(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
パルスマイクロ波をエネルギー源とする液中プラズマ法により、ドープ材で構成された電極を用いて、酸化チタン微粒子が水中に分散した酸化チタン微粒子分散液にプラズマを照射することによって、前記ドープ材を酸化チタン微粒子にドープする、ドープ酸化チタン微粒子の製造方法。
【請求項２】
前記ドープ材がタングステンである、請求項１に記載のドープ酸化チタン微粒子の製造方法。
【請求項３】
可視光から赤外域までに光吸収特性を付与したドープ酸化チタン微粒子を得る、請求項１または２に記載のドープ酸化チタン微粒子の製造方法。
【請求項４】
パルスマイクロ波をエネルギー源とする液中プラズマ法により、電極芯材が絶縁性の金属酸化物で被覆された電極を用いて、酸化チタン微粒子が水中に分散した酸化チタン微粒子分散液にプラズマを照射することによって、可視光域の一部に光吸収特性を付与した酸化チタン微粒子に改質する、酸化チタン微粒子の改質方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、酸化チタンの表面改質方法及びその改質体に関する。
【背景技術】
【０００２】
酸化チタンは地球上に存在する元素の中で九番目に多い材料であり、結晶構造に応じて様々な用途に利用される安価な鉱物である。結晶構造はアナターゼ型、ルチル型、ブルッカイト型があり、アナターゼ型、ルチル型は可視光を透過する性質を有する。サブミクロン以上の粒子は、光散乱が生じて白色となり、特にルチル型は熱安定性が高いため白色顔料としてよく利用されている。アナターゼ型、ルチル型においては酸化チタンが有する光触媒作用による抗菌材料や超親水材料とガラスの防曇加工やセルフクリーニング効果から外装用建材としても利用されている。
【０００３】
太陽電池においては、触媒活性を高めるため高比表面積化（微粒化）すると、光散乱が小さくなり可視光を透過してしまい電池としての出力が得られない点が課題であったが、1991年にスイスのローザンヌ工科大学のグレッツェル氏により酸化チタン微粒子表面に可視光吸収色素（増感色素）を吸着することで、飛躍的に出力が増大することが確認された。これは色素増感太陽電池と呼ばれ、一般的な製法として、透明導電膜を形成した基板上に、酸化チタン微粒子のインクを印刷して、焼結などの手法を用いて基板上に酸化チタン微粒子を定着させた後、増感色素溶液に浸漬させることにより、酸化チタン表面に色素を吸着させる。その後、対極との間に電解質層を形成して貼り合わせて太陽電池セルとする。この製法では真空中や超高温の工程（焼結体の形成に伴い500℃程度の加熱は必要）がないため、実用的な低コスト太陽電池として注目され、研究が進んでいる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】国際公開第２０１３／０２７８３８号
【特許文献２】特開２０１０−１２１１９３号公報
【特許文献３】特開２０１１−０５６４２８号公報
【特許文献４】特開２０１１−０５８０６４号公報
【特許文献５】特開２０１２−０３６４６８号公報
【特許文献６】特開２０１３−２３７５８２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
光触媒としては、酸化チタンは自身の有する可視光透過特性に伴い、太陽光の照射エネルギーの内、紫外領域しか用いることができない。図1に示す太陽光の分光エネルギー分布（ASTM G173-03）から、紫外領域を380nm以下としてエネルギー利用率を算出すると、太陽光が持つエネルギーの内、わずか4.6%しか用いられないことが確認できる。また、昨今、環境省が推奨しているエコハウスなどに、光触媒機能を有する外装用建材として用いる場合、その特性上、赤外域までを透過してしまうため、別途遮熱塗料などを用いる必要がある。
【０００６】
酸化チタン太陽電池として開発が進められている色素増感太陽電池としては、増感色素は大きく分けて有機色素と無機色素に分類される。有機色素は安価であるが耐久性に課題があるため、一般的には安定性の高い無機色素が用いられる。しかしながら、無機色素はRu、Ptなどの貴金属をベースとした金属錯体で構成されており極めて高価である。また色素吸着工程において用いられる浸漬溶液には、前述した金属錯体の他に、当該金属錯体の会合を防止するためアルコール系溶媒などに溶かしたデオキシコール酸等の有機酸を必要とする（特許文献１）。このため、本工程においては局所排気装置などの設備が必要となる。
【０００７】
本発明は、以上の通りの事情に鑑みてなされたものであり、可視光や赤外域における光吸収特性を向上させることができる、酸化チタンの表面改質方法及びその改質体を提供することを課題としている。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記の課題を解決するために、本発明のドープ酸化チタン微粒子の製造方法は、パルスマイクロ波をエネルギー源とする液中プラズマ法により、ドープ材で構成された電極を用いて、酸化チタン微粒子が水中に分散した酸化チタン微粒子分散液にプラズマを照射することによって、前記ドープ材を酸化チタン微粒子にドープすることを特徴としている。このドープ酸化チタン微粒子の製造方法は、前記ドープ材がタングステンであることが好ましい。このドープ酸化チタン微粒子の製造方法により、可視光から赤外域までに光吸収特性を付与したドープ酸化チタン微粒子を得ることができる。
【０００９】
本発明の酸化チタン微粒子の改質方法は、パルスマイクロ波をエネルギー源とする液中プラズマ法により、電極芯材が絶縁性の金属酸化物で被覆された電極を用いて、酸化チタン微粒子が水中に分散した酸化チタン微粒子分散液にプラズマを照射することによって、可視光域の一部に光吸収特性を付与した酸化チタン微粒子に改質することを特徴としている。
【発明の効果】
【００１１】
液中プラズマにより処理された酸化チタンは、可視光側に吸収域がシフトする。またタングステンをドープした場合は可視光から赤外域まで吸収域が拡大する。これにより地球上に照射される太陽エネルギーを効率的に使用可能となり光触媒活性が飛躍的に向上する。また、得られたタングステンドープ酸化チタンを外装用建材に適用した場合、従来以上の強力な触媒作用によるセルフクリーニング効果を得られる上に、赤外遮蔽材として太陽光の熱エネルギーを遮蔽することで屋内温度の上昇を防止し、別途遮熱塗料を用意することなく、エアコン等の使用を抑制するといったエコハウス機能を付与できる。また、可視光吸収特性を有していることから、増感色素なし太陽電池への応用が期待できる。
【００１２】
窓ガラスに適用するなど可視光の確保が必要な場合は、ドープなしでプラズマ処理により改質された酸化チタンが好適である。市販の光触媒酸化チタンに対して可視光透過特性がやや劣るものの、市販のUVカットガラスと同水準の透過率低下におさまることが確認されており、実質的な影響は殆どないと考えられる。この材料は500nm付近にピークを持つ太陽エネルギーの多くを利用することができる他、可視光を透過する太陽電池への応用が期待できる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】太陽光の分光エネルギー特性を示した図である。
【図２】マイクロ波液中プラズマ装置の概略図である。
【図３】プラズマ処理時間とタングステン電極溶出量の関係を示すグラフである。
【図４】評価１におけるXRD計測結果を示すチャートである。
【図５】評価２におけるHAADF-STEM像である。
【図６】評価３における光吸収スペクトルである（実施例１〜６）。
【図７】評価３における光吸収スペクトルである（実施例７〜１１）。
【図８】評価３における高圧水銀灯照射時の触媒活性測定の結果を示すグラフである。
【図９】触媒活性測定に用いた高圧水銀灯の分光スペクトルである。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下に、本発明を詳細に説明する。
【００１５】
本発明では、酸化チタン微粒子をプラズマ照射により改質する。具体的には酸化チタン微粒子の分散液中において、マイクロ波電源を用いてパルスプラズマを発生させる。
【００１６】
ドープ酸化チタンを生成する場合は電極材料にドープ源となる材料を用い、単なるプラズマ処理を行う場合は電極芯材を金属酸化物で覆った電極を用いる。金属酸化物は絶縁体であるが導電性の芯材を被覆しているだけであるため交流的な導電性が確保される。何れの方法でもプラズマ中で生じる水素ラジカルにより酸素欠損を有する生成物が生成されると考えられる他、ドープ源として投入したい元素を用いて電極を構成することで、プラズマ中で電極材料がイオン化して再凝縮を行う過程で酸化チタン微粒子中にドープされる。
【００１７】
液中プラズマにより処理された酸化チタンは、可視光側に吸収域がシフトする。またタングステンをドープした場合は可視光から赤外域まで吸収域が拡大する。これにより地球上に照射される太陽エネルギーを効率的に使用可能となり光触媒活性が飛躍的に向上する。また増感色素等の添加剤なしに可視光域の吸収が可能となるため太陽電池への応用が期待できる。
【００１８】
これらの処理に用いる原料は市販の酸化チタン微粒子を使用することができ、特別な原料を必要としない。
【００１９】
ドープ源としては金属タングステンをプラズマ発生電極として用いることでそれ自身から供給する。
【００２０】
溶媒は水を用いることが可能であるため、反応容器内に改質したい酸化チタン微粒子粉末と水を入れるだけという非常にシンプル且つ安全なシステムが構築できる。このシステムではドープ材は一定速度で供給されるため、プラズマ処理時間を数分〜数時間の間で変化させることによりドープ量の異なる材料が作製可能と考えられる。
【００２１】
ドープ材はタングステン以外のものであってもかまわないが、タングステン(VI)のイオン半径が0.58Åで、チタン(IV)のイオン半径0.61Åと比較的近く（Handbook of Chem.& Phys., 79th Edition）、結晶内でタングステンがチタンのサイトと置換されやすいこと、またドープ材を電極とするため、電極はある程度の導電性を有し、且つ高融点材料であり、プラズマ中の熱においても過剰な蒸発、電離が生じないことが求められるためタングステンであることが好ましい。
【００２２】
また、マイクロ波液中プラズマ装置はkW級の高出力システムが簡便に製作できる上、気相プラズマのような大掛かりな真空装置を必要としないコンパクトな装置構成で実現でき工業的利点が大きい。
【００２３】
また、今回用いたパルスプラズマは断続的にプラズマが発生するため、点火時に瞬時に高温に達した後、消火時には瞬時に分散液により冷却されるため、試料が必要以上の高温に晒されることがなく、プラズマ処理前後において結晶構造が大きく変わらないことが利点である。また、本発明では酸化チタン分散液をマイクロ波液中プラズマにより数分から数時間の処理を行うシンプルな構成であり工業プロセスとしての適用も容易である。
【００２４】
本発明者らは、パルスマイクロ波をエネルギー源とする液中プラズマ法について、ナノ粒子の合成を含む各種の検討を行ってきた。なお、本発明において、「パルスマイクロ波液中プラズマ装置」の構成には、前記の特許文献２〜６に開示された装置等の従来技術が参照される。
【００２５】
パルスマイクロ波液中プラズマ装置は、マイクロ波発振器と、導波管と、液体を収容する容器と、液中プラズマ源とを有している。以下、図２の例を参照しながら説明する。
【００２６】
マイクロ波発振器１０は、マイクロ波を生成して出力するマグネトロンと、マグネトロンにマイクロ波生成等のための電力を供給する電源と、マイクロ波電源に信号を送って、マイクロ波の出力などを調整・制御するマイクロ波電源コントローラ（ファンクションジェネレータ）とを有している。
【００２７】
導波管２０は、マイクロ波発振器１０から出力されたマイクロ波を容器３０へ伝搬する。導波管２０には、出射、反射それぞれのマイクロ波電力を測定するパワーモニタや、負荷インピーダンスの整合を行うチューナ（スリースタブチューナ等）などの立体回路を取り付けることができる。また、導波管２０には、マイクロ波発振器１０とは反対側の端部に終端プランジャなどを用いることができる。さらに、導波管２０は、同軸導波管変換器２１を有している。
【００２８】
容器３０は、液体（分散液３１）を入れる器である。この容器３０に収められた液体の中でプラズマを発生させる。なお、図２中、符号３２は容器３０内を目視可能な石英窓、３３は分散液３１を冷却するための冷却ロッド、３４は熱電対などの温度計である。
液体には、この液中にプラズマを発生させて酸化チタン微粒子を改質するための電力が供給される。この電力は、直流パルスではなく、２．４５ＧＨｚ、５．８ＧＨｚ、９．５ＧＨｚ帯などの周波数スペクトルが単一のマイクロ波である。このため、共振構造、伝送路インピーダンスの最適化などにより、高い電力供給効率が可能となり、また駆動電力をマイクロ波にすることで、電極への負荷を小さくできる。マイクロ波電力は、複数周期を一パルスとするパルス状であることが望ましい。定常的にプラズマ放電可能なマイクロ波電力をプラズマ源に投入すると、その電力により激しい発熱が生じ、電極が破壊する。しかるに、プラズマが生じるための電力は高く、この相反する要求を同時に実現するためには、電力供給はマイクロ波パルスであることが必要になる。一方、マイクロ波パルスのパルス幅を短くすれば、プラズマはコロナ放電すなわち非熱平衡プラズマとなり、温度上昇が抑えられ、電極の損耗は著しく少なくなる。しかし、液体に与えられるエネルギーは小さくなるため、反応速度が遅くなる等の懸念が生じる。
【００２９】
液中プラズマ源は、導波管２０を伝搬してきたマイクロ波を液体に供給するための装置である。この液中プラズマ源は、同軸管２２と、電極２３とを有している。
【００３０】
同軸管２２は、同軸導波管変換器２１の一部を構成しており、導波管２０からマイクロ波を受けて伝搬させる。同軸導波管変換器２１では、導波管２０と同軸管２２とが垂直に接続されている。このため、マイクロ波は、導波管２０から同軸管２２に伝わるときに、その伝搬方向を垂直方向に変えて伝わっていく。この同軸管２２は、同軸管構造で形成されており、同軸管内部導体２２ａと、同軸管外部導体２２ｂとを有している。
【００３１】
同軸管内部導体２２ａは、同軸管外部導体２２ｂの中空に、同軸管外部導体２２ｂと同軸で配置されている。この同軸管内部導体２２ａは、胴部が円柱形状に形成されるとともに、その一方の端部は同軸導波管変換器２１に接続され、他方の端部は円錐形状に形成されており、電極２３を構成している。この電極２３の先端を酸化チタンの分散液３１中に露出させることで、この部分にプラズマ３５を発生させることができる。
【００３２】
例えば電極２３にタングステンを用いる場合には、タングステンワイヤを同軸管内部導体２２ａの内部に同軸導波管変換器２１側より挿入し、その先端から電極２３として延設してもよい。このように、同軸管内部導体２２ａの中を軸方向に移動可能な可動式のタングステン棒で電極２３を構成すると、反応により電極２３が消耗した場合でも、同軸導波管変換器２１の外部からの操作によって系内に送り出すことができる。また前述のように、電極芯材が絶縁性の金属酸化物で被覆された電極２３は、円錐形状の先端部分を金属酸化物で被覆することで形成することができる。図２中、符号２４は、同軸管内部導体２２ａ等を冷却するための冷媒である。
【００３３】
本発明の方法は、以上に説明したような、液体を収容する容器３０と、マイクロ波を出力するマイクロ波発振器１０と、マイクロ波を液体に与えてこの液体中にプラズマを励起させる電極２３とを備えたパルスマイクロ波液中プラズマ装置を用いて行われる。
【００３４】
酸化チタン微粒子の分散液３１をパルスマイクロ波液中プラズマ装置の容器３０に入れた後、パルスマイクロ波液中プラズマ装置のマイクロ波発振器１０の電源を投入し、マグネトロンからマイクロ波を出力させる。マイクロ波は、導波管２０を伝搬し、同軸導波管変換器２１、そして液中プラズマ源を介して分散液３１に与えられる。これにより、分散液３１内にプラズマ３５が発生する。そしてタングステンで構成された電極２３を用いることによって、このタングステンを分散液３１中に溶出させて酸化チタン微粒子にドープすることができ、これにより可視光から赤外域までに光吸収特性を付与したドープ酸化チタン微粒子を得ることができる。また、電極芯材が絶縁性の金属酸化物で被覆された電極２３を用いることによって、可視光域の一部に光吸収特性を付与した酸化チタン微粒子に改質することができる。
【００３５】
本発明によって得られる酸化チタン微粒子は、可視光域の一部か、または可視光から赤外域までに光吸収特性を有していることから、光触媒、紫外線遮断材、赤外線遮断材、白色顔料、絶縁塗料、太陽電池のような分野への応用が期待される。
【符号の説明】
【００３６】
１０      マイクロ波発振器
２０      導波管
２１      同軸導波管変換器
２２      同軸管
２２ａ    内部導体
２２ｂ    外部導体
２３      電極
２４      冷媒
３０      容器
３１      分散液
３２      石英窓
３３      冷却ロッド
３４      温度計
３５      液中プラズマ
【実施例】
【００３７】
以下に、実施例により本発明をさらに詳しく説明するが、本発明はこれらの実施例に何ら限定されるものではない。
【００３８】
実施例１
マイクロ波液中プラズマ装置の概要を図２に示す。ミクロ電子製1.5kW発振器UM-1500EC-Bで発生させた2.45GHzのパルスマイクロ波を導波管により反応容器まで伝導させ、同軸導波管変換によりタングステン電極先端部にマイクロ波エネルギーを集中させることで、液中においてプラズマ状態を生じさせる。原料を投入しない水中プラズマ中においてタングステン電極は蒸発・電離して溶液中へとタングステンもしくはタングステン酸化物として溶出することが図３に示す実験結果から確認できている。溶出量はプラズマの処理時間に比例するため、処理時間によりドープ量を制御することが可能と考えられる。原料は光触媒酸化チタンとして市販されている石原産業製ST-01を用いた。
【００３９】
プラズマ処理は以下の手法にて実施する。超純水500mLに原料酸化チタンを1g加えて16時間以上撹拌して十分に分散した酸化チタン分散液を作製し、この分散液を反応容器に移し替え、平均投入電力700Wにて大気圧下で46分のプラズマ処理を行った。得られた溶液は電極由来の酸化タングステンを除去するため、水酸化ナトリウムによりpH13に調整したアルカリ水溶液中で洗浄した後、濾過・乾燥を行い、タングステンドープ酸化チタン粉末として回収した。
【００４０】
実施例２
超純水500mLに原料酸化チタンを2g加えて16時間以上撹拌して十分に分散した酸化チタン分散液を作製し、この分散液を反応容器に移し替え、平均投入電極250Wにて20kPa-abs.を下回る減圧下で30分のプラズマ処理を行った。減圧下では低投入電力下でも安定したプラズマ状態が得られることが特徴である。減圧にはダイアフラムポンプを用いた。得られた溶液は電極由来の酸化タングステンを除去するため、水酸化ナトリウムによりpH13に調整したアルカリ水溶液中で洗浄した後、濾過・乾燥を行い、タングステンドープ酸化チタン粉末として回収した。使用原料やプラズマの発生原理は実施例１と同じである。
【００４１】
実施例３
プラズマ処理時間を60分として実施例２と同手法で処理を行った。
【００４２】
実施例４
プラズマ処理時間を90分として実施例２と同手法で処理を行った。
【００４３】
実施例５
プラズマ処理時間を130分として実施例２と同手法で処理を行った。
【００４４】
実施例６
プラズマ処理時間を180分として実施例２と同手法で処理を行った。
【００４５】
実施例7
ドープ源であるタングステン電極の代わりに、ステンレス芯材に0.5mm厚の酸化イットリウム被膜を形成した電極を用いて実験を行った。この手法では電極形状からプラズマのエネルギー密度が低く、ドープ材料が溶出しないため、純粋にプラズマ照射のみで処理を行った場合の優位性が確認できる。
【００４６】
超純水500mLに原料酸化チタンを2g加えて16時間以上撹拌して十分に分散した酸化チタン分散液を作製し、この分散液を反応容器に移し替え、平均投入電極800Wにて20kPa-abs.を下回る減圧下で5分のプラズマ処理を行った。この手法では電極に絶縁被膜がなされているため減圧下でも多少の投入電力を要した。得られた溶液は濾過・乾燥を行い、プラズマ処理酸化チタン粉末として回収した。
【００４７】
実施例８
プラズマ処理時間を10分として実施例７と同手法で処理を行った。
【００４８】
実施例９
プラズマ処理時間を20分として実施例７と同手法で処理を行った。
【００４９】
実施例１０
プラズマ処理時間を40分として実施例７と同手法で処理を行った。
【００５０】
実施例１１
プラズマ処理時間を80分として実施例７と同手法で処理を行った。
【００５１】
比較例
原料酸化チタンとして未処理の石原産業製の光触媒酸化チタンST-01を用いて、以降に示す評価を行った。
【００５２】
評価１（XRD分析）
プラズマ処理を行った酸化チタン粉末のXRD分析により比較した結果を図４に示す。比較例はアナターゼ型酸化チタンであることが確認でき、プラズマ処理を行った実施例１でも同じアナターゼ型であることを示した。この結果から、プラズマを照射しても結晶構造に変化が生じないことが確認できる。
【００５３】
評価２（電顕観察）
比較例とプラズマ処理を行った実施例１の酸化チタン粉末をHAADF-STEM像により比較した結果を図５に示す。HAADF-STEM像では原子番号の2乗に比例したコントラストを得ることができるため、原子番号の高い部位は白く観察されることが特徴である。チタン、タングステンの原子番号は各々22、74であるため、タングステンがドープされていればドープ部位が白い輝点となった像が得られるはずである。観察結果はプラズマ処理後の実施例１において、比較例では見られない輝点が存在することが確認できており、酸化チタンにタングステンがドープされているものと考えられる。
【００５４】
評価３（光特性評価）
試料の光吸収スペクトルは日本分光製の紫外可視分光光度計V-670を用いて拡散反射スペクトルから得られた反射率から算出した。結果は図６に示す通り、380〜750nmの可視光線の波長領域において、比較例では殆ど透過するのに対して、実施例１〜６のタングステンドープ酸化チタンは吸収が見られる。タングステンをドープせずにプラズマ照射のみ行った実施例７〜１１では図7に示す通り380〜500nmの領域で吸収がみられるが、500nm以上については透過することが確認できる。380〜500nmの吸収は処理時間が増すほど大きくなる。これは処理時間が増すほど減圧下のプラズマに曝されることで酸化チタンの酸素欠損が生じるためと考えられる。
【００５５】
また、タングステンドープを行った実施例１〜６について光触媒活性を以下の手法により評価した。日電理化硝子製の強化硬質試験管P18に、試料50mg、5mLの5vol%酢酸水溶液、撹拌子を入れて密栓した後、この試験管を25℃に制御された試験台に入れ、英光社製400W高圧水銀灯にて光を20分間照射した後、中の気体を採取して、島津製GC-8Aガスクロマトグラフにて発生した二酸化炭素量を比較した。比較例を１とした時の相対光触媒活性を図８に示す。この結果、プラズマ処理により作製したタングステンドープ酸化チタンの触媒活性は概ねすべての試料で比較例を上回ることが確認できた。評価に用いた高圧水銀灯は図９に示す通り380nm以下の紫外光成分で主に構成されているが、可視光成分も少なからず含まれている。タングステンドープにより発現した可視光吸収特性が触媒活性の向上に寄与していると考えられ、即ち、実験結果は水銀灯に含まれる405、408、436、546、577、579nmの僅かな可視光成分に対して、従来触媒と比較して最大73%ほどの触媒活性向上を示していると考えられ、連続したスペクトルで供給される太陽光においては（図１）、実験結果よりも極めて高い触媒活性を示すと考えられる。また実施例７〜１１については上記水銀灯のスペクトルに対応する可視光吸収領域が405、408、436の3本しかないため光触媒測定を行なわなかったが、上記結果から推測するに同様の効果が得られると推測できる。
【００５６】
以上から、プラズマ処理により得られた実施例１〜６のタングステンドープ酸化チタンは紫外・可視光反応光触媒として十分な活性を有する他、可視光から赤外領域に向かうに従い吸収量が大きくなる特性が確認できている。この材料を外装用建材に適用した場合、従来以上の強力な触媒作用によるセルフクリーニング効果を発揮する上に、赤外遮蔽材として太陽光の熱エネルギーを遮蔽することで屋内温度の上昇を防止し、エアコン等の使用を抑制するといった機能を付与することが可能である。また、このタングステンドープ酸化チタンは可視光吸収特性を有しており、増感色素なし太陽電池への応用が期待できる。
【００５７】
一方、窓ガラスに適用するなど可視光の確保が必要な場合は、ドープなしでプラズマ処理を行った実施例7〜１１が望ましい。比較例と比べて380〜500nmの領域まで吸収が見られるが、市販されているUVカットガラスの同領域の透過率が60〜80%ぐらいであることから、この範囲の光吸収が実質的に影響することは殆どないと考えられる。太陽エネルギーは500nm付近にエネルギーのピークを持つことが知られており（図１）、本試料においてはこの大きな照射エネルギーを利用して触媒活性を飛躍的に向上させることが可能である。
【図１】
0006406640.tif 000002
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
0006406640.tif 000009
【図９】
0006406640.tif 000010