(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
軸線を中心として延びる筒状のガイドと、
該ガイドの内側に前記軸線方向に摺動可能に配置された弁体と、
該弁体を開位置と閉位置との間で前記軸線方向に移動させる弁棒と、
前記軸線方向に沿う流入方向の一端側に形成された流入口から導入される流体を、前記流入方向に交差する流出方向の下流側に形成された流出口から導出する流路を形成するとともに、前記流入口の周囲に前記閉位置の弁体が当接する弁座が形成されたケーシングと、
前記ケーシングの内側に形成される弁室と、
を備え、
前記流出口は、前記流入口よりも前記軸線方向の他端側に形成され、
前記弁室において、前記ケーシングの内面には、前記流出口よりも前記軸線方向の前記一端側の位置に、該内面に沿って流通する流体が衝突する凸部が形成されている主蒸気弁。
【請求項２】
前記凸部は、前記弁室において、流体の流出方向と反対側の領域に形成されている、請求項１に記載の主蒸気弁。
【請求項３】
前記凸部は、前記ケーシングの内面に、周方向に延びるように形成されている、請求項１または２に記載の主蒸気弁。
【請求項４】
前記凸部は、前記ケーシングの内面に、周方向に所定の間隔をあけて形成されている、請求項１または２に記載の主蒸気弁。
【請求項５】
請求項１から４の何れか１項に記載の主蒸気弁を備える蒸気タービン。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、蒸気タービン等の蒸気管路に設けられる主蒸気弁、及び蒸気タービンに関する。
【背景技術】
【０００２】
発電設備等に備えられる蒸気タービン等の蒸気管路には、供給する流体（蒸気）の流量の調整と、流体の供給の停止とを行う主蒸気弁が備えられている。
主蒸気弁は、内部に流体の流路が形成されるケーシングと、流路内で軸線に沿って移動可能に設けられた弁体と、を備えている。ケーシング内部の流路には、弁体によって閉塞可能な弁座が形成されている。弁体が軸線方向における第一側に移動することにより弁座に接近し、弁体が軸線方向における第二側に移動することにより弁座から離間する。これにより、弁体と弁座との隙間の流路面積を変化させ流体流量が調整される。
【０００３】
特許文献１には、ケーシング内に収容されたストレーナと、ストレーナの側面に設けられた遮蔽板とを更に備える主蒸気弁が開示されている。ストレーナの外周面には、流体を通過させる複数の微細な透口が設けられている。主蒸気入口より流入した流体は、ストレーナの外周面に沿って流れるとともに、透口を通過してストレーナの外側から内側に向かって流れる。そして、ストレーナの内側に流入した流体は、主蒸気入口に交差する方向へ開口している主蒸気出口へ向かって流れる。ここで、流体が鋭角に曲がるように流れることによって二次流れを生じ、さらにこの二次流れの速度欠損部分に別の流体が流れ込むことによって旋回渦流が生じる。これに対して、特許文献１においては、ストレーナの側面に遮蔽板が設けられていることにより、ストレーナにおける流体の流れを制御し、旋回渦流の生成を抑えている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００４−１５０３１７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上記特許文献１のような主蒸気弁においては、流体の流路となるストレーナの透口を遮蔽板で塞いでいるため、流体の主流を妨げる可能性がある。流体の主流が妨げられることにより、主蒸気弁における圧力損失が増加する可能性がある。
また、遮蔽板の設けられていない弁体の外周面において、旋回渦流が生成される可能性がある。このように流路に旋回渦流が生成されると、流体の運動エネルギにロスが生じ、主蒸気弁における圧力損失が増加する。このような圧力損失が発生すると、流体の供給先である蒸気タービン等の効率低下に繋がる可能性がある。
【０００６】
本発明は、このような課題に鑑みてなされたものであって、流体の主流への影響を最小限にし、且つ、流路において旋回渦流が生成されることを抑えることにより、圧力損失が増加することを抑制する主蒸気弁、及び蒸気タービンを提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するため、本発明は以下の手段を採用している。
本発明の第一の態様によれば、主蒸気弁は、軸線を中心として延びる筒状のガイドと、該ガイドの内側に前記軸線方向に摺動可能に配置された弁体と、該弁体を開位置と閉位置との間で前記軸線方向に移動させる弁棒と、前記軸線方向に沿う流入方向の一端側に形成された流入口から導入される流体を、前記流入方向に交差する流出方向の下流側に形成された流出口から導出する流路を形成するとともに、前記流入口の周囲に前記閉位置の弁体が当接する弁座が形成されたケーシングと、前記ケーシングの内側に形成される弁室と、を備える。前記流出口は、前記流入口よりも前記軸線方向の他端側に形成され、前記弁室において、前記ケーシングの内面には、前記流出口よりも前記軸線方向の前記一端側の位置に、該内面に沿って流通する流体が衝突する凸部が形成されている。
【０００８】
このような主蒸気弁によれば、弁体側から流入した流体は、ケーシングの内面またはガイドの外周面に沿って流れ、凸部に衝突する。これにより、弁室の内部でケーシングの内周面と弁体該側面との間を通る流体による旋回渦流が生成されることを抑えることができる。また、この旋回渦流が生成されてしまった場合であっても、旋回渦流を弱める効果を得ることができる。
【０００９】
また、本発明の第二の態様によれば、第一の態様において、前記凸部は、前記弁室において、流体の流出方向と反対側の領域に形成されていてもよい。
【００１０】
これにより、流出方向と反対側の領域においては旋回渦流が生成されることを抑えることができる一方で、流出方向へ向かう流体の主流への影響を抑えることができる。
【００１１】
また、本発明の第三の態様によれば、第一および第二の態様において、前記凸部は、前記ケーシングの内面に、周方向に延びるように形成されていてもよい。
【００１２】
これにより、主蒸気弁を製造するときの加工が容易となり、主蒸気弁の製造コストを抑えることができる。
【００１３】
また、本発明の第四の態様によれば、第一および第二の態様において、前記凸部は、前記ケーシングの内面に、周方向に所定の間隔をあけて形成されていてもよい。
【００１４】
これにより、流体の主流への影響を抑えることができる。
【００１５】
また、本発明の第五の態様によれば、蒸気タービンプラントは、第一から第四の何れか一の態様に記載の主蒸気弁を備えていてもよい。
【００１６】
これにより、主蒸気弁における流体の主流への影響を最小限にし、且つ、主蒸気弁の流路において旋回渦流が生成されることを抑えることできる。蒸気タービンプラントがこのような主蒸気弁を備えることにより、主蒸気弁における圧力損失の増加を抑えて蒸気タービンプラントの効率が低下することを抑制できる。
【発明の効果】
【００１７】
本発明によれば、流体の主流への影響を最小限にし、且つ、流路において旋回渦流が生成されることを抑えることにより、圧力損失の増加を抑制することが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】本発明の第一実施形態に係る蒸気タービンプラントの概略図である。
【図２】本発明の第一実施形態に係る主蒸気弁の断面図である。
【図３】図２のＩＩ−ＩＩ’断面図である。
【図４】図２のＩＩ−ＩＩ’断面図である。
【図５】本発明の第二実施形態に係る主蒸気弁の断面図である。
【図６】図５のＶ−Ｖ’断面図である。
【図７】図５のＶ−Ｖ’断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
〔第一実施形態〕
以下、本発明の第一実施形態に係る主蒸気弁１について図を参照して説明する。
図１に示すように、蒸気タービンプラント１００は、軸線を中心に回転するロータ１０２と、ロータ１０２に接続される蒸気タービン１０１と、図示しない蒸気供給源から流体（蒸気）Ｆを蒸気タービン１０１に供給する蒸気供給管１０３と、蒸気タービン１０１の下流側に接続されて蒸気を排出する蒸気排出管１０４とを備えている。
蒸気供給管１０３は、蒸気供給管１０３内を流通する流体Ｆの流通量を調整する主蒸気弁１を有している。
主蒸気弁１は、蒸気タービン１０１に供給する流体Ｆの流量の調整、及び、流体Ｆの供給の停止を行うための装置である。
【００２０】
図２は、本発明の第一実施形態に係る主蒸気弁１の断面図である。
以降の説明において、軸線Ｏは流体Ｆの流入方向（図２における上下方向）沿って延び、流体Ｆの流入側を軸線Ｏの第一端Ｏ１（図２における下側）、流体Ｆの流入側と反対側を軸線Ｏの第二端Ｏ２（図２における上側）と称する。また、交差線Ｃは軸線Ｏに交差する方向であって流体Ｆの流出方向（図２における左右方向）に沿って延び、流体Ｆの流出方向と反対側を交差線Ｃの第一端Ｃ１（図２における左側）、流体Ｆの流出側を交差線Ｃの第二端Ｃ２（図２における右側）と称する。なお、本実施形態では交差線Ｃが軸線Ｏに直交しているが、必ずしも直交している必要はなく、軸線Ｏと角をなして交差していればよい。
【００２１】
図２に示すように、主蒸気弁１は、ケーシング２と、弁体３と、弁軸４とを備える。
【００２２】
ケーシング２は、内部に弁体３を収容する弁室７と、弁室７に連通する流入口１０および流出口１１と、弁室７を挟んで流入口１０と対向する開口部８とを有する。
【００２３】
弁室７はその内周面７ａが略凹球面状に形成されている。弁室７は、軸線Ｏ方向における第一端Ｏ１側に向かって開口し、流入口１０と連通している。また弁室７は、交差線Ｃにおける第二端Ｃ２側に向かって開口し、流出口１１と連通している。
【００２４】
流入口１０は、軸線Ｏに直交する断面形状が該軸線Ｏを中心とした円形をなしており、弁室７の内径よりも小さな内径を有している。流入口１０には、不図示の蒸気配管等が接続されている。
流入口１０から弁室７の内周面７ａにかけて、軸線Ｏ方向における第二端Ｏ２側に向かって流入口１０の内径（断面積）が漸次拡大する弁座５が形成されている。
【００２５】
流出口１１は、交差線Ｃに直交する断面形状が該交差線Ｃを中心とした円形をなしており、弁室７の内径よりも小さな内径を有している。流出口１１には、不図示の蒸気配管等が接続されている。
このようにして、ケーシング２には、流入口１０から弁室７を経て、流出口１１へと連続する流体流路１２が形成されている。
【００２６】
開口部８は、ケーシング２の軸線Ｏ方向における第二端Ｏ２側に形成されている。開口部８には、開口部８を閉塞すると共に弁体３を保持する保持部材９が装着されている。保持部材９には、軸線Ｏを中心として、軸線Ｏ方向における第一端Ｏ１側に向かって延びる円筒形状のガイド６が形成されている。弁体３は、軸線Ｏ方向に延びる円筒形状に形成され、外周面がガイド６の内周面に対して軸線Ｏ方向に摺動可能に該ガイド６の内部に挿入されている。弁体３は、軸線Ｏ方向における第一端Ｏ１側において、弁室７の弁座５を閉塞可能な弁頭部３ａを有している。
【００２７】
弁軸４は軸線Ｏ方向に延びる円柱形状を有しており、軸線Ｏ方向における第一端Ｏ１側の先端部が弁頭部３ａの中央部に固定されている。弁軸４の軸線Ｏ方向における第二端Ｏ２側の先端は、弁室７の外部に突出し、不図示のアクチュエータに連結されている。このアクチュエータにより、弁軸４は軸線Ｏに沿って進退可能に設けられている。
【００２８】
図２および図３（ａ）に示すように、弁室７の内周面７ａには、弁室７の内部、即ち、軸線Ｏの径方向内側に向かって突出し、周方向に連続して延びるように形成された凸部（ノッチ）７０ａが設けられている。この凸部７０ａは、軸線Ｏを中心とした円環状に延びている。本実施形態において、凸部７０ａの延在方向に直交する断面形状は方形状をなしているが、三角形状、半円形状、台形状等、他の形状であってもよい。
【００２９】
凸部７０ａは、流出口１１よりも軸線Ｏ方向における第一端Ｏ１側に形成されることが望ましい。より詳細には、図２に示すように、交差線Ｃ方向における第一端Ｃ１側の領域（弁室７の流出口１１とは反対側の領域）では、弁座５から軸線Ｏと交差線Ｃとが交差する位置までの範囲Ｈ１内に形成されることが望ましい。また、交差線Ｃ方向における第二端Ｃ２側の領域（弁室７の流出口１１側の領域）では、弁座５から弁室７と流出口１１とが接続される位置までの範囲Ｈ２内に形成されることが望ましい。
【００３０】
また、流入口１０の内径をＤ、凸部７０ａの軸線Ｏ方向における幅をｔ１、凸部７０ａの弁室７の内部に向かって突出する高さｈ１としたとき、幅ｔ１は内径Ｄの約５分の１、高さｈ１は内径Ｄの約５分の１となるように凸部７０ａが形成されることが望ましい。
【００３１】
図２に示すように、弁体３の弁頭部３ａが弁室の弁座５を閉塞している全閉状態において、流体Ｆは主蒸気弁１に流入せず、従って主蒸気弁１の下流に接続される不図示の蒸気タービン等にも流体Ｆが供給されなくなる。
【００３２】
ここで、不図示のアクチュエータにより弁軸４を軸線Ｏ方向における第二端Ｏ２側に移動させることにより、弁軸４に連結された弁頭部３ａとともに弁体３が軸線Ｏ方向における第二端Ｏ２側に移動する。これにより、弁頭部３ａと弁座５との間を流体Ｆが流れ、流入口１０と弁室７が連通する微開状態となる。弁軸４とともに弁体３をさらに軸線Ｏ方向における第二端Ｏ２側に移動させることにより、開状態となる。微開状態および開状態において、流体Ｆが流入口１０から弁頭部３ａと弁座５との間を通って弁室７内に流入し、弁室の内周面７ａとガイド６の外周面６ａとの間を通って流出口１１から流出する、流体流路１２が形成される。流出口１１から流出した流体Ｆは、主蒸気弁１の下流に接続される不図示の蒸気タービン等に供給される。
【００３３】
このように、主蒸気弁１は、弁体３の軸線Ｏ方向における移動量に応じて弁頭部３ａと弁座５との間を流通する流体Ｆの流量を増減させることにより、流体Ｆの流量を適宜調整することができる。
【００３４】
微開状態および開状態において、弁頭部３ａと弁座５との間を通って流入した流体Ｆは、弁室７の内周面７ａに沿うように軸線Ｏ方向における第二端Ｏ２側に向かって流れる。ここで、凸部７０ａが設けられていない主蒸気弁においては、弁室７の内周面７ａに沿うように流れた流体Ｆは、次に開口部８に沿うように流れ、そしてガイド６に沿うように軸線Ｏ方向における第一端Ｏ１側に向かって流れる、旋回渦流を形成する可能性がある。
【００３５】
しかしながら、本実施形態においては、凸部７０ａが形成されているため、弁室７の内周面７ａに沿うように流れた流体Ｆは、凸部７０ａに衝突する。凸部７０ａに衝突した流体Ｆは、弁室７の内周面７ａから離れ、弁室７の内周面７ａとガイド６の外周面６ａとの間を流体Ｆの流入方向に対して略水平方向に流れるようになる。流体Ｆがこのように流れることにより、流体流路１２において旋回渦流が生成されることを抑えることが可能となる。この結果、主蒸気弁における流体Ｆの運動エネルギのロスを低減させることができ、圧力損失の増加を抑える効果を得られる。
【００３６】
本実施形態において、凸部７０ａは、上述のように、交差線Ｃ方向における第一端Ｃ１側の領域では、弁座５から軸線Ｏと交差線Ｃとが交差する位置までの範囲Ｈ１内に形成される。また、交差線Ｃ方向における第二端Ｃ２側の領域では、弁座５から弁室７と流出口１１とが接続される位置までの範囲Ｈ２内に形成されている。このように形成範囲を限定することにより、凸部７０ａによる流体Ｆの主流への影響を抑えることができる。つまり、流体Ｆの主流を妨げることによる圧力損失の増加を抑えることが可能となる。
【００３７】
また、流入口１０の内径をＤ、凸部７０ａの軸線Ｏ方向における幅をｔ１、凸部７０ａの弁室７の内部に向かって突出する高さｈ１としたとき、幅ｔ１は内径Ｄの約五分の一、高さｈ１は内径Ｄの約五分の一となるように凸部７０ａが形成されている。このように幅および突出高さを限定することにより、凸部７０ａによる流体Ｆの主流への影響を抑えることができる。つまり、流体Ｆの主流を妨げることによる圧力損失の増加を抑えることが可能となる。
【００３８】
本実施形態においては、凸部７０ａが弁室７の内周面７ａの周方向に連続して延びるように形成されている構成を説明した。しかしながら、凸部７０ａはこの構成に限られることはない。凸部７０ａの代わりに、図３（ｂ）に示すように、弁室７の内周面７ａの周方向に所定の間隔をあけて形成された凸部７０ｂを設けてもよい。
【００３９】
凸部７０ｂを所定の間隔をあけて形成することにより、隣り合う凸部７０ｂの間を流体Ｆが通過することが可能となるため、流体流路１２における流体Ｆの主流への影響を抑えることができる。つまり、流体Ｆの主流を妨げることによる圧力損失の増加を抑えることが可能となる。また、凸部７０ｂが形成されている位置においては、上述の凸部７０ａと同様に、旋回渦流が生成されることを抑えることが可能となる。このため、より効果的に圧力損失の増加を抑える効果を得ることができる。
【００４０】
〔第一実施形態の変形例〕
次に、第一実施形態の変形例を図４を参照して説明する。
上述の第一実施形態では、凸部７０ａが弁室７の内周面７ａの周方向に連続して延びるように形成されている構成を説明したが、図４（ａ）に示すように、交差線Ｃ方向における第一端Ｃ１側の領域（弁室７の流出口１１とは反対側の領域）にのみ、弁室７の内周面７ａの周方向に連続して延びる凸部７０ｃを設けるようにしてもよい。
【００４１】
交差線Ｃ方向における第二端Ｃ２側の領域（弁室７の流出口１１側の領域）においては、凸部７０ｃが形成されないため、流体流路１２における流体Ｆの主流が妨げられることがない。つまり、流体Ｆの主流を妨げることによる圧力損失の増加を抑えることが可能となる。また、旋回渦流は、交差線Ｃ方向における第一端Ｃ１側の領域（弁室７の流出口１１とは反対側の領域）で生成されやすい。このため、凸部７０ｃが交差線Ｃ方向における第一端Ｃ１側の領域に設けられていれば、旋回渦流が生成されることを抑える効果を十分得られる。これにより、主蒸気弁１における圧力損失の増加を抑えることが可能となる。
【００４２】
また、本変形例においては、凸部７０ｃが交差線Ｃ方向における第一端Ｃ１側の領域にのみ、弁室７の内周面７ａの周方向に連続して延びるように形成されている構成を説明した。しかしながら、凸部７０ｃはこの構成に限られることはない。凸部７０ｃの代わりに、図４（ｂ）に示すように、弁室７の内周面７ａの周方向に所定の間隔をあけて形成された凸部７０ｄを、交差線Ｃ方向における第一端Ｃ１側の領域にのみ設けてもよい。
【００４３】
凸部７０ｄを所定の間隔をあけて形成することにより、隣り合う凸部７０ｄの間を流体Ｆが通過することが可能となるため、流体流路１２における流体Ｆの主流への影響を抑えることができる。つまり、流体Ｆの主流を妨げることによる圧力損失の増加を抑えることが可能となる。また、凸部７０ｄが形成されている位置においては、上述の凸部７０ｃと同様に、旋回渦流が生成されることを抑える効果を得られる。このため、より効果的に圧力損失の増加を抑えることが可能となる。
【００４４】
〔第二実施形態〕
次に、本発明の第二実施形態に係る主蒸気弁１について図５及び図６を参照して説明する。
第一実施形態と共通の構成には同一の符号を付して詳細説明を省略する。
本実施形態では、凸部６０ａが第一実施形態とは異なっている。
【００４５】
本実施形態において、図５および図６（ａ）に示すように、ガイド６の外周面６ａには、該外周面から軸線Ｏの径方向外側に向かって突出し、周方向に連続して延びるように形成された凸部（ノッチ）６０ａが設けられている。この凸部６０ａは、軸線Ｏを中心とした円環状に延びている。本実施形態において、凸部６０ａはその延在方向に直交する断面形状が方形状をなしているが、三角形状、半円形状、台形状等、他の形状であってもよい。
【００４６】
図５に示すように、流入口１０の内径をＤ、弁座５から凸部６０ａまでの軸線Ｏ方向における距離をＨ３としたとき、内径Ｄと距離Ｈ３とが等しくなる位置に、凸部６０ａが形成されることが望ましい。
【００４７】
また、凸部６０ａの軸線Ｏ方向における幅をｔ２、凸部６０ａの弁室７の内部に向かって突出する高さｈ２としたとき、幅ｔ２は内径Ｄの約５分の１、高さｈ２は内径Ｄの約５分の１となるように凸部６０ａが形成されることが望ましい。
【００４８】
微開状態および開状態において、弁頭部３ａと弁座５との間を通って流入した流体Ｆは、弁室７の内周面７ａに沿うように流れ、次に開口部８に沿うように流れ、そしてガイド６に沿うように軸線Ｏ方向における第一端Ｏ１側に向かって流れる、旋回渦流を形成する可能性がある。しかしながら、ガイド６の外周面６ａに凸部６０ａが形成されていることにより、凸部６０ａに衝突した流体Ｆが旋回渦流を弱めるように流れ、流体流路１２における流況の乱れを抑えることが可能となる。この結果、主蒸気弁における流体Ｆの運動エネルギのロスを低減させることができ、圧力損失の増加を抑えることが可能となる。
【００４９】
本実施形態において、凸部６０ａは、流入口１０の内径をＤ、弁座５から凸部６０ａまでの軸線Ｏ方向における距離をＨ３としたとき、内径Ｄと距離Ｈ３とが等しくなる位置に形成されている。このように形成範囲を限定することにより、凸部６０ａによる流体Ｆの主流への影響を抑えることができる。つまり、流体Ｆの主流を妨げることによる圧力損失の増加を抑えることが可能となる。
【００５０】
また、凸部６０ａの軸線Ｏ方向における幅をｔ２、凸部６０ａの弁室７の内部に向かって突出する高さｈ２としたとき、幅ｔ２は内径Ｄの約五分の一、高さｈ２は内径Ｄの約五分の一となるように凸部６０ａが形成されている。このように幅および突出高さを限定することにより、凸部６０ａによる流体Ｆの主流への影響を抑えることができる。つまり、流体Ｆの主流を妨げることによる圧力損失の増加を抑えることが可能となる。
【００５１】
本実施形態においては、凸部６０ａがガイド６の外周面６ａの周方向に連続して延びるように形成されている構成を説明した。しかしながら、凸部６０ａはこの構成に限られることはない。凸部６０ａの代わりに、図６（ｂ）に示すように、ガイド６の外周面６ａの周方向に所定の間隔をあけて形成された凸部６０ｂを設けてもよい。
【００５２】
凸部６０ｂを所定の間隔をあけて形成することにより、隣り合う凸部６０ｂの間を流体Ｆが通過することが可能となるため、流体流路１２における流体Ｆの主流への影響を抑えることができる。つまり、流体Ｆの主流を妨げることによる圧力損失の増加を抑えることが可能となる。また、凸部６０ｂが形成されている位置においては、上述の凸部６０ａと同様に、旋回渦流を弱めることが可能となる。このため、より効果的に圧力損失の増加を抑える効果を得ることができる。
【００５３】
〔第二実施形態の変形例〕
次に、第二実施形態の変形例を図７を参照して説明する。
上述の第二実施形態では、凸部６０ａがガイド６の外周面６ａの周方向に連続して延びるように形成されている構成を説明したが、図７（ａ）に示すように、交差線Ｃ方向における第一端Ｃ１側の領域（弁室７の流出口１１とは反対側の領域）にのみ、ガイド６の外周面６ａの周方向に連続して延びる凸部６０ｃを設けるようにしてもよい。
【００５４】
交差線Ｃ方向における第二端Ｃ２側の領域（弁室７の流出口１１側の領域）においては、凸部６０ｃが形成されないため、流体流路１２における流体Ｆの主流が妨げられることがない。つまり、流体Ｆの主流を妨げることによる圧力損失の増加を抑えることが可能となる。また、旋回渦流は、交差線Ｃ方向における第一端Ｃ１側の領域（弁室７の流出口１１とは反対側の領域）で生成されやすい。このため、凸部６０ｃが交差線Ｃ方向における第一端Ｃ１側の領域にのみ設けられていることで、効果的に旋回渦流を弱めることが可能となる。これにより、主蒸気弁１における圧力損失の増加を抑える効果を得ることができる。
【００５５】
また、本変形例においては、凸部６０ｃが交差線Ｃ方向における第一端Ｃ１側の領域にのみ、ガイド６の外周面６ａの周方向に連続して延びるように形成されている構成を説明した。しかしながら、凸部６０ｃはこの構成に限られることはない。凸部６０ｃの代わりに、図７（ｂ）に示すように、ガイド６の外周面６ａの周方向に所定の間隔をあけて形成された凸部６０ｄを、交差線Ｃ方向における第一端Ｃ１側の領域にのみ設けてもよい。
【００５６】
凸部６０ｄを所定の間隔をあけて形成することにより、隣り合う凸部６０ｄの間を流体Ｆが通過することが可能となるため、流体流路１２における流体Ｆの主流への影響を抑えることができる。つまり、流体Ｆの主流を妨げることによる圧力損失の増加を抑えることが可能となる。また、凸部６０ｄが形成されている位置においては、上述の凸部６０ｃと同様に、旋回渦流を弱めることが可能となる。このため、より効果的に圧力損失の増加を抑える効果を得ることができる。
【００５７】
以上、本発明の実施形態について詳細に説明したが、本発明の技術的思想を逸脱しない限り、これらに限定されることはなく、多少の設計変更等も可能である。
例えば、上記実施形態においては、凸部が軸線Ｏ方向において１箇所のみ形成される構成を説明したが、軸線Ｏ方向において複数の凸部を形成してもよい。この場合、軸線Ｏ方向における第一端Ｏ１側に形成された凸部よりも、軸線Ｏ方向における第二端Ｏ２側に形成された凸部の方が大きくなるように形成されることが望ましい。このような構成であっても、流体流路１２において旋回渦流が生成されることを抑えることが可能となる。
【００５８】
また、上述の実施形態においては、主蒸気弁１が蒸気タービンプラント１００に設けられる構成について説明したが、これに限られることはない。他の蒸気機関等の機械に上述の主蒸気弁１を備えていてもよい。
【符号の説明】
【００５９】
１    主蒸気弁
２    ケーシング
３    弁体
３ａ    弁頭部
４    弁軸
５    弁座
６    ガイド
６ａ    外周面
７    弁室
７ａ    内周面
８    開口部
９    保持部材
１０    流入口
１１    流出口
１２    流体流路（流路）
６０ａ、６０ｂ、６０ｃ、６０ｄ    凸部（ノッチ）
７０ａ、７０ｂ、７０ｃ、７０ｄ    凸部（ノッチ）
１００  蒸気タービンプラント
１０１  蒸気タービン
１０２  ロータ
１０３  蒸気供給管
１０４  蒸気排出管
Ｆ    流体（蒸気）
Ｏ    軸線
Ｃ    交差線
【図１】
0006312320.tif 000002
【図２】
0006312320.tif 000003
【図３】
0006312320.tif 000004
【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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