(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
汚染地下水を浄化するための地中浄化壁であって、
該地中浄化壁が、汚染物質吸着材及び通水性の形状保持枠よりなる地中浄化壁本体と、該地中浄化壁本体を覆うドレーン材とにより構成され、
地盤中にケーシングを貫入するとともにその内部を排土し、平面視断面が前記ケーシングと内接する大きさであって少なくとも１辺を開口部とする矩形形状に形成された前記形状保持枠をケーシング内に挿入した後、該形状保持枠の内側に前記汚染物質吸着材を、外側に前記ドレーン材をそれぞれ充填して、前記ケーシングを撤去する第１の工程と、
前記ケーシングを外周面が前記形状保持枠の開口部に近接するように位置決めし、地盤中に貫入するとともにその内部を排土した後、該ケーシングに新たな前記形状保持枠を挿入し、該形状保持枠の内側に前記汚染物質吸着材を、外側に前記ドレーン材をそれぞれ充填して前記ケーシングを撤去する第２の工程と、により形成されてなることを特徴とする地中浄化壁。
【請求項２】
請求項１に記載の地中浄化壁において、
第２の工程を複数回繰り返してなることを特徴とする地中浄化壁。
【請求項３】
請求項１または２に記載の地中浄化壁において、
前記形状保持枠が、通水性の帯状材よりなり、間隔を有して平行に向かい合う一対の通水性面部材と、該通水性面部材の配置間隔を保持するように設置される連結部材とを備え、
前記一対の通水性面部材の短辺が水平方向、長辺が鉛直方向となるよう、前記ケーシング内に挿入されてなることを特徴とする地中浄化壁。
【請求項４】
請求項３に記載の地中浄化壁において、
前記連結部材が、棒状部材よりなり、
前記通水性面部材における短辺の略中央部であって、長辺に対して平行となるように複数が間隔を有して配置されることを特徴とする地中浄化壁。
【請求項５】
請求項３に記載の地中浄化壁において、
前記連結部材が、通水性の帯状材よりなり、
前記一対の通水性面部材における向かい合う長辺同士を連結するように配置されることを特徴とする地中浄化壁。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、汚染土壌により汚染された地下水を原位置にて浄化するための地中浄化壁に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、重金属や有機塩素化合物等の汚染物質により汚染された地盤を有する敷地において、汚染物質が地下水を介して敷地外に流出することを防止するべく、敷地内に揚水井戸を設置して地下水を揚水し、揚水した地下水を水処理設備にて浄化する方法が知られている。しかし、この方法は、揚水井戸においては揚水機能を維持するために定期的なメンテナンスが必要である。また、水処理施設においては、設置場所の確保が必要であるとともに、薬品類や設備等の維持管理だけでなく処理水の水質管理が必要となる。したがって、維持管理に要する手間が煩雑であるとともにランニングコストが膨大となりやすい。
【０００３】
一方で、揚水井戸及び水処理設備を不要とする手段として、敷地内における地下水の下流側に地下水を浄化するための浄化地中壁を設置し、当該浄化地中壁に地下水をを透過させることで地下水中の汚染物質を除去する方法が知られている。
【０００４】
このような浄化地中壁の構築方法として、例えば特許文献１には、地中にトレンチを形成する、もしくは複数の柱状孔を一部分が重なるようにして掘削し柱状列孔を形成するなどして地中に壁状掘削孔を形成し、その内部に汚染物質除去成分を充填する方法が開示されている。
【０００５】
また、特許文献２には、汚染した地下水中の汚染物質を吸着するパーミュライトを袋に封入したユニット体を、地中に形成した壁状掘削孔に積層する方法が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開平２００４−２８３７６０号公報
【特許文献１】特開平２００３−３０００６４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかし、特許文献１に記載の方法では、壁状掘削孔に汚染物質除去成分を直接充填するため、地下水の流速が早い地域では経年使用により、粒径の小さい汚染物質除去成分が壁状掘削孔周囲の土壌中に流亡しやすく、所定の壁厚を維持できない場合が生じる。また、汚染物質除去成分の経年使用により地下水の浄化機能が低下した際には、壁状掘削孔の孔壁を保護しつつ汚染物質除去成分を交換する作業が煩雑である。このため、交換作業を行わずにそのまま埋め殺して新たに浄化地中壁を増設することも多く、不経済であるだけでなく、新たに設置する浄化地中壁を構築するための敷地を確保する必要が生じる。
【０００８】
さらに、地中の壁状掘削孔を柱状列孔にて形成する場合には、隣り合う柱状孔の重なり部分に形成される弦長が、浄化地中壁として必要な壁厚を満足するよう柱状列孔を形成する。こうすると、柱状列孔自体の壁厚は、浄化地中壁として必要な壁厚より大きくなるため、柱状列孔の内方全体に汚染物質除去成分を充填すると、汚染物質除去成分の無駄が生じる。
【０００９】
また、特許文献２に記載の方法では、パーミュライトを袋に封入してユニット体を形成するため、地下水の浄化機能が低下した際の交換作業が容易であるとともに、壁状掘削孔周囲の土壌中への流亡も生じにくい。しかし、地中の壁状掘削孔中にユニット体を積層する方法は、孔壁とユニット体との間及びユニット体どうしの間にすき間が生じやすいため、壁状掘削孔中にパーミュライトが存在しない空洞部が形成されることとなり、地中壁を通過する地下水を十分に浄化できない場合が生じる。
【００１０】
本発明は、かかる課題に鑑みなされたものであって、その主な目的は、安価で地下水の浄化効率がよく、また浄化機能の低下時に容易に更生することの可能な地中浄化壁を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
かかる目的を達成するため本発明の地中浄化壁は、汚染地下水を浄化するための地中浄化壁であって、該地中浄化壁が、汚染物質吸着材及び通水性の形状保持枠よりなる地中浄化壁本体と、該地中浄化壁本体を覆うドレーン材とにより構成され、地盤中にケーシングを貫入するとともにその内部を排土し、平面視断面が前記ケーシングと内接する大きさであって少なくとも１辺を開口部とする矩形形状に形成された前記形状保持枠をケーシング内に挿入した後、該形状保持枠の内側に前記汚染物質吸着材を、外側に前記ドレーン材をそれぞれ充填して、前記ケーシングを撤去する第１の工程と、前記ケーシングを外周面が前記形状保持枠の開口部に近接するように位置決めし、地盤中に貫入するとともにその内部を排土した後、該ケーシングに新たな前記形状保持枠を挿入し、該形状保持枠の内側に前記汚染物質吸着材を、外側に前記ドレーン材をそれぞれ充填して前記ケーシングを撤去する第２の工程と、により形成されてなることを特徴とする。
【００１２】
また、本発明の地中浄化壁は、第２の工程を複数回繰り返すことを特徴とする。
【００１３】
上記の地中浄化壁によれば、形状保持枠及び汚染物質吸着材よりなる地中浄化壁本体と、これを覆うドレーン材のみの簡略な構成よりなるから、汚染した地下水を揚水設備にて揚水し水処理設備にて浄化する方法と比較して、水処理施設を設置するための敷地確保が不要となるとともに、維持管理が不要であり、費用及び管理の負担を大幅に軽減することが可能となる。
【００１４】
また、汚染物質吸着材を形状保持枠の内部に充填することから、地中浄化壁の経年使用によって汚染物質吸着材が周囲の土壌中に流亡することがないだけでなく、地中浄化壁本体をドレーン材にて覆うことから、地下水の集水効率が向上するため、長期にわたり効率よく地下水を浄化することが可能となる。
【００１５】
さらに、形状保持枠の平面視断面が、前記ケーシングに内接する大きさであって少なくとも１辺を開口部とする矩形形状に形成されてなり、形状保持枠を地盤中に設置する際には、先行して設置された形状保持枠の開口部に近接してケーシングを貫入し、該ケーシングの中に新たな形状保持枠を挿入する。
【００１６】
これにより、ケーシングを引き抜くと、後行して設置した新たな形状保持枠は、先行して設置した形状保持枠の開口部位置にて連接し、第１の工程で形成された柱状孔と第２の工程で形成された柱状孔との重なり部分に形成される弦長と等しい長さの壁厚を有する直線状の壁体を形成する。
【００１７】
したがって、地中浄化壁本体はその外形が、複数の柱状孔を連続させて構築した柱状列孔の中央部分のみを占有する直線状の壁体となるから、従来のような柱状列孔の全体に汚染物質吸着材を充填する場合と比較して、汚染物質吸着材に無駄が生じることがない。
【００１８】
本発明の地中浄化壁は、前記形状保持枠が、通水性の帯状材よりなり、間隔を有して平行に向かい合う一対の通水性面部材と、該通水性面部材の配置間隔を保持するように設置される連結部材とを備え、前記一対の通水性面部材の短辺が水平方向、長辺が鉛直方向となるよう、前記ケーシング内に挿入されてなることを特徴とする。
【００１９】
上記の地中浄化壁によれば、前記形状保持枠は連結部材によりその形状が保持されることから、汚染物質吸着材における地下水の浄化機能が低下した際には、前記形状保持枠により孔壁を保護して周囲の土砂を巻き込むことなく、容易に汚染物質吸着材の除去・交換作業を行うことができる。これにより、地下水の浄化領域となる地中浄化壁本体を容易に更生することができるため、該地中浄化壁本体を備える地中浄化壁を長期にわたり継続的に使用することが可能となる。
【００２０】
本発明の地中浄化壁は、前記連結部材が、棒状部材よりなり、前記通水性面部材における短辺の略中央部であって、長辺に対して平行となるように複数が間隔を有して配置されることを特徴とする。
【００２１】
上記の地中浄化壁によれば、隣り合う前記形状保持枠の内部空間が連通するため、地下水の浄化機能が低下した汚染物質吸着材を除去する際に、例えば隣り合う形状保持枠のうちいずれか一か所にて汚染物質吸着材を吸引することで、地中浄化壁本体内のすべての汚染物質吸着材を一度に吸引除去することできる。これにより、汚染物質吸着材の除去・交換作業をより迅速に行うことが可能となる。
【００２２】
本発明の地中浄化壁は、前記連結部材が、通水性の帯状材よりなり、前記一対の通水性面部材における向かい合う長辺同士を連結するように配置されることを特徴とする。
【００２３】
上記の地中浄化壁によれば、前記地中浄化壁本体の内部が、連結部材により隣り合う前記形状保持枠ごとで区割りされるため、例えば地中浄化壁本体における水平方向の一部分において局所的に汚染物質吸着材における地下水の浄化機能に低下が認められた際には、当該地下水の浄化機能に低下が認められた区画内の汚染物質吸着材のみを除去・交換することができる。これにより、他の区画に位置する健全な汚染物質吸着材を残置することができるため、より経済的に除去・交換作業を行うことが可能となる。
【発明の効果】
【００２４】
本発明によれば、地中浄化壁が、汚染物質吸着材及び形状保持枠よりなる地中浄化壁本体と、該地中浄化壁本体を覆うドレーン材とにより構成されることから、ドレーン材により地下水の集水効果が得られるだけでなく、形状保持枠により孔壁を保護しつつ容易に汚染物質吸着材を除去・交換できるため、安価で地下水の浄化効率がよく、また地下水の浄化機能が低下した際に、汚染物質吸着材を備える地中浄化壁本体を容易に更生することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】地中浄化壁の設置状況を示す図である。
【図２】地中浄化壁の平面を示す図である。
【図３】地中浄化壁本体を構成する形状保持枠を示す図である。
【図４】地中浄化壁における延在方向の断面を示す図である。
【図５】地中浄化壁の構築方法を示す図である。
【図６】形状保持枠とケーシングの関係を示す図である。
【図７】地中浄化壁における壁厚方向の断面を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２６】
以下に、本発明の一実施形態である地中浄化壁１を、図１から図７を用いて詳述する。
【００２７】
本発明の地中浄化壁１は、汚染物質吸着材４を備えた地中浄化壁本体２を内蔵する地下水透過型の地中壁であり、重金属や有機塩素化合物等の汚染物質にて汚染された汚染地盤１１の近傍であって地下水１２の下流側に設置される。汚染地盤１１を流下することで汚染した地下水１２は、地中浄化壁１内を自然通過することにより浄化されるため、地下水１２を介して汚染物質１１が地中浄化壁１より下流側に流出することを防止することができるものである。
【００２８】
本実施の形態では、図１に示すように、汚染地盤１１を有する工場等の敷地から汚染物質が地下水１２を介して敷地外に流出することを防止するべく、地下水１２の下流側に位置する敷地境界Ｌ近傍に本発明の地中浄化壁１を構築する場合を例にとり、詳述する。
【００２９】
地中浄化壁１は、図１及び図２に示すように、地表近傍から汚染地盤１１を有する透水層の下方に位置する不透水層１３に至る深さに形成される柱状孔１５１を、地下水１２の流下方向と直交する方向に複数連続させて構築した柱状列孔１５内に構築されるものであり、ドレーン材２と地中浄化壁本体３とを備えている。
【００３０】
ドレーン材２は、柱状列孔１５の孔壁と地中浄化壁本体３との間に充填されるものであり、柱状列孔１５の孔壁を保持するとともに、地下水を地中浄化壁本体３に導くために設けられる。本実施の形態ではドレーン材２に砕石を採用しているが、必ずしも砕石に限定されるものではなく、地中浄化壁本体３と孔壁との間に充填された際に、汚染地盤１１を有する透水層より透水係数が大きいものであれば、砂や砂利等いずれの材料を用いてもよい。
【００３１】
これらドレーン材２にて周囲を覆われる地中浄化壁本体３は、汚染した地下水１２を浄化するための浄化領域となるものであり、図２に示すように、汚染物質吸着材４とこれが充填される形状保持枠５とにより構成される。なお、後述するが、図２（ａ）と図２（ｂ）は、地中浄化壁本体３にそれぞれ形状の異なる形状保持枠５を採用した地中浄化壁１である。
【００３２】
汚染物質吸着材４は、例えば「地下水の水質汚濁に係る環境基準」」(平成９年３月１３日 環境庁告示第１０号)に掲げられている項目に該当する汚染物質を除去可能な材料の中から、除去したい汚染物質に応じて最適な材料を適宜選択し、これを粒状体もしくは粉状体に加工したものである。その粒度は、地中浄化壁本体３に必要な透水性能を確保しつつ、地下水１２に含有された汚染物質を除去する性能を損なわない比表面積を有する大きさに調整されている。
【００３３】
汚染物質吸着材４に用いる具体的な材料としては、例えばフッ素等を除去したい場合には、汚染物質吸着材４に活性アルミナを採用する。また、六価クロムや１，４−ジオキサンを除去したい場合には、汚染した地下水１２の汚染濃度に応じて汚染物質吸着材４に活性炭等の最適なものを採用する。
【００３４】
なお、汚染物質吸着材４は、単一の材料から構成されるものでもよいし、汚染した地下水１２から複数種類の汚染物質を除去したい場合には、除去したい汚染物質に対応する材料よりなる粒状体もしくは粉状体を複数混在させてもよい。
【００３５】
これら汚染物質吸着材４が充填される形状保持枠５は、図３で示すように、一対の通水性面部材５１と、これらの配置間隔を保持する連結部材５２とを備える長尺部材に構成されている。
【００３６】
通水性面部材５１は、図３（ａ）及び（ｂ）で示すように、透水性の帯状材により形成されており、汚染物質吸着材４の通過を阻止し、また、ドレーン材２を介して柱状列孔１５の孔壁より側圧が作用した際にも損傷することのない強度を有するものであれば、いずれの材料を採用してもよい。本実施の形態では、図３（ｃ）に示すように、不織布５１１の両面に一対のラス網５１２を配置し、これらを矩形フレーム５１３にて一体に形成した帯状材を用いている。これら帯状材よりなる通水性面部材５１は、図３（ａ）及び（ｂ）で示すように、間隔を有して向かい合うように一対配置され、連結部材５２にて連結される。
【００３７】
連結部材５２は、ドレーン材２を介して柱状列孔１５の孔壁より側圧が作用した際にも、通水性面部材５１の配置間隔を保持できる強度を有する部材であれば、いずれの形状のものを採用してもよい。また、その配置位置も、一対の通水面部材５１において向かい合う長辺間に形成される２つの開口のうち、少なくともいずれか一方を形状保持枠５の開口部ｗとして確保できれば、いずれの位置に配置してもよい。
【００３８】
例えば、図３（ａ）に示す連結部材５２は、先に述べた通水性面部材５１と同様の通水性を有する帯状材を採用したものであり、これを一対の通水性面部材５１における向かい合う長辺間に配置している。これにより形状保持枠５は、コの字状断面、つまり１辺を開口部ｗとする矩形形状断面に形成された長尺部材となる。
【００３９】
このように形成された形状保持枠５は、通水性面部材５１の短辺が水平方向を、長辺が鉛直方向を向くようにして柱状列孔１５内に設置される。そして、図２（ａ）の平面図で示すように、複数が通水性面部材５１どうしを柱状列孔１５の延在方向に隣り合わせて、開口部ｗの位置で連接される。
【００４０】
これにより、対をなす通水性面部材５１の一方は、地中浄化壁本体３における地下水流入面３１、他方は地下水流入面３１と平行な地下水流出面３２を形成する。また、連結部材５２の長さは、地中浄化壁本体３の壁厚となる。
【００４１】
したがって、連結部材５２の長さは、地下水１２の汚染物質濃度や地下水１２の流速、及び地中浄化壁本体３に求められる耐久年数等に応じて算定される地中浄化壁本体３に必要な壁厚と同じ長さに作成すればよい。
【００４２】
ところで、図２（ａ）に示すように、地中浄化壁本体３に対して、図３（ａ）に示すような通水性の帯状材を連結部材５２に採用した形状保持枠５を採用すると、地中浄化壁本体３内に充填される汚染物質吸着材４は、地中浄化壁本体３の延在方向に見かけ上連続して充填されるものの、図４（ａ）の延在方向の断面図で示すように連結部材５２にて複数に区割りされることとなる。
【００４３】
したがって、地中浄化壁１の経年使用により汚染物質吸着材４における地下水１２の浄化機能が低下した場合には、機能低下の度合いに応じて区画ごとで汚染物質吸着材４の除去・交換作業を行うことができる。これにより、汚染物質吸着材４の機能低下が局所的である場合には、その他の区画に位置する健全な汚染物質吸着材４を残置することができるため、より経済的に除去・交換作業を行うことが可能となる。
【００４４】
また、連結部材５２の他の事例として、図３（ｂ）に示す連結部材５２は、棒状部材を採用したものであり、これを通水性面部材５１の短辺における中央部であって、長辺に対して平行となるように間隔を有して複数配置している。これにより形状保持枠５は、Ｈ形状断面、つまり２辺を開口部ｗとする矩形形状断面に形成された長尺部材となる。
【００４５】
そして、図２（ｂ）に示すように、地中浄化壁本体３に対して図３（ｂ）に示すような棒状部材を連結部材５２に採用した形状保持枠５を採用すると、図４（ｂ）の延在方向の断面図で示すように、地中浄化壁本体３内に充填される汚染物質吸着材４は、地中浄化壁本体３の延在方向に連続して一様に充填されることとなる。
【００４６】
これにより、地中浄化壁１の経年使用により汚染物質吸着材４の浄化機能が低下した場合に、地中浄化壁本体３内の任意の一カ所にて吸引作業を行うことにより、充填された汚染物質吸着材４を一度に排出することができる。同様に、地中浄化壁本体３内の任意の一カ所より充填作業を行うことにより、汚染物質吸着材４を一度に交換することができ、地中浄化壁本体３の更生作業を効率よく迅速に実施することが可能となる。
【００４７】
なお、いずれの連結部材５２を採用した形状保持枠５においても、地中浄化壁本体３の両端部に位置する形状保持枠５には、汚染物質吸着材４が漏れ出ないよう、図３（ａ）で示すような連結部材５２に通水性の帯状体を用いたものを採用するとよい。
【００４８】
このように地中浄化壁１は、汚染物質吸着材４を形状保持枠５の内部に充填することから、地中浄化壁１の経年使用によって汚染物質吸着材４が周囲の土壌中に流亡することがない。また、地中浄化壁本体３をドレーン材２にて覆うことから、地下水１２の集水効率が向上する。
【００４９】
また、形状保持枠５は連結部材５２によりその形状が保持されることから、形状保持枠５により柱状壁孔１５の孔壁を保護して周囲の土砂を巻き込むことなく、容易に汚染物質吸着材４の除去・交換作業を行うことができる。これにより、地下水１２の浄化領域となる地中浄化壁本体３を容易に更生することができるものである。
【００５０】
上述する構成の地中浄化壁１の構築方法を、図５及び図６を参照しながら以下に示す。なお、本実施の形態では、図３（ａ）で示した通水性の帯状材を連結部材５２に用いた断面コの字形の形状保持枠５を採用した場合を事例としている。
【００５１】
<第１の工程>
まず、地中浄化壁１の構築予定位置にケーシング１４を位置決めし、図５（ａ）に示すように、これを地盤中に貫入するとともにその内方を排土する。ケーシング１４の貫入方法は、例えば、ケーシング１４の内方にアースオーガー等を挿通させ、アースオーガーにて地盤を掘削・排土しつつケーシング１４を貫入する中堀工法や、ケーシング１４を圧入した後、その内方をバケット等にて排土する方法等いずれの手段を用いてもよい。
【００５２】
ケーシング１４の先端が不透水層１３に達したところで、貫入及び排土作業を終了し、図５（ｂ）に示すように、断面がケーシング１４に内接する大きさの矩形形状を有する形状保持枠５をケーシング１４内に挿入し、図５（ｃ）に示すように、形状保持枠５の内側に汚染物質吸着材４を、外側にドレーン材２を充填する。このとき、形状保持枠５は、開口部ｗが地中浄化壁本体３の延在方向を向くようにケーシング１４内で位置決めしておく。
【００５３】
<第２の工程>
次に、地盤中よりケーシング１４を引き抜いた後、図５（ｄ）に示すように、先行して設置した形状保持枠５の開口部ｗに外周面が接するようケーシング１４を位置決めし、先の要領でケーシング１４を地盤中に再度貫入するとともにその内方を排土する。このように、先行して設置した形状保持枠５の開口部ｗは、これと隣接してケーシング１４を貫入する際のガイドとしても機能することとなる。
【００５４】
この後、図５（ｅ）に示すように、ケーシング１４の内方に新たな形状保持枠５を挿入するとともに、図５（ｆ）に示すように、形状保持枠５の内側および形状保持枠５の連結部材５２とケーシング１４とにより囲まれた空間に汚染物質吸着材４を、形状保持枠５の通水性面部材５１とケーシング１４とにより囲まれた空間にドレーン材２をそれぞれ充填したうえで、ケーシング１４を引き抜く。このときにも、形状保持枠５は、開口部ｗが地中浄化壁本体３の延在方向を向くようにケーシング１４内で位置決めしておく。
このような第２の工程を、地中浄化壁１が所望の壁体長になるまで繰り返す。
【００５５】
上述する方法によると、後行して設置した形状保持枠５は、図５（ｇ）で示すように、先行して設置した形状保持枠５の開口部ｗ位置にて連接し、第１の工程で形成された柱状孔１５１と第２の工程で形成された柱状孔１５１との重なり部分に形成される弦長と等しい長さの壁厚を有する直線状の壁体を形成する。
【００５６】
したがって、地中浄化壁本体３は、その外形が複数の柱状孔１５１を連続させて構築した柱状列孔１５の中央部分のみを占有する直線状の壁体となるから、従来のような柱状列孔１５の全体に汚染物質吸着材４を充填する場合と比較して、汚染物質吸着材４に無駄が生じることがない。
【００５７】
なお、上記の方法において、先行して設置した形状保持枠５の開口部ｗとこれと隣り合う形状保持枠５との間に、ケーシング１４の部材厚分の隙間が生じる。この隙間より汚染物質吸着材４が流出する恐れがある場合には、図３（ｄ）に示すように、ケーシング１４の内周面に沿って変形可能で、かつケーシング１４を引き抜いた際に復元して汚染物質吸着材４の流出を防止するブラシや板ゴム等の弾性部材５３を、予め形状保持枠５の開口部を形成する側の長辺に設けておくとよい。
【００５８】
また、先にも述べたように、地中浄化壁本体３の壁厚は、連結部材５２の長さにて自在に調整可能である。したがって、壁厚を大きく確保したい場合には、図６（ａ）に示すように、通水性面部材５１の短辺より連結部材５２が長い形状の形状保持枠５を採用すればよい。一方、地中浄化壁本体３の壁厚を小さくしたい場合には、図６（ｂ）に示すように、通水性面部材５１の短辺より連結部材５２を短い形状の形状保持枠５を採用すればよい。
【００５９】
このように、ケーシング１４に内接する大きさの断面を確保しつつ、連結部材５２の長さを調整した形状保持枠５を用いることにより、所望の壁厚に形成された地中浄化壁本体３を内蔵する地中浄化壁１を構築することが可能となる。
【００６０】
ところで、本実施の形態では、汚染物質吸着材４を交換するにあたり、地下水１２の浄化機能が低下した度合を把握するべく、地中浄化壁本体３内に採水管６を設置している。
【００６１】
具体的には、図２に示すように、地中浄化壁本体３の地下水流出面３２付近において、通水性面部材５１に沿うように間隔を有して、複数の採水管６を設置する。採水口６１の高さ位置はいずれも、汚染地盤１１を有する透水層と同等の高さ範囲内に設置されており、採水管６を介して地中浄化壁本体３中の地下水１２を採取する。
【００６２】
そして、採水管６より定期的に地下水１２を採水して地下水１２中の汚染物質濃度をモニタリングする。汚染物質濃度が上昇し、浄化目標値を満たさなくなった時点もしくはその直前で、汚染物質吸着材４の機能低下が地中浄化壁本体３の地下水流出面３２側にまで進行しているものと判断し、汚染物質吸着材４の交換を行う。
【００６３】
このように、採水管６を地中浄化壁本体３内における地下水流出面３２付近に設置し、地中浄化壁本体３中の地下水１２を汚染物質濃度にて定期的にモニタリングすることにより、汚染物質吸着材４の健全性を評価し、最適な交換時期を客観的に判断することが可能となる
【００６４】
なお、複数の採水管６はいずれの配置間隔で設置してもよいが、例えば、図４（ａ）の延在方向の断面図に示すように、地中浄化壁本体３に、連結部材５２として通水性の帯状材を採用した形状保持枠５を用いた場合には、連結部材５２にて区割りされた領域内各々に採水管６を配置するとよい。これにより、区画ごとで汚染物質吸着材４の健全性を評価できるため、汚染物質吸着材４を交換するタイミングを区画ごとで把握することができ、地中浄化壁本体３のメンテナンス作業を経済的に実施することが可能となる。
【００６５】
また、複数の採水管６は、図４（ｂ）の延在方向の断面図に示すように、採水口６１の高さ位置を、汚染地盤１１を有する透水層と同等の高さ範囲内で異ならせて設置してもよい。こうすると、地中浄化壁本体３中の深さ方向ごとで汚染物質吸着材４の健全性を評価することが可能となる。
【００６６】
さらに、採水管６の配置方法は上述する方法に限定されるものではなく、図７（ａ）及び（ｂ）の壁厚方向の断面図に示すように、採水管６を地中浄化壁本体３の壁厚方向に間隔を有して複数配置してもよい。
【００６７】
当然ながら、地中浄化壁本体３中の汚染物質吸着材４は、図７（ａ）に示すように、稼働開始後に地下水流入面３１付近が先行して機能低下し、経年使用により機能低下は図７（ｂ）に示すように、地下水流出面３２に向けて徐々に進行する。
【００６８】
したがって、壁厚方向に間隔を有して配置した複数の採水管６各々より定期的に地下水１２を採取して汚染物質濃度を計測し、汚染物質濃度が浄化目標値を満たさなくなるまでの年数、つまり採水管６各々が位置する付近の汚染物質吸着材４が、機能低下するまでに要した時間を計測する。
【００６９】
これにより、地下水流入面３１から採水管６各々の配置位置までの距離と、排水管６付近に位置する汚染物質吸着材４の機能低下に要した時間との関係から、地下浄化壁１の稼働開始後、汚染物質吸着材４の機能低下が地下水流出面３２側に達するまでに要する期間、つまり地下浄化壁１の寿命を予測することができる。これにより、汚染物質吸着材４の交換時期を事前に把握し、計画的に地中浄化壁本体３の更生作業を実施することが可能となる。
【００７０】
なお、本実施の形態では、地中浄化壁本体３の壁厚方向に配置する採水管６の本数を３本としたが、本数は必ずしもこれに限定するものではない。採水管６の本数は、地中浄化壁本体３の壁厚や寿命予測に求められる精度等に応じて、適宜調節すればよい。
【００７１】
本発明の地中浄化壁１は、上記実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々の変更が可能であることはいうまでもない。
【００７２】
例えば、本実施の形態では、形状保持枠５を、１体にて地表近傍から不透水層１３に達する程度の長尺部材に形成したが、必ずしもこれに限定されるものではなく、複数を直列に連結することで地表近傍から不透水層１３に達する長さとなるよう形成してもよい。
【符号の説明】
【００７３】
１      地中浄化壁
２      ドレーン材
３      地中浄化壁本体
３１    地下水流入面
３２    地下水流出面
４      汚染物質吸着材
５      形状保持枠
５１    通水性面部材
５１１  不織布
５１２  金網
５１３  矩形フレーム
５２    連結部材
５３    弾性部材
６      採水管
６１    採水口
１１    汚染地盤
１２    地下水
１３    不透水層
１４    ケーシング
１５    削孔
Ｌ  敷地境界
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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