(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
身体に装着するサポータ本体と、
伸縮性を有するベルトと
を具備し、
前記サポータ本体は、ベルト係合領域を有し、
前記ベルトの第１端部には、前記ベルト係合領域に配置されるベルト係合部に係脱自在な第１フック部が設けられており、
前記ベルト係合領域には、
前記身体に接触配置される第１層と、
前記第１層に重なるように配置される第２層と
が配置され、
前記第２層は、第１貫通孔および第２貫通孔を含む複数の貫通孔を有し、
前記第１フック部の少なくとも一部は、前記第１貫通孔または前記第２貫通孔に挿通可能である
サポータ。
【請求項２】
前記ベルト係合領域は、前記第１層と前記第２層との接合領域によって１／２周以上囲まれている
請求項１に記載のサポータ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、身体に装着するサポータに関する。
【背景技術】
【０００２】
身体に装着するサポータを用いて、身体を保護したり、あるいは、関節の運動に制限を加えたりする技術が知られている。【０００３】
関連する技術として特許文献１には、捻れ矯正具が開示されている。特許文献１に記載の捻れ矯正具は、関節全体を覆って固定する筒状部材と、関節の歪みを矯正する帯状の矯正ベルトとを備える。矯正ベルトは、関節周辺に螺旋状に巻き回されて筒状部材に着脱可能に固定される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１７−１２７２６号公報
【発明の概要】
【０００５】
特許文献１に記載の捻れ矯正具では、筒状部材と矯正ベルトとが、面ファスナー（すなわち、マジックテープ（登録商標））を介して、互いに固定される。特許文献１に記載の捻れ矯正具では、面ファスナーが、衣服に引っ掛かると、衣服に引き攣れ、または、ほつれ等の損傷が生じる可能性がある。また、筒状部材から矯正ベルトを取り外す場合、面ファスナー部分から大きな音が生じる。このため、トイレまたは脱衣所等の公共の場で矯正ベルトを取り外す際に、矯正具の使用者は音を気にする必要があり、使用者の精神的負担が大きい。
【０００６】
そこで、本発明の目的は、ベルトをサポータ本体から取り外す際の音量が低減されるサポータを提供することである。
【０００７】
いくつかの実施形態におけるサポータは、身体に装着するサポータ本体と、伸縮性を有するベルトとを具備する。前記サポータ本体は、ベルト係合領域を有する。前記ベルトの第１端部には、前記ベルト係合領域に配置されるベルト係合部に係脱自在な第１フック部が設けられている。
【０００８】
本発明により、ベルトをサポータ本体から取り外す際の音量が低減されるサポータを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】図１は、第１の実施形態におけるサポータを模式的に示す概略平面図である。
【図２】図２は、第１の実施形態におけるサポータを模式的に示す概略斜視図であるである。
【図３】図３は、図１のＡ−Ａ矢視断面図である。
【図４】図４は、ベルト係合領域における第１層および第２層の配置の一例を模式的に示す概略断面図である。
【図５】図５は、第１フック部を模式的に示す概略平面図である。
【図６Ａ】図６Ａは、第１フック部の他の例（第１変形例）を模式的に示す概略斜視図である。
【図６Ｂ】図６Ｂは、第１フック部の他の例（第２変形例）を模式的に示す概略斜視図である。
【図６Ｃ】図６Ｃは、第１フック部の他の例（第３変形例）を模式的に示す概略斜視図である。
【図６Ｄ】図６Ｄは、第１フック部の他の例（第４変形例）を模式的に示す概略斜視図である。
【図７】図７は、第２の実施形態におけるサポータを模式的に示す概略平面図である。
【図８】図８は、第２の実施形態の変形例におけるサポータを模式的に示す概略平面図である。
【図９】図９は、ベルトの一例を模式的に示す概略平面図である。
【図１０】図１０は、身体に装着されたサポータの一例を模式的に示す図である。
【図１１】図１１は、身体に装着されたサポータの他の一例を模式的に示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、実施形態におけるサポータ１に関して、添付図面を参照して説明する。なお、以下の説明において、同じ機能を有する部材、部位については、同一の符号が付され、同一の符号が付されている部材、部位について、繰り返しの説明は省略される。
【００１１】
（第１の実施形態）
図１乃至図６を参照して第１の実施形態におけるサポータ１Ａについて説明する。図１は、第１の実施形態におけるサポータ１Ａを模式的に示す概略平面図である。図２は、第１の実施形態におけるサポータを模式的に示す概略斜視図であるで。なお、図２は、サポータ１Ａを略背面側から見た図である。図３は、図１のＡ−Ａ矢視断面図である。図４は、ベルト係合領域ＡＲ１における第１層３および第２層４の配置の一例を模式的に示す概略断面図である。図５は、第１フック部５１を模式的に示す概略平面図である。図６Ａ乃至図６Ｄは、第１フック部５１のいくつかの例を模式的に示す概略斜視図である。
【００１２】
第１の実施形態におけるサポータ１Ａは、身体に装着するサポータ本体２と、ベルト５とを具備する。第１の実施形態におけるベルト５は、伸縮性を有する。なお、伸縮性を有するとは、手で引っ張ることにより、元の長さ（無負荷時における長さ）を、例えば、１．１倍以上、あるいは、１．２倍以上の長さにできることを意味する。なお、ベルト５は、全体が伸縮性を有していてもよいし、一部（例えば、中間部）が伸縮性を有していてもよい。
【００１３】
サポータ本体２は、ベルト係合領域ＡＲ１を備える。ベルト係合領域ＡＲ１は、ベルト５の第１端部５ａを係合可能な領域である。ベルト係合領域ＡＲ１の大きさに特に制限はない。図１に記載の例では、ベルト係合領域ＡＲ１の形状が四角形形状（例えば、長方形形状）であるが、ベルト係合領域ＡＲ１の形状は、円形状等の非四角形形状であってもよい。なお、本明細書において、四角形形状は、厳密な意味での四角形形状に限定されず、四角形形状には、略四角形形状が包含される。
【００１４】
図２に示されるように、サポータ本体２は、四肢の少なくとも一部を囲むように配置される筒状部２４を備えることが好ましい。また、サポータ本体２（特に、筒状部２４）は、伸縮性を有することが好ましい。サポータ本体２が伸縮性を有している場合、サポータ本体２は肌に密着配置されることとなる。このため、サポータ本体２自体により、関節の運動に制限を加えたり、関節の可動方向に制限を加えたりすることができる。また、サポータ本体２の筒状部２４が伸縮性を有する場合、サポータ本体２を身体に装着した状態（ベルト５の第１フック部５１をベルト係合部４１に装着する前の状態）で、サポータ本体２が身体からずり落ちない。
【００１５】
ベルト５は、例えば、関節の運動に制限を加えたり、関節の可動方向に制限を加えたりするための部材である。ベルト５に、関節の運動（または関節の可動方向）に制限を加える機能を持たせる場合には、ベルト５およびサポータ本体２は、関節を跨ぐように配置されることが好ましい（換言すれば、ベルト５およびサポータ本体２は、関節よりも体幹側に配置される部分と、関節よりも身体先端側に配置される部分とを備えることが好ましい）。
【００１６】
図１に記載の例では、ベルト５は、全体形状が帯状の部材である。ベルト５は、その第１端部５ａに、第１フック部５１を有する。第１フック部５１は、ベルト係合領域ＡＲ１に配置されるベルト係合部４１に係脱自在である。図１に記載の例では、第１フック部５１は、例えば、硬質樹脂または金属等の硬質部材（形状維持可能な剛性部材）によって構成される。第１フック部５１が、硬質部材によって構成される場合には、第１フック部５１が、意図せずして大きく変形して、ベルト係合部４１から外れる可能性が低減される。
【００１７】
第１の実施形態では、ベルト５をサポータ本体２から取り外す際に、第１フック部５１をベルト係合部４１から離脱させればよい。第１の実施形態では、第１フック部５１をベルト係合部４１から離脱させる際に大きな音が発生しない。よって、サポータ１の使用者は、サポータ１の着脱時の音を気にする必要がなくなり、使用者の精神的負担が軽減される。
【００１８】
なお、図１に記載の例では、第１フック部５１が備えるフックの数が１個であるが、第１フック部５１が備えるフックの数は、複数（例えば、２個以上１０個以下）であってもよい。
【００１９】
図３を参照して、ベルト係合領域ＡＲ１の一例についてより詳細に説明する。図３は、図１のＡ−Ａ矢視断面図である。
【００２０】
（ベルト係合領域ＡＲ１）
図３に記載の例では、ベルト係合領域ＡＲ１には、第１層３と、第１層３に重なるように配置される第２層４とが配置される。第１層３と第２層４とは、編み加工により形成された１つの布材の表層および裏層であってもよいし、それぞれが独立して形成された２つの層であってもよい。第１層３は、繊維材料によって構成されていてもよいし、合成樹脂シート等のシート材料によって構成されていてもよい。同様に、第２層４は、繊維材料によって構成されていてもよいし、合成樹脂シート等のシート材料によって構成されていてもよい。
【００２１】
図３に記載の例では、第１層３は、身体に接触配置される層である。第１層３の素材は、ベルト係合領域ＡＲ１以外の領域における身体接触層と同一の素材によって構成されていてもよいし、ベルト係合領域ＡＲ１以外の領域における身体接触層とは異なる素材によって構成されていてもよい。第１層３は、単層であってもよいし、多層であってもよい。
【００２２】
第２層４は、サポータ本体２を身体に装着した際に、外部に露出する表層に対応する。図３に記載の例では、第２層４には、第１貫通孔４３ａおよび第２貫通孔４３ｂを含む複数の貫通孔４３が設けられている。第１貫通孔４３ａおよび第２貫通孔４３ｂの各々は、第１フック部５１の先端部５１３（必要であれば、図１を参照）が挿通され得る大きさを有する。第１貫通孔４３ａの縁（孔を規定する縁）は、第１フック部５１に係合可能なベルト係合部４１として機能する。同様に、第２貫通孔４３ｂの縁（孔を規定する縁）は、第１フック部５１に係合可能なベルト係合部４１として機能する。
【００２３】
ベルト５の第１フック部５１と、サポータ本体２との間の係合が、第１フック部５１と、貫通孔４３の縁との間の係合である場合、第１フック部５１をサポータ本体２から取り外す際に生じる音量が低減される。
【００２４】
また、ベルト係合領域ＡＲ１が、複数の貫通孔４３を有する第２層４と、身体に接触配置される第１層３とを備える場合には、第１フック部５１と身体との間に第１層３が介在することとなる。このため、第１フック部５１が、直接身体に触れることが防止または抑制される。よって、サポータ１Ａの使用者が不快に感じることはない。加えて、使用者は、第１フック部５１の先端部５１３を貫通孔４３に徐々に挿入していくに際して、第１フック部５１の先端部５１３を第１層３に対して摺動させることが可能である。換言すれば、第１層３が、第１フック部５１の先端部５１３を挿入する際のガイドとして機能する。よって、第１層３の存在により、貫通孔４３への先端部５１３の挿入が容易となる。特に、第１層３が、身体に接触配置される場合には、第１層３の形状が安定化する。よって、第１層３による先端部５１３のガイド効果が大きくなる。
【００２５】
なお、貫通孔４３への第１フック部５１の挿入を容易にする観点から、サポータ本体２を身体に装着した際に、第１層３の表面３ａと第２層４の裏面４ｂとの間に、空間ＳＰ（換言すれば、隙間）が存在することが好ましい。
【００２６】
図３に例示されるように、第１層３の表面３ａと第２層４の裏面４ｂとの間の空間ＳＰは、全体が空洞であってもよい。代替的に、図４に例示されるように、第１層３の表面３ａと第２層４の裏面４ｂとの間にスペーサ部７が配置され、当該スペーサ部７によって、空間ＳＰが形成されていてもよい。
【００２７】
例えば、ベルト係合領域ＡＲ１を、ダブルラッセル編みにより形成すれば、第１層３（ダブルラッセル編み布の第１層）と第２層４（ダブルラッセル編み布の第２層）との間に、スペーサ部（ダブルラッセル編み布の中間層）が配置される。このため、第１層３と第２層４との間に空間ＳＰが形成される。
【００２８】
また、貫通孔４３への第１フック部５１の挿入を容易にする観点から、第１層３の色（より具体的には、第１層３の表面３ａの色）と、第２層４の色（より具体的には、第２層４の表側の表面４ａの色）とが異なっていてもよい。第１層３の色と、第２層４の色とが異なることにより、使用者は、貫通孔４３の位置を容易に把握することができる。
【００２９】
図１に記載の例において、複数の貫通孔４３は、第２層４に孔あけ加工を施すことにより形成されてもよい。代替的に、複数の貫通孔４３は、第２層４を編み込む際に、自然に形成されてもよい（例えば、第２層４は、メッシュシートであってもよい）。なお、第２層４が、網目状の層である場合には、網目の開口部の各々が貫通孔４３に対応し、第２層４が、メッシュ状の層である場合には、メッシュの開口部の各々が貫通孔４３に対応する。
【００３０】
貫通孔４３の形状は、円形であってもよいし、楕円形であってもよいし、その他の形状であってもよい。貫通孔４３の長径（換言すれば、無負荷時における孔の縁上の任意の２点間の距離の最大値）は、第１フック部５１の先端部５１３の挿入を容易にする観点から、例えば、１．５ｍｍ以上、２ｍｍ以上、または、３ｍｍ以上である。
【００３１】
図１および図３に記載の例では、第１層３と第２層４とは、接合領域Ｃ１において、接合されている。なお、第１層３と第２層４とは、直接的に接合されていてもよいし、他の層（中間層）を介して間接的に接合されていてもよい。第１層３と第２層４との間の接合は、編み加工または縫合による接合であってもよいし、接着または融着による接合であってもよい。
【００３２】
接合領域Ｃ１は、ベルト係合領域ＡＲ１の１／２周以上あるいは２／３周以上を囲んでいることが好ましい。図１に記載の例では、接合領域Ｃ１が、ベルト係合領域ＡＲ１の全周を囲んでいる。
【００３３】
接合領域Ｃ１が、ベルト係合領域ＡＲ１の１／２周以上を囲んでいる場合には、ベルト係合領域ＡＲ１における第２層４の形状が、第１層３により安定化される。このため、第２層４がベルト５によって引っ張られた場合であっても、第２層４の変形量が抑制される。このため、第２層４から第１フック部５１が意図せずして外れる可能性が低減され、かつ、見栄えがよい。特に、第１層３が、身体に接触配置される場合には、第１層３の形状が安定化され、第１層３の形状が安定化されることにより第２層４の形状も安定化される。
【００３４】
なお、ベルト係合領域ＡＲ１の伸縮性は、サポータ本体２のベルト係合領域ＡＲ１以外の領域の伸縮性よりも低くてもよい。ベルト係合領域ＡＲ１は、実質的に非伸縮性であってもよい。
【００３５】
（任意付加的な構成例）
図１乃至図６Ｄを参照して、第１の実施形態において採用可能な任意付加的な構成例について説明する。
【００３６】
（構成例１）
構成例１は、貫通孔４３の形状、および、複数の貫通孔４３の配置に関する構成例である。
【００３７】
図１に記載の例では、貫通孔４３の形状は楕円形状である。貫通孔４３の形状が楕円形状である場合、第１フック部５１の先端部５１３を楕円の短軸に沿って移動させると、第１フック部５１を貫通孔４３に挿入しやすい。なお、貫通孔４３は、貫通孔４３の長軸がベルト５の延在方向（図１の左右方向）に平行となるように配置されてもよいし、貫通孔４３の長軸がベルト５の延在方向に垂直となるように配置されてもよい。なお、本明細書において、「平行」、「垂直」とは厳密な意味での平行、垂直に限定されない。本明細書において、２本の直線のなす角度が、１５度以下である場合には、当該２本の直線は平行であるとみなされる。他方、２本の直線のなす角度が、７５度以上１０５度以下である場合には、当該２本の直線は垂直であるとみなされる。
【００３８】
図１に記載の例において、隣接する２つの貫通孔４３の間には、ブリッジ部４２が配置されている。当該ブリッジ部４２は、第２層４の構成材料によって形成される。当該ブリッジ部４２により、第２層４の形状が維持される。
【００３９】
図１に記載の例では、複数の貫通孔４３が２次元的に配置されている。より具体的には、複数の貫通孔４３が、複数の平行な線（図１では、６本の線）に沿って配置されている。
【００４０】
図１に記載の例では、ベルト５の締め付け力が変化する方向に垂直な方向（図１の略上下方向）に沿って並ぶ貫通孔４３の列が、ベルト５の締め付け力が変化する方向（図１の左右方向）に沿って、複数列並んでいる。貫通孔４３が、複数列に並んでいることにより、第１フック部５１を係合させる貫通孔４３を選択して、ベルト５の締め付け力の調整を行うことができる。
【００４１】
（構成例２）
構成例２は、第１フック部５１の形状に関する構成例である。
【００４２】
図５に記載の例では、第１フック部５１は、基部５１１と、先端部５１３と、基部５１１と先端部５１３との間に配置される折り返し部５１２とを具備する。そして、第１フック部５１の基部５１１と先端部５１３との間に、上述のブリッジ部４２（貫通孔４３間のブリッジ部）が配置される。その結果、第１フック部５１を、サポータ本体２のベルト係合領域ＡＲ１に係合させることができる。換言すれば、ブリッジ部４２は、ベルト係合部４１として機能し得る。
【００４３】
先端部５１３の長さは、２つの隣接する貫通孔４３の間隔（換言すれば、ブリッジ部４２の長さ）よりも長いことが好ましい。この場合、先端部５１３を、２つの隣接する貫通孔４３に跨って配置することが可能となる。よって、１つの貫通孔４３の縁に作用する応力が低減され、第２層４の一部に負荷が集中することが抑制される。先端部５１３の長さは、例えば、５ｍｍ以上、１０ｍｍ以上、あるいは、１５ｍｍ以上である。
【００４４】
図５に記載の例では、基部５１１は、平面視で、リング形状（なお、リング形状のリングは、真円であることに限定されない）を有する。代替的に、基部５１１は、平面視で、Ｕ字形状を有していてもよい。換言すれば、第１フック部５１の全体は、平面視でＺ字形状またはＳ字形状を有していてもよい。
【００４５】
図５に記載の例では、第１フック部５１（基部５１１）は、連結部５６を介して、ベルト５のベルト本体部５７に接続されている。代替的に、第１フック部５１（基部５１１）は、ベルト本体部５７に直接接続されていてもよい。
【００４６】
図４に記載の例では、第１フック部５１とサポータ本体２のベルト係合領域ＡＲ１とが係合した状態において、第１フック部５１の主面（投影面積が最大となる面）が、第１層３（または第２層４、あるいはベルト本体部５７の主面）と平行になる。このため、サポータ１Ａの身体への装着時に、身体からの第１フック部５１の突出量が小さくなる。よって、第１フック部５１が、意図せずして、他の部材、物品、衣服等に引っ掛かる可能性が低減され、かつ、見栄えがよい。なお、第１フック部５１の断面が扁平形状である場合には、身体からの第１フック部５１の突出量が更に小さくなる。
【００４７】
図５に記載の例では、先端部５１３は、基部５１１側に向けて突出する突出部５１４を備える。先端部５１３が突出部５１４を備える場合には、第１フック部５１が、サポータ本体２のベルト係合部４１から外れにくくなる。より具体的には、ベルト本体部５７が伸縮性を有する場合には、先端部５１３は、ベルト本体部５７側に引っ張られる。その結果、突出部５１４が、貫通孔４３から先端部５１３が抜け出るのを防止する抜け防止部として機能する。
【００４８】
図５に記載の例では、先端部５１３は、先端部の遠位端に配置された先端突出部５１４ａと、先端部の中間部に配置された中間突出部５１４ｂとを備える。代替的に、先端部５１３が備える突出部５１４の数は、１個、あるいは、３個以上であってもよい。
【００４９】
第１フック部５１の貫通孔４３への挿入端５１ｅは、滑らかな湾曲形状を有することが好ましい。この場合、貫通孔４３への第１フック部５１の挿入時に、挿入端５１ｅを第１層３に沿って摺動させることが容易となる。また、挿入端５１ｅが、意図せずして、衣服に引っ掛かるリスクがないか、あるいは、当該リスクが低減される。
【００５０】
図５に記載の第１フック部５１をベルト係合部４１に係合させるに際しては、例えば、図３に例示される第２層４の表面４ａから裏面４ｂに向かうように第１フック部５１の挿入端５１ｅを第１貫通孔４３ａに通し、かつ、第２層４の裏面４ｂから表面４ａに向かうように第１フック部５１の挿入端５１ｅを第２貫通孔４３ｂに通す。その結果、第１フック部５１をベルト係合部４１（例えば、ブリッジ部４２）に係合することが可能である。
【００５１】
（変形例）
図６Ａ乃至図６Ｄを参照して、第１フック部５１の形状の変形例について説明する。図６Ａは、第１フック部５１の形状の第１変形例を模式的に示す概略斜視図である。図６Ｂは、第１フック部５１の形状の第２変形例を模式的に示す概略斜視図である。図６Ｃは、第１フック部５１の形状の第３変形例を模式的に示す概略斜視図である。図６Ｄは、第１フック部５１の形状の第４変形例を模式的に示す概略斜視図である。なお、図６Ａ乃至図６Ｄは、ベルト５の裏面側から、第１フック部５１を見た時の斜視図である。
【００５２】
図５に記載の例では、第１フック部５１の先端部５１３がベルト５の幅方向と平行な方向に延在していたのに対し、変形例における第１フック部５１は、第１フック部５１の先端部５１３が、ベルト５の長手方向に沿って延在する。
【００５３】
図６Ａに記載の例では、第１フック部５１Ａは、基部５１１と、折り返し部５１２と、先端部５１３とを備える。
【００５４】
基部５１１は、ベルト５に直接的または間接的に接続される。基部５１１とベルト５との間の接続は、ヒンジを介した接続であってもよいし、ヒンジを介さない接続であってもよい。図６Ａに記載の例では、基部５１１は、平板状である。折り返し部５１２は、基部５１１と先端部５１３との間に配置される部分である。図６Ａに記載の例では、折り返し部５１２は、湾曲板状である。図６Ａに記載の例では、折り返し部５１２の湾曲の中心軸ＡＸは、ベルト５の主面に平行である。
【００５５】
先端部５１３は、貫通孔４３に挿入される部分である。先端部５１３のうち、貫通孔４３に最初に挿入される部分、すなわち、挿入端５１ｅは、滑らかな湾曲形状を有することが好ましい。挿入端５１ｅが滑らかな湾曲形状を有することにより、挿入端５１ｅによって、指先等が傷つけられることがない。
【００５６】
図６Ａに記載の例では、第１フック部５１Ａが、板状体によって形成されている。このため、第１フック部５１Ａが、衣類等に引っ掛かりにくい。また、第１フック部５１Ａが板状体によって形成されることにより、ベルト５の面外方向への第１フック部５１Ａの突出量が小さくて済む。代替的に、第１フック部５１Ａは、針金状の線状体によって構成されていても構わない。
【００５７】
なお、図６Ａに記載の第１フック部５１は、側面視で（ベルトの幅方向に沿って見た時に）、Ｕ字形状を有する。また、図６Ａに記載の例では、ベルト５の第１端部５ａに設けられるフックの数が１個である。
【００５８】
図６Ｂに記載の第１フック部５１Ｂは、側面視で（ベルトの幅方向に沿って見た時に）、Ｊ字形状を有している点で、図６Ａに記載の第１フック部５１Ａとは異なる。その他の点では、図６Ｂに記載の第１フック部５１Ｂは、図６Ａに記載の第１フック部５１Ａと同様である。第１フック部５１Ｂが、側面視でＪ字形状を有する場合、先端部５１３の長さが相対的に短くなるため、先端部５１３の貫通孔４３への挿入が容易となる。他方、第１フック部５１Ａが、側面視でＵ字形状を有する場合、先端部５１３の長さが相対的に長くなるため、先端部５１３が、意図せずして、貫通孔４３から外れるリスクが低減される。
【００５９】
図６Ｃの記載の例では、ベルト５の第１端部５ａに設けられる第１フック部５１が有するフックの数が２個である点において、図６Ａに記載の第１フック部５１Ａとは異なる。その他の点では、図６Ｃに記載の第１フック部５１Ｃは、図６Ａに記載の第１フック部５１Ａと同様である。フックの数が、２個以上である場合、各フックに作用する力が低減される。このため、フックが損傷しにくい。また、フックの数が、２個以上である場合、各フックを異なる貫通孔４３に挿入することが可能となる。この場合、各貫通孔４３に作用する荷重が低減され、第２層４の一部に付加が集中することが抑制される。なお、ベルト５の第１端部５ａに設けられるフックの数は、３個以上であってもよい。
【００６０】
図６Ｄに記載の第１フック部５１Ｄは、側面視で（ベルトの幅方向に沿って見た時に）、Ｊ字形状を有している点で、図６Ｃに記載の第１フック部５１Ｃとは異なる。その他の点では、図６Ｄに記載の第１フック部５１Ｄは、図６Ｃに記載の第１フック部５１Ｃと同様である。
【００６１】
（構成例３）
構成例３は、ベルト係合領域（ＡＲ１、ＡＲ２・・・）の数および配置、並びに、ベルト（５、６・・・）の数および配置に関する構成例である。
【００６２】
図１に記載の例において、サポータ本体２は、本体第１端部２１と、本体中間部２２と、本体第２端部２３とを備える。本体第１端部２１は、例えば、関節よりも体幹側に配置される側の端部であり、本体第２端部２３は、関節よりも身体先端側に配置される側の端部である。本体中間部２２は、本体第１端部２１と本体第２端部２３との間に配置される部分であり、例えば、関節および関節の周辺に配置される部分である。
【００６３】
図１に記載の例では、サポータ本体２は、本体第１端部２１に配置されるベルト係合領域ＡＲ１と、本体第２端部２３に配置される第２ベルト係合領域ＡＲ２とを備える。第２ベルト係合領域ＡＲ２における貫通孔４３、ベルト係合部４１、第２層４、第１層、接合領域Ｃ１等の構成は、ベルト係合領域ＡＲ１における貫通孔４３、ベルト係合部４１、第２層４、第１層、接合領域Ｃ１等の構成と同様である。このため、これらの構成についての繰り返しとなる説明は省略する。
【００６４】
図１に記載の例では、ベルト係合領域ＡＲ１と、第２ベルト係合領域ＡＲ２とは、離間配置されている。サポータ本体２の全体がベルト係合領域である場合には、サポータ１Ａの使用者にとって、第１フック部５１等をどの位置に係合させれば、関節の運動（または、または関節の可動方向）が効果的に制限されるかが不明である。これに対して、ベルト係合領域ＡＲ１と、第２ベルト係合領域ＡＲ２とが離間配置されている場合には、サポータ１Ａの使用者にとって、第１フック部５１等をどの位置に係合させれば良いのかが明白となる。
【００６５】
例えば、サポータ本体２を身体に装着した時に、ベルト係合領域ＡＲ１が、筋肉の起止部（筋肉が運動しても動かない点、すなわち、筋肉の端部のうち体幹に近い側の端部）、または、筋肉の停止部（筋肉の端部のうち体幹から遠い側の端部）に対応する位置に配置されるように、ベルト係合領域ＡＲ１の位置が設定されていてもよい。同様に、サポータ本体２を身体に装着した時に、第２ベルト係合領域ＡＲ２が、筋肉の起止部または筋肉の停止部に対応する位置に配置されるように、第２ベルト係合領域ＡＲ２の位置が設定されていてもよい。
【００６６】
図１に記載の例では、ベルト係合領域（ＡＲ１、ＡＲ２・・・）の数が２個であるが、ベルト係合境域の数は、１個、あるいは、３個以上であってもよい。
【００６７】
図１に記載の例では、サポータ１Ａは、ベルト５に加え、ベルト５とは別体の第２ベルト６を備える。また、ベルト５の基端部（第２端部）は、サポータ本体２の本体中間部２２に固着され、ベルト５の第１端部５ａに第１フック部５１が配置されている。第２ベルト６の基端部（第２端部）は、サポータ本体２の本体中間部２２に固着され、第２ベルト６の第１端部６ａに第２フック部６１が配置されている。第２ベルト６および第２フック部６１の構成は、ベルト５および第１フック部５１の構成と同様である。よって、第２ベルト６、第２フック部６１についての繰り返しとなる説明は省略する。
【００６８】
図１に記載の例では、サポータ１Ａが備えるベルト（５、６・・・）の数が２個であるが、サポータ１Ａが備えるベルトの数は、１個、あるいは、３個以上であってもよい。また、図１に記載の例では、ベルト５と第２ベルト６とが別体であるが、ベルト５と第２ベルト６とは、基端部が共通化された１本のベルトであってもよい。
【００６９】
図１に記載の例において、サポータ本体２を身体（例えば、四肢のうちの一つ）に装着し、ベルト５を身体（例えば、四肢のうちの一つ）に螺旋状に巻き付け、第１フック部５１をベルト係合領域ＡＲ１に係合させれば、身体（例えば、四肢のうちの一つ）に、捩じり拘束力を付与することができる。さらに、第２ベルト６を身体（例えば、四肢のうちの一つ）に螺旋状に巻き付け、第２フック部６１を第２ベルト係合領域ＡＲ２に係合させれば、捩じり拘束力が強化される。サポータ本体２を関節および関節の周辺に配置する場合には、関節に捩じり拘束力が付与される。
【００７０】
他方、図１に記載の例において、サポータ本体２を身体（例えば、四肢のうちの一つ）に装着し、ベルト５を身体（例えば、四肢のうちの一つ）に螺旋状に巻き付け、第１フック部５１を第２ベルト係合領域ＡＲ２に係合させれば、身体（例えば、四肢のうちの一つ）に、逆方向の捩じり拘束力を付与することができる。さらに、第２ベルト６を身体（例えば、四肢のうちの一つ）に螺旋状に巻き付け、第２フック部６１をベルト係合領域ＡＲ１に係合させれば、逆方向の捩じり拘束力が強化される。サポータ本体２を関節および関節の周辺に配置する場合には、関節に逆方向の捩じり拘束力が付与される。
【００７１】
以上のとおり、図１に記載の例では、サポータ１Ａが、ベルト係合領域ＡＲ１および第２ベルト係合領域ＡＲ２と、第１フック部５１を備えるベルト５および第２フック部６１を備える第２ベルト６とを備える。このため、第１フック部５１が係合する係合領域、第２フック部６１が係合する係合領域を切り換えるだけで、身体に付与する捩じり拘束力の方向を変更することが可能である。例えば、サポータ１Ａが膝サポータである場合には、第１フック部５１が係合する係合領域、第２フック部６１が係合する係合領域を切り換えるだけで、膝蓋骨を外側に向ける拘束（ニーイン制限）と、膝蓋骨を内側に向ける拘束とを選択的に実行可能である。
【００７２】
さらに、図１に記載の例のサポータ１Ａにおいて、第１フック部５１および第２フック部６１の両方を、ベルト係合領域ＡＲ１に係合させてもよい。この場合、関節の過伸展が制限される。よって、サポータ１Ａが膝サポータである場合には、サポータ１Ａは、膝蓋骨を外側に向ける拘束（ニーイン制限）と、膝蓋骨を内側に向ける拘束と、膝関節の過伸展を抑制する拘束とを選択的に実現することができる。
【００７３】
なお、図１に記載の例では、ベルト５の基端部が、本体中間部２２に取り付けられて、ベルト５が本体中間部２２から第１方向に延在している。また、第２ベルト６の基端部が、本体中間部２２に取り付けられて、第２ベルト６が本体中間部２２から第１方向とは反対の方向である第２方向に延在している。しかし、ベルト５または第２ベルト６の基端部の取り付け位置、あるいは、ベルト５または第２ベルト６の延在方向は、図１に記載の例に限定されない。
【００７４】
ベルト５の基端部が、サポータ本体２から分離不能に固着されている場合には、ベルト５の紛失リスクがない。また、膝サポータでは、サポータ本体２にベルト５の基端部が固着されている方が、使用者にとって使いやすい。図１に記載の例では、ベルト５の基端部が、サポータ本体２の前面中央部に固着されている。
【００７５】
第１の実施形態において、上述の構成例１乃至３のうちのいずれか１個の構成例が採用されてもよい。代替的に、第１の実施形態において、上述の構成例１乃至構成例３が、組み合わせられて採用されてもよい。例えば、実施形態において、（１）構成例１、２、（２）構成例１、３、（３）構成例２、３、（４）構成例１乃至３が採用されてもよい。
【００７６】
（第２の実施形態）
図７乃至図９を参照して、第２の実施形態におけるサポータ１Ｂについて説明する。図７は、第２の実施形態におけるサポータ１Ｂを模式的に示す概略平面図である。図８は、第２の実施形の変形例におけるサポータ１Ｃを模式的に示す概略平面図である。図９は、ベルト５の一例を模式的に示す概略平面図である。
【００７７】
第２の実施形態におけるサポータ１Ｂでは、ベルト５がサポータ本体２から完全に分離可能である点において、第１の実施形態におけるサポータ１Ａとは異なる。その他の点では、第２の実施形態におけるサポータ１Ｂは、第１の実施形態におけるサポータ１Ａと同様である。よって、第２の実施形態では、第１の実施形態と異なる点を中心に説明し、第１の実施形態において説明済みの事項についての繰り返しとなる説明は省略する。
【００７８】
第２の実施形態におけるサポータ１Ｂは、サポータ本体２とベルト５とを備える。サポータ本体２は、第１の実施形態におけるサポータ本体と同様であってもよいし、異なっていてもよい。ベルト５の第１端部５ａには第１フック部５１が設けられ、ベルト５の第２端部５ｂには、第２フック部５２が設けられている。なお、第２フック部５２の構造は、例えば、第１フック部５１の構造と同様の構造である。
【００７９】
第１フック部５１は、ベルト係合領域ＡＲ１のベルト係合部４１に係合可能であり、第２フック部５２は、第２ベルト係合領域ＡＲ２のベルト係合部４１に係合可能である。ベルト係合領域ＡＲ１、第２ベルト係合領域ＡＲ２、ベルト係合部４１の構成は、第１の実施形態におけるベルト係合領域ＡＲ１、第２ベルト係合領域ＡＲ２、ベルト係合部４１の構成と同様であってもよい。
【００８０】
第２の実施形態は、第１の実施形態と同様の効果を奏する。加えて、第２の実施形態では、ベルト５がサポータ本体２から完全に分離可能である。このため、サポータ本体２に対する第１フック部５１の係合位置、および、サポータ本体２に対する第２フック部５２の係合位置を調整することにより、ベルト５による拘束力および拘束方向をより自由に設定することができる。また、例えば、サポータ１Ｂのうち、ベルト５のみが破損した場合には、ベルト５のみを交換すればよい。
【００８１】
図７に記載の例では、１つのサポータ本体２と、１つのベルト５とにより、サポータ１Ｂが構成される。代替的に、図８に示されるように、１つのサポータ本体２と、２つ以上のベルト５とにより、サポータ１Ｃが構成されていてもよい。なお、図８に記載の例では、サポータ本体２は、本体第１端部２１に配置されたベルト係合領域ＡＲ１と、本体第２端部２３に配置された第２ベルト係合領域ＡＲ２と、本体中間部２２に配置された第３ベルト係合領域ＡＲ３とを備える。第３ベルト係合領域ＡＲ３の構造は、ベルト係合領域ＡＲ１の構造と同様であってもよい。
【００８２】
図７および図８に記載の例では、ベルト５は、２つの端部を有する直線状のベルトである。代替的に、ベルト５は、３つ以上の端部を有するベルトであってもよい。図９に記載の例では、ベルト５は、３つの端部を有する平面視Ｙ字形状のベルトである。より具体的には、図９に例示されたベルト５は、第１端部５ａに第１フック部５１を備え、第２端部５ｂに第２フック部５２を備え、第３端部５ｃに第３フック部５３を備える。この場合、例えば、第１フック部５１を、サポータ本体の第１ベルト係合領域に係合させ、第２フック部５２をサポータ本体の第２ベルト係合領域に係合させ、第３フック部５３を第３ベルト係合領域に係合させることにより、ベルト５による拘束力が発揮されてもよい。なお、ベルト５は、４つの端部を有する平面視Ｘ字形状のベルトであってもよい。
【００８３】
３個以上の端部を有するベルト５と、サポータ本体２との組み合わせは、ベルト５とサポータ本体２とが完全に分離された第２の実施形態におけるサポータ（１Ｂ、１Ｃ）に適用されてもよいし、ベルト５の少なくとも１つの端部とサポータ本体２とが分離不能な第１の実施形態におけるサポータ１Ａに適用されてもよい。
【００８４】
また、サポータが、複数のベルトを備える場合には、複数のベルトのうちの少なくとも１つがサポータ本体２から完全に分離可能であり、複数のベルトのうちの少なくとも１つがサポータ本体２から分離不能であってもよい。
【００８５】
図１０および図１１を参照して、実施形態におけるサポータ１の適用例について説明する。図１０は、身体に装着されたサポータ１の一例を模式的に示す図である。なお、図１０の左側には、正面図が記載され、図１０の右側には背面図が記載されている。図１１は、身体に装着されたサポータ１の他の一例を模式的に示す図である。なお、図１１の左側には、正面図が記載され、図１１の右側には背面図が記載されている。
【００８６】
図１０に示されるように、実施形態におけるサポータ１は、肩関節に適用される肩サポータ１Ｄであってもよい。肩サポータ１Ｄは、肩に装着されるサポータ本体２Ｄと、ベルト５Ｄとを備える。サポータ本体２Ｄは、肩関節の一方側に配置されるベルト係合領域ＡＲ１と、肩関節の他方側に配置される第２ベルト係合領域ＡＲ２とを備える。また、ベルト５Ｄは、ベルト係合領域ＡＲ１または第２ベルト係合領域ＡＲ２のうちの少なくとも一方に係合可能な第１フック部を備える。肩サポータ１Ｄにより、肩関節の運動（または肩関節の可動方向）が制限される。
【００８７】
代替的にあるいは付加的に、実施形態におけるサポータ１は、肘関節に適用される肘サポータ１Ｅであってもよい。肘サポータ１Ｅは、肘に装着されるサポータ本体２Ｅと、ベルト５Ｅとを備える。サポータ本体２Ｅは、肘関節の一方側に配置されるベルト係合領域ＡＲ１と、肘関節の他方側に配置される第２ベルト係合領域ＡＲ２とを備える。また、ベルト５Ｅは、ベルト係合領域ＡＲ１または第２ベルト係合領域ＡＲ２のうちの少なくとも一方に係合可能な第１フック部を備える。肘サポータ１Ｅにより、肘関節の運動（または肘関節の可動方向）が制限される。
【００８８】
図１０に記載の例では、肩サポータ１Ｄと肘サポータ１Ｅとが一体化されている。代替的に、肩サポータ１Ｄと、肘サポータ１Ｅとは、互いに分離されていてもよい。
【００８９】
図１０に示されるように、実施形態におけるサポータ１は、股関節に適用される股サポータ１Ｆであってもよい。股サポータ１Ｆは、股に装着されるサポータ本体２Ｆと、ベルト５Ｆとを備える。サポータ本体２Ｆは、股関節の一方側に配置されるベルト係合領域ＡＲ１と、股関節の他方側に配置される第２ベルト係合領域ＡＲ２とを備える。また、ベルト５Ｆは、ベルト係合領域ＡＲ１または第２ベルト係合領域ＡＲ２のうちの少なくとも一方に係合可能な第１フック部を備える。股サポータ１Ｆにより、股関節の運動（または股関節の可動方向）が制限される。
【００９０】
代替的に、あるいは、付加的に、実施形態におけるサポータ１は、膝関節に適用される膝サポータ１Ｇであってもよい。膝サポータ１Ｇは、膝に装着されるサポータ本体２Ｇと、ベルト５Ｇとを備える。サポータ本体２Ｇは、膝関節の一方側に配置されるベルト係合領域ＡＲ１と、膝関節の他方側に配置される第２ベルト係合領域ＡＲ２とを備える。また、ベルト５Ｇは、ベルト係合領域ＡＲ１または第２ベルト係合領域ＡＲ２のうちの少なくとも一方に係合可能な第１フック部を備える。膝サポータ１Ｇにより、膝関節の運動（または膝関節の可動方向）が制限される。
【００９１】
図１０に記載の例では、股サポータ１Ｆと膝サポータ１Ｇとが一体化されている。代替的に、股サポータ１Ｆと、膝サポータ１Ｇとは、互いに分離されていてもよい。図１０に記載の例では、股サポータから分離された膝サポータ１Ｈ（股サポータの機能を有さない膝サポータ）が、左脚に装着されている。
【００９２】
図１０では、サポータ１が、関節の周囲のみに配置される関節サポータである例が説明された。代替的に、実施形態におけるサポータ１は、図１１に示されるように、上半身に装着されるシャツタイプのサポータ、あるいは、下半身に装着されるパンツタイプのサポータであってもよい。
【００９３】
図１１に示されるように、実施形態におけるサポータ１は、上半身に装着されるシャツ型サポータ１Ｊであってもよい。シャツ型サポータ１Ｊは、上半身に装着されるサポータ本体２Ｊ（シャツ本体）と、ベルト５Ｊとを備える。サポータ本体２Ｊは、少なくとも１つのベルト係合領域ＡＲを備える。ベルト５Ｊは、ベルト係合領域ＡＲに係合可能な第１フック部を備える。ベルト５Ｊは、上半身の姿勢矯正ベルト５Ｊ−１であってもよいし、関節を跨いで配置される関節拘束ベルト５Ｊ−２であってもよい。
【００９４】
なお、図１１に記載の例では、サポータ本体２Ｊ（シャツ本体）は、長袖シャツであるが、サポータ本体２Ｊ（シャツ本体）は、半袖シャツであってもよい。
【００９５】
図１１に示されるように、実施形態におけるサポータ１は、下半身に装着されるパンツ型サポータ１Ｋであってもよい。パンツ型サポータ１Ｋは、下半身に装着されるサポータ本体２Ｋ（パンツ本体）と、ベルト５Ｋとを備える。サポータ本体２Ｋは、少なくとも１つのベルト係合領域ＡＲを備える。ベルト５Ｋは、ベルト係合領域ＡＲに係合可能な第１フック部を備える。ベルト５Ｋは、関節を跨いで配置される関節拘束ベルトであってもよい。
【００９６】
なお、図１１に記載の例では、サポータ本体２Ｋ（パンツ本体）は、足首に達するロングパンツであるが、サポータ本体２Ｋ（パンツ本体）は、足首に達しないショートパンツであってもよい。
【００９７】
本発明は上記各実施形態に限定されず、本発明の技術思想の範囲内において、各実施形態は適宜変形又は変更され得ることは明らかである。また、各実施形態、各構成例または各変形例で用いられる種々の技術は、技術的矛盾が生じない限り、他の実施形態、構成例または変形例にも適用可能である。さらに、各実施形態、各構成例または各変形例における任意付加的な構成は、適宜省略可能である。
【符号の説明】
【００９８】
１、１Ａ、１Ｂ、１Ｃ、１Ｄ、１Ｅ、１Ｆ、１Ｇ、１Ｈ、１Ｊ、１Ｋ…サポータ、２、２Ｄ、２Ｅ、２Ｆ、２Ｇ、２Ｊ、２Ｋ…サポータ本体、３…第１層、３ａ…表面、４…第２層、４ａ…表面、４ｂ…裏面、５、５Ｄ、５Ｅ、５Ｆ、５Ｇ、５Ｊ、５Ｋ…ベルト、５Ｊ−１…姿勢矯正ベルト、５Ｊ−２…関節拘束ベルト、５ａ…第１端部、５ｂ…第２端部、５ｃ…第３端部、６…第２ベルト、６ａ…第１端部、７…スペーサ部、２１…本体第１端部、２２…本体中間部、２３…本体第２端部、２４…筒状部、４１…ベルト係合部、４２…ブリッジ部、４３…貫通孔、４３ａ…第１貫通孔、４３ｂ…第２貫通孔、５１、５１Ａ、５１Ｂ、５１Ｃ、５１Ｄ…第１フック部、５１ｅ…挿入端、５２…第２フック部、５３…第３フック部、５６…連結部、５７…ベルト本体部、６１…第２フック部、５１１…基部、５１２…折り返し部、５１３…先端部、５１４…突出部、５１４ａ…先端突出部、５１４ｂ…中間突出部、ＡＲ、ＡＲ１…ベルト係合領域、ＡＲ２…第２ベルト係合領域、ＡＲ３…第３ベルト係合領域、ＡＸ…中心軸、Ｃ１…接合領域、ＳＰ…空間
【要約】
サポータは、身体に装着するサポータ本体と、伸縮性を有するベルトとを具備する。サポータ本体は、ベルト係合領域を有する。ベルトの第１端部には、ベルト係合領域に配置されるベルト係合部に係脱自在な第１フック部が設けられている。【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
0006343410.tif 000008
【図６Ｃ】
0006343410.tif 000009
【図６Ｄ】
0006343410.tif 000010
【図７】
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【図８】
0006343410.tif 000012
【図９】
0006343410.tif 000013
【図１０】
0006343410.tif 000014
【図１１】
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