(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
可変コンデンサを有するアンテナに適用される可変コンデンサに基づくアンテナ調整方法であって、前記可変コンデンサを有する前記アンテナは少なくとも２つの通信システムをサポートし、
前記可変コンデンサを有する前記アンテナによってサポートされる第１の通信システムの第１信号強度を検出する段階と、
前記第１信号強度が第１の放射条件を満たすかどうか決定する段階であって、前記第１の放射条件は、前記第１信号強度が第１閾値より大きいか、又は前記第１信号強度が第１閾値より小さくないことを含む、段階と、
前記第１信号強度が前記第１の放射条件を満たす場合、前記可変コンデンサの静電容量値を事前設定された静電容量値に調整する段階とを備え、
前記事前設定された静電容量値は、第１の静電容量値と第２の静電容量値との間にあるか、又は第２の静電容量値に等しく、前記第１の静電容量値は、前記第１の通信システムの動作周波数帯域に対応する静電容量値であり、前記第２の静電容量値は、前記可変コンデンサを有する前記アンテナによってサポートされる第２の通信システムの動作周波数帯域に対応する静電容量値である、
アンテナ調整方法。
【請求項２】
前記第１信号強度が前記第１の放射条件を満たさない場合、前記可変コンデンサの前記静電容量値を前記第１の静電容量値に調整する段階
を更に備える、請求項１に記載のアンテナ調整方法。
【請求項３】
前記第１信号強度が前記第１の放射条件を満たさない場合、前記第１信号強度が第１のリサイクリング条件を満たすかどうかを決定する段階と、
前記第１信号強度が前記第１のリサイクリング条件を満たす場合、前記可変コンデンサの前記静電容量値を前記第１の静電容量値に調整する段階とを更に備え、
前記第１のリサイクリング条件は、前記第１信号強度が第１リサイクリング閾値より小さいか、又は、前記第１信号強度が第１リサイクリング閾値より大きくないことと、前記第１リサイクリング閾値が前記第１閾値より小さいこととを含む、
請求項１に記載のアンテナ調整方法。
【請求項４】
前記可変コンデンサの静電容量値を事前設定された静電容量値に調整する前記段階は、
前記第１信号強度が第２の放射条件を満たすかどうかを決定する段階と、
前記第１信号強度が前記第２の放射条件を満たす場合、前記可変コンデンサの前記静電容量値を前記第２の静電容量値に調整する段階とを有し、
前記第２の放射条件は、前記第１信号強度が第２閾値より大きいか、又は前記第１信号強度が第２閾値より小さくないことと、前記第２閾値が前記第１閾値より大きいこととを含む、
請求項１から３の何れか一項に記載のアンテナ調整方法。
【請求項５】
前記第１信号強度が前記第２の放射条件を満たさない場合、前記可変コンデンサの前記静電容量値を第１の事前設定された静電容量値に調整する段階であって、前記事前設定された静電容量値は前記第１の事前設定された静電容量値を含み、前記第１の事前設定された静電容量値は、前記第１の静電容量値と前記第２の静電容量値との間にある、段階か、又は、
前記第１信号強度が前記第２の放射条件を満たさない場合、前記第１信号強度が第２のリサイクリング条件を満たすかどうかを決定する段階、及び、
前記第１信号強度が第２のリサイクリング条件を満たす場合、前記可変コンデンサの前記静電容量値を第１の事前設定された静電容量値に調整する段階かを更に備え、
前記第２のリサイクリング条件は、前記第１信号強度が第２リサイクリング閾値より小さいか、又は前記第１信号強度が第２リサイクリング閾値より大きくないことと、前記第２リサイクリング閾値が、前記第１閾値と前記第２閾値との間にあることとを含む、
請求項４に記載のアンテナ調整方法。
【請求項６】
可変コンデンサを有するアンテナに適用される可変コンデンサに基づくアンテナ調整装置であって、前記可変コンデンサを有する前記アンテナは少なくとも２つの通信システムをサポートし、
前記可変コンデンサを有する前記アンテナによってサポートされる第１の通信システムの第１信号強度を検出する信号検出ユニットと、
前記第１信号強度が第１の放射条件を満たすかどうかを決定する第１の放射決定ユニットであって、前記第１の放射条件は、前記第１信号強度が第１閾値より大きいか、又は前記第１信号強度が第１閾値より小さくないことを含む、第１の放射決定ユニットと、
前記第１信号強度が前記第１の放射条件を満たす場合、前記可変コンデンサの静電容量値を事前設定された静電容量値に調整する第１の調整ユニットとを備え、
前記事前設定された静電容量値は、第１の静電容量値と第２の静電容量値との間にあるか、又は第２の静電容量値に等しく、前記第１の静電容量値は、前記第１の通信システムの動作周波数帯域に対応する静電容量値であり、前記第２の静電容量値は、前記可変コンデンサを有する前記アンテナによってサポートされる第２の通信システムの動作周波数帯域に対応する静電容量値である、
アンテナ調整装置。
【請求項７】
前記第１信号強度が前記第１の放射条件を満たさない場合、前記可変コンデンサの前記静電容量値を前記第１の静電容量値に調整する第２の調整ユニット
を更に備える、請求項６に記載のアンテナ調整装置。
【請求項８】
前記第１信号強度が前記第１の放射条件を満たさない場合、前記第１信号強度が第１のリサイクリング条件を満たすかどうかを決定する第１のリサイクリング決定ユニットと、
前記第１信号強度が前記第１のリサイクリング条件を満たす場合、前記可変コンデンサの前記静電容量値を前記第１の静電容量値に調整する第３の調整ユニットとを更に備え、
前記第１のリサイクリング条件は、前記第１信号強度が第１リサイクリング閾値より小さいか、又は前記第１信号強度が第１リサイクリング閾値より大きくないことと、前記第１リサイクリング閾値が前記第１閾値より小さいこととを含む、
請求項６に記載のアンテナ調整装置。
【請求項９】
前記第１の調整ユニットは、
前記第１信号強度が第２の放射条件を満たすかどうかを決定する第２の放射条件決定ユニットと、
前記第１信号強度が前記第２の放射条件を満たす場合、前記可変コンデンサの前記静電容量値を前記第２の静電容量値に調整する第１の調整サブユニットとを有し、
前記第２の放射条件は、前記第１信号強度が、第２閾値より大きいか、又は、前記第１信号強度は第２閾値より小さくないことと、前記第２閾値が前記第１閾値より大きいこととを含む、請求項６から８の何れか一項に記載のアンテナ調整装置。
【請求項１０】
前記第１の調整ユニットは、
前記第１信号強度が前記第２の放射条件を満たさない場合、前記可変コンデンサの前記静電容量値を第１の事前設定された静電容量値に調整する第２の調整サブユニットであって、前記事前設定された静電容量値は前記第１の事前設定された静電容量値を含み、前記第１の事前設定された静電容量値は、前記第１の静電容量値と前記第２の静電容量値との間にある、第２の調整サブユニットか、又は、
前記第１信号強度が前記第２の放射条件を満たさない場合、前記第１信号強度が第２のリサイクリング条件を満たすかどうかを決定する第２のリサイクリング決定ユニット、及び、
前記第１信号強度が第２のリサイクリング条件を満たす場合、前記可変コンデンサの前記静電容量値を前記第１の事前設定された静電容量値に調整する第３の調整サブユニットかを更に有し、
前記第２のリサイクリング条件は、前記第１信号強度が第２リサイクリング閾値より小さいか、又は前記第１信号強度が第２リサイクリング閾値より大きくないことと、前記第２リサイクリング閾値が前記第１閾値と前記第２閾値との間にあることとを含む、
請求項９に記載のアンテナ調整装置。
【請求項１１】
可変コンデンサを有するアンテナ、及びアンテナ調整器を備える無線通信端末であって、前記可変コンデンサを有する前記アンテナは少なくとも２つの通信システムをサポートし、
前記アンテナ調整器は、前記可変コンデンサを有する前記アンテナによってサポートされる第１の通信システムの第１信号強度を検出し、前記第１信号強度が第１の放射条件を満たす場合、前記可変コンデンサの静電容量値を事前設定された静電容量値に調整し、
前記第１の放射条件は、前記第１信号強度が第１閾値より大きいか、又は、前記第１信号強度が第１閾値より小さくないことを含み、前記事前設定された静電容量値は、第１の静電容量値と第２の静電容量値との間にあるか、又は、第２の静電容量値に等しく、前記第１の静電容量値は、前記第１の通信システムの動作周波数帯域に対応する静電容量値であり、前記第２の静電容量値は、前記可変コンデンサを有する前記アンテナによってサポートされる第２の通信システムの動作周波数帯域に対応する静電容量値である、無線通信端末。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本願は、通信技術分野に関し、具体的に、可変コンデンサに基づくアンテナ調整装置及び関連装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
通信技術の発展に伴い、時分割多元接続（Ｔｉｍｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ、ＴＤＭＡ）技術を使用するグローバルシステム・フォー・モバイルコミュニケーションズ（Ｇｌｏｂａｌ  Ｓｙｓｔｅｍ  ｆｏｒ  Ｍｏｂｉｌｅ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ、ＧＳＭ（登録商標））、符号分割多重アクセス（Ｃｏｄｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ、ＣＤＭＡ）技術を使用する音声通信システム、及び、ロングタームエボリューション（Ｌｏｎｇ  Ｔｅｒｍ  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ、ＬＴＥ）技術を使用するデータ通信システムなどの異なる無線通信技術を使用する通信システムが次々に現れている。異なる通信システムは異なる動作周波数帯域に対応している。モバイル端末が異なる複数の通信システムをサポートできるようにすべく、モバイル端末のアンテナは、異なる複数の通信システムについての通信品質要件を満たすよう、比較的広い動作周波数帯域をカバーすることが要求される。
【０００３】
モバイル端末のアンテナの動作周波数帯域を拡張すべく、通常、可変コンデンサがモバイル端末のアンテナに配置される。可変コンデンサの異なる静電容量値は、アンテナの異なる動作周波数帯域に対応している。アンテナの動作周波数帯域は可変コンデンサの静電容量値を調整することで調整され得て、アンテナの動作周波数帯域を拡張する。これにより、可変コンデンサは、異なる複数の通信システムに適用可能であり、通信品質を保証する。可変コンデンサを有するアンテナの既存の調整方法は、概して、アンテナによってサポートされる複数の通信システムのうちの、ある通信システムの優先度を最も高い優先度に設定し、最も高い優先度を有する当該通信システムの動作周波数帯域に対応する静電容量値を決定し、アンテナの可変コンデンサの静電容量値を、決定された静電容量値に調整する、すなわち、最も高い優先度を有する当該通信システムの動作周波数帯域に応じてアンテナの動作周波数帯域を調整することである。例として、同時ＧＳＭ（登録商標）及びＬＴＥ（ｓｉｍｕｌｔａｎｅｏｕｓ  ＧＳＭ（登録商標）  ａｎｄ  ＬＴＥ、ＳＧＬＴＥ）技術を使用するアンテナを使用して、ＧＳＭ（登録商標）システムの優先度が最も高く設定された場合、可変コンデンサの静電容量値は、当該ＧＳＭ（登録商標）システムの動作周波数帯域に対応する静電容量値に調整される。例えば、ＧＳＭ（登録商標）システムの動作周波数帯域がＧＳＭ（登録商標）８５０ＭＨｚである場合、静電容量値は、ＬＴＥシステムの動作周波数帯域に関係なく、ＧＳＭ（登録商標）８５０ＭＨｚに対応する静電容量値に調整されて、音声サービスを実施するＧＳＭ（登録商標）システムの通信品質が最良となることを保証するが、データサービスを実施するＬＴＥシステムの通信品質は非常に悪い。
【０００４】
当該調整方法は、最も高い優先度を有するシステムの通信品質を保証するのみであり、アンテナによってサポートされる、低い優先度を有する別のシステムの通信品質には配慮することができないことが分かる。故に、当該調整方法は、低い優先度を有するシステムの通信品質についての特定の要件が存在するシナリオには適用可能でない場合がある。
【発明の概要】
【０００５】
本願の複数の実施形態は可変コンデンサに基づくアンテナ調整装置及び関連装置を提供して、一般的なアンテナ調整方法が、アンテナによってサポートされる複数のシステムの通信品質に配慮することができず、限られた適用シナリオしか有さないという問題を解決する。
【０００６】
上記の技術的問題を解決すべく、本願の複数の実施形態は以下の技術的解決法を開示する。
【０００７】
第１態様によると、可変コンデンサに基づくアンテナ調整方法が提供され、可変コンデンサを有するアンテナに適用される。可変コンデンサを有するアンテナは、少なくとも２つの通信システムをサポートし、当該アンテナ調整方法は、
可変コンデンサを有するアンテナによってサポートされる第１の通信システムの第１信号強度を検出する段階と、当該第１信号強度が第１の放射条件を満たすかどうかを決定する段階であって、当該第１の放射条件は、第１信号強度が第１閾値より大きいか、又は、第１信号強度が第１閾値より小さくないことを含む、段階と、第１信号強度が第１の放射条件を満たす場合、可変コンデンサの静電容量値を事前設定された静電容量値に調整する段階であって、当該事前設定された静電容量値は、第１の静電容量値と第２の静電容量値との間か、又は第２の静電容量値に等しく、当該第１の静電容量値は、第１の通信システムの動作周波数帯域に対応する静電容量値であり、第２の静電容量値は、可変コンデンサを有するアンテナによってサポートされる第２の通信システムの動作周波数帯域に対応する静電容量値である、段階とを備える。
【０００８】
第１態様を参照して、第１態様の第１の可能な実施方式において、当該アンテナ調整方法は更に、第１信号強度が第１の放射条件を満たさない場合、可変コンデンサの静電容量値を第１の静電容量値に調整する段階を備える。
【０００９】
第１態様を参照して、第１態様の第２の可能な実施方式において、当該アンテナ調整方法は更に、第１信号強度が第１の放射条件を満たさない場合、第１信号強度が第１のリサイクリング条件を満たすかどうかを決定する段階と、第１信号強度が第１のリサイクリング条件を満たす場合、可変コンデンサの静電容量値を第１の静電容量値に調整する段階とを備え、当該第１のリサイクリング条件は、第１信号強度が第１リサイクリング閾値より小さいか、又は第１信号強度が第１リサイクリング閾値より大きくないことと、第１リサイクリング閾値が第１閾値より小さいこととを含む。
【００１０】
第１態様、又は第１態様の第１の可能な実施方式、又は第１態様の第２の可能な実施方式を参照して、第１態様の第３の可能な実施方法において、可変コンデンサの静電容量値を事前設定された静電容量値に調整する段階は、第１信号強度が第２の放射条件を満たすかどうかを決定する段階と、第１信号強度が第２の放射条件を満たす場合、可変コンデンサの静電容量値を第２の静電容量値に調整する段階とを有し、当該第２の放射条件は、第１信号強度が第２閾値より大きいか、又は、第１信号強度が第２閾値より小さくないことと、第２閾値が第１閾値より大きいこととを含む。
【００１１】
第１態様の第３の可能な実施方法を参照して、第１態様の第４の可能な実施方式において、当該アンテナ調整方法は更に、
第１信号強度が第２の放射条件を満たさない場合、可変コンデンサの静電容量値を第１の事前設定された静電容量値に調整する段階であって、当該事前設定された静電容量値は第１の事前設定された静電容量値を含み、当該第１の事前設定された静電容量値は、当該第１の静電容量値と当該第２の静電容量値との間にある、段階か、又は、
第１信号強度が第２の放射条件を満たさない場合、第１信号強度が第２のリサイクリング条件を満たすかどうかを決定する段階、及び、第１信号強度が第２のリサイクリング条件を満たす場合、可変コンデンサの静電容量値を第１の事前設定された静電容量値に調整する段階かを備え、当該第２のリサイクリング条件は、第１信号強度が第２リサイクリング閾値より小さいか、又は第１信号強度が第２リサイクリング閾値より大きくないことと、第２リサイクリング閾値が第１閾値と第２閾値との間にあることとを含む。
【００１２】
第２態様によると、可変コンデンサに基づくアンテナ調整装置が提供され、可変コンデンサを有するアンテナに適用される。可変コンデンサを有するアンテナは少なくとも２つの通信システムをサポートし、当該アンテナ調整装置は、
可変コンデンサを有するアンテナによってサポートされる第１の通信システムの第１信号強度を検出するよう構成された信号検出ユニットと、第１信号強度が第１の放射条件を満たすかどうかを決定するよう構成された第１の放射決定ユニットであって、当該第１の放射条件は、第１信号強度が第１閾値より大きいか、又は、第１信号強度が第１閾値より小さくないことを含む、第１の放射決定ユニットと、第１信号強度が第１の放射条件を満たす場合、可変コンデンサの静電容量値を事前設定された静電容量値に調整するよう構成された第１の調整ユニットとを備え、
当該事前設定された静電容量値は、第１の静電容量値と第２の静電容量値との間にあるか、又は、第２の静電容量値に等しく、第１の静電容量値は、第１の通信システムの動作周波数帯域に対応する静電容量値であり、第２の静電容量値は、可変コンデンサを有するアンテナによってサポートされる第２の通信システムの動作周波数帯域に対応する静電容量値である。
【００１３】
第２態様を参照して、第２態様の第１の可能な実施方式において、当該アンテナ調整装置は更に、第１信号強度が第１の放射条件を満たさない場合、可変コンデンサの静電容量値を第１の静電容量値に調整するよう構成された第２の調整ユニットを備える。
【００１４】
第２態様を参照して、第２態様の第２の可能な実施方式において、当該アンテナ調整装置は更に、第１信号強度が第１の放射条件を満たさない場合、第１信号強度が第１のリサイクリング条件を満たすかどうかを決定するよう構成された第１のリサイクリング決定ユニットと、第１信号強度が第１のリサイクリング条件を満たす場合、可変コンデンサの静電容量値を第１の静電容量値に調整するよう構成された第３の調整ユニットとを備え、当該第１のリサイクリング条件は、第１信号強度が第１リサイクリング閾値より小さいか、又は第１信号強度が第１リサイクリング閾値より大きくないことと、第１リサイクリング閾値が第１閾値より小さいこととを含む。
【００１５】
第２態様、又は第２態様の第１の可能な実施方式、又は第２態様の第２の可能な実施方式を参照して、第２態様の第３の可能な実施方法において、当該第１の調整ユニットは、第１信号強度が第２の放射条件を満たすかどうかを決定するよう構成された第２の放射条件決定ユニットと、第１信号強度が第２の放射条件を満たす場合、可変コンデンサの静電容量値を第２の静電容量値に調整するよう構成された第１の調整サブユニットとを有し、当該第２の放射条件は、第１信号強度が第２閾値より大きいか、又は、第１信号強度が第２閾値より小さくないことと、第２閾値が第１閾値より大きいこととを含む。
【００１６】
第２態様の第３の可能な実施方法を参照して、第２態様の第４の可能な実施方式において、当該第１の調整ユニットは更に、
第１信号強度が第２の放射条件を満たさない場合、可変コンデンサの静電容量値を第１の事前設定された静電容量値に調整するよう構成された第２の調整サブユニットであって、当該事前設定された静電容量値は第１の事前設定された静電容量値を含み、当該第１の事前設定された静電容量値は、当該第１の静電容量値と当該第２の静電容量値との間にある、第２の調整サブユニットか、又は、
第１信号強度が第２の放射条件を満たさない場合、第１信号強度が第２のリサイクリング条件を満たすかどうかを決定するよう構成された第２のリサイクリング決定ユニット、及び、第１信号強度が第２のリサイクリング条件を満たす場合、可変コンデンサの静電容量値を第１の事前設定された静電容量値に調整するよう構成された第３の調整サブユニットか、を有し、当該第２のリサイクリング条件は、第１信号強度が第２リサイクリング閾値より小さいか、又は第１信号強度が第２リサイクリング閾値より大きくないことと、第２リサイクリング閾値が第１閾値と第２閾値との間にあることとを含む。
【００１７】
第３態様によると、無線通信端末が提供される。当該無線通信端末は、可変コンデンサを有するアンテナ及びアンテナ調整器を備え、当該可変コンデンサを有する当該アンテナは少なくとも２つの通信システムをサポートし、
当該アンテナ調整器は、可変コンデンサを有するアンテナによってサポートされる第１の通信システムの第１信号強度を検出し、第１信号強度が第１の放射条件を満たす場合、可変コンデンサの静電容量値を事前設定された静電容量値に調整するよう構成されており、
当該第１の放射条件は、第１信号強度が第１閾値より大きいか、又は、第１信号強度が第１閾値より小さくないことを含み、当該事前設定された静電容量値は、第１の静電容量値と第２の静電容量値との間にあるか、又は第２の静電容量値に等しく、当該第１の静電容量値は、第１の通信システムの動作周波数帯域に対応する静電容量値であり、当該第２の静電容量値は、可変コンデンサを有するアンテナによってサポートされる第２の通信システムの動作周波数帯域に対応する静電容量値である。
【００１８】
上記の技術的解決法から分かるように、本願の複数の実施形態において、可変コンデンサを有するアンテナによってサポートされる、最も高い優先度を有する第１の通信システムの第１信号強度が検出され、第１信号強度が比較的強く、第１の放射条件を満たす場合、可変コンデンサの静電容量値は、アンテナによってサポートされる第２の通信システムの動作周波数帯域に対応する第２の静電容量値により近い事前設定された静電容量値に調整され、これにより、可変コンデンサを有するアンテナの動作周波数帯域は、第２の通信システムの動作周波数帯域により近くなり、故に、第２の通信システムの通信品質が向上される。第１信号強度が減衰されるが、第１信号強度は減衰前、非常に強いので、減衰された第１信号強度は依然として第１の通信システムについての通信品質要件を満たしている。故に、静電容量値が常に、第１の通信システムの動作周波数帯域に対応する静電容量値に設定される従来の方法と比較して、本願の複数の実施形態によって提供されるアンテナ調整方法は、比較的高い優先度を有する第１の通信システムについての通信品質要件を優先的に満たし得るのみならず、第１の通信システムの信号が非常に強い場合、可変コンデンサの静電容量値を調整することで、比較的低い優先度を有する第２の通信システムの通信品質を向上させることもでき、それにより、可変コンデンサを有するアンテナによってサポートされる複数のシステムの通信品質に配慮するという目的を達成する。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
本願の複数の実施形態における又は従来技術における技術的解決法をより明確に説明すべく、当該複数の実施形態又は従来技術を説明するために必要な添付の図面を以下で簡潔に説明する。当業者が、創造努力なく、これらの添付の図面から他の図面を更に導き出し得ることは明らかである。
【００２０】
【図１】本願の一実施形態に係る可変コンデンサに基づくアンテナ調整方法の概略フローチャートである。
【００２１】
【図２】本願の一実施形態に係る別の可変コンデンサに基づくアンテナ調整方法の概略フローチャートである。
【００２２】
【図３】図２に示されたアンテナ調整方法における、第１信号強度と静電容量値との間の変化関係の概略図である。
【００２３】
【図４】本願の一実施形態に係る更に別の可変コンデンサに基づくアンテナ調整方法の概略フローチャートである。
【００２４】
【図５】図４に示されたアンテナ調整方法における、第１信号強度と静電容量値との間の変化関係の概略図である。
【００２５】
【図６】本願の別の実施形態に係るアンテナ調整方法における、第１信号強度と静電容量値との間の変化関係の概略図である。
【００２６】
【図７】本願の一実施形態に係る可変コンデンサに基づくアンテナ調整装置の概略構造図である。
【００２７】
【図８】本願の一実施形態に係る別の可変コンデンサに基づくアンテナ調整装置の概略構造図である。
【００２８】
【図９】本願の一実施形態に係る更に別の可変コンデンサに基づくアンテナ調整装置の概略構造図である。
【００２９】
【図１０】本願の一実施形態に係る更に別の可変コンデンサに基づくアンテナ調整装置の概略構造図である。
【００３０】
【図１１】本願の一実施形態に係る無線通信端末の概略構造図である。
【００３１】
【図１２】図１１における通信コンポーネントの概略構造図である。
【００３２】
【図１３】図１１における通信コンポーネントの別の概略構造図である。
【発明を実施するための形態】
【００３３】
本願の複数の実施形態は可変コンデンサに基づくアンテナ調整装置及び関連装置を提供して、一般的なアンテナ調整方法が、アンテナによってサポートされる複数のシステムの通信品質に配慮することができず、限られた適用シナリオしか有さないという問題を解決する。
【００３４】
当業者が、本願の複数の実施形態における技術的解決法をより良く理解できるようにし、かつ、本願の複数の実施形態の目的、特徴、及び利点をより明確にすべく、以下では更に、添付の図面を参照して詳細に本願の複数の実施形態における技術的解決法を説明する。
【００３５】
図１は、本願の一実施形態に係る可変コンデンサに基づくアンテナ調整方法の概略フローチャートである。ここで、当該アンテナ調整方法は、可変コンデンサを有するアンテナに適用され、可変コンデンサを有するアンテナは少なくとも２つの通信システムをサポートしている。実際の適用では、当該アンテナ調整方法を実行する装置が、全体的に又は部分的にアンテナの中に統合されてよい、又はアンテナとは独立した無線通信端末に配置されてよい。
【００３６】
図１を参照すると、本願のこの実施形態によって提供される可変コンデンサに基づくアンテナ調整方法は以下の段階を含む。
【００３７】
Ｓ１１：可変コンデンサを有するアンテナによってサポートされる第１の通信システムの第１信号強度を検出する。
【００３８】
Ｓ１２：第１信号強度が第１の放射条件を満たすかどうかを決定する。
【００３９】
当該第１の放射条件は、第１信号強度が第１閾値より大きいか、又は、第１信号強度が第１閾値より小さくないことであってよい。
【００４０】
Ｓ１３：第１信号強度が第１の放射条件を満たす場合、可変コンデンサの静電容量値を事前設定された静電容量値に調整する。
【００４１】
事前設定された静電容量値は、第１の静電容量値と第２の静電容量値との間にあるか、又は第２の静電容量値に等しい。第１の静電容量値は、第１の通信システムの動作周波数帯域に対応する静電容量値であり、第２の静電容量値は、可変コンデンサを有するアンテナによってサポートされる第２の通信システムの動作周波数帯域に対応する静電容量値である。第１の通信システムは、第２の通信システムの優先度より高い優先度を有する。
【００４２】
実際の適用では、可変コンデンサの静電容量値が上げられると、可変コンデンサを有するアンテナの動作周波数帯域は高められ得る。これに対応して、第１の静電容量値は第２の静電容量値より小さく、事前設定された静電容量値は第１の静電容量値より大きく、事前設定された静電容量値は、第２の静電容量値より小さいか又はそれに等しい。可変コンデンサの静電容量値が下げられると、可変コンデンサを有するアンテナの動作周波数帯域は低められ得る。これに対応して、第１の静電容量値は第２の静電容量値より大きく、事前設定された静電容量値は第１の静電容量値より小さく、事前設定された静電容量値は第２の静電容量値より大きいか、又はそれに等しい。
【００４３】
任意で、アンテナ調整期間Ｔが設定され、当該アンテナ調整方法は各アンテナ調整期間Ｔ内で一回実行され、自動的にかつ循環的に当該アンテナ調整方法が実行される。より小さいＴは、アンテナの動作周波数帯域のより頻繁な調整を示し、これにより、各通信システムの通信品質がより良く保証され得る。
【００４４】
可変コンデンサを有するアンテナは、以下のうちの何れか１つであってよい。
１）ＧＳＭ（登録商標）システムとＬＴＥシステムとの間のダイバーシティ共有（ｄｉｖｅｒｓｉｔｙ  ｓｈａｒｉｎｇ）のために通常使用されるＳＧＬＴＥ技術に基づいたアンテナ；
２）ＣＤＭＡシステムとＬＴＥシステムとの間のダイバーシティ共有のために通常使用される同時音声及びＬＴＥ（Ｓｉｍｕｌｔａｎｅｏｕｓ  Ｖｏｉｃｅ  ａｎｄ  ＬＴＥ、ＳＶＬＴＥ）技術に基づいたアンテナ；
３）ＬＴＥポリシ及び課金制御（Ｐｏｌｉｃｙ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  ａｎｄ  Ｃｈａｒｇｉｎｇ、ＰＣＣ）システムと、ＬＴＥセカンダリ共通制御（Ｓｅｃｏｎｄａｒｙ  Ｃｏｍｍｏｎ  Ｃｏｎｔｒｏｌ、ＳＣＣ）システムとの間のダイバーシティ共有のために使用されるＬＴＥキャリアアグリゲーション（Ｃａｒｒｉｅｒ  Ａｇｇｒｅｇａｔｉｏｎ、ＣＡ）技術に基づいたアンテナ；及び、
４）ＧＳＭ（登録商標）ネットワークとＬＴＥネットワークとの間のダイバーシティ共有のために通常使用されるデュアル加入者識別モジュール技術に基づいたアンテナ。
【００４５】
例として、ＳＧＬＴＥ技術に基づいた上記アンテナを使用して、アンテナによってサポートされる２つの通信システムがそれぞれＧＳＭ（登録商標）８５０システム及びＬＴＥ  Ｂ３８システムであり、ＧＳＭ（登録商標）８５０システムはＬＴＥ  Ｂ３８システムの優先度より高い優先度を有し、第１閾値は−８５ｄＢｍに設定されてよい、すなわち、ＧＳＭ（登録商標）８５０システムの第１信号強度が−８５ｄＢｍに達する限り、ＧＳＭ（登録商標）８５０システムについての通信品質要件が満たされ得ることが想定され、故に、ＧＳＭ（登録商標）８５０システムの第１信号強度が−８５ｄＢｍより大きい場合、可変コンデンサの静電容量値は事前設定された静電容量値に調整される、例えば、ＧＳＭ（登録商標）８５０システムの第１信号強度が−７０ｄＢｍである場合、可変コンデンサの静電容量値は、ＧＳＭ（登録商標）１８００システムの動作周波数帯域に対応する静電容量値に調整されてよく、これにより、アンテナの動作周波数帯域は、ＬＴＥシステムの動作周波数帯域により近くなり、故に、ＬＴＥシステムの第２信号強度が高められる。これに対応して、ＧＳＭ（登録商標）８５０システムの第１信号強度は弱められる。実際の測定結果が示すところでは、調整前、すなわち、可変コンデンサの静電容量値が、ＧＳＭ（登録商標）８５０システムの動作周波数帯域に対応する静電容量値である場合、第１信号強度は減衰されず、第２信号強度は２ｄＢ減衰され、調整後、すなわち可変コンデンサの静電容量値が、ＧＳＭ（登録商標）１８００システムの動作周波数帯域に対応する静電容量値になった後は、第１信号強度は１３．５ｄＢ減衰され、第２信号強度はたった０．５ｄＢだけ減衰される、すなわち、調整後、第２信号強度は１．５ｄＢ高められ、ＬＴＥシステムの通信品質が向上され、第１信号強度は、１３．５ｄＢ減衰されて−８３．５ｄＢｍに変化するが、依然として−８５ｄＢｍより高く、これにより、ＧＳＭ（登録商標）８５０システムについての通信品質要件は依然として満たされ得る。
【００４６】
本願のこの実施形態において、第１信号強度が第１の放射条件を満たす場合、第１の通信システムの信号強度が第１の通信システムについての通信品質要件を満たし得ることを示し、この場合、可変コンデンサの静電容量値が常に第１の静電容量値に維持される既存のアンテナ調整方法と比較して、本願のこの実施形態では、可変コンデンサの静電容量値は事前設定された静電容量値に調整され、第１の静電容量値と比較して、事前設定された静電容量値は第２の静電容量値により近いので、調整後、可変コンデンサを有するアンテナの動作周波数帯域は、第２の通信システム動作周波数帯域により近くなり、故に、第２の通信システムの第２信号強度が高められ、通信品質が向上される。第１信号強度が減衰される（第１の通信システムの信号の小部分が放射されることと等価である）が、減衰前に第１信号強度は非常に強いので、減衰後の第１信号強度は依然として第１の通信システムについての通信品質要件を満たし得る。故に、本願のこの実施形態によって提供されるアンテナ調整方法は適用され、これにより、第１の通信システムの信号が非常に強い場合、可変コンデンサの静電容量値を調整することで、比較的高い優先度を有する第１の通信システムについての通信品質要件が優先的に満たされるのみならず、比較的低い優先度を有する第２の通信システムの通信品質もまた向上され、それにより、可変コンデンサを有するアンテナによってサポートされる複数のシステムの通信品質に配慮するという目的を達成する。
【００４７】
任意で、本願のこの実施形態において、第１信号強度が第１の放射条件を満たさない場合、可変コンデンサの静電容量値は第１の静電容量値に調整される。
【００４８】
第１信号強度が第１の放射条件を満たさない場合、第１の通信システムの信号強度が比較的弱いことを示し、この場合、可変コンデンサの静電容量値は、第１の通信システムの動作周波数帯域に対応する静電容量値（すなわち、第１の静電容量値）に設定され、これにより、比較的高い優先度を有する第１の通信システムについての通信品質要件は優先的に満たされ得る。
【００４９】
上記の実施形態は、可変コンデンサを有するアンテナによってサポートされる複数のシステムの通信品質に配慮するという目的を達成し得、信号強度の変動が大きくないシナリオに適用可能である。
【００５０】
第１信号強度の変動が比較的大きい場合において、特に第１信号強度が、設定された第１閾値の周辺で変動する場合には、可変コンデンサの静電容量値は、第１の静電容量値と事前設定された静電容量値との間で頻繁に切り替えられ（すなわち、ピンポン効果）、このことは、可変コンデンサへのダメージ及び耐用年数の減少などの危険を招く。可変コンデンサを有するアンテナが、複数の通信システムをサポートし、可変コンデンサの静電容量値の調整回数を低減できるようにすべく、本願の一実施形態が、図２に示された、可変コンデンサを有するアンテナの別の調整方法を提供する。
【００５１】
図２を参照して、可変コンデンサを有するアンテナの調整方法は以下の段階を含む。
【００５２】
Ｓ２１：可変コンデンサを有するアンテナによってサポートされる第１の通信システムの第１信号強度を検出する。
【００５３】
Ｓ２２：第１信号強度が第１の放射条件を満たすかどうかを決定し、第１信号強度が第１の放射条件を満たす場合、段階Ｓ２３を実行し、そうでない場合、段階Ｓ２４を実行する。
【００５４】
第１の放射条件は、第１信号強度が第１閾値より大きいか、又は、第１信号強度が第１閾値より小さくないことを含む。
【００５５】
Ｓ２３：可変コンデンサの静電容量値を事前設定された静電容量値に調整し、段階Ｓ２１に戻る。
【００５６】
事前設定された静電容量値は、第１の静電容量値と第２の静電容量値との間にあるか、又は第２の静電容量値に等しい。第１の静電容量値は、第１の通信システムの動作周波数帯域に対応する静電容量値であり、第２の静電容量値は、可変コンデンサを有するアンテナによってサポートされる第２の通信システムの動作周波数帯域に対応する静電容量値である。第１の通信システムは、第２の通信システムの優先度より高い優先度を有する。
【００５７】
実際の適用では、可変コンデンサの静電容量値が上げられると、可変コンデンサを有するアンテナの動作周波数帯域は高められ得る。これに対応して、第１の静電容量値は第２の静電容量値より小さく、事前設定された静電容量値は第１の静電容量値より大きく、事前設定された静電容量値は、第２の静電容量値より小さいか又はそれに等しい。可変コンデンサの静電容量値が下げられると、可変コンデンサを有するアンテナの動作周波数帯域は低められ得る。これに対応して、第１の静電容量値は第２の静電容量値より大きく、事前設定された静電容量値は第１の静電容量値より小さく、事前設定された静電容量値は第２の静電容量値より大きいか又はそれに等しい。
【００５８】
Ｓ２４：第１信号強度が第１のリサイクリング条件を満たすかどうかを決定し、第１信号強度が第１のリサイクリング条件を満たす場合、段階Ｓ２５を実行し、そうでない場合、段階Ｓ２１に戻る。
【００５９】
第１のリサイクリング条件は、第１信号強度が第１リサイクリング閾値より小さいか、又は第１信号強度が第１リサイクリング閾値より大きくないことと、第１リサイクリング閾値が第１閾値より小さいこととを含む。第１リサイクリング閾値は、実際のシナリオでは第１の通信システムについての通信品質要件に従って設定されてよく、通常は、第１リサイクリング閾値は、第１の通信システムについての通信品質要件によって必要とされる最小信号強度より小さくはない。例えば、特定の適用シナリオにおける第１の通信システムについての通信品質要件に従って、第１の通信システムの第１信号強度が−１００ｄＢｍより小さい場合、第１の通信システムの通信品質は影響を受ける。この場合、可変コンデンサの静電容量値の値は、第１の通信システムの信号が減衰されないこと、又は、減衰後、依然として−１００ｄＢｍより小さくないことを保証しなくてはならず、第１リサイクリング閾値は−９０ｄＢｍに設定されてよい。第１信号強度が−９０ｄＢｍより小さい場合、静電容量値は第１の静電容量値に設定され、これにより、アンテナの動作周波数帯域は、第１の通信システムの動作周波数帯域と同一になり、それにより、アンテナ及び第１の通信システムの一致しない動作周波数帯域に起因する第１の通信システムの信号の減衰を回避し、第１の通信システムの通信品質を保証する。
【００６０】
Ｓ２５：可変コンデンサの静電容量値を第１の静電容量値に調整し、段階Ｓ２１に戻る。
【００６１】
図３は、可変コンデンサの静電容量値が上げられると、アンテナの動作周波数帯域が高められる場合の第１信号強度と静電容量値との間の変化関係を示している。図３に示されるように、第１信号強度が第１閾値より大きい（第１の放射条件が満たされる）場合、可変コンデンサの静電容量値は事前設定された静電容量値に調整され；第１信号強度が第１リサイクリング閾値より小さい（第１のリサイクリング条件が満たされる）場合、可変コンデンサの静電容量値は、第１の静電容量値に調整され；第１信号強度が、第１リサイクリング閾値と第１閾値との間にある場合、可変コンデンサの静電容量値は変更されないままであり、段階Ｓ２１に戻り、第１信号強度を再度検出する。このことは、具体的に次の２つの場合を含む。以前の検出された第１信号強度が第１閾値より大きく、可変コンデンサの対応する静電容量値が事前設定された静電容量値である場合、現在の検出された第１信号強度が第１リサイクリング閾値と第１閾値との間に下げられたとき、可変コンデンサは事前設定された静電容量値に維持され、以前の検出された第１信号強度が第１リサイクリング閾値より小さく、対応する静電容量値が第１の静電容量値である場合、現在の検出された第１信号強度が第１リサイクリング閾値と第１閾値との間で高められたとき、可変コンデンサは第１の静電容量値に維持される。
【００６２】
加えて、アンテナによってサポートされる各システムの通信品質についての、異なる複数のシナリオにおける異なる複数の要件に従って、第１リサイクリング閾値と第１閾値との間の差は、適切に増加又は減少されてよく、より小さい差は、信号強度に伴う静電容量値の変化のより高い感度と、可変コンデンサへのより大きなダメージとを示す。例えば、比較的低い優先度を有する第２の通信システムについての通信品質要件が非常に低い場合、第１リサイクリング閾値が固定されている状況では、第１の通信システムの信号強度が減衰されないことを出来る限り保証するよう試みるべく第１閾値は上げられてよく、そうではなく、第２の通信システムの通信品質についての特定の要件が存在する場合、第１閾値は適切に下げられてよい。第１の通信システムについての通信品質要件が非常に高い場合、第１閾値が固定されている状況では、比較的大きな第１リサイクリング閾値が設定されてよい。
【００６３】
上記の技術的解決法から分かるように、本願のこの実施形態において、比較的高い優先度を有する第１の通信システムの第１信号強度が検出され、第１信号強度が第１の放射条件を満たすかどうか、及び、第１信号強度が第１のリサイクリング条件を満たすかどうかが別々に決定され、第１信号強度が、第１の放射条件を満たすべく高められる場合、可変コンデンサの静電容量値は事前設定された静電容量値に調整され、これにより、第１信号強度が減衰され、比較的低い優先度を有する第２の通信システムの第２信号強度が高められる。故に、第１の通信システムについての通信品質要件が満たされ得るのみならず、第２の通信システムの通信品質もまた向上され得る。第１信号強度が第１のリサイクリング条件を満たすべく減衰される場合に限り、可変コンデンサの静電容量値は第１の静電容量値に調整され、これにより、第１信号強度は、第１の通信システムの通信品質を保証すべく高められ、第１信号強度が、第１のリサイクリング条件も満たさず、第１の放射条件も満たさない場合、可変コンデンサの静電容量値は変更されないままである。この実施形態が適用されることにより、可変コンデンサを有するアンテナによってサポートされる複数のシステムの通信品質に配慮するという目的が達成されるのみならず、可変コンデンサの調整回数の低減も可能となり、それにより可変コンデンサの静電容量値の「ピンポン効果」を回避し、可変コンデンサに対するダメージを低減する。
【００６４】
図４は、本願の一実施形態に係る更に別の可変コンデンサに基づくアンテナ調整方法のフローチャートである。ここで、可変コンデンサはアンテナ上に配置され、アンテナの動作周波数帯域を調整すべく使用され、アンテナは少なくとも２つの通信システムをサポートしている。図５は、可変コンデンサの静電容量値が上げられると、アンテナの動作周波数帯域が高められる場合の、図４に示されたアンテナ調整方法における、第１信号強度と可変コンデンサの静電容量値との間の変化関係の概略図である。
【００６５】
図４及び図５を参照すると、アンテナ調整方法は以下の段階を備える。
【００６６】
Ｓ３１：可変コンデンサを有するアンテナによってサポートされる第１の通信システムの第１信号強度を検出する。
【００６７】
Ｓ３２：第１信号強度が第１の放射条件を満たすかどうかを決定し、第１信号強度が第１の放射条件を満たす場合、段階Ｓ３３を実行し、そうでない場合は段階Ｓ３７を実行する。
【００６８】
当該第１の放射条件は、第１信号強度が第１閾値より大きいか、又は、第１信号強度が第１閾値より小さくないことを含む。
【００６９】
Ｓ３３：第１信号強度が第２の放射条件を満たすかどうかを決定し、第１信号強度が第２の放射条件を満たす場合、段階Ｓ３４を実行し、そうでない場合、段階Ｓ３５を実行する。
【００７０】
第２の放射条件は、第１信号強度が第２閾値より大きいか、又は第１信号強度が第２閾値より小さくないことと、第２閾値が第１閾値より大きいこととを含む。
【００７１】
Ｓ３４：可変コンデンサの静電容量値を第２の静電容量値に調整し、段階Ｓ３１に戻る。
【００７２】
第２の静電容量値は、可変コンデンサを有するアンテナによってサポートされる第２の通信システムの動作周波数帯域に対応する静電容量値である。第１の通信システムは、第２の通信システムの優先度より高い優先度を有する。
【００７３】
Ｓ３５：第１信号強度が第２のリサイクリング条件を満たすかどうかを決定し、第１信号強度が第２のリサイクリング条件を満たす場合、段階Ｓ３６を実行し、そうでない場合、段階Ｓ３１に戻る。
【００７４】
第２のリサイクリング条件は、第１信号強度が第２リサイクリング閾値より小さいか、又は第１信号強度が第２リサイクリング閾値より大きくないことと、第２リサイクリング閾値が第１閾値と第２閾値との間にあることとを含む。第２リサイクリング閾値は、第１の通信システムについての通信品質要件が満たされているという前提の下、第２の通信システムに最良の通信品質を達成させる、第１信号強度の最小値に設定されてよい。
【００７５】
Ｓ３６：可変コンデンサの静電容量値を第１の事前設定された静電容量値に調整し、段階Ｓ３１に戻る。
【００７６】
第１の事前設定された静電容量値は第１の静電容量値より大きく、第１の事前設定された静電容量値は第２の静電容量値より小さく、第１の静電容量値は、第１の通信システムの動作周波数帯域に対応する静電容量値である。
【００７７】
Ｓ３７：第１信号強度が第１のリサイクリング条件を満たすかどうかを決定し、第１信号強度が第１のリサイクリング条件を満たす場合、段階Ｓ３８を実行し、そうでない場合、段階Ｓ３１に戻る。
【００７８】
第１のリサイクリング条件は、第１信号強度が第１リサイクリング閾値より小さいか、又は、第１信号強度が第１リサイクリング閾値より大きくないことと、第１リサイクリング閾値が第１閾値より小さいこととを含む。第１リサイクリング閾値は、実際のシナリオでは第１の通信システムについての通信品質要件に従って設定されてよく、通常、第１リサイクリング閾値は、第１の通信システムについての通信品質要件によって必要とされる最小信号強度より小さくはない。
【００７９】
Ｓ３８：可変コンデンサの静電容量値を第１の静電容量値に調整し、段階Ｓ３１に戻る。
【００８０】
本願のこの実施形態において、第１閾値及び第１リサイクリング閾値が設定されるのみならず、第２閾値及び第２リサイクリング閾値もまた設定され、可変コンデンサの静電容量値は、第１の通信システムの信号強度に従って調整される。図５に示されるように、第１信号強度と静電容量値との間の変化関係は、以下の５つの状況に分類されてよい。
【００８１】
状況１：第１信号強度が第１リサイクリング閾値より小さい、すなわち、第１区間内に位置する（第１のリサイクリング条件が満たされている）場合、第１の通信システムの信号強度が比較的弱く、第１の通信システムについての通信品質要件を満たすことさえできないことを示し、この場合、この実施形態において、可変コンデンサの静電容量値は第１の静電容量値に調整され、これにより、比較的高い優先度を有する第１の通信システムがこの場合において最良の通信品質を達成できることが保証され得る。これに対応して、第２の通信システムの通信品質は比較的悪い。
【００８２】
状況２：第１信号強度が第１閾値と第２リサイクリング閾値との間にある、すなわち、第３区間内に位置する（第１の放射条件及び第２のリサイクリング条件の両方が満たされている）場合、第１の通信システムの信号強度が第１の通信システムについての通信品質要件を満たしているという前提の下、特定の信号マージン（すなわち、第１信号強度と第１閾値との差）が存在し、当該信号マージンが第２の通信システムに使用されるべく放射されてよいことを示す。故に、この実施形態では、静電容量値は第１の静電容量値と第２の静電容量値との間の事前設定された静電容量値に調整され、これにより、アンテナの動作周波数帯域は、第１の通信システムの動作周波数帯域と第２の通信システムの動作周波数帯域との間になり、第１の通信システムの信号マージンが放射されて、第２の通信システムの信号が強められる。それにより、第１の通信システムの通信品質に影響を与えないという前提の下で、第２の通信システムの通信品質を向上させる。
【００８３】
状況３：第１信号強度が第２閾値より大きい、すなわち、第５区間内に位置する（第２の放射条件が満たされている）場合、第１の通信システムの信号が非常に強く、これにより、第１の通信システムについての通信品質要件が満たされ得るのみならず、非常に大きな信号マージンが存在することにもなることを示す。故に、この実施形態では、静電容量値は、第２の通信システムが最良の通信品質を達成できるようにすべく、第２の静電容量値に調整される。また、他の態様においては、第１信号強度は減衰するが、調整前、第１信号強度の信号マージンは非常に大きく、これにより、減衰された第１信号強度はまた、第１の通信システムについての通信品質要件を保証し得る。
【００８４】
状況４：第１信号強度が第１リサイクリング閾値と第１閾値との間にある、すなわち、第２区間内に位置する場合、静電容量値は変更されないままである、すなわち、第１信号強度が第１区間から第２区間に高められた場合、静電容量値は、第１区間に対応する第１の静電容量値に維持され、第１信号強度が第３区間から第２区間に減衰された場合、静電容量値は、第３区間に対応する第１の事前設定された静電容量値に維持される。
【００８５】
状況５：第１信号強度が第２リサイクリング閾値と第２閾値との間にある、すなわち、第４区間内に位置する場合、静電容量値は変更されないままである、すなわち、第１信号強度が第３区間から第４区間に高められた場合、静電容量値は、第３区間に対応する事前設定された静電容量値に維持され、第１信号強度が第５区間から第４区間に減衰された場合、静電容量値は、第５区間に対応する第２の静電容量値に維持される。
【００８６】
上記の技術的解決法から分かるように、本願のこの実施形態において、第１リサイクリング閾値、第１閾値、第２リサイクリング閾値、及び第２閾値は、信号強度を５つの区間に分割すべく設定され、第１区間、第３区間、及び第５区間はそれぞれ１つの静電容量値に対応しており、比較的高い優先度を有する第１の通信システムの第１信号強度が検出されて、第１信号強度が位置する区間が決定され、第１信号強度が第１区間、又は第３区間、又は第５区間内に位置する場合、可変コンデンサの静電容量値はその区間に対応する静電容量値に設定され、第１信号強度が、第２区間又は第４区間内に位置する場合、静電容量値は調整されない。これにより、可変コンデンサを有するアンテナによってサポートされる複数のシステムの通信品質に配慮するという目的が達成されるのみならず、可変コンデンサの静電容量値の「ピンポン効果」が回避され得ることにもなり、可変コンデンサの調整回数が低減され、可変コンデンサへのダメージが低減される。
【００８７】
本願の別の実施形態において、上記第１閾値と上記第２リサイクリング閾値との間に１又は複数の閾値が更に設定されてよく、上記第３区間は複数の副区間に分割され、対応する事前設定された静電容量値が設定されて、可変コンデンサを有するアンテナの複数の通信システムが最良の総合的な通信品質を達成できるようにする。可変コンデンサの静電容量値が上げられると、アンテナの動作周波数帯域が高められる例が更に使用される。図６を参照すると、第１閾値と第２リサイクリング閾値との間に第３リサイクリング閾値及び第３閾値が設定されてよい。当該第３リサイクリング閾値は第３閾値より小さい。第１の通信システムの第１信号強度が第１リサイクリング閾値より小さい場合、アンテナの可変コンデンサの静電容量値は、第１の通信システムの動作周波数帯域に対応する第１の静電容量値に設定され、第１信号強度が第１閾値と第３リサイクリング閾値との間にある場合、可変コンデンサの静電容量値は第１の事前設定された静電容量値に設定され、第１信号強度が第３閾値と第２リサイクリング閾値との間にある場合、可変コンデンサの静電容量値は第２の事前設定された静電容量値に設定され、第１信号強度が第２閾値より大きい場合、可変コンデンサの静電容量値は第２の静電容量値に設定され、第１信号強度が第１リサイクリング閾値と第１閾値との間、又は第３リサイクリング閾値と第３閾値との間、又は第２リサイクリング閾値と第２閾値との間にある場合、可変コンデンサの静電容量値は変更されない。ここで、第１の事前設定された静電容量値は、第１の静電容量値と第２の事前設定された静電容量値との間にあり、第２の事前設定された静電容量値は、第１の事前設定された静電容量値と第２の静電容量値との間にある。
【００８８】
上記の技術的解決法から分かるように、第１信号強度に対して設定されるより多くの閾値が、可変コンデンサのとり得るより多くの値を示し、アンテナの動作周波数帯域は、複数の通信システムについての通信品質要件をより良好に満たし得る。本願のこの実施形態において、各閾値の具体的な値は限定されず、実際の適用では、閾値数、及び各閾値の具体的な値は、通信システムについての通信品質要件に従って設定されてよい。
【００８９】
上記方法の実施形態に対応して、本願の一実施形態が更に可変コンデンサに基づくアンテナ調整装置７００を提供する。ここで、当該可変コンデンサに基づくアンテナ調整装置は、可変コンデンサを有するアンテナに適用され、全体的に又は部分的に、アンテナの中に統合されてよい、又は、アンテナとは独立した無線通信端末に配置されてよく、可変コンデンサを有するアンテナは少なくとも２つの通信システムをサポートする。図７に示されるように、可変コンデンサに基づくアンテナ調整装置７００は次のユニット：
可変コンデンサを有するアンテナによってサポートされる第１の通信システムの第１信号強度を検出するよう構成された信号検出ユニット７１０と、
第１信号強度が第１の放射条件を満たすかどうかを決定するよう構成された第１の放射決定ユニット７２０であって、当該第１の放射条件は、第１信号強度が第１閾値より大きいか、又は、第１信号強度が第１閾値より小さくないことを含む、第１の放射決定ユニット７２０と、
第１信号強度が第１の放射条件を満たす場合、可変コンデンサの静電容量値を事前設定された静電容量値に調整するよう構成された第１の調整ユニット７３０と、を備える。
【００９０】
事前設定された静電容量値は第１の静電容量値と第２の静電容量値との間にあるか、又は第２の静電容量値に等しい。ここで、当該第１の静電容量値は、第１の通信システムの動作周波数帯域に対応する静電容量値であり、第２の静電容量値は、可変コンデンサを有するアンテナによってサポートされる第２の通信システムの動作周波数帯域に対応する静電容量値である。
【００９１】
上記の技術的解決法から分かるように、本願のこの実施形態によって提供される可変コンデンサに基づくアンテナ調整装置によると、第１信号強度が第１の放射条件を満たす場合、可変コンデンサの静電容量値は事前設定された静電容量値に調整され、当該事前設定された静電容量値は、可変コンデンサの静電容量値が常に第１の静電容量値に維持される既存のアンテナ調整方法と比較して、第２の静電容量値により近いので、本願のこの実施形態では、可変コンデンサを有するアンテナの動作周波数帯域は第２の通信システムの動作周波数帯域により近く、故に第２の通信システムの通信品質が向上される。第１の通信システムの信号強度が弱められているが、第１信号強度は非常に強いので、第１の通信システムの通信品質には大きく影響しない。故に、本願のこの実施形態によって提供されるアンテナ調整装置を適用することによって、第１の通信システムの信号が非常に強い場合、可変コンデンサの静電容量値を調整することで、比較的高い優先度を有する第１の通信システムの通信品質が保証され得るのみならず、比較的低い優先度を有する第２の通信システムの通信品質もまた向上され得、それにより、可変コンデンサを有するアンテナによってサポートされる複数のシステムの通信品質に配慮するという目的が達成される。
【００９２】
本願の実行可能な実施形態において、当該アンテナ調整装置７００は更に、
第１信号強度が第１の放射条件を満たさない場合、可変コンデンサの静電容量値を第１の静電容量値に調整するよう構成された第２の調整ユニットを備えてよい。
【００９３】
図８を参照すると、本願の別の実行可能な実施形態において、当該アンテナ調整装置７００は更に、
第１信号強度が第１の放射条件を満たさない場合、第１信号強度が第１のリサイクリング条件を満たすかどうかを決定するよう構成された第１のリサイクリング決定ユニット７４１と、
第１信号強度が第１のリサイクリング条件を満たす場合、可変コンデンサの静電容量値を第１の静電容量値に調整するよう構成された第３の調整ユニット７４２とを備えてよく、
ここで、当該第１のリサイクリング条件は、第１信号強度が第１リサイクリング閾値より小さいか、又は第１信号強度が第１リサイクリング閾値より大きくないことと、第１リサイクリング閾値が第１閾値より小さいこととを含む。
【００９４】
本願のこの実施形態において、第１信号強度が第１リサイクリング閾値より大きく、第１信号強度が第１閾値より小さい（第１のリサイクリング条件も第１の放射条件も満たされない）場合、可変コンデンサの静電容量値は調整されない、すなわち、以前の検出された第１信号強度が第１閾値より大きく、可変コンデンサの対応する静電容量値が事前設定された静電容量値である場合、現在の検出された第１信号強度が、第１リサイクリング閾値と第１閾値との間に下げられているとき、可変コンデンサは事前設定された静電容量値に維持され、以前の検出された第１信号強度が第１リサイクリング閾値より小さく、対応する静電容量値が第１の静電容量値である場合、現在の検出された第１信号強度が第１リサイクリング閾値と第１閾値との間に高められているとき、可変コンデンサは第１の静電容量値に維持される。
【００９５】
図９を参照すると、本願の別の実行可能な実施形態において、第１の調整ユニット７３０は、
第１信号強度が第２の放射条件を満たすかどうか決定するよう構成された第２の放射条件決定ユニット７３１であって、当該第２の放射条件は、第１信号強度が第２閾値より大きいか、又は第１信号強度が第２閾値より小さくないことと、第２閾値が第１閾値より大きいこととを含む、第２の放射条件決定ユニット７３１と、
第１信号強度が第２の放射条件を満たす場合、可変コンデンサの静電容量値を第２の静電容量値に調整するよう構成された第１の調整サブユニット７３２とを備える
【００９６】
本願の別の実行可能な実施形態において、当該第１の調整ユニット７３０は更に、
可変コンデンサの静電容量値を第１の事前設定された静電容量値に調整するよう構成された第２の調整サブユニットであって、当該第１の事前設定された静電容量値は、第１の静電容量値と第２の静電容量値との間にある、第２の調整サブユニットを備えてよい。
【００９７】
図１０を参照すると、本願の別の実行可能な実施形態において、当該第１の調整ユニット７３０は更に、第１信号強度が第２の放射条件を満たさない場合、第１信号強度が第２のリサイクリング条件を満たすかどうかを決定するよう構成された第２のリサイクリング決定ユニット７３３と、
第１信号強度が第２のリサイクリング条件を満たす場合、可変コンデンサの静電容量値を第１の事前設定された静電容量値に調整するよう構成された第３の調整サブユニット７３４であって、当該第２のリサイクリング条件は、第１信号強度が第２リサイクリング閾値より小さいか、又は第１信号強度が第２リサイクリング閾値より大きくないことと、第２リサイクリング閾値が第１閾値と第２閾値との間にあることとを含む、第３の調整サブユニット７３４とを備えてよい。
【００９８】
上記の技術的解決法から分かるように、本願のこの実施形態において、第１リサイクリング閾値、第１閾値、第２リサイクリング閾値、及び第２閾値は、信号強度を５つの区間に分割するよう設定され、第１区間、第３区間、及び第５区間はそれぞれ１つの静電容量値に対応しており、比較的高い優先度を有する第１の通信システムの第１信号強度が検出されて、第１信号強度が位置する区間が決定され、第１信号強度が第１区間、又は第３区間、又は第５区間内に位置する場合、可変コンデンサの静電容量値はその区間に対応する静電容量値に設定され、第１信号強度が第２区間又は第４区間内に位置する場合、静電容量値は調整されない。これにより、可変コンデンサを有するアンテナによってサポートされる複数のシステムの通信品質に配慮するという目的が達成されるのみならず、可変コンデンサの静電容量値の「ピンポン効果」が回避され得ることにもなり、可変コンデンサの調整回数が低減され、可変コンデンサへのダメージが低減される。
【００９９】
説明を容易にするために、当該装置が説明されるときは、当該装置は機能に応じて複数のユニットに分割され、それらは別々に説明される。言うまでもなく、本願の実装においては、当該複数のユニットの機能は、同一のソフトウェア及び／又はハードウェア、又は複数のソフトウェア及び／又はハードウェアで実装されてよい。
【０１００】
上記アンテナ調整装置に対応して、本願の一実施形態は更に無線通信端末を提供する。
【０１０１】
図１１は、本願の一実施形態に係る無線通信端末８００の構造ブロック図である。ここで、当該無線通信端末８００は、携帯電話、タブレットデバイス、ノートブックコンピュータ、又は同様のものであってよい。
【０１０２】
図１１を参照すると、本願のこの実施形態によって提供される無線通信端末８００は、次のコンポーネント：処理コンポーネント８１０、メモリ８２０、通信コンポーネント８３０、電源コンポーネント８４０、センサコンポーネント８５０、入力／出力（Ｉ／Ｏ）インタフェース８６０、マルチメディアコンポーネント８７０、及びオーディオコンポーネント８８０、のうちの１又は複数を備えてよい。
【０１０３】
処理コンポーネント８１０は通常、当該無線通信端末の表示、通話、データ通信、カメラ動作、及び記録動作に関連付けられた動作などの全体の動作を制御する。処理コンポーネント８１０は、ローカル命令又はリモート命令を実行するための１又は複数のプロセッサ８１１を有してよい。加えて、処理コンポーネント８１０は、処理コンポーネント８１０と別のコンポーネントとの間のインタラクションを容易にするよう、１又は複数のモジュールを有してよい。
【０１０４】
メモリ８２０は、無線通信端末上の複数の動作をサポートすべく様々なタイプのデータを格納するよう構成されている。メモリ８２０は、任意のタイプの揮発性若しくは不揮発性の記憶装置、又はこれらの組み合わせ、例えば、スタティックランダムアクセスメモリ（ＳＲＡＭ）、電気的消去可能プログラマブルリードオンリメモリ（ＥＥＰＲＯＭ）、消去可能プログラマブルリードオンリメモリ（ＥＰＲＯＭ）、プログラマブルリードオンリメモリ（ＰＲＯＭ）、リードオンリメモリ（ＲＯＭ）、磁気メモリ、フラッシュメモリ、磁気ディスク、又は光ディスク、によって実装されてよい。
【０１０５】
電源コンポーネント８４０は、無線通信端末の複数のコンポーネントに電力を供給する。
【０１０６】
センサコンポーネント８５０は、無線通信端末の各状況における状態の評価を提供するよう構成された１又は複数のセンサを有する。
【０１０７】
入力／出力コンポーネント８６０は、処理コンポーネント８１０と周辺機器インタフェースモジュールとの間のインタフェースを提供する。ここで、当該周辺機器インタフェースモジュールは、キーボード、クリックホイール、ボタン、又は同様のものであってよい。ボタンは、限定されないが、ホームボタン、音量ボタン、スタートアップボタン、及びロックボタンを含んでよい。
【０１０８】
マルチメディアコンポーネント８７０は、無線通信端末とユーザとの間に提供された出力インタフェースの画面を含む。いくつかの実施形態において、当該画面は、液晶ディスプレイ（ＬＣＤ）及びタッチパネル（ＴＰ）を含んでよい。いくつかの実施形態において、マルチメディアコンポーネント８７０は更に、フロントフェイシングカメラ及び／又はリアフェイシングカメラを含んでよい。
【０１０９】
オーディオコンポーネント８８０は、オーディオ信号を出力／入力するよう構成されている。例えば、オーディオコンポーネント８８０は、マイク（ＭＩＣ）、ラウドスピーカ、および同様のものを含む。
【０１１０】
通信コンポーネント８３０は、無線通信端末と別のデバイスとの間での有線通信又は無線通信を容易にするよう構成されている。無線通信端末は、Ｗｉ−Ｆｉ、２Ｇ若しくは３Ｇ、又はこれらの組み合わせなどの通信標準ベースの無線ネットワークにアクセスしてよい。
【０１１１】
図１２を参照すると、本願の別の実行可能な実施形態において、通信コンポーネント８３０は、可変コンデンサを有するアンテナ８３１及びアンテナ調整器８３２を有し、更に、送信機回路及び受信機回路（図中には示されていない）のうち少なくとも１つを有してよい。可変コンデンサを有するアンテナ８３１は、アンテナ素子８３１１及び可変コンデンサ８３１２を含み、可変コンデンサ８３１２はアンテナ素子８３１１と接地電位ＧＮＤとの間で接続されており、可変コンデンサを有するアンテナ８３１は、少なくとも２つの通信システムをサポートしている。ここで、第１の通信システムは最も高い優先度を有している、すなわち、第１の通信システムについての通信品質要件が優先的に満たされている。アンテナ調整器８３２は、可変コンデンサを有するアンテナ８３１の動作周波数を調整すべく、可変コンデンサ８３１２の静電容量値を調整するよう構成されている。アンテナ調整器８３２は、信号検出デバイス８３２１及び静電容量調整デバイス８３２２を含む。信号検出デバイス８３２１及び静電容量調整デバイス８３２２は、処理コンポーネント８１０のプロセッサ８１１に別々に接続されている。信号検出デバイス８３２１は、可変コンデンサを有するアンテナ８３１によって受信された、第１の通信システムの第１信号強度を検出し、第１信号強度をプロセッサ８１１に送信するよう構成されている。プロセッサ８１１は、信号検出デバイス８３２１によって出力された検出結果（すなわち、第１信号強度）に従ってメモリ８２０に格納された命令を実行し、対応する駆動信号を生成し、対応する駆動信号を静電容量調整デバイス８３２２に送信する。静電容量調整デバイス８３２２は、当該駆動信号に従って可変コンデンサ８３１２の静電容量値を調整し、上記アンテナ調整方法を実施して、第１の通信システムについての通信品質要件が満たされているという前提の下、別の通信システムの通信品質が向上される。
【０１１２】
本願の実行可能な実施形態において、信号検出デバイス８３２１は、信号振幅器、調整可能減衰器、無線周波数変成器、及び電力‐電圧変換回路を含む。これらの動作原理は次のようなものである：信号振幅器は、（その後の処理のために）集められた信号を増幅し、調整可能減衰器は特定の範囲内で増幅された信号を制御し、減衰後の信号は、無線周波数変成器によって差動入力信号へと変換され、電力‐電圧変換回路は、差動入力信号を対応する直流レベルへと変換し、対応する直流レベルをプロセッサ８１１に出力し（直流レベルと信号強度との間には線形関係が存在する）、次に、プロセッサは、内蔵のアナログ‐デジタル変換モジュールを使用して直流レベルをデジタル信号へと変換して、各閾値と比較し得る。
【０１１３】
本願のこの実施形態に係る、可変コンデンサを有するアンテナにおいて、可変コンデンサ８３１２は、図１２に示されるように、要素８３１１の接地経路に接続されてよい、又は、図１３に示されるように、要素８３１１の給電端に接続されてよい。
【０１１４】
静電容量調整デバイス８３２２は、電流駆動回路、電圧駆動回路、又は同様のものであってよく、静電容量値に対応する駆動信号を可変コンデンサ８３１２に出力することで可変コンデンサ８３１２の静電容量値を調整する。例えば、電流駆動回路は、静電容量値に対応する電流駆動信号を可変コンデンサ８３１２に出力し得、電圧駆動回路は、静電容量値に対応する電圧駆動信号を可変コンデンサ８３１２に出力し得る。
【０１１５】
本明細書における複数の実施形態は、全て漸進的に説明されており、複数の実施形態における同一又は同様な部分については、これらの実施形態が参照されてよく、各実施形態は、他の実施形態との違いに焦点を当てている。特に、装置又はシステムの実施形態は、基本的に方法の実施形態と同様なため、簡潔に説明されており、関連部分については、方法の実施形態における一部分の説明が参照されてよい。説明された装置及びシステムの実施形態は単に例示的なものに過ぎない。別個の部分として説明されたユニットは、物理的に別個であってもなくてもよく、ユニットとして示された部分は物理的なユニットであってもなくてもよく、１つの位置に配置されても、又は複数のネットワークユニット上に分散されてもよい。モジュールの一部又は全部は、実施形態の解決法の目的を達成すべく、実際の必要性に応じて選択され得る。当業者ならば、創造努力なしに実施形態の解決法を理解し実施できよう。
【０１１６】
上記説明は単に本願の具体的な実施方式であるに過ぎない。当業者ならば、本願の原理から逸脱することなく、いくつかの改善又は修整を施すことができ、それらの改善又は修整は、本願の保護範囲に含まれるものとすることが留意されるべきである。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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