(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の個人を監視する装置であって、
フィットネス活動中に前記複数の個人により装着される複数のセンサと通信する基地局を備え、
前記基地局は、
筐体であって、前記筐体を貫通する通気路を有する前記筐体と、
前記筐体内に設けられた、複数の個人を監視する制御モジュールと、
前記通気路内に設けられたヒートシンクと
を備え、
前記ヒートシンクは、スタンドの一部及びアンテナの一部のうちの少なくとも一方を受け入れるように構成された中央開口部を画定する、前記装置。
【請求項２】
前記ヒートシンクは複数のフィンを備える、請求項１に記載の装置。
【請求項３】
前記フィンは、前記通気路の中心の周りに放射状に設けられている、請求項２に記載の装置。
【請求項４】
前記フィンは、前記通気路の側壁に連結され、前記通気路の中心に向かって延びている、請求項２に記載の装置。
【請求項５】
前記ヒートシンクは、前記制御モジュールと直接接触している、請求項１に記載の装置。
【請求項６】
前記通気路の一部が、前記制御モジュールの壁によって画定される、請求項１に記載の装置。
【請求項７】
前記通気路は、前記筐体の近位端に位置する上開口と、前記筐体の遠位端に位置する下開口とを備え、
前記通気路は、前記筐体の前記近位端から、前記制御モジュールを通って、前記筐体の前記遠位端まで延びている、請求項１に記載の装置。
【請求項８】
前記アンテナは、第１のコネクタを備え、前記スタンドは、第２のコネクタを備え、
前記中央開口部は、前記第１のコネクタ及び前記第２のコネクタの一部を取り外し可能に受け入れるように構成されている、請求項１に記載の装置。
【請求項９】
前記ヒートシンクは、第１の部分と第２の部分とを備え、
前記第１の部分は、前記通気路内に設けられ、
前記第２の部分は、前記筐体の外面の一部を画定する、請求項１に記載の装置。
【請求項１０】
前記第１の部分は、前記第２の部分に熱的に連結されている、請求項９に記載の装置。
【請求項１１】
前記筐体は、カバーと、基部とを備え、
前記カバー及び前記基部は、前記通気路の一部を画定する、請求項１に記載の装置。
【請求項１２】
前記制御モジュールは、前記カバーと前記基部との間に設けられている、請求項１１に記載の装置。
【請求項１３】
前記カバー及び前記基部は、取り外し可能に装着されている、請求項１１に記載の装置。
【請求項１４】
アンテナをさらに備える請求項１に記載の装置。
【請求項１５】
前記アンテナは、前記基地局に取り外し可能に装着される、請求項１４に記載の装置。
【請求項１６】
スタンドをさらに備える請求項１に記載の装置。
【請求項１７】
前記スタンドは、前記基地局に取り外し可能に装着される、請求項１６に記載の装置。
【請求項１８】
複数の個人を監視する監視システムであって、
フィットネス活動中に前記複数の個人により装着される複数の個人センサと、
基地局とを備え、
前記基地局は、
筐体であって、前記筐体を貫通する通気路を有する前記筐体と、
前記筐体内に設けられ、前記複数の個人センサとの間で情報を受信及び送信するように構成された、前記複数の個人を監視する制御モジュールと、
前記通気路内に設けられたヒートシンクと
を備え、
前記ヒートシンクは、スタンドの一部及びアンテナの一部のうちの少なくとも一方を受け入れるように構成された中央開口部を画定する、前記監視システム。
【請求項１９】
複数の個人を監視する基地局であって、
基部に連結されるカバーを備えた筐体と、ここで、前記カバーは、内周壁、外周壁、及び前記内周壁と前記外周壁とを接続する円周先端部を備え、前記内周壁は、通気路の少なくとも一部を画定し、前記円周先端部は、前記通気路の上開口を画定し、
前記筐体内に設けられ、複数の個人を監視する制御モジュールと、
前記通気路内に設けられたヒートシンクと
を備える前記基地局。
【請求項２０】
前記内周壁及び前記外周壁の少なくとも一部が、前記円周先端部に対して前記通気路の前記上開口に直交する方向で測定される１〜８９°の範囲の傾斜を備える、請求項１９に記載の基地局。
【請求項２１】
前記内周壁及び前記外周壁の少なくとも一部が、前記円周先端部に対して前記通気路の前記上開口に直交する方向で測定される１〜４５°の範囲の傾斜を備える、請求項１９に記載の基地局。
【請求項２２】
前記内周壁は、前記円周先端部に対して前記通気路の前記上開口に直交する方向で測定される一定でない傾斜を備える、請求項１９に記載の基地局。
【請求項２３】
前記外周壁は、前記円周先端部に対して前記通気路の前記上開口に直交する方向で測定される一定でない傾斜を備える、請求項１９に記載の基地局。
【請求項２４】
前記基地局は持ち運び可能である、請求項１９に記載の基地局。
【請求項２５】
前記筐体は耐水性である、請求項１９に記載の基地局。
【請求項２６】
前記ヒートシンクは、第１の部分と第２の部分とを備え、
前記第１の部分は、前記通気路内に設けられ、
前記第２の部分は、前記筐体の前記基部の一部を画定する、請求項１９に記載の基地局。
【請求項２７】
前記第２の部分は、前記筐体の前記基部である、請求項２６に記載の基地局。
【請求項２８】
前記筐体は卵型である、請求項１９に記載の基地局。
【請求項２９】
前記カバーは、前記基部に取り外し可能に連結される、請求項１９に記載の基地局。
【請求項３０】
前記通気路は、前記筐体の近位端から前記筐体の遠位端まで延び、前記筐体を通る通気を実現する貫通孔である、請求項１９に記載の基地局。
【請求項３１】
前記通気路は、前記筐体の近位端に位置する上開口と、前記筐体の遠位端に位置する下開口とを備え、
前記通気路は、前記筐体の前記近位端から、前記制御モジュールを通って、前記筐体の前記遠位端まで延びている、請求項１９に記載の基地局。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、一般的には活動監視システムに関する。詳細には、本発明の実施形態は、複数の個人のライブ監視を円滑化する活動監視システムの基地局に関する。
【背景技術】
【０００２】
健康な生活様式と個人の幸福を維持するには、エクササイズが重要である。個人がエクササイズを行うための共通の方法は、スポーツやトレーニングプログラムなどの運動活動に参加することである。運動活動のセッションは、例えば、トレーニングセッション、又はサッカーの対戦や野球の試合などの競争セッションを含み得る。競争的又は協力的な環境で運動活動に参加する場合、個人のパフォーマンスは、他の個人のパフォーマンスに依存し得る。例えば、チームスポーツの文脈において、多様な運動動作及び取り組みのパフォーマンスは、チームメイト又は対戦相手の運動動作及び取り組みにより左右され得る。多くの場合は、トレーナー（例えば、コーチ）がそうした運動活動を監視している。
【０００３】
運動活動を効果的に監視するため、トレーナー又は他の個人は、通常、例えばスポーツフィールドのサイドラインから、運動活動の参加者に関する情報を収集する。したがって、運動活動を左右する意思決定を行うために使用される情報は、典型的には、トレーナーによってサイドラインから観察されるものにより制限される。トレーナーがこの観察を補助するアシスタントを使用したり、複数のトレーナーが一緒に作業したりすることは可能である。しかし、複数の個人を監視し、運動活動中の個人のパフォーマンスを効果的に追跡及び管理するのは、依然として困難である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】米国特許出願第１３／０７７，４９４号
【特許文献２】米国特許出願第１３／０７７，５１０号
【特許文献３】米国特許出願第１３／５４３，４２８号
【特許文献４】米国特許出願第１２／４６７，９４４号
【特許文献５】米国特許出願第１２／４６７，９４８号
【特許文献６】米国特許出願第１３／０７７，５２０号
【特許文献７】米国特許出願第１３／４４６，９３７号
【特許文献８】米国特許出願第１３／４４６，９８２号
【特許文献９】米国特許出願第１３／４４６，９８６号
【発明の概要】
【０００５】
一部の実施形態は、複数の個人を監視（monitor）する装置であって、フィットネス活動中に複数の個人により着用される複数のセンサと通信する基地局を備え、基地局が、貫通する通気路（ventilation channel）を備える筐体と、筐体内に設けられた、複数の個人を監視する制御モジュールと、前記通気路内に設けられたヒートシンクとを備える装置に関する。
【０００６】
一部の実施形態では、ヒートシンクが複数のフィンを備える。一部の実施形態では、フィンが、通気路の中心の周りに放射状に設けられる。一部の実施形態では、フィンが、通気路の側壁に連結され、通気路の中心に向かって延びている。一部の実施形態では、ヒートシンクが、制御モジュールと直接接触している。
【０００７】
一部の実施形態では、通気路の一部が、前記制御モジュールの壁によって画定される。一部の実施形態では、通気路が、筐体の近位端に位置する上開口と、筐体の遠位端に位置する下開口とを備え、通気路が、筐体の近位端から、制御モジュールを通って、筐体の遠位端まで延びている。
【０００８】
一部の実施形態では、ヒートシンクが、スタンドの一部及びアンテナの一部の少なくとも一方を受け入れるように構成された中央開口部を画定する。一部の実施形態では、アンテナが、取り外し可能であり、取り外し可能なアンテナが、第１のコネクタを備え、スタンドが、第２のコネクタを備え、中央開口部が、第１のコネクタ及び第２のコネクタの一部を取り外し可能に受け入れるように構成される。
【０００９】
一部の実施形態では、ヒートシンクが、第１の部分と第２の部分とを備え、第１の部分が、通気路内に設けられ、第２の部分が、筐体の外面の一部を画定する。一部の実施形態では、第１の部分が、第２の部分に熱的に連結されている。
【００１０】
一部の実施形態では、筐体が、カバーと基部とを備え、カバーと基部とが、通気路の一部を画定する。一部の実施形態では、制御モジュールが、カバーと基部との間に設けられる。一部の実施形態では、カバーと基部とが、取り外し可能に装着される。
【００１１】
一部の実施形態では、基地局が、アンテナを備える。一部の実施形態では、アンテナが、基地局に取り外し可能に装着される。一部の実施形態では、基地局が、スタンドを備える。一部の実施形態では、スタンドが、基地局に取り外し可能に装着される。
【００１２】
一部の実施形態は、複数の個人を監視する監視システムであって、フィットネス活動中に複数の個人により装着される複数の個人センサと、基地局とを備える監視システムに関する。基地局は、貫通する通気路を備える筐体と、筐体内に設けられ、複数の個人センサとの間で情報を受信及び送信するように構成された、複数の個人を監視する制御モジュールと、通気路内に設けられたヒートシンクとを備え得る。
【００１３】
一部の実施形態は、複数の個人を監視する基地局であって、基部に連結されるカバーを備えた筐体を含む基地局に関する。カバーは、内周壁と、外周壁と、内周壁と外周壁とを接続する円周先端部（circumferential peak）とを備え、内周壁は、通気路の少なくとも一部を画定し、円周先端部は、通気路の上開口を画定する。基地局は、筐体内に設けられ、複数の個人を監視する制御モジュールと、通気路内に設けられたヒートシンクとをさらに備える。
【００１４】
一部の実施形態では、内周壁及び外周壁の少なくとも一部が、円周先端部に対して通気路の上開口に直交する方向で測定される１°〜８９°の傾斜を備える。一部の実施形態では、内周壁及び外周壁の少なくとも一部が、円周先端部に対して通気路の上開口に直交する方向で測定される１°〜４５°の傾斜を備える。一部の実施形態では、内周壁が、円周先端部に対して通気路の上開口に直交する方向で測定される一定でない傾斜を備える。一部の実施形態では、外周壁が、円周先端部に対して通気路の上開口に直交する方向で測定される一定でない傾斜を備える。
【００１５】
一部の実施形態では、基地局が持ち運び可能である。一部の実施形態では、筐体が耐水性である。
【００１６】
一部の実施形態では、ヒートシンクが、第１の部分と第２の部分とを備え、第１の部分が、通気路内に設けられ、第２の部分が、筐体の基部の一部を画定する。一部の実施形態では、第２の部分が、筐体の基部である。
【００１７】
一部の実施形態では、筐体が卵型である。
【００１８】
一部の実施形態では、カバーが、基部に取り外し可能に連結される。
【００１９】
一部の実施形態では、通気路が、筐体の近位端から筐体の遠位端まで延びており、前記筐体を通る通気を実現する貫通孔である。一部の実施形態では、通気路が、筐体の近位端に位置する上開口と、筐体の遠位端に位置する下開口とを備え、通気路が、筐体の近位端から、制御モジュールを通って、筐体の遠位端まで延びている。
【００２０】
本明細書に組み込まれ、明細書の一部を形成する、添付の図面は、本発明を図示すると共に、説明と併せて、発明の原則について解説し、当業者が発明を作製及び使用できるようにする役割をさらに果たす。図面において、同様の参照番号、文字、又は表現は、同一又は機能的に類似した要素を示す。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】一実施形態に係る監視システムを示す図である。
【図２】一実施形態に係る基地局システムを示す図である。
【図３】一実施形態に係る制御モジュール及び監視システムの図解である。
【図４】一実施形態に係る個人モニタ及び関連する構成要素を示す図である。
【図５】一実施形態に係る物体モニタを示す図である。
【図６】一実施形態に係るグループ監視装置を示す図である。
【図７】一実施形態に係る個人モニタの図解である。
【図８】一実施形態に係る個人モニタの前面図である。
【図９】一実施形態に係る個人モニタの側面図である。
【図１０】一実施形態に係る個人モニタの背面図である。
【図１１】一実施形態に係る監視システムの図解である。
【図１２】一実施形態に係るグループ監視装置を示す図である。
【図１３】一実施形態に係る分析装置を示す図である。
【図１４】一実施形態に係る基地局システムを示す図である。
【図１５】一実施形態に係る基地局の部分図である。
【図１６】一実施形態に係る基地局のアンテナ部を示す図である。
【図１７Ａ】一実施形態に係るスタンドを示す図である。
【図１７Ｂ】一実施形態に係るスタンドを示す図である。
【図１８】一実施形態に係る基地局の斜視図である。
【図１９】一実施形態に係る基地局の分解図である。
【図２０】一実施形態に係る基地局カバーの断面図である。
【図２１】一実施形態に係る基地局カバーの上面図である。
【図２２】一実施形態に係る基地局カバーの底面図である。
【図２３】一実施形態に係る制御モジュールの第１の斜視図である。
【図２４】一実施形態に係る制御モジュールの第２の斜視図である。
【図２５】一実施形態に係る制御モジュールの第１の分解図である。
【図２６】一実施形態に係る制御モジュールの第２の分解図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
本発明について、添付の図面に示された本発明の実施形態を参照しながら詳細に説明する。「一実施形態」、「実施形態」、「例示的な実施形態」等の記載は、説明される実施形態が特定の特徴、構造、又は特性を含み得ることを示すが、すべての実施形態がそれらの特定の特徴、構造、又は特性を含むとは限らない。また、そのような記載は、同じ実施形態を示すとは限らない。さらに、特定の特徴、構造、又は特性が実施形態と組み合わせて記述されている場合は、そのような特徴、構造、又は特性を、他の実施形態と組み合わせて実現することが、明示的に記述されているか否かに関わらず、当業者の知識の範囲内であることが提示されている。
【００２３】
本明細書で使用される「発明」又は「本発明」という用語は、非限定的な用語であり、特定の発明の何らかの単一の実施形態を示すのではなく、本願に記載されたすべての考えられる実施形態を包含することが意図されている。
【００２４】
本発明の多様な側面、又はその任意の部分もしくは機能は、ハードウェア、ソフトウェア、ファームウェア、命令が格納された有形のコンピュータ可読もしくはコンピュータ使用可能ストレージ媒体、又はそれらの組み合わせを使用して実装され得り、１つ又は複数のコンピュータシステム又は他の処理システムで実装され得る。
【００２５】
運動活動に参加している個人及びトレーナー（例えば、コーチ、医師、又はその他の認可された個人）は、運動活動のセッション中に、さまざまな理由で、共同で作業し得る。例えば、個人のフィットネスレベルを最大化するために、トレーナーが個人のパフォーマンスを監視（monitor）し、提案を行うこと、又はその他の方法で個人のパフォーマンスに影響を与えることが望ましい場合がある。代替又は追加で、トレーナーが個人を監視及び個人に影響を与えて、運動活動における個人の効果を最大化するよう支援することが望ましい場合がある。さらに、トレーナーが個人を監視及び個人に影響を与えて、運動活動における成功の可能性を最大化するよう支援することが望ましい場合がある（この場合の成功とは、例えば、サッカー等の試合で相手チームに勝つこと、又は運動活動に参加している１人もしくは複数の個人にとっての所望のフィットネスレベルを達成／維持することであり得る）。運動活動のセッションとは、例えば、トレーニングセッション（フィールドセッション、ジムセッション、トラックセッション等）又は競争セッション（サッカーの対戦、バスケットボールの試合等）を含み得る。
【００２６】
一部の実施形態では、トレーナーは、個人の健康及び安全を追跡及び維持するために、個人を監視及び個人に影響を与えうる。そのような実施形態では、怪我、病気、危険状態等の健康及び安全に関する情報をトレーナーに提供すると有益であり得る。
【００２７】
トレーナーは、上記もしくはその他の目標を考慮し、個人を監視し、個人として及びグループとして個人のパフォーマンスに影響を与える意思決定を行わなければならない。その際、トレーナーは、運動活動のセッションに参加している個人及びそのパフォーマンスに関する情報に依存する。トレーナーは、トレーナーが直接観察する情報に加えて、情報を受け取ることによる恩恵を享受し得る。本発明の一実施形態に係るグループ監視システムは、直接観察できる情報を超えた、運動活動に参加している個人に関する理解しやすい情報をトレーナーに提供して、運動活動で成功する可能性を最大化するためのトレーナーによる迅速で効果的な意思決定を円滑化することができる。経時的なパフォーマンス指標による詳細な競技者プロフィールを生成し、維持することができる。グループ監視システムにより提供される情報を使用することで、トレーナーは、経時的に傾向を閲覧することができる。これは、例えば、健康でない運動選手、トレーニングが過剰な運動選手、及び怪我のリスクが比較的高い運動選手を特定するのに役立ち得る。特別なトレーニングプログラムを計画してこれらの状況に対処し、最高のパフォーマンスを（例えば、試合時に）実現することができる。
【００２８】
伝統的に、トレーナーは、チームもしくは特定の個人又はそれらのサブセットに、（例えば、１以上の指標の目標値により表される）一定の作業負荷（workload）を与えることを想定して、運動活動のセッションを計画する。しかし、意図された作業負荷が実際に与えられたかどうかを測定する信頼できる方法は存在しない。本発明の一実施形態に係るグループ監視システムにより、トレーナーは、意図された作業負荷が実際に与えられたかどうかを（例えば、総作業負荷の判断の基盤を示唆又は提供する１つ以上の指標を直接測定することにより）判断することができる。これにより、トレーナーは、個人又はチームのパフォーマンスを表す測定値に基づいて運動活動のセッションを計画及び適応させることで、運動活動のセッションをより正確に計画及び適応させることができる。そのようなグループ監視システムは、トレーナーが必要なトレーニングを見直すために利用できるフィードバックを提供し得る。例示的な実施形態では、グループ監視システムは、個人の疲労や個人の心拍がしきい値を超えていることなど、トレーナーが直接観察できない重大又は重要な状態について注意喚起するために、トレーナーに警告を提供することができる。
【００２９】
一部の実施形態では、本発明のグループ監視システムは、個人のパフォーマンスに関する情報を収集し、その情報をトレーナーに送信する、基地局システムを備え得る。一部の実施形態では、基地局システムはさらに、情報を処理して、個人に関連付けられたトレーナーに特定の情報（例えば、指標）を提供し得る。基地局システムは、軽量かつ持ち運び可能であり得る。軽量かつ持ち運び可能な基地局により、トレーナーは、異なる活動及び／又は個人を監視するために、基地局システムを多様な位置に容易に移送することができる。一部の実施形態では、基地局システムは、基地局システムの可搬性を促進するために取り外し可能に装着された部品（例えば、スタンド又はアンテナ）を備え得る。
【００３０】
一部の実施形態では、基地局システムは、個人の運動パフォーマンスに関する情報を収集及び送信する制御モジュールの１つ又は複数の電子構成要素を収容する、耐水性（water resistant）の基地局を備え得る。耐水性は、基地局システムが主として屋外で（例えば、サッカーの練習又はサッカーの対戦に参加している個人を監視するために）使用される状況で好ましくあり得る。一部の実施形態では、基地局は、水の蓄積を防ぎ、水が基地局から排出されるようにする、卵型の筐体を備え得る。卵型は、基地局の側壁の円形曲率により、衝撃（例えば、基地局を誤って落とすことにより生じる衝撃、又は試合もしくはトレーニングセッション中にスポーツ物体（例えば、サッカーボール）が基地局に当たることにより生じる衝撃）の力を軽減することもできる。
【００３１】
一部の実施形態では、基地局システムは、通気路を備えた基地局を備え得り、通気路は、その通気路内に少なくとも部分的に設けられたヒートシンクを備える。ヒートシンクは、基地局内に収容された制御モジュールからの熱の導出を促進して、制御モジュールの加熱を防ぎ得る。そのような実施形態では、通気路は、空気が基地局を通過し、ヒートシンク上を通ることを可能にして、制御モジュールから熱を導出するヒートシンクの能力を高める。ヒートシンクは、可動部品（moving parts）を含まなくてもよい。これにより、基地局に関連する潜在的な保守費用を防ぎ、基地局により生成される可能性がある騒音の量を減らすことができる。加えて、通気路は、基地局からの水の排出を促進し得る。
【００３２】
図１は、実施形態に係るグループ監視システム１００を示す。グループ監視システム１００は、個人１０の運動パフォーマンスに関する運動情報等の情報を収集、処理、及び送信する基地局システム２００を備える。グループ監視システム１００は、１つ以上の個人モニタ３００と、物体モニタ３５０と、グループ監視装置４００とをさらに備え得る。個人モニタ３００は、図４に示すように、個人１０に連結され得り、個人１０の運動パフォーマンスに関する情報を収集し得る。物体モニタ３５０は、図５に示すように、スポーツ物体４０に連結され得り、スポーツ物体４０の位置及び／又は動きに関する情報を収集し得る。
【００３３】
図２は、一実施形態に係る基地局システム２００を示す。図２に示すように、基地局システム２００は、基地局２０２と、スタンド２１０と、アンテナ２２０とを含む。一部の実施形態では、スタンド２１０及び／又はアンテナ２２０は、基地局２０２に取り外し可能に装着される。一部の実施形態では、スタンド２１０及び／又はアンテナは、基地局２０２の一体部分である。一部の実施形態では、スタンド２１０及び／又はアンテナ２２０は、折り曲げ可能であり得り、又は基地局２０２に対して伸縮自在に延長又は収納され得る。アンテナ２２０は、１つ又は複数の外部装置（例えば、個人モニタ３００、物体モニタ３５０、グループ監視装置４００、分析装置６００、カメラ監視システム７００、及び／又はビデオ供給システム８００）との間で情報をワイヤレスに受信及び送信し得る（例えば、図１０を参照）。これらの装置との間で受信及び／又は送信される情報と、これらの装置の機能とは、以下で詳細に説明する。一実施形態では、基地局２０２は、アンテナ２２０なしで提供され得る。スタンド２１０は、基地局２０２を支持するための任意の適切な支持構造を備え得る。これには、三脚、複数の脚、台座、又は基地局２０２をテーブル、壁、取付装置、ラック、カート等に装着する装着機構が含まれるが、これらに限定されない。一部の実施形態では、支持構造は、基地局２０２を天井から吊り下げる装着機構を含み得る。
【００３４】
取り外し可能なスタンド２１０及び／又はアンテナ２２０を備える実施形態では、スタンド２１０及びアンテナ２２０は、それぞれコネクタ２１２及び２２２を介して基地局２０２に取り外し可能に装着される。コネクタ２１２及び２２２は、スタンド２１０及びアンテナ２２０を基地局２０２に固定するための任意の種類の解放可能な締結機構を含み得る。コネクタ２１２及び２２２は、ルアーロック式コネクタ、摩擦嵌合式コネクタ、ねじ式コネクタ、スナップ嵌合式コネクタ、又はそれらの組み合わせであり得るが、これらに限定されない。一部の実施形態では、基地局２０２は、外部装置との間で情報を送信及び受信するための内部アンテナを備え得る。そのような実施形態では、アンテナ２２０は、基地局２０２により受信及び送信される着信ワイヤレス信号及び発信ワイヤレス信号を増強する役割を担い得る、オプションの構成要素であり得る。
【００３５】
基地局２０２は、制御モジュール２４０を保持及び保護する筐体２３０を備え得る。制御モジュール２４０は、基地局２０２により実行される少なくとも１つの機能を制御し得る。この機能には、情報の受信及び送信、情報の処理、個人モニタの充電／同期等が含まれるが、これらに限定されない。一部の実施形態では、制御モジュール２４０は、基地局２０２により実行されるすべての機能を制御し得る。基地局２０２の機能の一部の詳細な説明は、以下で提示する。筐体２３０は、制御モジュール２４０を冷却する通気路２７０を備え得る。一部の実施形態では、通気路２７０は、筐体２３０の近位端２３２から遠位端２３４まで延び、基地局２０２に空気を通す貫通孔であり得る。一部の実施形態では、筐体２３０は、制御モジュール２４０により生成された熱を分散させるヒートシンク２８０を備え得る。一部の実施形態では、ヒートシンク２８０の少なくとも一部は、通気路２７０に設けられる。ヒートシンク２８０は、熱伝導率が高い材料で作製される。これには、アルミニウム、アルミニウム合金、銅、銅合金が含まれるが、これらに限定されない。通気路２７０及びヒートシンク２８０を備える実施形態では、通気路２７０を通る空気の流れが、ヒートシンク２８０と相まって、制御モジュール２４０及び／又は基地局システム２００の他の構成要素を冷却するように連動し得る。
【００３６】
一部の実施形態では、筐体２３０は、耐水又は防水であり、すべての開口（例えば、基地局２０２の多様な部品の間の外部接続点、基地局２０２のデータ／電力ポート、ならびに基地局２０２の表示部９４１及び／又はユーザ入力装置９４２）が封止される。そのような耐水性は、基地局２０２の外部接続点の間の密接な嵌合、耐水封止用コンパウンドの使用、封止部材の使用、その他の手法、又はそれらの任意の組み合わせにより実現され得る。通気路２７０は、水が筐体２３０を通過するのを許容するが、通気路２７０に関連付けられた（例えば、制御モジュール２４０又は他のセンサへの）すべての接続点は封止され得る。一部の実施形態では、筐体２３０及び／又は通気路２７０の形状は、水を集めて通気路２７０に流すのを促進し得る。水を集めて通気路２７０に流すことで、特に水漏れに対して最も脆弱であり得る外部接続点の近傍で、水が基地局２０２に溜まるのを防止し得る。
【００３７】
一部の実施形態では、筐体２３０は卵型であり得る（例えば、図１４〜図１５及び図１８〜図１９に示された筐体９３０を参照）。この卵型により、筐体２３０にそれてきたスポーツ物体４０が当たったとき、又は筐体２３０を落としたときに、筐体２３０への衝撃の力を軽減することができる。本明細書で使用される「卵型」又は「卵型の」という用語は、略卵型の外形を備えた三次元物体を意味する。「卵型」は、上下の両極方向に伸びた（長い）楕円体の半分と、略円形の（場合によっては潜在的にわずかに扁平な／短い）楕円体の半分とが、赤道で接合して回転対称の主軸を共有する外形を備えた、三次元物体を含む。外形には、凹部又は開口（例えば、通気路）が設けられていてもよい。筐体２３０は、任意の色でよい。一部の実施形態では、筐体２３０は、光を反射し、筐体２３０に当たった太陽光により作製される熱の量を最小化するために、白色であり得る。
【００３８】
耐水性の筐体は、基地局２０２の屋外での使用を促進しつつ、制御モジュール２４０への水による損傷の危険性を最小限に抑える。また、通気路２７０及び／又はヒートシンク２８０は、特に暑い日に、制御モジュール２４０に損傷を与える可能性がある過熱から制御モジュール２４０を保護し得る。加えて、通気路２７０及び／又はヒートシンク２８０は、可動部品を含まなくてもよい。可動部品がないことで、基地局２０２に関連する潜在的な保守費用を軽減し、基地局２０２により生成される可能性がある騒音の量を減らすことができる。
【００３９】
基地局システム２００は、基地局システム２００の機能を実行するために必要又は要望されるすべてのハードウェアを含む、自己完結型の持ち運び可能なシステムであり得る。一部の実施形態では、基地局２０２は、重量が約７キログラム未満である。一部の実施形態では、基地局システム２００は、車のトランク又は旅客機の頭上収納棚に容易に収まるようにサイズ設定される。筐体２３０は、サイズをできるだけ小さく保つために、制御モジュール２４０の周囲に密接に嵌合するようにサイズ設定され得る。制御モジュール２４０の対角線寸法により、筐体２３０のサイズ及び形状が左右され得る。
【００４０】
基地局２０２、スタンド２１０、及びアンテナ２２０が相互に取り外し可能に装着されることで、基地局システム２００を（例えば、運動現場の間、又は収納場所への出し入れのための）移送用に分解することができる。そのため、必要に応じて、基地局システム２００を容易に梱包し、収納場所との間で移送することができる。本発明の実施形態に係る基地局システム２００の特徴及び基地局２０２の特徴により、制御モジュール２４０への損傷を防ぎながら個人１０を多様な場所、気候、及び気象条件で監視するために使用できる基地局システムが提供される。
【００４１】
一部の実施形態では、筐体２３０の全体又は一部は、弾性率が低い延性材料（すなわち、負荷がかかったときに塑性変形及び亀裂に耐えられる材料）で作製される。そのような材料は、筐体２３０を落とすか、又はスポーツ物体が当たったときに、ばねのように機能して衝撃の力を吸収し得る。
【００４２】
図２は通気路２７０及びヒートシンク２８０を囲む制御モジュール２４０を示しているが、通気路２７０及び／又はヒートシンク２８０のすべて又は一部が制御モジュール２４０の少なくとも一部を囲んでいてもよい。非限定的な例として、制御モジュール２４０は、基地局２０２内の中央に配置され得り、通気路２７０及びヒートシンク２８０は、外部の構成要素とやり取りするための制御モジュール２４０のすべての電気ポート（例えば、ＵＳＢポート、電源出力等）を除いて、制御モジュール２４０を囲み得る。一部の実施形態では、制御モジュール２４０は、中央に配置された通気路２７０及びヒートシンク２８０を囲み得り、通気路２７０及び／又はヒートシンク２８０の少なくとも一部も、制御モジュール２４０の少なくとも一部を囲み得る。
【００４３】
一部の実施形態では、基地局システム２００自体が、ＧＰＳセンサ（又は他の位置センサ）、ジャイロスコープ、磁力計、温度センサ、湿度センサ、及び／又は風センサ等のセンサを備える。そのようなセンサは、個人１０及び／又はスポーツ物体４０に関連する指標を判断するアルゴリズムで使用できる貴重なデータを提供することができる。
【００４４】
一部の実施形態では、基地局システム２００は、個人モニタ３００及び／又は物体モニタ３５０を充電及び／又は同期する外部充電／同期ユニット２４７を備え得る。外部充電／同期ユニット２４７は、無線周波数（ＲＦ）リンクやＵＳＢコード等のワイヤード又はワイヤレスの接続を使用して、基地局２０２に電気的に連結され得る。外部充電／同期ユニット２４７は、個人モニタ３００及び／又は物体モニタ３５０に配置されたドッキングポート３４０と連動するように構成された、１つ又は複数のドッキングポート２４８を備え得る。一部の実施形態では、外部充電／同期ユニット２４７は、例えば電源コード又はＵＳＢコードを介して、制御モジュール２４０の電源２９０（例えば、バッテリ）に動作可能に連結され得る。一部の実施形態では、外部充電／同期ユニット２４７は、電源を含み得り、及び／又は外部電源に動作可能に連結され得る。
【００４５】
図３は、制御モジュール２４０の多様な構成要素と外部装置（例えば、個人モニタ３００、物体モニタ３５０、グループ監視装置４００等）との間の関係を示す、実施形態に係るグループ監視システム１００の概略を示す。一部の実施形態では、基地局２０２は、基準センサ２５８（例えば、ＧＰＳ基準センサ）を備える。基準センサ２５８は、（例えば、制御モジュール２４０の一部として）基地局２０２内に物理的に含まれ得り、又は基地局２０２から独立し、基地局２０２に対する既知の位置に遠隔配置され得る。基準センサ２５８は、ケーブルを介して、又はワイヤレスで、基地局２０２に接続され得る。基準センサ２５８は、偏差信号（deviation signal）を検出し、その偏差信号を使用して受信した位置信号（例えば、ＧＰＳデータ）の補正信号を計算するために使用され得る。この補正信号は、モニタ３００、３５０に（例えば、基地局２０２を介して）送信することができる。この補正信号は、モニタ３００、３５０の位置判断を修正し、それによってモニタの精度を向上させるために使用することができる。そのような修正信号の判断と、モニタ３００、３５０への修正信号の送信とにより、処理能力の効率的な使用が実現し得る。これは、モニタ３００、３５０が自ら補正信号を判断する負担から解放され、基地局２０２又は基準センサ２５８で判断された補正信号を受信して使用するだけでよくなるからである。
【００４６】
基地局２０２は、制御モジュール２４０に連結され、ＲＦ通信、ＷＬＡＮ通信、ＩＳＭ通信、セルラー（例えば、ＧＳＭブロードバンド２．５Ｇ又は３Ｇ）通信、その他の適切な通信、又はそれらの組み合わせの１つ又は複数に対して構成されたアンテナ２６０を介して、モニタ３００、３５０との間でデータを送信及び受信することができる。一部の実施形態では、アンテナ２６０は、基地局２０２内に含まれ得る。代替又は追加で、アンテナ２６０のすべて又は一部は、基地局２０２に（例えば、本明細書でアンテナ２２０に関連して説明したように）取り外し可能に装着され得る。基地局２０２とモニタ３００、３５０との間の通信は、双方向又は単方向であり得る。アンテナ２６０は高利得アンテナであってもよく、一部の実施形態では、基地局２０２がそのようなアンテナ２６０を複数個（例えば、２個）備える。一部の実施形態では、基地局２０２は、衛星を利用した測位システム（例えば、ＧＰＳ）の測位信号等の測位信号を送信及び／又は受信するように構成されたアンテナを備える。その場合、基地局２０２は、受信したデータから指標を判断することができる。
【００４７】
図３に示すように、制御モジュールは、データ受信モジュール２４２と、データ処理モジュール２４４と、内部中央同期／充電モジュール２４６と、ウェブサーバモジュール２５２と、基地局データベース２５４とを備え得る。一部の実施形態では、内部充電／同期ユニット２４６は、基地局２０２、例えば筐体２３０と一体化され得り、電源２９０又は外部電源に動作可能に連結され得る。一部の実施形態では、これらの各構成要素は、制御モジュール２４０の一部として筐体２３０内に含まれ得る。一部の実施形態では、これらの構成要素の１つ以上は、１つ以上のワイヤードポート又はワイヤレスポート（例えば、ＵＳＢポート）を介して制御モジュール２４０に電気的に連結される外部構成要素であり得る。非限定的な例として、図３は、制御モジュール２４０に電気的に連結された外部中央同期／充電ユニット２４７と外部基準センサ２５８とを示している。
【００４８】
上述したように、制御モジュール２４０は、モニタ３００、３５０からデータを受信する。データ受信モジュール２４２は、有効な各モニタ３００、３５０と通信し得る。一部の例示的な実施形態では、データ受信モジュール２４２は、ＲＦリンクを通じてモニタ３００、３５０と通信するアンテナ２６０を介して、モニタ３００、３５０からデータを受信する。データ受信モジュール２４２は、受信したデータをデータファイルに書き込む。このデータファイルは、例えば、カンマ区切り値ファイル又はタブ区切りファイルであり得る。ファイルは、例えば、データの書き込みに使用される単一のファイル、又は時間、エントリ数、もしくはサイズに基づくローリングファイル（ファイルロール）であり得る。データファイルは、任意の適切な間隔及びパラメータを使用して更新され得る。例えば、データファイルをほぼリアルタイムで更新するために、３０個のモニタ３００、３５０が有効であり、５つのデータポイントを２Ｈｚで更新し得る。
【００４９】
データ受信モジュール２４２は、受信したデータのデータ整合性チェックを実行することができる。一部の実施形態では、データ受信モジュール２４２は、受信したデータを復号する。一部の実施形態では、データ受信モジュール２４２は、受信したデータに対して不可知であり、受信したデータを復号しない。一部の実施形態では、データ受信モジュール２４２は、必要に応じてコンテンツをバッファに入れる。
【００５０】
データ受信モジュール２４２は、データファイルからデータを読み取り、そのデータをデータ処理モジュール２４４に送信する、データ読み取りモジュール２５６を備え得る。データ読み取りモジュール２５６は、５００ｍｓ（ミリ秒）等の任意の適切な間隔で実行されて、データファイルに書き込まれたデータの変更を読み取ることができる。
【００５１】
モニタ３００、３５０が運動活動のセッション中に使用される前に、各モニタ３００、３５０は、基地局２０２に（例えば、ドッキングポート２４８へのドッキングにより、又はワイヤレスで）接続され得り、データ処理モジュール２４４により暗号鍵が割り当てられ得る。モニタ３００、３５０は、この暗号鍵を使用して、データをデータ受信モジュール２４２に安全に送信することができる。データ処理モジュール２４４は、上述したようにデータ受信モジュール２４２からデータを受け取り、データが暗号化されている場合は、特定のモニタ３００、３５０に割り当てられた一意の暗号鍵を使用してデータを復号する。その後、データ処理モジュール２４４は、暗号化されていないデータを格納するために基地局データベース２５４に送信し得る。
【００５２】
基地局データベース２５４は、運動活動のセッション中に生成されたデータの短期的な格納用に構成されているのが望ましい。一方、長期的な格納は、ウェブサーバシステム５００により実現され得る。基地局データベース２５４は、少なくとも運動活動の１つのセッションで生成することが予想される全データのための十分なストレージ空間を含み得る。一部の実施形態では、基地局データベース２５４は、少なくとも運動活動の３つのセッションで生成することが予想される全データのための十分なストレージ空間（例えば、約２ギガバイト超）を含み得る。一部の実施形態では、基地局データベース２５４は、長期的な格納用に構成され、例えば、少なくとも運動活動の監視に１０年間使用した場合に生成されることが予想される全データ用の十分なストレージ空間（例えば、約６００ギガバイト超）を含む。制御モジュール２４０は、制御モジュール２４０に電力を供給する電源２９０（例えば、バッテリ）をさらに備え得る。一部の実施形態では、制御モジュール２４０は、電源管理を行うことができる電源制御統合型マザーボードをさらに備え得る。そのような実施形態では、基地局システム２００用の追加の電源管理は不要であり得る。
【００５３】
論理モジュール２５０は、基地局データベース２５４をポーリングし、ポーリングされたデータにアルゴリズムを適用して指標及び警告を判断する。論理モジュール２５０は、適切なアルゴリズムを適用することにより、カスタム設計の指標を含む幅広い指標を判断することができる。論理モジュール２５０は、そのような指標をウェブサーバモジュール２５２に送信することができる。論理モジュールは、論理モジュールの任意又はすべての機能を実行することができ、制御モジュール２４０は、２０１１年３月３１日に提出され米国特許公開第２０１２／０２５４９３４号として公開された米国出願第１３／０７７，４９４号、２０１１年３月３１日に提出され米国特許公開第２０１２／０２５３４８４号として公開された米国出願第１３／０７７，５１０号、及び２０１２年７月６日に提出され米国特許公開第２０１３／００４１５９０号として公開された米国出願第１３／５４３，４２８号で説明されている任意の指標及び警告を判断するように構成され得る。これらの各出願は、その全体が本明細書で引用により援用される。
【００５４】
一部の実施形態では、システム構成要素（例えば、センサ３０２、個人モニタ３００、物体モニタ３５０、基地局２０２、グループ監視装置４００、ウェブサーバシステム５００、分析装置６００、及びカメラ監視システム７００）は、オンボードの動作条件及び／又は他のシステム構成要素の動作条件を監視するための評価ハードウェア及び／又はソフトウェアを備え得る。そのように監視される動作条件は、例えば、構成要素のシリアル番号、構成要素におけるＧＰＳ信号の強度（プレゼンスを含む）、構成要素における通信信号の強度（プレゼンスを含む）、構成要素のバッテリのバッテリ残量、構成要素のバッテリが充電中と放電中のどちらであるか、構成要素により送信及び／又は受信されたデータ（例えば、有効なデータ送信、最後のデータ送信の時刻、送信されたデータの量、データ送信の速度）、構成要素の利用可能なメモリ、構成要素にインストールされた現在のソフトウェア又はファームウェアのバージョン、構成要素の目標のソフトウェア又はファームウェアのバージョン、構成要素の同期状態、構成要素の動作のエラー、構成要素から最後に受信された通信からの時間、構成要素にドッキングされた他の構成要素の数、構成要素が関連する個人、物体、又は領域に対して正しく位置付け及び／又は方向付けられているか否か等を含み得る。
【００５５】
一部の実施形態では、システム構成要素の動作条件に関するデータは、システム構成要素の間で（例えば、指標に関連するデータの送信を含む、本明細書で説明された任意の他のデータの送信のように）送信することができる。例えば、モニタ３００、３５０に関連する動作条件データは、モニタ３００、３５０から基地局２０２に送信することができる。また、例えば、モニタ３００、３５０及び／又は基地局２０２に関連する動作条件データは、基地局２０２から（例えば、論理モジュール２５０及びウェブサーバモジュール２５２を介して）リモート装置（例えば、グループ監視装置４００、分析装置６００）に送信することができる。さらに、一部の実施形態では、動作条件データは（例えば、指標に関連するデータの格納を含む、本明細書で説明された任意の他のデータの格納のように）格納することができる。例えば、動作条件データは、基地局データベース２５４に格納することができる。
【００５６】
図４及び図５に示すように、個人１０又はスポーツ物体４０をそれぞれ監視する個人モニタ３００又は物体モニタ３５０は、個人１０又はスポーツ物体４０に連結され得る。個人１０は、例えば、競技フィールド３０での運動活動の参加者（例えば、競技者、審判、又はボールボーイ、ゴルフキャディ、ラインズマン等の支援者）であり得る。スポーツ物体４０は、例えば、任意の種類のスポーツ用ボール、任意の種類のスポーツ用「スティック」（例えば、野球のバット、ホッケーのスティック、ゴルフのクラブ、卓球のラケット、又はテニスのラケット）、スポーツ用グローブ（例えば、ボクシングのグローブ）、自転車、オール、シューズ、ブーツ、スキー、帽子、ヘルメット、バンド、スケートボード、サーフボード、又は個人（例えば、個人１０）が運動活動中に使用する眼鏡もしくはゴーグルであり得る。個人モニタ３００及び／又は物体モニタ３５０は、多様なセンサ３０２を備えるか、又はそれらのセンサと通信し得る。センサ３０２は、加速度計、歩数計、心拍モニタ、位置センサ、衝撃センサ、カメラ、磁力計、ジャイロスコープ、マイク、温度センサ、圧力センサ、呼吸センサ、姿勢センサ、乳酸センサ、及び風センサを含むが、これらに限定されない。グループ監視システム１００は、これらのセンサ又は他のセンサのいずれか又はすべてを備えることができ、異なる特性を監視するための独立したシステムを必要としない。さらに、複数の異なるセンサからのデータストリームを統合及び処理することで、グループ監視システム１００は、異なる監視対象特性を表すデータに基づいて指標を判断及び提供することができる。これにより、複数のデータストリームに基づいて指標を判断する（例えば、高レベルのトレーニング洞察を判断する）ために、データストリームを手動で組み合わせる必要がなくなる。
【００５７】
一部の実施形態では、個人モニタ３００は、センサガーメント３０４、心拍モニタ３０６、及び位置センサ３０８の少なくとも１つを備え得る。一部の実施形態では、物体モニタ３５０は、位置センサ３０８、加速度センサ３１０、及び磁力計モジュール３３２の少なくとも１つを備え得る。位置センサ３０８は、例えば、衛星を利用した測位システム（例えば、ＧＰＳ（グローバル測位システム））と共に使用する位置センサ、ビーコンシステム（例えば、フィールド又は活動領域に関する既知の位置のアンテナにより受信された信号の三角測量及び／又は時間差を使用した位置判断）と共に使用する位置センサ、又は任意の他の適切な位置判断システムと共に使用する位置センサを含み得る。
【００５８】
通常、センサ３０２は、個人１０が運動活動のセッションに参加するための準備で、個人１０に取り付けられる。特定の個人１０に取り付けられたセンサ３０２は、同じくその特定の個人１０に取り付けられた個人モニタ３００に、ケーブルを介して、又はワイヤレスで、連結される。個人１０の個人モニタ３００と通信するセンサ３０２は、個人１０が運動活動のセッションに参加している間に個人１０に関する特性を検知し、その特性を示すデータを個人モニタ３００に送信することができる。これに対し、個人モニタ３００は、運動活動のセッション中又はその後に、データを基地局２０２に送信することができる。
【００５９】
物体４０の物体モニタ３５０と通信するセンサ３０２は、例えば物体４０が運動活動のセッション中に（例えば、個人１０により）使用されている間に、物体４０に関する特性を検知し、その特性を示すデータを物体モニタ３５０に送信することができる。これに対し、物体モニタ３５０は、運動活動のセッション中又はその後に、データを基地局２０２に送信することができる。
【００６０】
一部の実施形態では、第１の個人モニタ３００は、監視対象の個人１０に関する特性を示すデータを、第２のモニタ（例えば、異なる個人１０を監視する個人モニタ３００、又はスポーツ物体４０を監視する物体モニタ３５０）に送信し得る。一部の実施形態では、第１の物体モニタ３５０は、監視対象の物体４０に関する特性を示すデータを、第２のモニタ（例えば、個人１０を監視する個人モニタ３００、又は異なるスポーツ物体４０を監視する第２の物体モニタ３５０）に送信し得る。モニタ３００、３５０の間でのそのような通信は、任意の適切なプロトコルに基づくワイヤレスであり得る。例えば、そのような通信は、ＲＦＩＤ（無線周波数識別）信号、磁気信号、ＷＬＡＮ（ワイヤレスローカルエリアネットワーク）信号、ＩＳＭ（産業、科学、及び医療）帯域信号、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）（又はＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）Ｌｏｗ  Ｅｎｅｒｇｙ（ＢＴＬＥ））信号、又はセルラー信号に基づき得る。
【００６１】
モニタ３００、３５０の間でのそのような通信は、複数のソースからのデータに基づく判断及び計算を円滑化し得る。例えば、監視対象の２人の個人１０がスポーツ物体４０（例えば、ボール）をキックした場合、スポーツ物体４０の物体モニタ３５０は、個人１０のそれぞれの個人モニタ３００からデータを受信することができる。そのようなデータは、スポーツ物体４０の物体モニタ３５０からのデータと比較することができ、また２人の個人のどちらが先にスポーツ物体４０をキックしたかを（例えば、スポーツ物体４０、基地局２０２、又はアクセス装置で）判断するために使用することができる。また、例えば、監視対象の個人１０がスポーツ物体４０（例えば、ボール）をキックした場合、個人１０の個人モニタ３００は、スポーツ物体４０の物体モニタ３５０から、スポーツ物体４０がキックされた力もしくは速度、又はキックにより生じたスポーツ物体４０の速度、動きの方向、もしくは予測される落下位置を示すデータを受信することができる。そのようなデータは、スポーツ物体４０の圧力センサにより検知され、監視対象の個人１０の個人モニタ３００にワイヤレスで送信され得る。そのようなデータは、個人モニタ３００からのデータと比較することができ、また個人１０のキックの特性を判断するために使用することができる。一部の実施形態では、そのようなデータに基づいて、グループ監視システム１００は、個人１０がキックを向上させる（例えば、より遠くへ、より速く、より高くキックする）方法に関する提案を与えることができる。
【００６２】
一部の実施形態では、グループ監視システム１００のシステム構成要素の間でのデータの送信の一部又はすべては、リアルタイムで発生し得る。本明細書で使用される「リアルタイム」とは、送信技術に固有の遅延、リソースを最適化するために設計された遅延、及び当業者にとって明白なその他の固有又は望ましい遅延を含み得る。一部の実施形態では、これらの送信の一部又はすべては、リアルタイムよりも遅いか、又は動作が完了した後に発生し得る。基地局２０２は、データを受信し、そのデータから指標を判断する。この指標は、センサ３０２により測定された特性の表現であり得り、又は、アルゴリズムもしくは他のデータ操作手法の使用を通じてデータから派生した追加の特性の表現であり得る。指標は、個人モニタ３００からのデータのみに基づくか、物体モニタ３５０からのデータのみに基づくか、又は個人モニタ３００と物体モニタ３５０の両方からのデータに基づき得る。これに対し、基地局２０２は、運動活動のセッション中に指標をグループ監視装置４００に送信することができる。グループ監視装置４００は、指標を受信し、指標の表現を表示する。一部の実施形態では、グループ監視装置４００は、図６に示すように、トレーナー２０によって使用され得る。
【００６３】
グループ監視装置４００は、複数の個人１０及び／又は１つもしくは複数のオブジェクト４０に関連する指標を受信することができ、受信した指標を、それらの指標に関連する個人１０及び／又はオブジェクト４０と関連付けて表示することができる。これにより、運動活動のセッション中にグループ監視装置４００を閲覧しているトレーナー２０は、複数の個人１０及び／又はオブジェクト４０に関する詳細な情報を受信し、必要又は得策と判断した場合にその情報に基づいて行動して、運動活動のセッション中に個人１０を効率的に監視及び管理することができる。
【００６４】
指標の表示では、個人１０又はそのグループのリアルタイムの要約を表すことができ、１人もしくは複数の個人１０又はそのグループと１人もしくは複数の他の個人１０又はそのグループとの比較、及び第１の時点での１人もしくは複数の個人１０又はそのグループと第２の時点での１人もしくは複数の個人１０又はそのグループとの比較を円滑化することができる。
【００６５】
一部の実施形態では、個人モニタ３００及び／又は物体モニタ３５０は、データ（例えば、センサ３０２により生成されたデータ）に基づいて指標を計算し、それらの指標をデータと共に、又はデータの代わりに、基地局２０２に送信する。一部の実施形態では、基地局２０２は、データを指標と共に、又は指標の代わりに、グループ監視装置４００に送信する。一部の例示的な実施形態では、グループ監視装置４００は、データに基づいて指標を計算する。
【００６６】
一部の実施形態では、図７に示すように、個人モニタ３００及び／又は物体モニタ３５０は、バッテリ３１２と、データポート３１４と、位置モジュール３１６と、心拍モニタモジュール３１８と、コントローラ３２０と、ユーザインターフェイス３２２と、送受信機３２３と、アンテナ３２４と、加速度センサモジュール３２６と、メモリ３２８と、ジャイロスコープモジュール３３０と、磁力計モジュール３３２と、温度センサモジュール３３３とを備え得る。本明細書で説明されるセンサ及び対応するモジュールは、単なる例である。他のセンサ及びモジュールを、本明細書で説明された実施形態と組み合わせて使用することができる。バッテリ３１２（又は任意の他の適切な電源）は、個人モニタ３００及び／又は物体モニタ３５０に電力を提供し、例えば、個人モニタ３００及び／又は物体モニタ３５０に組み込まれるか、又は取り外し可能であり得り、充電可能又は充電不可能であり得る。データポート３１４は、個人モニタ３００及び／又は物体モニタ３５０との間での情報の送信を円滑化することができ、例えば、ユニバーサルシリアルバス（ＵＳＢ）ポートであり得る。一部の実施形態では、データポート３１４は、追加又は代替で、バッテリ３１２を充電するためのバッテリ３１２への給電を円滑化することができる。理解されるように、送受信機３２３は、データの送信及び受信の機能を備え得り、単一の構成要素又は複数の独立した構成要素を備え得る。
【００６７】
個人モニタ３００（又は物体モニタ３５０）の要素は、多様な手法を使用して相互に接続され得る。これらの手法は、例えば、ケーブル、プリント基板、導電性撚糸、導電性布、布上のプリント導電性層、プリント（ワイヤー）ハーネス、ワイヤレス通信技術、シリアルポート、シリアル周辺機器インターフェイス、他の接続手法、又はそれらの組み合わせである。各モニタ３００、３５０は、基地局２０２に対して持ち運び可能である。一部の実施形態では、各個人モニタ３００は、運動活動に参加している個人１０により携帯され得る。各モニタ３００、３５０は、それ自体がセンサ３０２を備え得り、ならびに／又は、個人１０及び／もしくはスポーツ物体４０により携帯されモニタ３００、３５０から離れて位置するセンサ３０２と通信し得る。各モニタ３００、３５０は、基地局２０２とペアリングし、個人１０及び／又はスポーツ物体４０に関連付けることができる。各モニタ３００、３５０は、一意識別子を備え得る。一意識別子は、例えば、個人モニタ３００及び／もしくは物体モニタ３５０（もしくは、ガーメントやスポーツ物体など、個人モニタ及び／もしくは物体モニタに関連付けられた物品）の閲覧可能な面に印された番号、又は、個人モニタ３００及び／もしくは物体モニタ３５０に関連付けられたボタンが押されるか、もしくは基地局２０２から要求信号が受信されたときに通信もしくは表示されるデータにより表され得る。
【００６８】
基地局２０２とのペアリングを行うために、個人モニタ３００及び／又は物体モニタ３５０は、基地局２０２に受け入れられるか、又は他の方法で通信可能に接続され得る（例えば、基地局システム２００のドッキングポート２４８を介して。図３等を参照）。その後、基地局２０２は、個人モニタ３００及び／又は物体モニタ３５０の一意識別子を記録し、一意の暗号鍵を個人モニタ３００及び／又は物体モニタ３５０に割り当てることができる。この暗号鍵は、運動活動のセッション中の安全なデータ送信をサポートするために使用され得る。そのような安全なデータ送信は、例えば、個人モニタ３００及び／又は物体モニタ３５０から基地局２０２に対して、基地局２０２から個人モニタ３００及び／又は物体モニタ３５０に対して、ならびに１つの個人モニタ３００及び／又は物体モニタ３５０から１つ又は複数の他の個人モニタ３００及び／又は物体モニタ３５０に対して、行われ得る。暗号鍵は、要求時又は要望時（例えば、運動活動の新しいセッションの開始時）に更新することができる。
【００６９】
基地局２０２に配置された入力装置（例えば、ユーザ入力装置９４２を備えた表示部９４１）及び表示部等であり得るか、又はグループ監視装置４００や分析装置６００等のリモート装置に組み込まれ得る、基地局２０２の管理インターフェイスを通じて、個人１０の識別情報（例えば、個人１０の名前及び／又はジャージ番号）及び／又はスポーツ物体４０の識別情報（例えば、スポーツオブジェクト４０の種類及び／又はサイズ）を、個人１０及び／又はスポーツ物体４０により携帯される個人モニタ３００及び／又は物体モニタ３５０の一意識別子と関連付けることができる。基地局２０２と適切にペアリングされ、個人１０と関連付けられた個人モニタ３００は、基地局２０２から（例えば、ドッキングポート２４８から取り外すことより）接続解除することができる。
【００７０】
モニタ３００、３５０は、個人モニタ３００の位置（及び個人モニタ３００を携帯する個人１０の位置）を示すデータを判断する位置モジュール３１６と、個人１０の心拍を示すデータを判断する心拍モニタモジュール３１８と、個人１０の加速度を示すデータを判断する３軸の加速度センサモジュール３２６と、競技フィールド３０及び／又は基地局２０２等に対する個人１０の向きを示すデータを判断するジャイロスコープモジュール３３０と、ジャイロスコープモジュール３３０及び加速度センサモジュール３２６により判断された身体動作データを較正する磁力計モジュール３３２とを備え得る。一部の実施形態では、個人モニタ３００は、持ち運び可能な鞘状の装置である。そのような鞘状の装置は、例えば、個人１０が装着するシャツ、シューズ、又は他の衣類もしくは装備の中で、個人１０により携帯され得る。一部の実施形態では、個人モニタ３００は、近距離通信（ＮＦＣ）装置（例えば、無線周波数識別（ＲＦＩＤ）タグ）又は任意の能動型もしくは受動型の通信装置であり得る。
【００７１】
同様に、例示的な実施形態では、物体モニタ３５０は、物体モニタ３５０の位置（及び物体モニタ３５０を携帯するスポーツ物体４０の位置）を示すデータを判断する位置モジュール３１６と、スポーツ物体４０を扱う（例えば、物体モニタ３５０の心拍センサが個人の脈拍を検知できるように、スポーツ物体４０を把持又はその他の方法で保持する）個人（例えば、個人１０）の心拍を示すデータを判断する心拍モニタモジュール３１８と、スポーツ物体４０の加速度を示すデータを判断する３軸の加速度センサモジュール３２６と、競技フィールド３０及び／又は基地局２０２等に対するスポーツ物体４０の向きを示すデータを判断するジャイロスコープモジュール３３０と、ジャイロスコープモジュール３３０及び加速度センサモジュール３２６により判断された動作データを較正する磁力計モジュール３３２とを備え得る。一部の実施形態では、物体モニタ３５０は、スポーツ物体４０に取り付ける（例えば、ラケット又はバットの外面に連結する）ように構成可能な、鞘状の装置である。一部の実施形態では、物体モニタ３５０は、スポーツ物体４０内に統合された（例えば、ボールの外面の下に連結された）チップである。一部の実施形態では、物体モニタ３５０は、近距離通信（ＮＦＣ）装置（例えば、無線周波数識別（ＲＦＩＤ）タグ）又は任意の能動型もしくは受動型の通信装置であり得る。
【００７２】
位置モジュール３１６、心拍モニタモジュール３１８、加速度センサモジュール３２６、ジャイロスコープモジュール３３０、及び磁力計モジュール３３２のそれぞれは、関連するセンサ（例えば、それぞれＧＰＳセンサ、心拍センサ、加速度センサ、ジャイロスコープ、及び磁力計）をそれ自体が備え得り、又はそのような関連するセンサと通信し得る。そのような通信は、ワイヤード又はワイヤレスであり得る。ワイヤレス通信の場合、各モジュールは、他の構成要素の通信に起因する誤通信及び干渉を避けるために、関連するセンサと通信可能にペアリングされ得る。一部の実施形態では、これらのモジュール及び他のモジュールの一部又はすべては、単一のモジュールに含まれ得る。
【００７３】
例示的な実施形態では、一部又はすべてのセンサ３０２は、センサガーメント３０４に組み込まれる。そのような実施形態では、センサガーメント３０４に組み込まれるセンサ３０２は、同じくセンサガーメント３０４に組み込まれるケーブルを介して、個人モニタ３００に接続し得る。
【００７４】
個人１０が運動活動のセッションに参加している間、個人モニタ３００のセンサ３０２は、個人１０の多様な特性を検知し、それらの特性を示すデータを生成し、そのデータを個人モニタ３００のメモリ３２８に送信して格納させる。運動活動のセッションでスポーツ物体４０を使用している間、物体モニタ３５０のセンサ３０２は、スポーツ物体４０の多様な特性を検知し、それらの特性を示すデータを生成し、そのデータを物体モニタ３５０のメモリ３２８に送信して格納させる。これに対し、個人モニタ３００及び／又は物体モニタ３５０は、生成されたデータを基地局２０２にワイヤレスで送信する。帯域幅の最適化、バッテリ寿命の最適化、又は任意の他の理由により、データが（個人モニタ３００及び／又は物体モニタ３５０の）メモリ３２８に格納される分解能と、データが基地局２０２に送信される分解能とは、異なる可能性がある。例えば、運動活動中に、個人１０の心拍が心拍モニタモジュール３１８により２００Ｈｚでサンプリングされ、心拍を示すデータが２００Ｈｚで生成され、２００Ｈｚでメモリ３２８に格納される一方、基地局２０２へのワイヤレス送信は２Ｈｚで実行される可能性がある。一部の実施形態では、メモリ３２８は、運動活動の単一のセッションからのデータを格納する（例えば、３時間のデータ収集）ために十分である。また一部の実施形態では、メモリ３２８は、運動活動の最大５つのセッションからのデータを格納する（例えば、最大１５時間のデータ収集）ために十分である。
【００７５】
加速度センサモジュール３２６は、加速度を示すデータを判断することができる。このデータは、例えば、以下で説明する速度、距離、及び指標を計算するために使用できる。一部の実施形態では、加速度を示すデータは、例えば加速度計をステップカウンタとして使用することにより、位置データの精度を向上させるか、又はＧＰＳ信号計算のフィルタを判断するために使用できる。一部の実施形態では、加速度を示すデータを、パターン認識ソフトウェアと組み合わせて使用して、個人１０が行っているか又はスポーツ物体４０が使用されている活動（例えば、スポーツ、移動、及び／又は訓練）を判断することができる。
【００７６】
加えて、動作の判断を較正するために、加速度センサモジュール３２６を磁力計モジュール３３２及びジャイロスコープモジュール３３０と組み合わせて使用することができる。例えば、衝撃、動作の変化、重力、及びステップ又は他の衝撃カウントを示すデータを、加速度センサモジュール３２６を使用して取得することができる。角運動は、ジャイロスコープモジュール３３０を使用して取得することができ、絶対的な「北」方向は、磁力計モジュール３３２を使用して取得することができる。これらのセンサの測定値は、例えば、個人１０の姿勢、重力、個人１０及び／又は物体４０の空間における向き、ならびに個人１０及び／又は物体４０の進路を判断するために使用できる。
【００７７】
位置モジュール３１６は、絶対位置を示すデータを、例えば１０Ｈｚで判断することができる。加速度センサモジュール３２６は、加速度を示すデータを、例えば２００Ｈｚで判断することができる。ジャイロスコープモジュール３３０は、位置及び向きの変化を示すデータを、例えば２００Ｈｚで判断することができる。磁力計モジュール３３２は、向きを示すデータを、例えば２００Ｈｚで判断することができる。データは、無線周波数（ＲＦ）リンクを使用して、個人モニタ３００及び／又は物体モニタ３５０から（アンテナ３２４を介して）基地局２０２に送信され得る。個人モニタ３００と基地局２０２との間、及び／又は物体モニタ３５０と基地局２０２との間のＲＦリンクは、運動活動の予測される領域（例えば、競技フィールド３０）をカバーするだけの十分な堅牢性を備えている必要がある。一部の実施形態では、ＲＦリンクは、すべての動作条件下で５０〜３００メートルの距離を十分にカバーする。一部の実施形態では、ＲＦリンクは、グローバルに利用可能なライセンス不要の帯域（例えば、２．４ＧＨｚの周波数）を使用する。一部の実施形態では、ＲＦリンクは、世界中で使用される複数のライセンス不要帯域をカバーするように構成可能である。一部の実施形態では、基地局２０２は、ＲＦリンクを使用して、複数の個人モニタ３００及び／又は物体モニタ３５０に同時にリンクすることができる。例えば、最大２５個の個人モニタ３００及び／もしくは物体モニタ３５０、又は最大３０個の個人モニタ３００及び／もしくは物体モニタ３５０に同時にリンクすることができる。
【００７８】
図８〜図１０に示すように、個人モニタ３００は、上述したモジュール等の個別の個人モニタ３００の構成要素を含む合成樹脂製の筐体３３４を備えた、鞘状の装置であり得る。物体モニタ３５０も、例えば、上述したモジュール等の個別の物体モニタ３５０の構成要素を含む合成樹脂製の筐体３３４を備えた、鞘状の装置であり得る。物体モニタ３５０は、スポーツ物体４０に装着する（例えば、ラケット又はバットの外面に連結する）ように構成され得り、又は、スポーツ物体４０内に統合される（例えば、ボールの外面の下に連結する）チップであり得る。
【００７９】
個人モニタ３００及び／又は物体モニタ３５０は、個人モニタ３００及び／又は物体モニタ３５０をセンサ３０２等に取り外し可能に接続するために、導体への接続を提供するコネクタ３３６を備え得る。コネクタ３３６は、スナップ、クリップ、ラッチ、又は任意の他の適切な手法を介して、センサ３０２に取り外し可能に接続し得る。さらに個人モニタ３００及び／又は物体モニタ３５０は、入力装置３３８を備えるか、又は入力装置３３８に連結され得る。入力装置３３８は、ボタンであり得り、適切に操作されたときに個人モニタ３００及び／又は物体モニタ３５０をオン又はオフにするように機能し得る。入力装置３３８は、例えば個人モニタ３００及び／又は物体モニタ３５０の品質を示す１つ又は複数の発光ダイオード（ＬＥＤ）であり得る、バックグラウンド光インジケータを備え得る。そのような品質は、例えば、動作の状態（オン、オフ、有効、無効、充電中、低バッテリ等）、メモリ状態、及びバッテリ状態を含み得る。一部の実施形態では、個人モニタ３００及び／又は物体モニタ３５０は、液晶表示（ＬＣＤ）画面等の、上記のデータ及び他のデータを表示することができる視覚的表示部を備えるか、又はそのような視覚的表示部に連結される。
【００８０】
さらに個人モニタ３００及び／又は物体モニタ３５０は、ドッキングポート３４０を備えるか、又はドッキングポート３４０に連結され得る。ドッキングポート３４０は、基地局２０２とのワイヤード接続を円滑化し、個人モニタ３００及び／又は物体モニタ３５０が基地局２０２にドッキングしているときに、個人モニタ３００及び／又は物体モニタ３５０のバッテリ３１２の充電を円滑化することができる。個人モニタ３００及び／又は物体モニタ３５０の筐体３３４は、個人モニタ３００及び／又は物体モニタ３５０の構成要素を収容しつつ、個人１０の運動活動のパフォーマンス及び／又は運動活動中のスポーツ物体４０の使用への干渉が最小限となるように、サイズ設定され得る。筐体３３４は、例えば、ガーメント（センサガーメント３０４等）又はスポーツ物体４０のポケット又は空洞に嵌合するようにサイズ設定され得る。一部の例示的な実施形態では、筐体３３４の寸法は、７０ｍｍ×５５ｍｍ×１１ｍｍを超えない。
【００８１】
一部の例示的な実施形態では、筐体３３４は耐水性であり、すべての開口（例えば、ドッキングポート３４０、コネクタ３３６）が運動活動中の使用時に封止される。そのような耐水性は、個人モニタ３００（詳細には筐体３３４）の露出部分の間の密接な嵌合、開口に嵌合するプラグ（例えば、合成樹脂又はゴム）の使用、耐水封止用コンパウンドの使用、その他の手法、又はそれらの任意の組み合わせにより実現され得る。
【００８２】
個人モニタ３００及び／又は物体モニタ３５０は、生データの整理やフィルタ処理などのデータ処理機能を備え得る。例えば、個人モニタ３００のプロセッサ（例えば、コントローラ３２０）は、センサ３０２から生データを受信し、そのデータを個人モニタ３００及び／又は物体モニタ３５０で処理してから基地局２０２に送信するように構成され得る。例えば、心拍モニタ３０６又は加速度センサ３１０により検知された電気的活動を表す生データを送信する代わりに、個人モニタ３００及び／又は物体モニタ３５０のコントローラ３２０は、生データを処理して、心拍、所定期間内の心拍数、加速の大きさ、加速の変化率、又は関心のある他の指標を計算し、基地局２０２に送信することができる。一部の実施形態では、個人モニタ３００及び／又は物体モニタ３５０のコントローラ３２０は、そのようなデータを基地局２０２に安全に送信するために、（基地局２０２のデータ処理モジュール２４４によって割り当てられる）一意の暗号鍵を使用してデータを暗号化することができる。ただし、個人モニタ３００及び／又は物体モニタ３５０でのそのようなデータ処理は必須ではなく、生データを処理せずに基地局２０２に直接送信することもできる。
【００８３】
個人モニタ３００及び／又は物体モニタ３５０の動作は、個人モニタ３００及び／又は物体モニタ３５０に格納された（例えば、メモリ３２８に格納された）ソフトウェアにより制御され得る。このソフトウェアは、必要又は適切なときに更新することができる。ソフトウェアは、基地局２０２との通信を介して更新することができる。基地局２０２は、ソフトウェア更新データを個人モニタ３００及び／又は物体モニタ３５０にワイヤレスで送信することができる。代替又は追加で、個人モニタ３００及び／又は物体モニタ３５０のソフトウェアは、ドッキングポート２４８を介した基地局２０２との直接接続を通じて、個人モニタ３００及び／又は物体モニタ３５０のファームウェアが適切に伝えられるようにすることにより、更新することができる。
【００８４】
センサ３０２は、関連付けられる個人１０及び／又はスポーツ物体４０の指標を判断するための基盤を提供するように、選択及び構成される。本明細書で使用される「指標」とは、個人１０及び／もしくはスポーツ物体４０、又は個人１０及び／もしくはスポーツ物体４０の１つもしくは複数のグループに関連する特性の表現を示し得り、例えば、生理学、パフォーマンス、又は位置に基づき得る。「指標」は、いずれかのセンサ３０２により検知された特性の単純な表現であり得り、又は、いずれかのセンサ３０２により測定された特性を示すデータから派生した品質の表現であり得る。例えば、加速度センサ３１０は、加速度を検知し、この特性を示すデータを提供する。このデータは、指標として表され得る。加えて、このデータは、速度、加速度の方向、距離等のさらなる指標を判断するために、さらに処理され得る。センサ３０２から受信したデータ（異なるセンサ３０２からのデータを含む）及び他のソースから受信したデータに作用する、式及びアルゴリズムを含む処理を使用して、独自に設計された結果など、トレーナー２０にとって有益と判断された幅広い種類の結果（例えば、指標、警告、マーカー、目的、目標を含む）を判断することができる。
【００８５】
一部の実施形態では、グループ監視システム１００にデータを提供できる、そのような他のソースは、例えば、システム構成要素と通信する他のセンサ（例えば、基地局２０２に連結された温度又は風センサ）や、個人１０の個人的な装備のセンサ（例えば、歩数計、心拍モニタ、体重計、睡眠モニタ、又は呼吸モニタ）を含み得る。
【００８６】
そのような他のソースからのデータは、監視対象の運動活動とは別に、又はその最中に、収集され得る。例えば、そのようなデータは、個人１０のプライベートなトレーニングセッション中に収集され得り（及び、例えば、グループ監視システム１００により監視されるグループトレーニングセッション中に使用され得り）、又は、監視対象のスポーツ、グループ、もしくはセッションと異なるスポーツ、グループ、もしくはセッションでのトレーニング中に収集され得る。
【００８７】
そのような他のソースは、グループ監視システム１００と任意の適切な方法で通信することができる。例えば、システム構成要素とのワイヤードもしくはワイヤレスの通信を介して、又は、そのような他のデータソースから出力されたデータを手動で入力する（例えば、個人１０が自分の個人用歩数計を読み取り、それをシステム構成要素の入力装置を介してグループ監視システム１００に入力する）ことにより、通信することができる。一部の実施形態では、そのような他のソースは、データをデータベースに送信し得る。それに対し、データベースは、そのデータを（例えば、ウェブサーバシステム５００又は基地局２０２を介して）グループ監視システム１００に送信し得る。
【００８８】
指標は、複数の個人１０及び／又はスポーツ物体４０に関する有益な情報を個別に提供することができ、個人１０及び／又はスポーツ物体４０のグループに関する有益な情報を提供することができる。また指標は、伸長、体重、持久力、トップスピードなど、特定の個人１０又は個人１０のグループの属性を考慮することもできる。また指標は、速度、軌道、飛行時間、反応時間、加速度、飛行距離、発射角、向き、回転速度など、特定のスポーツ物体４０又はスポーツ物体４０のグループの属性を考慮することもできる。
【００８９】
また指標は、運動活動自体又は試合イベントに関連し得る。例えば、スポーツ物体４０で検知された力の特性は、スポーツ物体がある個人１０からパスされたことを示し得る。また、例えば、速度及び／又は回転の低下の特性は、スポーツ物体４０がゴールネット等のネットに接触したことに起因する可能性があり、ゴールが決まったことを示している可能性がある。また、例えば、複数の個人１０の動き又は速度の同時低下は、試合時間の終了を示している可能性がある。
【００９０】
一部の実施形態では、グループ監視システム１００にデータを提供できる、そのような他のソースは、例えば、システム構成要素と通信する他のセンサ（例えば、基地局２０２に連結された温度又は風センサ）や、個人１０の個人的な装備のセンサ（例えば、歩数計、心拍モニタ、体重計、睡眠モニタ、又は呼吸モニタ）を含み得る。
【００９１】
そのような他のソースからのデータは、監視対象の運動活動とは別に、又はその最中に、収集され得る。例えば、そのようなデータは、個人１０のプライベートなトレーニングセッション中に収集され得り（及び、例えば、グループ監視システム１００により監視されるグループトレーニングセッション中に使用され得り）、又は、監視対象のスポーツ、グループ、もしくはセッションと異なるスポーツ、グループ、もしくはセッションでのトレーニング中に収集され得る。
【００９２】
そのような他のソースは、グループ監視システム１００と任意の適切な方法で通信することができる。例えば、システム構成要素とのワイヤードもしくはワイヤレスの通信を介して、又は、そのような他のデータソースから出力されたデータを手動で入力する（例えば、個人１０が自分の個人用歩数計を読み取り、それをシステム構成要素の入力装置を介してグループ監視システム１００に入力する）ことにより、通信することができる。一部の実施形態では、そのような他のソースは、データをデータベースに送信し得る。それに対し、データベースは、そのデータを（例えば、ウェブサーバシステム５００又は基地局２０２を介して）グループ監視システム１００に送信し得る。
【００９３】
図１１に示すように、基地局システム２００は、個人モニタ３００、物体モニタ３５０、グループ監視装置４００、及びカメラ監視システム７００を含むがこれらに限定されない多様な外部装置と通信する（すなわち、情報を送信し、情報を受信する）ことができる。
【００９４】
図１２に示すように、グループ監視装置４００は、基地局システムから受信した情報（例えば、指標）を表示する表示部４０２を備え得る。一部の実施形態では、グループ監視装置４００は、入力装置４０４を備える。好ましい実施形態では、グループ監視装置４００は、タブレットコンピューティングスタイルの装置（例えば、タブレットパーソナルコンピュータ、又はＡｐｐｌｅ  Ｉｎｃ．（登録商標）により販売されているｉＰａｄ（登録商標））であり得る。ただし、グループ監視装置４００は、例えば、ラップトップコンピュータ、スマートフォン、パーソナルコンピュータ、携帯電話、電子リーダ、ＰＤＡ（携帯情報端末）、スマートフォン、腕時計型装置、ガーメント（例えば、袖又はアームバンド）に統合された表示部、情報の受信及び表示ならびに入力の受信に対応した他の同様の装置などの、任意の他の適切な装置であり得る。一部の実施形態では、グループ監視システム１００は、（例えば、監視対象の運動活動への参加中に）個人１０により携帯され得る複数のグループ監視装置４００を含む。説明を簡単かつ明瞭にするため、グループ監視装置４００は、本明細書では主としてトレーナー２０により使用されるものとして説明される。ただし、グループ監視装置は、個人１０を含む任意の人により同様に使用され得る。
【００９５】
図１３に示すように、分析装置６００は、表示部６０２と、入力装置６０４とを備え得る。好ましい実施形態では、分析装置６００は、タブレットコンピューティングスタイルの装置（例えば、タブレットパーソナルコンピュータ、又はＡｐｐｌｅ  Ｉｎｃ．（登録商標）により販売されているｉＰａｄ（登録商標））であり得る。ただし、分析装置６００は、例えば、ラップトップコンピュータ、スマートフォン、パーソナルコンピュータなどの、任意の他の適切な装置であり得る。分析装置６００は、ウェブサーバデータベース５０２のデータにアクセスし、分析装置６００のユーザ（例えば、トレーナー２０）に情報を表示することができる。一部の実施形態では、情報は、専用又は汎用のソフトウェア（例えば、専用のソフトウェアインターフェイス、ウェブブラウザ）を使用して表示され得る。分析装置６００及びグループ監視装置４００は本明細書で独立して記載されているが、一部の実施形態では、グループ監視装置４００及び分析装置６００は同じ装置である。
【００９６】
一部の実施形態では、分析装置６００は、基地局２０２又は関連する運動活動から離れた場所に位置し得り、データ及び指標にリアルタイムにアクセスして表示するために使用され得る。そのような実施形態では、基地局２０２は、分析装置６００がデータ及び指標にアクセスして表示できるように、それらのデータ及び指標をウェブサーバシステム５００にリアルタイムで送信することができる。そのような実施形態は、運動活動の進行中のセッションを離れた位置から監視するユーザ（例えば、対戦に立ち会うことができないトレーナー２０、又はトレーニングセッションに物理的に立ち会うことなく、そのセッションを監視したいチームオーナー）にとって有益であり得る。
【００９７】
運動活動のセッションが完了した後、トレーナー２０は、分析装置６００を使用して、個人１０の運動活動の過去のセッション中の過去のパフォーマンスに関する情報を含む、個人１０に関する情報を検討及び分析することができる。データが存在する運動活動の過去のセッションの数と、ウェブサーバデータベース５０２に存在する他のデータとに応じて、分析装置６００を使用した個人１０のセッション後の分析で、運動活動中にグループ監視装置４００により提供される情報よりも長い期間にわたる情報が、トレーナー２０に提供され得る。これにより、個人１０の長期的な評価が円滑化され得る。ただし、トレーナー２０は、グループ監視装置４００に関連して上述した方法とほぼ同じ方法で、分析装置６００を使用してデータにアクセスし、それを表示することができる。グループ監視装置４００及び分析装置は、２０１１年３月３１日に提出され米国特許公開第２０１２／０２５４９３４号として公開された米国出願第１３／０７７，４９４号、２０１１年３月３１日に提出され米国特許公開第２０１２／０２５３４８４号として公開された米国出願第１３／０７７，５１０号、及び２０１２年７月６日に提出され米国特許公開第２０１３／００４１５９０号として公開された米国出願第１３／５４３，４２８号で説明されている任意の情報、指標等を表示するように構成され得る。これらの各出願は、その全体が本明細書で引用により援用される。
【００９８】
一部の実施形態では、グループ監視システム１００及び／又はその構成要素（例えば、基地局２０２、個人モニタ３００、物体モニタ３５０等）は、例えば、２００９年５月１８日に出願され現在は米国特許第８，０３３，９５９号である米国特許出願第１２／４６７，９４４号、２００９年５月１８日に出願され現在は米国特許第８，１０５，２０８号である米国特許出願第１２／４６７，９４８号、２０１１年３月３１日に出願され米国特許公開第２０１２／０２５４９３４号として公開された米国特許出願第１３／０７７，４９４号、２０１１年３月３１日に提出され現在は米国特許第８，８１８，４７８号である米国特許出願第１３／０７７，５２０号、２０１１年３月３１日に提出され米国特許公開第２０１２／０２５３４８４号として公開された米国特許出願第１３／０７７，５１０号、２０１２年４月１３日に提出され米国特許公開第２０１３／０２７４６３５号として公開された米国特許出願第１３／４４６，９３７号、２０１２年４月１３日に提出され米国特許公開第２０１３／０２７４０４０号として公開された米国特許出願第１３／４４６，９８２号、２０１２年４月１３日に提出され第２０１３／０２７４９０４号として公開された米国特許出願第１３／４４６，９８６号、及び２０１２年７月６日に提出され第２０１３／００４１５９０号として公開された米国特許出願第１３／５４３，４２８号で開示されている要素等の他の監視システムの要素を含むか、又はそれらの要素と共に使用され得る。これらの各出願は、その全体が本明細書で引用により援用される。
【００９９】
図１４〜図２６は、実施形態に係る基地局システム９００を示す。基地局システム９００は、上述したグループ監視システム１００の他の部品（例えば、個人モニタ３００、物体モニタ３５０、グループ監視装置４００等）と組み合わせて使用され得る。図１４〜図１６に示すように、基地局システム９００は、基地局９０２と、コネクタ９１２を介して基地局９０２に取り外し可能に装着されたスタンド９１０と、コネクタ９２２を介して基地局９０２に取り外し可能に装着されたアンテナ９２０とを備え得る。コネクタ９１２及び９２２は、ルアーロック式コネクタ、摩擦嵌合式コネクタ、ねじ式コネクタ、スナップ嵌合式コネクタ、又はそれらの組み合わせを含むがこれらに限定されない任意の種類の解放可能な締結機構であり得る。非限定的な例として、図１７Ａ及び図１７Ｂは、スナップ嵌合式コネクタ９１２を示す。別の非限定的な例として、図１８及び図２３〜図２６は、ルアーロック式コネクタ９２２を示す。基地局９０２は、制御モジュール（例えば、制御モジュール１０００）を保持及び保護する筐体９３０を備える。一実施形態では、スタンド９１０及びアンテナ９２０の一方又は両方は、基地局９０２に固定され得る。
【０１００】
スタンド９１０は、筐体９３０の基部９７０の近傍で基地局９０２に取り外し可能に装着され得る。一部の実施形態では、図１４に示すように、スタンド９１０は、基地局９０２を支持する３つの脚９１６を備えた三脚９１４を備え得る。アンテナ９２０は、カバー９４０の近傍で筐体９３０に取り外し可能に装着され得る。一部の実施形態では、スタンド９１０及び／又はアンテナ９２０は、折り畳み可能であり得り（例えば、折り曲げ可能に、又は基地局９０２に対して伸縮自在に延長及び格納されるように、設計される）、及び／又は容易に梱包、収容、移送できるように設計され得る。
【０１０１】
図１７Ａ及び図１７Ｂは、一実施形態に応じてスタンド９１０を基地局９０２に取り外し可能に装着するためのコネクタ９１２を備えたスタンド９１０を示す。コネクタ９１２は、連結器９１３を介して三脚９１４に取り外し可能に連結され得る。連結器９１３は、ルアーロック式コネクタ、摩擦嵌合式コネクタ、ねじ式コネクタ、スナップ嵌合式コネクタ、又はそれらの組み合わせを含むがこれらに限定されない任意の種類の解放可能な締結機構を含み得る。一部の実施形態では、コネクタ９１２は、例えば溶接又は接着剤を使用して、連結器９１３で三脚９１４に固定装着される。三脚９１４の脚９１６は、ヒンジ９０８で折り曲げ可能であり得る。図１７Ｂに示すように、コネクタ９１２は、ロック９１５を作動させる作動装置９１１を備える。ロック９１５は、基地局９０２の対応するロック機構（例えば、ヒートシンク１０５０の中央通路１０５８の底部の近傍に配置された切り欠き）にスナップ嵌合するように設計された突起部を備える。作動装置９１１は、ボタン又はレバーを含むがこれらに限定されない、任意の適切な種類の手動作動装置であり得る。コネクタ９１２は、ヒートシンク１０５０の中央通路１０５８に嵌合するようにサイズ設定及び形成された軸９１７をさらに備える。一部の実施形態では、軸９１７の基部は、１つ又は複数の凸部９１８と１つ又は複数の凹部９１９とを備えたキー付き面を備え得る。そのような実施形態では、凸部９１８と、凹部９１９とは、基地局９０２をコネクタ９１２に揃え、ロック９１５が中央通路１０５８の対応するロック機構に確実に係合するようにする役割を果たす。そのような実施形態では、ヒートシンク１０５０の底面１０５９は、凸部９１８及び凹部９１９と一致するようにサイズ設定及び形成された、対応する凸部及び凹部を備え得る。
【０１０２】
組み立て時には、コネクタ９１２の軸９１７を中央通路１０５８の底部に挿入して、コネクタ９１２及びスタンド９１０を、ロック９１５と中央通路１０５８の対応するロック機構との間の係合を介して、基地局９０２に固定する。ユーザがスタンド９１０を基地局９０２から取り外すときは、作動装置９１１を操作してロック９１５を中央通路１０５８の対応するロック機構から解放し、コネクタ９１２を中央通路１０５８の底部から取り外す。
【０１０３】
筐体９３０のカバー９４０と基部９７０とは、相互に解放可能に係合するように構成され得る。一部の実施形態では、カバー９４０と基部９７０との係合は、耐水又は防水である。そのような耐水は、カバー９４０の遠位縁９４７と基部９７０の近位面９８１との間の密接な嵌合、耐水封止用コンパウンドの使用、封止部材の使用、その他の手法、又はそれらの任意の組み合わせにより実現され得る。一部の実施形態では、カバー９４０と基部９７０とは、例えば鋳造、溶接、接着剤、又は他の適切な装着具を介して、永続的に装着される。カバー９４０と基部９７０とは、制御モジュール（例えば、制御モジュール１０００）を受け入れるように構成された中空内部を共同で画定する。また、カバー９４０と基部９７０とは、筐体９３０を通って延びている通気路９５６の少なくとも一部をそれぞれ画定し得る。一部の実施形態では、通気路９５６は、カバー９４０の近位端９４４から、制御モジュール１０００を通って、基部９７０の遠位端９８２まで延びている。例えば、図１９に示すように、カバー９４０は、通気路９５６の上開口９５８を画定し得り、基部９７０は、通気路９５６の下開口９５９を画定し得る。
【０１０４】
図２０に示すように、カバー９４０は、カバー９４０の外面９５１を画定する外周壁９５０と、通気路９５６の少なくとも一部を画定する通気路面９５３を画定する内周壁９５２とを備え得る。外周壁９５０及び内周壁９５２は、制御モジュール（例えば、制御モジュール１０００）の少なくとも一部を受け入れるように構成された中空内部９４８を画定し得る。上部のカバー９４０は、内周壁９５２と外周壁９５０とを接続する円周先端部９５４をさらに備え得る。一実施形態では、円周先端部９５４は、カバー９４０の遠位端９４６に位置する遠位縁９４７から最も遠い、カバー９４０上の円周領域又は点である。言い換えると、円周先端部９５４は、カバー９４０と基部９７０とを組み立てたときに基部９７０から最も遠くなる、カバー９４０上の領域又は点である。一部の実施形態では、円周先端部９５４は、外周壁９５０と内周壁９５２とを接続する一次元の円周点（例えば、一次元の円又は楕円）である。一部の実施形態では、円周先端部９５４は、外周壁９５０と内周壁９５２とを接続する二次元の円周領域（例えば、二次元の円又は楕円）である。
【０１０５】
一次元の円周リングである円周先端部９５４を備えたカバー９４０の例示的な実施形態を、図２０及び図２２に示す。図２１は、図２０に示すカバー９４０の、キャップ９６２を取り外した状態の上面図である。図２２は、図２１に示すカバー９４０の底面図である。図２０に示すように、外周壁９５０及び内周壁９５２は、カバー９４０の近位端９４４で、円周状のアーチを形成し得る。このアーチ形状により、外周壁９５０と内周壁９５２とが一次元の円周先端部９５４で接する。図２１に示すように、この一次元の円周先端部９５４は、一次元のリングの形状を備える。一部の実施形態では、外周壁９５０と内周壁９５２とが接することで、一次元の円周先端部である縁部が画定される。非限定的な例として、外周壁９５０及び内周壁９５２は、上下が反転した「Ｖ」字形状を画定し得る。
【０１０６】
一部の実施形態では、外周壁９５０と内周壁９５２とは、一次元の円周点を備える円周先端部で接するのではなく、二次元の形状を備える円周先端部により接続され得る。そのような実施形態では、カバー９４０の近位端９４４が、二次元のリング（すなわち、ドーナツ形状）を含むがこれに限定されない円周領域を画定する、平坦形状を備え得る。
【０１０７】
一部の実施形態では、円周先端部９５４は、実質的に連続的な形状（例えば、連続的なリング又はドーナツ形状）を備える。一部の実施形態では、円周先端部９５４は、非連続的な形状を備える。一実施形態では、図２１に示すように、円周先端部９５４は、円周先端部９５４に位置するユーザ入力装置９４２のための孔９４３を備え得る。一部の実施形態では、円周先端部９５４は、カバー９４０の円周先端部９５４に対応する位置に形成された１つ又は複数の凹部又は窪みに起因して、非連続的であり得る。図１９及び図２０に示すように、円周先端部９５４は、通気路９５６の上開口９５８を画定し得る。
【０１０８】
一部の実施形態では、外周壁９５０は、円周先端部９５４に対して通気路９５６の上開口９５８に直交する方向（すなわち、通気路９５６の中心軸９９８に並行又は沿った方向）で測定される１〜８９°の範囲の傾斜９５５を備える部分を含む。一部の実施形態では、傾斜９５５は、１〜４５°の範囲である。一部の実施形態では、外周壁９５０は、円周先端部９５４に対して通気路９５６の上開口９５８に直交する方向で測定される一定でない傾斜９５５を備える。一部の実施形態では、外周壁９５０は、円周先端部９５４に対して通気路９５６の上開口９５８に直交する方向で測定される、常に１〜８９°である一定でない傾斜９５５を備える。一部の実施形態では、傾斜９５５は、常に１〜４５°である。
【０１０９】
一部の実施形態では、内周壁９５２は、円周先端部９５４に対して通気路９５６の上開口９５８に直交する方向で測定される１〜８９°の範囲の傾斜９５７を備える部分を含む。一部の実施形態では、傾斜９５７は、１〜４５°の範囲である。一部の実施形態では、内周壁９５２は、円周先端部９５４に対して通気路９５６の上開口９５８に直交する方向で測定される一定でない傾斜９５７を備える。一部の実施形態では、内周壁９５２は、円周先端部９５４に対して通気路９５６の上開口９５８に直交する方向で測定される、常に１〜８９°である一定でない傾斜９５７を備える。一部の実施形態では、傾斜９５７は、常に１〜４５°である。
【０１１０】
一部の実施形態では、外周壁９５０及び内周壁９５２の両方が、円周先端部９５４に対して通気路９５６の上開口９５８に直交する方向で測定される１〜８９°の範囲の傾斜９５５／９５７を備える部分を含む。一部の実施形態では、外周壁９５０及び内周壁９５２の両方が、円周先端部９５４に対して通気路９５６の上開口９５８に直交する方向で測定される１〜４５°の範囲の傾斜９５５／９５７を備える部分を含む。一部の実施形態では、外周壁９５０及び内周壁９５２の両方が、円周先端部９５４に対して通気路９５６の上開口９５８に直交する方向で測定される一定でない傾斜９５５／９５７を備える。一部の実施形態では、外周壁９５０及び内周壁９５２の両方が、円周先端部９５４に対して通気路９５６の上開口９５８に直交する方向で測定される、常に１〜８９°である一定でない傾斜９５５／９５７を備える。一部の実施形態では、外周壁９５０及び内周壁９５２の両方が、円周先端部９５４に対して通気路９５６の上開口９５８に直交する方向で測定される、常に１〜４５°である一定でない傾斜９５５／９５７を備える。
【０１１１】
外周壁９５０の形状は、例えば筐体９３０にコースから外れたスポーツ物体４０が当たったとき、又は筐体９３０を落としたときに、筐体９３０に作用する衝撃力を軽減する役割を果たし得る。また外周壁９５０の形状は、水（例えば、雨水）が筐体９３０に溜まるのを防ぎ得る。また外周壁９５０の形状は、空気力学的な筐体９３０を作製し得る。空気力学的な筐体９３０は、基地局９０２を倒すような強い風の影響から基地局９０２を守るのに役立つ。
【０１１２】
内周壁９５２の形状は、水を集めて通気路９５６に流す役割を果たし得る。水を集めて通気路９５６に流すことで、水が筐体９３０に溜まるのを防ぎ、通気路９５６を通じて水を筐体９３０からすばやく排出させることが可能となり得る。
【０１１３】
一部の実施形態では、カバー９４０は、弾性率が低い延性材料（すなわち、負荷がかかったときに塑性変形及び亀裂に耐えられる材料）で作製される。そのような材料は、筐体９３０を落とすか、又はスポーツ物体が当たったときに、ばねのように機能して衝撃の力を吸収し得る。詳細には、カバー９４０の円周先端部９５４とその周辺を含む領域は、筐体９３０を落とすか、又はスポーツ物体が当たったときに、ばねのように機能してエネルギーを吸収し得る。
【０１１４】
カバー９４０の表示部９４１は、基地局２０２への入力機能を提供する、少なくとも１つのユーザ入力装置９４２（例えば、ボタン）を備え得る。これにより、ユーザは基地局９０２の１つ又は複数の機能（例えば、電源のオン／オフ、ワイヤレス信号のリセット、１つ又は複数のモニタ３００、３５０を同期させる同期操作等）を制御することができる。一部の実施形態では、ユーザ入力装置９４２は、カバー９４０の近位端９４４に配置され得る。一部の実施形態では、ユーザ入力装置９４２は、状態（例えば、ワイヤレス信号の品質又はエラー状態）を示す表示灯（例えば、発光ダイオード）を備え得る。例えば、緑色の表示灯は、強いワイヤレス信号（例えば、ＲＦ又はＧＰＳ）強度を表し得り、黄色の表示灯は、中程度のワイヤレス信号強度を表し得り、赤色の表示灯は、弱いワイヤレス信号強度及び／又はワイヤレス信号なしを示し得る。一部の実施形態では、ユーザ入力装置９４２は、制御モジュールを、安全な空の旅のために航空会社により要求され得る「機内モード」にすることを可能にし得る。一部の実施形態では、ユーザ入力装置９４２は、ユーザがボタンを物理的に押すことで作動するプッシュ式ボタンであり得る。一部の実施形態では、ユーザ入力装置９４２は、静電容量センサであり得る。静電容量タッチセンサは、指のタッチなどのタッチを検知したことに応答して、信号を送信することができる。そのような実施形態では、カバー９４０とユーザ入力装置９４２との間の水漏れに弱い外部接続点が減少し得るため、カバー９４０の耐水性が向上し得る。一部の実施形態では、表示部９４１は、基地局９０２に（例えば、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）等のワイヤレス接続又はＵＳＢケーブル等のワイヤード接続を介して）動作可能に連結される外部装置に表示され得る（例えば、グループ監視装置４００の表示部４０４に含まれ得る）。
【０１１５】
図１９及び図２０に示すように、カバー９４０は、キャップ９６２を保持するために、内周壁９５２に装着されたフランジ９６０を備え得る。キャップ９６２は、装着部材９６３を受け入れる孔９６５を備え得る。装着部材９６３は、通気路９５６内に設けられたヒートシンク１０５０にキャップ９６２を装着し得る。装着部材９６３は、取り外し可能な装着部材（例えば、ねじ）であり得り、又は、より永続的な装着部材（例えば、リベット）であり得る。一部の実施形態では、キャップ９６２は、代替又は追加で、鋳造、溶接、接着剤、又は他の適切な装着具を介してヒートシンク１０５０に装着され得る。
【０１１６】
ヒートシンク１０５０に固定されたキャップ９６２は、カバー９４０をヒートシンク１０５０の上面１０５１に確実に固定する役割を果たし得る。具体的には、キャップ９６２は、フランジ９６０をヒートシンク１０５０の上面１０５１に確実に固定し、それによってフランジ９６０と上面１０５１との間の耐水封止を作製する役割を果たし得る。一部の実施形態では、ヒートシンク１０５０の上面１０５１は、封止材１０５４（例えば、Ｏリング）を保持してフランジ９６０と上面１０５１との間の耐水封止を作製する溝１０５３を備え得る。キャップ９６２とヒートシンク１０５０の上面１０５１との間の封止係合は、筐体９３０内に設けられた制御モジュール１０００に水が接触するのを防ぐ。一部の実施形態では、封止材１０５４は、（例えば、筐体９３０を落としたときの）衝撃の力を吸収し、制御モジュール１０００を損傷から守るために、可撓性又は弾性のある材料から成り得る。一部の実施形態では、フランジ９６０は、ヒートシンク１０５０の上面１０５１との封止のための封止材（例えば、Ｏリング）を備え得る。一部の実施形態では、フランジ９６０は、水をフランジ９６０に通して通気路９５６に排出させる排出開口部９６１を備え得る。
【０１１７】
キャップ９６２は、ヒートシンク１０５０と同一又は類似する断面形状を備え得る。キャップ９６２は、中央開口部９６６と、複数のフィン９６８とを備え得る。またキャップ９６２は、ヒートシンク１０５０と同一又は類似する材料で作製され得る。例えば、キャップ９６２は、アルミニウム、アルミニウム合金、銅、又は銅合金で作製され得る。ヒートシンクの材料で作製されたキャップ９６２は、ヒートシンク１０５０から大気への熱の伝達を促進し得る。
【０１１８】
図１８及び図１９等に示すように、筐体９３０は基部９７０をさらに備える。基部９７０は、カバー９４０と基部９７０とが組み立てられたときに遠位縁９４７と係合する近位端９８０を備える。基部の近位端９８０は、遠位縁９４７の遠位凹部９４９と係合するように構成された径方向凹部９８３を備える近位面９８１を備え得る。径方向凹部９８３と遠位凹部９４９との間の係合は、基部９７０とカバー９４０との間の耐水封止の作製に役立ち得る。基部９７０は、通気路９５６の下開口９５９を画定する遠位端９８２をさらに備える。基部９７０の遠位端９８２は、基地局９０２を支持構造に装着するための複数の支持部９７２をさらに備え得る。一部の実施形態では、支持部９７２は、基地局９０２をテーブル、壁、ラック、取付装置、カート等に固定する装着部材（例えば、クランプ、ねじ、ボルト等）を含み得る。一部の実施形態では、支持部９７２は、基地局２０２を面（例えば、テーブル面又は地面）の上で直立して保持するように構成された足であり得る。足は、使用時に基地局９０２をテーブル又は他の面に配置したときに十分な空気流及び／又は熱伝達がヒートシンク１０５０を通じてなされるように、１．５ｃｍ以上の高さを有することが好ましい。
【０１１９】
図１９に示すように、基部９７０は、外壁９７４から突出したフィン９７６を備え得る。基部９７０の外壁９７４とカバー９４０の外周壁９５０とは、基地局９０２の外面を共同で画定し得る。一部の実施形態では、図１８に示すように、外壁９７４と外周壁９５０とが、卵型の基地局を共同で形成し得る。フィン９７６は、近位端９８０に隣接して配置され、基部９７０の遠位端９８２を通気路９５６の下開口９５９に向けて包み得る（図１５等を参照）それぞれのフィン９７６は、空隙９７８により分離され得る。
【０１２０】
一部の実施形態では、基部９７０のフィン９７６及び空隙９７８の構成により、基部９７０がヒートシンクとして機能し得る。そのような実施形態では、基部９７０は、アルミニウム、アルミニウム合金、銅、又は銅合金を含むがこれらに限定されないヒートシンク材料で作製され得る。また、そのような実施形態では、基部９７０は、ヒートシンク１０５０に熱的に連結され得る。言い換えると、基部９７０は、ヒートシンク１０５０の一部を形成し得る。ヒートシンク１０５０の一部を形成する基部９７０は、ヒートシンク１０５０の冷却効率を向上させ得る。これは、ヒートシンク１０５０の大気に露出する表面積（すなわち、フィン９７６を含む外壁９７４の表面積）が増えるからである。これにより、ヒートシンク１０５０と大気との間での熱交換のための表面積が増え、ヒートシンク１０５０から大気への対流熱伝達の速度が向上する。
【０１２１】
基部９７０は、制御モジュール（例えば、制御モジュール１０００）の少なくとも一部を受け入れるように構成された中空内部９８４を備え得る。中空内部９４８は、制御モジュール１０００の底部リム１０７０の少なくとも一部を受け入れるように構成された内部スカート９８６を備え得る。基部９７０がヒートシンク１０５０の一部を形成する実施形態では、内部スカート９８６と底部リム１０７０との間の取り付けにより、基部９７０がヒートシンク１０５０に熱的に連結される。スカート９８６は、スカート壁９９０と、底部リム１０７０を受け入れるように構成されたリップ９９２とを備え得る。スカート９８６は、基地局９０２が組み立てられたときに通気路９５６の下開口９５９を画定する貫通孔９８８をさらに備え得る。一部の実施形態では、リップ９９２は、基部９７０を制御モジュール１０００の底部リム１０７０に固定するために使用される装着部材９９６を受け入れる複数の孔９９３を備え得る。孔９９３は、装着部材９９６を受け入れるために、底部リム１０７０の孔１０８１に一致するようにサイズ設定及び離間され得る。一部の実施形態では、底部リム１０７０の底面１０７６は、内部スカート９８６と底部リム１０７０との間の防水封止を作製するための封止部材１０７７（例えば、Ｏリング）を備え得る。一部の実施形態では、基部９７０は、例えば鋳造、溶接、接着剤、又は他の適切な装着具を使用して、底部リム１０７０に永続的に固定され得る。
【０１２２】
底部リム１０７０は、ヒートシンク１０５０から基地局２０２の周囲の大気への熱の伝導を支援するために、優れた熱伝導率を有する材料から成り得る。一部の実施形態では、底部リム１０７０は、熱伝導率が３．０Ｗ／ｍＫ以上である弾性材料で作製され得る。この弾性材料は、例えばＣｏｏｌ  Ｐｏｌｙｍｅｒｓ（登録商標），Ｉｎｃ．により製造される熱伝導性エラストマーＣｏｏｌＰｏｌｙ（登録商標）  Ｅ８１０１（熱伝導率１２Ｗ／ｍＫ、ショア８０）であるが、これに限定されない。弾性の底部リムは、（例えば、筐体９３０を落としたときの）衝撃の力を吸収して制御モジュール１０００を損傷から守るのに役立つ。
【０１２３】
図２３〜図２６に示すように、底部リム１０７０は、ヒートシンク１０５０の底面１０５９に装着される。一部の実施形態では、底部リム１０７０は、ヒートシンク１０５０の底面１０５９との防水封止を作製するためのガスケット１０７４を備えた封止面１０７２を備え得る。ガスケット１０７４は、通気路９５６を通って排出する水が制御モジュール１０００の電気構成要素又は他の繊細な構成要素に接触するのを防ぐのに役立つ。底部リム１０７０は、底部リム１０７０をヒートシンク１０５０の底面１０５９に固定する装着部材１０８２（例えば、ねじ）を受け入れる孔１０８０を備えたフランジ１０７８を備え得る。一部の実施形態では、底部リム１０７０は、例えば鋳造、溶接、接着剤、又は他の適切な装着具を使用して、底面１０５９に永続的に固定され得る。一部の実施形態では、底部リム１０７０は、ヒートシンク１０５０の一体部分であり得る。底部リム１０７０は、底部リム１０７０がヒートシンク１０５０に組み立てられたときに通気路９５６の一部を形成する開口１０８４をさらに備える。
【０１２４】
基部９７０は、制御モジュール１０００のアウトレット１００２に関連付けられた電気ポート１００４（例えば、ＵＳＢポート、電源出力等）にアクセスできるようにするための、１つ又は複数のスロット９９５をさらに備え得る。一部の実施形態では、基部９７０は、スロット９９５を解放可能に封止し、水が筐体９３０に侵入してポート１００４に接触するのを防ぐ、プラグ９９４を備え得る。ポート１００４は、基部９７０の外面９７４から陥没し、ポート１００４への水による損傷の可能性を減らすためにプラグ９９４でカバーされ得る。
【０１２５】
図２３等で図示されているように、ヒートシンク１０５０は、制御モジュール１０００内に設けられ得る。ヒートシンク１０５０は、上面１０５１と、側壁１０５２とを備える。複数のフィン１０５６が、側壁１０５２から、ヒートシンク１０５０内に形成された中央通路１０５８に向かって延びている。少なくとも１つのフィン１０５６が、側壁１０５２から中央通路１０５８まで延びている。ヒートシンク１０５０の側壁１０５２は、制御モジュール１０００と直接接触し得る。一部の実施形態では、ヒートシンク１０５０は、制御モジュール１０００と一体に形成され得る。言い換えると、ヒートシンクの側壁１０５２は、制御モジュール１０００の一体部分であり得る。一部の実施形態では、ヒートシンク１０５０は、制御モジュール１０００内に取り外し可能に設けられる挿入物であり得る。そのような実施形態では、側壁１０５２は、制御モジュール１０００の内壁に一致するようにサイズ設定及び形成され得る。
【０１２６】
一部の実施形態では、フィン１０５６は、通気路９５６の中心軸９９８の周りに放射状に設けられ得る。中央通路１０５８に沿ったフィン１０５６は、熱交換面１０５７を画定する。熱交換面１０５７は、大気に露出し、通気路９５６の内面の一部を画定する。中央通路１０５８は、ヒートシンク１０５０の上面１０５１から、ヒートシンク１０５０の底面１０５９まで延びている。中央通路１０５８の上面１０５１に隣接する部分は、アンテナ９２０を装着するためのコネクタ９２２を受け入れるように構成され得る。中央通路１０５８のヒートシンク１０５０の底面１０５９に隣接する部分は、スタンド９１０を装着するためのコネクタ９１２の一部（例えば、軸９１７）を受け入れるように構成され得る。一部の実施形態では、中央通路１０５８は、上面１０５１から底面１０５９まで延ばするのではなく、コネクタ９１２及び９２２を受け入れるために両端に位置する開口部を備える非連続的な通路であり得る。
【０１２７】
図２５に示すように、コネクタ９２２は、中央通路１０５８に嵌合するようにサイズ設定及び形成された軸９２８を備え得る。一部の実施形態では、軸９２８は、例えば鋳造、溶接、接着剤、又は他の適切な装着具を使用して、中央通路１０５８内に永続的に固定され得る。一部の実施形態では、軸９２８は、中央通路１０５８から取り外し可能であり得る。軸９２８は、アンテナ９２０に配置された対応する装着部材に取り外し可能に装着するために装着された装着部材９２４（例えば、ルアーロックコネクタ）を備え得る。装着部材９２４は、アンテナ９２０を取り付けるときに制御モジュール１０００を送受信機９２１に電気的に連結して、外部装置（例えば、個人モニタ３００又は物体モニタ３５０）との間で信号を送信及び／又は受信できるようにする、電気連結器９２６をさらに備え得る。またコネクタ９２２は、電気連結器９２６を介して制御モジュール１０００を送受信機９２１に電気的に連結するために、コード１００６に連結され得る。電気連結器９２６により、送受信機９２１まで延び、絡まったり美観を損なったりする可能性がある外部アンテナ線が不要になる。図１６に示すように、送受信機９２１は、外部ケーブル、ソケット、又はアンテナを欠いていてもよい。これらの外部構成要素を取り除くことで、破損する可能性がある箇所が減り、送受信機９２１の構成要素が損傷する可能性が軽減される。一部の実施形態では、アンテナ９２０及び／又は送受信機９２１は、屋内で使用するように設計され得る。
【０１２８】
一部の実施形態では、本明細書に記載された基地局９０２の１つ又は複数の構成要素（例えば、カバー９４０、基部９７０、キャップ９６２等）のモジュール性により、多様な構成要素のいずれかが損傷したときに、それらを容易に交換することが可能となり得る。加えて、新しいモデル又はバージョンが開発されたときに、制御モジュール（例えば、制御モジュール１０００）の電気構成要素を含む構成要素又は制御モジュール自体の交換が円滑化され得る。一部の実施形態では、基地局９０２の１つ又は複数の構成要素を（例えば、鋳造、接着剤、溶接、又は他の適切な装着具を介して）永続的に装着することで、基地局９０２の堅牢性及び／又は耐水性が向上し得る。
【０１２９】
クレームを解釈するために使用されることが意図されているのは、「発明の概要」や「要約書」ではなく、「発明を実施するための形態」であることを理解されたい。「発明の概要」及び「要約書」は、発明者により考えられた例示的な実施形態の１つ又は複数を示し得るが、すべてを示しているわけではなく、よって本発明及び添付の請求項をいかなる方法でも限定するものではない。
【０１３０】
本発明について、特定の機能及びそれらの関係の実装を示す機能的構成単位を利用しながら上述した。これらの機能的構成要素の境界は、説明の便宜上、本明細書では任意に画定されている。特定の機能及びその関係が適切に実行される限り、代替の境界を定義することができる。
【０１３１】
特定の実施形態についての上述した説明は、発明の一般的な性質をきわめて詳細に明らかにするものであるため、他者は過度の実験を行うことなく、また本発明の一般的な概念から逸脱することなく、当業者が備えている技能の範囲内の知識を適用することにより、それらの特定の実施形態を容易に変更し、及び／又は多様な用途に対して適応させることができる。よって、そのような適応及び変更は、本明細書で提示された教示及び案内に基づいて、開示された実施形態の趣旨及び範囲内に含まれることが意図されている。本明細書の表現又は用語は、限定ではなく、説明を目的としたものであり、よって本明細書の表現又は用語は、教示及び案内に照らして当業者により解釈されるものであることを理解されたい。
【０１３２】
本発明の幅及び範囲は、上述した例示的な実施形態のいずれによっても限定されるべきではなく、添付の請求項及びその均等物によってのみ定義されるべきである。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７Ａ】
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【図１７Ｂ】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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