(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
潤滑剤組成物であって、
基油；及び
前記潤滑剤組成物の全塩基価（ＴＢＮ）及び粘度指数（ＶＩ）を調整するためのポリマーであって、前記ポリマーは一般式（ＩＩＩ）
【化１】
0006324383.tif 000007
（式中、Ｒ１は水素又はメチル基（ＣＨ３）であり、Ｒ２はそれぞれＣＨ３であり、Ｒ３はそれぞれ水素であり、Ｒ４及びＲ５はそれぞれ独立して水素又はＣＨ３であり、ｎは７、９、１１、１３、１５、又は１７に等しく、ｍ≧１、０．１≦ｘ≦０．２５、及び０．７５≦ｙ≦０．９、及びｘ＋ｙ＝１である）
である潤滑剤組成物。
【請求項２】
前記Ｒ１は水素である、請求項１に記載の潤滑剤組成物。
【請求項３】
０．１５≦ｘ≦０．２５、及び０．７５≦ｙ≦０．８５、である、請求項１又は２に記載の潤滑剤組成物。
【請求項４】
潤滑剤組成物の全塩基価（ＴＢＮ）及び粘度指数（ＶＩ）を調整するためのポリマーであって、前記ポリマーは一般式（ＩＩＩ）
【化２】
0006324383.tif 000008
（式中、Ｒ１は水素又はメチル基（ＣＨ３）であり、Ｒ２はそれぞれＣＨ３であり、Ｒ３はそれぞれ水素であり、Ｒ４及びＲ５はそれぞれ独立して水素又はＣＨ３であり、ｎは７、９、１１、１３、１５、又は１７に等しく、ｍ≧１、０．１≦ｘ≦０．２５、及び０．７５≦ｙ≦０．９、及びｘ＋ｙ＝１である）であり、
その際、前記ポリマーが少なくとも２０，０００の質量平均分子量（Ｍｗ）を有する、前記ポリマー。
【請求項５】
ｉ）前記一般式（ＩＩＩ）においてＲ１は水素であり、Ｒ４及びＲ５はそれぞれＣＨ３であり、及びｎは９、１１、１３、又は１５である、請求項４に記載のポリマー。
【請求項６】
０．１５≦ｘ≦０．２５、及び０．７５≦ｙ≦０．８５、である、請求項４又は５に記載のポリマー。
【請求項７】
潤滑剤組成物の全塩基価（ＴＢＮ）及び粘度指数（ＶＩ）を調整するためのポリマーの形成方法であって、以下の工程：
Ａ１）ピペリジンメタクリレート、又は
Ａ２）前記ピペリジンメタクリレートＡ１）とは異なるメタクリレート；
のうち少なくとも１種を含む第１成分を提供する工程；
第１成分とは異なり且つ
Ｂ）Ｃ８〜Ｃ２２メタクリレート
のうち少なくとも１種を含む第２成分を提供する工程；
及び
ｉ）ピペリジンメタクリレートＡ１）と第２成分Ｂ）とを反応させてポリマーを形成する工程であって、前記Ａ１）とＢ）は０．１５：１．４〜０．４：１．１のモル比（Ａ１：Ｂ）で反応させる工程
を含む、前記方法。
【請求項８】
前記工程ｉ）において、前記Ａ１）とＢ）は１５：８５〜２５：７５のモル比（Ａ１：Ｂ）で反応させる、請求項７に記載の方法。
【請求項９】
ｉ）前記一般式（ＩＩＩ）においてＲ１は水素であり、Ｒ４及びＲ５はそれぞれＣＨ３であり、及びｎは９、１１、１３、又は１５である、請求項１から３までの何れか１項に記載の潤滑剤組成物。
【請求項１０】
前記ポリマーは、少なくとも２０，０００の質量平均分子量（Ｍｗ）、又は２００００〜１０００００のＭｗを有する、請求項１から３までの何れか１項に記載の潤滑剤組成物。
【請求項１１】
前記基油が、
ｉ）米国石油協会（ＡＰＩ）の群Ｉ基油、ＡＰＩ群ＩＩ基油、ＡＰＩ群ＩＩＩ基油、ＡＰＩ群ＩＶ基油、ＡＰＩ群Ｖ基油、及びそれらの組み合わせの群から選択される；
ｉｉ）ＡＳＴＭ  Ｄ２２７０により１００℃で１〜１００ｃＳｔの粘度を有する；又は
ｉｉｉ）ｉ）とｉｉ）の両方である、
請求項１から３までの何れか１項に記載の潤滑剤組成物。
【請求項１２】
前記ポリマーが、
ｉ）ＡＳＴＭ  Ｄ２８９６に従って、試料１グラム当たり１〜８ｍｇ  ＫＯＨを提供する；
ｉｉ）１００質量部の前記潤滑剤組成物を基準として０．１〜１０質量％の量で存在する；又は
ｉｉｉ）ｉ）とｉｉ）の両方である、
請求項１から３までの何れか１項に記載の潤滑剤組成物。
【請求項１３】
前記ポリマーが、前記潤滑剤組成物の質量を基準として１〜１０質量％の量で存在する、請求項１から３及び９から１２までの何れか１項に記載の潤滑剤組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本出願は、その全体が参照により本明細書に援用される２０１２年８月１４日に出願された米国仮特許出願第６１／６８２，８３２号の利益を主張する。
【０００２】
発明の属する技術分野
本発明は、概して、ポリマー、更に詳細には、潤滑剤組成物に有用なポリマー及び該ポリマーの形成方法に関する。
【０００３】
関連技術の説明
潤滑剤組成物は概して当該技術分野で理解されている。摩擦を低減するために、種々の化合物を利用することによって潤滑剤組成物の性能を改善するための試みが行われている。具体的には、種々の摩擦低減化合物は、一般に、車両の燃費を向上させる車両の内燃機関内の摩擦を低減するために潤滑剤組成物で利用されてきた。かかる潤滑剤組成物の一態様は、全塩基価又は「ＴＢＮ」と呼ばれることの多い、その中に分散／溶解した塩基性物質の量である。ＴＢＮは一般に、２つのＡＳＴＭ滴定法、ＡＳＴＭ  Ｄ２８９６及びＡＳＴＭ  Ｄ４７３９によって測定される。典型的には、ＴＢＮは、潤滑剤組成物中の過塩基性金属石鹸の使用により提供されているが、これらは、ディーゼル微粒子フィルタと干渉するなどの幾つかの新しいエンジン技術の問題を引き起こし得る。過塩基性金属石鹸も硫酸灰分、リン及び硫黄（ＳＡＰＳ）に添加することができ、一般に、新しい排出制御機器に必要とされている。一定のＴＢＮ上昇化合物、例えば、アミン化合物も、エンジンの燃焼中に形成される酸の中和を助けるために使用されてよい。しかしながら、特定のアミン化合物は、エラストマーシールに有害な影響を及ぼし得る。
【０００４】
上記に鑑み、改善された潤滑剤組成物を提供する機会が残っている。また、このような改善された潤滑剤組成物の形成方法を提供する機会も残っている。
【０００５】
発明の概要及び利点
本発明はポリマーを提供する。ポリマーは、ポリマー骨格を含む。少なくとも１種のピペリジンエステル部分は、ポリマー主鎖から延びている。特定の実施態様では、ピペリジンエステル部分とは異なる少なくとも１つのＣ８〜Ｃ２２のエステル部分も、ポリマー主鎖から延びている。特定の実施態様では、ポリマーは、少なくとも約２０，０００の質量平均分子量（Ｍｗ）を有する。ポリマーは、本発明によって更に提供される、潤滑剤組成物の全塩基価（ＴＢＮ）及び粘度指数（ＶＩ）の調整に有用である。潤滑剤組成物は、ポリマーの他に基油も含む。
【０００６】
本発明は、更に該ポリマーの形成方法を提供する。本方法は、第１成分の提供工程と、第１成分とは異なる第２成分の提供工程を含む。第１成分は、Ａ１）ピペリジンメタクリレート、又はＡ２）ピペリジンメタクリレートＡ１）とは異なるメタクリレートのうち少なくとも１つを含む。第２成分は、Ｃ８〜Ｃ２２メタクリレートのうち少なくとも１つを含む。任意に、該方法は更に第３成分の提供工程を含む。第３成分は、Ｃ）ピペリジンオールのうち少なくとも１つを含む。該方法は、更に以下の工程：ｉ）ピペリジンメタクリレートＡ１）と第２成分Ｂ）とを反応させてポリマーを形成する工程、及び／又はｉｉ）メチルメタクリレートＡ２）と第２成分Ｂ）とを反応させて反応中間体を形成する工程及び該反応中間体と第３成分とを反応させてポリマーを形成する工程のうち少なくとも１つを含む。
【０００７】
該ポリマーは、潤滑剤組成物の全塩基価（ＴＢＮ）と粘度指数（ＶＩ）を調整するのに有用である。前記とは別の方法、ポリマー及び該ポリマーを含む潤滑剤組成物が、燃焼プロセスの間に形成された酸の中和を助けるために様々な種類の燃焼機関で使用され得る。ポリマー、それによって潤滑剤組成物も、様々なエラストマーシール、例えば、燃焼機関又は関連する装置で遭遇するものと優れた適合性を有する。
【０００８】
発明の詳細な説明
潤滑剤組成物の重要な部分の１つは、その中に分散／溶解する塩基性物質の量であり、これは全塩基価（ＴＢＮ）と呼ばれる。この値は、一般に、２つのＡＳＴＭ滴定法、ＡＳＴＭ  Ｄ２８９６及びＡＳＴＭ  Ｄ４７３９によって測定される。殆どのＴＢＮは、慣例的に、過塩基性金属石鹸を使用することによって送達されているが、これらの石鹸は、（ディーゼル微粒子フィルタ−ＤＰＦなどの）幾つかの新しいエンジン技術に関する問題を作り出した。従って、かかる金属石鹸の使用を最小限にする配合物は価値があり、「低ＳＡＰＳ油」と呼ばれ得る。
【０００９】
「低ＳＡＰＳ」との呼称の要件は、本質的に、潤滑剤組成物に見られる従来のカルシウム及びマグネシウム系洗浄剤の量を制限する。これらの従来の洗浄剤は、燃焼プロセスの間に形成され且つ潤滑剤組成物中に含まれる基油の酸化から生じる酸の中和を含む、多くの機能を有していた。しかしながら、これらの従来のカルシウム及びマグネシウム系洗浄剤が含まれ得る量を制限することで、潤滑剤組成物の酸中和能力が低下した。潤滑剤組成物の酸中和能力の低下によって、潤滑剤組成物を更に頻繁に変更することが必要となる。
【００１０】
本発明は、ポリマー及び該ポリマーを含む潤滑剤組成物を提供する。更なる実施態様では、潤滑剤組成物は、本質的にポリマーからなり、更に別の実施態様では、潤滑剤組成物はポリマーからなる。本発明はまた、ポリマーの形成方法も提供する。潤滑剤組成物及び本発明の方法は更に以下に記載されている。ポリマーは、潤滑剤組成物のＴＢＮと粘度指数（ＶＩ）の調整に有用である。ＴＢＮは無灰ＴＢＮとも呼ばれ得る。従って、ポリマーは、粘度指数向上剤（ＶＩＩ）及び／又は粘度調整剤（ＶＭ）とも呼ばれ得る。ポリマーは、同様に他の目的にも有用であり、これらは以下に記載されている。一般に、ポリマーは、他の利益を潤滑剤組成物に提供する一方で、従来のＴＢＮ調整剤の使用に対して潤滑剤組成物のＴＢＮを改善する。
【００１１】
潤滑剤組成物は様々なＴＢＮ値を有し得る。ＴＢＮは、任意の材料の塩基度を水酸化カリウム（ＫＯＨ）の塩基度と相関させるために使用される産業基準の目安である。この値は一般に、ｍｇ  ＫＯＨ／ｇとして報告されており、ＡＳＴＭ  Ｄ２８９６又はＤ４７３９に従って測定され得る。様々な実施態様では、潤滑剤組成物は、ＡＳＴＭ  Ｄ２８９６に従って、潤滑剤組成物１グラム当たり、約２．５〜約２５ｍｇ  ＫＯＨ、約５〜約２０ｍｇ  ＫＯＨ、約７．５〜約１５ｍｇ  ＫＯＨ、又は約８〜約１３ｍｇ  ＫＯＨの合計ＴＢＮを有する。潤滑剤組成物のＴＢＮは、一般に、ポリマーによって影響される。ポリマーは、潤滑剤組成物について様々なレベルのＴＢＮ、例えば、ＡＳＴＭ  Ｄ２８９６に従って、試料１グラム当たり約１〜約８ｍｇ  ＫＯＨを提供し得る。様々な実施態様では、ポリマー（即ち、「ニート」ポリマー）は、ＡＳＴＭ  Ｄ４７３９に従って、ポリマー１グラム当たり、少なくとも約７０ｍｇ  ＫＯＨ、少なくとも約１００ｍｇ  ＫＯＨ、少なくとも約１２５ｍｇ  ＫＯＨ、少なくとも約１５０ｍｇ  ＫＯＨのＴＢＮ、又は約１５０ｍｇ  ＫＯＨを上回るＴＢＮ（ｍｇ  ＫＯＨ／ｇ）を有する。
【００１２】
潤滑剤組成物は様々なＶＩ値を有し得る。様々な実施態様では、潤滑剤組成物は、ＡＳＴＭ  Ｄ２２７０に従って、約９５〜約２２０、約１００〜約２０５、又は約１０５〜約１９０のＶＩを有する。潤滑剤組成物のＶＩは、一般に、ポリマーによる影響を受ける。ポリマーは、潤滑剤組成物に関して様々なレベルのＶＩを提供し得る。
【００１３】
更に潤滑剤組成物のＶＩに関して、特定の理論により拘束又は制限されないが、装置の起動中などの低温で、例えば、約−２０℃で、ポリマーは、潤滑剤組成物の基油に殆ど溶解せず（詳細は後述）、潤滑剤組成物内で小さな流体力学的体積を占めることが考えられる。従って、ポリマーは、低温での潤滑剤組成物の粘度にあまり寄与していない。このことは、潤滑剤組成物が、冷却／周囲条件からの燃焼機関の始動時などに、適切な潤滑を与えるために低温で液体のままでなければならないので重要である。装置の通常の動作温度などのより高い温度、例えば、１００℃で、ポリマーは、基油にますます可溶性になって膨張し、それによって、その流体力学的体積を増やす。このように、ポリマーは、高い温度での潤滑剤組成物の粘度に大きく寄与している。このことは、油の粘度を高い温度で小さくし過ぎると、燃焼機関を長時間運転する時などに、十分な潤滑が達成されないので重要である。
【００１４】
上記のように、ポリマーは、潤滑剤組成物のＴＢＮ及びＶＩの調整に有用である。更に、ポリマーは一般に、エラストマーシールに向けて非攻撃である。この方法では、ポリマーは「多機能」である、即ち、ポリマーは、潤滑剤組成物に複数の利益を提供する。シールは、特に、Ｏ−リング及び他の商品で使用されるフルオロポリマーエラストマーである。フルオロエラストマーの具体的な種類はＶｉｔｏｎ（登録商標）である。「フルオロエラストマー」は、例えば、ＡＳＴＭ  Ｄ１４１８及びＦＫＭのＩＳＯ１６２９の名称で分類されている。フルオロエラストマーは、ヘキサフルオロプロピレン（ＨＦＰ）とフッ化ビニリデン（ＶＦ２のＶＤＦ）とのコポリマー、テトラフルオロエチレン（ＴＦＥ）、フッ化ビニリデン及びヘキサフルオロプロピレンのターポリマー、パーフルオロメチルビニルエーテル（ＰＭＶＥ）、ＴＦＥ及びプロピレンのコポリマー並びにＴＦＥ、ＰＭＶＥ及びエチレンのコポリマーを含む。フッ素含有率は、約６６質量％〜約７０質量％の間である。ＦＫＭは、ポリマー鎖上に置換基フルオロ基及びパーフルオロアルキル基又はパーフルオロアルコキシ基を有するポリメチレン型のフッ素ゴムである。
【００１５】
フルオロエラストマーシールのポリマー／潤滑剤組成物との適合性は、ＣＥＣ−Ｌ−３９−Ｔ９６に定義される方法によって測定され得る。一般に、従来の化合物、例えば、アルキルアミンは、フルオロエラストマーに対して非常に有害である。しかしながら、ポリマー及び該ポリマーを含む潤滑剤組成物は、フルオロエラストマーシールとの適合性に関して肯定的な結果を示す。
【００１６】
適合性は、一般に、潤滑剤組成物中にシール又はガスケットを供給し、該潤滑剤組成物をその中に含有されたシールを用いて高められた温度まで加熱し、且つ該高められた温度を一定時間維持することによって評価される。シールは取り出して乾燥され、シールの特性が評価されて、潤滑剤組成物中で加熱されなかったシール片と比較される。これらの特性の変化率を評価して、該シールと潤滑剤組成物との適合性を決定する。ポリマーの潤滑剤組成物への導入により、従来の化合物に対して、潤滑剤組成物のシールを分解させる傾向が減少する。
【００１７】
ポリマーは、ポリマー骨格を含む。ポリマー骨格は、様々な化学物質を含んでよく、且つ構造内で直鎖状又は分枝鎖状であってよい。様々な実施態様では、ポリマーのポリマー骨格は直鎖状であり且つそれらから延びる複数の部分を有する。従って、ポリマーは櫛型ポリマーとも呼ばれ得る。これらの部分は以下で更に説明される。
【００１８】
ポリマー骨格は、様々な種類のモノマーから形成され得る。特定の実施態様では、ポリマーのポリマー骨格は、エチレンモノマー、プロピレンモノマー、ブチレンモノマー、メタクリレートモノマー、酢酸ビニルモノマー、及びそれらの組み合わせからなる群から選択されるモノマーの反応生成物を含む。これらの実施態様では、ポリマー骨格は、上記のモノマーの様々なポリマーを含む、本質的にそれらからなる、又はそれらからなり得る。例えば、ポリマーのポリマー骨格は、エチレン−プロピレンコポリマー、ポリイソブチレン（ＰＩＢ）、ポリメタクリレート（ＰＭＡ）、又はエチレンビニルアセテート（ＥＶＡ）を含み得る。エチレンプロピレンコポリマーは、オレフィンコポリマーとも呼ばれてよい。一実施態様では、ポリマー骨格はＰＭＡを含む。他のモノマー及びそれらの組み合わせもポリマー骨格を形成するために使用され得る。
【００１９】
ポリマーは更にポリマー骨格から延びる少なくとも１つのピペリジンエステル部分を含む。換言すれば、ポリマー骨格は、少なくとも部分的に置換されるか又はかかる部分を有するモノマーから形成される。様々な実施態様では、ポリマーは、複数のかかるピペリジンエステル部分を含む。ピペリジンエステル部分はそれぞれ様々な化学物質を含み且つ同じであるか又は互いに異なり得る。
【００２０】
特定の実施態様では、ピペリジンエステル部分は、以下の一般式（Ｉ）：
【化１】
0006324383.tif 000002
（式中、Ｒ１及びＲ２はそれぞれ独立して水素又は１〜１７個の炭素原子、又はそれらの間にある任意の数の炭素原子を有するアルキル基である）
のものである。１〜１０個の炭素原子を有する直鎖状又は分枝鎖状のアルキル基、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基等を含むが、これらに限定されない様々な種類のアルキル基が存在し得る。様々な実施態様では、Ｒ１が水素又はメチル基（ＣＨ３）であり且つ少なくとも２つ、少なくとも３つ、又は全部で４つのＲ２基がＣＨ３である。これらの実施態様の幾つかは、ヒンダードアミンと呼ばれる。これらの実施態様では、Ｒ１は水素である。他の実施態様では、Ｒ１はＣＨ３である。上記式中のＳ字ラインは、単に、この部分が、例えば、ペンダント基として、ポリマーのポリマー骨格を取り去ることを示すことが意図されている。
【００２１】
ピペリジンエステル部分は、潤滑剤組成物のＴＢＮを調整するのに有用である。ピペリジンエステル部分は、ヒンダードアミン部分と呼ばれてもよい。一般に、ピペリジンエステル部分量の増加が、潤滑剤組成物のＴＢＮをも増加させると考えられる。従って、潤滑剤組成物のＴＢＮは、一般に、該組成物内に存在するピペリジンエステル部分の量を変えることによって変化され得る。上記の合計量は、ポリマー上に存在するピペリジンエステル部分の数及び／又は組成物中に存在するポリマーの量によって付与され得る。
【００２２】
特定の実施態様では、ポリマーは更に、ポリマー骨格から延びる少なくとも１つのＣ８〜Ｃ２２エステル部分を含む。様々な実施態様では、ポリマーは、複数のかかる部分を含み、これらはピペリジンエステル部分とは異なる。Ｃ８〜Ｃ２２エステル部分はそれぞれ様々な化学物質を含み且つ同じ又は互いに異なり得る。特定の実施態様では、Ｃ８〜Ｃ２２エステル部分は直鎖状又は分枝鎖状である。
【００２３】
特定の実施態様では、Ｃ８〜Ｃ２２エステル部分は、以下の一般式（ＩＩ）
【化２】
0006324383.tif 000003
のものである。
【００２４】
式中、Ｒ２はＣＨ３であり、Ｒ３はそれぞれ水素であり、且つｎは７、９、１１、１３、１５、１７、１９、又は２１に等しい。更なる実施態様では、上記式（ＩＩ）中のｎは９、１１、１３、又は１５である。特定の実施態様では、ｎは９であり、即ち、ポリマーは少なくとも１つのＣ１０エステル部分を含む。Ｃ８〜Ｃ２２エステル部分は、潤滑剤組成物のＶＩを調整するのに有用である。一般に、Ｃ８〜Ｃ２２エステル部分量の増加は、潤滑剤組成物のＶＩも増加させると考えられる。従って、潤滑剤組成物のＶＩは、一般に、該組成物内に存在するＣ８〜Ｃ２２エステル部分の量を変えることによって変化され得る。上記の合計量は、ポリマー上に存在するＣ８〜Ｃ２２エステル部分の数及び／又は該組成物中に存在するポリマーの量によって付与され得る。上記式中のＳ字ラインは、単に、この部分が、例えば、ペンダント基として、ポリマーのポリマー骨格を取り去ることを示すことが意図されている。特定の実施態様では、ポリマーは以下の一般式（ＩＩＩ）：
【化３】
0006324383.tif 000004
（式中、Ｒ１は水素又はＣＨ３であり、Ｒ２はそれぞれＣＨ３であり、Ｒ３はそれぞれ水素であり、Ｒ４及びＲ５はそれぞれ互いに独立して水素又はＣＨ３であり、ｎは９、１１、１３、１５、又は１７に等しく、ｍ≧１、０＜ｘ＜１、０＜ｙ＜１であり、且つｘ＋ｙ＝１である）
のものである。更なる実施態様では、Ｒ１は水素であり、且つＲ４及びＲ５はそれぞれＣＨ３である。更に別の実施態様では、上記式（ＩＩＩ）中のｎは９、１１、１３、又は１５である。一実施態様では、ｎは９である。特定の実施態様では、上記式（ＩＩＩ）中のｍは１である。上記実施態様の様々な組み合わせが利用され得る。上記式中のＳ字ラインは、単に、ポリマー骨格が、示されたものよりも更に延びていることを示すことが意図されている。
【００２５】
上で導入されたように、これらの部分のそれぞれの量は変化し得る。上記式（ＩＩＩ）では、これらの部分はブロック又はランダム構造であってよい。特定の実施態様では、これらの部分は交互になっている。様々な実施態様では、０．０５≦ｘ≦０．３、０．１≦ｘ≦０．２５、０．１５≦ｘ≦０．２５、又は０．２≦ｘ≦０．２５である。様々な実施態様では、０．７≦ｙ≦０．９５、０．７５≦ｙ≦０．９、０．７５≦ｙ≦ｙ０．８５、又は０．７５≦ｙ≦０．８０である。様々な実施態様では、ポリマーは、少なくとも約２０，０００の、約２０，０００〜約１２５，０００、約２０，０００〜約１００，０００、約２０，０００〜約７５，０００、約２５，０００〜約７５，０００、約３５，０００〜約６５，０００、約４０，０００〜約６０，０００、約４５，０００〜約５５，０００、又は約５０，０００の質量平均分子量（Ｍｗ）を有する。あるいは、ポリマーは、約２０，０００を上回る、約２５，０００を上回る、約５０，０００を上回る、約７５，０００を上回る、約１００，０００を上回る、又は約１２５，０００を上回るＭｗを有する。あるいは、ポリマーは、約２０，０００〜約５０，０００、又は約５０，０００〜約１００，０００のＭｗを有する。ポリマーは、上記のＭｗ範囲よりも高い又は低い様々なＭｗ値を有してよいことが理解されるべきである。
【００２６】
ポリマーの形成方法は、第１成分と第１成分とは異なる第２成分を提供する工程を含む。特定の実施態様では、該方法は更に第３成分を提供する工程を含む。第３成分は典型的には第１成分と第２成分とは異なる。これらの成分はそれぞれ出発原料として提供されるか又は先の反応を介して形成され得る。
【００２７】
第１成分は、Ａ１）ピペリジンメタクリレート、又はＡ２）ピペリジンメタクリレートＡ１）とは異なるメタクリレートのうち少なくとも１つを含む。一実施態様では、第１成分は、Ａ１）、即ち、同じである又は互いに異なり得る、１種以上のピペリジンメタクリレートを含む。様々な種類のピペリジンメタクリレートが利用され得る。特定の実施態様では、ピペリジンメタクリレートＡ１）は、２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジニルメタクリレート（ＴＭＰＭ）、１，２，２，６，６−ペンタメチル−４−ピペリジニルメタクリレート（ＰＭＰＭ）、又はそれらの組み合わせを含む。一実施態様では、Ａ１）はＴＭＰＭを含む。別の実施態様では、Ａ１）はＰＭＰＭを含む。好適なピペリジンメタクリレートは、様々な供給者、例えば、ニュージャージー州、フローラムパークのＢＡＳＦ社、及びバージニア州、リッチモンドのWako Chemicals USA社から市販されている。
【００２８】
第２成分は、Ｂ）Ｃ８〜Ｃ２２メタクリレートのうち少なくとも１種を含む。様々な種類のＣ８〜Ｃ２２メタクリレートが利用され得る。かかる炭素鎖の長さは、中鎖〜長鎖と呼ばれ得る。１種以上のＣ８〜Ｃ２２メタクリレートは同じ又は互いに異なり得る。特定の実施態様では、Ｂ）はラウリルメタクリレート（ＬＭＡ）を含む。直前の実施態様では、Ｂ）は一般にＣ１２、Ｃ１４及び／又はＣ１６メタクリレートの混合物を含む。一実施態様では、Ｂ）はＣ１０メタクリレートを含み、好適なＣ８〜Ｃ２２メタクリレートは、ＢＡＳＦ社などの様々な供給者から市販されている。好適なＣ１２又はＣ１６メタクリレートの例は、Ａｇｅｆｌｅｘ（登録商標）ＦＭ２４６であり、ＢＡＳＦ社から市販されている。好適なメタクリレートの他の例としては、直鎖状及び分枝鎖状の両方の、Ｃ１２〜Ｃ１５合成アルコールから形成されたラウリルメタクリレート、例えば、Ｎｅｏｄｏｌ（登録商標）２５及びＬｉａｌ（登録商標）１２５が挙げられ、それぞれ、Shell Chemicals社及びSassol社から市販されている。他のメタクリレートを形成するのに好適なアルコールとしては、平均Ｃ１３鎖長の混合物、例えば、Ｅｘｘａｌ（商標）１３の混合物が挙げられ、これはExxon Mobil Chemical社から市販されている。
【００２９】
ポリマーのＴＢＮ、従って、潤滑剤組成物は、ポリマーを形成するために利用される第１成分（例えば、ＴＭＰＭ及び／又はＰＭＰＭ）の量を変えることによって変化及び／又は調整され得ると考えられる。また、ポリマーのＶＩ、及び従って、潤滑剤組成物は、ポリマーを形成するために利用される第２成分（例えば、ＬＭＡ）の量を変えることによって変化及び／又は調整され得ると考えられる。特定の理論によって拘束又は限定されずに、第２成分が、ポリマーを、それ自身の温度に応じて、巻いて縮合させ、これが潤滑剤組成物に優れたＶＩ特性を付与すると考えられる。更に、第２成分が、ポリマーの潤滑剤組成物内への溶解を助け、更に潤滑剤組成物の濃縮を助け得ると考えられる。
【００３０】
一実施態様では、本方法は、更にＡ１）とＢ）とを反応させてポリマーを形成する工程を含む。これらの成分は、ポリマーを形成するために様々な比で反応し得る。様々な実施態様では、ピペリジンメタクリレートＡ）とＣ８〜Ｃ２２メタクリレートＢ）は、ポリマーを形成するために、約０．０５：２〜約０．７５：１、約０．１：１．５〜約０．５：１、又は約０．１５：１．４〜約０．４：１．１のモル比（Ａ１：Ｂ）で反応する。
【００３１】
これらの成分は、様々な種類の容器又は反応器で反応し得る。第１成分と第２成分は、様々な温度で反応し得る。様々な実施態様では、第１成分と第２成分、例えば、Ａ１）とＢ）は、約７５〜約１１５℃、約８５〜約１０５℃、又は約９５℃の温度で反応する。
【００３２】
第１成分と第２成分は、様々な時間にわたり反応し得る。様々な実施態様では、第１成分と第２成分は、約１〜約１２時間、約１〜約８時間、約２〜約６時間、約３〜約５時間、又は約４〜約５時間にわたり反応する。成分間の反応の程度を決定する方法の１つは、未反応の炭素−炭素二重結合の存在又は水準について試験することである。
【００３３】
別の実施態様では、第１成分は、Ａ２）、即ち、同じ又は互いに異なり得る、１種以上のメタクリレートを含む。様々な種類のメタクリレートが利用され得る。特定の実施態様では、Ａ２）は、メチルメタクリレート（ＭＭＡ）、更に詳細にはメチルメタクリレートを含む。好適なメタクリレートは、様々な供給者、例えば、ＢＡＳＦ社から市販されている。
【００３４】
Ａ２）がＡ１）の代わりに使用される場合、第３成分は典型的にはＣ）ピペリジンオールのうち少なくとも１種を含む。様々な種類のピペリジンオールが利用され得る。特定の実施態様では、Ｃ）は２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−オール（ＨＴＭＰ）、１，２，２，６，６−ペンタメチルピペリジン−４−オール（ＰＴＭＰ）、又はそれらの組み合わせを含む。一実施態様では、Ｃ）はＨＴＭＰを含む。別の実施態様では、Ｃ）はＰＴＭＰを含む。ＨＴＭＰとＰＴＭＰとの組み合わせも利用され得る。好適なピペリジン−オールは、様々な供給者、例えば、ＢＡＳＦ社から市販されている。
【００３５】
Ａ２）が利用される実施態様では、本方法は更に反応中間体を形成するためにＡ２）とＢ）とを反応させる工程を含む。これらの実施態様では、本方法は更に反応中間体と第３成分とを反応させてポリマーを形成する工程を含む。これらの成分は、上記に記載されるような、様々な温度で且つ様々な時間にわたり反応し得る。
【００３６】
本方法は更に開始剤、連鎖移動剤（ＣＴＡ）、及び／又は不活性キャリアのうち少なくとも１つを提供する工程を含み得る。利用される場合、開始剤、ＣＴＡ及び／又は不活性キャリアは一般に反応工程の間に存在する。
【００３７】
利用される場合、様々な種類の開始剤が利用され得る。好適な開始剤の例としては過酸化物が挙げられる。開始剤は、少なくとも第１成分と第２成分との間の反応を促進してポリマーを形成するのに有用である。特定の実施態様では、開始剤は、ｔｅｒｔ−ブチル−２−エチルヘキサンパーオキソエート（ｔＢＰＥＨ）を含む。好適な開始剤は、様々な供給者、例えば、イリノイ州シカゴのAkzoNobel Polymer Chemicals LLC社から市販されている。開始剤は様々な量で使用され得る。特定の実施態様では、開始剤は、１００質量部の第１成分と第２成分（又は第１成分、第２成分、及び第３成分）を基準として、約０．００１〜約５質量パーセント（ｗｔ％）の量で使用される。
【００３８】
利用される場合、様々な種類のＣＴＡが利用され得る。好適なＣＴＡの例としては、限定されずに、チオールが挙げられる。ＣＴＡは、ポリマーを形成するために、少なくとも第１成分と第２成分との間の反応を容易にするのに有用である。特定の実施態様では、ＣＴＡはドデカン−１−チオール（ＤＤＭ）を含む。好適なＣＴＡは、様々な供給者、例えば、ミズーリ州セントルイスのSigma-Aldrich社から市販されている。ＣＴＡは様々な量で使用され得る。特定の実施態様では、ＣＴＡは、１００質量部の第１成分と第２成分（又は第１、第２、及び第３成分）を基準として、約０．００１〜約５質量％の量で使用される。
【００３９】
利用される場合、様々な種類の不活性キャリアが使用され得る。好適なキャリアの例としては不活性なベースストックが挙げられる。「不活性」とは、一般的に、不活性なキャリアが、少なくとも第１成分及び第２成分、及び利用される場合、第３成分に対して未反応であることを意味する。不活性キャリアは、媒体として作用させることによってポリマーを形成するために、少なくとも第１成分と第２成分との間の反応を促進するのに有用である。特定の実施態様では、不活性キャリア成分は鉱油を含む。好適な不活性キャリアは、様々な供給者、例えば、Petro-Canadaから市販されている。好適なベースストックの例は、Petro-Canadaから市販されている、60 Neutral Light HT (N60LHT)である。
【００４０】
様々な実施態様では、潤滑剤組成物は、ポリマーの他に更に基油を含む。基油は、上記の不活性キャリアと同じか又はそれとは異なってよい。ポリマーは、様々な量で潤滑剤組成物中に存在し得る。様々な実施態様では、ポリマーは、それぞれ、１００質量部の潤滑剤組成物を基準として、約０．１〜約１５質量％、約０．２５〜約１０質量％、約０．５〜約８質量％、約１〜約５質量％、又は約１．５〜約３質量％の量で存在する。
【００４１】
特定の実施態様では、基油は、米国石油協会（ＡＰＩ）の群Ｉ基油、ＡＰＩ群ＩＩ基油、ＳＰＩ群ＩＩＩ基油、ＡＰＩ群ＩＶ基油、ＡＰＩ群Ｖ基油、及びそれらの組み合わせの群から選択される。これらの実施態様では、基油は一般的にＡＰＩ基油互換性ガイドライン（API Base Oil Interchangeability Guidelines）に従って分類される。換言すれば、基油は、５種の基油のうち１種以上として更に記載され得る：群Ｉ（０．０３質量％を超える硫黄含有率、及び／又は９０質量％未満の飽和物、粘度指数８０〜１１９）；群ＩＩ（０．０３質量％以下の硫黄含有率、９０質量％以上の飽和物、粘度指数８０〜１１９）；群ＩＩＩ（０．０３質量％以下の硫黄含有率、９０質量％以上の飽和物、１２０以上の粘度指数）；群ＩＶ（全てポリアルファオレフィン（ＰＡＯ））；及び群Ｖ（群Ｉ、ＩＩ、ＩＩＩ又はＩＶに含まれない他の全て）。
【００４２】
基油は、更に、火花点火及び圧縮点火した内燃機関、例えば、自動車及びトラックのエンジン、２サイクルエンジン、航空機ピストンエンジン、船舶及び鉄道のディーゼルエンジン用のクランクケース潤滑油として定義され得る。あるいは、基油は、更にガスエンジン、定置出力エンジン、及びタービンで使用されるべき油として定義され得る。基油は更にヘビーデューティー又はライトデューティーエンジンオイルとして定義され得る。一実施態様では、基油は更にヘビーデューティーディーゼルエンジンオイルとして定義されている。
【００４３】
基油は更にベースストックオイルとして定義されてよい。あるいは、基油は、同じ製造業者の基準を満たし且つ固有の式、生成物識別番号、又はその両方によって定義される（供給源又は製造業者の立地とは無関係の）同じ基準に対して単一の製造業者によって製造される成分として更に定義され得る。基油は、様々な異なるプロセス、例えば、限定されずに、蒸留、溶剤精製、水素処理、オリゴマー化、エステル化及び再精製を使用して製造されるか又は誘導され得る。再精製されたストックは、典型的には、実質的に、製造、汚染、又は予備使用を通して導入された材料を含まない。
【００４４】
あるいは、基油は、水素化分解、水素化、水素化精製、精製及び再精製油又はそれらの混合物から誘導され得るか又は１種以上のかかる油を含み得る。一実施態様では、基油は、更に、天然油又は合成油及び／又はそれらの組み合わせなどの潤滑粘性の油として定義される。天然油としては、限定されずに、動物油及び植物油（例えば、ヒマシ油、ラード油）、並びに液体石油及び溶解処理又は酸処理された鉱物潤滑油、例えば、パラフィン系、ナフテン系又は混合パラフィン−ナフテン系油が挙げられる。
【００４５】
様々な他の実施態様では、基油は、更に石炭又は頁岩から誘導された油として更に定義され得る。好適な油の非限定的な例としては、炭化水素油、例えば、重合した及び共重合したオレフィン（例えば、ポリブチレン、ポリプロピレン、プロピレン−イソブチレンコポリマー、ポリ（１−ヘキセン）、ポリ（１−オクテン）、ポリ（１−デセン）、及びそれらの混合物；アルキルベンゼン（例えば、ドデシルベンゼン、テトラデシルベンゼン、ジノニルベンゼン、及びジ（２−エチルヘキシル）−ベンゼン）；ポリフェニル（例えば、ビフェニル、ターフェニル、及びアルキル化ポリフェニル）、アルキル化ジフェニルエーテル及びアルキル化ジフェニルスルフィド及びそれらの誘導体、類似体、及び同族体が挙げられる。
【００４６】
更に他の実施態様では、基油は、更に、末端ヒドロキシル基がエステル化、エーテル化、又は類似の反応によって変性された、１種以上のアルキレンオキシドポリマー及び共重合体及びその誘導体のうち１種以上を含み得る合成油として定義され得る。様々な実施態様では、これらの合成油は、油を形成するために更に反応され得るポリアルキレンポリマーを形成するためにエチレンオキシド又はプロピレンオキシドの重合を通して製造される。例えば、これらのポリアルキレンポリマー（例えば、１，０００の平均分子量を有するメチルポリイソプロピレングリコールエーテル；５００〜１，０００の分子量を有するポリエチレングリコールのジフェニルエーテル；及び１，０００〜１，５００の分子量を有するポリプロピレングリコールのジエチルエーテル）のアルキル及びアリールエーテル及び／又はそれらのモノ−及びポリカルボン酸エステル（例えば、酢酸エステル、混合したＣ３〜Ｃ８脂肪酸エステル、又はテトラエチレングリコールのＣ１３オキソ酸ジエステル）も利用され得る。
【００４７】
更に別の実施態様では、基油としてはジカルボン酸（例えば、フタル酸、コハク酸、アルキルコハク酸及びアルケニルコハク酸、マレイン酸、アゼライン酸、スベリン酸、セバシン酸、フマル酸、アジピン酸、リノール酸ダイマー、マロン酸、アルキルマロン酸、及びアルケニルマロン酸）と様々なアルコール（例えば、ブチルアルコール、ヘキシルアルコール、ドデシルアルコール、２−エチルヘキシルアルコール、エチレングリコール、ジエチレングリコールモノエーテル、及びプロピレングリコール）とのエステルが挙げられる。これらのエステルの具体的な例としては、限定されずに、ジブチルアジペート、ジ（２−エチルヘキシルセバケート、ジ−ｎ−ヘキシルフマレート、ジオクチルセバケート、ジイソオクチルアゼレート、ジイソデシルアゼレート、ジオクチルフタレート、ジデシルフタレート、ジエイコシルセバケート、リノール酸ダイマーの２−エチルヘキシルのジエステル、１モルのセバシン酸と２モルのテトラエチレングリコール及び２モルの２ーエチルヘキサン酸とを反応させることによって形成される複合エステル、及びそれらの組み合わせが挙げられる。基油として有用なエステル又は基油に含まれるものとして有用なエステルには、Ｃ５〜Ｃ１２モノカルボン酸及びポリオールから形成されるもの、並びにポリオールエーテル、例えば、ネオペンチルグリコール、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ジペンタエリスリトール、及びトリペンタエリスリトールも含まれる。
【００４８】
基油は、代替的に、精製油、再精製油、未精製油又はそれらの組み合わせとして記載され得る。未精製油は、典型的には、更なる精製処理を行わずに、天然又は合成の源から得られる。例えば、レトルト操作から直接得られる頁岩油、蒸留から直接得られる石油、又はエステル化プロセスから直接得られ且つ更なる処理を行わずに使用されるエステル油は、全て利用することができる。精製油は、典型的には、１つ以上の特性を改善するために精製を行ったことを除いて未精製油と類似している。多くのかかる精製技術、例えば、溶媒抽出、酸又は塩基抽出、濾過、パーコレーション、及び類似の精製技術は当業者に知られている。再精製油は、再生又は再処理油としても知られており、しばしば、使用済み添加剤及び油分解生成物の除去を目的とする技術によって追加的に処理されている。
【００４９】
様々な実施態様では、基油は、それぞれ１００質量部の潤滑剤組成物を基準として、約７０〜約９９．９質量％、約８０〜約９９．９質量％、約９０〜約９９．９質量％、約７５〜約９５質量％、約８０〜約９０質量％、又は約８５〜約９５質量％の量で潤滑剤組成物中に存在する。あるいは、基油は、それぞれ１００質量部の潤滑剤組成物を基準として、約７０質量％を上回る、約７５質量％を上回る、約８０質量％を上回る、約８５質量％を上回る、約９０質量％を上回る、約９１質量％を上回る、約９２質量％を上回る、約９３質量％を上回る、約９４質量％を上回る、約９５質量％を上回る、約９６質量％を上回る、約９７質量％を上回る、約９８質量％を上回る、又は約９９質量％を上回る量で潤滑剤組成物中に存在し得る。様々な実施態様では、完全に配合された潤滑剤組成物（添加剤、希釈剤及び／又はキャリアオイル等を含む）中の基油の量は、約８０〜約９９．５質量％、約８５〜約９６質量％、又は約８７〜約９５質量％である。
【００５０】
様々な実施態様では、基油は１００℃で試験した際に、約１〜約１００センチストークス、約１〜約５０センチストークス、約１〜約２５センチストークス、又は約１〜約２０センチストークス（ｃＳｔ）の範囲の粘度を有する。基油の粘度は当該技術分野で理解されている様々な方法によって決定され得る。本発明は特定の粘度の基油に限定されない。
【００５１】
潤滑剤組成物は、更に、潤滑剤組成物の様々な化学的及び／又は物理的特性を改善するために１種以上の添加剤を含み得る。１種以上の添加剤の特別な例としては、摩耗防止添加剤、酸化防止剤、金属不活性化剤（又は不動態化剤）、防錆剤、粘度指数向上剤、流動点降下剤、分散剤、洗浄剤、及び減摩添加剤が挙げられる。添加剤はそれぞれ単独で又は組み合わせて使用され得る。添加剤は、利用される場合、様々な量で使用され得る。潤滑剤組成物は、特定の用途で使用するための特定の性能目標を達成するために、複数の追加の補助成分を用いて配合され得る。例えば、潤滑剤組成物は、錆及び酸化潤滑剤配合物、油圧潤滑製剤、タービン潤滑油、及び内燃機関用潤滑剤配合物であってよい。代替の実施態様では、潤滑剤組成物は、本願明細書に記載される１種以上の添加剤を完全に不含であり得る。
【００５２】
特定の実施態様では、潤滑剤組成物は、ポリマー、及び１種以上の添加剤を含むが、基油を含まない。直前の実施態様では、潤滑剤組成物は、性能添加剤パッケージと呼ばれ得る。ポリマー及び添加剤は、本願明細書に記載される様々な量で性能添加剤パッケージ中に存在し得る。関連する実施態様では、性能添加剤パッケージは、ポリマー及び１種以上の添加剤から本質的になる、又はそれらからなる。
【００５３】
利用される場合、摩耗防止添加剤は様々な種類であってよい。一実施態様では、摩耗防止添加剤は亜鉛ジアルキル−ジチオホスフェート（ＺＤＤＰ）である。あるいは、摩耗防止添加剤としては、硫黄及び／又はリン及び／又はハロゲン含有化合物、例えば、硫化オレフィン及び植物油、ジアルキルジチオリン酸亜鉛、アルキル化トリフェニルホスフェート、トリトリルホスフェート、トリクレジルホスフェート、塩素化パラフィン、アルキル及びアリールジ−及びトリスルフィド、モノ−及びジアルキルリン酸のアミン塩、メチルホスホン酸のアミン塩、ジエタノールアミノメチルトリルトリアゾール、ビス（２−エチルヘキシル）アミノメチルトリルトリアゾール、２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールの誘導体、エチル３−［（ジイソプロポキシホスフィノチオイル）チオ］プロピオネート、トリフェニルチオホスフェート（トリフェニルホスホロチオエート）、トリス（アルキルフェニル）ホスホロチオエート及びそれらの混合物（例えば、トリス（イソノニルフェニル）ホスホロチオエート）、ジフェニルモノノニルフェニルホスホロチオエート、イソブチルフェニルジフェニルホスホロチオエート、３−ヒドロキシ−１，３−チアホスフェタン３−オキシドのドデシルアミン塩、トリチオリン酸５，５，５−トリス［イソオクチル２−アセテート］、２−メルカプトベンゾチアゾールの誘導体、例えば、１−［Ｎ，Ｎ−ビス（２−エチルヘキシル）アミノメチル］−２−メルカプト−１Ｈ−１，３−ベンゾチアゾール、エトキシカルボニル−５−オクチルジチオカルバメート、及び／又はそれらの組み合わせが挙げられる。
【００５４】
利用される場合、摩耗防止添加剤は様々な量で使用され得る。特定の実施態様では、摩耗防止添加剤は、それぞれ１００質量部の潤滑剤組成物を基準として、約０．１〜約２０質量％、約０．５〜約１５質量％、約１〜約１０質量％、約５〜約１０質量％、約５〜約１５質量％、約５〜約２０質量％、約０．１〜約１質量％、約０．１〜約０．５質量％、又は約０．１〜約１．５質量％の量で潤滑剤組成物中に存在する。あるいは、摩耗防止添加剤は、それぞれ１００質量部の潤滑剤組成物を基準として、約２０質量％未満、約１５質量％未満、約１０質量％未満、約５質量％未満、約１質量％未満、約０．５質量％未満、又は約０．１質量％未満の量で存在し得る。
【００５５】
利用される場合、酸化防止剤は様々な種類であってよい。好適な酸化防止剤としては、アルキル化モノフェノール、例えば、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール、２−ｔｅｒｔ−ブチル−４，６−ジメチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−エチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ｎ−ブチルブチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−イソブチルフェノール、２，６−ジシクロペンチル−４−メチルフェノール、２−（α−メチルシクロヘキシル）−４，６−ジメチルフェノール、２，６−ジオクタデシル−４−メチルフェノール、２，４，６−トリシクロヘキシルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メトキシメチルフェノール、２，６−ジ−ノニル−４−メチルフェノール、２，４−ジメチル−６−（１’−メチルウンデカ−１’−イル）フェノール、２，４−ジメチル−６−（１’−メチルヘプタデカ−１’−イル）フェノール、２，４−ジメチル−６−（１’−メチルトリデカ−１’−イル）フェノール、及びそれらの組み合わせが挙げられる。
【００５６】
好適な酸化防止剤の更なる例としては、アルキルチオメチルフェノール、例えば２，４−ジオクチルチオメチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、２，４−ジオクチルチオメチル−６−メチルフェノール、２，４−ジオクチルチオメチル−６−エチルフェノール、２，６−ジドデシルチオメチル−４−ノニルフェノール、及びそれらの組み合わせが挙げられる。ヒドロキノン及びアルキル化ヒドロキノン、例えば２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メトキシフェノール、２，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルヒドロキノン、２，５−ジ−ｔｅｒｔ−アミルヒドロキノン、２，６−ジフェニル−４−オクタデシルオキシフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルヒドロキノン、２，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシアニソール、３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシアニソール、３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニルステアレート、ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）アジペート及びそれらの組み合わせも利用され得る。
【００５７】
更には、ヒドロキシル化チオジフェニルエーテル、例えば、２，２’−チオビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール）、２，２’−チオビス（４−オクチルフェノール）、４，４’−チオビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−３−メチルフェノール）、４，４’−チオビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−２−メチルフェノール）、４，４’−チオビス−（３，６−ジ−ｓｅｃ−アミルフェノール）、４，４’−ビス−（２，６−ジメチル−４−ヒドロキシフェニル）ジスルフィド、及びそれらの組み合わせも使用され得る。
【００５８】
また、アルキリデンビスフェノール、例えば、２，２’−メチレンビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−４−エチルフェノール）、２，２’−メチレンビス［４−メチル−６−（α−メチルシクロヘキシル）フェノール］、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−シクロヘキシルフェノール）、２，２’−メチレンビス（６−ノニル−４−メチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−エチリデンビス（４，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−エチリデンビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−４−イソブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス［６−（α−メチルベンジル）−４−ノニルフェノール］、２，２’−メチレンビス［６−（α，α−ジメチルベンジル）−４−ノニルフェノール］、４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−メチレンビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−２−メチルフェノール）、１，１−ビス（５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−２−メチルフェニル）ブタン、２，６−ビス（３−ｔｅｒｔ−ブチル−５−メチル−２−ヒドロキシベンジル）−４−メチルフェノール、１，１，３−トリス（５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−２−メチルフェニル）ブタン、１，１−ビス（５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−２−メチルフェニル）−３−ｎ−ドデシルメルカプトブタン、エチレングリコールビス［３，３−ビス（３’−ｔｅｒｔ−ブチル−４’−ヒドロキシフェニル）ブチレート］、ビス（３−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−５−メチルフェニル）ジシクロペンタジエン、ビス［２−（３’−ｔｅｒｔ−ブチル−２’−ヒドロキシ−５’−メチルベンジル）−６−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェニル］テレフタレート、１，１−ビス−（３，５−ジメチル−２−ヒドロキシフェニル）ブタン、２，２−ビス−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロパン、２，２−ビス（５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−２−メチルフェニル）−４−ｎ−ドデシルメルカプトブタン、１，１，５，５−テトラ−（５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−２−メチルフェニル）ペンタン、及びそれらの組み合わせが潤滑剤組成物中の酸化防止剤として利用され得ることも考えられる。
【００５９】
Ｏ−、Ｎ−及びＳ−ベンジル化合物、例えば、３，５，３’，５’−テトラ−ｔｅｒｔ−ブチル−４，４’−ジヒドロキシジベンジルエーテル、オクタデシル−４−ヒドロキシ−３，５−ジメチルベンジルメルカプトアセテート、トリス−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）アミン、ビス（４−ｔｅｒｔ−ブチル−３−ヒドロキシ−２，６−ジメチルベンジル）ジチオールテレフタレート、ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）スルフィド、イソオクチル３，５ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジルメルカプトアセテート、及びそれらの組み合わせも利用され得る。
【００６０】
ヒドロキシベンジル化マロネート、例えば、ジオクタデシル−２，２−ビス−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−２−ヒドロキシベンジル）−マロネート、ジ−オクタデシル−２−（３−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−５−メチルベンジル）−マロネート、ジ−ドデシルメルカプトエチル−２，２−ビス−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）マロネート、ビス［４−（１，１，３，３−テトラメチルブチル）フェニル］−２，２−ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）マロネート、及びそれらの組み合わせも酸化防止剤としての使用に適している。
【００６１】
トリアジン化合物、例えば２，４−ビス（オクチルメルカプト）−６−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシアニリノ）−１，３，５−トリアジン、２−オクチルメルカプト−４，６−ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシアニリノ）−１．３．５−トリアジン、２−オクチルメルカプト−４，６−ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェノキシ）−１，３，５−トリアジン、２．４．６−トリス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェノキシ）−１，２，３−トリアジン，１，３，５−トリス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）イソシアヌレート、１，３，５−トリス（４−ｔｅｒｔ−ブチル−３−ヒドロキシ−２，６−ジメチルベンジル２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニルエチル）−１，３，５−トリアジン，１，３，５−トリス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニルプロピオニル）−ヘキサヒドロ−１，３，５−トリアジン、１，３，５−トリス（３，５−ジシクロヘキシル−４−ヒドロキシベンジル）イソシアヌラート、及びそれらの組み合わせも使用され得る。
【００６２】
酸化防止剤の更なる例としては、芳香族ヒドロキシベンジル化合物、例えば、１，３，５−トリス−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）−２，４，６−トリメチルベンゼン、１，４−ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）−２，３，５，６−テトラメチルベンゼン、２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）フェノール、及びそれらの組み合わせが挙げられる。ベンジルホスホネート、例えば、ジメチル−２，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジルホスホネート、ジエチル−３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジルホスホネート、ジオクタデシル３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジルホスホネート、ジオクタデシル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ３−メチルベンジルホスホネート、３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジルホスホン酸のモノエチルエステルのカルシウム塩、及びそれらの組み合わせも利用され得る。更に、アシルアミノフェノール、例えば、４−ヒドロキシラウラニリド、４−ヒドロキシステアラニリド、オクチルＮ−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）カルバメートも利用され得る。
【００６３】
［３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸と、一価又は多価アルコール、例えば、メタノール、エタノール、オクタデカノール、１，６−ヘキサンジオール、１，９−ノナンジオール、エチレングリコール、１，２−プロパンジオール、ネオペンチルグリコール、チオジエチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ペンタエリスリトール、トリス（ヒドロキシエチル）イソシアヌレート、Ｎ，Ｎ’−ビス（ヒドロキシエチル）オキサミド、３−チアウンデカノール、３−チアペンタデカノール、トリメチルヘキサンジオール、トリメチロールプロパン、４−ヒドロキシメチル−１−ホスファ−２，６，７−トリオキサビシクロ［２．２．２］オクタン、及びそれらの組み合わせとのエステルも使用され得る。更に、β−（５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−３−メチルフェニル）プロピオン酸と、一価又は多価アルコール、例えば、メタノール、エタノール、オクタデカノール、１，６−ヘキサンジオール、１，９−ノナンジオール、エチレングリコール、１，２−プロパンジオール、ネオペンチルグリコール、チオジエチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ペンタエリスリトール、トリス（ヒドロキシエチル）イソシアヌレート、Ｎ，Ｎ’−ビス（ヒドロキシエチル）オキサミド、３−チアウンデカノール、３−チアペンタデカノール、トリメチルヘキサンジオール、トリメチロールプロパン、４−ヒドロキシメチル−１−ホスファ−２，６，７−トリオキサビシクロ［２．２．２］オクタン、及びそれらの組み合わせが使用され得ることが考えられる。
【００６４】
好適な酸化防止剤の更なる例としては、窒素を含むもの、例えば、β−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸、例えば、Ｎ，Ｎ’−ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニルプロピオニル）ヘキサメチレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニルプロピオニル）トリメチレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニルプロピオニル）ヒドラジンのアミドが挙げられる。酸化防止剤の他の好適な例としては、アミン系酸化防止剤、例えば、Ｎ，Ｎ’−ジイソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジ−ｓｅｃ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ビス（１，４−ジメチルペンチル）−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ビス（１−エチル−３−メチルペンチル）−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ビス（１−メチルヘプチル）−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジシクロヘキシル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ビス（２−ナフチル）−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−イソプロピル−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−（１，３−ジメチルブチル）−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−（１−メチルヘプチル）−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−シクロヘキシル−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、４−（ｐ−トルエンスルファモイル）ジフェニルアミン、Ｎ，Ｎ’−ジメチル−Ｎ，Ｎ’−ジ−ｓｅｃ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、ジフェニルアミン、Ｎ−アリルジフェニルアミン、４−イソプロポキシジフェニルアミン、Ｎ−フェニル−１−ナフチルアミン、Ｎ−フェニル−２−ナフチルアミン、オクチル化ジフェニルアミン、例えばｐ，ｐ’−ジ−ｔｅｒｔ−オクチルジフェニルアミン、４−ｎ−ブチルアミノフェノール、４−ブチリルアミノフェノール、４−ノナノイルアミノフェノール、４−ドデカノイルアミノフェノール、４−オクタデカノイルアミノフェノール、ビス（４−メトキシフェニル）アミン、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ジメチルアミノメチルフェノール、２，４’−ジアミノジフェニルメタン、４，４’−ジアミノジフェニルメタン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラメチル−４，４’−ジアミノジフェニルメタン、１，２−ビス［（２−メチル−フェニル）アミノ］エタン、１，２−ビス（フェニルアミノ）プロパン、（ｏ−トリル）ビグアニド、ビス［４−（１’，３’−ジメチルブチル）フェニル］アミン、ｔｅｒｔ−オクチル化Ｎ−フェニル−１−ナフチルアミン、モノ−及びジアルキル化ｔｅｒｔ−ブチル／ｔｅｒｔ−オクチルジフェニルアミンの混合物、モノ−及びジアルキル化イソプロピル／イソヘキシルジフェニルアミンの混合物、モノ−及びジアルキル化ｔｅｒｔ−ブチルジフェニルアミンの混合物、２，３−ジヒドロ−３，３−ジメチル−４Ｈ−１，４−ベンゾチアジン、フェノチアジン、Ｎ−アリルフェノチアジン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラフェニル−１，４−ジアミノブト−２−エン、Ｎ，Ｎ−ビス（２，２，６，６−テトラメチルピペリド−４−イル−ヘキサメチレンジアミ���、ビス（２，２，６，６−テトラメチルピペリド−４−イル）セバケート、２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−オン及び２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−オール、及びそれらの組み合わせが挙げられる。
【００６５】
好適な酸化防止剤の更なる例としては、脂肪族又は芳香族ホスフィット、チオジプロピオン酸又はチオ二酢酸のエステル、又はジチオカルバミン又はジチオリン酸の塩、２，２，１２，１２−テトラメチル−５，９−ジヒドロキシ−３，７，１−トリチアトリデカン及び２，２，１５，１５−テトラメチル−５，１２−ジヒドロキシ−３，７，１０，１４−テトラチアヘキサデカン、及びこれらの組み合わせが挙げられる。更には、硫化脂肪酸エステル、硫化脂肪及び硫化オレフィン、及びそれらの組み合わせが使用され得る。
【００６６】
利用される場合、酸化防止剤は、様々な量で使用され得る。特定の実施態様では、酸化防止剤は、それぞれ１００質量部の潤滑剤組成物を基準として、約０．０１〜約５質量％、約０．０５〜約４質量％、約０．１〜約３質量％、又は約０．５〜約２質量％の量で潤滑剤組成物中に存在する。あるいは、酸化防止剤は、それぞれ１００質量部の潤滑剤組成物を基準として、約５質量％未満、約４質量％未満、約３質量％未満、又は約２質量％未満の量で存在し得る。
【００６７】
利用される場合、金属不活性化剤は様々な種類であってよい。好適な金属不活性化剤としては、ベンゾトリアゾール及びその誘導体、例えば、４−又は５−アルキルベンゾトリアゾール（例えば、トルトリアゾール）及びその誘導体、４，５，６，７−テトラヒドロベンゾトリアゾール及び５，５’−メチレンビスベンゾトリアゾール；ベンゾトリアゾール又はトルトリアゾールのマンニッヒ塩基、例えば、１−［ビス（２−エチルヘキシル）アミノメチル）トルトリアゾール及び１−［ビス（２−エチルヘキシル）アミノメチル）ベンゾトリアゾール；及びアルコキシアルキルベンゾトリアゾール、例えば、１−（ノニルオキシメチル）ベンゾトリアゾール、１−（１−ブトキシエチル）ベンゾトリアゾール及び１−（１−シクロヘキシルオキシブチル）トルトリアゾール、及びそれらの組み合わせが挙げられる。
【００６８】
好適な金属不活性化剤の更なる例としては、１，２，４−トリアゾール及びその誘導体、例えば、３−アルキル（又はアリール）−１，２，４−トリアゾール、及び１，２，４−トリアゾールのマンニッヒ塩基、例えば、１−［ビス（２−エチルヘキシル）アミノメチル−１，２，４−トリアゾール；アルコキシアルキル−１，２，４−トリアゾール、例えば、１−（１−ブトキシエチル）−１，２，４−トリアゾール；及びアシル化３−アミノ−１，２，４−トリアゾール、イミダゾール誘導体、例えば、４，４’−メチレンビス（２−ウンデシル−５−メチルイミダゾール）、及びビス［（Ｎ−メチル）イミダゾール−２−イル］カルビノールオクチルエーテル、及びそれらの組み合わせが挙げられる。好適な金属不活性化剤の更なる例としては、硫黄含有複素環化合物、例えば、２−メルカプトベンゾチアゾール、２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール及びその誘導体；及び３，５−ビス［ジ（２−エチルヘキシル）アミノメチル］−１，３，４−チアジアゾリン−２−オン、及びこれらの組み合わせが挙げられる。金属不活性化剤の更に別の例としては、アミノ化合物、例えば、サリチリデンプロピレンジアミン、サリチルアミノグアニジン、及びその塩、並びにそれらの組合せが挙げられる。
【００６９】
利用される場合、金属不活性化剤は様々な量で使用され得る。特定の実施態様では、金属不活性化剤は、それぞれ１００質量部の潤滑剤組成物を基準として、約０．０１〜約０．１質量％、約０．０５〜約０．０１質量％、又は約０．０７〜約０．１質量％の量で潤滑剤組成物中に存在する。あるいは、金属不活性化剤は、それぞれ１００質量部の潤滑剤組成物を基準として、約０．１質量％未満、約０．７質量％未満、又は約０．５質量％未満の量で存在し得る。
【００７０】
利用される場合、防錆剤及び／又は摩擦調整剤は様々な種類であってよい。防錆剤及び／又は摩擦調整剤の好適な例としては、有機酸、それらのエステル、金属塩、アミン塩及び無水物、例えば、アルキル及びアルケニルコハク酸及びそれらのアルコール、ジオール又はヒドロキシカルボン酸との部分エステル、アルキル及びアルケニルコハク酸、４−ノニルフェノキシ酢酸、アルコキシ及びアルコキシエトキシカルボン酸、例えば、ドデシルオキシ酢酸、ドデシルオキシ（エトキシ）酢酸及びそれらのアミン塩の部分アミド、さらにはＮ−オレオイルサルコシン、ソルビタンモノオレエート、ナフテン酸鉛、無水アルケニルコハク酸、例えば、無水ドデセニルコハク酸、２−カルボキシメチル−１−ドデシル−３−メチルグリセロール及びそれらのアミン塩、並びにこれらの組み合わせが挙げられる。更なる例としては、窒素含有化合物、例えば、第一級、第二級又は第三級脂肪族又は脂環式アミン及び有機及び無機酸のアミン塩、例えば、油可溶性カルボン酸アルキルアンモニウム、さらには１−［Ｎ，Ｎ−ビス（２−ヒドロキシエチル）アミノ］−３−（４−ノニルフェノキシ）プロパン−２−オール、並びにそれらの組合せが挙げられる。更なる例としては、複素環式化合物、例えば、置換イミダゾリン及びオキサゾリン、及び２−ヘプタデセニル−１−（２−ヒドロキシエチル）イミダゾリン、リン含有化合物、例えば、リン酸部分エステル又はホスホン酸部分エステルのアミン塩、及びジアルキルジチオリン酸亜鉛、モリブデン含有化合物、例えば、ジチオカルバミン酸モリブデン及び他の硫黄及びリン含有誘導体、硫黄含有化合物、例えば、ジノニルナフタレンスルホン酸バリウム、カルシウム石油スルホン酸塩、アルキルチオ置換脂肪族カルボン酸、脂肪族２−スルホカルボン酸のエステル及びその塩、グリセロール誘導体、例えば、モノオレイン酸グリセロール、１−（アルキルフェノキシ）−３−（２−ヒドロキシエチル）グリセロール、１−（アルキルフェノキシ）−３−（２，３−ジヒドロキシプロピル）グリセロール及び２−カルボキシアルキル−１，３−ジアルキルグリセロール、並びにそれらの組合せが挙げられる。
【００７１】
利用される場合、防錆剤及び／又は摩擦調整剤は様々な量で使用され得る。特定の実施態様では、防錆剤及び／又は摩擦調整剤は、それぞれ１００質量部の潤滑剤組成物を基準として、約０．０１〜約０．１質量％、約０．０５〜約０．０１質量％、又は約０．０７〜約０．１質量％の量で潤滑剤組成物中に存在する。あるいは、防錆剤及び／又は摩擦調整剤は、それぞれ１００質量部の潤滑剤組成物を基準として、約０．１質量％未満、約０．７質量％未満、又は約０．５質量％未満の量で存在し得る。
【００７２】
利用される場合、粘度指数向上剤（ＶＩＩ）は、様々な種類であってよく且つＶＩＩとして又は更に詳細には補助的なＶＩＩとして特徴付けられ得る、ポリマーとは異なる。補助的なＶＩＩの好適な例としては、ポリアクリレート、ポリメタクリレート、ビニルピロリドン／メタクリレートコポリマー、ポリビニルピロリドン、ポリブテン、オレフィンコポリマー、スチレン／アクリレートコポリマー及びポリエーテル、並びにそれらの組合せが挙げられる。
【００７３】
利用される場合、補助的なＶＩＩは様々な量で使用され得る。特定の実施態様では、補助的なＶＩＩは、それぞれ１００質量部の潤滑剤組成物を基準として、約０．０１〜約２５質量％、約１〜約２０質量％、又は約１〜約１５質量％の量で潤滑剤組成物中に存在する。あるいは、補助的なＶＩＩは、それぞれ１００質量部の潤滑剤組成物を基準として、約２５質量％以上、約２０質量％以上、又は約１５質量％以上の量で存在し得る。
【００７４】
利用される場合、流動点降下剤は様々な種類であってよい。好適な流動点降下剤の例としては、ポリメタクリレート及びアルキル化ナフタレン誘導体、及びそれらの組み合わせが挙げられる。
【００７５】
利用される場合、流動点降下剤は様々な量で使用され得る。特定の実施態様では、流動点降下剤は、それぞれ１００質量部の潤滑剤組成物を基準として、約０．０１〜約０．１質量％、約０．０５〜約０．０１質量％、又は約０．０７〜約０．１質量％の量で潤滑剤組成物中に存在する。あるいは、流動点降下剤は、それぞれ１００質量部の潤滑剤組成物を基準として、約０．１質量％未満、約０．７質量％未満、又は約０．５質量％未満の量で存在し得る。
【００７６】
利用される場合、分散剤は様々な種類であってよい。好適な分散剤の例としては、ポリブテニルコハク酸アミド又はイミド、ポリブテニルホスホン酸誘導体及び塩基性マグネシウム、カルシウム及びバリウムスルホネート及びフェノレート、コハク酸エステル及びアルキルフェノールアミン（マンニッヒ塩基）、及びそれらの組合せが挙げられる。
【００７７】
利用される場合、分散剤は様々な量で使用され得る。特定の実施態様では、分散剤は、それぞれ１００質量部の潤滑剤組成物を基準として、約０．０１〜約２５質量％、約０．１〜約２０質量％、約０．５〜約１５質量％、約１〜約１２質量％、又は約２．５〜約９質量％の量で潤滑剤組成物中に存在する。あるいは、分散剤は、それぞれ１００質量部の潤滑剤組成物を基準として、約２５質量％以上、約２０質量％以上、約１５質量％以上、又は約１２質量％以上の量で存在し得る。
【００７８】
利用される場合、洗浄剤は様々な種類であってよい。洗浄剤の好適な例としては、過塩基性又は中性の金属スルホネート、フェネート及びサリチレート、並びにそれらの組み合わせが挙げられる。
【００７９】
利用される場合、洗浄剤は様々な量で使用され得る。特定の実施態様では、洗浄剤は、それぞれ１００質量部の潤滑剤組成物を基準として、約０．０１〜約５質量％、約０．１〜約４質量％、約０．５〜約３質量％、又は約１〜約３質量％の量で潤滑剤組成物中に存在する。あるいは、洗浄剤は、それぞれ１００質量部の潤滑剤組成物を基準として、約５質量％未満、約４質量％未満、約３質量％未満、約２質量％未満、又は約１質量％未満の量で存在し得る。
【００８０】
様々な実施態様では、潤滑剤組成物は、実質的に水を含まない、例えば、潤滑剤組成物は、約５質量％未満、約４質量％未満、約３質量％未満、約２質量％未満、約１質量％未満、約０．５質量％未満、又は約０．１質量％未満の水を含む。あるいは、潤滑剤組成物は完全に水不含であってよい。
【００８１】
上記化合物の一部は、最終形態の潤滑剤組成物の成分が最初に添加された又は一緒に組み合わされたそれらの成分とは異なり得るように、潤滑剤組成物中で相互作用し得る。それによって形成された生成物の一部、例えば、潤滑剤組成物をその意図する用途で利用する際に形成される生成物は、容易に説明されない又は説明できない。それにも関わらず、全てのかかる改変、反応生成物、及び潤滑剤組成物をその意図する用途で利用する際に形成される生成物は、明らかに考慮されており、これによって本願明細書に援用されている。様々な実施態様は、上記のように、１つ以上の改変、反応生成物、及び潤滑剤組成物を利用することから形成される生成物を含む。
【００８２】
フルオロポリマーシールを含むシステムの潤滑方法も提供される。本方法は、フルオロポリマーシールと上記の潤滑剤組成物とを接触させることを含む。システムは更に内燃機関を含み得る。あるいは、システムは更に任意の燃焼機関又はフルオロエラストマーシールとも呼ばれるフルオロポリマーシールと接触した潤滑剤組成物を利用する用途を含み得る。
【００８３】
以下のポリマー及び方法を例示する実施例は、例示を意図しており、本発明を制限するものではない。
【００８４】
実施例
ポリマー及び潤滑剤組成物の例を調製する。ポリマーを、反応器を使用して調製した。反応器はガラス製のフラスコを含む。反応器は、機械的撹拌機、サーモスタットを有する加熱マントル、還流冷却器、及び不活性パージガス（例えば、窒素パージ）と一緒に利用される。
【００８５】
ポリマーを形成するために、第１成分及び第２成分、不活性キャリアの一部及びＣＴＡを５００ｍｌの三角フラスコに加え、撹拌棒で混合してモノマーミックスを形成する。必要に応じて熱を加える。不活性キャリアの別の部分及び開始剤を、オープンビーカーに加え、撹拌棒で混合して開始剤ミックスを形成する。不活性キャリアの更に別の部分を、初期反応器ヒールとして、反応器に加える。
【００８６】
供給ポンプを、モノマーミックスを反応器に２時間にわたり投入するように設定する。別の供給ポンプを、初期ミックスを３時間にわたり反応器に投入するように設定する。初期反応器ヒールを、一定の不活性パージ下で９５℃まで加熱する。約１時間後に、開始剤ミックスの一部を、シリンジを介して初期ヒールチャージとして反応器に添加する。その直後に、両方の供給ポンプを始動して、それらの所定速度で、モノマー開始剤混合物を反応器に供給する。
【００８７】
混合物を約３００ｒｐｍの速度にて反応器内で撹拌する。モノマー混合物を、その供給ポンプを介して完全に反応器に添加した後に、撹拌を約４５０ｒｐｍまで高めて、開始剤ミックスの供給ポンプの速度を２倍にして、開始剤ミックスの添加が約２．５時間後（３時間後ではなく）に終わるようにする。
【００８８】
反応器を、両方のミックスの反応器への完全な供給後に更なる時間にわたり９５℃で維持し、撹拌を約４５０ｒｐｍで継続する。次に開始剤ミックスのチェーサーを反応器に加える。反応器を９５℃で更なる時間にわたり保持し、撹拌を約４５０ｒｐｍで継続する。熱を次いで反応器から除去する。
【００８９】
全体的に、成分間の合計反応時間は約２時間であり、全てのモノマーミックスを反応器に添加した後に追加量の開始剤ミックスを添加するために考慮される合計バッチ時間は約４．５時間である。
【００９０】
６つの異なる例のポリマーを、様々な種類の成分及びその量を利用して、前述の方法に従って形成する。反応のためのバッチサイズは、それぞれ、おおよそ５００グラムである。６つの異なるポリマーを以下の表Ｉに示す。ポリマーのそれぞれの物理的特性を形成後に測定する。それぞれの例の固形分は、ポリマー自体を残留物と一緒に含み、これは主に形成の間に開始剤のためのキャリア及びポリマーの希釈剤としての役割を果たす不活性キャリアである。
【００９１】
表Ｉ中の第１成分及び第２成分の質量パーセンテージは、１００質量部の合わされた第１成分及び第２成分の両方に対するものである。一般に、反応前の第１成分及び第２成分の合計量は、合計バッチサイズの中で、即ち、５００グラムの中で約３５０グラムである。残留物の大部分は、バッチを完成させる少量の開始剤とＣＴＡを有する、不活性キャリアで出来ている。表Ｉ中の開始剤及びＣＴＡの質量パーセンテージは、それぞれ１００部の活性剤、即ち、１００部の組み合わされた第１成分と第２成分の両方を基準とする。
【表１】
0006324383.tif 000005
【００９２】
第１成分＃１は、バージニア州、リッチモンドのWako Chemicals USA社から市販されている、ＴＭＰＭである。
【００９３】
第１成分＃２は、ニュージャージー州、フローラムパークのＢＡＳＦ社から市販されている、ＴＭＰＭである。
【００９４】
第２成分は、イリノイ州、シカゴのAkzoNobel社から市販されている、ＦＭ２４６である。
【００９５】
不活性キャリアは、Petro-Canada社から市販されている、ＰＣ  Ｎ６０ＬＨＴである。
【００９６】
開始剤は、イリノイ州シカゴのPolymer Chemicals LLC社から市販されている、ｔｅｒｔ−ブチル２−エチルヘキサンパーオキソエート（ｔＢＰＥＨ）である。
【００９７】
ＣＴＡは、ミズーリ州セントルイスのSigma-Aldrich社から市販されている、ドデカン−１−チオール（ＤＤＭ）である。
【００９８】
それぞれのポリマーの数平均分子量（Ｍｎ）、質量平均分子量（Ｍｗ）、及び多分散性指数（ＰＤＩ）を、マサチューセッツ州、アマーストのPolymer Laboratories社から得られるポリメチルメタクリレート標準に対して標準化されたゲル透過クロマトグラフィー（ＧＰＣ）を用いて測定する。
【００９９】
それぞれのポリマーを、基油と混合して異なる潤滑剤組成物を形成する。これらの組成物の例を以下の表ＩＩに示す。それぞれの潤滑剤組成物の全塩基価（ＴＢＮ）を、ＡＳＴＭ  Ｄ２８９６に従って測定する。動粘性率（ＫＶ）をＡＳＴＭ  Ｄ４４５によって決定し、それぞれの潤滑剤組成物の粘度指数（ＶＩ）をＡＳＴＭ  Ｄ２２７０に従って決定する。
【表２】
0006324383.tif 000006
【０１００】
上の表ＩＩでは、「基油」は単に、そこに含まれる任意のポリマーのない基油（即ち、未処理又は未使用の基油）である。基油は、韓国、ソウルのSK lubricants社から市販されている、ＹＵＢＡＳＥ（登録商標）６である。Ｐ１−Ｐ６はそれぞれ独立して表Ｉに上記されたポリマー１〜６に相当し、これらは表ＩＩに示されるように５質量％と１２質量％の負荷濃度で基油に含まれる。例えば、５質量％のポリマー１（Ｐ１）は、基油（ＢＯ）に含まれ且つ０．９５のＴＢＮを有するが、基油自体はゼロ（０）のＴＢＮを有する。ポリマーは、従来の化合物に対して優れたＴＢＮ及びＶＩ特性を提供する。ポリマーはまた、潤滑剤組成物に優れた粘度プロフィールも提供する。
【０１０１】
添付の特許請求の範囲は、詳細な説明に記載された表現及び特定の化合物、組成物、又は方法に限定されず、これは添付の特許請求の範囲内に入る特定の実施態様の間で変化し得ることが理解されるべきである。様々な実施態様の特定の特徴又は態様を記載するための本願明細書に依存するマーカッシュ群に関しては、様々な、特別な及び／又は予期しない結果が、全ての他のマーカッシュ要素から独立してそれぞれのマーカッシュ群の各要素から得られ得ることが理解されるべきである。マーカッシュ群の各要素が、添付の特許請求の範囲内の特別な実施態様に対して個別に及び／又は組み合わされて依存されてよく、また、適切な根拠を提供する。
【０１０２】
本発明の様々な実施態様を記載する際に依存する任意の範囲及び部分範囲は、独立して及びまとめて添付の特許請求の範囲内に入り、かかる値が明確にそこに記載されていない場合でも、そこにある整数値及び／又は小数値を含む、全ての範囲を記載し且つ考慮することも理解されるべきである。当業者は、列挙された範囲及び部分範囲が本発明の様々な実施態様を十分に記載し且つ可能にすることを容易に理解し、かかる範囲及び部分範囲が、関連する半分、３分の１、４分の１、５分の１等に更に線引きされ得ることを理解している。ほんの一例として、「０．１から０．９までの」範囲は、下３分の１、即ち、０．１〜０．３、中３分の１、即ち、０．４〜０．６、及び上３分の１、即ち、０．７〜０．９に更に線引きされてよく、これらは個々に且つまとめて添付の特許請求の範囲内であり、添付の特許請求の範囲内の特定の実施態様に対して個々に及び／又はまとめて依存されてよく且つ適切な根拠を提供する。更に、「少なくとも」、「それより高い」、「未満」、「以下」などの範囲を規定又は変更する用語に関しては、かかる用語が部分範囲及び／又は上限又は下限を含むことが理解されるべきである。別の例として、「少なくとも１０」の範囲は、固有に少なくとも１０〜３５の部分範囲、少なくとも１０〜２５の部分範囲、２５〜３５の部分範囲などの部分範囲を含み、それぞれの部分範囲は、添付の特許請求の範囲内の特別な実施態様に対して個別に及び／又はまとめて依存されてよく且つ適切な根拠を提供する。最終的に、開示された範囲内の個別の数は、添付の特許請求の範囲内の特別な実施態様に対して依存されてよく且つ適切な根拠を提供する。例えば、「１から９までの」範囲は、様々な個々の整数、例えば、３、並びに小数点（又は小数部）を含む個々の数、例えば、４．１を含み、これは添付の特許請求の範囲内の特別な実施態様に対して依存されてよく且つ適切な根拠を提供し得る。
【０１０３】
本発明は本願明細書に例示的に記載されており、使用された用語は限定ではなく説明の用語の範疇に入ることが意図されていることが理解されるべきである。本発明の多くの改変及び変更が、上記の教示に照らして可能である。本発明は、添付の特許請求の範囲内で特別に記載されたもの以外の方法でも実施され得る。
【０１０４】
独立請求項並びに単従属及び多従属の両方の従属請求項の全ての組み合わせの主題は、本願明細書で明確に考慮されている。例としては、限定されずに、以下のものが挙げられる：
請求項５は請求項１から４までのいずれか１項に依存し得る；
請求項６は請求項１から５までのいずれか１項に依存し得る；
請求項９は請求項１から８までのいずれか１項に依存し得る；
請求項１０は請求項１から９までのいずれか１項に依存し得る；
請求項１１は請求項１から１０までのいずれか１項に依存し得る；
請求項１９は請求項１６から１８までのいずれか１項に依存し得る。