(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の通信方式又は第２の通信方式で通信相手と通信する通信手段と、
前記通信手段が前記第２の通信方式で前記通信相手と通信している場合において通信エラーが発生すると、当該発生した通信エラーの種類を判定することによって、当該発生した通信エラーが前記通信相手との間における通信方式の不一致に起因する通信エラーに該当するか否かを判定する通信エラー判定手段と、
前記通信エラー判定手段によって、前記発生した通信エラーが前記通信方式の不一致に起因する通信エラーに該当すると判定された場合、前記通信手段が前記通信相手と通信する通信方式を、前記第２の通信方式から前記第１の通信方式に切り替える切替手段と、を備え、
前記通信エラー判定手段は、前記発生した通信エラーがパリティエラー、ストップビットエラー又はタイムアウトであれば、前記発生した通信エラーが前記通信方式の不一致に起因する通信エラーに該当すると判定し、前記発生した通信エラーがフレームエラーであれば、前記発生した通信エラーが前記通信方式の不一致に起因する通信エラーに該当しないと判定する、
通信装置。
【請求項２】
前記通信エラー判定手段によって前記通信エラーが前記通信方式の不一致に起因する通信エラーに該当すると判定された場合、当該通信エラーの発生回数又は継続時間が閾値を超えたか否かを監視する通信エラー監視手段と、をさらに備え、
前記切替手段は、前記通信エラー監視手段による監視の結果、前記通信エラーの発生回数又は継続時間が前記閾値を超えた場合、前記通信手段が前記通信相手と通信する通信方式を、前記第２の通信方式から前記第１の通信方式に切り替える、
請求項１に記載の通信装置。
【請求項３】
前記通信手段による前記第１の通信方式での前記通信相手との通信を介して、前記通信相手が前記第２の通信方式に対応しているか否かを判定する通信方式判定手段、をさらに備え、
前記切替手段は、前記通信方式判定手段によって前記通信相手が前記第２の通信方式に対応していると判定された場合、前記通信手段が前記通信相手と通信する通信方式を、前記第１の通信方式から前記第２の通信方式に切り替える、
請求項１又は２に記載の通信装置。
【請求項４】
前記切替手段は、前記通信手段が前記通信相手と通信する通信方式を前記第２の通信方式から前記第１の通信方式に切り替えた後で、前記通信方式判定手段によって前記通信相手が前記第２の通信方式に対応していると判定された場合、前記通信手段が前記通信相手と通信する通信方式を、前記第１の通信方式から前記第２の通信方式に切り替える、
請求項３に記載の通信装置。
【請求項５】
前記通信手段は、前記第１の通信方式又は前記第２の通信方式で、前記通信相手を含む複数の通信相手と通信し、
前記通信方式判定手段は、前記通信手段が前記第１の通信方式で前記複数の通信相手のそれぞれと通信している場合において、前記複数の通信相手のそれぞれが前記第２の通信方式に対応しているか否かを判定し、
前記切替手段は、前記通信方式判定手段によって前記複数の通信相手のそれぞれが前記第２の通信方式に対応していると判定された場合、前記通信手段が前記通信相手と通信する通信方式を、前記第１の通信方式から前記第２の通信方式に切り替える、
請求項３又は４に記載の通信装置。
【請求項６】
前記通信方式判定手段によって前記通信相手が前記第２の通信方式に対応していると判定された場合、前記通信相手の通信方式を前記第２の通信方式に切り替える要求を、前記通信相手に送信する切替要求送信手段、をさらに備え、
前記切替手段は、前記切替要求送信手段が前記要求を送信した後、予め定められた時間が経過するまでは、前記通信方式の不一致に起因する通信エラーが発生しても、前記通信手段が前記通信相手と通信する通信方式を、前記第２の通信方式から前記第１の通信方式に切り替えない、
請求項３から５のいずれか１項に記載の通信装置。
【請求項７】
前記切替要求送信手段は、前記要求を複数回、前記通信相手に送信する、
請求項６に記載の通信装置。
【請求項８】
前記第２の通信方式は、前記第１の通信方式より通信速度が速い通信方式である、
請求項１から７のいずれか１項に記載の通信装置。
【請求項９】
前記切替手段は、前記通信手段が前記第２の通信方式で前記通信相手と通信している場合において通信エラーが発生すると、前記通信エラー判定手段によって当該発生した通信エラーが前記通信方式の不一致に起因する通信エラーに該当しないと判定された場合にも、前記通信手段が前記通信相手と通信する通信方式を、前記第２の通信方式から前記第１の通信方式に切り替え、
前記切替手段は、
前記発生した通信エラーが前記通信方式の不一致に起因する通信エラーに該当すると前記通信エラー判定手段によって判定された場合には、前記通信手段が前記通信相手と通信する通信方式を前記第２の通信方式から前記第１の通信方式に切り替えた後、前記通信相手が前記第２の通信方式に対応していれば、前記通信手段が前記通信相手と通信する通信方式を前記第１の通信方式から前記第２の通信方式に切り替え、
前記発生した通信エラーが前記通信方式の不一致に起因する通信エラーに該当しないと前記通信エラー判定手段によって判定された場合には、前記通信手段が前記通信相手と通信する通信方式を前記第２の通信方式から前記第１の通信方式に切り替えた後、前記通信相手が前記第２の通信方式に対応していても、前記通信手段が前記通信相手と通信する通信方式を前記第１の通信方式から前記第２の通信方式に切り替えない、
請求項８に記載の通信装置。
【請求項１０】
前記通信装置は、空調システムの室外機であり、
前記通信相手は、前記空調システムの室内機である、
請求項１から９のいずれか１項に記載の通信装置。
【請求項１１】
請求項１から１０のいずれか１項に記載の通信装置と、前記通信相手と、を備え、
前記通信相手は、
前記第１の通信方式又は前記第２の通信方式で前記通信装置と通信する第２の通信手段、を備える、
通信システム。
【請求項１２】
前記通信相手は、
前記第２の通信手段が前記第２の通信方式で前記通信装置と通信している場合において、前記通信装置との間における前記通信方式の不一致に起因する通信エラーが発生すると、前記第２の通信手段が前記通信装置と通信する通信方式を、前記第２の通信方式から前記第１の通信方式に切り替える第２の切替手段と、を備える、
請求項１１に記載の通信システム。
【請求項１３】
前記第２の通信手段が前記通信装置と通信する通信方式を前記第２の通信方式に切り替える要求を、前記通信装置から受信する切替要求受信手段、をさらに備え、
前記第２の切替手段は、前記切替要求受信手段が前記要求を受信すると、前記第２の通信手段が前記通信装置と通信する通信方式を、前記第１の通信方式から前記第２の通信方式に切り替える、
請求項１２に記載の通信システム。
【請求項１４】
前記第２の通信手段が前記第２の通信方式で前記通信装置と通信している場合において通信エラーが発生すると、当該通信エラーが前記通信方式の不一致に起因する通信エラーに該当するか否かを判定する第２の通信エラー判定手段、をさらに備え、
前記第２の切替手段は、前記第２の通信エラー判定手段によって前記通信エラーが前記通信方式の不一致に起因する通信エラーに該当すると判定された場合、前記通信手段が前記通信装置と通信する通信方式を、前記第２の通信方式から前記第１の通信方式に切り替える、
請求項１２又は１３に記載の通信システム。
【請求項１５】
前記第２の通信エラー判定手段によって前記通信エラーが前記通信方式の不一致に起因する通信エラーに該当すると判定された場合、当該通信エラーの発生回数又は継続時間が閾値を超えたか否かを監視する第２の通信エラー監視手段と、をさらに備え、
前記第２の切替手段は、前記第２の通信エラー監視手段による監視の結果、前記通信エラーの発生回数又は継続時間が前記閾値を超えた場合、前記第２の通信手段が前記通信装置と通信する通信方式を、前記第２の通信方式から前記第１の通信方式に切り替える、
請求項１４に記載の通信システム。
【請求項１６】
第２の通信方式で通信相手と通信し、
前記第２の通信方式で前記通信相手と通信している場合において通信エラーが発生すると、当該発生した通信エラーの種類を判定することによって、当該発生した通信エラーが前記通信相手との間における通信方式の不一致に起因する通信エラーに該当するか否かを判定し、
前記発生した通信エラーが前記通信方式の不一致に起因する通信エラーに該当すると判定した場合、前記通信相手との通信を、前記第２の通信方式での通信から第１の通信方式での通信に切り替える、
通信方法であって、
前記発生した通信エラーがパリティエラー、ストップビットエラー又はタイムアウトであれば、前記発生した通信エラーが前記通信方式の不一致に起因する通信エラーに該当すると判定し、前記発生した通信エラーがフレームエラーであれば、前記発生した通信エラーが前記通信方式の不一致に起因する通信エラーに該当しないと判定する、
通信方法。
【請求項１７】
コンピュータに、
第１の通信方式又は第２の通信方式で通信相手と通信する通信手段、
前記通信手段が前記第２の通信方式で前記通信相手と通信している場合において通信エラーが発生すると、当該発生した通信エラーの種類を判定することによって、当該発生した通信エラーが前記通信相手との間における通信方式の不一致に起因する通信エラーに該当するか否かを判定する通信エラー判定手段、
前記通信エラー判定手段によって、前記発生した通信エラーが前記通信方式の不一致に起因する通信エラーに該当すると判定された場合、前記通信手段が前記通信相手と通信する通信方式を、前記第２の通信方式から前記第１の通信方式に切り替える切替手段、として機能させ、
前記通信エラー判定手段は、前記発生した通信エラーがパリティエラー、ストップビットエラー又はタイムアウトであれば、前記発生した通信エラーが前記通信方式の不一致に起因する通信エラーに該当すると判定し、前記発生した通信エラーがフレームエラーであれば、前記発生した通信エラーが前記通信方式の不一致に起因する通信エラーに該当しないと判定する、
プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、通信装置、通信システム、通信方法及びプログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
複数の通信方式が混在する通信システムにおいて、状況に応じて複数の通信方式のうちから通信相手と通信する通信方式を切り替える技術が知られている。
【０００３】
例えば、特許文献１は、単一ないし複数の通信手順と通信機能を有する端末装置における通信手順の切替方式を開示している。特許文献１に開示された端末装置は、回線接続の設定直後に、発信側となったときは使用する通信手順ないし通話を指定する通信手順識別信号を送出し、この送出後に着信側から確認応答が得られたときその通信手順なし通話動作を開始させる。
【０００４】
特許文献２は、通信速度の異なる複数種のモードを備えた通信制御装置において、ホストコンピュータと周辺機器との間で行われているデータ通信の通信品位を判別し、判別された通信品位に応じて設定されている通信モードを維持又は変更する技術を開示している。具体的に説明すると、特許文献２に開示された通信制御装置は、通信時における通信エラーの発生率を算出し、通信エラーの発生率が基準率以上であれば、相対的に高速な通信モードであるハイスピードモードでの動作を禁止し、相対的に低速な通信モードであるフルスピードモードでのみ動作可能とする。これにより、ホストコンピュータの負荷を増大させることなく、安定したデータ通信動作を実現している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開昭６２−９８９５６号公報
【特許文献２】特開２００５−１７４１４７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
特許文献１は、回線接続の設定直後において着信側から確認応答が得られたときに通信手順を切り替える手法については開示しているが、通信中に通信エラーが発生した場合の処理については開示していない。これに対して、特許文献２は、ホストコンピュータと周辺機器との間での通信時において、ノイズ又は通信環境等の通信品位による通信エラーの発生率に基づいて通信モードを維持又は変更する手法については開示している。しかしながら、例えば、通信中に通信相手の通信方式が変更されることで通信方式の不一致が生じた場合のように、通信品位以外による通信エラーが発生した場合にも、安定して通信できることが望まれている。
【０００７】
本発明は、上記のような問題点を解決するためになされたものであり、複数の通信方式が混在する通信システムにおいて、安定して通信相手と通信することが可能な通信装置等を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記目的を達成するために、本発明に係る通信装置は、
第１の通信方式又は第２の通信方式で通信相手と通信する通信手段と、
前記通信手段が前記第２の通信方式で前記通信相手と通信している場合において通信エラーが発生すると、当該発生した通信エラーの種類を判定することによって、当該発生した通信エラーが前記通信相手との間における通信方式の不一致に起因する通信エラーに該当するか否かを判定する通信エラー判定手段と、
前記通信エラー判定手段によって、前記発生した通信エラーが前記通信方式の不一致に起因する通信エラーに該当すると判定された場合、前記通信手段が前記通信相手と通信する通信方式を、前記第２の通信方式から前記第１の通信方式に切り替える切替手段と、を備え、
前記通信エラー判定手段は、前記発生した通信エラーがパリティエラー、ストップビットエラー又はタイムアウトであれば、前記発生した通信エラーが前記通信方式の不一致に起因する通信エラーに該当すると判定し、前記発生した通信エラーがフレームエラーであれば、前記発生した通信エラーが前記通信方式の不一致に起因する通信エラーに該当しないと判定する。
【発明の効果】
【０００９】
本発明では、通信装置が、第２の通信方式で通信相手と通信している場合において、通信相手との間における通信方式の不一致に起因する通信エラーが発生すると、通信相手と通信する通信方式を第２の通信方式から第１の通信方式に切り替える。従って、本発明によれば、通信方式を的確に切り替えることで安定して通信相手と通信することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本発明の実施形態に係る空調システムの全体構成を示す図である。
【図２】室外機のハードウェア構成を示すブロック図である。
【図３】室内機のハードウェア構成を示すブロック図である。
【図４】室外機及び室内機の機能的な構成を示す図である。
【図５】室外機の動作の概要を示す状態遷移図である。
【図６】室内機の動作の概要を示す状態遷移図である。
【図７】室外機によって実行される室内機との通信処理の流れを示すフローチャートである。
【図８】室内機によって実行される室外機との通信処理の流れを示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本発明の実施形態について、図面を参照しながら詳細に説明する。なお、図中同一又は相当部分には同一符号を付す。
【００１２】
図１に、本発明の実施形態に係る空調システム１０であって、本発明に係る通信システムとして機能する空調システム１０の全体構成を示す。空調システム１０は、例えば、一般家庭の家屋、集合住宅若しくは各種の施設等のビル、又は工場等に設置され、空調対象空間である空調エリアの空調を行うシステムである。空調とは、空調エリアの空気の温度、湿度、清浄度又は気流等を調整することであって、具体的には、暖房、冷房、除湿、加湿及び空気清浄等を含む。
【００１３】
空調システム１０は、蒸気圧縮式のヒートポンプを搭載した空調システムであって、室内機３０において温度調整された空気を対流させることによって空調エリアの空調を行う対流式の空調システムである。空調システム１０は、図示しない商用電源、太陽光発電設備又は蓄電設備等から電力の供給を得て動作する。
【００１４】
図１に示すように、空調システム１０は、室外に設置される室外機２０と、室内に設置される複数の室内機３０ａ，３０ｂと、を備える。室外機２０と室内機３０ａ，３０ｂとは、通信ネットワーク１５、及び、図示しない冷媒配管を介して接続されている。このように、空調システム１０は、１台の室外機２０が複数の室内機３０ａ，３０ｂに接続された空調システムであって、１台の室外機２０で複数の空調エリアを空調することができる分散配置型の空調システムである。このような分散配置型の空調システムは、マルチタイプの空調システム又はマルチエアコン等ともいう。なお、室内機３０ａ，３０ｂの数は２台に限らず任意である。
【００１５】
室外機２０は、空調エリアの外であって主に屋外に設置されており、屋外の空気と冷媒との間で熱交換する機器である。室外機２０は、２台の室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれを通信相手として通信する通信装置として機能する。
【００１６】
図２に、室外機２０の構成を示す。図２に示すように、室外機２０は、制御部２１と、記憶部２２と、通信部２３と、空調動作部２４と、を備える。これらはそれぞれ、第１の制御部、第１の記憶部、第１の通信部、及び、第１の空調動作部ともいう。これら各部はバス２９を介して接続されている。
【００１７】
制御部２１は、何れも図示しないが、ＣＰＵ（Central Processing Unit）、ＲＯＭ（Read Only Memory）、ＲＡＭ（Random Access Memory）及びＲＴＣ（Real Time Clock）等を備えており、室外機２０の制御に係る各種の演算を実行する演算部である。ＣＰＵは、中央処理装置、中央演算装置、プロセッサ、マイクロプロセッサ、マイクロコンピュータ、又は、ＤＳＰ（Digital Signal Processor）等ともいう。制御部２１において、ＣＰＵは、ＲＯＭに格納されたプログラム及びデータを読み出し、ＲＡＭをワークエリアとして用いて、室外機２０を統括制御する。
【００１８】
記憶部２２は、例えば、フラッシュメモリ、ＥＰＲＯＭ（Erasable Programmable ROM）又はＥＥＰＲＯＭ（Electrically Erasable Programmable ROM）等の不揮発性の半導体メモリであって、いわゆる二次記憶装置（補助記憶装置）としての役割を担う。記憶部２２は、制御部２１が各種処理を行うために使用する各種プログラム及びデータ、並びに、制御部２１が各種処理を行うことにより生成又は取得する各種データを記憶する。
【００１９】
通信部２３は、予め定められた通信インタフェースを備えており、制御部２１の制御の下、通信ネットワーク１５を介して室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれと通信する。通信ネットワーク１５は、空調機器又は設備機器等の間で通信するための専用のネットワークであって、周知の規格に則ったネットワークである。通信ネットワーク１５は、有線であってもよいし、無線であってもよい。
【００２０】
通信部２３は、２つの異なる通信方式である通信方式１又は通信方式２での通信機能を備えており、通信方式１又は通信方式２で通信相手と通信する。通信相手とは、具体的には、通信ネットワーク１５を介して室外機２０と接続された室内機３０ａ又は室内機３０ｂである。通信方式１及び通信方式２は、例えば、ＵＡＲＴ（Universal Asynchronous Receiver Transmitter）による非同期型シリアル通信方式（調歩同期通信方式ともいう。）、又は、ＳＰＩ（Serial Peripheral Interface）によるクロック同期型シリアル通信方式等である。
【００２１】
より詳細に説明すると、通信方式１は、通信方式２に比べて古いバージョンの通信方式であって、相対的に速度が遅い通信方式である。これに対して、通信方式２は、通信方式１に比べて新しいバージョンの通信方式であって、相対的に速度が速い通信方式である。通信部２３は、通信方式２に対応していない機器とも通信方式１で通信可能な上位互換性を有するために、古いバージョンの通信方式１と新しいバージョンの通信方式２との双方で通信可能な機能を備えている。なお、通信方式１を、第１の通信方式又は従来の通信方式等といい、通信方式２を、第２の通信方式又は新たな通信方式等という。
【００２２】
通信部２３は、通信方式１又は通信方式２のうち、制御部２１によって予め選択された一方の通信方式を介して室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれと通信する。具体的に説明すると、通信部２３は、選択された通信方式を介して室内機３０ａ，３０ｂにデータを送信し、選択された通信方式を介して室内機３０ａ，３０ｂからデータを受信する。なお、通信部２３は、通信方式１と通信方式２とを同時に用いては通信しない。
【００２３】
空調動作部２４は、室外機２０の本来的な機能を実現するための構成部である。具体的に説明すると、空調動作部２４は、いずれも図示しないが、冷媒配管を流れる冷媒を圧縮する圧縮機、冷媒と屋外の空気との間で熱交換する室外熱交換器、屋外の空気を吸い込んで室外熱交換器に供給する室外送風機、冷媒を減圧して膨張させる膨張弁、及び、冷媒配管中の冷媒の流れる方向を切り替える四方弁等を備える。これら、圧縮機、室外熱交換器、膨張弁及び四方弁は、図示しない冷媒配管によって、室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれの室内熱交換器と環状に接続されている。これにより、ヒートポンプ（冷凍サイクル）が構成されている。空調動作部２４は、制御部２１の制御の下、通信ネットワーク１５を介して室内機３０ａ，３０ｂと協調動作し、空調エリアの空調を行う。
【００２４】
続いて、室内機３０ａ，３０ｂの構成について説明する。室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれは、空調エリアに温度調整された空気を供給できるような場所に設置されている。室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれより吹き出される冷風又は温風により、空調エリアが冷暖房される。室内機３０ａは、第１の室内機であって、室外機２０の第１の通信相手の機器として機能し、室内機３０ｂは、第２の室内機であって、室外機２０の第２の通信相手の機器として機能する。室内機３０ａ，３０ｂは、それぞれ同等の機能を備えている。以下では、室内機３０ａと室内機３０ｂとを区別せずに称する場合には、室内機３０と総称する。
【００２５】
図３に、室内機３０（室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれ）の構成を示す。図３に示すように、室内機３０は、制御部３１と、記憶部３２と、通信部３３と、空調動作部３４と、を備える。これらはそれぞれ、第２の制御部、第２の記憶部、第２の通信部、及び、第２の空調動作部ともいう。これら各部はバス３９を介して接続されている。
【００２６】
制御部３１は、何れも図示しないが、ＣＰＵ、ＲＯＭ、ＲＡＭ及びＲＴＣ等を備えており、室内機３０の制御に係る各種の演算を実行する演算部である。ＣＰＵは、中央処理装置、中央演算装置、プロセッサ、マイクロプロセッサ、マイクロコンピュータ、又は、ＤＳＰ等ともいう。制御部３１において、ＣＰＵは、ＲＯＭに格納されたプログラム及びデータを読み出し、ＲＡＭをワークエリアとして用いて、室内機３０を統括制御する。
【００２７】
記憶部３２は、例えば、フラッシュメモリ、ＥＰＲＯＭ又はＥＥＰＲＯＭ等の不揮発性の半導体メモリであって、いわゆる二次記憶装置（補助記憶装置）としての役割を担う。記憶部３２は、制御部３１が各種処理を行うために使用する各種プログラム及びデータ、並びに、制御部３１が各種処理を行うことにより生成又は取得する各種データを記憶する。
【００２８】
通信部３３は、２つの異なる通信方式である通信方式１又は通信方式２での通信機能を備えており、通信方式１又は通信方式２で通信相手と通信する。通信相手とは、具体的には、通信ネットワーク１５を介して室内機３０と接続された室外機２０である。通信方式１及び通信方式２は、それぞれ室外機２０の通信部２３が備えているものと同様に、例えば、ＵＡＲＴによる非同期型シリアル通信方式、又は、ＳＰＩによるクロック同期型シリアル通信方式等である。
【００２９】
より詳細に説明すると、通信方式１は、通信方式２に比べて古いバージョンの通信方式であって、相対的に速度が遅い通信方式である。これに対して、通信方式２は、通信方式１に比べて新しいバージョンの通信方式であって、相対的に速度が速い通信方式である。通信部３３は、通信方式２に対応していない機器とも通信方式１で通信可能な上位互換性を有するために、古いバージョンの通信方式１と新しいバージョンの通信方式２との双方で通信可能な機能を備えている。
【００３０】
通信部３３は、通信方式１又は通信方式２のうち、制御部３１によって予め選択された一方の通信方式を介して室外機２０と通信する。具体的に説明すると、通信部３３は、選択された通信方式を介して室外機２０にデータを送信し、選択された通信方式を介して室外機２０からデータを受信する。なお、通信部３３は、通信方式１と通信方式２とを同時に用いては通信しない。
【００３１】
室外機２０の通信部２３と室内機３０の通信部３３とは、通信方式１又は通信方式２のうち、共に同じ通信方式が選択されている場合に、正常に通信が可能である。選択された通信方式に齟齬がある場合、パリティエラー又はストップビットエラー等、物理層レベルのエラーが発生する。
【００３２】
空調動作部３４は、室内機３０の本来的な機能を実現するための構成部である。具体的に説明すると、空調動作部３４は、いずれも図示しないが、冷媒配管を流れる冷媒と空調エリア内の空気との間で熱交換する室内熱交換器、及び、室内熱交換器で熱交換された空気を空調エリア内に吹き出す室内送風機等を備える。空調動作部３４は、制御部３１の制御の下、通信ネットワーク１５を介して室外機２０の空調動作部２４と協調動作し、空調エリアの空調を行う。
【００３３】
空調システム１０のユーザは、空調システム１０のユーザインタフェースとして機能するリモコンを操作して、２台の室内機３０ａ，３０ｂのうちの所望の室内機に対して、例えば「冷房」、「除湿」、「暖房」又は「送風」等の運転指令を送信することができる。リモコンから送信された運転指令は、室内機３０ａ又は室内機３０ｂから通信ネットワーク１５を介して室外機２０に伝達される。
【００３４】
例えば、「冷房」又は「除湿」の運転が指令された場合、室外機２０の制御部２１は、圧縮機から吐出された冷媒が室外熱交換器に流入するように四方弁の流路を切り替え、膨張弁を開き、圧縮機を駆動させる。圧縮機が駆動すると、圧縮機から吐出された冷媒は、室外熱交換器へ流入し、室外空気と熱交換して冷やされる。室外熱交換器で冷やされた冷媒は、膨張弁で減圧された後、室内熱交換器へ流入し、室内空気と熱交換して温められる。室内熱交換器で温められた冷媒は、再び圧縮機に吸入される。このように、室内熱交換器の配管内には低圧低温の冷媒が流れ、室内熱交換器の表面は低温になっており、そこを通過する室内空気が冷やされる。室内送風機は、室内熱交換器を通過する冷気を、空調エリアへ送風する。
【００３５】
これに対して、「暖房」の運転が指令された場合、室外機２０の制御部２１は、圧縮機から吐出された冷媒が室内熱交換器に流入するように四方弁の流路を切り替え、膨張弁を開き、圧縮機を駆動させる。圧縮機が駆動すると、圧縮機から吐出された冷媒は、室内熱交換器へ流入し、室内空気と熱交換して冷やされる。室内熱交換器で冷やされた冷媒は、膨張弁で減圧された後、室外熱交換器へ流入し、室外空気と熱交換して温められる。室外熱交換器で温められた冷媒は、再び圧縮機に吸入される。このように、室内熱交換器の配管内には高温高圧の冷媒が流れ、室内熱交換器の表面は高温になっており、そこを通過する室内空気が温められる。室内送風機は、室内熱交換器を通過する暖気を、空調エリアへ送風する。
【００３６】
このような空調機能を有する空調システム１０において、１台の室外機２０と２台の室内機３０ａ，３０ｂとは、室外機２０をマスタ装置、室内機３０ａ，３０ｂをスレーブ装置としたマスタ・スレーブ方式で通信する。上述したように、空調システム１０には、通信方式１と通信方式２という２つの通信方式が混在している。そのため、室外機２０及び室内機３０ａ，３０ｂは、通信相手がどのような通信方式に対応しているかを確認し、通信方式１と通信方式２とのうちから適切な通信方式を選択して通信する。以下、このような室外機２０及び室内機３０ａ，３０ｂの機能について、詳細に説明する。
【００３７】
図４に、室外機２０及び室内機３０ａ，３０ｂの機能的な構成を示す。図４に示すように、室外機２０は、機能的に、切替部２１０と、通信方式判定部２２０と、切替要求送信部２３０と、通信エラー判定部２４０と、通信エラー監視部２５０と、を備える。これらの各機能は、ソフトウェア、ファームウェア、又は、ソフトウェアとファームウェアとの組み合わせによって実現される。ソフトウェア及びファームウェアは、プログラムとして記述され、ＲＯＭ又は記憶部２２に格納される。制御部２１が、ＲＯＭ又は記憶部２２に記憶されたプログラムを実行することによって、各部の機能を実現する。
【００３８】
切替部２１０は、通信部２３が通信相手である室内機３０ａ又は室内機３０ｂと通信する通信方式を、通信方式１と通信方式２との間で切り替える。具体的に説明すると、切替部２１０は、通信方式１と通信方式２とのどちらの通信方式を用いるかを状況に応じて判定し、室内機３０ａ又は室内機３０ｂと通信するための通信方式を設定する。このような切替部２１０の機能は、制御部２１が通信部２３と協働することによって実現される。
【００３９】
以下、図５に示す室外機２０の状態遷移図を参照しながら、切替部２１０の切り替え処理について説明する。図５に示すように、室外機２０の制御部２１は、動作状態がリセットされ、その後、そのリセットが解除されると、機器の立ち上げ中の状態である状態Ａ１に移行する。状態Ａ１において、室外機２０の制御部２１は、各種設定を初期化することで、機器を動作可能な状態に起動させる。
【００４０】
状態Ａ１における立ち上げ処理（初期化処理）において、制御部２１は、通信部２３の通信方式を、従来の通信方式である通信方式１に設定する。そして、制御部２１は、通信部２３を介して通信方式１で室内機３０ａ，３０ｂと通信することにより、室内機３０の台数を決定し、各室内機３０の通信アドレスを設定する。また、制御部２１は、通信方式１での通信により、各室内機３０の機種情報、設定情報及び状態情報等を取得する。機種情報とは、室内機３０がどのような機能を有しているかを示す情報である。設定情報とは、室内機３０の現在の設定温度、設定湿度及び設定風速等を示す情報である。状態情報とは、各室内機３０が運転中か運転停止中か等の動作状態を示す情報である。このような立ち上げ処理が完了後、制御部２１は、室内機３０の通信方式を判定するための状態Ａ２に移行する。
【００４１】
状態Ａ２において、通信方式判定部２２０は、通信部２３による通信方式１での室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれとの通信を介して、室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれが通信方式２に対応しているか否かを判定する。ここで、室内機３０が通信方式２に対応しているとは、室内機３０が通信方式２で通信する機能を備えており、通信方式２で通信可能であることを意味する。
【００４２】
具体的に説明すると、通信方式判定部２２０は、状態Ａ１における立ち上げ処理において設定された通信方式１を用いて各室内機３０と通信することにより、各室内機３０が対応している通信方式を確認する。そして、通信方式判定部２２０は、各室内機３０からの応答に基づいて各室内機３０の通信方式の情報を取得し、各室内機３０が対応している通信方式に、通信方式２が含まれるか否かを判定する。上述したように、室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれが通信方式１と通信方式２とに対応している場合、通信方式判定部２２０は、室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれが通信方式２に対応していると判定する。このような通信方式判定部２２０の機能は、制御部２１が通信部２３と協働することによって実現される。
【００４３】
なお、状態Ａ１において各室内機３０から取得した機種情報又は設定情報等の中に、各室内機３０が対応している通信方式に関する情報が含まれている場合、通信方式判定部２２０は、状態Ａ２において、通信方式を判定するために改めて各室内機３０と通信する必要はない。そのため、状態Ａ２において、各室内機３０が対応している通信方式を確認する処理を省略することができる。
【００４４】
仮に、室内機３０ａ，３０ｂの少なくとも１台が新たな通信方式である通信方式２に対応していなければ、通信方式を判定する状態Ａ２において、通信方式判定部２２０は、室内機３０ａ，３０ｂの少なくとも１台が通信方式２に対応していないと判定する。この場合、制御部２１は、通信方式２では室内機３０ａ，３０ｂの全てと通信することができない。そのため、通信方式判定部２２０による判定の結果、室内機３０ａ，３０ｂの少なくとも１台が通信方式２に対応していないと判定された場合、切替部２１０は、通信部２３の通信方式を通信方式１のまま切り替えず、制御部２１は、通信方式１で通常の通信を行う状態Ａ３に移行する。
【００４５】
状態Ａ３において、通信部２３は、従来の通信方式である通信方式１で、通信相手である室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれと通信する。具体的に説明すると、通信部２３は、空調システム１０の制御に必要な情報を、通信方式１で各室内機３０と通信する。例えば、通信部２３は、各室内機３０が運転中か運転停止中か等の動作状態を示す状態情報、及び、冷房、暖房又は送風等の動作モードを示す情報等を、各室内機３０から取得する。また、通信部２３は、温度、湿度又は風速等の設定情報を各室内機３０から取得し、或いは、このような設定情報を各室内機３０に送信して各室内機３０の動作条件を設定する。さらに、通信部２３は、各室内機３０の吸い込み温度及び湿度等、各種センサで得られた計測値を、各室内機３０から取得する。
【００４６】
これに対して、室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれが通信方式２に対応している場合、通信方式を判定する状態Ａ２において、通信方式判定部２２０は、室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれが通信方式２に対応していると判定する。この場合、制御部２１は、通信方式２で室内機３０ａ，３０ｂの全てと通信することができる。そのため、通信方式判定部２２０によって室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれが通信方式２に対応していると判定された場合、切替要求送信部２３０は、室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれと通信方式２での通信を開始するため、室内機３０ａ，３０ｂの通信方式を通信方式２に切り替える要求（以下、「切替要求」という。）を、室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれに送信する。
【００４７】
この切替要求は、各室内機３０に対して通信方式を通信方式２に切り替える旨を要求するメッセージを含んでいる。各室内機３０は、切替要求を受信すると、自機の現在の通信方式が通信方式１に設定されている場合には、通信方式を通信方式２に切り替え、自機の現在の通信方式が通信方式２に設定されている場合には、通信方式を通信方式２のまま維持する。切替要求送信部２３０は、通信部２３を介して通信方式１で各室内機３０と通信することにより、このような切替要求を各室内機３０に送信する。このような切替要求送信部２３０の機能は、制御部２１が通信部２３と協働することによって実現される。
【００４８】
状態Ａ２において切替要求を送信すると、切替部２１０は、通信部２３が室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれと通信するための通信方式を、通信方式１から通信方式２に切り替える。そして、制御部２１は、通信方式２で通常の通信を行う状態Ａ４に移行する。
【００４９】
状態Ａ４において、通信部２３は、新たな通信方式である通信方式２で、通信相手である室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれと通信する。具体的に説明すると、通信部２３は、状態Ａ３における通信方式１での通信と同様に、空調システム１０の制御に必要な情報を、通信方式２で各室内機３０と通信する。このとき、各室内機３０から取得する情報の内容、各室内機３０に対して設定する情報の内容、及びこれらの情報をやり取りするための通信フォーマット等は、状態Ａ３における通信方式１での通信におけるものと同じであってもよいし、異なっていてもよい。
【００５０】
このように、通信部２３が通信方式２で室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれと通信している場合において、通信エラー判定部２４０は、通信エラーが発生したか否かを判定する。通信エラーとは、室外機２０と各室内機３０との間で正常な通信が不能となるエラーである。通信エラー判定部２４０は、通信エラーとして、例えば、パリティエラー、ストップビットエラー、タイムアウト、及び、フレームエラー等といった通信エラーを検出する。
【００５１】
ここで、パリティエラーとは、通信データのパリティチェックによって検出されるエラーである。ストップビットエラーとは、通信データの終了を通知するために設けられたストップビットが正常に検出されないことによるエラーである。タイムアウトとは、通信元からの要求に対して規定時間経っても通信相手から応答が得られないことによるエラーである。フレームエラーとは、通信データにおけるフレームの少なくとも一部が解析不能であることによるエラーである。
【００５２】
通信エラー判定部２４０は、通信部２３が通信方式２で室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれと通信している場合において、通信エラーが発生すると、この通信エラーが室外機２０と室内機３０との間における通信方式の不一致に起因する通信エラーに該当するか否かを判定する。ここで、通信方式の不一致に起因する通信エラーとは、室外機２０と室内機３０とが、通信方式１と通信方式２とのうち互いに異なる通信方式で通信したことが原因で発生する通信エラーである。例えば、室外機２０が室内機３０と通信方式２で通信している状態において、室内機３０がリセットされる、再起動される、又は設定が変更される等、何らかの理由によって室内機３０の通信方式が通信方式２から通信方式１に変わった場合に、通信方式の不一致に起因する通信エラーが発生する。
【００５３】
通信エラー判定部２４０は、通信部２３で通信エラーが発生すると、通信エラーの種類を判定する。そして、通信エラー判定部２４０は、発生した通信エラーが、通信方式の不一致に起因する特定の種類の通信エラーに該当する場合に、通信方式の不一致に起因する通信エラーが発生したと判定する。なお、この特定の種類の通信エラーは、必ずしも通信方式の不一致が原因で発生するものでなくてもよく、通信方式の不一致が原因で発生する可能性がある通信エラーであればよい。
【００５４】
具体的に説明すると、通信エラーには、通信方式が不一致の場合に発生する可能性があるものと、通信方式が一致している場合にも発生する可能性があるものとが存在する。両者は一部重複する。例えば、上述した通信エラーのうち、パリティエラー、ストップビットエラー及びタイムアウトは、通信方式の不一致が原因で発生する可能性が高い。一方で、フレームエラーは、ノイズによってフレームの一部が変化することにより、或いは室内機３０が誤ったデータを送信したことが原因で発生するため、通信方式が一致している場合にも発生する。
【００５５】
そのため、通信エラー判定部２４０は、通信エラーが発生した場合において、その通信エラーがパリティエラー、ストップビットエラー又はタイムアウトであれば、その通信エラーが通信方式の不一致に起因する通信エラーに該当すると判定する。一方で、通信エラー判定部２４０は、通信エラーが発生した場合において、その通信エラーがフレームエラーであれば、その通信エラーが通信方式の不一致に起因する通信エラーに該当しないと判定する。このように、通信方式が一致している場合にも発生する通信エラーを除外することで、正確に通信方式の不一致を検出することができる。
【００５６】
通信エラー判定部２４０は、２台の室内機３０ａ，３０ｂのうちの少なくともいずれかの室内機３０との間で通信方式の不一致に起因する通信エラーが発生したと判定すると、この通信エラーと、この室内機３０の通信アドレスとを、通信エラー監視部２５０に通知する。このような通信エラー判定部２４０の機能は、制御部２１が通信部２３と協働することによって実現される。
【００５７】
通信エラー監視部２５０は、通信方式の不一致に起因する通信エラーが発生すると、この通信エラーの発生回数又は継続時間が閾値を超えたか否かを監視する。具体的に説明すると、通信エラー監視部２５０は、通信エラー判定部２４０から通信方式の不一致に起因する通信エラーが発生したことを示す通知を受けると、同じ種類の通信エラーが連続して発生したか否かを監視する。そして、通信エラー監視部２５０は、同じ種類の通信エラーが連続して発生した場合に、その発生回数が閾値を超えたか否か、及び、その継続時間が閾値を超えたか否かを判定する。
【００５８】
通信エラーの発生回数の閾値は、例えば３０回又は５０回等に予め設定される。通信エラーの継続時間の閾値は、例えば１分又は２分等に予め設定される。なお、これらの閾値は、予め固定値に設定されることに限らず、室外機２０の立ち上げ中における通信エラー率、又は発生した通信エラーの種類等に応じて、動的に決められるものであってもよい。
【００５９】
通信エラー監視部２５０は、通信エラーの発生回数が閾値を超えたか、又は、通信エラーの継続時間が閾値を超えた場合、通信異常が発生した旨を切替部２１０に通知する。このような通信エラー監視部２５０の機能は、制御部２１によって実現される。
【００６０】
室内機３０ａ，３０ｂのうちのいずれかの室内機３０との通信において、通信方式の不一致に起因する通信エラーの発生回数又は継続時間が閾値を超えた場合、その室内機３０とは通信方式２で通信不可能であると見なすことができる。そのため、切替部２１０は、通信エラー監視部２５０による監視の結果、通信エラーの発生回数又は継続時間が閾値を超えた場合、通信部２３が室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれと通信するための通信方式を、通信方式２から通信方式１に切り替える。これにより、室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれとの通信を、通信方式２での通信から通信方式１での通信に切り替える。
【００６１】
このとき、切替要求送信部２３０は、室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれと通信方式１で通信するため、室内機３０ａ，３０ｂの通信方式を通信方式１に切り替える切替要求を、室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれに送信する。これにより、空調システム１０全体の通信方式が通信方式１に切り替えられる。なお、通信方式の不一致に起因する通信エラーの原因となった室内機３０は、既に通信方式１に設定されているため、この切替要求を受信しても、自機の通信方式を通信方式１のまま切り替えない。これに対して、通信方式２に設定されている他の室内機３０は、この切替要求を受信すると、自機の通信方式を通信方式２から通信方式１に切り替える。
【００６２】
通信部２３の通信方式を通信方式１に切り替えると、制御部２１は、通信方式２で通信する状態Ａ４から、通信方式を判定する状態Ａ２に戻る。状態Ａ２において、通信方式判定部２２０は、再度、室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれが通信方式２に対応しているか否かを判定する。言い換えると、通信方式判定部２２０は、切替部２１０によって通信部２３の通信方式が通信方式２から通信方式１に切り替えられた後で、室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれが通信方式２に対応しているか否かを判定する。
【００６３】
判定の結果、通信方式判定部２２０によって室内機３０ａ，３０ｂのどちらもが通信方式２に対応していると判定された場合、切替要求送信部２３０は、室内機３０ａ，３０ｂの通信方式を通信方式２に切り替える切替要求を、室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれに送信する。そして、切替部２１０は、通信部２３の通信方式を通信方式１から通信方式２に切り替える。その結果、状態Ａ４における通信方式２での通信が再開される。
【００６４】
このように、室外機２０は、通信エラーの発生によって通信方式１での通信に切り替わった後、再度、各室内機３０の通信方式を判定して通信方式２での通信に切り替えることで、高速な通信方式２に復帰することができる。
【００６５】
なお、通信方式判定部２２０によって室内機３０ａ，３０ｂの少なくとも１台が通信方式２に対応していないと判定された場合、すなわち前回とは異なる判定結果が得られた場合、新たな判定結果に基づいて通信方式１で通信する動作を続けてもよいし、エラーとして室外機２０の動作を停止又はリセットしてもよい。
【００６６】
続いて、室内機３０ａ，３０ｂの機能について説明する。図４に示すように、室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれは、機能的に、切替部３１０と、切替要求受信部３３０と、通信エラー判定部３４０と、通信エラー監視部３５０と、を備える。これらの各機能は、ソフトウェア、ファームウェア、又は、ソフトウェアとファームウェアとの組み合わせによって実現される。ソフトウェア及びファームウェアは、プログラムとして記述され、ＲＯＭ又は記憶部３２に格納される。制御部３１が、ＲＯＭ又は記憶部３２に記憶されたプログラムを実行することによって、各部の機能を実現する。
【００６７】
切替部３１０は、通信部３３が室外機２０と通信する通信方式を、通信方式１と通信方式２との間で切り替える。具体的に説明すると、切替部３１０は、通信方式１と通信方式２とのどちらの通信方式を用いるかを状況に応じて判定し、室外機２０と通信するための通信方式を設定する。このような切替部３１０の機能は、制御部３１が通信部３３と協働することによって実現される。なお、室外機２０の切替部２１０を第１の切替部というのに対して、室内機３０の切替部３１０を第２の切替部という。
【００６８】
以下、図６に示す室内機３０の状態遷移図を参照しながら、切替部３１０の切り替え処理について説明する。図６に示すように、室内機３０の制御部３１は、動作状態がリセットされ、その後、そのリセットが解除されると、機器の立ち上げ中の状態である状態Ｂ１に移行する。状態Ｂ１において、室内機３０の制御部３１は、各種設定を初期化することで、機器を動作可能な状態に起動させる。
【００６９】
状態Ｂ１における立ち上げ処理（初期化処理）において、制御部３１は、通信部３３の通信方式を、従来の通信方式である通信方式１に設定する。そして、制御部３１は、通信部３３を介して通信方式１で室外機２０と通信することにより、室内機３０の台数、及び、自機の通信アドレス等の情報を取得する。また、制御部３１は、室外機２０からの要求に応じて、自機の機種情報、設定情報及び状態情報等を室外機２０に送信する。このような立ち上げ処理が完了後、制御部３１は、通信方式１で通常の通信を行う状態Ｂ２に移行する。
【００７０】
状態Ｂ２において、通信部３３は、従来の通信方式である通信方式１で、室外機２０と通信する。具体的に説明すると、通信部３３は、空調システム１０の制御に必要な情報を、通信方式１で室外機２０と通信する。例えば、通信部３３は、室外機２０からの要求に応じて、自機の設定情報、状態情報、動作モードを示す情報、及び、各種センサで得られた計測値等を、室外機２０に送信する。また、通信部３３は、ユーザがリモコンを操作した場合には、リモコンが受け付けた操作内容を取得して、室外機２０に送信する。
【００７１】
このとき、通信部３３は、室外機２０の通信方式判定部２２０から、自機が対応している通信方式の確認を受けた場合には、この確認に対して応答することで、自機が対応している通信方式を室外機２０に伝える。
【００７２】
状態Ｂ２において、切替要求受信部３３０は、室外機２０から送信された切替要求を受信する。この切替要求は、上述したように、室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれが通信方式２に対応していると判定された場合に、室外機２０の切替要求送信部２３０によって送信された、室内機３０ａ，３０ｂの通信方式を通信方式２に切り替える要求である。このような切替要求受信部３３０の機能は、制御部３１が通信部３３と協働することによって実現される。
【００７３】
切替要求受信部３３０が切替要求を受信すると、切替部３１０は、通信部３３が室外機２０と通信するための通信方式を、通信方式１から通信方式２に切り替える。そして、制御部３１は、通信方式２で通常の通信を行う状態Ｂ３に移行する。
【００７４】
状態Ｂ３において、通信部３３は、新たな通信方式である通信方式２で、室外機２０と通信する。具体的に説明すると、通信部３３は、状態Ｂ２における通信方式１での通信と同様に、空調システム１０の制御に必要な情報を、通信方式２で室外機２０と通信する。このとき、室外機２０に送信する情報の内容、及びこれらの情報をやり取りするための通信フォーマット等は、状態Ｂ２における通信方式１での通信におけるものと同じであってもよいし、異なっていてもよい。
【００７５】
このように、通信部３３が通信方式２で室外機２０と通信している場合において、通信エラー判定部３４０は、通信エラーが発生したか否かを判定する。室外機２０の通信エラー判定部２４０と同様に、通信エラー判定部３４０は、通信エラーとして、例えば、パリティエラー、ストップビットエラー、タイムアウト、及び、フレームエラー等といった通信エラーを検出する。
【００７６】
通信エラー判定部３４０は、通信部３３が通信方式２で室外機２０と通信している場合において、通信エラーが発生すると、この通信エラーが室外機２０と室内機３０との間における通信方式の不一致に起因する通信エラーに該当するか否かを判定する。例えば、室内機３０が室外機２０と通信方式２で通信している状態において、室外機２０がリセットされる、再起動される、又は設定が変更される等、何らかの理由によって室外機２０の通信方式が通信方式２から通信方式１に変わった場合に、通信方式の不一致に起因する通信エラーが発生する。
【００７７】
通信エラー判定部３４０は、通信部３３で通信エラーが発生すると、通信エラーの種類を判定する。そして、通信エラー判定部３４０は、発生した通信エラーが、特定の種類の通信エラーに該当する場合に、通信方式の不一致に起因する通信エラーが発生したと判定する。
【００７８】
例えば、通信エラー判定部３４０は、通信エラーが発生した場合において、その通信エラーがパリティエラー又はストップビットエラーであれば、その通信エラーが通信方式の不一致に起因する通信エラーに該当すると判定する。一方で、通信エラー判定部３４０は、通信エラーが発生した場合において、その通信エラーがフレームエラーであれば、その通信エラーが通信方式の不一致に起因する通信エラーに該当しないと判定する。なお、通信エラーがタイムアウトである場合については、通信エラー判定部３４０は、その通信エラーが通信方式の不一致に起因する通信エラーに該当すると判定してもよいし、該当しないと判定してもよい。
【００７９】
通信エラー判定部３４０は、室外機２０との間で通信方式の不一致に起因する通信エラーが発生したと判定すると、この通信エラーを通信エラー監視部３５０に通知する。このような通信エラー判定部３４０の機能は、制御部３１が通信部３３と協働することによって実現される。なお、室外機２０の通信エラー判定部２４０を第１の通信エラー判定部というのに対して、室内機３０の通信エラー判定部３４０を第２の通信エラー判定部という。
【００８０】
通信エラー監視部３５０は、通信方式の不一致に起因する通信エラーが発生すると、この通信エラーの発生回数又は継続時間が閾値を超えたか否かを監視する。具体的に説明すると、通信エラー監視部３５０は、通信エラー判定部３４０から通信方式の不一致に起因する通信エラーが発生したことを示す通知を受けると、同じ種類の通信エラーが連続して発生したか否かを監視する。そして、通信エラー監視部３５０は、同じ種類の通信エラーが連続して発生した場合に、その発生回数が閾値を超えたか否か、及び、その継続時間が閾値を超えたか否かを判定する。
【００８１】
通信エラーの発生回数の閾値は、例えば３０回又は５０回等に予め設定される。通信エラーの継続時間の閾値は、例えば１分又は２分等に予め設定される。なお、これらの閾値は、予め固定値に設定されることに限らず、室内機３０の立ち上げ中における通信エラー率、又は発生した通信エラーの種類等に応じて、動的に決められるものであってもよい。或いは、閾値は、室外機２０からのメッセージによって設定されるものであってもよい。
【００８２】
通信エラー監視部３５０は、通信エラーの発生回数が閾値を超えたか、又は、通信エラーの継続時間が閾値を超えた場合、通信異常が発生した旨を切替部３１０に通知する。このような通信エラー監視部３５０の機能は、制御部３１によって実現される。なお、室外機２０の通信エラー監視部２５０を第１の通信エラー監視部というのに対して、室内機３０の通信エラー監視部３５０を第２の通信エラー監視部という。
【００８３】
室外機２０との通信において、通信エラーの発生回数又は継続時間が閾値を超えた場合、その室外機２０とは通信方式２で通信不可能であると見なすことができる。そのため、切替部３１０は、通信エラー監視部３５０による監視の結果、通信エラーの発生回数又は継続時間が閾値を超えた場合、通信部３３が室外機２０と通信するための通信方式を、通信方式２から通信方式１に切り替える。これにより、室外機２０との通信を、通信方式２での通信から通信方式１での通信に切り替える。
【００８４】
また、通信エラーが発生しておらず、正常に通信できている場合であっても、切替要求受信部３３０が室外機２０から切替要求を受信すると、切替部３１０は、通信部３３が室外機２０と通信するための通信方式を、通信方式２から通信方式１に切り替える。この場合は、具体的には、自機以外の室内機３０との通信において通信方式の不一致に起因する通信エラーが発生した際に、室外機２０が空調システム１０全体の通信方式を通信方式１に切り替える切替要求を送信した場合に相当する。
【００８５】
通信部３３の通信方式を通信方式１に切り替えると、制御部３１は、通信方式２で通信する状態Ｂ３から、通信方式１で通信する状態Ｂ２に戻る。状態Ｂ２において、切替要求受信部３３０が室内機３０から切替要求を受信すると、切替部３１０は、通信部３３の通信方式を通信方式１から通信方式２に切り替える。その結果、状態Ｂ３における通信方式２での通信が再開される。
【００８６】
このように、室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれは、室外機２０からの要求に応じて、又は、自機で通信エラーを検出することにより、通信方式１で通信する状態Ｂ２と通信方式２で通信する状態Ｂ３とを行き来する。
【００８７】
以上のように機能する室外機２０及び室内機３０において実行される処理の流れについて、以下、図７及び図８に示すフローチャートを参照して説明する。
【００８８】
図７に示すフローチャートは、室外機２０によって実行される、室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれとの通信処理の流れを示している。図７に示すフローチャートは、室外機２０が起動した状態からの通信処理の流れを示しており、例えば、室外機２０がリセットされる、又は再起動される等によって、室外機２０が起動すると、開始する。
【００８９】
室外機２０が起動すると、室外機２０の制御部２１は、立ち上げ処理を実行する（ステップＳ１０１）。具体的に説明すると、制御部２１は、通信部２３の通信方式を、従来の通信方式である通信方式１に設定する。そして、制御部２１は、通信方式１で室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれと通信することにより、室内機３０ａ，３０ｂの機種情報、設定情報及び状態情報等を取得する。
【００９０】
立ち上げ処理を完了すると、制御部２１は、全ての室内機３０が、新たな通信方式である通信方式２に対応しているか否かを判定する（ステップＳ１０２）。具体的に説明すると、制御部２１は、立ち上げ処理において設定された通信方式１を用いて各室内機３０と通信することにより、各室内機３０が通信方式２で通信する機能を備えているか否かを確認する。ステップＳ１０２において、制御部２１は、通信方式判定部２２０として機能する。
【００９１】
なお、立ち上げ処理において取得した機種情報又は設定情報等の中に、各室内機３０が対応している通信方式に関する情報が含まれている場合、制御部２１は、立ち上げ処理において取得した情報に基づいて、全ての室内機３０が通信方式２に対応しているか否かを判定する。
【００９２】
判定の結果、全ての室内機３０が通信方式２に対応している訳ではない、すなわち、室内機３０ａ，３０ｂの少なくともいずれかが通信方式２に対応していないと判定した場合（ステップＳ１０２；ＮＯ）、制御部２１は、通信方式１で室内機３０ａ，３０ｂと通信する（ステップＳ１０３）。具体的に説明すると、制御部２１は、通信部２３を介して通信方式１で各室内機３０と通信することにより、空調システム１０の制御に必要な情報を取得及び設定する。なお、ステップＳ１０３において、通信部２３が通信方式１で室内機３０と通信している場合には、切替部２１０として機能する制御部２１は、室内機３０との間における通信方式の不一致に起因する通信エラーが発生しても、通信方式を切り替えない。
【００９３】
ステップＳ１０２において、室内機３０の少なくともいずれかが通信方式２に対応していないと判定した場合、通信方式２では全ての室内機３０と通信することができない。そのため、制御部２１は、以降はステップＳ１０３に留まり、通信方式１での室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれとの通信を継続する。
【００９４】
これに対して、全ての室内機３０が通信方式２に対応していると判定した場合（ステップＳ１０２；ＹＥＳ）、制御部２１は、室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれと通信方式２での通信を開始するため、室内機３０ａ，３０ｂの通信方式を通信方式２に切り替える切替要求を、室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれに送信する（ステップＳ１０４）。ステップＳ１０４において、制御部２１は、切替要求送信部２３０として機能する。
【００９５】
切替要求を送信すると、制御部２１は、通信部２３の通信方式を通信方式２に切り替える（ステップＳ１０５）。ステップＳ１０５において、制御部２１は、切替部２１０として機能する。そして、制御部２１は、通信方式２で室内機３０ａ，３０ｂと通信する（ステップＳ１０６）。具体的に説明すると、制御部２１は、通信部２３を介して通信方式２で各室内機３０と通信することにより、空調システム１０の制御に必要な情報を取得及び設定する。
【００９６】
通信方式２で通信している場合において、制御部２１は、通信エラーが発生したか否かを判定する（ステップＳ１０７）。通信エラーが発生したと判定した場合（ステップＳ１０７；ＹＥＳ）、制御部２１は、発生した通信エラーが、通信方式の不一致に起因する通信エラーに該当するか否かを判定する（ステップＳ１０８）。
【００９７】
具体的に説明すると、制御部２１は、例えば、パリティエラー、ストップビットエラー、又は、タイムアウト等の通信エラーが発生した場合、発生した通信エラーが、通信方式の不一致に起因する通信エラーに該当すると判定する。一方で、制御部２１は、フレームエラーが発生した場合、発生した通信エラーが、通信方式の不一致に起因する通信エラーに該当しないと判定する。ステップＳ１０７，Ｓ１０８において、制御部２１は、通信エラー判定部２４０として機能する。
【００９８】
発生した通信エラーが通信方式の不一致に起因する通信エラーに該当すると判定した場合（ステップＳ１０８；ＹＥＳ）、制御部２１は、この通信エラーの発生回数又は継続時間が閾値を超えたか否かを判定する（ステップＳ１０９）。具体的に説明すると、制御部２１は、同じ種類の通信エラーが、例えば３０回又は５０回等の回数、又は、１分又は２分等の時間に亘って連続して発生したか否かを判定する。ステップＳ１０９において、制御部２１は、通信エラー監視部２５０として機能する。
【００９９】
通信エラーが発生していない場合（ステップＳ１０７；ＮＯ）、通信エラーが発生しても、発生した通信エラーが通信方式の不一致に起因する通信エラーに該当しない場合（ステップＳ１０８；ＮＯ）、及び、発生した通信エラーが通信方式の不一致に起因する通信エラーに該当しても、この通信エラーの発生回数又は継続時間が閾値を超えていない場合（ステップＳ１０９；ＮＯ）、制御部２１は、ステップＳ１０６に戻り、通信方式２での室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれとの通信を継続する。
【０１００】
これに対して、通信方式の不一致に起因する通信エラーの発生回数又は継続時間が閾値を超えた場合（ステップＳ１０９；ＹＥＳ）、制御部２１は、室内機３０ａ，３０ｂの通信方式を通信方式１に切り替える切替要求を、室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれに送信する（ステップＳ１１０）。そして、制御部２１は、通信部２３の通信方式を通信方式１に切り替え（ステップＳ１１１）、通信方式１で室内機３０ａ，３０ｂと通信する（ステップＳ１１２）。すなわち、室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれとの通信を、通信方式２での通信から通信方式１での通信に切り替える。ステップＳ１１１において、制御部２１は、切替部２１０として機能する。
【０１０１】
このように、通信エラーの発生によって通信方式１での通信に切り替えた後、制御部２１は、処理をステップＳ１０２に戻し、再度、全ての室内機３０が通信方式２に対応しているか否かを判定する。そして、全ての室内機３０が通信方式２に対応していると判定すると、制御部２１は、室内機３０ａ，３０ｂの通信方式を通信方式２に切り替える切替要求を送信し、室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれとの通信方式２での通信を再開する。以降、制御部２１は、室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれが通信方式２に対応している限り、同様の処理を繰り返す。
【０１０２】
続いて、室内機３０ａ，３０ｂの処理の説明に移る。図８に示すフローチャートは、室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれによって実行される、室外機２０との通信処理の流れを示している。図８に示すフローチャートは、室内機３０が起動した状態からの通信処理の流れを示しており、例えば、室内機３０がリセットされる、又は再起動される等によって、室内機３０が起動すると、開始する。
【０１０３】
室内機３０が起動すると、室内機３０の制御部３１は、立ち上げ処理を実行する（ステップＳ２０１）。具体的に説明すると、制御部３１は、通信部３３の通信方式を、従来の通信方式である通信方式１に設定する。そして、制御部３１は、通信方式１で室外機２０と通信することにより、自機の機種情報、設定情報及び状態情報等を室外機２０に送信する。
【０１０４】
立ち上げ処理を完了すると、制御部３１は、室外機２０から切替要求を受信したか否かを判定する（ステップＳ２０２）。具体的に説明すると、制御部３１は、室外機２０の処理におけるステップＳ１０４で送信される、室内機３０ａ，３０ｂの通信方式を通信方式２に切り替える要求を受信したか否かを判定する。ステップＳ２０２において、制御部３１は、切替要求受信部３３０として機能する。
【０１０５】
切替要求を受信していない場合（ステップＳ２０２；ＮＯ）、制御部３１は、従来の通信方式である通信方式１で、室外機２０と通信する（ステップＳ２０３）。具体的に説明すると、制御部３１は、通信部３３を介して通信方式１で室外機２０と通信することにより、空調システム１０の制御に必要な情報を送信及び取得する。なお、ステップＳ２０３において、通信部３３が通信方式１で室外機２０と通信している場合には、切替部３１０として機能する制御部３１は、室外機２０との間における通信方式の不一致に起因する通信エラーが発生しても、通信方式を切り替えない。
【０１０６】
切替要求を受信すると（ステップＳ２０２；ＹＥＳ）、制御部３１は、通信部３３の通信方式を通信方式２に切り替える（ステップＳ２０４）。ステップＳ２０４において、制御部３１は、切替部３１０として機能する。そして、制御部３１は、通信方式２で室外機２０と通信する（ステップＳ２０５）。具体的に説明すると、制御部３１は、通信部３３を介して通信方式２で室外機２０と通信することにより、空調システム１０の制御に必要な情報を送信及び取得する。
【０１０７】
通信方式２で通信している場合において、制御部３１は、室外機２０から切替要求を受信したか否かを判定する（ステップＳ２０６）。具体的に説明すると、制御部３１は、室外機２０の処理におけるステップＳ１１０で送信される、室内機３０ａ，３０ｂの通信方式を通信方式１に切り替える要求を受信したか否かを判定する。ステップＳ２０６において、制御部３１は、切替要求受信部３３０として機能する。
【０１０８】
切替要求を受信していない場合（ステップＳ２０６；ＮＯ）、制御部３１は、通信エラーが発生したか否かを判定する（ステップＳ２０７）。通信エラーが発生したと判定した場合（ステップＳ２０７；ＹＥＳ）、制御部３１は、発生した通信エラーが、通信方式の不一致に起因する通信エラーに該当するか否かを判定する（ステップＳ２０８）。
【０１０９】
具体的に説明すると、制御部３１は、例えば、パリティエラー又はストップビットエラー等の通信エラーが発生した場合、発生した通信エラーが、通信方式の不一致に起因する通信エラーに該当すると判定する。一方で、制御部３１は、フレームエラーが発生した場合、発生した通信エラーが、通信方式の不一致に起因する通信エラーに該当しないと判定する。ステップＳ２０７，Ｓ２０８において、制御部３１は、通信エラー判定部３４０として機能する。
【０１１０】
発生した通信エラーが通信方式の不一致に起因する通信エラーに該当すると判定した場合（ステップＳ２０８；ＹＥＳ）、制御部３１は、この通信エラーの発生回数又は継続時間が閾値を超えたか否かを判定する（ステップＳ２０９）。具体的に説明すると、制御部３１は、同じ種類の通信エラーが、例えば３０回又は５０回等の回数、又は、１分又は２分等の時間に亘って連続して発生したか否かを判定する。ステップＳ２０９において、制御部３１は、通信エラー監視部３５０として機能する。
【０１１１】
通信エラーが発生していない場合（ステップＳ２０７；ＮＯ）、通信エラーが発生しても、発生した通信エラーが通信方式の不一致に起因する通信エラーに該当しない場合（ステップＳ２０８；ＮＯ）、及び、発生した通信エラーが通信方式の不一致に起因する通信エラーに該当しても、この通信エラーの発生回数又は継続時間が閾値を超えていない場合（ステップＳ２０９；ＮＯ）、制御部３１は、ステップＳ２０５に戻り、通信方式２での室外機２０との通信を継続する。
【０１１２】
これに対して、通信方式の不一致に起因する通信エラーの発生回数又は継続時間が閾値を超えた場合（ステップＳ２０９；ＹＥＳ）、制御部３１は、通信部３３の通信方式を通信方式１に切り替え（ステップＳ２１０）、通信方式１で室外機２０と通信する（ステップＳ２１１）。また、ステップＳ２０６において切替要求を受信した場合にも（ステップＳ２０６；ＹＥＳ）、制御部３１は、通信部３３の通信方式を通信方式１に切り替え（ステップＳ２１０）、通信方式１で室外機２０と通信する（ステップＳ２１１）。すなわち、室外機２０との通信を、通信方式２での通信から通信方式１での通信に切り替える。ステップＳ２１０において、制御部３１は、切替部３１０として機能する。
【０１１３】
このように、通信方式１での通信に切り替えた後、制御部３１は、処理をステップＳ２０２に戻し、再度、室外機２０から切替要求を受信したか否かを判定する。そして、切替要求を受信すると、制御部３１は、通信部３３の通信方式を通信方式２に切り替え、室外機２０との通信方式２での通信を再開する。以降、制御部３１は、同様の処理を繰り返す。
【０１１４】
以上説明したように、本実施形態に係る空調システム１０によれば、通信方式１又は通信方式２で通信する１台の室外機２０と２台の室内機３０ａ，３０ｂとを備え、室外機２０が、通信方式２で室内機３０と通信している場合において、室内機３０との間における通信方式の不一致に起因する通信エラーが発生すると、室内機３０と通信する通信方式を通信方式２から通信方式１に切り替える。室外機２０が室内機３０と通信している最中に、室内機３０がリセットされたり、再起動されたりすることで通信方式が変わっても、それに応じて通信方式を切り替えることで、安定して室内機３０と通信することができる。
【０１１５】
このとき、通信エラー判定部２４０が通信エラーの種類を判定し、通信方式が不一致の可能性がある通信エラーを通信エラー監視部２５０に通知することで、高精度で通信方式の不一致を検出することができる。そのため、通信方式を的確に切り替えることができ、安定して通信相手と通信することができる。
【０１１６】
また、室外機２０は、通信方式の不一致に起因する通信エラーが発生したことにより通信部２３の通信方式が通信方式１に切り替えられた後で、再度、室内機３０ａ，３０ｂのそれぞれが通信方式２に対応しているか否かを判定し、通信部２３の通信方式を通信方式２に切り替える。これにより、通信速度が速い通信方式２で通信エラーが発生しても、通信速度が遅い通信方式１に切り替えることで通信への影響を抑えつつ、通信速度が速い通信方式２に復帰させることができる。
【０１１７】
特に、１台の室外機２０に複数の室内機３０が接続されている分散配置型の空調システム１０においては、室外機２０又は室内機３０のうちの一部の機器のみ交換された結果、新しい通信方式の機器と従来の通信方式の機器とが混在するケースがしばしば起こる。本実施形態に係る空調システム１０は、このように複数の通信方式が混在する通信システムにおいて、複数の通信方式のうちから的確に通信方式を切り替えることで、安定して通信相手と通信することができる。
【０１１８】
（変形例）
以上、本発明の実施形態を説明したが、本発明を実施するにあたっては、種々の形態による変形及び応用が可能である。
【０１１９】
例えば、上記実施形態では、１台の室外機２０と２台の室内機３０ａ，３０ｂとを備える空調システム１０を例にとって、本発明に係る通信システムについて説明した。しかしながら、本発明に係る通信システムは、空調システムに限らず、空調システム以外の家電機器、パーソナルコンピュータ又はスマートフォン等を含む一般的な情報機器間において有線又は無線で通信する通信システムであってもよい。
【０１２０】
また、空調システム１０が通信システムとして機能する場合であっても、上記実施形態とは逆に、室内機３０が通信装置として機能し、室外機２０が通信相手の機器として機能してもよい。この場合、室内機３０が、室外機２０の通信方式を判定する通信方式判定部２２０と、室外機２０に通信方式の切替要求を送信する切替要求送信部２３０とを備え、室外機２０が、室内機３０から送信された切替要求を受信する切替要求受信部３３０とを備える。
【０１２１】
また、上記実施形態では、２台の室内機３０ａ，３０ｂが、通信装置の通信相手の機器として機能した。しかしながら、本発明において、通信装置の通信相手となる機器の数は２であることに限らない。上記実施形態において説明した空調システム１０の構成は、通信装置が少なくとも１つの通信相手と通信する通信システムに適用可能である。通信相手が１つである場合、通信装置は、この１つの通信相手との間で、上述した通信方式判定部２２０及び切替要求送信部２３０等の処理を実行する。但し、通信装置が多くの通信相手と通信する場合の方が、いずれかの通信相手との間で通信方式の不一致による通信エラーが発生する可能性が高くなるため、本発明による効果が発揮される場面がより増えると考えられる。
【０１２２】
また、通信装置の通信相手として機能する機器は、通信エラー判定部３４０及び通信エラー監視部３５０を備えなくてもよい。通信相手として機能する機器は、通信エラー判定部３４０及び通信エラー監視部３５０を備えていない場合、通信エラーを判定することによっては通信方式を切り替えず、通信装置からの切替要求のみに応じて通信方式を切り替える。
【０１２３】
また、通信装置において、通信エラー判定部２４０が通信方式の不一致に起因する通信エラーが発生したと判定し、切替部２１０が自機の通信方式を通信方式２から通信方式１に切り替える際、切替要求送信部２３０は、通信方式２から通信方式１に切り替える切替要求を通信相手に送信しなくてもよい。例えば、通信装置の通信相手として機能する機器が、通信エラー判定部３４０を備えており、通信方式の不一致に起因する通信エラーを判定することによって通信方式を切り替える機能を備えている場合には、通信装置から切替要求を受信しなくても、通信装置の通信方式が通信方式１に切り替わったことを検出して、自機の通信方式を通信方式１に自発的に切り替えることができる。また、通信装置の通信相手として機能する機器が、通信エラー判定部３４０を備えていなくても、通信相手の全てが通信方式２に対応している限り、通信装置は、各通信相手に切替要求を送信して通信方式２での通信を再開する。そのため、切替要求送信部２３０が通信方式２から通信方式１に切り替える切替要求を通信相手に送信せずとも、暫く待てば通信方式２での通信が再開される。
【０１２４】
また、通信装置において、切替要求送信部２３０は、通信方式判定部２２０によって少なくとも１つの通信相手のそれぞれが通信方式２に対応していると判定された場合、通信相手の通信方式を通信方式２に切り替える要求を複数回、通信相手のそれぞれに送信してもよい。切替要求を複数回送信することで、送信の際にノイズ又は通信環境等によって通信エラーが発生しても、切替要求をより確実に通信相手に通知することができる。なお、切替要求を送信する回数は、任意に決めることができ、予め決められてＲＯＭ又は記憶部２２等に記憶される。
【０１２５】
また、通信装置において、通信エラー判定部２４０は、切替要求送信部２３０が切替要求を送信した後、予め定められた時間が経過するまでは、通信方式の不一致に起因する通信エラーが発生したか否かを判定しなくてもよい。言い換えると、切替部２１０は、切替要求送信部２３０が切替要求を送信した後、予め定められた時間が経過するまでは、通信方式の不一致に起因する通信エラーが発生しても、通信部２３の通信方式を、通信方式２から通信方式１に切り替えなくてもよい。これは、通信方式の切り替え時は、通信装置と通信相手との間で切り替え前の通信方式と切り替え後の通信方式とが混在する状態になるため、通信方式が一致していないと判定され、通信方式が不要に切り替えられてしまうからである。この予め定められた時間は、切替要求を送受信するために要する時間（切替要求を複数回送信する場合には、全ての切替要求が送受信され終わるまでに要する時間）に設定することができる。
【０１２６】
同様に、通信相手において、通信エラー判定部３４０は、切替要求受信部３３０が切替要求を受信した後、予め定められた時間が経過するまでは、通信方式の不一致に起因する通信エラーが発生したか否かを判定しなくてもよい。言い換えると、切替部３１０は、切替要求受信部３３０が切替要求を受信した後、予め定められた時間が経過するまでは、通信方式の不一致に起因する通信エラーが発生しても、通信部３３の通信方式を、通信方式２から通信方式１に切り替えなくてもよい。
【０１２７】
また、上記実施形態では、通信エラー判定部２４０，３４０は、通信エラーが発生すると、この通信エラーが通信方式の不一致に起因する通信エラーに該当すると判定した場合に、この通信エラーを通信エラー監視部２５０，３５０に通知した。しかしながら、通信エラー判定部２４０，３４０は、通信方式の不一致に起因する通信エラーに該当しない通信エラー（例えば、ノイズ又は通信環境等による通信エラー）も、通信エラー監視部２５０，３５０に通達してもよい。この場合、通信エラー監視部２５０，３５０は、通信方式の不一致に起因する通信エラーと、通信方式の不一致に依らない通信エラーとを、別個に監視する。
【０１２８】
具体的に説明すると、通信エラー監視部２５０，３５０は、通信方式の不一致に起因する通信エラーについては、上記実施形態と同様に、発生回数及び継続時間を監視する。一方で、通信エラー監視部２５０，３５０は、通信方式の不一致に依らない通信エラーについては、発生回数、継続時間、及び、予め定められた時間における発生割合等を監視し、これらの少なくとも１つが閾値を上回った場合に、切替部２１０，３１０に通知する。切替部２１０，３１０は、通信エラー監視部２５０，３５０から通知を受けた場合、通信部２３，３３の通信方式を通信方式１に切り替える。言い換えると、切替部２１０，３１０は、通信エラー判定部２４０，３４０によって発生した通信エラーが通信方式の不一致に起因する通信エラーに該当しないと判定された場合にも、通信部２３，３３の通信方式を、通信方式２から通信方式１に切り替える。
【０１２９】
さらに、通信装置において、通信方式判定部２２０は、通信エラー判定部２４０によって発生した通信エラーが通信方式の不一致に起因する通信エラーに該当すると判定された場合は、上記実施形態と同様に、再度、通信相手が通信方式２に対応しているか否かを判定する。この場合、通信速度が速い通信方式２に再度復帰することができる。一方で、通信方式判定部２２０は、通信エラー判定部２４０によって発生した通信エラーが通信方式の不一致に起因する通信エラーに該当しないと判定された場合には、通信相手が通信方式２に対応しているか否かを判定しない。そのため、通信相手が通信方式２に対応していても、切替部２１０は、通信部２３の通信方式を通信方式２から通信方式１に切り替えた後、通信部２３の通信方式を通信方式１から通信方式２に切り替えない。この場合、高速通信では通信品質が保てないと見なし、通信速度が遅い通信方式１のまま通信を続ける。これにより、通信エラーの種類によって、適切な通信方式を選択することができる。
【０１３０】
上記実施形態では、室外機２０と室内機３０ａ，３０ｂとは、低速な通信方式１と高速な通信方式２という２つの通信方式で通信可能であり、通信方式の不一致に起因する通信エラーが発生すると、通信部２３，３３の通信方式を通信方式２から通信方式１に切り替えた。しかしながら、通信方式１と通信方式２とは、通信方式が異なるものであれば、通信速度は同じであってもよい。また、本発明に係る通信システムにおいて、通信装置とその通信相手とは、３つ以上の通信方式で通信可能であり、３つ以上の通信方式の中から通信方式を切り替えるように構成することもできる。このように、本発明は、異なる複数の通信方式で通信可能であれば、どのような通信システム及び通信装置にも適用することができる。
【０１３１】
上記実施形態では、室外機２０の制御部２１において、ＣＰＵがＲＯＭ又は記憶部２２に記憶されたプログラムを実行することによって、切替部２１０、通信方式判定部２２０、切替要求送信部２３０、通信エラー判定部２４０及び通信エラー監視部２５０のそれぞれとして機能した。室内機３０ａ，３０ｂの制御部３１において、ＣＰＵがＲＯＭ又は記憶部３２に記憶されたプログラムを実行することによって、切替部３１０、切替要求受信部３３０、通信エラー判定部３４０及び通信エラー監視部３５０のそれぞれとして機能した。しかしながら、本発明において、制御部２１，３１は、専用のハードウェアであってもよい。専用のハードウェアとは、例えば単一回路、複合回路、プログラム化されたプロセッサ、ＡＳＩＣ（Application Specific Integrated Circuit）、ＦＰＧＡ（Field-Programmable Gate Array）、又は、これらの組み合わせ等である。制御部２１，３１が専用のハードウェアである場合、各部の機能それぞれを個別のハードウェアで実現してもよいし、各部の機能をまとめて単一のハードウェアで実現してもよい。
【０１３２】
また、各部の機能のうち、一部を専用のハードウェアによって実現し、他の一部をソフトウェア又はファームウェアによって実現してもよい。このように、制御部２１，３１は、ハードウェア、ソフトウェア、ファームウェア、又は、これらの組み合わせによって、上述の各機能を実現することができる。
【０１３３】
本発明に係る通信装置及び通信相手のそれぞれの動作を規定する動作プログラムを既存のパーソナルコンピュータ又は情報端末装置等に適用することで、当該パーソナルコンピュータ又は情報端末装置等を、本発明に係る通信装置及び通信相手のそれぞれとして機能させることも可能である。
【０１３４】
また、このようなプログラムの配布方法は任意であり、例えば、ＣＤ−ＲＯＭ（Compact Disk ROM）、ＤＶＤ（Digital Versatile Disk）、ＭＯ（Magneto Optical Disk）、又は、メモリカード等のコンピュータ読み取り可能な記録媒体に格納して配布してもよいし、インターネット等の通信ネットワークを介して配布してもよい。
【０１３５】
本発明は、本発明の広義の精神と範囲を逸脱することなく、様々な実施形態及び変形が可能とされるものである。また、上述した実施形態は、この発明を説明するためのものであり、本発明の範囲を限定するものではない。すなわち、本発明の範囲は、実施形態ではなく、特許請求の範囲によって示される。そして特許請求の範囲内及びそれと同等の発明の意義の範囲内で施される様々な変形が、この発明の範囲内とみなされる。
【符号の説明】
【０１３６】
１０  空調システム、１５  通信ネットワーク、２０  室外機、３０，３０ａ，３０ｂ  室内機、２１  制御部、２２  記憶部、２３  通信部、２４  空調動作部、２９  バス、３１  制御部、３２  記憶部、３３  通信部、３４  空調動作部、３９  バス、２１０  切替部、２２０  通信方式判定部、２３０  切替要求送信部、２４０  通信エラー判定部、２５０  通信エラー監視部、３１０  切替部、３３０  切替要求受信部、３４０  通信エラー判定部、３５０  通信エラー監視部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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