(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
食品収容容積を有する容器と、
前記容器用の蓋と、
前記蓋に係合可能な部分を有する回転可能な処理アセンブリであって、前記蓋が前記容器に係合し、かつ、前記処理アセンブリの前記部分が前記蓋に係合する時、前記処理アセンブリの前記部分は、前記蓋に対して、第１回転方向及び反対の第２回転方向の両方において固定される、処理アセンブリと、を備える食品処理装置。
【請求項２】
前記処理アセンブリを回転させるための駆動カプラーをさらに備え、前記駆動カプラーが前記食品収容容積の外部にある、請求項１に記載の食品処理装置。
【請求項３】
駆動カプラーを備えた基部をさらに備え、
前記容器が前記基部に動作的に相互作用し、
前記処理アセンブリの従動カプラーが前記基部の前記駆動カプラーに動作的に相互作用する、請求項１に記載の食品処理装置。
【請求項４】
前記従動カプラーが前記駆動カプラーに着脱可能に結合する、請求項３に記載の食品処理装置。
【請求項５】
駆動軸に連結されたモータをさらに備え、前記駆動軸が前記駆動カプラーに連結される、請求項３に記載の食品処理装置。
【請求項６】
前記処理アセンブリが動力伝達系を備える、請求項１に記載の食品処理装置。
【請求項７】
前記動力伝達系が遊星歯車システムを備える、請求項６に記載の食品処理装置。
【請求項８】
前記処理アセンブリが駆動される時、前記動力伝達系の一部が前記容器に対して回転しないように固定されたままである、請求項６に記載の食品処理装置。
【請求項９】
前記容器に対して回転しないように固定されたままである前記動力伝達系の前記一部がリングギヤを含む、請求項８に記載の食品処理装置。
【請求項１０】
前記処理アセンブリが駆動される時、前記リングギヤが前記処理アセンブリの第２端部及び前記蓋に対して回転しないように固定されている、請求項９に記載の食品処理装置。
【請求項１１】
前記処理アセンブリの第２端部が少なくとも１つの突起物を備える蓋用カップリングを含み、前記蓋の下面が、前記少なくとも１つの突起物を受け入れるように構成された少なくとも１つのくぼみを含む、請求項１に記載の食品処理装置。
【請求項１２】
前記少なくとも１つの突起物及び前記少なくとも１つのくぼみが前記処理アセンブリの長手方向の軸線に対して傾斜している、請求項１１に記載の食品処理装置。
【請求項１３】
前記蓋用カップリングが複数の突起物を備え、前記蓋の前記下面が、前記突起物を受け入れるように構成された複数のくぼみを含む、請求項１１に記載の食品処理装置。
【請求項１４】
前記処理アセンブリの第２端部が、丸みのある先端を備え、前記蓋の下面が、前記丸みのある先端を受け入れるように構成された凹部をさらに備える、請求項１に記載の食品処理装置。
【請求項１５】
前記処理アセンブリが前記駆動カプラーに係合した状態において、前記蓋を前記容器に係合させることにより、前記処理アセンブリの第２端部が前記蓋の下面に受け入れられるまで前記第２端部が回転する、請求項２に記載の食品処理装置。
【請求項１６】
前記蓋に係合可能な前記処理アセンブリの前記部分が前記蓋に着脱可能に係合可能である、請求項１に記載の食品処理用装置。
【請求項１７】
前記蓋に着脱可能に係合可能な前記処理アセンブリの前記部分が前記処理アセンブリの端部を備える、請求項１に記載の食品処理装置。
【請求項１８】
前記容器がガラスを含む、請求項１に記載の食品処理装置。
【請求項１９】
前記容器がプラスチックを含む、請求項１に記載の食品処理装置。
【請求項２０】
前記容器が透明である、請求項１に記載の食品処理装置。
【請求項２１】
食品収容容積を有する容器と、
前記容器用の蓋と、
回転可能な処理アセンブリと、を備え、
前記処理アセンブリが駆動カプラーによって駆動される時、前記処理アセンブリの一部が、前記容器に対して第１回転方向及び反対の第２回転方向の両方において固定されている、食品処理装置。
【請求項２２】
前記食品処理アセンブリが動力伝達系を含み、
前記処理アセンブリが駆動される時、前記動力伝達系の一部が前記容器に対し少なくとも１つの回転方向において回転しないように固定されたままである、請求項２１に記載の食品処理装置。
【請求項２３】
前記動力伝達系が遊星歯車システムを備える、請求項２２に記載の食品処理装置。
【請求項２４】
前記容器に対して回転しないように固定されたままである前記動力伝達系の前記一部がリングギヤを含む、請求項２３に記載の食品処理装置。
【請求項２５】
前記リングギヤが中間部品を介して前記蓋に対して回転しないように固定されている、請求項２４に記載の食品処理装置。
【請求項２６】
前記動力伝達系が、動力伝達装置用ハウジング内への流体の侵入を防止する配置構成において前記動力伝達装置用ハウジング内に配置されている、請求項２２に記載の食品処理装置。
【請求項２７】
前記容器に対して回転しないように固定されたままである前記処理アセンブリの前記一部が前記蓋に着脱可能に連結されている、請求項２１に記載の食品処理装置。
【請求項２８】
前記容器に対して回転しないように固定されたままである前記処理アセンブリの前記一部が、前記蓋から延出する部材に着脱可能に連結されている、請求項２７に記載の食品処理装置。
【請求項２９】
駆動カプラーを備えた基部をさらに備え、
前記容器が前記基部に係合し、
前記処理アセンブリの従動カプラーが前記基部の前記駆動カプラーに係合する、請求項２１に記載の食品処理装置。
【請求項３０】
前記基部がモータ及び駆動軸を含み、前記駆動軸が前記駆動カプラーを回転させる、請求項２９に記載の食品処理装置。
【請求項３１】
食品収容容積を有する容器に蓋を着脱可能に係合するステップであって、前記蓋が、回転可能な処理アセンブリの第１部分に着脱可能に係合するように前記蓋を着脱可能に係合するステップと、
食品を処理するために前記処理アセンブリの第２部分を回転させるステップであって、前記処理アセンブリの前記第２部分が回転する時、前記蓋に係合した前記処理アセンブリの前記第１部分が前記蓋に対して第１回転方向及び反対の第２回転方向において回転することができない、ステップと、を含む、方法。
【請求項３２】
前記容器に蓋を着脱可能に係合する前記ステップにより、前記第１部分が前記蓋に対して少なくとも１つの回転方向において回転することができない位置に前記第１部分が配置されるまで前記処理アセンブリの前記第１部分が回転する、請求項３１に記載の方法。
【請求項３３】
容器に蓋を着脱可能に係合するステップが、プラスチック容器に蓋を着脱可能に係合するステップを含む、請求項３１に記載の方法。
【請求項３４】
容器に蓋を着脱可能に係合するステップが、ガラス容器に蓋を着脱可能に係合するステップを含む、請求項３１に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本明細書の態様は、全般的に、食品処理装置用の処理アセンブリ及び処理アセンブリを用いて食品を処理する方法に関する。より具体的には、本明細書中に開示される態様は、食品処理アセンブリを備えた食品処理装置に関する。食品処理アセンブリの一部分は、処理アセンブリが駆動される際、少なくとも１つの回転方向において回転しないように容器に固定されている。
【背景技術】
【０００２】
ブレンダなどの食品処理機では食品を処理するために回転ブレードを使用している。一部の食品処理機においては、回転ブレードは、上端部にある容器蓋によって支持された回転処理アセンブリの一部分である。処理アセンブリの上端部は、容器蓋の下面にある凹部に嵌合し、処理アセンブリが駆動される際、上端部は凹部内において自由に回転する。
【発明の概要】
【０００３】
本発明の一実施形態によれば、食品処理装置は、食品収容容積を有する容器と、容器用の蓋と、蓋と係合可能な部分を有する回転可能な処理アセンブリと、を含む。蓋が容器と係合し、且つ処理アセンブリの部分が蓋と係合している場合、処理アセンブリの部分と蓋とは互いに対し少なくとも１つの回転方向において回転しないように固定されている。
【０００４】
本発明の別の実施形態によれば、食品処理装置は、食品収容容積を有する容器と、容器用の蓋と、回転可能な処理アセンブリと、を含む。処理アセンブリが駆動カプラーによって駆動されている際、処理アセンブリの一部分は容器に対し少なくとも１つの回転方向において回転しないように固定されている。
【０００５】
本発明のさらに別の実施形態によれば、方法は、蓋が回転可能な処理アセンブリの第１部分に着脱可能に係合するように、食品収容容積を有する容器に蓋を着脱可能に係合するステップを含む。当該方法は、また、食品を処理するために処理アセンブリの第２部分を回転させるステップを含む。処理アセンブリの第２部分が回転する際、蓋に係合した処理アセンブリの第１部分は、蓋に対して少なくとも１つの回転方向において回転することができない。
【０００６】
添付の図面は一定の縮尺とすることを意図していない。図面においては、種々の図に示される各同一又はほぼ同一の構成要素は同一の符号によって示される。明確にするため、全ての図面において全ての構成要素に符号を付すわけではない。ここで、本発明の種々の実施形態について添付の図面を例として参照し記載する。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１Ａ】本発明の一態様による動力伝達系を備えた処理アセンブリを示す断面図である。
【図１Ｂ】本発明の一態様による動力伝達系を備えた処理アセンブリを示す断面図である。
【図２】図１Ａ〜図１Ｂに示される処理アセンブリを示す側面図である。
【図３】本発明の一態様による駆動カプラーと従動カプラーとの間のインターフェースを示す拡大図である。
【図４】図１Ａ〜図１Ｂに示した動力伝達系を示す拡大断面図である。
【図５】本発明の一態様による蓋用カップリングを示す拡大斜視図である。
【図６】本発明の一態様による蓋の下面を示す拡大斜視図である。
【図７】本発明の一態様による第１ブレードアセンブリを示す斜視図である。
【図８】本発明の一態様による第２ブレードアセンブリを示す頂面図である。
【図９】図８に示した第２ブレードアセンブリを示す側面図である。
【図１０】図８に示した第２ブレードアセンブリを示す斜視図である。
【図１１】別の実施形態の上部断面図である。
【図１２】本発明の一態様による容器基部に組み込まれた動力伝達系を示す断面図である。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
ブレンダ及び食品処理機は、１以上の処理ツールを回転させて食品を処理するように構成されうる。いくつかの従来のデバイスにおいては、処理ツールは、容器蓋によって支持された上端部を有する処理アセンブリの一部分であり、上端部は容器蓋に対して自由に回転する。
【０００９】
本明細書中には、処理アセンブリが駆動される際、処理アセンブリの一部分が容器に対し少なくとも１つの回転方向において回転しないように固定されたままの実施形態を記載する。一態様によれば、処理アセンブリは動力伝達系を含み、動力伝達系の一部は容器に対し少なくとも１つの回転方向において回転しないように固定されている。
【００１０】
処理アセンブリの端部が容器に対し少なくとも１つの回転方向において回転しないように固定されうる配置構成を提供することによって、処理ツールの回転中、処理アセンブリの一部分は静止状態に維持されうる。場合によっては、そのような配置構成により、処理アセンブリが容器内に配置された動力伝達系を含むことを可能としてもよい。動力伝達系では、動力伝達系が駆動される際、動力伝達系のある部分が静止状態に維持されることが求められる。
【００１１】
動力伝達装置が容器の内部にある状態において、種々の速度比を有する動力伝達装置を種々の処理アセンブリを使用することにより容易に交換してもよい。例えば、第１処理アセンブリは、４：１の速度比を有する動力伝達装置を有してもよく、第２処理アセンブリは、３：１の速度比を有する動力伝達装置を有してもよい。使用者は、どの処理アセンブリを容器内に配置するかを単に選択することによってどの比を用いるかを決定することができる。
【００１２】
加えて、いくつかの実施形態においては、動力伝達装置が処理アセンブリの一部分であり、かつ処理アセンブリが容器から取り外し可能な状態において、動力伝達装置が破損した場合には、新たな処理アセンブリに単に交換することにより動力伝達装置を簡単に交換することができる。
【００１３】
場合によっては、処理アセンブリの端部が容器蓋に対し回転しないように固定された配置構成を提供することによって、処理アセンブリと蓋との間の回転による摩耗を防止又は低減してもよい。
【００１４】
いくつかの実施形態では、容器蓋及び処理アセンブリは、蓋が容器と係合している際、処理アセンブリの上端部は蓋に対し回転しないように固定されているが、蓋が容器から取り外されると蓋を上端部から切り離すことができるように構成してもよい。
【００１５】
本明細書で使用する場合、用語「処理ツール（processing tool）」は、食品及びその他の材料を処理するために使用される任意のツールを意味する。処理ツールとしては、ブレードアセンブリ、ブラシ、砕氷アセンブリ、ダイシングアセンブリ、グレーター、シュレッダー、シュレッダー／スライサアセンブリ、キュービング用アタッチメント、練粉用フック、泡立て用アタッチメント、スライサアタッチメント及びフレンチフライカッターが挙げられうるが、これらに限定されない。場合によっては、処理ツールは、食品処理機容器を清掃するために使用されるツールであってもよい。ブレードアセンブリは単一のブレード又は２つ以上のブレードを含んでもよい。本明細書で使用する場合、用語「食品（food）」は、任意の固体又は液体食料品及び固体と液体の任意の混合物を含む。
【００１６】
本明細書で使用する場合、用語「連結された（connected）」、「取り付けられた（attached）」又は「結合された（coupled）」は直接的な連結、取り付け又は結合に限定されず、２つの構成要素は、互いに対して中間部品を介して連結されても取り付けられても結合されてもよい。
【００１７】
一実施形態によれば、図１Ａに示すように、食品処理装置１は、蓋４００と、容器２００と、基部１００と、を含む。容器２００は、基部１００及び容器２００上の突起物及び凹みの集合体を含むロック機構１０５を介して基部１００に着脱可能に係合する。周知のように、容器は、容器２００を基部１００上に配置して容器２００を基部１００に対して回し、容器２００と基部１００との間の機械的なロック機構１０５に係合させることによって基部に着脱可能に固定されうる。任意の適切なロック機構が使用されうるが、この態様はそのようには限定されない。例えば、容器は、容器を基部上へと下方に押すことよって又は容器を基部上へと側方に摺動させることによって基部に係合させてもよい。
【００１８】
いくつかの実施形態では、容器は、基部に係止又は係合しないが、その代わり、例えば、基部から回転力を受け取るために、単に基部と動作的に相互作用する。
【００１９】
容器２００は任意の適切な容量及び設計のものであってもよい。場合によっては、容器は、処理アセンブリをジャーから取り外した後に飲料カップとして使用してもよい小型の単回使用式ジャーである。場合によっては、容器は複数回使用分を保持可能なより大型のピッチャーである。容器は、内容物を注ぐこと並びに／又は容器を持ち上げること及び移動することを容易にするためのハンドル及びスパウトを含んでもよい。蓋４００は、蓋４００を容器２００から取り外すことなく食品を食品収容容積２０５に追加することができる又は食品収容容積２０５から取り出すことができるように食品が通過することができる穴を含んでもよい。そのような蓋の穴を覆う又は露出させるためにキャップを使用してもよい。キャップは蓋に任意の適切な手法で、例えば、キャップを蓋上にねじ止めすることを可能にするねじ山によって、キャップを蓋に連結するヒンジによって、又は締まり嵌めによって取り付けてもよいが、この態様はこの点に関して限定されない。
【００２０】
図１Ａに示すように、食品処理装置１は、食品収容容積２０５の内部に配置された動力伝達系３００を含む。本明細書で使用する場合、「食品収容容積（food−containing volume）」とは、食品処理時に食品が配置される容器内の容積である。例えば、図１Ｂに示すように、食品収容容積２０５は、蓋４００の最下面４０１と、容器２００の底部内面２０３と、容器２００の側面との間の空間である。図２に示すように、第１処理ツール２５０は第２処理ツール３７０から処理アセンブリ２１５の長手方向２１７に沿って垂直方向に間隔を空けて配置されている。
【００２１】
動力伝達系は、第１処理ツールの垂直位置と第２処理ツールの垂直位置との間に垂直方向に配置されてもよい。図１Ａに示すように、動力伝達系３００は、第１処理ツール２５０の垂直位置と第２処理ツール３７０の垂直位置との間に垂直方向に配置される。つまり、動力伝達系は、第１処理ツールを含む水平面と、第２処理ツールを含む水平面との間にある。仮に動力伝達系３００を第１及び第２処理ツールの回転軸線からずれるように水平に移動させた場合、動力伝達系３００はなお、第１処理ツール２５０の高さと第２処理ツール３７０の高さとの間に垂直方向に配置されているとみなされる。いくつかの実施形態では、例えば、図１Ａ及び図１Ｂに示す実施形態においては、動力伝達系は第１処理ツールと第２処理ツールとの間に直に配置されてもよい。つまり、ツールと動力伝達装置とが同一の軸線に沿って整列している場合においては、動力伝達系は処理ツール間に水平方向及び垂直方向の両方において配置される。本明細書で使用する場合、用語「間に配置される（positioned between）」は、動力伝達経路（path of power delivery）内の相対的な動作位置というよりもむしろ相対的な物理的位置を意味する。例えば、図１Ａに示すように、動力伝達系３００は第１処理ツール２５０と第２処理ツール３７０との間に物理的に位置する。図１Ａに示す実施形態においては、動力伝達系３００の長手方向の軸線と、第１処理ツール２５０の長手方向の軸線と、第２処理ツール３７０の長手方向の軸線とは、処理アセンブリの長手方向の軸線２１７と同一線上にある。動力伝達系は第１及び第２処理ツールの回転軸線と同一線上にあるが、動力伝達系が、第１及び第２処理ツールが取り付けられている軸よりも小さな直径を有する実施形態では、動力伝達系はなお第１処理ツールと第２処理ツールとの間に直に配置されているとみなされる。つまり、いくつかの実施形態では、処理ツールはツールが回転軸線に到達するまで内方に延出しないように軸に取り付けられた内径を有してもよい。動力伝達装置が小さな直径を有する場合、動力伝達装置から延出する仮想垂直突起物は処理ツールに直に交差しない。しかしながら、そのような動力伝達装置の配置構成は第１処理ツールと第２処理ツールとの間に直に配置されているとみなされる。
【００２２】
基部１００は、駆動軸１２０に連結されたモータ１１０を含み、駆動軸１２０はさらに駆動カプラー１３０に連結されている。図２に示すように、駆動カプラー１３０は処理アセンブリ２１５の従動カプラー２１０に接続している。いくつかの実施形態では、駆動カプラー１３０及び従動カプラー２１０は互いに対して着脱可能に結合されうる。一実施形態においては、従動カプラー２１０は、容器２００が基部１００から持ち上げられると、従動カプラー２１０が駆動カプラー１３０から取り外されるように容器２１０に取り付けられている。他の実施形態においては、駆動カプラー１３０は従動カプラー２１０に永久的に取り付けられてもよい。
【００２３】
図３は、駆動カプラー１３０と従動カプラー２１０との間のインターフェースの拡大図を示す。駆動カプラー１３０は、複数の突出歯１３１を備えた凹部を含んでもよい。任意の適切な数の歯１３１を使用してもよい。駆動カプラー１３０の凹部が従動カプラー２１０を受け入れると、モータ１１０は処理アセンブリ２１５に連結される。
【００２４】
図１Ａに示すように、モータ１１０は駆動軸１２０を回転させ、駆動軸１２０は駆動カプラー１３０を回転させ、さらに駆動カプラー１３０は従動カプラー２１０を駆動する。従動カプラー２１０の回転により第１ブレード軸２２０が回転し、この回転によりさらに第１ブレードホルダ２６０及び第１ブレードアセンブリ２５０が回転する。図１Ａに示す実施形態においては、第１ブレード軸２２０の回転軸線と、出力軸３６６の回転軸線と、駆動カプラー１３０の回転軸線とは同一線上にある。容器２００の底部開口部２０１内における第１ブレード軸２２０の回転を容易にするために玉軸受２３０又はその他の軸受が含まれてもよく、かつ底部開口部２０１を流体が流れることができないように容器２００の底部開口部２０１を密閉するためのリップシール２４０が使用されてもよい。玉軸受２３０は、また、第１ブレード軸２２０を容器２００に取り付けるように機能してもよい。
【００２５】
図１Ａ及び図４に示すように、動力伝達装置用カップリング２７０が第１ブレードホルダ２６０の上部に着脱可能に取り付けられており、動力伝達系３００の入力軸２８０を第１ブレードホルダ２６０へと結合している。動力伝達装置用カップリング２７０、ブレードホルダ２６０及び第１ブレード軸２２０は動力伝達系３００の入力軸２８０を駆動軸１２０に連結する中間部品として機能し、これによって、動力伝達系３００をモータ１１０により駆動することが可能になる。
【００２６】
動力伝達系は、入力軸から動力を受け取り、出力軸を駆動する。入力軸はモータにより特定速度及び方向にて駆動される。場合によっては、入力軸はモータと同じ速度で直接駆動され、場合によっては、入力軸が、モータの速度及び／又は方向とは異なる速度及び／又は方向で回転するようにギヤ減速、増速又はその他の適切な動力伝達系を使用してもよい。動力伝達系は、入力軸から第１速度及び方向にて動力を受け取り、出力軸を異なる速度及び／又は方向にて駆動する。いくつかの実施形態では、動力伝達系は、動力伝達系が入力軸の速度よりも低い速度であるが入力軸よりも高いトルクにて出力軸を駆動する減速型動力伝達装置であってもよい。他の実施形態においては、動力伝達系は、動力伝達系が入力軸の速度よりも高い速度であるが入力軸よりも低いトルクにて出力軸を駆動する増速型動力伝達装置であってもよい。
【００２７】
いくつかの実施形態では、動力伝達系は、２つ以上の処理ツールを、互いに対しては同じ速度であるが、モータの速度とは異なる速度で駆動する。場合によっては、処理ツールは出力軸によって駆動される。
【００２８】
図１Ａ及び図４に示すいくつかの実施形態では、動力伝達系３００は、動力伝達系３００が入力軸２８０の速度よりも低い速度にて出力軸３６６を駆動する減速型動力伝達装置である。当然、この態様は減速型動力伝達装置に限定されるものではないため、任意の種類の動力伝達系が可能であることは認識すべきである。
【００２９】
一実施形態においては、動力伝達系３００は、太陽歯車３２０と、太陽歯車３２０を取り囲む複数の遊星歯車３３０と、を備える遊星歯車システムである。この態様はこの点に関して限定されないため、遊星歯車システムは、２、３、４、５、６、７、８、９、１０又はそれを超える数の遊星歯車を含む任意の数の遊星歯車を有してもよい。図４に最も良く示すように、動力伝達系３００の入力軸２８０は太陽歯車用カップリング３１０を介して太陽歯車３２０に結合されている。この実施形態においては、太陽歯車軸線は処理アセンブリの長手方向２１７の軸線と同一線上にある。太陽歯車軸線２１７の周りの太陽歯車３２０の回転により、遊星歯車３３０は自身の個々の遊星歯車軸線の周りを回転し、かつリングギヤ３８０内の太陽歯車３２０の周りを回転する。以下に詳細に記載するように、リングギヤ３８０は静止軸３９０によって蓋４００に固定された状態に維持される。
【００３０】
遊星歯車キャリアは２つのプレート、上部プレート３４１及び下部プレート３４０を含む。各遊星歯車は遊星歯車内を遊星歯車の長手方向の軸線に沿って通るアクスルの周りを回転する。各アクスルの上端部は上部プレート３４１に取り付けられ、各アクスルの下端部は下部プレート３４０に取り付けられる。太陽歯車３２０の周りにおける遊星歯車３３０の回転により、上部及び下部プレート３４１、３４０が太陽歯車軸線２１７の周りを回転する。下部プレート３４０は遊星歯車駆動用カップリング３５０に回転しないように固定されており、遊星歯車駆動用カップリング３５０は更に下部キャップ３６０に回転しないように固定されている。したがって、太陽歯車軸線２１７の周りにおける下部プレート３４０の回転により、遊星歯車駆動用カップリング３５０及び下部キャップ３６０もまた太陽歯車軸線２１７の周りを回転する。下部キャップ３６０は動力伝達装置用ハウジング３６２に固定されており、動力伝達装置用ハウジング３６２は出力軸３６６に固定されている又は出力軸３６６と一体に形成されている。したがって、太陽歯車軸線２１７の周りにおける下部キャップ３６０の回転は、太陽歯車軸線２１７の周りにおける動力伝達装置用ハウジング３６２、出力軸３６６及び第２のブレードアセンブリ３７０の回転も発生させる。図１Ａに示されるように、軸受３６８及び軸受３９６により、静止軸３９０が蓋４００に対し回転しないように固定された状態に維持される一方で、出力軸３６６及び第２のブレードアセンブリ３７０は静止軸３９０の周りを回転することが可能となる。
【００３１】
いくつかの実施形態では、図４に示すように、出力軸３６６と動力伝達装置用ハウジング３６２とは互いに一体形成される。他の実施形態においては、出力軸及び動力伝達装置用ハウジングは、直接又は中間部品を介してのいずれにおいて互いに取り付けられる別個の構成要素であってもよい。
【００３２】
図１Ａ及び図４に示す実施形態においては、動力伝達系３００は減速型動力伝達装置である。太陽歯車３２０の１回の回転により、太陽歯車３２０の周りにおいて遊星歯車３３０が１回未満回転し、従って、下部プレート３４０、遊星歯車駆動用カップリング３５０、下部キャップ３６０及び出力軸３６６が１回未満回転する。従って、動力伝達系３００は、第２ブレードアセンブリ３７０に対して、入力軸２８０の入力回転速度よりも低い回転速度を出力する。動力伝達系３００の入力対出力回転速度比は、太陽歯車３２０とリングギヤ３８０との間の歯数比によって決定される。一実施形態においては、遊星歯車システムは約４．８対１の入力対出力回転速度比を提供する。いくつかの実施形態では、第１処理アセンブリ２５０は２４，０００ＲＰＭで回転し、第２処理アセンブリは５，０００ＲＰＭで回転する。この態様はこの点に関して限定されないため、任意の適切な入力対出力回転速度比を使用してもよく、かつ、第１及び第２処理アセンブリは任意の適切な回転速度で回転してもよいことは認識すべきである。いくつかの実施形態では、ステップギアシステム、ウォームギヤ、ベベルギヤ及び／又は平歯車などの遊星歯車システム以外の歯車システムを使用してもよい。
【００３３】
別の態様によれば、動力伝達系の一部分は容器に対し少なくとも１つの回転方向において回転しないように固定されている。いくつかの実施形態では、処理アセンブリの一部分は、蓋に対し、１つの回転方向においてのみ、すなわち、処理アセンブリの回転軸線の周りにおいて時計回り方向又は反時計回り方向のいずれかに回転しないように固定されるように配置されている。他の実施形態においては、処理アセンブリの一部分は、蓋に対し、両回転方向において、すなわち、時計回り方向及び反時計回り方向の両方に回転しないように固定されるように配置されている。本明細書で使用する場合、「回転しないように固定される（rotationally fixed）」とは、少なくとも１つの回転方向、すなわち、処理アセンブリの回転軸線の周りにおいて時計回り方向のみ、反時計回り方向のみ、又は時計回り方向及び反時計回り方向の両方において回転しないように固定されることを意味している。更に、「回転しないように固定される」は、小さな回転運動が起こりうる配置構成を含む。例えば、蓋と処理アセンブリとの間の回転相互作用により、更なる回転が妨げられないうちに、処理アセンブリの一部分がまず、場合によっては１回転未満などのわずかな量回転することを可能としてもよい。そのような配置構成においては、当該配置構成はなお回転しないようにロックされているとみなされる。
【００３４】
遊星歯車システムでは、太陽歯車、遊星歯車キャリア又はリングギヤの１つが静止状態に維持され、入力とは異なる出力を生成する。図１Ａ及び図４に示される実施形態においては、リングギヤは容器に対し回転しないように固定されている。そのような配置構成においては、遊星歯車システムは減速型動力伝達装置として機能する。リングギヤは任意の適切な手法で容器に対し静止状態に維持されてもよい。いくつかの実施形態では、リングギヤは容器の蓋に中間部品を介して固定されてもよい。一実施形態においては、図１Ａに最も良く示されるように、リングギヤ３８０は静止軸３９０に対して固定されている。静止軸３９０は蓋用カップリング３９２に連結されており、蓋用カップリング３９２は蓋４００に対し回転しないように固定されている(しかし、ブレンダが動作していない場合、蓋４００は蓋用カップリング３９２から取り外してもよい)。いくつかの実施形態では、蓋用カップリングは蓋用カップリングが図１Ａに示されるものよりも蓋内の更に奥まった場所に位置するように配置されてもよい。
【００３５】
いくつかの実施形態では、処理アセンブリの端部と蓋の下面とは互いに協働し、処理アセンブリの端部を蓋に対し回転しないように固定する。場合によっては、処理アセンブリの端部に配置された要素は蓋の下面に配置された要素と協働し、処理アセンブリと蓋との間の相互作用を促進する。いくつかの実施形態では、これら要素は蓋が処理アセンブリから取り外し可能となるように着脱可能に係合可能である。いくつかの実施形態では、蓋が容器上に配置されると蓋が処理アセンブリと係合するように、自己着座配置（self-seating arrangement）を使用してもよい。例えば、蓋は容器上に下方に押されるため、蓋は、処理アセンブリの端部と蓋とが動作的に係合するまで処理アセンブリ上の相補的な傾斜要素を回転させる傾斜要素を含んでもよい。
【００３６】
蓋との直接係合に対し、処理アセンブリの一部分は１つ又は複数の中間部品を介して蓋に対し回転しないように固定されてもよいことを認識すべきである。例えば、処理アセンブリの一部分は、蓋と一体のもしくは蓋に連結された伸張部もしくは突起物又は蓋に対し回転しないように固定された部品に対し回転しないように固定されてもよく、その結果、処理アセンブリの一部分もまた蓋に対し回転しないように固定されてもよい。
【００３７】
蓋用カップリング３９２の拡大図を示す一実施形態を図５に示す。蓋用カップリング３９２はブルノーズ型先端３９３及び一連の傾斜ファンブレード突起物３９５を含む。図６は、蓋用カップリング３９２のブルノーズ型先端３９３を受け入れる凹部４９３を含む蓋４００の下面の拡大図を示す。蓋４００の下面は、また、蓋用カップリング３９２の突起物３９５と協働する一連の傾斜ファンブレード用くぼみ４９５を含む。容器２００が基部１００と係合し、且つ処理アセンブリ２１５の従動カプラー２１０が駆動カプラー１３０と係合する場合、蓋４００は容器２００の上部開口部２０２へと蓋４００を押し下げることによって蓋用カップリング３９２と係合する。蓋４００が下方に押されて容器２００と係合するため、蓋用カップリング３９２は蓋用カップリング３９２のファンブレード突起物３９５が蓋の下面の傾斜くぼみ４９５内に摺動するまで軸線２１７の周りを回転する。したがって、蓋用カップリング３９２はカップリング３９２が蓋凹部４９３内に受け入れられうる位置に自己着座する。蓋用カップリング３９２が蓋凹部４９３内に受け入れられ、蓋４００が容器の上部開口部２０２と係合すると、蓋下面のくぼみ４９５内への蓋用カップリング突起物３９５の受け入れにより、蓋用カップリング３９２は蓋４００及び容器２００に対し回転しないように固定され、したがって、蓋用カップリング３９２はそれ以上回転することができない。結果として、蓋用カップリング３９２に対し固定された静止軸３９０及びリングギヤ３８０は蓋４００及び容器２００に対しても回転しないように固定される。
【００３８】
図５及び図６は、蓋用カップリング３９２を一連の突起物３９５を有するものとして示し、蓋４００の下面を一連のくぼみ４９５を有するものとして示すが、この態様はこの点に関して限定されないため、任意の数の突起物及びくぼみを用いてもよいことは認識すべきである。１つの突起物及びくぼみを用いてもよく、複数の突起物及びくぼみを用いてもよい。別の実施形態においては、蓋用カップリング上の要素と蓋下面上の要素は逆にしてもよい。つまり、この態様はこの点に関して限定されないため、蓋用カップリングはくぼみを有してもよく、蓋下面は突起物を有してもよい。
【００３９】
蓋用カップリング及び蓋下面の種々の態様は、互いに協働するための任意の適切な形状及び配置構成のものであってもよい。一実施形態においては、鍵と錠型との配置構成を使用してもよく、この場合、処理アセンブリの端部は蓋下面と１つの向きにおいてのみ係合する。別の例として、蓋を容器に係合させるプロセスにより蓋が容器に完全に係合するまで処理アセンブリ上の突出タブが螺旋溝に沿って移動することから処理アセンブリが回転するように、蓋下面は、処理アセンブリの端部にある突出タブと協働する螺旋溝又はねじ山を含んでもよい。当然、当該特徴部は螺旋溝が処理アセンブリ上にあり、突出タブが蓋下面にあるというように逆にしてもよいことは認識すべきである。別の例として、螺旋溝の代わりに、傾斜部が蓋下面にあってもよく、突出タブが処理アセンブリ上にあってもよく、その逆であってもよい。傾斜部は、蓋が容器に完全に係合するまで突出タブと協働して処理アセンブリを回転させる。場合によっては、突出タブが凹部内へと下方に摺動して蓋に対する処理アセンブリの端部のさらなる回転を阻止するように螺旋溝又は傾斜部の端部に垂直凹部又はポケットなどの停止特徴部を配置してもよい。さらに別の例としては、１つが蓋下面に、１つが処理アセンブリの端部にある、２つの協働する螺旋体又は傾斜部を用いてもよい。
【００４０】
リングギヤは蓋に取り付けることなく容器に対し回転しないように固定されうることを認識すべきである。いくつかの実施形態では、蓋に取り付ける代わりに、リングギヤは壁又は容器のその他の内部部分に押し付けてもよい。例えば、図１１に示すように、いくつかの実施形態では、リングギヤ３８０は処理アセンブリから外側に延出して容器の内壁に接触する側方延出アーム４１０に取り付けてもよい。容器は、容器の２つの隣接する壁が頂点２０４において接する正方形、矩形又はそうでなければ多角形形状を有してもよい。アームと容器の頂点との間の当接によりリングギヤが容器内において回転することができないようにアームは容器の内部から外側に延出し、容器の頂点２０４に当接する。このような配置構成においては、処理アセンブリの上端部は蓋に対し回転しないように固定される必要はない。その代わりに、処理アセンブリの上端部は蓋に対し自由に回転してもよい。
【００４１】
図示される実施形態においては、リングギヤは、動力伝達装置用ハウジング３６２から互いに対して１８０度の角度にて延出する２つのアームに取り付けられており、かつ容器の食品収容容積の断面はほぼ正方形である。リングギヤが容器内に配置されると、アームは、同様に互いに対して１８０度の角度にある容器の２つの頂点を下方に摺動させる。２つのアームの長さ及びリングギヤの直径は食品収容容積の断面の対角線に等しい。リングギヤ及びアームは食品収容容積の最長局所寸法に及ぶため、リングギヤは食品収容容積内において回転することはできない。当然、この態様はこのように限定されないため、任意の適切な食品収容容積断面形状を用いることができ、かつ任意の数のアームを用いてもよいことは認識すべきである。
【００４２】
他の実施形態においては、遊星歯車システムは、遊星歯車システムのどの部分を静止状態に維持するかを変更することによって入力軸の方向とは逆の方向に出力軸を駆動するように構成してもよい。１つの配置構成においては、リングギヤが静止状態に維持される代わりに、遊星歯車キャリアが静止状態に維持され、リングギヤが出力軸として機能し、太陽歯車が入力軸とともに回転する。このような配置構成においては、遊星歯車システムは入力軸の方向とは逆の方向にかつ入力軸の速度よりも低い速度にて出力軸を駆動する。
【００４３】
さらに別の実施形態では、遊星歯車システムは、出力速度が入力速度よりも高い増速型動力伝達装置として構成されうる。この結果を得るため、１つの配置構成においては、太陽歯車は静止状態に維持され、遊星歯車キャリアは入力軸とともに回転し、リングギヤは出力軸として機能する。このような配置構成においては、動力伝達系の出力軸は、入力軸の速度よりも高速で回転する。
【００４４】
当然、この態様はこの点に関して限定されないため、動力伝達系は遊星歯車システムに限定されないことを認識すべきである。例えば、いくつかの実施形態では、動力伝達系はステップギヤ配置構成を用いてもよい。いくつかの実施形態においては、動力伝達系はクラッチ及び圧力プレート配置構成を用いてもよい。
【００４５】
一態様によれば、動力伝達系が食品収容容積内に配置された状態において、動力伝達系は、動力伝達系ハウジング内に食品が入ることを防止する配置構成において動力伝達系ハウジング内に収容される。
【００４６】
いくつかの実施形態では、図１Ａ及び図４に示すように、動力伝達系３００は、下部キャップ３６０と、動力伝達装置用ハウジング３６２と、上部キャップ３９４と、によって囲まれている。上部キャップ３９４は動力伝達装置用ハウジング３６２に取り付けられており、動力伝達装置用ハウジング３６２は下部キャップ３６０に取り付けられている。リップシール３６５が動力伝達装置用ハウジング３６２内に配置され、上部キャップ３９４と静止軸３９０との間にシールを形成し、動力伝達装置用ハウジング３６２内への流体の侵入を防止する。下部キャップ３６０は動力伝達装置用ハウジング３６２に固定されている。入力軸２８０及び下部キャップ３６０が、互いに対して異なる速度で回転することができるように軸受２３１が入力軸２８０と下部キャップ３６０との間に配置されている。リップシール３６４は、下部キャップ３６０及び入力軸２８０を密閉して動力伝達装置用ハウジング３６２内への流体の侵入を防止する。
【００４７】
図１Ａ及び図４に示すように、下部キャップ３６０及び上部キャップ３９４は一連のねじ山により動力伝達装置用ハウジング３６２にねじ止めされている。場合によっては、上部及び下部キャップ３６０、３９４は、動力伝達装置用ハウジング３６２から取り外すことができ、部品交換又は保守のために動力伝達系３００へのアクセスを可能にする。いくつかの実施形態では、上部及び下部キャップ３６０、３９４は動力伝達装置用ハウジング３６２に永久的に取り付けられる。上部及び下部キャップ３６０、３９４は、動力伝達装置用ハウジング３６２に締まり嵌め、機械的な締結具、接着剤又は超音波溶接などによる任意の適切な手法で取り付けられてもよい。上部及び／又は下部キャップ３６０、３９４は、また、動力伝達装置用ハウジング３６２と一体形成されてもよい。
【００４８】
さらに別の態様によれば、ピューレ化又は液化などのより高い回転速度から利する処理方法に対してはより高速で回転する処理ツールを用いてもよい。細断、すりおろし、スライシング又はチョッピングなどのより低い回転速度を使用する処理方法に対してはより低速で回転する処理ツールを用いてもよい。
【００４９】
いくつかの実施形態では、より高速で回転する処理ツールは、上方及び／又は下方ブレードピッチを有するブレードを含んでもよい。そのような配置構成により、食品の混合及び循環を向上させるための渦効果を食品収容容積内に発生させてもよく、それによって、より効果的な食品のピューレ化を促進する。一実施形態においては、図７に示すように、第１ブレードアセンブリ２５０は、２つの上向きに角度をなしたブレード２５２及び２つの下向きに角度をなしたブレード２５４を含む。場合によっては、図７に示すように、ブレード２５２及びブレード２５４は１つの単体から形成してもよい。他の場合においては、ブレード２５２及びブレード２５４は、溶接、接着剤又はその他の適切な配置構成により互いに接合してもよい。
【００５０】
いくつかの実施形態では、より低速で回転する処理ツールのブレードは、より高速で回転する処理ツールのブレードのブレードピッチよりも小さなブレードピッチを有してもよい。より小さなブレードピッチは、処理ツールがより容易に刻む、細断する、すりおろす及び／又はスライスすることを可能にしてもよい。場合によっては、チョッピング及びスライシング用の小さなブレードピッチを有する鋭利な薄いブレードは、高回転速度において破断したり折れたりしやすい場合があるため、より低い回転速度によりこのリスクを軽減することができる。他の場合においては、しかしながら、小さなブレードピッチを有するブレードはそのような破断又は折れが生じにくくてもよく、かつ高速で回転してもよい。一実施形態においては、図８に示すように、第２ブレードアセンブリ３７０はブレード３７２〜３７５を含む。図９に示すように、各ブレード３７２〜３７５はブレードピッチがほとんどなくてもよく、従って、ほぼ又は実質的に平坦であってもよい。場合によっては、第１ブレード３７２と第２ブレード３７３とは１つの単一部品から形成されてもよい。他の場合においては、第１ブレード３７２と第２ブレード３７３とは別個のブレードであってもよい。第１及び第２ブレード３７２、３７３は、出力軸３６６及び／又は動力伝達装置用ハウジング３６２に、重ね成形、締結具、機械的なロック装置、接着剤又は他の適切な手法などによる任意の適切な手法で取り付けられてもよい。同様に、場合によっては、第３のブレード３７４及び第４のブレード３７５は、１つの単一部品から形成されても、別個のブレードであってもよい。第３及び第４ブレード３７４、３７５は、出力軸３６６及び／又は動力伝達装置用ハウジング３６２に、重ね成形、締結具、機械的なロック装置、接着剤又は他の適切な手法によって取り付けられてもよい。場合によっては、ブレード３７２〜３７５は、清掃、研磨又は交換のためその対応する軸から取り外し可能であってもよい。
【００５１】
いくつかの実施形態では、容器は、また、容器の底部の、食品収容容積の外部に動力伝達系を含んでもよい。図１２に示すように、動力伝達系３０１は容器２００の基部３７５に組み込んでもよく、その場合、動力伝達系３０１は食品収容容積２０５の外部に配置される。動力伝達系３０１は軸２２１の速度及び／又は方向を、従動カプラー２１０の速度及び／又は方向に対して変化させてもよい。軸２２１は、従って、図２に示す第１ブレード軸２２０として機能しても第１ブレード軸２２０に結合されてもよい。このようにして、図２の処理アセンブリ２１５に追加の動力伝達系３０１を組み込んでもよい。
【００５２】
動力伝達系３０１は減速型動力伝達装置又は増速型動力伝達装置として機能してもよい。動力伝達系３０１が減速型動力伝達装置の場合、この態様はこの点に関して限定されないため、動力伝達系３０１は任意の適切なギヤ減速を有してもよい。例えば、動力伝達系３０１は、２：１、３：１、４：１、５：１、６：１、７：１、８：１、９：１又は１０：１の歯車減速比を有してもよい。動力伝達系３０１が増速型動力伝達装置の場合、この態様はこの点に関して限定されないため、動力伝達系３０１は任意の適切な増速比を有してもよい。例えば、動力伝達系３０１は１：２、１：３、１：４、１：５、１：６、１：７、１：８、１：９又は１：１０の増速比を有してもよい。動力伝達系３０１は遊星歯車システム、ステップギアシステム、ウォームギヤ、ベベルギヤ及び／又は平歯車などであるがこれらに限定されない任意の適切な動力伝達系であってもよい。
【００５３】
いくつかの実施形態においては、容器はガラス及び／又はプラスチック製であってもよい。いくつかの実施形態では、容器は透明である。
【００５４】
本発明は必ずしも限定されないため、上記構成要素は種々の材料で作製してもよい。
【００５５】
本発明はこの点において限定されないため、上記態様は任意の適切な組み合わせにおいて用いてもよい。さらに、上記態様の一部又は全部を食品処理装置において用いてもよいが、上記態様は食品以外の材料の処理に用いてもよいため、この点において本発明は限定されない。
【００５６】
このように本発明の少なくとも１つの実施形態のいくつかの態様を記載してきたが、種々の変更形態、修正形態及び改良形態が当業者には容易に想起されることを認識すべきである。そのような変更形態、修正形態及び改良形態は本開示の一部を成し、かつ本発明の趣旨及び範囲内であるものとする。従って、前述の記載及び図面は単に例である。
【図１Ａ】
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【図１Ｂ】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
0006272362.tif 000009
【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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