３００（例えば、圧力センサ３２０、光ファイバ３２４等を有する）において用いてもよい。例えば、第１のスロット領域３１８ａは、スロット３１８が略均等に分配される先端側部分３４８に画定してもよい。換言すると、スロット３１８は、先端側部分３４８に沿って長手方向に分配された対向するスロット３１８の対として配置してもよい。スロット３１８の分配を変えることによって、管状部材３１２’の剛性を変化させることができる、第２のスロット領域３１８ｂを画定してもよい。第２のスロット領域３１８ｂは、ハウジング領域３５２に隣接して配置してもよい。第２のスロット領域３１８ｂでは、隣接するスロット３１８の対間の間隔は異なってもよい。これには、増加した間隔、減少した間隔又はその両方を含んでもよい。例えば、管状部材３１２の一部が除去されたハウジング領域３５２においては、所望の可撓性を提供するためにより少数のスロット３１８を必要とすることがある。したがって、ハウジング領域３５２においては、先端側方向においてスロット３１８間の間隔が増加してもよい（例えば、単位面積あたりより少数のスロットを有する）。これらは単に例である。多くの更なるスロット配置構成及び／又はパターンが企図される。
【００４７】
加えて、ハウジング領域３５２に沿って配置されたスロット３１８’のいくつかは拡幅又は拡大されてもよい。これら「拡幅された」スロット３１８’は全般的にスロット３１８よりも広い。少なくともいくつかの実施形態においては、拡幅されたスロット３１８’は所望のレベルの可撓性を提供する。加えて、拡幅されたスロット３１８’は、圧力センサ３２０内に流体が流れ、且つアクセスするためのわずかにより拡幅した開口部を提供するようにランディング領域３５０に隣接して（例えば、ランディング領域３５０のちょうど先端側）配置してもよい。更に、拡幅されたスロット３１８’はまた、ハウジング領域３５２の壁がより薄い領域における応力集中の低減を補助する。
【００４８】
ガイドワイヤ１０（及び／又はガイドワイヤ３００を含む本明細書中に開示される他のガイドワイヤ）の種々の構成要素並びに本明細書中に開示される種々の管状部材に使用することができる材料は、一般に医療デバイスに関連するものを含んでもよい。簡略化のため、以下の説明では管状部材１２及びガイドワイヤ１０の他の構成要素について述べる。しかしながら、この説明は本明細書中に開示される他の類似の管状部材及び／又は管状部材の構成要素又はデバイスに適用してもよいため、これは本明細書中に記載されるデバイス及び方法を限定することを意図するものではない。
【００４９】
管状部材１２は、金属、金属合金、ポリマー（このいくつかの例は以下に開示される）、金属ポリマー複合体、セラミックス、これらの組み合わせ等又は他の適切な材料から作成してもよい。適切な金属材料及び金属合金のいくつかの例としては、３０４Ｖ、３０４Ｌなどのステンレス鋼及び３１６ＬＶステンレス鋼；軟鋼；線形弾性及び／又は超弾性ニチノールなどのニッケル−チタン合金；他のニッケル合金などのニッケル−クロム−モリブデン合金（例えば、インコネル（ＩＮＣＯＮＥＬ）（登録商標）６２５などのＵＮＳ：Ｎ０６６２５、ハステロイ（ＨＡＳＴＥＬＬＯＹ）（登録商標）Ｃ−２２（登録商標）などのＵＮＳ：Ｎ０６０２２、ハステロイ（ＨＡＳＴＥＬＬＯＹ）（登録商標）Ｃ２７６（登録商標）などのＵＮＳ：Ｎ１０２７６、他のハステロイ（ＨＡＳＴＥＬＬＯＹ）（登録商標）合金等）、ニッケル−銅合金（例えば、モネル（ＭＯＮＥＬ）（登録商標）４００などのＵＮＳ：Ｎ０４４００、ニッケルバック（ＮＩＣＫＥＬＶＡＣ）（登録商標）４００、ニコロス（ＮＩＣＯＲＲＯＳ）（登録商標）４００等）、ニッケル−コバルト−クロム−モリブデン合金（例えば、ＭＰ３５−Ｎ（登録商標）などのＵＮＳ：Ｒ３００３５等）、ニッケル−モリブデン合金（例えば、ハステロイ（ＨＡＳＴＥＬＬＯＹ）（登録商標）ＡＬＬＯＹ  Ｂ２（登録商標）などのＵＮＳ：Ｎ１０６６５）、他のニッケル−クロム合金、他のニッケル−モリブデン合金、他のニッケル−コバルト合金、他のニッケル−鉄合金、他のニッケル−銅合金、他のニッケル−タングステン又はタングステン合金等；コバルト−クロム合金；コバルト−クロム−モリブデン合金（例えば、エルジロイ（ＥＬＧＩＬＯＹ）（登録商標）、フィノックス（ＰＨＹＮＯＸ）（登録商標）などのＵＮＳ：Ｒ３０００３等）；白金富化ステンレス鋼；チタン；これらの組み合わせ等；又は任意の他の適切な材料が挙げられる。
【００５０】
本明細書中に記載されるように、市販のニッケル−チタン合金又はニチノール合金系には、「線形弾性」又は「非超弾性」と呼ばれる分類があり、この分類は化学的性質が従来の形状記憶及び超弾性の種類に類似するが、特徴的且つ有用な機械的特性を呈する。線形弾性及び／又は非超弾性ニチノールは、線形弾性及び／又は非超弾性ニチノールがその応力／ひずみ曲線において超弾性ニチノールが示すような大きな「超弾性プラトー」又は「フラグ領域（ｆｌａｇ  ｒｅｇｉｏｎ）」を示さないという点で超弾性ニチノールとは区別される。その代わりに、線形弾性及び／又は非超弾性ニチノールにおいては、回復可能なひずみが増加するにつれて、応力が、塑性変形が始まるまでは実質的に線形関係においてもしくは幾分、しかし必ずしも完全に線形関係にない状態で、又は、超弾性ニチノールにおいて認められる超弾性プラトー及び／又はフラグ領域よりも線形である関係で増加し続ける。したがって、本開示の目的では、線形弾性及び／又は非超弾性ニチノールはまた、「実質的」線形弾性及び／又は非超弾性ニチノールとも称される。
【００５１】
場合によっては、線形弾性及び／又は非超弾性ニチノールはまた、超弾性ニチノールが塑性変形前に約８％以下のひずみを許容する一方で、線形弾性及び／又は非超弾性ニチノールが略弾性を維持したままで（例えば、塑性変形前）約２〜５％以下のひずみを許容するという点で超弾性ニチノールと区別可能となる。これら材料は両方とも塑性変形前にわずか約０．２〜０．４４パーセントのひずみを許容する（その組成に基づいても区別されうる）ステンレス鋼などの他の線形弾性材料とは区別される。
【００５２】
いくつかの実施形態では、線形弾性及び／又は非超弾性ニッケル−チタン合金は、広い温度範囲にわたり、示差走査熱量測定（ＤＳＣ：ｄｉｆｆｅｒｅｎｔｉａｌ  ｓｃａｎｎｉｎｇ  ｃａｌｏｒｉｍｅｔｒｙ）及び動的金属熱分析（ＤＭＴＡ：ｄｙｎａｍｉｃ  ｍｅｔａｌ  ｔｈｅｒｍａｌ  ａｎａｌｙｓｉｓ）により検出可能なマルテンサイト／オーステナイト相転移を全く示さない合金である。例えば、いくつかの実施形態では、線形弾性及び／又は非超弾性ニッケル−チタン合金においては、約−６０度（℃）〜約１２０℃の範囲でのＤＳＣ及びＤＭＴＡ分析により検出可能なマルテンサイト／オーステナイト相転移がない場合がある。したがって、この非常に広い温度範囲にわたり、このような材料の機械的曲げ特性は一般に温度の効果に対し反応を示さなくてもよい。いくつかの実施形態では、周囲温度又は室温での線形弾性及び／又は非超弾性ニッケル−チタン合金の機械的曲げ特性は、例えば、それらが超弾性プラトー及び／又はフラグ領域を示さないという点で体温での機械的特性と略同じである。換言すると、広い温度範囲全体において、線形弾性及び／又は非超弾性ニッケル−チタン合金はその線形弾性及び／又は非超弾性特性及び／又は性質を維持する。
【００５３】
いくつかの実施形態では、線形弾性及び／又は非超弾性ニッケル−チタン合金は、ニッケル約５０〜約６０重量パーセントの範囲にあってもよく、残りは本質的にチタンであってもよい。いくつかの実施形態では、組成物はニッケル約５４〜約５７重量パーセントの範囲にある。適切なニッケル−チタン合金の１つの例は、日本の神奈川県所在の古河テクノマテリアル社から市販されているＦＨＰ−ＮＴ合金である。ニッケルチタン合金のいくつかの例は、米国特許第５，２３８，００４号明細書及び米国特許第６，５０８，８０３号明細書に開示され、これらは参照により本明細書中に援用される。他の適切な材料には、ウルタニウム（ＵＬＴＡＮＩＵＭ）（商標）（ネオメトリクス（Ｎｅｏ−Ｍｅｔｒｉｃｓ）から入手可能）及びゴムメタル（ＧＵＭ  ＭＥＴＡＬ）（商標）（トヨタから入手可能）を含んでもよい。いくつかの他の実施形態では、所望の性質を実現するために超弾性合金、例えば超弾性ニチノールが使用される。
【００５４】
少なくともいくつかの実施形態においては、管状部材１２の一部又は全てに、放射線不透過性材料を添加しても、放射線不透過性材料で作成しても、そうでなければ放射線不透過性材料を含んでもよい。放射線不透過性材料は、医療処置中に蛍光透視スクリーン又は別の撮像技術において比較的高輝度の画像を生成可能な材料であると理解される。この比較的高輝度の画像は、ガイドワイヤ１０の使用者がその位置を決定するのを支援する。放射線不透過性材料のいくつかの例としては、金、白金、パラジウム、タンタル、タングステン合金、放射線不透過性充填剤を充填した高分子材料等が挙げられるが、これらに限定されない。加えて、同様の結果を得るために他の放射線不透過性マーカバンド及び／又はコイルもまたガイドワイヤ１０の設計に組み込まれてもよい。
【００５５】
いくつかの実施形態では、ある程度の磁気共鳴画像法（ＭＲＩ：Ｍａｇｎｅｔｉｃ  Ｒｅｓｏｎａｎｃｅ  Ｉｍａｇｉｎｇ）への適合性が、ガイドワイヤ１０に付与される。例えば、管状部材１２又はその一部は画像を実質的に歪ませず、実質的なアーチファクト（すなわち画像中の間隙）を形成しない材料で作成されてもよい。特定の強磁性体は、例えば、ＭＲＩ画像中にアーチファクトを形成する場合があるため適切でない場合がある。管状部材１２又はその一部はまた、ＭＲＩ装置が画像化可能な材料から作製してもよい。これら特性を示すいくつかの材料としては、例えば、タングステン、コバルト−クロム−モリブデン合金（例えば、エルジロイ（ＥＬＧＩＬＯＹ）（登録商標）、フィノックス（ＰＨＹＮＯＸ）（登録商標）などのＵＮＳ：Ｒ３０００３等）、ニッケル−コバルト−クロム−モリブデン合金（例えば、ＭＰ３５−Ｎ（登録商標）などのＵＮＳ：Ｒ３００３５等）、ニチノール等及びその他が挙げられる。
【００５６】
シース又はカバー（不図示）が管状部材１２の一部又は全ての上に配置されてもよく、ガイドワイヤ１０のほぼ滑らかな外部表面を画定してもよい。しかしながら、他の実施形態においては、このようなシース又はカバーは、管状部材１２が外部表面を形成できるようにガイドワイヤ１０の一部又はガイドワイヤ１０の全体になくてもよい。シースはポリマー又は他の適切な材料から作製してもよい。適切なポリマーのいくつかの例には、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）、エチレンテトラフルオロエチレン（ＥＴＦＥ）、フッ素化エチレンプロピレン（ＦＥＰ）、ポリオキシメチレン（ＰＯＭ、例えば、デュポン（ＤｕＰｏｎｔ）から入手可能なデルリン（ＤＥＬＲＩＮ）（登録商標））、ポリエーテルブロックエステル、ポリウレタン（例えば、ポリウレタン８５Ａ）、ポリプロピレン（ＰＰ）、ポリ塩化ビニル（ＰＶＣ）、ポリエーテルエステル（例えば、ディーエスエムジャパンエンジニアリングプラスチックスから入手可能なアーニテル（ＡＲＮＩＴＥＬ）（登録商標））、エーテル又はエステル系共重合体（例えば、デュポン（ＤｕＰｏｎｔ）から入手可能なハイトレル（ＨＹＴＲＥＬ）（登録商標）などのブチレン／ポリ（アルキレンエーテル）フタル酸塩及び／又はその他のポリエステルエラストマ）、ポリアミド（例えば、バイエル（Ｂａｙｅｒ）から入手可能なデュレタン（ＤＵＲＥＴＨＡＮ）（登録商標）又はエルフアトケム（Ｅｌｆ  Ａｔｏｃｈｅｍ）から入手可能なクリスタミド（ＣＲＩＳＴＡＭＩＤ）（登録商標）、エラストマポリアミド、ブロックポリアミド／エーテル、ポリエーテルブロックアミド（ＰＥＢＡ、例えば、商品名ペバックス（ＰＥＢＡＸ）（登録商標）で入手可能）、エチレン酢酸ビニルコポリマー（ＥＶＡ）、シリコーン、ポリエチレン（ＰＥ）、マーレックス（Ｍａｒｌｅｘ）高密度ポリエチレン、マーレックス（Ｍａｒｌｅｘ）低密度ポリエチレン、直鎖状低密度ポリエチレン（例えば、レクセル（ＲＥＸＥＬＬ）（登録商標））、ポリエステル、ポリブチレンテレフタレート（ＰＢＴ）、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリトリメチレンテレフタラート、ナフタレート（ＰＥＮ）、ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）、ポリイミド（ＰＩ）、ポリエーテルイミド（ＰＥＩ）、ポリフェニレンサルファイド（ＰＰＳ）、ポリフェニレンオキシド（ＰＰＯ）、ポリパラフェニレンテレフタルアミド（例えば、ケブラー（ＫＥＶＬＡＲ）（登録商標））、ポリスルホン、ナイロン、ナイロン−１２（エムスアメリカングリロン（ＥＭＳ  Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｇｒｉｌｏｎ）から入手可能なグリルアミド（ＧＲＩＬＡＭＩＤ）（登録商標）など）、ペルフルオロ（プロピルビニルエーテル）（ＰＦＡ）、エチレンビニルアルコール、ポリオレフィン、ポリスチレン、エポキシ、ポリ塩化ビニリデン（ＰＶｄＣ）、ポリ（スチレン−ｂ−イソブチレン−ｂ−スチレン）（例えば、ＳＩＢＳ及び／又はＳＩＢＳ  ５０Ａ）、ポリカーボネート、アイオノマー、生体適合性ポリマー、他の適切な材料、又は混合物、組み合わせ、その共重合体、ポリマー／金属複合材料等を含んでもよい。いくつかの実施形態では、シースは液晶ポリマー（ＬＣＰ）とブレンドされる���例えば、混合物は約６パーセント以下のＬＣＰを含む。
【００５７】
いくつかの実施形態では、ガイドワイヤ１０の外面（例えば、管状部材１２の外面を含む）には、サンドブラスト、ビードブラスト、重曹ブラスト、電解研磨等が施されてもよい。これら及びいくつかの他の実施形態においては、コーティング、例えば、潤滑性、親水性、保護性又は他の種類のコーティングがシースの一部又は全てに塗布されてもよく、あるいはシースのない実施形態では、管状部材１２の一部に又はガイドワイヤ１０の他の部分に塗布されてもよい。あるいは、シースは潤滑性、親水性、保護性又は他の種類のコーティングを含んでもよい。フルオロポリマーなどの疎水性コーティングは、ガイドワイヤの取り扱い及びデバイスの交換を改善する乾燥潤滑性を提供する。潤滑性コーティングは操縦性を向上させ、病変通過性を向上させる。適切な潤滑性ポリマーは当技術分野において周知であり、シリコーン等、高密度ポリエチレン（ＨＤＰＥ）などの親水性ポリマー、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）、ポリアリーレンオキシド、ポリビニルピロリドン（ｐｏｌｙｖｉｎｙｌｐｙｒｏｌｉｄｏｎｅｓ）、ポリビニルアルコール、ヒドロキシアルキルセルロース化合物、アルギン、糖類、カプロラクトン類等、並びにそれらの混合物及び組み合わせを含んでもよい。親水性ポリマーはそれら自体の間で又は原量（ｆｏｒｍｕｌａｔｅｄ  ａｍｏｕｎｔｓ）の非水溶性化合物（数種のポリマーを含む）とブレンドし、適切な潤滑性、結合性及び溶解性を有するコーティングを得てもよい。そのようなコーティング及び材料のいくつかの他の例並びにそのようなコーティングを作製するために使用される方法については、米国特許第６，１３９，５１０号明細書及び米国特許第５，７７２，６０９号明細書に記載される。これら明細書は参照により本明細書中に援用される。
【００５８】
コーティング及び／又はシースは、例えば、コーティング、押出成形、共押出成形、断続層共押出成形（ＩＬＣ：ｉｎｔｅｒｒｕｐｔｅｄ  ｌａｙｅｒ  ｃｏ−ｅｘｔｒｕｓｉｏｎ）又はいくつかのセグメントの端部同士の融着によって形成されてもよい。層は、均一な剛性又はその基端部から先端部に向かって漸減する剛性を有してもよい。剛性の漸減はＩＬＣによるもののように連続的であっても、別個の押出成形管状セグメントを共に融着することによるもののように段階的であってもよい。外層はＸ線撮影による可視化を容易にするために放射線不透過性充填剤を含浸させてもよい。当業者であれば、これら材料は本発明の範囲から逸脱することなく広く変更可能であることを認識するであろう。
【００５９】
上記のものに加えて使用してもよい又は別実施形態において使用してもよいスロットの配置及び構成の種々の実施形態もまた企図される。簡略化のため、以下の開示ではガイドワイヤ１０、スロット１８及び管状部材１２について述べる。しかしながら、これら変形形態はまた、他のスロット及び／又は管状部材に対して用いてもよい。いくつかの実施形態では、スロット１８の全てではないにしても少なくともいくつかは、管状部材１２の長手方向の軸線に対して同じ又は類似の角度で配置される。示されるように、スロット１８は垂直な又は略垂直な角度で配置される、及び／又は、管状部材１２の長手方向の軸線に垂直な平面内に配置されることを特徴とする。しかしながら、他の実施形態においては、スロット１８は垂直でない角度で配置される、及び／又は、管状部材１２の長手方向の軸線に垂直でない平面内に配置されることを特徴とする。加えて、１つ又は複数のスロット１８の群が、１つ又は複数のスロット１８の別の群に対して様々な角度で配置されてもよい。また、スロット１８の分配及び／又は構成は、適用可能な範囲で、米国特許出願公開第２００４／０１８１１７４号明細書に開示されるものを全て含みうる。この明細書の開示全体は本明細書中に参照により援用される。
【００６０】
スロット１８は、適切なトルク伝達特性をなお可能にしつつも管状部材１２の可撓性を高めるために設けられてもよい。スロット１８は、１つ又は複数のリング及び／又はチューブセグメントが管状部材１２内に形成された１つ又は複数のセグメント及び／又は梁によって相互連結され、そのようなチューブセグメント及び梁は、スロット１８が管状部材１２の本体に形成された後に残る管状部材１２の部分を含むように形成してもよい。そのような相互連結構造は、所望のレベルの側方可撓性を維持しつつも比較的高度のねじり剛性を維持するように機能する。いくつかの実施形態では、いくつかの隣接するスロット１８が管状部材１２の周縁において互いに重なり合う部分を含むように形成される。他の実施形態においては、いくつかの隣接するスロット１８は必ずしも互いに重なり合わないように配置されるが、所望の程度の側方可撓性を提供するパターンで配置される。
【００６１】
加えて、スロット１８は所望の性質を得るために管状部材１２の長手方向又は周縁に配置される。例えば、隣接するスロット１８又はスロット１８の群は、管状部材１２の周縁の両側に略等しく配置されるなどの対称パターンで配置される、又は、管状部材１２の軸線を中心に互いに対し特定の角度で回転される。加えて、隣接するスロット１８又はスロット１８の群は、管状部材１２の長手方向に等しく間隔を空けて配置されてもよく、あるいは、増加する又は減少する密度パターンで配置される、あるいは、非対称又は不規則なパターンで配置される。可撓性又はその他の性質を変化させるために、管状部材１２の長手方向の軸線に対するスロット寸法、スロット形状及び／又はスロット角度などの他の特性もまた管状部材１２の長手方向に変化させることができる。他の実施形態においては、更に、基端側部分もしくは先端側部分などの管状部材の一部又は管状部材１２全体は任意のそのようなスロット１８を含まなくてもよいことが考えられる。
【００６２】
本明細書中に提案されるように、スロット１８は２つ、３つ、４つ、５つ又はそれを超える数のスロット１８の群で形成されてもよく、これらは管状部材１２の軸線に沿った略同じ位置に配置されてもよい。あるいは、これら位置のいくつか又は全てに１つのスロット１８が配置されてもよい。スロット１８の群内には、寸法が等しい（すなわち管状部材１２の同じ周方向距離に及ぶ）スロット１８が含まれてもよい。これらのいくつか及び他の実施形態においては、群内の少なくともいくつかのスロット１８の寸法は等しくない（すなわち管状部材１２の異なる周方向距離に及ぶ）。長手方向に隣接するスロット１８の群は同じ又は異なる構成を有してもよい。例えば、管状部材１２のいくつかの実施形態は寸法が等しいスロット１８を第１の群に含み、不均等な寸法のスロット１８を隣接する群に含む。寸法が等しく且つチューブ周縁に対称に配置された２つのスロット１８を有する群において、一対の梁の質量中心（すなわちスロット１８が管状部材１２に形成された後に残る管状部材１２の部分）は管状部材１２の中心軸線に一致している。反対に、寸法が等しくなく、その質量中心がチューブ周縁上において正反対に対向する２つのスロット１８を有する群において、一対の梁の質量中心は管状部材１２の中心軸線からずらされ。管状部材１２のいくつかの実施形態は、管状部材１２の中心軸線に一致する質量中心を有するスロット群のみ、管状部材１２の中心軸線からずれた質量中心を有するスロット群のみ、又は第１の群が管状部材１２の中心軸線に一致する質量中心、別の群が管状部材１２の中心軸線からずれた質量中心を有するスロット群を含む。ずれの量はスロット１８の深さ（又は長さ）に応じて変化してもよく、他の適切な距離を含む。
【００６３】
スロット１８は微細加工、鋸切断（例えば、半導体ダイシングブレードに埋め込んだダイヤモンドグリットを用いた）、電子放電加工、研削、フライス削り、鋳造、成形、化学的エッチングもしくは処理又はその他の公知の方法等などの方法によって形成される。そのような実施形態においては、管状部材１２の構造はチューブの一部を切断及び／又は除去してスロット１８を形成することによって形成される。適切な微細加工法及びその他の切断並びにスロットを含む管状部材及び管状部材を含む医療デバイスの構造のいくつかの例示的実施形態は、米国特許出願公開第２００３／００６９５２２号明細書、米国特許出願公開第２００４／０１８１１７４号（Ａ２）明細書、米国特許第６，７６６，７２０号明細書、及び米国特許第６，５７９，２４６号明細書に開示されている。これらの開示全体は本明細書中に参照により援用される。エッチング工程のいくつかの例示的実施形態は、米国特許第５，１０６，４５５号明細書に記載されている。この開示の全体が本明細書中に参照により援用される。ガイドワイヤ１１０を製造するための方法は、これら又は他の製造工程を用いてスロット１８及び管状部材１２を形成することを含んでもよい。
【００６４】
少なくともいくつかの実施形態においては、スロット１８は管状部材内にレーザ切断法を用いて形成される。レーザ切断法は適切なレーザ及び／又はレーザ切断装置を含んでもよい。例えば、レーザ切断法はファイバレーザを用いてもよい。レーザ切断のような方法を用いることはいくつかの理由で望ましい場合がある。例えば、レーザ切断法により、正確に制御された手法でいくつかの異なる切断パターンへと管状部材１２を切断することを可能にしてもよい。これには、スロット幅、リング幅、梁高さ及び／又は幅等の変形形態を含んでもよい。更に、切断器具（例えば、刃）を入れ替える必要なしに切断パターンの変更を行うことができる。これにより、最小切刃寸法に制限されることなく、管状部材１２を形成するためにより小さな管材（例えば、より小さな外径を有する）を使用することを可能にしてもよい。したがって、管状部材１２は、比較的小型の寸法が所望される神経デバイス又は他のデバイスでの使用のために作製してもよい。
【００６５】
本開示は多くの点において単に例示であることを理解すべきである。本発明の範囲を超えることなく特に形状、寸法及びステップの配置の点において細部に変更を施してもよい。これには、適切な範囲において、他の実施形態に使用される１つの例示的実施形態の特徴のいずれの使用を含んでもよい。本発明の範囲は、当然、添付の特許請求の範囲が記載される言語にて定義される。
【図１】
0006441299.tif 000002
【図２】
0006441299.tif 000003
【図３】
0006441299.tif 000004
【図４】
0006441299.tif 000005
【図５】
0006441299.tif 000006
【図６】
0006441299.tif 000007
【図７】
0006441299.tif 000008
【図８】
0006441299.tif 000009
【図９】
0006441299.tif 000010
【図１０】
0006441299.tif 000011
【図１１】
0006441299.tif 000012
【図１２】
0006441299.tif 000013