(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
絶縁導体（２４４、２４６）と、絶縁層（３６０）および導電層（３６２）を備える複合テープ（３５４）とを備える通信ケーブル（２４０）であって、
前記複合テープは、折り畳まれて遮蔽テープ（３５０）を形成する第１の横方向区間（３５１）、第２の横方向区間（３５２）、および第３の横方向区間（３５３）を含み、
前記第１の横方向区間（３５１）および前記第２の横方向区間（３５２）が互いに折り畳まれることで、第１の折畳みエッジ（３５６）が形成され、
前記第１の横方向区間（３５１）および前記第３の横方向区間（３５３）が互いに折り畳まれることで、第２の折畳みエッジ（３５８）が形成され、
前記第１の折畳みエッジ（３５６）および前記第２の折畳みエッジ（３５８）は、互いに対向し、前記導電層（３６２）により画定され、
前記遮蔽テープ（３５０）は、前記第１の横方向区間（３５１）に沿って前記導電層（３６２）により画定される内面（２３２）と、前記第２の横方向区間（３５２）および前記第３の横方向区間（３５３）に沿って前記導電層（３６２）により画定される外面（２３０）と、を含み、
前記遮蔽テープ（３５０）は、前記通信ケーブルの長さに沿って前記絶縁導体（２４４、２４６）の周りに螺旋状に複数回巻回されて、複数の巻回を形成し、
前記内面（２３２）は、前記絶縁導体（２４４、２４６）の方を向き、
前記第１の折畳みエッジ（３５６）は、前記遮蔽テープ（３５０）が前記絶縁導体（２４４、２４６）の周りに螺旋状に巻回される際に前記遮蔽テープ（３５０）に先行し、
前記遮蔽テープの次の巻回（２６２）の前記内面（２３２）は、前記遮蔽テープの前の巻回（２６０）の前記外面（２３０）の一部分と、前記第１の折畳みエッジ（３５６）とに重なり、
前記前の巻回（２６０）の前記第１の折畳みエッジ（３５６）は、前記前の巻回（２６０）の前記内面（２３２）と前記次の巻回（２６２）の前記内面（２３２）との間に延び、前記前の巻回（２６０）の前記内面（２３２）を前記次の巻回（２６２）の前記内面（２３２）に電気的に結合する、ことを特徴とする通信ケーブル。
【請求項２】
前記複合テープ（３５４）は、前記遮蔽テープ（３５０）が形成されるとき、折畳み線（２１７）に沿って折り畳まれ、
前記絶縁層（２１０）は、前記第１の横方向区間（３５１）と前記第２の横方向区間（３５２）との間に前記折畳み線（２１７）の近傍で空隙が形成されて、前記空隙が前記遮蔽テープのシールド厚さ（２９４）を前記折畳み線（２１７）の近傍で増大するように前記第１の横方向区間（３５１）および前記第２の横方向区間（３５２）を互いから離れる方へ偏らせる屈曲力を提供し、
前記屈曲力は、前記前の巻回（２６０）の前記外面（２３０）と前記次の巻回（２６２）の前記内面（２３２）との間の電気コンタクトを容易にする、請求項１に記載の通信ケーブル。
【請求項３】
前記複合テープ（３５４）は、前記遮蔽テープ（３５０）が形成されるとき、折畳み線（２１７）に沿って折り畳まれ、
前記複合テープは、前記第１の横方向区間および前記第２の横方向区間に結合した前記絶縁層の側面（２１６）に沿った接着剤を含み、
前記複合テープにおける前記折畳み線の近傍では、前記接着剤を欠いている、請求項１に記載の通信ケーブル。
【請求項４】
前記第２の横方向区間（３５２）および前記第３の横方向区間（３５３）のそれぞれの長手方向エッジ（３６４、３６６）は、互いに隙間によって分離されている、請求項１に記載の通信ケーブル。
【請求項５】
前記第２の横方向区間（３７２）および前記第３の横方向区間（３７３）は、互いに重なっている、請求項１に記載の通信ケーブル。
【請求項６】
前記遮蔽テープ（３５０）は、シールド幅（２６８）を有し、
前記次の巻回（２６２）は、前記前の巻回（２６０）の前記シールド幅の多くとも２分の１に重なり、
前記通信ケーブルの長さに沿って連続して延びた電気的導電経路（２８０）が、前記前の巻回（２６０）の前記内面（２３２）と、前記第１の折畳みエッジ（３５６）と、前記次の巻回（２６２）の前記内面（２３２）とに亘って形成される、
請求項１に記載の通信ケーブル。
【請求項７】
前記通信ケーブル（２４０）の前記長さに沿って延びる接地導体（２５４）と、前記接地導体、前記遮蔽テープ（３５０）、および前記絶縁導体（２４４、２４６）を取り囲むケーブル外被（２４２）とをさらに備え、
前記遮蔽テープ（３５０）は、前記接地導体（２５４）および前記絶縁導体（２４４、２４６）に巻回されている、請求項１に記載の通信ケーブル。
【請求項８】
前記絶縁導体（２４４、２４６）は、１対の平行な絶縁導体を含む、請求項１に記載の通信ケーブル。
【請求項９】
前記通信ケーブル（２４０）が、挿入損失を約２５デシベル未満にしながら、少なくとも２０Ｇｈｚのデータ率でデータを伝送することが可能である、請求項８に記載の通信ケーブル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複数の絶縁導体と、絶縁導体を取り囲む螺旋状に巻回した遮蔽テープとを含む通信ケーブルに関する。
【背景技術】
【０００２】
通信ケーブルは、通信ケーブルの長さにわたって互いに並んで延びる絶縁導体を含む。たとえば、通信ケーブルは、互いに平行に延びる１対の絶縁導体を含むことができる。そのような通信ケーブルの例としては、ツインアキシャルケーブルが挙げられる。これは、Ｔｗｉｎａｘケーブルとも呼ばれる。絶縁導体は、遮蔽テープによって取り囲むことができ、遮蔽テープは、ケーブル外被によって取り囲まれる。遮蔽テープは、絶縁導体を電磁干渉（ＥＭＩ）から遮蔽し、概して性能を改善するように機能する導体箔を含む。
【０００３】
従来のツインアキシャルケーブルでは、遮蔽テープは、プラスチックの裏材および導体箔を含む複合テープである。プラスチックの裏材は、遮蔽テープの強度を増大させ、導体箔を引裂きまたは他の損傷から保護する。他のタイプのテープと同様に、遮蔽テープは、遮蔽テープの端部に位置する横方向エッジと、遮蔽テープの長さに沿って互いに平行に延びる１対の長手方向エッジとを含む。従来のツインアキシャルケーブルの遮蔽テープが絶縁導体の周りに巻回されるとき、導体箔は、典型的に、径方向に内向きになり、絶縁導体に係合する。遮蔽テープは、絶縁導体の周りに螺旋状に巻回され、それにより長手方向エッジが、絶縁導体の周りに螺旋状に繰返し巻回する。
【０００４】
上記の従来のツインアキシャルケーブルでは、遮蔽テープは、絶縁導体の周りに多数の「巻回」を有し、各巻回は、ケーブルの長さに沿って前の巻回に対してより遠くへ移動される。次の各巻回は、部分的に前の巻回の上に延び、それにより次の巻回からの導体箔の一部分が、前の巻回からのプラスチックの裏材の一部分に重なる。したがって、次の巻回からの導体箔は、この重なり領域に沿って、前の巻回の導体箔から電気的に分離される。より具体的には、次の巻回の導体箔および前の巻回の導体箔は、前の巻回のプラスチックの裏材によって互いから分離される。やはり絶縁導体の周りに螺旋状に延びる重なり領域に沿ったこの電気的な分離は、ケーブルのデータ伝送速度を制限する「吸い出し」作用を引き起こすと考えられている。たとえば、巻回された遮蔽テープを有する従来のツインアキシャルケーブルの最大データ伝送速度は、１４ギガビット／秒（Ｇｂｐｓ）となることがある。
【０００５】
代替のツインアキシャルケーブルも使用されており、遮蔽テープは絶縁導体の周りに繰返し巻回されていない。代わりに、遮蔽テープは、絶縁導体を覆って折り畳まれ、それにより遮蔽テープの一方の長手方向エッジが、反対側の長手方向エッジに重なる。この構成では、これらの長手方向エッジは、絶縁導体（またはケーブルの中心線）に略平行に延びる。折り畳まれた構成は吸い出し作用を低減させるが、この代替のケーブルでは、螺旋状に巻回された遮蔽テープを有する通信ケーブルと比較すると、柔軟性が制限される。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
したがって、高いデータ伝送率を可能にし、良好な柔軟性を有する通信ケーブルが必要とされている。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
この問題は、請求項１に記載の通信ケーブルによって解決される。
【０００８】
本発明によれば、通信ケーブルは、絶縁導体と、絶縁層および導電層を備える複合テープとを備える。
複合テープは、折り畳まれて遮蔽テープを形成する第１の横方向区間、第２の横方向区間、および第３の横方向区間を含む。
第１の横方向区間および第２の横方向区間が互いに折り畳まれることで、第１の折畳みエッジが形成される。
第１の横方向区間および第３の横方向区間が互いに折り畳まれることで、第２の折畳みエッジが形成される。
第１の折畳みエッジおよび第２の折畳みエッジは、互いに対向し、導電層により画定される。
遮蔽テープは、第１の横方向区間に沿って導電層により画定される内面と、第２の横方向区間および第３の横方向区間に沿って導電層により画定される外面と、を含む。
遮蔽テープは、通信ケーブルの長さに沿って絶縁導体の周りに螺旋状に複数回巻回されて、複数の巻回を形成し、内面は絶縁導体の方を向き、第１の折畳みエッジは、遮蔽テープが絶縁導体の周りに螺旋状に巻回される際に遮蔽テープに先行する。遮蔽テープの次の巻回の内面は、遮蔽テープの前の巻回の外面の一部分と、第１の折畳みエッジとに重なる。
前の巻回の第１の折畳みエッジは、前の巻回の内面と次の巻回の内面との間に延び、前の巻回の内面を次の巻回の内面に電気的に結合する。
【０００９】
本発明について、添付の図面を参照して例として次に説明する。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】一実施形態によって形成されたケーブルアセンブリの斜視図である。
【図２】図１のケーブルアセンブリとともに使用することができる例示的なコンタクトモジュールの斜視図である。
【図３】図２のコンタクトモジュールの分解図である。
【図４】遮蔽テープを形成するために使用することができる一実施形態による複合テープの端面図である。
【図５】遮蔽テープを形成するための折畳み動作中の複合テープの端面図である。
【図６】図５の遮蔽テープが絶縁導体の周りに巻回された通信ケーブルの側面図である。
【図７】遮蔽テープの１つの巻回が遮蔽テープの別の巻回に重なることを示す通信ケーブルの側面断面図である。
【図８】従来の通信ケーブルおよび図６の通信ケーブルに対する挿入損失と伝送周波数の関係を示すグラフである。
【図９】一実施形態による遮蔽テープの端面図である。
【図１０】一実施形態による遮蔽テープの端面図である。
【図１１】一実施形態による遮蔽テープの端面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
図１は、ケーブルコネクタ１０１と、通信ケーブル１１０のケーブル束１０３とを含むケーブルアセンブリ１００の一方の端部の前面斜視図である。ケーブルコネクタ１０１は、一実施形態によって形成された複数のコンタクトモジュール１０２を含む。コンタクトモジュール１０２はそれぞれ、信号アセンブリ１０４と、信号アセンブリ１０４に結合されたシールドアセンブリ１０６とを含む。通信ケーブル１１０はそれぞれ、対応する信号アセンブリ１０４および対応するシールドアセンブリ１０６に電気的に結合される。
図示のように、コンタクトモジュール１０２は、ケーブルコネクタ１０１の嵌合面１１５に沿って２次元のコンタクトアレイ１１８内に位置決めすることができる。ケーブルコネクタ１０１は、相手コネクタ（図示せず）に嵌合するように構成され、コンタクトモジュール１０２はそれぞれ、相手コネクタの対応するモジュール（図示せず）に係合することができる。図示の実施形態では、信号アセンブリ１０４はそれぞれ、第１の信号コンタクト１１２および第２の信号コンタクト１１４を含む。信号コンタクト１１２、１１４は、シールドアセンブリ１０６によって少なくとも部分的に取り囲まれる。
【００１２】
やはり図示のように、ケーブルコネクタ１０１は、コンタクトモジュール１０２を支持するハウジング１１６を含む。ハウジング１１６は、コンタクトモジュール１０２がコンタクトアレイ１１８内の行列に位置合わせされるように、コンタクトモジュール１０２を平行に保持する。図１は、１つの例示的な実施形態を示すが、ハウジング１１６によって、特定の応用例に応じて様々な配置で、任意の数のコンタクトモジュール１０２を保持することができる。
【００１３】
ケーブルコネクタ１０１は、相手コネクタに係合するように構成され、相手コネクタは、プリント回路基板に基板実装することができ、または別のケーブルコネクタとすることができる。いくつかの実施形態では、ケーブルコネクタ１０１は、差動信号方式に合わせて構成された複数の信号経路を含む高速ケーブルコネクタである。たとえば、通信ケーブル１１０は、毎秒１５ギガビット（Ｇｂｐｓ）、２０Ｇｂｐｓ、２５Ｇｂｐｓ、またはそれ以上のデータ率または速度でデータ信号を伝送するように構成することができる。後述するように、差動対の信号線は、雑音、漏話、および他の干渉を低減させるために、通信ケーブル１１０に沿って遮蔽される。
【００１４】
図２は、コンタクトモジュール１０２の１つの分離された斜視図であり、図３は、コンタクトモジュール１０２の分解図を示す。図示のように、コンタクトモジュール１０２は、シールドアセンブリ１０６および信号アセンブリ１０４を含む。シールドアセンブリ１０６は、互いに結合するように構成された第１の接地シールド（またはカバーシールド）１２０および第２の接地シールド（またはベースシールド）１２２を含むことができる。信号アセンブリ１０４は、コンタクトモジュール１０２が組み立てられるとき、第１の接地シールド１２０と第２の接地シールド１２２との間に位置付けられる。他の実施形態では、シールドアセンブリ１０６は、単一の接地シールドのみを含むことができ、または別法として、シールドアセンブリ１０６は、３つ以上の接地シールドを含むことができる。
【００１５】
図３に関して、信号アセンブリ１０４は、信号コンタクト１１２、１１４を保持するように構成された取付けブロック１３０を含む。取付けブロック１３０は、前端部１５２および装入端部１５４を有し、コンタクトモジュール１０２の長手方向軸１５６に沿って前端部１５２と装入端部１５４との間に延びる。図示の実施形態では、取付けブロック１３０は、それぞれ信号コンタクト１１２、１１４を保持するように構成されたコンタクトチャネル１４０、１４２を有する。コンタクトチャネル１４０、１４２は、概して、信号コンタクト１１２、１１４を受け入れるために取付けブロック１３０の上面に沿って開いているが、代替実施形態では他の構成を有することもできる。
取付けブロック１３０は、信号コンタクト１１２、１１４をそれぞれのコンタクトチャネル１４０、１４２内に固定するための特徴を含むことができる。たとえば、信号コンタクト１１２、１１４は、締まり嵌めによってコンタクトチャネル１４０、１４２内に保持することができる。いくつかの実施形態では、取付けブロック１３０およびコンタクトチャネル１４０、１４２は、信号コンタクト１１２、１１４のインピーダンス制御を行うように設計される。
【００１６】
取付けブロック１３０は、通信ケーブル１１０の前方に位置決めされる。図６に示す信号線２５０などの通信ケーブル１１０からの信号線が、取付けブロック１３０内へ延びてそれぞれ信号コンタクト１１２、１１４に終端するように構成される。取付けブロック１３０は、取付けブロック１３０内で信号線を案内または位置決めして終端させるような形状である。例示的な実施形態では、信号線は、取付けブロック１３０内へ装入された後、その場で信号コンタクト１１２、１１４に終端される。たとえば、取付けブロック１３０は、信号コンタクト１１２、１１４および信号線を物理的に直接係合するように位置決めすることができる。信号コンタクト１１２、１１４は、溶接またははんだ付けなどによって、それぞれの信号線に終端させることができる。
【００１７】
例示的な実施形態では、信号コンタクト１１２、１１４は、取付けブロック１３０から前端部１５２を越えて前方へ延びる。取付けブロック１３０は、取付けブロック１３０の両側から延びる位置付けポスト１５８、１６０を含む。位置付けポスト１５８、１６０は、接地シールド１２０が取付けブロック１３０に結合されるとき、接地シールド１２０に対して取付けブロック１３０を位置決めするように構成される。
【００１８】
信号コンタクト１１２、１１４は、導電シート材料から打ち抜いて形成することができ、または他のプロセスによって製造することができる。信号コンタクト１１２、１１４はそれぞれ、対応する嵌合端部１７２と対応する終端端部（図示せず）との間で長さ方向に延びる。信号コンタクト１１２、１１４は、終端端部で信号線に終端するように構成される。例示的な実施形態では、信号コンタクト１１２、１１４は、嵌合端部１７２を含むピン１６６を有する。ピン１６６は、取付けブロック１３０の前端部１５２から前方へ延びる。ピン１６６は、相手コネクタ（図示せず）の対応する電気コンタクト（図示せず）に嵌合するように構成される。
【００１９】
接地シールド１２０は、信号アセンブリ１０４を受け取るように構成された第１のチャンバ１７６を画定する複数の壁１８１、１８２、１８３を有する。接地シールド１２０は、嵌合端部１７８と終端端部１８０との間に延びる。嵌合端部１７８は、相手コネクタに嵌合するように構成される。図示の実施形態では、接地シールド１２０の嵌合端部１７８は、コンタクトモジュール１０２が組み立てられるとき、信号コンタクト１１２、１１４の嵌合端部１７２に位置決めされ、または信号コンタクト１１２、１１４の嵌合端部１７２を越えて位置決めされる。接地シールド１２０の終端端部１８０は、信号コンタクト１１２、１１４の終端端部に位置決めされ、または信号コンタクト１１２、１１４の終端端部を越えて位置決めされる。接地シールド１２０は、信号コンタクト１１２、１１４の長さ全体に沿って遮蔽を提供することができる。
【００２０】
図３に示すように、コンタクトモジュール１０２は、通信ケーブル１１０の終端端部に結合された接地フェルール１９６を含む。接地フェルール１９６は、通信ケーブル１１０のドレイン線（図示せず）および／または導体箔（図示せず）に電気的に結合するように構成される。たとえば、接地フェルール１９６は、ドレイン線にレーザ溶接することができる。接地フェルール１９６は、シールドアセンブリ１０６に結合することができる。接地シールド１２０は、接地フェルール１９６に結合することができる。たとえば、接地シールド１２０の終端端部１８０は、はんだ付けまたは溶接によって接地フェルール１９６に電気的に接続することができる。
【００２１】
接地シールド１２２は、信号アセンブリ１０４を受け取る第２のチャンバ１８８を画定する複数の壁１８５、１８６、１８７を有する。接地シールド１２２は、嵌合端部１９０と終端端部１９２との間に延びる。嵌合端部１９０は、相手コネクタ（図示せず）に嵌合するように構成される。接地シールド１２０と同様に、接地シールド１２２は、信号コンタクト１１２、１１４の長さに沿って遮蔽を提供することができる。接地シールド１２０、１２２がともに結合されてシールドアセンブリ１０６を形成するとき、チャンバ１７６、１８８は互いに重なりかつ／または同じ空間を占有して、コンタクトモジュール１０２のコンタクト空胴になる。信号アセンブリ１０４は、シールドアセンブリ１０６が信号アセンブリ１０４の周辺を取り囲むように、コンタクト空胴内に位置決めされるように構成される。
【００２２】
図４は、複合テープ２００の端面図を示す。複合テープ２００は、折り畳まれて遮蔽テープ２０５を形成するように構成され（図５に示す）、遮蔽テープ２０５は次いで、絶縁導体２４４、２４６の周りに螺旋状に巻回される（図６に示す）。図４に示すように、複合テープ２００は、複合テープ２００の第１の長手方向エッジ２０４と第２の長手方向エッジ２０６との間に延びる横方向エッジ２０２を含む。横方向エッジ２０２は、複合テープ２００の端部を画定する。第１の長手方向エッジ２０４および第２の長手方向エッジ２０６は、図４で紙面方向に延びる複合テープ２００の長さにわたって延びる。横方向エッジ２０２は、複合テープ２００の幅２０８にわたって第１の長手方向エッジ２０４と第２の長手方向エッジ２０６との間に延びる。幅２０８は、たとえば、約４ミリメートル（ｍｍ）〜約２０ｍｍとすることができる。例示的な実施形態では、第１の長手方向エッジ２０４および第２の長手方向エッジ２０６は、複合テープ２００の長さ全体にわたって互いに平行に延びる。
【００２３】
複合テープ２００は、絶縁層２１０および導電層２１２を含む。絶縁層２１０は、複合テープ２００の側面２１６を含み、導電層２１２は、複合テープ２００の側面２１８を含む。絶縁層２１０は、複合テープ２００に構造上の完全性を提供し、たとえば引裂きによる損傷から導電層２１２を保護する誘電体材料を含む。例として、絶縁層２１０は、ポリエチレン、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリオレフィン、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）、またはポリエステルを含むことができる。いくつかの実施形態では、絶縁層２１０の側面２１６は、接着剤がないものとすることができる。
しかし、他の実施形態では、絶縁層２１０は、側面２１６の少なくとも一部分に沿って接着剤を含むことができる。たとえば、側面２１６は、側面２１６の全体に沿って接着剤を含むことができる。他の構成では、側面２１６は、折畳み線２１７の近傍に接着剤がないものとすることができる。たとえば、折畳み線２１７は、長手方向エッジ２０４、２０６間のほぼ中途に位置付けることができ、または言い換えれば、長手方向エッジ２０４、２０６間の中間点に位置付けることができる。側面２１６は、折畳み線２１７のいずれかの側の指定の領域に対して接着剤がないものとすることができる。
【００２４】
いくつかの実施形態では、導電層２１２は、導体箔として特徴付けることができる。導電層２１２は、アルミニウム、銅などを含むことができる。特定の実施形態では、導電層２１２には、側面２１８に沿って接着剤がない。図４の拡大図に示すように、絶縁層２１０および導電層２１２は、それぞれの層厚さ２１１、２１３を有する。
【００２５】
図５は、部分的に折り畳まれた状態の複合テープ２００の端面図２２０と、折畳み線２１７で折り畳まれた後の複合テープ２００である遮蔽テープ２０５の端面図２２２とを示す。複合テープ２００（または遮蔽テープ２０５）は、第１の横方向区間２２４および第２の横方向区間２２６を含む。第１の横方向区間２２４および第２の横方向区間２２６は、それぞれ第１の長手方向エッジ２０４および第２の長手方向エッジ２０６を含み、折畳み線２１７からそれぞれ第１の長手方向エッジ２０４および第２の長手方向エッジ２０６へ横方向に延びる。第１の横方向区間２２４および第２の横方向区間２２６はそれぞれ、横方向エッジ２０２の一部分を含む。折畳み線２１７ならびに第１の横方向区間２２４および第２の横方向区間２２６は、複合テープ２００に沿って長さ方向に延びる。
【００２６】
例示的な実施形態では、第１の横方向区間２２４および第２の横方向区間２２６は、複合テープ２００のうち、複合テープ２００を折り畳んで遮蔽テープ２０５を形成する前は複合テープ２００内で容易に識別されない部分とすることができる。たとえば、複合テープ２００は、複合テープ２００が第１の長手方向エッジ２０４と第２の長手方向エッジ２０６との間で横方向に延びるとき、連続する組成物および均一の横断面を有することができる。第１の横方向区間２２４および第２の横方向区間２２６は、複合テープ２００が折り畳まれる折畳み線２１７を判定して初めて明確に示すことができる。
【００２７】
他の実施形態では、複合テープ２００は、折畳み線２１７に沿って、構造上の変化および／または組成の変化を含むことができる。そのような実施形態では、第１の横方向区間２２４および第２の横方向区間２２６は、折畳み動作前に識別可能とすることができる。たとえば、複合テープ２００を折り畳む前に、折畳み線２１７に沿って複合テープ２００の絶縁層２１０内へ線形の窪みをプレス加工することができる。別法として、複合テープ２００は、折畳み線２１７に沿って延びる凹部または窪みを絶縁層２１０内に含むように製造することができる。凹部または窪みは、複合テープ２００の折畳みを容易にすることができる。
【００２８】
第１の横方向区間２２４は、区間幅２２５を有し、第２の横方向区間２２６は、区間幅２２７を有する。例示的な実施形態では、区間幅２２５、２２７は実質上等しく、それにより第１の長手方向エッジ２０４および第２の長手方向エッジ２０６が、互いに隣接して位置付けられ、遮蔽テープ２０５の長さ全体にわたって互いに並んで延びる。より具体的には、長手方向エッジ２０４、２０６はともに、遮蔽テープ２０５の積層エッジ２３６を形成することができる。他の実施形態では、区間幅２２５、２２７は等しいものではなく、それにより第１の横方向区間２２４または第２の横方向区間２２６のいずれかが、他方の横方向区間の長手方向エッジを越えて延びる。そのような実施形態について、以下に説明する。
【００２９】
遮蔽テープ２０５が形成されるとき、第１の横方向区間２２４および第２の横方向区間２２６は互いに折り畳まれる。完全に折り畳まれたとき、第１の横方向区間２２４および第２の横方向区間２２６は、遮蔽テープ２０５の内部境界面２２９に沿って延びる。いくつかの実施形態では、第１の横方向区間２２４と第２の横方向区間２２６との間に、内部境界面２２９の少なくとも一部分にわたって、１つまたは複数の空隙が存在することがある。たとえば、遮蔽テープ２０５内で折畳み線２１７の近傍に、空隙２３１が存在することがある。いくつかの実施形態では、第１の横方向区間２２４および第２の横方向区間２２６は、内部境界面２２９の少なくとも一部分にわたって互いに固定することができる。たとえば、絶縁層２１０は、接着剤を含むことができる。第１の横方向区間２２４および第２の横方向区間２２６が互いに折り畳まれるとき、接着剤は、内部境界面２２９に沿って第１の横方向区間２２４および第２の横方向区間２２６を互いに固定することができる。
【００３０】
遮蔽テープ２０５が形成されるとき、導電層２１２の側面２１８が、遮蔽テープ２０５の外部または外層のほぼ全体を形成する。より具体的には、導電層２１２が、遮蔽テープ２０５の外面２３０、遮蔽テープ２０５の内面２３２、および遮蔽テープ２０５の折畳みエッジ２３４を画定する。折畳みエッジ２３４は、複合テープ２００が折畳み線２１７で折り畳まれるときに形成される。折畳みエッジ２３４は、積層エッジ２３６の反対側に位置する。図示のように、内面２３２および外面２３０は、概して反対の方向を向く。内面２３２は、絶縁導体２４４、２４６（図６）の方を向くように構成される。
【００３１】
遮蔽テープ２０５は、内面２３２および外面２３０ならびに折畳みエッジ２３４に沿って導電性を有する。より具体的には、導電層２１２は、第１の長手方向エッジ２０４から折畳みエッジ２３４まで内面２３２に沿って連続して延び、折畳みエッジ２３４から第２の長手方向エッジ２０６まで外面２３０に沿って連続して延びる。例示的な実施形態では、内面２３２および外面２３０ならびに折畳みエッジ２３４は、遮蔽テープ２０５の長さ全体にわたって導電性を有する。したがって、遮蔽テープ２０５の外部は、積層エッジ２３６の一部分を除いて導電性を有する。しかし、後述するように、いくつかの実施形態は、対応する遮蔽テープの両方のエッジが導電性を有する遮蔽テープを含むことができる。
【００３２】
図６は、遮蔽テープ２０５を含む通信ケーブル２４０の側面図である。通信ケーブル２４０は、コンタクトモジュール１０２（図１）などのコンタクトモジュールに電気的に結合するように構成され、ケーブルコネクタ１０１（図１）などのケーブルコネクタとともに使用することができる。図示の実施形態では、通信ケーブル２４０は、ケーブル外被２４２、遮蔽テープ２０５、および絶縁導体２４４、２４６を含む。ケーブル外被２４２、遮蔽テープ２０５、および絶縁導体２４４、２４６は、通信ケーブル２４０の長さに沿って延びることができ、通信ケーブル２４０の中心軸または長手方向軸２９０に沿って延びることができる。通信ケーブル２４０は、可撓性のケーブルとすることができ、したがって、中心軸２９０は、通信ケーブル２４０の長さ全体にわたって線形である必要はないことを理解されたい。代わりに、中心軸２９０は、通信ケーブル２４０の横断面の幾何学的な中心を通って延びることができる。図示の実施形態では、中心軸２９０は、絶縁導体２４４、２４６が互いに境界または接触をなす接線に沿って延びる。
【００３３】
図示の実施形態では、絶縁導体２４４、２４６はそれぞれ、対応する絶縁層または外被２５２によって取り囲まれた信号線２５０を含む。代替実施形態では、絶縁導体２４４、２４６は、絶縁層２５２を共用することができる。たとえば、信号線２５０を隔置することができ、絶縁層２５２を信号線２５０の両方の周りに形成することができる。信号線２５０は、信号コンタクト１１２、１１４（図１）などの電気コンタクトに終端するように構成される。
【００３４】
いくつかの実施形態では、通信ケーブル２４０はまた、通信ケーブル２４０の長さに沿って延びる少なくとも１つの接地導体を含むことができる。たとえば、通信ケーブル２４０は、内側ドレイン線２５４および／または外側ドレイン細片２５６を含むことができる。内側ドレイン線２５４は、遮蔽テープ２０５によって取り囲まれる。他方では、外側ドレイン細片２５６は、遮蔽テープ２０５の外部に沿って延び、遮蔽テープ２０５とケーブル外被２４２との間に位置付けられる。ケーブル外被２４２は、遮蔽テープ２０５の周りに巻回されたプラスチックテープとすることができる。別法として、ケーブル外被２４２は、ケーブル外被２４２が遮蔽テープ２０５を取り囲むように押出し成形することができる。
【００３５】
図示の実施形態では、遮蔽テープ２０５は、絶縁導体２４４、２４６を直接取り囲んで絶縁導体２４４、２４６に係合し、ケーブル外被２４２は、遮蔽テープ２０５を直接取り囲んで遮蔽テープ２０５に係合する。代替実施形態では、ケーブル外被２４２と遮蔽テープ２０５との間または遮蔽テープ２０５と絶縁導体２４４、２４６との間に、他の層および／または材料を配置することができる。
【００３６】
いくつかの実施形態では、通信ケーブル２４０は、ツインアキシャルケーブルまたはＴｗｉｎａｘケーブルと呼ばれることがある。たとえば、絶縁導体２４４、２４６は、通信ケーブル２４０の長さに沿って互いに平行に延びることができる。しかし、図６に示す通信ケーブル２４０の構成は、通信ケーブル２４０が有することができる様々な構成の一例にすぎない。たとえば、絶縁導体２４４、２４６は、互いに平行に延びないものとすることができ、代わりに、撚線対を形成することができる。他の実施形態では、通信ケーブル２４０は、単一の絶縁導体のみまたは３本以上の絶縁導体を含むことができる。さらに、通信ケーブル２４０は、４対など、２対以上の絶縁導体を含むことができる。
【００３７】
遮蔽テープ２０５は、絶縁導体２４４、２４６の周りに繰返し巻回される。遮蔽テープ２０５は、螺旋状に巻回することができ、それにより折畳みエッジ２３４および積層エッジ２３６がそれぞれ、中心軸２９０を取り囲む対応する螺旋を形成する。遮蔽テープ２０５が絶縁導体２４４、２４６の周りに巻回されるとき、遮蔽テープ２０５は重なる。より具体的には、図６は、第１の巻回２６０と、第１の巻回２６０に重なる第２の巻回２６２とを示す。互いに対して、第１の巻回２６０を前の巻回と呼ぶことができ、第２の巻回２６２を次の巻回と呼ぶことができる。
【００３８】
図６で、折畳みエッジ２３４は遮蔽テープ２０５の前縁であり、それにより、遮蔽テープ２０５が絶縁導体２４４、２４６の周りに螺旋状に巻回されるとき、折畳みエッジ２３４は遮蔽テープ２０５に先行する。積層エッジ２３６は後縁である。例として、遮蔽テープ２０５の第２の巻回２６２が絶縁導体２４４、２４６の周りに巻回されるとき、第２の巻回２６２の先行部分２６４が、絶縁導体２４４、２４６を取り囲む。先行部分２６４は、折畳みエッジ２３４を含む。折畳みエッジ２３４は、絶縁導体２４４、２４６を直接取り囲むことができ、それにより折畳みエッジ２３４は、絶縁性導体２４４、２４６に係合し、または絶縁性導体２４４、２４６間に存在するわずかな間隙に係合する。加えて、遮蔽テープ２０５の第２の巻回２６２が絶縁導体２４４、２４６の周りに巻回されるとき、第２の巻回２６２の後続部分２６６は、第１の巻回２６０の上に延びて第１の巻回２６０を覆う。後続部分２６６は、積層エッジ２３６を含む。積層エッジ２３６は、第１の巻回２６０の上に延びて第１の巻回２６０に係合する。
【００３９】
遮蔽テープ２０５は、シールド幅２６８を有する。いくつかの実施形態では、図６に示す第２の巻回２６２などの次の巻回は、前の巻回のシールド幅２６８の多くとも２分の１に重なる。例示的な実施形態では、次の巻回は、シールド幅２６８の２分の１未満に重なる。たとえば、次の巻回は、シールド幅２６８の約３分の１に重なることができる。しかし、他の実施形態では、次の巻回は、前の巻回のシールド幅２６８の３分の１未満に重なることができ、またはシールド幅２６８の２分の１を超えて重なることができる。
【００４０】
図７は、通信ケーブル２４０の側面断面図である。図７には絶縁導体２４４のみを示すが、絶縁導体２４６（図６）は絶縁導体２４４に隣接して位置決めされ、やはり遮蔽テープ２０５によって取り囲まれる。遮蔽テープ２０５は、絶縁導体２４４、２４６の周りに複数回巻回され、それにより遮蔽テープ２０５の複数の巻回２７１、２７２、２７３が形成される。図７には、各巻回２７１〜２７３の一部分のみを示す。互いに対して、巻回２７１は前の巻回であり、巻回２７２は次の巻回である。互いに対して、巻回２７２は前の巻回であり、巻回２７３は次の巻回である。遮蔽テープ２０５は、内面２３２が絶縁導体２４４、２４６の方を向くように、絶縁導体２４４、２４６の周りに螺旋状に巻回される。特定の実施形態では、内面２３２は、絶縁導体２４４、２４６に直接係合する。
【００４１】
遮蔽テープ２０５の次の巻回はそれぞれ、前の巻回の一部分に重なる。たとえば、巻回２７２の内面２３２は、巻回２７１のはみ出し部分２８４に重なる。巻回２７２の内面２３２は、巻回２７１の外面２３０に係合する。巻回２７２のうち、巻回２７１に重なる部分を、巻回２７２の重なり部分２８６と呼ぶことができる。特定の実施形態では、遮蔽テープ２０５は、遮蔽テープ２０５が絶縁導体２４４、２４６の周りに螺旋状に巻回されるとき、遮蔽テープ２０５自体に一定に重なる。内面２３２および外面２３０はそれぞれ、導電層２１２の一部分であり、したがって導電性を有する。したがって、遮蔽テープ２０５は、重なり領域２７５に沿って遮蔽テープ２０５自体に電気的に結合する。
【００４２】
従来の遮蔽テープとは異なり、折畳みエッジ２３４は、重なっている巻回を互いから電気的に分離しない。導電層２１２は、折畳みエッジ２３４を含む。したがって、導電経路２８０（一連の矢印で示す）は、通信ケーブル２４０の長さに沿って連続して延びることができる。特定の実施形態では、導電経路２８０は、前の巻回の内面２３２と、前の巻回の折畳みエッジ２３４のエッジ表面２８２の少なくとも一部分と、任意選択で前の巻回の外面２３０の一部分とを含む。次いで導電経路２８０は、次の巻回の内面２３２の一部分内へ延びる。導電経路２８０を示す矢印は、１つの方向を向いているが、導電経路２８０は、反対の方向に電気エネルギーを伝えることもできることを理解されたい。
【００４３】
いくつかの実施形態では、絶縁層２１０のうち、折畳み線２１７の近傍に位置付けられた部分は、前の巻回の第１の横方向区間２２４および第２の横方向区間２２６を互いから偏らせまたは屈曲させる屈曲力２９２（両方向の矢印によって示す）を提供する。いくつかの実施形態では、屈曲力２９２は、はみ出し部分２８４に沿って、かつ／または折畳みエッジ２３４の近傍で、空隙２３１を引き起こし、遮蔽テープ２０５のシールド厚さ２９４を実質的に増大させることができる。屈曲力２９２は、絶縁層２１０の特性に基づいて生じることができる。たとえば、絶縁層２１０は、折り畳まれるのに抵抗することができる。この抵抗が屈曲力２９２であり、折畳み線２１７付近で最大になり、それによって空隙２３１を提供することができる。そのような実施形態では、屈曲力２９２は、重なり領域２７５に沿って、前の巻回の外面２３０と次の巻回の内面２３２との間の電気コンタクトを容易にすることができる。
【００４４】
図８は、従来の通信ケーブル（線４０６で示す）および図８に線４０８で示す通信ケーブル２４０（図６）に対する挿入損失と伝送周波数の関係を示すグラフ４００を含む。従来の通信ケーブルは、従来の遮蔽テープによって螺旋状に巻回されたツインアキシャルケーブルである。上記のように、従来の遮蔽テープは、前の巻回の導体箔と次の巻回の導体箔を分離し、それによって吸い出し作用をもたらす。図８に示すように、従来の通信ケーブルの挿入損失は、１６ギガヘルツ（ＧＨｚ）を上回る周波数で著しく増大する。しかし、通信ケーブル２４０の挿入損失は、１６ＧＨｚ後もそれほど増大しない。したがって、通信ケーブル２４０は、従来の通信ケーブルに比べて改善された電気性能を提供することができる。たとえば、２５ＧＨｚにおける通信ケーブル２４０の挿入損失は、１６ＧＨｚにおける従来の通信ケーブルの挿入損失より小さい。いくつかの実施形態では、通信ケーブル２４０は、挿入損失を約２５デシベル未満にしながら、少なくとも２０ＧＨｚのデータ率で伝送することが可能である。より具体的な実施形態では、通信ケーブル２４０は、挿入損失を約２５デシベル未満にしながら、少なくとも２５ＧＨｚのデータ率で伝送することが可能である。
【００４５】
したがって、本明細書に記載の実施形態は、吸い出し作用を低減させて、螺旋状に巻回した遮蔽を含む従来のケーブルより大きいデータ率を可能にすることができる。さらに、本明細書に記載の実施形態は、螺旋状に巻回した遮蔽を含む。したがって、実施形態は、やはり螺旋状に巻回した遮蔽を有する従来のケーブルの柔軟性と同様の柔軟性を有することができる。
【００４６】
図９は、遮蔽テープ３００の側面断面図である。遮蔽テープ３００は、複合テープ２００（図４）と同様または同一とすることができる複合テープ３０１から形成することができる。複合テープ３０１（または遮蔽テープ３００）は、互いに折り畳まれて折畳みエッジ３０６に沿ってつながった第１の横方向区間３０２および第２の横方向区間３０４を含む。遮蔽テープ３００は、絶縁層３１０および導電層３１２を含む。遮蔽テープ３００が折り畳まれた後、第１の横方向区間３０２および第２の横方向区間３０４は、それぞれ遮蔽テープ３００の内面３１４および外面３１６ならびに折畳みエッジ３０６を形成する。導電層３１２は、内面３１４、外面３１６、および折畳みエッジ３０６を画定する。
【００４７】
第１の横方向区間３０２および第２の横方向区間３０４は、それぞれ複合テープ３０１の第１の長手方向エッジ３２０および第２の長手方向エッジ３２２を含む。第１の横方向区間３０２および第２の横方向区間３０４は、それぞれ等しくない区間幅３０３、３０５を有する。区間幅３０３、３０５は、折畳みエッジ３０６からそれぞれの長手方向エッジ３２０、３２２までの間で測定される。図９に示すように、区間幅３０３は、区間幅３０５より大きくすることができ、それにより第１の長手方向エッジ３２０および第２の長手方向エッジ３２２が、互いに対してずれる。より具体的には、第１の長手方向エッジ３２０は、距離または隙間３２４だけ、第２の長手方向エッジ３２２を越えて延びる。第２の長手方向エッジ３２２は、第１の長手方向エッジ３２０より折畳みエッジ３０６の近くに位置付けられる。
【００４８】
遮蔽テープ２０５（図５）と同様に、遮蔽テープ３００は、前の巻回に次の巻回が重なるように、絶縁導体（図示せず）の周りに螺旋状に巻回されるように構成される。いくつかの実施形態では、遮蔽テープ３００は、距離３２４に対応する重なり部分３１１を含む。距離３２４は、前の巻回のはみ出し部分（図示せず）の距離に合わせて構成することができる。たとえば、距離３２４は、はみ出し部分の距離よりわずかに大きくすることができる。そのような実施形態では、遮蔽テープ３００の全体的な厚さを低減させることができる。
【００４９】
図１０は、複合テープ３５４から形成された遮蔽テープ３５０の側面断面図である。複合テープ３５４は、複合テープ２００（図４）と同様または同一とすることができる。複合テープ３５４は、互いに対して折り畳まれた第１の横方向区間３５１、第２の横方向区間３５２、および第３の横方向区間３５３を含む。複合テープ３５４は、絶縁層３６０および導電層３６２を含む。図示のように、第１の横方向区間３５１および第２の横方向区間３５２は、互いに折り畳まれて、第１の折畳みエッジ３５６を形成する。第１の横方向区間３５１および第３の横方向区間３５３は、互いに折り畳まれて、第２の折畳みエッジ３５８を形成する。導電層３６２は、第１の折畳みエッジ３５６および第２の折畳みエッジ３５８を画定する。やはり図示のように、第２の横方向区間３５２は、長手方向エッジ３６４を含み、第３の横方向区間３５３は、長手方向エッジ３６６を含む。長手方向エッジ３６４、３６６は、第１の横方向区間３５１より上に位置付けられ、間隙３６８によって互いから分離される。
【００５０】
図１１は、複合テープ３７４から形成された遮蔽テープ３７０の側面断面図である。複合テープ３７４は、複合テープ２００（図４）と同様または同一とすることができる。複合テープ３７４は、互いに対して折り畳まれた第１の横方向区間３７１、第２の横方向区間３７２、および第３の横方向区間３７３を含む。遮蔽テープ３７０は、絶縁層３８０および導電層３８２を含む。図示のように、遮蔽テープ３５０の第１の横方向区間３７１および第２の横方向区間３７２は、互いに折り畳まれて、第１の折畳みエッジ３７６を形成する。第１の横方向区間３７１および第３の横方向区間３７３は、互いに折り畳まれて、第２の折畳みエッジ３７８を形成する。導電層３８２は、第１の折畳みエッジ３７６および第２の折畳みエッジ３７８を画定する。やはり図示のように、第２の横方向区間３７２は、長手方向エッジ３８４を含み、第３の横方向区間３７３は、長手方向エッジ３８６を含む。長手方向エッジ３８４は、第１の横方向区間３７１より上に位置付けられる。しかし、第３の横方向区間３７３は、第２の横方向区間３７２に重なり、それにより長手方向エッジ３８６が、第２の横方向区間３７２より上に位置付けられる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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