(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
身体活動レベルを推定する歩数計機構（２）を備える時計（１）であって、前記歩数計機構（２）は、歯止め（４）を駆動するように構成した少なくとも１つの移動又は枢動錘（３）、及び前記移動または枢動錘（３）の２つの移動の間、前記歯止め（４）を適所に保持する弾性又は摩擦保持手段（５）を備え、前記歯止め（４）は、歯車列（６）を駆動し、前記歯車列（６）は、第１の表示部（８１）上に、前記歯止め（４）の枢動運動数の値、及び／又は前記歯止め（４）の累積角度回転値に対応する値を表示し、前記歩数計機構（２）は、制限手段（２０）を備え、前記制限手段（２０）は、前記錘が移動可能である場合、前記錘（３）の最小行程に対応する最小閾値からのみ前記歯止め（４）を枢動可能にするか、又は前記錘が枢動する場合、前記錘（３）の最小角度回転値（θ0）までのみ前記歯止め（４）を枢動可能にする、時計（１）において、前記歩数計機構（２）は、前記移動又は枢動錘（３）の移動のそれぞれの間に前記移動又は枢動錘（３）の運動行程を測定する手段（５０）、及び前記測定手段（５０）によって測定した、最初の瞬間からの連続行程の絶対値累積手段（６０）を備えること、前記時計（１）は、前記最初の瞬間及び最後の瞬間を決定する制御手段（７０）を備え、前記時計は、前記第１の表示部（８１）、及び前記絶対連続行程値の累積値に相似する大きさの累積表示手段（８３）を備える表示手段（８０）を備えること、並びに前記時計（１）は、前記累積表示手段（８３）によって表示した値を除去するリセット機構（１１０）を備えること、毎日、前記最初の瞬間は０時であり、前記リセット機構（１１０）を作動させる前記最後の瞬間は真夜中であることを特徴とする、時計（１）。
【請求項２】
前記制御手段（７０）は、クロノグラフ機構であることを特徴とする、請求項１に記載の時計（１）。
【請求項３】
前記時計（１）は、日付機構（１０）を備え、前記日付機構（１０）は、毎日真夜中に前記リセット機構（１１０）を作動して、前記第１の表示部（８１）上に表示した値を除去するように構成することを特徴とする、請求項１又は２に記載の時計（１）。
【請求項４】
前記歩数計機構（２）は、低減手段（９０）を備え、前記低減手段（９０）は、ユーザが第１の作動器（９１）を介して調節可能であり、前記低減手段（９０）を調節することによって、前記ユーザが及ぼす活動の種類に従って表示伝達速度を変更し、前記時計（１）の表示手段（８０）内に備えた第２の表示部（８２）上で努力レベルの規模を選択することを特徴とする、請求項１に記載の時計（１）。
【請求項５】
前記時計（１）は、それぞれが１週間のうちの１日に対応する複数の前記第１の表示部（８１）、及び日付機構（１０）を備え、前記日付機構（１０）は、毎日真夜中前に、次の日のために前記第１の表示部（８１）のリセットを作動し、真夜中に、前日のための前記第１の表示部（８１）から新たに始まった日のための前記第１の表示部（８１）に表示の変更を作動するように構成することを特徴とする、請求項１に記載の時計（１）。
【請求項６】
前記時計（１）は、ユーザの一肢に取り付けるように構成すること、前記歩数計機構（２）は、前記時計の前記ユーザの前記一肢の動きに関連する身体活動レベルを推測するように構成すること、少なくとも１つの前記錘（３）は、ユーザの運動及び前記錘（３）の作用下、錘軸（Ｄ３）周りに枢動するように構成し、前記枢動錘は、少なくとも１つの前記歯止め（４）を歯止め軸（Ｄ４）周りで一枢動方向にのみ直接又は間接的に駆動するように構成し、前記歩数計機構（２）は、摩擦及び／又は弾性戻りによって前記歯止め（４）を保持する手段（５）を備え、前記保持手段（５）は、枢動する前記枢動錘（３）の２つの枢動運動の間、前記歯止め（４）を適所に保持するように構成し、前記歯止め（４）は、歯車列（６）を駆動し、前記歯車列（６）は、前記時計（１）内に備えた第１の表示部（８１）上に、前記歯止め（４）の枢動運動数の値、及び／又は前記歯止め（４）の累積角度回転値に対応する値を表示すること、並びに前記制限手段（２０）は、前記錘（３）の所与の最小角度回転値（θ0）に対応する最小閾値からのみ前記歯止め（４）を枢動可能にするように構成することを特徴とする、請求項１に記載の時計（１）。
【請求項７】
前記歩数計機構（２）は、前記移動又は枢動錘（３）の移動方向を検出するように構成した検出手段（３０）、及び係止手段（４０）を備え、前記係止手段（４０）は、前記検出手段（３０）が前記歯止め（４）の以前の枢動運動以来、前記歯止め（４）の駆動を可能にする方向とは反対方向における前記移動又は枢動錘（３）の少なくとも１つの移動を記録した場合にのみ、前記歯止め（４）を枢動可能にするように構成することを特徴とする、請求項１に記載の時計（１）。
【請求項８】
前記検出手段（３０）は、第１のレバー（３８）を含み、前記第１のレバー（３８）は、前記移動又は枢動錘（３）によって駆動し、前記錘を駆動した移動又は枢動方向に従って角度位置を変更するように構成することを特徴とする、請求項７に記載の時計（１）。
【請求項９】
前記係止手段（４０）は、前記第１のレバーの角度位置に従って、前記第１のレバー（３８）によって固定又は解放するように構成した第２の双方向レバー（３９）を備えること、及び前記第２の双方向レバー（３９）は、前記第２の双方向レバー（３９）の角度位置に従って、前記歯止め（４）の枢動を防止しても、防止しなくてもよいことを特徴とする、請求項８に記載の時計（１）。
【請求項１０】
前記時計（１）は、第２の作動器（１１１）を備え、前記第２の作動器（１１１）は、ユーザが作動可能であり、前記リセット機構（１１０）を制御して前記少なくとも１つの第１の表示部（８１）上に表示した値を除去するように構成することを特徴とする、請求項１に記載の時計（１）。
【請求項１１】
前記制限手段（２０）は、少なくとも１つの伝達ジャンパ（４３）を備え、前記伝達ジャンパ（４３）は、前記歯止め（４）の歯部と協働し、前記移動又は枢動錘（３）が所与の最小行程よりも短い行程で移動した場合又は前記所与の最小角度値（θ0）よりも小さい角度で移動した場合に前記歯止め（４）が枢動しないようにすることを特徴とする、請求項１に記載の時計（１）。
【請求項１２】
前記移動又は枢動錘（３）は、錘ピニオン（３１）を含むとともに該錘ピニオンを枢動し、前記錘ピニオン（３１）は、一対の逆転器車（４１、４２）と直接又は間接的に協働するように構成し、前記一対の逆転器車（４１、４２）は、一枢動方向のみの移動を前記歯止め（４）に伝達するように構成することを特徴とする、請求項１に記載の時計（１）。
【請求項１３】
前記錘ピニオン（３１）は、第１の歯付き扇形部（３４）と噛合し、前記第１の歯付き扇形部（３４）は、前記第１の歯付き扇形部（３４）の外周の半分未満にわたって歯が付けられ、フィンガ（３３）を備え、前記フィンガ（３３）は、実質的に円形形状の戻りばね（３５）の枝部（３６、３７）によって中央位置に戻り、前記戻りばね（３５）は、前記錘ピニオン（３１）又は前記移動若しくは枢動錘（３）を囲み、前記歯付き扇形部（３４）は、車（３２）と一体であり、前記車（３２）は、前記逆転器車（４１、４２）のうち１つと噛合し、前記戻りばね（３５）は、前記制限手段（２０）を形成することを特徴とする、請求項１２に記載の時計（１）。
【請求項１４】
前記移動又は枢動錘（３）は、錘ピニオン（３１）を備え、前記錘ピニオン（３１）は前記第１のレバー（３８）の枢動を駆動するように構成し、前記第１のレバー（３８）は戻り条片（４４、４５）によって中間位置に戻るとともに第２の双方向レバー（３９）を保持し、前記第２の双方向レバー（３９）は、前記第１のレバー（３８）の一枢動方向にのみ前記歯止め（４）と協働するクリック車の歯部を推進するように構成するか、又は前記歯止め（４）の歯部を直接推進するように構成して、前記歯止め（４）を枢動させ、枢動とは反対の方向で、前記第２の双方向レバー（３９）を、前記歯止めを駆動することなく、前記クリック車又は対応する前記歯止め（４）を越えて摺動させるようにすることを特徴とする、請求項１に記載の時計（１）。
【請求項１５】
前記伝達ジャンパ（４３）は、前記クリック車又は対応する前記歯止め（４）と協働し、前記クリック車又は前記歯止め（４）の戻りを防止するように構成することを特徴とする、請求項１１に記載の時計（１）。
【請求項１６】
前記歯止め（４）は、前記歯止め（４）の軸と直交する軸をもつ駆動車（１２）の相補形歯部と協働するように構成した歯部を備え、前記駆動車（１２）は、シャフト（１１）の枢動を駆動し、前記シャフト（１１）は、溝付き領域内で、第１の弾性戻り手段（３３）によって前記駆動車（１２）の方に押し戻される摺動ピニオン（１５）を保持し、前記シャフト（１１）は、径方向アーム（１８）を保持し、前記径方向アーム（１８）は、第２の弾性戻り手段（２３）に対して、第２の歯付き扇形部（２１）を押し戻すように構成し、前記第２の歯付き扇形部（２１）は、前記シャフト（１１）の枢動軸（Ｄ０）に平行な平面内に延在し、前記シャフト（１１）の枢動軸（Ｄ０）から離れており、前記扇形部（２１）の歯部（２２）は、前記第１の表示部（８１）内に備えた車（２５）を駆動することを特徴とする、請求項１に記載の時計（１）。
【請求項１７】
前記シャフト（１１）は、ユーザの作用により調節可能な個別位置内に軸方向で移動可能であり、関連する活動の努力レベルを表示する第２の表示部（８２）内に備えた車（３１）を駆動するように構成することを特徴とする、請求項１６に記載の時計（１）。
【請求項１８】
前記時計は、日付機構（１０）を含み、前記日付機構（１０）は、真夜中、ばね（２９）のフィンガが毎日ジャンプするのを制御してレバー（１９）を枢動するようにし、前記レバー（１９）は、前記摺動ピニオン（１５）の溝（１７）と協働して前記摺動ピニオン（１５）を前記第１の弾性戻り手段（３３）に対して戻すことを特徴とする、請求項１６又は１７に記載の時計（１）。
【請求項１９】
前記移動又は枢動錘（３）は、少なくとも１つの香箱又はエネルギー蓄積器にエネルギーを補給するようにも構成することを特徴とする、請求項１に記載の時計（１）。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、身体活動レベルを推定する歩数計機構を備える時計に関し、歩数計機構は、歯止めを駆動するように構成した少なくとも１つの移動又は枢動錘、及び前記移動または枢動錘の２つの移動の間に前記歯止めを適所に保持する弾性又は摩擦保持手段を備える。
【０００２】
本発明は、機械式時計、詳細には、歩数計型時計の分野に関する。
【背景技術】
【０００３】
１９世紀における歩数計時計の発明以来、特に電気式ムーブメントを有する時計の出現以来、人間の身体活動の数量化は、かなり変化してきた。多くのユーザが機械式時計の愛好者であり、２つの異なるデバイスを装着して一方で時間を測定表示し、もう一方で身体活動を測定するといったことは望まないにも関わらず、そのような使用に対する機械式時計の設計は軽視されてきた。
【０００４】
ＲＵＥＨＬＥＭＡＮＮ  ＧＥＲＨＡＲＤ名義の米国特許第４４６０８２３号明細書は、歩行者又は走者の進行距離を表示する歩数計を記載しており、この歩数計は、角穴車から歯車列を介して駆動する機械式デジタル計数器を備える。枢動振り子は、歩行中の使用に適している第１の付勢ばねによって静止位置で維持される。より多くの運動エネルギーが振り子上にかかる走行型動作の間、第２の戻りばねは、第１の付勢ばねと選択的に係合し、その張力を増大させ、デバイスに損傷を与えずに更なるエネルギーを吸収することができる。振り子の移動可能停止部は、ユーザの歩幅に従って振り子の行程を設定する外部調節ノブを備える。ユーザは、文字板距離表示器をリセットせずに、歩幅及び歩行／走行モードを変更することができる。
【０００５】
ＢＩＲＯ名義の米国特許第３８１８１９４号明細書は、ユーザの進行距離の表示を目的とする歩数計を記載しており、この歩数計は、ケース内側に距離表示器手段のための支持板、及び表示器手段のための駆動手段を備え、前記駆動手段は、表示器手段に動作可能に接続した歯車列、振り子、振り子の一端を板に枢動組み付けする手段（振り子は、ユーザの歩幅に応じて、支持板に実質的に直交する平面内で揺動可能である）、振り子の揺動運動を歯車列の漸増回転運動に変換する手段を備える。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】米国特許第４４６０８２３号明細書
【特許文献２】米国特許第３８１８１９４号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は、可能な使用構成要素が時計内に既に存在する機械式時計内に、歩数計数器又は活動測定器を組み込むことを提案する。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
この目的で、本発明は、請求項１に記載の時計に関する。
【０００９】
本発明の他の特徴及び利点は、添付の図面を参照して以下の詳細な説明を読めば明らかになるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】ムーブメント、日付機構、表示手段、クロノグラフ機構、表示リセット手段、及び本発明による歩数計機構を備える時計を表すブロック図である。
【図２】本発明による歩数計機構内に備えた計数器機構の第１の変形形態の概略平面図であり、計数器機構は、切頂車と協働する錘ピニオンを有する枢動錘を備える。
【図３】図２の最初の変形形態の斜視図である。
【図４】第２の計数器機構の変形形態を表す、図２と同様の図であり、錘ピニオンは、傾斜伝達条片を保持する駆動レバーと協働する。
【図５】図４の第２の変形形態の別の実施形態の図であり、駆動レバーは、傾斜伝達条片を保持する歯付き扇形部に代わっている。
【図６】表示機構の第１の変形形態の概略斜視図であり、表示機構は、本発明による歩数計機構内に備えられ、歯付き扇形部を枢動させる溝付きシャフトを備え、この表示機構は、溝付きシャフトの両側に第１の身体活動表示部及び第２の努力レベル表示部を備える。
【図７】図６の機構の平面図である。
【図８】溝付きシャフトの軸及び歯付き扇形部の平面に対し直交する平面における図６の機構の端面図である。
【図９】図６の機構の別の実施形態の詳細図であり、第１の表示部及び第２の表示部は横に並んでいる。
【図１０】時計に関する中央表示部を有する表示機構の第２の変形形態の概略斜視図である。
【図１１】歩数計の一般的な動作、表示リセット並びに身体活動及び努力レベルの表示に関連する図である。
【図１２Ａ】１週間全体にわたる身体活動の表示に対するいくつかの異なる変形形態の図である。
【図１２Ｂ】１週間全体にわたる身体活動の表示に対するいくつかの異なる変形形態の図である。
【図１２Ｃ】１週間全体にわたる身体活動の表示に対するいくつかの異なる変形形態の図である。
【図１２Ｄ】１週間全体にわたる身体活動の表示に対するいくつかの異なる変形形態の図である。
【図１２Ｅ】１週間全体にわたる身体活動の表示に対するいくつかの異なる変形形態の図である。
【図１２Ｆ】１週間全体にわたる身体活動の表示に対するいくつかの異なる変形形態の図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
本発明は、時計１、特に、ユーザの一肢に取り付けるように構成した機械式時計に関し、時計１は、ムーブメント１００及び表示手段８０を備える。
【００１２】
時計１は、歩数計機構２を備え、歩数計機構２は、一肢及び／又は時計ユーザの動きに関連する身体活動レベルを推測するように構成する。用語「歩数計」は、規定のものとして使用する。というのは、歩数計は、一般社会に公知である、特に電気式デバイスの種類のものに対応しており、その用途は、最初の計時器歩数計が実施した単なる歩数の計数に限定されなくなってから久しいためである。
【００１３】
本発明による歩数計機構２は、２つの部品、計数器機構及び表示機構を備える。後で説明するように、変形形態では、この表示機構は、リセット機構を含んでいても、含んでいなくてもよい。
【００１４】
この歩数計機構２は、少なくとも１つの移動又は枢動錘３を含む。
【００１５】
図１から図１０によって示す特定の一実施形態では、この錘３は、ユーザの運動の作用下、錘軸Ｄ３周りに枢動するように構成する。移動又は枢動錘３は、歯止め軸Ｄ４周りで一枢動方向にのみ少なくとも１つの歯止め４を直接又は間接的に駆動するように構成する。
【００１６】
移動又は枢動錘３は、好ましくは、しかし非限定的に、自動巻上げ機構の回転錘と同様のものである。特定の一実施形態では、移動又は枢動錘３は、香箱型蓄積器等を充電する自動巻上げ機構の回転錘も形成する。
【００１７】
しかし、本発明は、枢動運動以外で移動する、即ち、直線行程、又は特定の軌道、例えば溝内部の円形軌道に沿って、等により移動する錘３により実施することもできる。したがって、移動の概念が、枢動という制限的概念に代わり、行程の概念が、広範な意味において、角度行程という概念に代わる。
【００１８】
歩数計機構２は、特に摩擦及び／又は弾性戻りによって歯止め４を保持する手段５を備える。保持手段５は、移動又は枢動錘３のケースに応じて、２つの移動又は枢動運動の間に歯止め４を適所に保持するように構成する。
【００１９】
本発明によれば、歯止め４は、好ましくは、歯車列６を駆動し、歯車列６は、時計１の表示手段８０内に備えた少なくとも第１の表示部８１上に、ある値を表示するように構成し、この値とは、乗法因子内の値、歯止め４の枢動運動数の値、及び／又は歯止め４が枢動した累積角度の値に対応する。
【００２０】
したがって、この表示値は、ユーザが及ぼした活動の特徴である。
【００２１】
有利には、移動又は枢動錘３は、少なくとも１つの香箱又はエネルギー蓄積器にエネルギーを補給するようにも構成する。
【００２２】
本発明によれば、歩数計機構２は、制限手段２０を備え、制限手段２０は、移動又は枢動錘３の移動若しくは枢動運動の最小行程に対応する最小閾値からのみ歯止め４を枢動可能にするか、又は所与の最小角度値θ0までのみ歯止め４を枢動可能にするように構成する。
【００２３】
特定の変形形態では、歩数計機構２は、移動又は枢動錘３の移動方向、特に枢動運動を検出するように構成した検出手段３０を備える。歩数計機構２は、係止手段４０を更に備え、係止手段４０は、検出手段３０が、歯止め４の以前の枢動以来、移動又は枢動錘３の少なくとも１つの移動、特に、歯止め４の駆動により可能である方向とは反対方向の枢動運動を記録した場合にのみ、歯止め４の枢動を可能にするように構成する。
【００２４】
より詳細には、検出手段３０は、第１のレバーを含み、第１のレバーは、移動又は枢動錘３によって駆動されるように構成し、第１のレバーが駆動される移動方向、特に枢動運動に従って、角度位置を変更する。
【００２５】
より更に具体的には、係止手段４０は、第１のレバーの角度位置に従って、第１のレバーによって固定又は解放されるように構成した第２の双方向レバーを備える。この第２の双方向レバーは、第２の双方向レバーが占める位置に従って、歯止め４の枢動を防止又は可能にする。
【００２６】
特定の一実施形態では、係止手段４０は、差動合計器機構である。
【００２７】
特定の変形形態では、時計１は、移動又は枢動錘３の移動、特に枢動運動のそれぞれの間、移動又は枢動錘３の移動行程、特に枢動運動を測定する手段５０を備える。時計は、好ましくは、測定手段によって測定した、最初の瞬間から開始される連続行程の絶対値累積手段６０も含む。
【００２８】
より詳細には、時計１は、最初の瞬間及び最後の瞬間を決定する制御手段７０を備える。
【００２９】
より具体的には、表示手段８０は、第１の表示部８１、及び絶対連続行程値の累積値に相似する大きさの累積表示手段８３を備え、時計１は、表示手段８０の少なくとも１つによって表示した値を除去するリセット手段１１０を備える。
【００３０】
特定の一実施形態では、規定として、毎日、最初の瞬間は０時であり、最後の瞬間は真夜中である。
【００３１】
特定の一実施形態では、制御手段７０は、クロノグラフ機構である。
【００３２】
好ましくは、時計１は、日付機構１０を備え、日付機構１０は、毎日真夜中にリセット機構１１０を制御し、少なくとも１つの第１の表示部８１上に表示した値を除去するように構成する。この制御は、当業者に周知である、真夜中にジャンプを作動させる２４時針車及び特別な機構により達成することができる。
【００３３】
特定の変形形態では、極めて様々なカテゴリーのエネルギー消費に対応する様々な種類の活動に対して、時計１の使用法及び時計１が提供する表示を調節するために、時計１は、低減手段９０を備え、低減手段９０は、第１の作動器９１を介してユーザが調節可能であり、ユーザが及ぼす活動の種類に従って表示伝達速度を変更する。
【００３４】
別の特定の変形形態では、図１２の特定の実施形態に見られるように、時計１は、複数のＸ＋１第１の表示部８１を備え、それぞれは、特定の観察期間の１日に対応し、特にここでは、Ｘ＝６である場合、１週間のうちの１日に対応する。時計１は、日付機構１０も備え、日付機構１０は、毎日真夜中前に、次の日のために第１の表示部８１のリセットを作動し、真夜中に、前日のための第１の表示部８１から新たに始まった日のための第１の表示部８１に表示の変更を作動するように構成する。したがって、ユーザは、自身の観察期間、特に１週間、この期間を形成する連続する日々のそれぞれに対するエネルギー消費の同時表示を保持することができ、最も古い日に関連する表示は、新たに始まった日に関連する表示を優先して毎日真夜中に削除される。
【００３５】
図１２Ａから図１２Ｆの特定の例では、文字板は、７つの位置Ｉ、ＩＩ、ＩＩＩ、ＩＶ、Ｖ、ＶＩ、ＶＩＩにおいて、最後の７日間の活動を表示する７つの小さな針を備える。真夜中に、垂直結合部は、最初のもののリセットを行った後、１つの針から次の針へと変更する。各針車は、わずかな摩擦によって適所に保持する。
【００３６】
図１２Ａの図は、日Ｊ、１０：１０の小文字板ＩＶにて、針が１日活動表示を漸増させることに関係する。他の日、文字板Ｖ：Ｊ＋１、文字板ＶＩ：Ｊ＋２、・・・、文字板ＩＩＩ：Ｊ＋Ｘは、固定されている。図１２Ｂの図は、同じ機構に関係し、日Ｊ、２４：００の小文字板ＩＶにて、１日活動を係止する。真夜中を過ぎると、機構は、前日の針を係止し、その駆動機構を解放する。
【００３７】
図１２Ｃ及び図１２Ｄの図は、文字板を固定した一変形形態における真夜中直後の変化に関係する一方で、図１２Ｅ及び図１２Ｆの図は、日々、文字板が１つの段を通して移動し、第２の小文字板を保持する大文字板に対して１増分変わる、一変形形態における真夜中直後の変化に関係する。
【００３８】
図１２Ｃ及び図１２Ｄの図は、各文字板に対する活動の１日の差を示す。文字板割送り機構の解放、全ての文字板のリセット、日Ｊ−１表示のリセット、及び文字板割送りにおける１日のずれがある。日Ｊは、これら両方の図において位置ＩＶにある。
【００３９】
図１２Ｅ及び図１２Ｆの図は、各文字板に対する活動の１日の差を示す。日Ｊは、図１２Ｅの図では位置ＩＶにあり、図１２Ｆの図では、位置Ｖに変更される。ディスク回転機構により、図１２Ｅの日Ｊは、図１２Ｆの位置ＩＶにおいて針をゼロにリセットして日Ｊ＋Ｘに代わり、１日活動の伝達を係合する。文字板割送り機構は、全ての文字板をリセットして解放し、日Ｊ−１の表示は、文字板を１日遅れで割送りしてリセットされる。
【００４０】
特定の変形形態では、時計１は、作動器１１１を備え、作動器１１１は、ユーザによって作動でき、少なくとも第１の表示部８１上に表示された値を除去するリセット機構１１０を制御するように構成する。
【００４１】
図１から図１０は、本発明による歩数計機構２の構成要素のいくつかの非限定例を表す。
【００４２】
移動又は枢動錘３は、好ましくは、錘ピニオン３１を含む。この錘ピニオン３１は、有利には、一対の逆転器車４１、４２と直接又は間接的に協働するように構成し、一対の逆転器車４１、４２は、一枢動方向のみの移動を歯止め４に伝達するように構成する。そのような機構は、自己巻上げ機構で周知であり、本明細書では詳細に説明しない。
【００４３】
図２及び図３の特定の実施形態では、錘ピニオン３１は、第１の歯付き扇形部３４と噛合し、第１の歯付き扇形部３４は、その外周の半分未満にわたって歯が付けられ、フィンガ３３を備え、フィンガ３３は、実質的に円形形状の戻りばね３５の枝部３６、３７によって中央位置に戻り、戻りばね３５は、錘ピニオン３１又は移動若しくは枢動錘３を囲む。この歯付き扇形部３４は、車３２と一体であり、車３２は、逆転器車４１、４２のうち１つと噛合し、ばね３５は、ここでは制限手段２０を形成する。
【００４４】
図４及び図５の特定の実施形態では、移動又は枢動錘３は、錘ピニオン３１を備え、錘ピニオン３１は、駆動レバー３８、又は図５の駆動扇形部若しくは車３８０の枢動を駆動するように構成し、駆動レバー３８は、弾性戻り条片４４、４５によって中間位置に戻り、傾斜伝達条片３９を保持する。車３１と車３８０との間の伝達は、ピン４６０が車３８０を遮ると、車３１は常に回転できなければならないために、摩擦によって生じる。傾斜伝達条片３９又は図５の３９０は、制限された行程及び／又は弾性戻りにより、筐体３９１の内部で枢動することができる。図５では、弾性戻りは、構造体に対し弾性的に組み付けたピン４６０の弾性協働により達成することができ、構造体に対し、ピンは、当接表面４４０及び４５０によって制限した状態で前記車３８０の楕円開口４７０を枢動する。傾斜伝達条片３９は、駆動レバー３８又は駆動扇形部３８Ａの一枢動方向にのみ、歯止め４と協働するクリック車の歯部を推進するか、又は歯止め４の歯部を直接推進するように構成しており、枢動とは反対の方向で、傾斜伝達条片３９を枢動させ、クリック車又は対応する歯止め４を、これらを駆動することなく越えて摺動させるようにする。
【００４５】
特定の一実施形態では、制限手段２０は、少なくとも１つの伝達ジャンパ４３を備え、伝達ジャンパ４３は、歯止め４の歯部と協働し、移動又は枢動錘３が所与の最小角度値θ0未満の角度で移動した場合に歯部が枢動しないようにする。
【００４６】
図４及び図５の変形形態では、ジャンパ４３は、クリック車又は対応する歯止め４と協働し、クリック車又は対応する歯止め４が戻らないように構成する。
【００４７】
図６から図９の特定の実施形態では、歯止め４は、歯部を備え、歯部は、歯止め４の軸と直交する軸をもつ駆動車１２の相補形歯部と協働するように構成し、歯止め４は、ジャンパ５によって保持する。この駆動車１２は、シャフト１１の枢動を駆動し、シャフト１１は、溝付き領域内に摺動ピニオン１５を保持し、摺動ピニオン１５は、第１の弾性戻り手段３３によって駆動車１２の方に押し戻される。このシャフト１１は、径方向アーム１８を保持し、径方向アーム１８は、第２の弾性戻り手段２３に対して、第２の歯付き扇形部２１を押し戻すように構成し、第２の歯付き扇形部２１は、シャフト１１の枢動軸Ｄ０に平行な平面内に延在し、且つシャフト１１の枢動軸Ｄ０から離れており、扇形部２１の歯部２２は、第１の表示部８１内に備えた車２５を駆動する。少なくとも１つの停止部３４は、有利には、第２の歯付き扇形部２１の角度行程を制限し、第２の歯付き扇形部２１は、好ましくは弾性戻り手段２１０によってシャフト１１の方に戻る。
【００４８】
より具体的には、有利には、シャフト１１は、軸方向に個別位置内に移動可能であり、これらの個別位置は、ユーザが第１の作動器９１に作用することにより調節でき、このことは、例えば、巻上げ及び時間設定機構のステムを引っ張ることと同様である。図６から図９の機構では、そのような従来の巻上げ及び時間設定機構のいくつかの構成要素も使用することもできる。シャフト１１は、この場合、関連する活動の努力レベルを表示する第２の表示部８２内に備えた車３１を駆動するように構成する。
【００４９】
一変形形態では、第２の歯付き扇形部２１の回転平面は、ユーザの作用下、シャフト１１の軸に近づくか又はシャフト１１の軸から遠ざかり、レバー・アーム、したがって運動範囲を修正するようにする。
【００５０】
好ましくは、時計１は、日付機構１０を含み、日付機構１０は、真夜中、ばね２９のフィンガ２９０が毎日ジャンプするのを制御してレバー１９を枢動するようにし、レバー１９は、摺動ピニオン１５の溝１７と協働して摺動ピニオン１５を第１の弾性戻り手段３３に対して戻す。
【００５１】
図１０は、時計１に関する中心表示部２５を有する第２の変形表示機構を表す。この表示部２５も、第２の歯付き扇形部２１によって制御し、第２の歯付き扇形部２１は、シャフト２１１及び第２のアーム２１０と一体であり、第２のアーム２１０は、図６のシャフトと同様のシャフト１１と平行な平面内に位置し、このシャフト１１は、傾斜アーム１８も含み、傾斜アーム１８は、第２のアーム２１０を推進し、シャフト２１１、したがって第２の歯付き扇形部２１を枢動させる。ここでも、ラック／ピン・システムのために、基準努力レベルを変更する伝達速度を変更するのが容易である。
【００５２】
手短に言えば、時計１を確定した使用で個人に合わせることが可能である。
【００５３】
例えば、歩数計として厳密に使用される時計１に関して、歩数は、移動又は枢動錘３の前後運動の数と等しい。例えば、機構は、機構が所与の最小値を超えるロータの回転角度を検出すると、針を１増分前進させ、不要な動きは除外するようにする。
【００５４】
活動レベルを評価するバージョンでは、活動レベルは、移動又は枢動錘の合計移動に比例する。移動又は枢動錘の累積回転を合計するために、公知のパワー・リザーブ型機構を使用することが可能であるが、活動表示を連続的に低減すると思われる香箱への接続は伴わない。
【００５５】
図１１に見られる日々のリセットは、
−時計１の日付機構１０によって、又は２４時間ごとの活動機構を制御する２４時間車、例えばレバー１９の枢動を制御する図６のばね２９のくちばし部によって、
−又はリセット機構を制御するプッシュピース若しくは第２の作動器１１１により手動で、
−又はこれらの両方によって
達成する。
【００５６】
したがって、リセット機構１１０は、活動レベル針２６の文字板２６０に対する移動を制御する。
【００５７】
図１１は、身体活動及び努力レベル表示部を要約したものでもある。調節りゅうず１０９は、振幅調節機構１２０に作用し、振幅調節機構１２０は、一方で、身体レベル針２６の活動文字板２６０に対する移動を制御する目標伝達機構１３０に作用し、もう一方で、努力レベル針３２の努力レベル文字板３２０に対する移動、又は棒の規模に対する移動等を制御する規模伝達機構１４０に作用する。
【００５８】
日付機構１０の利用は、アニメーション化した表示ももたらすことができ、この表示は、例えば、日中は累積身体活動に従って腕をどんどん高く上げ、真夜中に変わると再度腕を下に下げる、人の形態である。
【符号の説明】
【００５９】
１  時計
２  歩数計機構
３  移動又は枢動錘
４  歯止め
５  弾性又は摩擦保持手段
６  歯車列
２０  制限手段
３０  検出手段
４０  係止手段
８１  表示部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２Ａ】
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【図１２Ｂ】
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【図１２Ｃ】
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【図１２Ｄ】
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【図１２Ｅ】
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【図１２Ｆ】
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