(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１電圧端子および少なくとも１つのデータインターフェース端子を有する第１インターフェースと、第２電圧端子および少なくとも１つの構成チャネル端子を有する第２インターフェースとを備える装置であって、
前記第１電圧端子は、前記少なくとも１つの構成チャネル端子を所定の電圧とするように構成されたプルアップ回路に少なくともよって、前記少なくとも１つの構成チャネル端子に接続され、
前記少なくとも１つの構成チャネル端子は、該少なくとも１つの構成チャネル端子と前記少なくとも１つのデータインターフェース端子との間の通信を可能とするべく、前記少なくとも１つのデータインターフェース端子に接続され、
前記第２インターフェースは、ＵＳＢタイプＣインターフェースを含む、
装置。
【請求項２】
前記第１電圧端子は、前記第２電圧端子に接続される、請求項１に記載の装置。
【請求項３】
前記少なくとも１つのデータインターフェース端子は、データインターフェースの少なくとも１つのデータ端子を含む、請求項１に記載の装置。
【請求項４】
前記少なくとも１つのデータ端子は、第１データ端子と、第２データ端子とを含み、
前記第２データ端子は、充電器に接続された際に、該第２データ端子を介した前記第１データ端子と前記データインターフェースのデータ接地端子との接続を可能とするべく、前記データ接地端子に接続される、請求項３に記載の装置。
【請求項５】
前記第１データ端子は、正データ受信端子を含み、前記第２データ端子は、負データ受信端子を含む、請求項４に記載の装置。
【請求項６】
前記少なくとも１つのデータインターフェース端子は、データインターフェースのデータ接地端子を含む、請求項１に記載の装置。
【請求項７】
所定の電圧が、前記データインターフェースのデータ端子で検出されると、前記データ接地端子を前記少なくとも１つの構成チャネル端子に接続するスイッチをさらに備える、請求項６に記載の装置。
【請求項８】
前記データ端子は、データ受信端子を含む、請求項７に記載の装置。
【請求項９】
前記プルアップ回路は、前記第１電圧端子と前記少なくとも１つの構成チャネル端子との間に接続された少なくとも１つの抵抗器と、前記第１電圧端子と前記第１インターフェースの接地端子との間に接続されたツェナーダイオードとを含む、請求項１から８のいずれか一項に記載の装置。
【請求項１０】
前記第１インターフェースは、ＵＳＢ３．０インターフェースを含む、請求項１から９のいずれか一項に記載の装置。
【請求項１１】
前記少なくとも１つの構成チャネル端子は、少なくとも電源供給通信を実現するように、前記少なくとも１つのデータインターフェース端子に接続される、請求項１から１０のいずれか一項に記載の装置。
【請求項１２】
ケーブルアセンブリにて、電源供給に関する信号通信を受信することを含む方法であって、
前記ケーブルアセンブリは、第１電圧端子および少なくとも１つのデータインターフェース端子を有する第１インターフェースと、第２電圧端子および少なくとも１つの構成チャネル端子とを有する第２インターフェースとを備え、
前記第１電圧端子は、前記少なくとも１つの構成チャネル端子を所定の電圧とするように構成されたプルアップ回路に少なくともよって、前記少なくとも１つの構成チャネル端子に接続され、
前記少なくとも１つの構成チャネル端子は、該少なくとも１つの構成チャネル端子と前記少なくとも１つのデータインターフェース端子との間の通信を可能とするべく、前記少なくとも１つのデータインターフェース端子に接続され、
前記第２インターフェースは、ＵＳＢタイプＣインターフェースを含む、
方法。
【請求項１３】
少なくとも１つのプロセッサによって実行されると、ケーブルアセンブリにて、電源供給に関する信号通信を受信することを含む動作を起こすプログラムコードを含むコンピュータプログラムであって、
前記ケーブルアセンブリは、第１電圧端子および少なくとも１つのデータインターフェース端子を有する第１インターフェースと、第２電圧端子および少なくとも１つの構成チャネル端子とを有する第２インターフェースと、を備え、前記第１電圧端子は、前記少なくとも１つの構成チャネル端子を所定の電圧とするように構成されたプルアップ回路に少なくともよって、前記少なくとも１つの構成チャネル端子に接続され、前記少なくとも１つの構成チャネル端子は、該少なくとも１つの構成チャネル端子と前記少なくとも１つのデータインターフェース端子との間の通信を可能とするべく、前記少なくとも１つのデータインターフェース端子に接続され、前記第２インターフェースは、ＵＳＢタイプＣインターフェースを含む、コンピュータプログラム。
【請求項１４】
ケーブルアセンブリにて、電源供給に関する信号通信を受信する手段を含む装置であって、
前記ケーブルアセンブリは、第１電圧端子および少なくとも１つのデータインターフェース端子を有する第１インターフェースと、第２電圧端子および少なくとも１つの構成チャネル端子とを有する第２インターフェースとを備え、
前記第１電圧端子は、前記少なくとも１つの構成チャネル端子を所定の電圧とするように構成されたプルアップ回路に少なくともよって、前記少なくとも１つの構成チャネル端子に接続され、前記少なくとも１つの構成チャネル端子は、該少なくとも１つの構成チャネル端子と前記少なくとも１つのデータインターフェース端子との間の通信を可能とするべく、前記少なくとも１つのデータインターフェース端子に接続され、前記第２インターフェースは、ＵＳＢタイプＣインターフェースを含む、
装置。
【請求項１５】
電圧端子、第１通信プロトコルに応じてデータを通信するための少なくとも１つの第１レベルデータ端子、および第２通信プロトコルに応じてデータを通信するための少なくとも１つの第２レベルデータインターフェース端子を有するインターフェースと、
前記少なくとも１つの第２レベルデータインターフェース端子に接続された電源供給通信回路であって、前記第２レベルデータインターフェース端子を介して、前記電圧端子における電圧または前記電圧端子を流れる電流に対応付けられた構成データを通信するように構成されている電源供給通信回路と、
を備え、前記第２レベルデータインターフェース端子は第１データ端子及び第２データ端子を含み、前記第２レベルデータインターフェース端子に充電ケーブルが接続される時に前記第１データ端子と前記第２データ端子とは短絡されて、前記第２レベルデータインターフェースの接地端子を通じた電力供給通信を可能にする、装置。
【請求項１６】
前記少なくとも１つの第２レベルデータインターフェース端子は、データ受信端子を含む、請求項１５に記載の装置。
【請求項１７】
前記第１データ端子と前記第２データ端子とが短絡されるとき、前記第１データ端子及び前記第２データ端子は前記接地端子に接続される、請求項１５に記載の装置。
【請求項１８】
充電器によって、電源供給に対応付けられた構成データを生成することを含む方法であって、
前記充電器は、電圧端子、第１通信プロトコルに応じてデータを通信するための少なくとも１つの第１レベルデータ端子、および第２通信プロトコルに応じてデータを通信するための少なくとも１つの第２レベルデータインターフェース端子を有するインターフェースと；前記少なくとも１つの第２レベルデータインターフェース端子に接続された電源供給通信回路であって、前記第２レベルデータインターフェース端子を介して、前記電圧端子における電圧または前記電圧端子を流れる電流に対応付けられた構成データを通信するように構成されている電源供給通信回路とを備え、前記第２レベルデータインターフェース端子は第１データ端子及び第２データ端子を含み、前記第２レベルデータインターフェース端子に充電ケーブルが接続される時に前記第１データ端子と前記第２データ端子とは短絡されて、前記第２レベルデータインターフェースの接地端子を通じた電力供給通信を可能にする、
方法。
【請求項１９】
少なくとも１つのプロセッサによって実行されると、アクセサリによって、電源供給に対応付けられた構成データを生成することを含む動作を起こすプログラムコードを含むコンピュータプログラムであって、
前記アクセサリは、
電圧端子、第１通信プロトコルに応じてデータを通信するための少なくとも１つの第１レベルデータ端子、および第２通信プロトコルに応じてデータを通信するための少なくとも１つの第２レベルデータインターフェース端子を有するインターフェースと、
前記少なくとも１つの第２レベルデータインターフェース端子に接続された電源供給通信回路であって、前記第２レベルデータインターフェース端子を介して、前記電圧端子における電圧または前記電圧端子を流れる電流に対応付けられた構成データを通信するように構成されている電源供給通信回路と、
を備え、前記第２レベルデータインターフェース端子は第１データ端子及び第２データ端子を含み、前記第２レベルデータインターフェース端子に充電ケーブルが接続される時に前記第１データ端子と前記第２データ端子とは短絡されて、前記第２レベルデータインターフェースの接地端子を通じた電力供給通信を可能にする、コンピュータプログラム。
【請求項２０】
電源供給に対応付けられた構成データを生成する手段を含む装置であって、前記装置は、
電圧端子、第１通信プロトコルに応じてデータを通信するための少なくとも１つの第１レベルデータ端子、および第２通信プロトコルに応じてデータを通信するための少なくとも１つの第２レベルデータインターフェース端子を有するインターフェースと、
前記少なくとも１つの第２レベルデータインターフェース端子に接続された電源供給通信回路であって、前記第２レベルデータインターフェース端子を介して、前記電圧端子における電圧または前記電圧端子を流れる電流に対応付けられた構成データを通信するように構成されている電源供給通信回路と、
を備え、前記第２レベルデータインターフェース端子は第１データ端子及び第２データ端子を含み、前記第２レベルデータインターフェース端子に充電ケーブルが接続される時に前記第１データ端子と前記第２データ端子とは短絡されて、前記第２レベルデータインターフェースの接地端子を通じた電力供給通信を可能にする、装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本明細書に記載の主題は、コネクタを有するインターフェースに関する。
【背景】
【０００２】
ユニバーサル・シリアル・バス（Universal Serial Bus：ＵＳＢ）で使用されるコネクタのような物理的コネクタは、装置の接続に使用可能である。ＵＳＢ規格は、ＵＳＢの物理的、電気的特性を定義するために使用され得る。当該規格の例としては、ＵＳＢ３．１規格、ＵＳＢ２．０および３．０規格、さらにそれらに対する追加、改定、更新が挙げられる。近年、ＵＳＢタイプＡ（標準Ａとも称する）、タイプＢ（マイクロＢとも称する）と比して、比較的小型なＵＳＢ型コネクタとして、ＵＳＢタイプＣコネクタが出現した。
【摘要】
【０００３】
接続性に関する方法およびコンピュータプログラム製品を含む装置が提供される。
【０００４】
いくつかの例示的実施形態では、装置が提供されてもよい。当該装置は、第１電圧端子および少なくとも１つのデータインターフェース端子を有する第１インターフェースと、第２電圧端子および少なくとも１つの構成チャネル端子を有する第２インターフェースと、を備えてもよい。前記第１電圧端子は、前記少なくとも１つの構成チャネル端子を所定の電圧とするように構成されたプルアップ回路に少なくともよって、前記少なくとも１つの構成チャネル端子に接続され、前記少なくとも１つの構成チャネル端子は、該少なくとも１つの構成チャネル端子と前記少なくとも１つのデータインターフェース端子との間の通信を可能とするべく、前記少なくとも１つのデータインターフェース端子に接続される。
【０００５】
いくつかの変形例において、以下を含む本明細書に開示される特徴の１つ以上は、任意の実行可能な組合せで含まれ得る。前記第１電圧端子は、前記第２電圧端子に接続されてもよい。前記少なくとも１つのデータインターフェース端子は、データインターフェースの少なくとも１つのデータ端子を含んでもよい。前記少なくとも１つのデータ端子は、第１データ端子と、第２データ端子とを含んでもよく、前記第２データ端子は、充電器に接続された際に、前記第２データ端子を介した前記第１データ端子と前記データインターフェースのデータ接地端子との接続を可能とするべく、前記データ接地端子に接続されてもよい。前記第１データ端子は、正データ受信端子を含んでもよく、前記第２データ端子は、負データ受信端子を含んでもよい。前記少なくとも１つのデータインターフェース端子は、データインターフェースのデータ接地端子を含んでもよい。当該装置は、所定の電圧が、前記データインターフェースのデータ端子で検出されると、前記データ接地端子を前記少なくとも１つの構成チャネル端子に接続するスイッチをさらに備えてもよい。前記データ端子は、データ受信端子を含んでもよい。前記プルアップ回路は、前記第１電圧端子と前記少なくとも１つの構成チャネル端子との間に接続された少なくとも１つの抵抗器と、前記第１電圧端子と前記第１インターフェースの接地端子との間に接続されたツェナーダイオードとを含んでもよい。前記第１インターフェースは、ＵＳＢ３．０インターフェースを含み、前記第２インターフェースは、ＵＳＢタイプＣインターフェースを含んでもよい。前記少なくとも１つの構成チャネル端子は、少なくとも電源供給通信を実現するように、前記少なくとも１つのデータインターフェース端子に接続されてもよい。
【０００６】
いくつかの例示的実施形態では、装置が提供されてもよい。当該装置は、電圧端子、第１通信プロトコルに応じてデータを通信するための少なくとも１つの第１レベルデータ端子、および第２通信プロトコルに応じてデータを通信するための少なくとも１つの第２レベルデータインターフェース端子を有するインターフェースと、前記少なくとも１つの第２レベルデータインターフェース端子に接続された電源供給通信回路であって、前記第２レベルデータインターフェース端子を介して、前記電圧端子における電圧または前記電圧端子を流れる電流に対応付けられた構成データを通信するように構成されている電源供給通信回路と、を備える。
【０００７】
いくつかの変形例において、以下を含む本明細書に開示される特徴の１つ以上は、任意の実行可能な組合せで含まれ得る。前記少なくとも１つの第２レベルデータインターフェース端子は、データ受信端子を含んでもよい。前記少なくとも１つの第２レベルデータインターフェース端子は、データ接地端子を含んでもよい。前記少なくとも１つのデータ端子は、接地電位に接続されてもよい。前記少なくとも１つのデータ端子は、第１データ端子と、第２データ端子とを含んでもよく、前記第１データ端子と前記第２データ端子とは短絡されている。
【０００８】
上述の態様および特徴は、所望の構成によっては、システム、装置、方法、および／または物品に実施されてもよい。本明細書に記載された主題の１つ以上の変形例の詳細が、添付の図面および以下の説明に規定されている。これらの主題の特徴および効果は、以下の説明、図面、特許請求の範囲から明らかになろう。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
以下の図を参照にする。
【００１０】
【図１】図１および図２は、いくつかの例示的実施形態に係る、様々な種類のインターフェースを有する充電器の例を示す。
【図２】図１および図２は、いくつかの例示的実施形態に係る、様々な種類のインターフェースを有する充電器の例を示す。
【００１１】
【図３】図３は、いくつかの例示的実施形態に係る、電源供給（Power Delivery：ＰＤ）通信を実現するよう拡張されたＵＳＢタイプＡコネクタの例を示す。
【００１２】
【図４】図４から図７は、いくつかの例示的実施形態に係る、電源供給（ＰＤ）通信を実現するための所定のピンを使用するＵＳＢタイプＡ充電器の例を示す。
【図５】図４から図７は、いくつかの例示的実施形態に係る、電源供給（ＰＤ）通信を実現するための所定のピンを使用するＵＳＢタイプＡ充電器の例を示す。
【図６】図４から図７は、いくつかの例示的実施形態に係る、電源供給（ＰＤ）通信を実現するための所定のピンを使用するＵＳＢタイプＡ充電器の例を示す。
【図７】図４から図７は、いくつかの例示的実施形態に係る、電源供給（ＰＤ）通信を実現するための所定のピンを使用するＵＳＢタイプＡ充電器の例を示す。
【００１３】
【図８】図８は、いくつかの例示的実施形態に係る、ユーザ機器の例を示す。
【００１４】
図において、同一または同様の要素には同様の参照符号が付される。
【詳細説明】
【００１５】
本明細書に記載のいくつかの例は、コネクタを含む特定の種類のユニバーサル・シリアル・バス（ＵＳＢ）インターフェースについて述べたものであるが、本明細書に記載の主題に合わせてその他の種類のインターフェースやコネクタを使用してもよい。さらに、いくつかの例では特定のピン配列が示されるが、その他の配列も使用可能である。
【００１６】
より小型となったタイプＣコネクタのように、ＵＳＢコネクタはより多様に進化しており、タイプＣコネクタを有する製品、アクセサリ、充電器も存在する。例えば、タイプＣソケットや、タイプＣプラグを有するキャプティブケーブル等が挙げられる。ただ、充電器等の多くの現行の装置は、ＵＳＢコネクタの種類がそれと異なり得る。例えば、タイプＡ（標準Ａとしても知られる）コネクタソケットが充電器ユニットまたはプラグ付きキャプティブケーブルに設けられている場合等である。このようなタイプＡコネクタ付き装置は、今後、タイプＣコネクタや、ＵＳＢコネクタのさらなる種類が市場に投入されても、しばらくは利用され続ける可能性もある。
【００１７】
図１は、充電器１０５Ａ、１０５Ｂ側にタイプＣ電気的インターフェース１０２、１０４を有し、さらに、装置が充電のために結合されるタイプＣインターフェース１０８Ｃ、１１０を有するＵＳＢタイプＣ充電器の例を示す。具体的には、タイプＣ充電器１０５Ａは、コネクタ１０８Ａ、１０８Ｂ、１０８Ｃを含む互換性ケーブルが結合可能な物理的タイプＣソケットを有してもよい。充電器１０５Ｂは、ＵＳＢタイプＣコネクタ１１０を有するキャプティブケーブルに結合可能なタイプＣ電気的インターフェース１０４の例を示す。
【００１８】
図２は、ケーブル２１０Ａ、２１０Ｂ、２１０Ｃの対応端を挿入可能なタイプＡソケット２０２を有する充電器２０５Ａの例を示す。充電器２０５Ａの場合、ソケット２０２はタイプＡに対応しており、各ケーブルの先端はタイプＣまたはマイクロＢのような別の規格に対応している。図２はさらに、充電される装置にマイクロＢまたはＣインターフェース２５０を使用できるような、マイクロＢ−タイプＣアダプタを有するＵＳＢマイクロＢ充電器２０５Ｂを示す。
【００１９】
タイプＣにより、ＵＳＢ電気インターフェースは、電源供給（ＰＤ）通信の新たな方法を提供する。ＰＤ通信は、充電器と充電される装置との間の電源供給を調整、制御するために利用される。タイプＣの場合、タイプＣ通信制御（ＣＣ）線に重畳されたベースバンド信号が利用される。一方、別の種類のＵＳＢでは、ＰＤ通信は周波数偏移（Frequency Shift Key：ＦＳＫ）変調無線周波数（Radio Frequency：ＲＦ）キャリア上を使用するＶＢＵＳ線上で実行される（そのため、携帯装置および充電器間ではＶＢＵＳ線上でＰＤ通信は滅多に行われない／利用されないのである）。ただし、例えばＵＳＢ−ＣＣ線を介したベースバンドＰＤ通信への移行により、ＰＤ通信が簡略化され、そのためＰＤ通信の普及につながり得る。図１に示すように、ベースバンドＰＤ通信は、タイプＣソケットまたはキャプティブケーブルで実行できる。
【００２０】
上述のベースバンドＰＤ通信機能を有するタイプＣのように新たな種類のＵＳＢインターフェースが実現されても、ＵＳＢタイプＡコネクタ（標準Ａとも称される）を使用して動作する装置が存在し続ける可能性もあるため、図２に示すように充電器のＵＳＢタイプＡソケットまたはキャプティブケーブルを残してもよい。ただし、ベースバンドＰＤ通信を実現する際に問題が生じ得る。すなわち、ＵＳＢタイプＡコネクタは、ベースバンドＰＤのためのＣＣ線の出力に使用可能なピンを持たないため、このようなタイプＡコネクタ／キャプティブケーブルを有する充電器は、上述のＶＢＵＳピンを介したＦＳＫ変調以外の方法ではＰＤ通信を実現できないのである。
【００２１】
いくつかの例示的実施形態では、ベースバンドＰＤ通信を可能とするべく少なくとも１つの追加接点（またはピン）をＵＳＢタイプＡ（標準Ａとしても知られる）コネクタに使用または追加してもよい。例えば、タイプＡコネクタを、ＵＳＢ２．０、３．０、３．１等で規定されるような現行のＵＳＢタイプＡコネクタに対して完全に後方互換性を有し、さらに／あるいは今後のＵＳＢ規格の追加、改定にも対応可能とするべく、追加接点（またはピン）を有するよう設計してもよい。さらに／あるいは、ＰＤ通信を実行するべくタイプＡインターフェースの現行ピンを使用してもよい。
【００２２】
図３は、いくつかの例示的実施形態に係る例示的システム３００を示す。システム３００は、タイプＣコネクタ３９０に結合される別の装置に対するＵＳＢ充電器を提供し得る。システム３００は、スイッチモード電源（Switched-Mode Power Source：ＳＭＰＳ）のような、交流電流を例えば直流電流に変換する電源３０５を有してもよい。システム３００はさらに、電源供給を制御したり、システム３００と充電中の装置（タイプＣコネクタ３９０に結合可能）との間の電源供給通信を提供したりする電源供給コントローラ３１０を有してもよい。
【００２３】
いくつかの例示的実施形態では、追加接点３５０がＵＳＢタイプＡインターフェースに追加されてもよい（例えば、接点がソケット、プラグ、またはキャプティブケーブルコネクタに追加される）。例えば、ＵＳＢタイプＡインターフェース３９２は、少なくとも接地端子（ＧＮＤ）、電圧バス（ＶＢＵＳ）、データ端子（例えば参照符号Ｄ＋、Ｄ−のピン）、拡張接点３５０を有してもよい。拡張接点３５０は、ＰＤコントローラ３１０に接続され、ＵＳＢタイプＡインターフェースのＣＣ線として機能する。このＣＣ線３５５０は、タイプＡ物理的コネクタ３９２が使用されていてもＵＳＢタイプＣに応じたベースバンドＰＤ通信を可能とするべく、ケーブル３７０を通じてタイプＣコネクタ３９０へと延びる。
【００２４】
いくつかの例示的実施形態では、ＵＳＢ充電器システムは、充電器ユニットにおけるソケットとケーブルとを備え、例えばその充電器側の第１ケーブル端はＵＳＢ３．０タイプＡコネクタであって、他端（充電中の装置に結合される）はＵＳＢタイプＣコネクタであってもよい。いくつかの例示的実施形態では、当該ケーブルは接続性がＵＳＢ２．０程度であってもよく、規定または指定された接続レベルあるいはＣＣ線の電圧レベルまでＣＣ線電圧レベルを上げるためのプルアップ抵抗器が内蔵されていてもよい。このプルアップ抵抗器は、ＰＤ通信および制御により例えば５から２０ボルトの間で変化し得るＶＢＵＳに直接接続されるのではなく、制限または制御された基準電圧に接続されてもよい。
【００２５】
図４は、いくつかの実施形態に係る、ケーブル４５０の第１端が結合されるＵＳＢ３．０タイプＡソケットを有する充電器４１０を含むシステム４００を示す。ＵＳＢ３．０タイプＡソケットは、ＶＢＵＳによるＵＳＢ２．０インターフェース、接地端子、１つ以上のデータ通信ピン（例えばＤ＋／−等）を有してもよい。ＵＳＢ３．０タイプＡソケットは、さらに複数のＵＳＢ３．０データインターフェース端子を有してもよい。例えば、当該複数のデータインターフェース端子はさらに、データ送受信用に１つ以上のＵＳＢ３．０データ端子／ピン（例えば図４で参照符号ＳＳ  ＴＸ＋、ＳＳ  ＴＸ−、ＳＳ  ＲＸ＋、ＳＳ  ＲＸ−で示す）と、データ端子の基準電位として使用され得る少なくとも１つのデータ接地端子／ピン（例えば、図４において参照符号ＳＳ  ＧＮＤで示す）とを有してもよい。ケーブル４５０は、装置４９０側のＵＳＢタイプＣソケットにも結合されてもよい。図４に示す例示的実施形態では、ＲｘピンまたはＴｘピン等のＵＳＢ３．０データ端子の１つが、ＰＤ通信実現のためのＣＣ線として使用され得る。図４に示す例では、ＣＣ線として機能して、ＵＳＢ３．０タイプＡソケットを有するＵＳＢ充電器４１０とタイプＣ装置４９０との間のベースバンドＰＤ通信を実現するべく、Ｒｘピン４５２が選択されている。図４の例ではＲｘピン４５２が単独で使用されているが、Ｒｘピン４５４も併用してもよい。例えば、バス上に差分信号電圧が生成されることを防止するべく、ピン４５２とピン４５４を使用してもよい。図４は、ＣＣ線として機能している線４５２の電圧が規定電圧となるように、Ｒｘピン４５２の電圧を引き上げるプルアップ抵抗器４５６Ａ、４５６Ｂをさらに示す。ツェナーダイオード４５８と抵抗器４５６Ｂにより、５Ｖから２０ＶのＶＢＵＳから安定した基準電圧（例えば＋５Ｖ）が提供されるようにしてもよい。このようにして、プルアップ抵抗器４５６Ａは、所定のＶＢＵＳ電圧とは無関係に、タイプＣプルダウン抵抗器４５６Ａに対して定電流を生成する。完全にＵＳＢ３．０仕様のケーブルを有するＵＳＢ３．０ホストまたは装置に充電器が接続されると、充電器からの出力ＰＤ信号通信が別の装置からＴｘピンに連続的に入力されるため、Ｒｘピン４５２を使用することで多少安全性が高くなり得る。
【００２６】
図４の記載、さらに本明細書に記載のその他いくつかの例では、充電器側にタイプＡソケットがあるように示される。しかし、タイプＡソケットはキャプティブケーブル用のインターフェースであってもよい。さらに、図４の説明（さらに本明細書に記載のその他いくつかの例）で記載されているＵＳＢの特定のバージョンはあくまでも例示であって、その他のバージョンのＵＳＢであってもよい。
【００２７】
図５は、いくつかの実施形態に係る、ケーブル５５０の第１端が結合されるＵＳＢタイプＡソケットを有する充電器５１０を含むシステム５００を示す。ケーブル５５０は、装置５９０側のＵＳＢタイプＣソケットにも結合してもよい。図５に示す例示的実施形態では、ＵＳＢ３．０データインターフェースピンの１つであるデータ接地（ＧＮＤ）ピン５５２がＣＣ線として使用されている。図５の例では、電力および制御回路が、ＵＳＢタイプＡソケット側のデータ接地ピン（ＳＳ  ＧＮＤ）およびケーブルのＧＮＤピン５５２に接続される。さらに、ＧＮＤピン５５２はＣＣ線として動作し、充電器５１０とタイプＣ装置５９０との間でベースバンドＰＤ通信を実現する。図５は、例えば抵抗器５５６Ａ、５５６Ｂおよびツェナーダイオード５５８を含み、ＧＮＤピン５５２の電圧を、ＣＣ線の必要なまたは規定された電圧レベルまで引き上げるプルアップ回路をさらに示す。
【００２８】
図５の場合、ＧＮＤピン５５２を充電器で使用しても、ＧＮＤピン５５２とＣＣ線５９２で実現され得るＰＤ通信と制御ベースバンド信号通信が、その他ＵＳＢピンで実現され得る信号通信と混合してしまわない。ただし、ケーブル５５０は充電用にのみ使用可能である。ＣＣ線を使用したその他用途では、タイプＣ装置５９０においてその線は接地されたとみなされてしまうのである。例えば、ユーザ機器、ＰＣ、音楽プレーヤやその他の装置のようなホスト装置が充電器５１０ではなくケーブル５５０に接続されると、タイプＣ装置ＣＣ線５９２はケーブル５５０により接地されてしまい、使用不能となる。
【００２９】
図６は、例示的実施形態に係る、タイプＣ装置６９０にケーブル６５０を介して接続される充電器装置６１０の例を示す。図６は、データ接地（ＧＮＤ）端子（５５２／６５２）を使用している等、いくつかの点で図５に類似する。しかし、図６ではケーブル６５０にはＣＣ線６９２とＧＮＤピン６５２との間にスイッチ６７０が追加されている。充電器６１０が接続されて、ＣＣ線６９２とＧＮＤピン６５２との間のＰＤベースバンド通信可能とするべく、スイッチ６７０が閉じられてもよい。しかし、このスイッチ６７０は、上述のようにＣＣ線６９２を接地して使用不能とせずに、別のホスト（例えば充電器以外）を装置６９０に接続可能とするべく、ＣＣ線６９２とＧＮＤピン６５２とを切断するために開放されてもよい。
【００３０】
図６の例では、ケーブル６５０に接続された充電器６１０によってデータ端子Ｒｘ＋ピン（やＲｘ−ピン）が接地された際に、スイッチ６７０が閉じられてもよい。このように、ケーブル６５０が充電器６１０に接続された際にのみスイッチ６７０は閉じられる。図６の例では、充電器６１０側のＲｘピンの一方または両方が接地されてもよい。これらＲｘピンに接続されたケーブル内の線は、通常、抵抗器６５６により引き上げられるが、ケーブル６５０が充電器６１０に接続されるとこれらの線は接地され、スイッチ６７０は閉じられる。
【００３１】
図７は、いくつかの例示的実施形態に係る、ケーブル７５０を介して装置７９０に接続される充電器７１０を示す。図７はいくつかの点で図６に類似するが、Ｒｘピン７１０のみを使用して図６のスイッチが実現されている。ＣＣ線７９９は、Ｒｘ＋およびＲｘ−ピン（充電器内で短絡される）を介してケーブル７５０内のＧＮＤピン７５２に接続され、このＧＮＤピンがＰＤ通信を実現する。同じケーブル７５０が通常のＵＳＢ３．０ホストに接続されると、Ｒｘ＋ピンが浮いてＣＣ線７９９は接地されず、一方でホスト内のＲｘ−がケーブルを介して接地されるが、このことがホストに影響したり、害を及ぼしたりはしない。
【００３２】
図８は、いくつかの例示的実施形態に係る、装置１０のブロック図を示す。例えば、装置１０はホスト、アクセサリ、充電器やその他の装置として実現されてもよい（またはそれらを含んでもよい）。当該装置は、スマートフォン、オーディオソース（例えばマイク等）、オーディオシンク（例えばスピーカ）、マイク、ヘッドセット、デジタルヘッドセット、テレビ、タブレットやその他の装置等のユーザ機器として実現されてもよい。
【００３３】
いくつかの例示的実施形態では、装置１０は送信器１４および受信器１６と通信する少なくとも１つのアンテナ１２を有してもよい。あるいは、送信と受信とで異なるアンテナを使用してもよい。
【００３４】
いくつかの例示的実施形態では、装置１０は送信器および受信器に対してそれぞれ信号を提供、受信し、装置の機能を制御するように構成されたプロセッサ２０をさらに有してもよい。プロセッサ２０は、送信器および受信器への導線を介した制御信号通信を実行することで、送信器および受信器の機能を制御するように構成されてもよい。同様に、プロセッサ２０は、ディスプレイまたはメモリのような装置１０のその他の要素とプロセッサ２０とをつなぐ導線を介した制御信号通信を実行することで、当該その他の要素を制御するように構成されてもよい。例えば、プロセッサ２０は、回路、少なくとも１つのプロセッシングコア、デジタル信号プロセッサ（複数でも可）を持つ１つ以上のマイクロプロセッサ、デジタル信号プロセッサを持たない１つ以上のプロセッサ、１つ以上のコプロセッサ、１つ以上のマルチコアプロセッサ、１つ以上のコントローラ、処理回路、１つ以上のコンピュータ、集積回路（例えば、特定用途向け集積回路（Application Specific Integrated Circuit：ＡＳＩＣ）、フィールドプログラマブルゲートアレイ（Field Programmable Gate Array：ＦＰＧＡ）等）を含む各種その他の処理要素、またはそれらの組合せ等、様々な態様で実施されてもよい。したがって、図８ではプロセッサ２０は単一のプロセッサとして図示されているが、いくつかの例示的実施形態では、プロセッサ２０は複数のプロセッサまたはプロセッシングコアを含んでもよい。
【００３５】
プロセッサ２０により送受信される信号は、利用可能なセルラーシステムの無線インターフェース規格に応じた信号通信情報や、任意の数の異なる有線または無線ネットワーク技術を含んでもよい。当該技術は、Ｗｉ−Ｆｉ、米国電気電子技術者協会（ＩＥＥＥ）８０２．１１、８０２．１６等の無線ＬＡＮ（Wireless Local Access Network：ＷＬＡＮ）技術を含むが、これらに限定されない。さらに、これらの信号は音声データ、ユーザ生成データ、ユーザ要求データ等を含んでもよい。
【００３６】
装置１０は１つ以上の無線インターフェース規格、通信プロトコル、変調の種類、アクセスの種類等で動作可能であってもよい。例えば、装置１０やその内部のセルラーモデムは、各種第１世代（１Ｇ）通信プロトコル、第２世代（２Ｇまたは２．５Ｇ）通信プロトコル、第３世代（３Ｇ）通信プロトコル、第４世代（４Ｇ）通信プロトコル、ＩＰマルチメディアサブシステム（Internet Protocol Multimedia Subsystem：ＩＭＳ）通信プロトコル（例えばセッション開始プロトコル（Session Initiation Protocol：ＳＩＰ）等で動作可能であってもよい。例えば、装置１０は２Ｇ無線通信プロトコルＩＳ−１３６、時分割多重アクセス（Time Division Multiple Access：ＴＤＭＡ）、ＧＳＭ（登録商標）、ＩＳ−９５、符号分割多重アクセス方式（Code Division Multiple Access：ＣＤＭＡ）等に応じて動作可能であってもよい。さらに、例えば装置１０は、２．５Ｇ無線通信プロトコルのジェネラル・パケット・ラジオ・サービス（General Packet Radio Service：ＧＰＲＳ）、ＥＤＧＥ（Enhanced Data GSM Environment：）等に応じて動作可能であってもよい。さらに、例えば装置１０は、ユニバーサル移動体通信システム（Universal Mobile Telecommunications System：ＵＭＴＳ）、ＣＤＭＡ２０００、ＷＣＤＭＡ（登録商標）、時分割同期ＣＤＭＡ（Time Division-Synchronous Code Division Multiple Access：ＴＤ−ＳＣＤＭＡ）等の３Ｇ無線通信プロトコルに応じて動作可能であってもよい。さらに、装置１０は、ＬＴＥ（Long Term Evolution）、進化型ユニバーサル地上無線アクセスネットワーク（Evolved Universal Terrestrial Radio Access Network：Ｅ−ＵＴＲＡＮ）等の３．９Ｇ無線通信プロトコルに応じて動作可能であってもよい。さらに、例えば装置１０は、ＬＴＥ  Ａｄｖａｎｃｅｄ等の４Ｇ無線通信プロトコル、さらには今後展開され得る同様の無線通信プロトコルに応じて動作可能であってもよい。
【００３７】
プロセッサ２０は、装置１０の音声／動画および論理機能を実現する回路を含んでもよいことが理解されよう。例えば、プロセッサ２０は、デジタル信号プロセッサ装置、マイクロプロセッサ装置、ＡＤ変換器、ＤＡ変換器等を含んでもよい。装置１０の制御および信号処理機能は、これらの装置に、それぞれの性能に応じて割り当てられる。プロセッサ２０は、さらに内部に音声符号器（Voice Coder：ＶＣ）２０ａ、内部データモデム（Data Modem：ＤＭ）２０ｂ等を有してもよい。さらに、プロセッサ２０は、メモリ内に記憶可能な１つ以上のソフトウェアプログラムを動作させる機能を有してもよい。通常、プロセッサ２０および記憶されたソフトウェア指示は、装置１０を動作させるように構成されてもよい。例えば、プロセッサ２０は、ウェブブラウザのような接続性プログラムを動作可能であってもよい。この接続性プログラムは、装置１０がワイヤレス・アプリケーション・プロトコル（Wireless Application Protocol：ＷＡＰ）、ハイパーテキスト・トランスファー・プロトコル（Hypertext Transfer Protocol：ＨＴＴＰ）等のプロトコルに応じて、位置ベースコンテンツのようなウェブコンテンツを送受信可能にするものであってもよい。
【００３８】
装置１０は、例えばプロセッサ２０に動作可能に接続され得るイヤホンまたはスピーカ２４、リンガー２２、マイク２６、ディスプレイ２８、ユーザ入力インターフェース等のユーザインターフェースをさらに有してもよい。ディスプレイ２８はタッチセンサー式ディスプレイを有してもよく、これにより、ユーザはタッチやジェスチャで選択や値の入力等を実行できる。プロセッサ２０はさらに、スピーカ２４、リンガー２２、マイク２６、ディスプレイ２８等のユーザインターフェースの１つ以上の要素の機能の内少なくともいくつかを制御するように構成されたユーザインターフェース回路をさらに有してもよい。プロセッサ２０やプロセッサ２０を有するユーザインターフェース回路は、例えばプロセッサ２０がアクセス可能なメモリに記憶されたソフトウェアやファームウェアのようなコンピュータプログラム指示により、ユーザインターフェースの１つ以上の要素の１つ以上の機能を制御するように構成されてもよい。このメモリの例としては、揮発性メモリ４０、不揮発性メモリ４２等が挙げられる。装置１０は、例えば検知可能出力としての機械的振動を生じさせる回路のような、携帯端末に関連する様々な回路に電力を供給する電池を含んでもよい。ユーザ入力インターフェースは、キーパッド３０（ディスプレイ２８に表示されるバーチャルキーボードや外部から接続されるキーボード）やその他の入力装置のような、装置２０がデータを受信可能とするような装置を有してもよい。
【００３９】
図８に示すように、装置１０はデータを共有や取得するための１つ以上の機構を有してもよい。例えば、装置１０は短距離無線周波数（ＲＦ）トランシーバやインテロゲータ６４を有してもよい。これにより、ＲＦ技術に応じて電子装置に対してデータの共有や取得が可能となる。装置１０は、赤外線（ＩＲ）トランシーバ６６、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）無線技術を使用して動作するＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）トランシーバ６８、無線ＵＳＢトランシーバ７０、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）低エネルギートランシーバ、ＺｉｇＢｅｅトランシーバ、ＡＮＴトランシーバ、セルラー装置間トランシーバ、無線ローカルエリアリンクトランシーバ、その他の短距離無線トランシーバ技術のようなその他の短距離トランシーバを有してもよい。装置１０と、特に短距離トランシーバは、当該装置に対して例えば１０メートル以内のような近傍の電子装置に対してデータの送／受信が可能であってもよい。Ｗｉ−Ｆｉまたは無線ＬＡＮモデムを備える装置１０は、電子装置に対してデータの送／受信が可能であってもよい。当該データの送／受信は、６ＬｏＷｐａｎ、Ｗｉ−Ｆｉ、Ｗｉ−Ｆｉ  ｌｏｗ  ｐｏｗｅｒ、ＩＥＥＥ８０２．１１技術、ＩＥＥＥ８０２．１５技術、ＩＥＥＥ８０２．１６技術のようなＷＬＡＮ技術等の各種無線ネットワーク技術に基づいて実行され得る。
【００４０】
装置１０は、携帯機器の契約者に関連した情報要素を記憶し得る加入者識別モジュール（Subscriber Identity Module：ＳＩＭ）３８、取外し可能ユーザ識別モジュール（Removable User Identity Module：Ｒ−ＵＩＭ）、組込み型ユニバーサル集積回路カード（embedded Universal Integrated Circuit Card：ｅＵＩＣＣ、ＵＩＣＣ等のメモリを有してもよい。ＳＩＭに加えて、装置１０はその他の取外し可能メモリや固定メモリを有してもよい。装置１０は、揮発性メモリ４０や、不揮発性メモリ４２を有してもよい。例えば、揮発性メモリ４０は、ダイナミックＲＡＭや、スタティックＲＡＭのようなＲＡＭ、オンチップまたはオフチップキャッシュメモリ等を含んでもよい。不揮発性メモリ４２は、組込み型／取外し可能であってもよいが、例えばＲＯＭ、フラッシュメモリ、例えばハードディスク、フロッピーディスクドライブ、磁気テープのような磁気記憶装置、光ディスクドライブや媒体、不揮発性ＲＡＭ（ＮＶＲＡＭ）等を含んでもよい。揮発性メモリ４０と同様に、不揮発性メモリ４２はデータの一時的記憶用のキャッシュエリアを有してもよい。揮発性／不揮発性メモリの少なくとも一部は、プロセッサ２０に組み込まれてもよい。メモリは、ホスト、アクセサリ装置や拡張装置に対して、本明細書に開示された１つ以上の動作を実行するために装置が利用できるソフトウェアプログラム、指示、情報、データ等の内１つ以上を記憶してもよい。メモリは、装置１０を一意に識別可能な国際移動体装置識別（ＩＭＥＩ）コードのような識別子を有してもよい。その機能は、ホスト、アクセサリ装置や充電器に対する本明細書に開示された動作を１つ以上含んでもよい。例示的実施形態において、プロセッサ２０はホスト、アクセサリ装置や充電器に対する本明細書に開示された１つ以上の動作を、メモリ４０／４２に記憶されたコンピュータコードを使用して実行するように構成されてもよい。
【００４１】
本明細書に記載のいくつかの実施形態は、ソフトウェア、ハードウェア、アプリケーションロジックまたはソフトウェア、ハードウェア、アプリケーションロジックの組合せにより実現されてもよい。例えば、ソフトウェア、アプリケーションロジックやハードウェアは、メモリ４０、制御装置２０、または電子部品内に存在してもよい。いくつかの例示的実施形態では、アプリケーションロジック、ソフトウェア、または指示群は、各種既存のコンピュータ可読媒体のいずれかに保持される。本明細書の内容で考えると、「コンピュータ可読媒体」は、図８に例示したような指示実行システム、装置、またはコンピュータまたはデータプロセッサ回路のようなデバイスによりまたはそれらに連動して使用される指示を保持、記憶、通信、拡散、搬送できる任意の非一時的媒体であってもよい。コンピュータ可読媒体は、指示実行システム、装置、またはコンピュータのようなデバイスによりまたはそれらに連動して使用される指示を保持または記憶可能な任意の媒体である非一時的コンピュータ可読記憶媒体を含んでもよい。
【００４２】
下記の請求項の範囲、解釈、用途を限定するわけではないが、本明細書に開示された１つ以上の例示的実施形態の技術的効果は、タイプＣコネクタと、タイプＡ等のより前世代のコネクタとの後方互換性に関する。
【００４３】
本明細書に記載された異なる機能は、必要に応じて、異なる順番や互いに同時に実施されてもよい。さらに、必要に応じて、上記機能の１つ以上は任意であってもよく、組み合わされてもよい。独立請求項にはいくつかの実施形態の様々な態様が規定されているが、いくつかの実施形態の別の態様には、記載された実施形態や、独立請求項の特徴を有する従属請求項からの特徴の別の組合せを含んでもよく、請求項に明示的に規定された組合せのみから導き出されるものでなくてもよい。また、本明細書に例示的実施形態を説明してきたが、これらの記載は限定的に解釈されるべきものではない。むしろ、添付の請求項に定義されるいくつかの実施形態の範囲から逸脱することなく、様々な変更や変形を実施することができる。他の実施形態も以下の請求項の範囲に含まれてもよい。「〜に基づく」という表現は、「少なくとも〜に基づく」という意味を含む。「等」という表現が用いられる場合は、別途規定のない限り、「例えば〜等」という意味である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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