(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
プラグとソケットを有するコネクタを備えるケーブルの接続構造であって、
前記プラグは、中空状の外装筒体とその先端部内面に設けられた差し込み部材と、前記差し込み部材内に設けられたピン挿入穴と、前記外装筒体と前記差し込み部材間に設けられた嵌合部とを含む本体を有しており、
前記差し込み部材は、一対の傾斜カム面と、１つの進入溝とを有しており、
前記ソケットは、前記差し込み部材が嵌合しうる差し込み孔を有する円筒部を有する本体を備えており、前記差し込み孔内に前記傾斜カム面に相対応するカムフォロワと、前記ピン挿入穴に相対応するコネクタピンが設けられており、
前記プラグの前記外装筒体は、硬質で中空状の外装チューブの一端部内に固定された筒体に、前記中心軸線周りに回転可能でかつ前記中心軸線方向の移動が制限されて保持されており、
前記ソケットは、前記本体が被接続部材に固定されるように構成された第１のソケットと、前記第１のソケットと同じ構成を備え前記外装チューブの他端部内に固定される第２のソケットとを含んでおり、
前記外装チューブに保持された前記プラグと前記第１のソケットとが対抗面において、互いに中心軸線方向に差し込まれたとき、前記傾斜カム面と前記カムフォロワとが互いに摺接して、前記外装チューブ内で前記プラグが前記第１のソケットに対して相対的に回転させられ、互いに前記中心軸線回りの回転方向に位置決めされたとき、前記コネクタピンが前記ピン挿入穴に差し込まれ、電気的、光学的、または流体的に接続されるように構成されており、
前記プラグと前記第２のソケットは、前記外装チューブ内において導通手段を介して接続されており、
前記プラグと前記第１のソケットが接続された状態において、前記プラグの前記差し込み部材により、前記第１のソケットの前記円筒部の外表面全体が覆われるように構成されていることを特徴とするコネクタを備えるケーブルの接続構造。
【請求項２】
プラグとソケットを有するコネクタを備えるケーブルの接続構造であって、
前記プラグは、中空状の外装筒体とその先端部内面に設けられた差し込み部材と、前記差し込み部材内に設けられたピン挿入穴と、前記外装筒体と前記差し込み部材間に設けられた嵌合部とを含む本体を有しており、
前記差し込み部材は、一対の傾斜カム面と、１つの進入溝とを有しており、
前記ソケットは、前記差し込み部材が嵌合しうる差し込み孔を有する円筒部を有する本体を備えており、前記差し込み孔内に前記傾斜カム面に相対応するカムフォロワと、前記ピン挿入穴に相対応するコネクタピンが設けられており、
前記プラグは、硬質で中空状の外装チューブの一端部内に保持される第１のプラグと、前記第１のプラグと同じ構成を備え前記外装チューブの他端部内に固定される第２のプラグとを含んでおり、
前記第１のプラグと前記第２のプラグは、前記外装チューブ内において導通手段を介して接続されており、
前記ソケットは前記本体が被接続部材に固定されるように構成されており、
前記第１のプラグは、前記外装チューブの一端部内に固定された筒体に、前記中心軸線周りに回転可能でかつ前記中心軸線方向の移動が制限されて保持されており、
前記外装チューブに保持された前記第１のプラグと前記ソケットとが、対抗面において、互いに中心軸線方向に差し込まれたとき、前記傾斜カム面と前記カムフォロワとが互いに摺接して、前記外装チューブ内で前記第１のプラグが前記ソケットに対して相対的に回転させられ、互いに前記中心軸線回りの回転方向に位置決めされたとき、前記コネクタピンが前記ピン挿入穴に差し込まれ、電気的、光学的、または流体的に接続されるように構成され、
前記第１のプラグと前記ソケットが接続された状態において、前記第１のプラグの前記差し込み部材により、前記ソケットの前記円筒部の外表面の全体が覆われるように構成されていることを特徴とするコネクタを備えるケーブルの接続構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、プラグとソケットとを互いに軸線方向に差し込むことにより接続するようにしたコネクタを備えるケーブルと被接続部材との接続構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来のコネクタにおいては、プラグとソケットとの接続時の中心軸線回りの向きが変わると、電気的な接続関係が変化したり、接続用のピンが破損したりするおそれがあるため、接続時の中心軸線回りの向きが常に一定となるように、プラグとソケットとのいずれか一方に位置決め用の突起を設け、かつ同じく他方に上記突起が進入するようにした位置決め溝を設けるようにしたものが多い(例えば特許文献１〜３参照)。
【０００３】
また、傾斜カムを利用することにより、プラグとソケットとを互いに軸線方向に差し込んだとき、その一方が他方に対して、中心軸線回りに回転して、自動的に位置決めされるようにしたものもある(例えば特許文献４および５参照)。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平５−６２７３４号公報
【特許文献２】特開２００８−１３０５５６号公報
【特許文献３】特開平２−４９３８６号公報
【特許文献４】米国特許第４２３９３２５号明細書
【特許文献５】特開２０１０−１１８２２４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、特許文献１〜３に記載されている従来の位置決め手段を設けたコネクタにおいては、位置決め用の突起が位置決め溝に進入するように、プラグとソケットとを位置合わせするのが面倒である。
特に、プラグとソケットとのいずれか一方が、電子機器の裏面等に取り付けられている場合には、接続個所を視認できず、それらの接続作業を手探りで行わなければならないことが多く、そのような場合には、接続作業が極めて困難になる。
【０００６】
また、特許文献４および５に記載されているものにおいては、プラグおよびソケットの円筒部の先端面に互いに対向する傾斜カムを設け、プラグをソケットに差し込んだとき、傾斜カムの先端が相手側の傾斜カムの円周方向の一部に当接した後、傾斜面に沿って摺接するようになっているため、プラグおよびソケットの中心軸線方向の長さが大となり、プラグとソケットとの接続部分が、電子機器等から外部に大きく突出し、体裁が悪くなるだけでなく、電子機器等への他の接続手段の接続の妨げとなる。
さらに、従来のコネクタは、寸法の小さいプラグを把持して、ソケットに接続しなければならず、ソケットが奥まった所に設けられている場合は、それとの接続が困難である。
【０００７】
本発明は、従来の技術が有する上記のような問題点に鑑み、コネクタにおけるプラグとソケットとのいずれか一方の一部をケーブルの外装チューブの一端部内に収容することにより、プラグとソケットとの接続部分が外部に露呈することがなく、接続部分を目立たなくすることができるとともに、美麗な外観を呈することができ、しかも、プラグとソケットとの接続作業を容易に行うことができるようにした、コネクタを備えるケーブルと被接続部材との接続構造を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明によると、上記課題は、次のようにして解決される。
(１)  プラグとソケットとの対向面に、互いに中心軸線方向に差し込んだとき、互いに摺接して、前記プラグとソケットとが相対的に回転させられ、互いに中心軸線回りの回転方向に位置決めされるようにした傾斜カム面とカムフォロワとを対向させて設け、かつ前記プラグとソケットとの対向部に、それらが互いに中心軸線回りの回転方向に位置決めされたとき、互いに接続されるようにした電気的、光学的、または流体的な接続手段を設けてなるコネクタを備えるケーブルと被接続部材との接続構造において、前記コネクタにおけるプラグとソケットとのいずれか一方を、前記ケーブルにおける外装チューブの一端部内に、または前記被接続部材に回転可能として設け、前記コネクタにおけるプラグとソケットとのいずれか他方を、前記被接続部材または前記ケーブルにおける外装チューブの一端部内に設け、さらに、前記外装チューブの一端部内に設けたプラグまたはソケットの接続手段に、前記外装チューブ内に配設した可撓性の電気的、光学的、または流体的な導通手段を接続する。
【０００９】
このような構成によると、コネクタにおけるプラグとソケットとのいずれか一方が、ケーブルの外装チューブの一端部内に収容されるので、プラグとソケットとのいずれか一方、およびプラグとソケットとの接続部分が外部に露呈することがなく、接続部分を目立たなくすることができるとともに、美麗な外観を呈することができる。
しかも、外装チューブを把持して、その先端を被接続部材に向かって押し付けるだけで、傾斜カム面とカムフォロワとの摺接により、プラグとソケットとの少なくともいずれか一方が回転して、それらが互いに中心軸線回りの回転方向に位置決めされ、その後、接続手段が接続されるので、プラグとソケットとの中心軸線回りの向きを気にすることなく、プラグとソケットとの接続作業を容易に行うことができる。
したがって、プラグとソケットとの接続個所が視認できなくても、それらの接続作業を、手探りでも、簡単かつ迅速に行うことができる。
【００１０】
(２)  上記(１)項において、外装チューブの一端部内に、プラグまたはソケットを、中心軸線回りに回転可能、かつ中心軸線方向に移動可能として配設し、前記プラグまたはソケットが、前記外装チューブの先端方向に移動したときは、前記外装チューブと結合して回転不能、前記外装チューブの基端方向に移動したときは回転可能とする。
【００１１】
このような構成によると、外装チューブを被接続部材に押し付けた際は、外装チューブ内のプラグまたはソケットは回転可能となり、傾斜カム面とカムフォロワとの中心軸線回りの相対回転が円滑に行われ、外装チューブを被接続部材から引き離す際は、外装チューブとその中のプラグまたはソケットは互いに結合されて、プラグとソケットとの引き離しが円滑に行われる。
【００１２】
(３)  上記(２)項において、外装チューブの一端部内に配設したプラグまたはソケットの外周面と、外装チューブの内面との対向面の少なくともいずれか一方を、外装チューブの先端に向かって漸次縮径するテーパ面とし、前記プラグまたはソケットが、外装チューブの先端側に移動したとき、前記対向面が互いに回転不能として結合するようにする。
【００１３】
このような構成によると、外装チューブを被接続部材から引き離す際に、外装チューブの内面とプラグまたはソケットの外周面との対向面が互いに当接し、そのときに、対向面の少なくともいずれか一方をテーパ面としたことにより、両対向面が楔作用により、互いに強固に結合され、プラグとソケットとの引き離しが円滑に行われる。
【００１４】
(４)  上記(１)〜(３)項のいずれかにおいて、外装チューブの一端部内に、プラグまたはソケットを、中心軸線方向に移動可能として配設し、前記外装チューブの一端部内に設けたプラグまたはソケットに、ソケットまたはプラグに差し込んだとき、ソケットまたはプラグに係合するようにした弾性係合爪を設け、さらに、前記外装チューブに、前記プラグまたはソケットに対してその基端側に相対移動させたとき、前記弾性係合爪を、ソケットまたはプラグから離脱する方向に押動する傾斜面を設ける。
【００１５】
このような構成によると、弾性係合爪がソケットまたはプラグに係合することにより、プラグとソケットとが、振動等により互いに抜け外れるのが防止され、しかも、外装チューブを被接続部材から引き離す際には、外装チューブに設けた傾斜面により、弾性係合爪がソケットまたはプラグから離脱する方向に押動されるので、プラグをソケットから容易に抜き外すことができる。
【００１６】
(５)  上記(４)項において、弾性係合爪がソケットまたはプラグに完全に係合するより先に、外装チューブの先端が被接続部材またはそこに設けられたソケットもしくはプラグに当接しないように、前記外装チューブに対するプラグまたはソケットの移動範囲を制限する移動範囲規制手段を、外装チューブの一端部内に設ける。
【００１７】
このような構成によると、外装チューブの先端を被接続部材に向けて押し付けて、プラグとソケットとを接続する際に、移動範囲規制手段によって、外装チューブに対するプラグまたはソケットの移動範囲が制限され、弾性係合爪がソケットまたはプラグに完全に係合するより先に、外装チューブの先端が被接続部材またはそこに設けたソケットもしくはプラグに当接することが防止され、弾性係合爪は確実にソケットまたはプラグに係合することができる。
【００１８】
(６)  上記(１)〜(５)項のいずれかにおいて、外装チューブを硬質の筒体とし、その中に、導通手段を弾性撓曲可能として配設する。
【００１９】
このような構成によると、外装チューブの先端から離れた部分を把持して、その先端を被接続部材に向かって押し付けることができるので、被接続部材側のソケットまたはプラグが、被接続部材の奥まった所に設けられていても、プラグとソケットとの接続作業を容易に行うことができる。
【００２０】
(７)  上記(１)〜(５)項のいずれかにおいて、外装チューブを、可撓性および伸縮性を有する材料により形成する。
【００２１】
このような構成によると、ケーブルを撓ませて配線することができるとともに、外装チューブを撓ませても、その内部の導通手段も可撓性を有しているので、外装チューブに追従して撓むことができる。
【００２２】
(８)  上記(１)〜(７)項のいずれかにおいて、ケーブルにおける外装チューブの他端部内に、コネクタにおけるプラグとソケットとのいずれか一方を、前記ケーブルにおける外装チューブの一端部内に設けたのと同様にして設ける。
【００２３】
このような構成によると、ケーブルの両端のいずれをも、同様にして被接続部材に接続することができるので、どちらの端部を接続すべきか迷うことがなく、取り扱いが容易である。
【００２４】
(９)  上記(１)〜(７)項のいずれかにおいて、ケーブルにおける外装チューブの他端部内に、コネクタにおけるプラグとソケットとのいずれか他方を、被接続部材に設けたのと同様にして設ける。
【００２５】
このような構成によると、複数の同一のケーブルを、連続して順次繋いでゆくことができる。
【００２６】
(１０)  上記(１)〜(９)項のいずれかにおいて、プラグまたはソケットをその中心軸線回りに回転可能として設けた外装チューブの一端部内と被接続部材とのいずれか一方に、前記プラグまたはソケットを予め定めた中立位置に向かって付勢する中立位置復帰手段を設ける。
【００２７】
このような構成によると、外装チューブ内に配設した導通手段や、被接続部材
設けたプラグまたはソケットに接続した部材が、繰り返し同一方向に捩られるのを防止することができる。
【００２８】
(１１)  上記(１０)項において、中立位置復帰手段を、プラグまたはソケットに外嵌され、かつ一方の端末が前記プラグまたはソケットに止着され、かつ他方の端末が外装チューブもしくは筒体または被接続部材に止着されたねじりコイルばねとする。
【００２９】
このような構成によると、中立位置復帰手段の構造を簡素化することができる。
【発明の効果】
【００３０】
本発明によると、コネクタにおけるプラグとソケットとのいずれか一方をケーブルの外装チューブの一端部内に収容することにより、プラグとソケットとの接続部分が外部に露呈することがなく、接続部分を目立たなくすることができるとともに、美麗な外観を呈することができ、しかも、プラグとソケットとの接続作業を容易に行うことができるようにしたコネクタを備えるケーブルと被接続部材との接続構造を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００３１】
【図１】本発明の第１の実施形態におけるケーブルと被接続部材とを分離した状態で示す一部切り欠き斜視図である。
【図２】同じく、中央縦断正面図である。
【図３】ケーブルと被接続部材とを互いに接続したときの斜視図である。
【図４】同じく、中央縦断正面図である。
【図５】平板状雌型接触子の正面図である。
【図６】図５のVI−VI線における横断平面図である。
【図７】本発明の第２の実施形態におけるケーブルと被接続部材とを分離した状態で示す一部切り欠き斜視図である。
【図８】同じく、ケーブルと被接続部材とを互いに接続したときの中央縦断正面図である。
【図９】同じく、抜止め部材の斜視図である。
【図１０】図８のＸ部の拡大断面図である。
【図１１】本発明の第３の実施形態におけるケーブルと被接続部材とを分離した状態で示す一部切り欠き斜視図である。
【図１２】同じく、ケーブルと被接続部材とを結合した状態の中央縦断正面図である。
【図１３】本発明の第４の実施形態における、図１２と同様の中央縦断正面図である。
【図１４】同じく、プラグとソケットとの接続前の状態を示す概略斜視図である。
【図１５】本発明の第５の実施形態におけるケーブルと被接続部材とを分離した状態で示す一部切り欠き斜視図である。
【図１６】同じく、ケーブルと被接続部材とを互いに接続したときの中央縦断正面図である。
【図１７】本発明の第６の実施形態におけるケーブルと被接続部材とを分離した状態で示す一部切り欠き斜視図である。
【図１８】同じく、ケーブルと被接続部材とを互いに接続したときの中央縦断正面図である。
【図１９】本発明の第７の実施形態におけるケーブルと被接続部材とを分離した状態で示す概略正面図である。
【図２０】本発明の第８の実施形態におけるケーブルの概略正面図である。
【発明を実施するための形態】
【００３２】
以下、本発明の第１の実施形態を、図１〜図６を参照して説明する。
ケーブルＡと、それを接続しようとする被接続部材Ｂとは、コネクタＣによって互いに接続されるようになっている。
被接続部材Ｂは、例えば、電子機械器具、光学機械器具、または流体機械器具等のケースとすることができる。
【００３３】
コネクタＣは、プラグ１とソケット２とを互いに中心軸線Ｌ方向(以下の説明では、理解を容易にするため、ケーブルＡ、被接続部材Ｂ、プラグ１およびソケット２の中心は、すべて中心軸線Ｌに一致させたものとして説明する。第２以後のの実施形態においても同じ)に差し込むことにより接続するようにしたもので、この例では、プラグ１をケーブルＡにおける外装チューブＡ１の一端部内に、その中心と同芯とした中心軸線Ｌ回りに回転可能、かつ中心軸線Ｌ方向にわずかに移動可能として設け、かつソケット２を、被接続部材Ｂに、回転不能として設けてある。
【００３４】
プラグ１は、外装チューブＡ１の一端部内面に固着され、かつ外装チューブＡ１の一部をなす筒体３内に回転可能として嵌合された本体４を有している。
【００３５】
ケーブルＡは、この例では、金属または合成樹脂材料よりなる硬質の円筒体とした外装チューブＡ１と、その中に、弾性撓曲可能として蛇行状に配設した、可撓性の電気的導通手段をなす多芯ケーブル５とからなるものとしてある。
多芯ケーブル５のような電気的導通手段に代えて、光学的、または流体的な導通手段を配設することもある。
【００３６】
筒体３の先端部(図１および図２における左端部)の内面には、凹入段部３ａが設けられ、その凹入段部３ａの奥端面である、本体４の中心軸線Ｌと直交する段差面３ｂから筒体３の基端(図１および図２における右端)にかけての内面には、先端に向かって漸次縮径するテーパ孔３ｃが形成されている。
筒体３の先端部には、外向きフランジ３ｄが設けられ、これに外装チューブＡ１の先端が当接するようにして、筒体３は、外装チューブＡ１内に嵌合され、かつ固着されている。
【００３７】
本体４は、基端部に多芯ケーブル５の一端部が嵌合された防水性の弾性材料よりなるほぼ円筒形の外装筒体６と、その先端部内面に設けられた硬質合成樹脂材料よりなる差し込み部材７と、差し込み部材７の基端部に設けられた、より硬質の合成樹脂材料よりなる接触子保持部材８と、外装筒体６内における接触子保持部材８より基端寄りに充填された合成樹脂材料よりなる充填材９とを備えている。
【００３８】
外装筒体６の長手方向の中間部外周には、環状の凹溝１０が設けられ、ここには、先端部に拡径フランジ１１ａが設けられた補強リング１１が外嵌されている。
【００３９】
外装筒体６における凹溝１０から基端までの外周面には、筒体３のテーパ孔３ｃと補形をなすテーパ面６ａが形成されている。
【００４０】
筒体３は、その凹入段部３ａに補強リング１１の拡径フランジ１１ａが嵌合するようにして、外装筒体６に外嵌されており、テーパ孔３ｃが外装筒体６のテーパ面６ａに密接しているとき、凹入段部３ａの段差面３ｂと拡径フランジ１１ａとの間に空隙１２が形成されるようにしてある。
【００４１】
したがって、本体４は、図２に示すように、外装筒体６のテーパ面６ａが、筒体３のテーパ孔３ｃに当接するまで、ケーブルＡの先端から最大に突出することができ、その状態から、テーパ面６ａが筒体３のテーパ孔３ｃから離間し、かつ空隙１２が閉塞されるまで、すなわち、補強リング１１の拡径フランジ１１ａが筒体３の段差面３ｂに当接するまで、ケーブルＡ内に向かって、中心軸線Ｌ方向に摺動することができる。
【００４２】
補強リング１１の拡径フランジ１１ａが筒体３の段差面３ｂに当接しているときは、本体４は、筒体３および外装ケーブルＡ１に対して、中心軸線Ｌ回りに円滑に回転することができ、逆に、本体４がケーブルＡの先端から最大に突出し、外装筒体６のテーパ面６ａが、筒体３のテーパ孔３ｃに密接したときは、そのときの相互の摩擦接触により、本体４は、筒体３および外装ケーブルＡ１に対して相対回転可能となる。
【００４３】
外装筒体６の先端部外周面は、先端に向かって漸次縮径する浅いテーパ面６ｂをなしている。
外装筒体６の先端部内面には、弾性係合爪１３が設けられている。
【００４４】
差し込み部材７は、２個の拡径フランジ１４、１５が外装筒体６内に埋設されるようにしてモールド成形されることにより、外装筒体６に固着された基端部７ａと、その拡径フランジ１４の先端側に連設された、拡径フランジ１４より小径の差し込み部７ｂとからなっている。
【００４５】
差し込み部材７における基端部７ａの拡径フランジ１４と差し込み部７ｂの外周面と、外装筒体６の先端部内面との間に、後述するソケット２の円筒部２７が回転可能として嵌合するようにした円筒形の嵌合部１６が形成されている。
【００４６】
嵌合部１６の底面をなす拡径フランジ１４には、傾斜カム面１７が設けられている。
理解を容易にするため、説明上、差し込み部材７における差し込み部７ｂの外周に所要厚さの筒部７ｃが一体的に形成され、この筒部７ｃの先端面に傾斜カム面１７が形成されているものとするが、この傾斜カム面１７は、嵌合部１６の底面に形成されているのと実質的に同じである。
【００４７】
傾斜カム面１７は、本体４の中心軸線Ｌに対して傾斜する傾斜面１７ａと、その基底部に設けた、中心軸線Ｌと平行の進入溝１７ｂと、傾斜面１７ａの先端部に設けた先尖部１７ｃとからなっている。
【００４８】
中心軸線Ｌと一致する差し込み部材７における差し込み部７ｂの中心には、ピン挿入孔１８が、また、その外周部には、５個のピン挿入孔１９が、円周方向に等間隔に設けられている。
【００４９】
差し込み部材７におけるピン挿入孔１８の奥部には、受け部材をなす円筒状の雌型接触子２０が、また各ピン挿入孔１９の奥部には、図５および図６に示すような受け部材をなす平板状の雌型接触子２１が、それぞれ接触子保持部材８により基部が強力に保持されて配設されている。
【００５０】
雌型接触子２０の長手方向の中間部には、抜け止め用の環状突条２０ａが設けられている。また、雌型接触子２０の先端部は、すり割り２０ｂを設けることにより、二股状をなしている。
【００５１】
各雌型接触子２１の後部には、抜け止め用の２個の切り起し部２１ａ、２１ｂが設けられている。各雌型接触子２１の先端部は、図５に示すように、二股状をなしている。
【００５２】
接触子保持部材８の基端より突出する雌型接触子２０、２１の基端部には、多芯ケーブル５の端末より本体４内に引き出された被覆導線である芯線２２の端末が、ハンダ付け等により接続されている。
多芯ケーブル５の端末部には、抜け止め金具２３が設けられている。
【００５３】
ソケット２は硬質合成樹脂材料製の本体２４を備えている。
本体２４は、長手方向の中間部外周に拡径鍔部２５を有し、それより先端側(図１および図２における右方)に、内部にプラグ１の本体４における差し込み部７ｂが嵌合しうる差し込み孔２６を有し、かつプラグ１の本体４における嵌合部１６に嵌合しうる、本体２４の中心軸線Ｌと同芯の円筒部２７が設けられ、さらに、拡径鍔部２５より基端側(図１および図２における左方)の外周面に、雄ねじ部２８と環状の係合溝２９とが順次設けられている。
【００５４】
円筒部２７における基端寄りの外周面には、プラグ１における弾性係合爪１３が係脱しうるようにした、断面形状が山形の環状突条２７ａが設けられている。
円筒部２７の内面には、内径、外径および肉厚を、プラグ１の本体４における筒部７ｃのそれと同一とした筒部２７ｂが、円筒部２７の一部をなすようにして、円筒部２７と一体的に設けられており、筒部２７ｂの先端面には、カムフォロワ３０が、傾斜カム面１７と対向するするようにして設けられている。
【００５５】
カムフォロワ３０は、プラグ１の中心軸線Ｌに対する傾斜面１７ａの傾斜角度と同一か、またはそれに近い傾斜角度をもって本体２４の中心軸線Ｌに対して傾斜する傾斜面３０ａと、その先端部に設けられ、かつプラグ１の傾斜カム面１７における進入溝１７ｂ内に進入可能な先尖状の突片３０ｂとからなっている。
【００５６】
本体２４の中心軸線Ｌ上には、長寸のセンターピン３１が、また、その外周部には、５個のコネクタピン３２が、円周方向に等間隔に設けられている。
センターピン３１およびコネクタピン３２の先端部は、円筒部２７内の差し込み孔２６内に突出している。特に、センターピン３１の先端は、コネクタピン３２の先端より本体２４の先端側に長く突出している。
また、センターピン３１の先端は、プラグ１の差し込み部７ｂがソケット２の差し込み孔２６に嵌合し、かつ円筒部２７がプラグ１の嵌合部１６に嵌合するようにして、プラグ１をソケット２の軸線方向に差し込んだとき、カムフォロワ３０の突片３０ｂの先端が傾斜カム面１７に当接するより先に、プラグ１のピン挿入孔１８に進入するように、その突出長さを定めてある。
センターピン３１およびコネクタピン３２の基端部は、本体２４の基端より外側に突出している。また、センターピン３１およびコネクタピン３２の長手方向の中間部には、抜け止め用の拡径鍔部３１ａ、３２ａが設けられている。
【００５７】
ソケット２におけるカムフォロワ３０の突片３０ｂに対するセンターピン３１およびコネクタピン３２の円周方向の位置関係は、プラグ１における傾斜カム面１７の進入溝１７ｂに対するピン挿入孔１８、１９の円周方向の位置関係と同一としてある。
【００５８】
ソケット２の本体２４は、その拡径鍔部２５が、被接続部材Ｂである電子機械器具のケースの一部をなす板材３３の表面に当接するようにして、雄ねじ部２８等を板材３３に設けた嵌合孔３４に嵌合し、雄ねじ部２８に螺合させたナット３５を、板材３３の内面側から締め付けることにより、板材３３に固定され、センターピン３１およびコネクタピン３２の基端に、ケース内の電気、電子部品に接続されたリード線(図示略)等をハンダ付け等をもって固着して使用される。
【００５９】
多芯ケーブル５の芯線２２に接続されたプラグ１の本体４における雌型接触子２０、２１と、電気または電子機械器具内のリード線に接続されたセンターピン３１およびコネクタピン３２とにより、プラグ１とソケット２とが、それらの互いの中心軸線Ｌ回りの円周方向の正規の位置で接続されたとき、互いに電気的に接続されるようにした接続手段Ｄが形成されている。
この例では、接続手段Ｄを、電気的な接続手段としてあるが、光学的、または流体的な接続手段とすることもある。
【００６０】
次に、ケーブルＡの被接続部材Ｂへの着脱時の取り扱い要領およびそのときの作用について説明する。
ケーブルＡにおける外装チューブＡ１の先端部近傍を把持して、プラグ１の本体４を、その差し込み部７ｂが被接続部材Ｂにおけるソケット２の差し込み孔２６に嵌合し、かつソケット２の円筒部２７がプラグ１の嵌合部１６に嵌合するようにして、ソケット２の軸線方向に差し込むと、そのときのプラグ１とソケット２との当接時および差し込み時の摩擦抵抗により、外装チューブＡ１と一体の筒体３が本体４より先行してソケット２側に移動し、筒体３のテーパ孔３ａは本体４のテーパ面６ａから離間し、かつ本体４の中心軸線Ｌと直交する凹入段部３ａの段差面３ｂが、補強リング１１の拡径フランジ１１ａに当接する。
この状態では、外装チューブＡ１をもって、本体４をソケット２に向かって強く押し進めることができ、また、筒体３のテーパ孔３ａが本体４のテーパ面６ａから離間しているので、本体４は筒体３に対して相対回転し易くなる。
【００６１】
ソケット２へのプラグ１の差し込みが進むと、まず、センターピン３１の先端部が、プラグ１の本体４における中央のピン挿入孔１８に進入し、プラグ１とソケット２との芯合わせが行われる。
したがって、その後のソケット２へのプラグ１の差し込み時に、ソケット２に対してプラグ１の芯が振れることはなくなり、プラグ１をソケット２に円滑に差し込むことができる。
【００６２】
ソケット２に対するプラグ１の本体４の円周方向の位置が、正規の位置に一致しているときは、センターピン３１の先端部が、プラグ１の本体４における中央のピン挿入孔１８に進入した後、カムフォロワ３０の突片３０ｂの先端部が、本体４における傾斜カム面１７の進入溝１７ｂに進入し、次いで、５個のコネクタピン３２が、対応するプラグ１の本体４におけるピン挿入孔１９に挿入され、それからプラグ１がソケット２に完全に差し込まれるまでの間に、センターピン３１およびコネクタピン３２が、プラグ１の本体４内における雌型接触子２０、２１に接触し、電気的な接続手段Ｄの接続がなされる。
【００６３】
ソケット２に対するプラグ１の本体４の円周方向の位置が、正規の位置に一致していないときは、センターピン３１の先端部が、プラグ１の本体４における中央のピン挿入孔１８に進入した後、カムフォロワ３０の突片３０ｂの先端部が、本体４における傾斜カム面１７の傾斜面１７ａに当接し、次いでその傾斜面１７ａに沿って摺動する際に、そのときの分力により、本体４は、ソケット２および筒体３に対して、正規の位置に向かって回転させられる。
【００６４】
このときのソケット２に対する本体４の回転は、センターピン３１の先端部が、プラグ１の本体４における中央のピン挿入孔１８に進入し、プラグ１とソケット２との芯振れが防止され、かつ筒部７ｃの外周面が、ソケット２における円筒部２７の内面によって案内され、外装筒体６の内面が、円筒部２７の外周面によって案内されていることにより、円滑に行われる。
また、このときの筒体３に対する本体４の回転は、筒体３のテーパ孔３ｃが、外装筒体６のテーパ面６ａから離間し、かつ本体４の中心軸線Ｌと直交する凹入段部３ａの段差面３ｂが、補強リング１１の拡径フランジ１１ａに当接していることにより、円滑に行われる。
【００６５】
本体４が、ソケット２に対して正規の位置まで回転させられると、カムフォロワ３０の突片３０ｂの先端部が、本体４における傾斜カム面１７の進入溝１７ｂに進入し、次いで、５個のコネクタピン３２が、対応するプラグ１の本体４におけるピン挿入孔１９に挿入され、それからプラグ１がソケット２に完全に差し込まれるまでの間に、センターピン３１およびコネクタピン３２が、プラグ１の本体４内における雌型接触子２０、２１に接触し、電気的な接続手段Ｄの接続がなされる。
【００６６】
プラグ１がソケット２に完全に差し込まれる少し前に、プラグ１の本体４における弾性係合爪１３が、ソケット２の円筒部２７の外周面に設けた環状突条２７ａを弾性変形して乗り越えた後、環状突条２７ａに係合することにより、プラグ１はソケット２から妄りに外れることはなくなる。
【００６７】
図３および図４に示すように、プラグ１がソケット２に完全に差し込まれた状態では、外装筒体６が防水性の弾性材料により形成され、それがソケット２の円筒部２７の外周面に密接していることにより、接続手段Ｄであるセンターピン３１およびコネクタピン３２と、雌型接触子２０、２１との接触部分に、雨水や塵埃等が進入するのを防止することができ、防水性能や防塵性能を高めることができる。
【００６８】
プラグ１をソケット２から外すには、外装チューブＡ１の任意の部分を把持して、プラグ１から離れる方向に引くだけでよい。
その引き始めに、筒体３のテーパ孔３ａが、本体４のテーパ面６ａに密接し、筒体３と本体４とが楔作用により強固に結合され、次いで、プラグ１の本体４における弾性係合爪１３が、弾性変形してソケット２の円筒部２７の外周面に設けた環状突条２７ａを乗り越え、次いで、プラグ１の差し込み部７ｂがソケット２の本体２４の差し込み孔２６から離脱するとともに、接続手段Ｄであるセンターピン３１およびコネクタピン３２が、雌型接触子２０、２１から離脱して、接続手段Ｄの接続状態が解除される。
【００６９】
以上から明らかなように、本発明の第１の実施形態においては、コネクタＣにおけるプラグ１が、ケーブルＡの外装チューブＡ１の一端部内に収容されているので、プラグ１、およびプラグ１とソケット２との接続部分が外部に露呈することがなく、接続部分を目立たなくすることができるとともに、美麗な外観を呈することができる。
しかも、外装チューブＡ１を把持して、その先端を被接続部材Ｂに向かって押し付けるだけで、傾斜カム面１７とカムフォロワ３０との摺接により、プラグ１が外装チューブＡ１に対して回転して、それらが互いに中心軸線Ｌ回りの回転方向に位置決めされ、その後、接続手段Ｄが接続されるので、プラグ１とソケット２との中心軸線Ｌ回りの向きを気にすることなく、プラグ１とソケット２との接続作業を容易に行うことができる。
したがって、プラグ１とソケット２との接続個所が視認できなくても、それらの接続作業を、手探りでも、簡単かつ迅速に行うことができる。
【００７０】
さらに、次のような効果をも奏することができる。
(ａ)  外装チューブＡ１の一端部内に、プラグ１を、中心軸線Ｌ回りに回転可能、かつ中心軸線Ｌ方向に移動可能として配設し、プラグ１が、外装チューブＡ１の先端方向に移動したときは、外装チューブＡ１と結合して回転不能、外装チューブＡ１の基端方向に移動したときは回転可能としてあるので、外装チューブＡ１を被接続部材Ｂに押し付けた際は、外装チューブＡ１内のプラグ１は回転可能となり、傾斜カム面１７とカムフォロワ３０との中心軸線Ｌ回りの相対回転が円滑に行われ、外装チューブＡ１を被接続部材Ｂから引き離す際は、外装チューブＡ１とその中のプラグ１は互いに結合されて、プラグ１とソケット２との引き離しが円滑に行われる。
【００７１】
(ｂ)  外装チューブＡ１の一端部内に配設したプラグ１の外周面と、外装チューブＡ１の内面との対向面の少なくともいずれか一方(この例では両方)を、外装チューブＡ１の先端に向かって漸次縮径するテーパ面とし、プラグ１が、外装チューブＡ１の先端側に相対的に移動したとき、両対向面が互いに回転不能として結合するようにしてあるので、外装チューブＡ１を被接続部材Ｂから引き離す際に、外装チューブＡ１の内面とプラグ１の外周面との対向面が互いに当接し、そのときに、両対向面が楔作用により、互いに強固に結合され、プラグ１とソケット２との引き離しが円滑に行われる。
【００７２】
(ｃ)  外装チューブＡ１を硬質の筒体とし、その中に、導通手段である多芯ケーブル５を弾性撓曲可能として配設してあるので、外装チューブＡ１の先端から離れた部分を把持して、その先端を被接続部材Ｂに向かって押し付けることができるので、被接続部材Ｂ側のソケット２が、被接続部材Ｂの奥まった所に設けられていても、プラグ１とソケット２との接続作業を容易に行うことができる。
【００７３】
(ｄ)  プラグ１とソケット２とを互いに軸線方向に差し込んだとき、まずセンターピン３１がピン挿入孔１８に挿入されて芯合わせができた後、傾斜カム面１７とカムフォロワ３０とが当接し、かつ相対的に摺動するので、その摺動が円滑に行われ、芯のずれに伴う摺動面の片当たりや、スティク現象の発生等により、プラグ１とソケット２とが正規の位置に位置決めされる前に、それらの相対回転が停止し、何度も差し込み直さなければならなかったり、それらの摺接部分の磨耗が激しくなる等の問題を解決することができる。
【００７４】
(ｅ)  カムフォロワ３０に、センターピン３１またはピン挿入孔１８と平行に突出する突片３０ｂを設け、かつ傾斜カム面１７の基底部に、突片３０ｂが嵌合しうる進入溝１７ｂを設けてあるので、接続手段Ｄの接続のためのストロークを確保することができる。
【００７５】
図７〜図１０は、本発明の第２の実施形態を示す。
この第２の実施形態においては、第１の実施形態におけるのと同様に、ケーブルＡと、それを接続しようとする被接続部材Ｂとは、コネクタＣによって互いに接続されるようになっている。
被接続部材Ｂは、例えば、電子機械器具、光学機械器具、または流体機械器具等のケースとすることができる。
【００７６】
コネクタＣは、プラグ５１とソケット５２とを互いに中心軸線Ｌ方向に差し込むことにより接続するようにしたもので、プラグ５１をケーブルＡにおける外装チューブＡ１の一端部内に、その中心と同芯とした中心軸線Ｌ回りに回転可能、かつ中心軸線Ｌ方向にわずかに移動可能として設け、かつソケット５２を、被接続部材Ｂに、回転不能として固着してある。
【００７７】
プラグ５１は、外装チューブＡ１の一端部内面に固着され、かつ外装チューブＡ１の一部をなす筒体５３内に、中心軸線Ｌ回りに回転可能、かつ中心軸線Ｌ方向にわずかに移動可能として嵌合されたプラグ本体５４を有している。
【００７８】
ケーブルＡは、この例では、可撓性および伸縮性を有する軟質合成樹脂材料により形成した円筒形の外装チューブＡ１と、その中に、弾性撓曲可能として蛇行状に配設した、可撓性の電気的導通手段をなす多芯ケーブル７１とからなるものとしてある。
多芯ケーブル７１のような電気的導通手段に代えて、光学的、または流体的な導通手段を配設することもある。
【００７９】
以上のコネクタＣの構造は、第１の実施形態におけるコネクタＣとほぼ共通しているが、第２の実施形態においては、プラグ５１とソケット５２との内部構造を、第１の実施形態におけるものと異ならせてある。
【００８０】
ソケット５２は、第１の実施形態におるのと同様にして被接続部材Ｂに固着した円筒形の筒体５５の中に嵌合したソケット本体５６を有している。
筒体５３と筒体５５とは、ともに金属製とし、プラグ本体５４とソケット本体５６とは、防水性と適度の弾性とを有する合成樹脂製とするのが好ましい。
【００８１】
筒体５３の先端部外周面には、拡径フランジ５７が設けられており、この拡径フランジ５７に、外装チューブＡ１の先端面が当接するまで、筒体５３は外装チューブＡ１内に嵌合され、接着剤または締付バンド等の固着手段をもって、外装チューブＡ１に固着されている。
図８に示すように、筒体５３の内面には、基端側の大径孔５８と先端側の小径孔５９との間に段差部６０が形成されている。
筒体５３の先端部には、先端に向かって漸次縮径するテーパ筒状の内向き傾斜部６１が設けられている。
【００８２】
プラグ本体５４は、筒体５３内に、その中心軸線Ｌ回りに回転可能、かつ中心軸線Ｌ方向に移動可能として嵌合されているが、中心軸線Ｌ方向には移動不能なように、筒体５３に抜け止めして実施することもある。
【００８３】
プラグ本体５４は、基端側の円柱状の基部６２と先端側の筒部６３との間に、先端側に向かって漸次縮径するテーパ状の縮径部６４が形成され、かつ筒部６３内に、傾斜カムブロック６５が一体的に形成されたものよりなっている。
【００８４】
傾斜カムブロック６５の先端には、傾斜カム面６６が形成されている。
傾斜カム面６６は、筒部６３の中心軸線Ｌを含んで、筒部６３の内部空間を２分割する平面をなす直方形の段差面６６ａと、この段差面６６ａの先端から、段差面６６ａに対して角度θ１(１８０°＜θ１＜２７０°)をもって、筒部６３の半部の内面に向かって延出する第１傾斜面６６ｂと、段差面６６ａの基端から、段差面６６ａに対して角度θ２(９０°＜θ１＜１８０°)の角度をもって、筒部６３の他の半部の内面に向かって延出する第２傾斜面６６ｃとを備えている。
【００８５】
第１傾斜面６６ｂと第２傾斜面６６ｃとは、互いに平行とするのが好ましい。
また、第１傾斜面６６ｂの頂部には、筒部６３の中心軸線Ｌと直交する方向を向く短寸の稜線６６ｄを有する尖先部６６ｅを形成するべく、第１傾斜面６６ｂより肉盛りされ、逆に、第２傾斜面６６ｃの基端寄りの端部には、第１傾斜面６６ｂにおける肉盛りされた尖先部６６ｅと補形をなす凹部６６ｆが形成されている。
【００８６】
第１傾斜面６６ｂには、３個のピン挿入孔６７が、また第２傾斜面６６ｃには、３個のピン突出孔６８が、それぞれ段差面６６ａと平行をなすように１列に並べて設けられている。
各ピン突出孔６８には、接触子であるピン６９の一部が第２傾斜面６６ｃより突出するようにして、ピン６９の他部が埋設されており、各ピン挿入孔６７の奥部には、ピン６９と同様の後述するピン９０がピン挿入孔６７に挿入されたとき、それを把持するようにして接触するようにした、チューリップ形の受け部材７０が埋設されている。
【００８７】
各ピン６９および受け部材７０には、プラグ本体５４に接続された多芯ケーブル７１の端末よりプラグ本体５４内に引き出された被覆導線である芯線７２の端末が接続されている。
この例では、芯線７２の数は６本としてある。
【００８８】
ピン６９、受け部材７０、多芯ケーブル７１の端部、およびそこから引き出された６本の芯線７２の端部は、プラグ本体５４の樹脂成形時に、プラグ本体５４内に埋設することができる。
【００８９】
プラグ本体５４の外周面における縮径部６４には、図９に示すようなほぼ円筒状の抜止め部材７３が外嵌されている。
【００９０】
抜止め部材７３は、図８〜図１０に示すように、プラグ本体５４の外周面における縮径部６４の基端寄りに外嵌され、かつ固着された円筒部７３ａと、この円筒部７３ａに基端部が連設され、かつ相互間にスリット７４を設けることにより、円周方向に互いに離間した円弧状の４個の弾性係合片７５とからなっている。
【００９１】
各弾性係合片７５の先端には、先端から基端に向かって外向きに傾斜する傾斜面７６ａを有する弾性係合爪７６が設けられている。
各弾性係合片７５における弾性係合爪７６から基端に向かう外周には、プラグ５１とソケット５２との結合時に、ソケット５２における後述する被係止部８４が嵌合しうるようにした凹部７７、筒体５３における内向き傾斜部６１の先端が当接するようにした凸部７８、内向き傾斜部６１の先端部が嵌合しうるようにした凹部７９、および内向き傾斜部６１の内側の傾斜面６１ａが摺接しうるようにした、基端に向かって外向きに傾斜する傾斜面８０ａを有する隆起部８０が、順次設けられている。
凸部７８は、筒体５３の先端が当接するストッパをなし、筒体５３が、それ以上プラグ本体５４の先端側に相対的に移動しないようにしてある。
すなわち、この凸部７８は、弾性係合爪７６がソケット５２の被係止部８４に完全に係合するより先に、外装チューブＡ１およびそれと一体の筒体５３の先端が被接続部材Ｂまたはそこに設けられたソケット５２に当接しないように、外装チューブＡ１に対するプラグ５１の移動範囲を制限する移動範囲規制手段をなしている。
【００９２】
被接続部材Ｂ側の筒体５５の外周面における先端部寄りには、拡径鍔部８１が、またそれより基端部寄りには、雄ねじ部８２が設けられている。
筒体５５は、拡径鍔部８１を、第１の実施形態におけるのと同一とした被接続部材Ｂである電子機械器具のケースの一部をなす板材３３の表面に当接するようにして、雄ねじ部８２等を板材３３に設けた嵌合孔３４に嵌合し、雄ねじ部８２に螺合させたナット３５を、板材３３の内面側から締め付けることにより、板材３３に固定されている。
【００９３】
筒体５５の先端部の内面には、環状凹溝８３が設けられ、この環状凹溝８３より先端側の内向きに突出する部分が、抜止め部材７３における弾性係合爪７６が係合する被係止部８４をなしている。
【００９４】
ソケット本体５６は、筒体５５の基端部内面に固着された円柱状の基部８５と、この基部８５より、筒体５５の内面との間に、プラグ本体５４における筒部６３が進入しうる空間を残して、筒体５５の先端に向かって突出する傾斜カムブロック８６とを備えている。
【００９５】
傾斜カムブロック８６は、プラグ本体５４における傾斜カムブロック６５と同一形状、同一構造をなし、プラグ５１とソケット５２とを互いに接続する際に、傾斜カムブロック６５における傾斜カム面６６と対向する対向面には、傾斜カムブロック６５における傾斜カム面６６と同一の傾斜カム面８７が形成されている。
【００９６】
すなわち、傾斜カム面８７は、傾斜カム面６６における段差面６６ａ、第１傾斜面６６ｂ、第２傾斜面６６ｃ、稜線６６ｄを有する尖先部６６ｅ、および凹部６６ｆと同一の、段差面８７ａ、第１傾斜面８７ｂ、第２傾斜面８７ｃ、稜線８７ｄを有する尖先部８７ｅ、および凹部８７ｆを備えている。
【００９７】
また、傾斜カムブロック８６には、傾斜カムブロック６５におけるピン挿入孔６７、ピン突出孔６８、ピン６９、および受け部材７０と同一の、ピン挿入孔８８、ピン突出孔８９、ピン９０、およびチューリップ形の受け部材９１が、傾斜カムブロック６５におけるのと同一の配置で設けられている。
【００９８】
ソケット本体５６内における３個のピン９０と、３個の受け部材９１との基端部には、ソケット本体５６の基部８５の基端より突出する接続ピン９２がそれぞれ接続されている。
【００９９】
ピン９０、受け部材９１、および接続ピン９２は、ソケット本体５６の樹脂成形時に、ソケット本体５６内に埋設することができる。
【０１００】
以上のような構成としたコネクタＣにおいて、プラグ本体５４における傾斜カム面６６と、ソケット本体５６における傾斜カム面８７とのいずれか一方は、単なるカムフォロワーとすることができ、この例では、このカムフォロワーを、傾斜カム面と同一形状としたということができる。
【０１０１】
また、プラグ本体５４におけるピン６９、ピン挿入孔６７および受け部材７０、並びにソケット本体５６におけるピン９０、ピン挿入孔８８および受け部材９１は、プラグ本体５４とソケット本体５６との対向部に設けられ、両本体が中心軸線Ｌ回りの回転方向に位置決めされたとき、互いに接触するようにした電気的な接続手段Ｄをなしている(図７参照)。
【０１０２】
ケーブルＡを被接続部材Ｂに接続するには、ケーブルＡにおける外装チューブＡ１の先端部近傍を把持して、プラグ本体５４の筒部６３を、被接続部材Ｂにおけるソケット５２の筒体５５内に、互いに中心軸線Ｌが一致するようにして差し込む。
このとき、プラグ本体５４とソケット本体５６とがそれらの中心軸線Ｌ回りの回転方向の正規の位置において向き合っていない限り、プラグ本体５４における傾斜カム面６６の第１傾斜面６６ｂと、ソケット本体５６における傾斜カム面８７の第１傾斜面８７ｂとの少なくとも一部が互いに当接した後、それらの傾斜に沿って摺動することにより、プラグ本体５４が筒体５５内において中心軸線Ｌ回りに回転させられる。
【０１０３】
このとき、プラグ本体５４は、筒体５３内においても相対的に回転できるので、把持した外装チューブＡ１がつれ回されることはなく、外装チューブＡ１を把持したまま、プラグ５１をソケット５２にさらに差し込むことができる。
【０１０４】
プラグ本体５４が、ソケット本体５６の中心軸線Ｌ回りの回転方向における正規の位置まで回転させられると、それ以後は、その位置関係を保ったまま、プラグ本体５４における傾斜カム面６６の段差面６６ａと、ソケット本体５６における傾斜カム面８７の段差面８７ａとが互いに摺接しつつ、プラグ５１はソケット５２にさらに差し込まれ、プラグ本体５４のピン６９は、ソケット本体５６におけるピン挿入孔８８を通って、受け部材９１に、またソケット本体５６のピン９０は、プラグ本体５４におけるピン挿入孔６７を通って、受け部材７０にそれぞれ挿入され、電気的な接続がなされる。
【０１０５】
プラグ５１がソケット５２に完全に差し込まれると、抜止め部材７３の弾性係合爪７６が、筒体５５における被係止部８４に係合して、プラグ５１はソケット５２から抜け止めされる。
弾性係合爪７６を筒体５５における被係止部８４に係合させる際に、筒体５３における内向き傾斜部６１の先端が、抜止め部材７３における凸部７８に当接することにより、弾性係合爪７６を被係止部８４内に確実に押し込むことができる。
【０１０６】
プラグ５１がソケット５２に完全に差し込まれたとき、プラグ本体５４の筒部６３とソケット本体５６の傾斜カムブロック８６との接触部分、特に、傾斜カム面６６、８７同士が密接または圧接するようにしておくと、ピン６９、９０と受け部材９１、７０との接触部分の防水を図ることができる。
【０１０７】
プラグ５１をソケット５２から外すときは、外装チューブＡ１を、筒体５３とともにソケット５２から離れる方向に引くだけでよい。
そのとき、筒体５３の内向き傾斜部６１の内側の傾斜面６１ａが、抜止め部材７３における隆起部８０の傾斜面８０ａに摺接して、各弾性係合片７５が互いに内方に弾性撓曲させられ、抜止め部材７３の弾性係合爪７６が、筒体５５における被係止部８４から内方に外された後、プラグ５１はソケット５２から抜き出される。
【０１０８】
第２の実施形態の構成によると、第１の実施形態におけるのと同様の効果を奏することができるほかに、次のような効果をも奏することができる。
(ｆ)  外装チューブＡ１を、可撓性および伸縮性を有する材料により形成してあるので、ケーブルＡを撓ませて配線することができるとともに、外装チューブＡ１を撓ませても、その内部の導通手段である可撓性を有する多芯ケーブル７１も、外装チューブに追従して撓むことができる。
【０１０９】
(ｇ)  弾性係合爪７６がソケット５２に係合することにより、プラグ５１がソケット５２から、振動等により抜け外れるのが防止され、しかも、外装チューブＡ１を被接続部材Ｂから引き離す際には、外装チューブＡ１と一体の筒体５３に設けた内向き傾斜部６１の内側の傾斜面６１ａが抜止め部材７３における隆起部８０の傾斜面８０ａに摺接して、弾性係合爪７６がソケット５２から離脱する方向に押動されるので、プラグ５１をソケット５２から容易に抜き外すことができる。
【０１１０】
(ｈ)  外装チューブＡ１の先端を被接続部材Ｂに向けて押し付けて、プラグ５１とソケット５２とを接続する際に、移動範囲規制手段である凸部７８によって、外装チューブＡ１に対するプラグ５１の移動範囲が制限され、弾性係合爪７６がソケット５２の被係止部８４に完全に係合するより先に、外装チューブＡ１の先端が被接続部材Ｂまたはそこに設けたソケット５２に当接することが防止され、弾性係合爪７６は確実にソケット５２に係合することができる。
【０１１１】
(ｉ)  筒部６３内において、プラグ本体５４の傾斜カム面６６とソケット本体５６の傾斜カム面８７とが摺接するようにしてあるので、両傾斜カム面６６、８７の摺接面が、筒部６３によって防護され、両傾斜カム面６６、８７間に異物が混入するのが防止されるだけでなく、筒部６３によって、相手方の本体が進入するのが案内され、プラグ５１とソケット５２との差し込み作業を円滑に行うことができる。
【０１１２】
(ｊ)  プラグ本体５４とソケット本体５６との対向部に、それらの中心軸線Ｌと平行な段差面６６ａ、８７ａを設け、プラグ本体５４とソケット本体５６とが、中心軸線Ｌ回りの回転方向に位置決めされた後、この段差面６６ａ、８７ａ同士が互いに摺接して、プラグ本体５４とソケット本体５６とが、互いに中心軸線Ｌ方向に接近しうるようにしてあるので、プラグ５１とソケット５２との軸線方向の差し込みストロークを大として、電気的な接続手段の接触面積を増大させることができるとともに、段差面６６ａ、８７ａ同士の摺接により、プラグ本体５４とソケット本体５６とは、中心軸線Ｌ回りの回転方向に対して強固に結合され、接続部の強度を大とすることができる。
【０１１３】
図１１および図１２は、本発明の第３の実施形態を示す。
この第３の実施形態においては、ケーブルＡにおける外装チューブＡ１の一端部内に、プラグ１０１をその中心と同芯とした中心軸線Ｌ回りに相対回転不能、かつ中心軸線Ｌ方向にわずかに移動可能として設け、被接続部材Ｂに、ソケット１０２を、中心軸線Ｌ回りに回転可能、かつ中心軸線Ｌ方向に移動不能として設け、さらに、被接続部材Ｂに、ソケット１０２を、中心軸線Ｌ回りの予め定めた中立位置に向かって付勢する中立位置復帰手段Ｅを設けてある。
また、コネクタＣにおけるプラグ１０１とソケット１０２との具体的な内部構造を、第１の実施形態および第２の実施形態におけるものと異ならせてある。
【０１１４】
第３の実施形態においては、外装チューブＡ１の一端部内に設けた筒体１０３、プラグ本体１０４、および抜止め部材１０５は、第２の実施形態における筒体５３、プラグ本体５４、および抜止め部材７３とほぼ同一としてあるが、筒体１０３を、複数の止めねじ１０６をもって、外装チューブＡ１の内面に固着するとともに、その複数の止めねじ１０６の先端部を、プラグ本体１０４の外周面に設けた、中心軸線Ｌと平行をなすキー溝１０７(図１２)に、キーとして嵌合することにより、プラグ本体１０４を、筒体１０３および外装チューブＡ１に対して回り止めしてある点で、第２の実施形態におけるものと相違している。
【０１１５】
したがって、プラグ本体１０４は、筒体１０３および外装チューブＡ１に対して回り止めされているが、中心軸線Ｌ方向には移動できるので、第２の実施形態におけるのと同様に、プラグ１０１とソケット１０２とが互いに接続されている状態で、外装チューブＡ１をソケット１０２から離れる方向に引くと、抜止め部材１０５の隆起部１０８の傾斜面１０８ａが、筒体１０３の内向き傾斜部１０９により内向きに押動されて、抜止め部材１０５の先端部に設けた弾性係合爪１１０が、ソケット１０２に設けた被係止部１１１から離脱させられるようになっている。
【０１１６】
プラグ１０１をソケット１０２に差し込む際の抜止め部材１０５の作用は、第２の実施形態におけるのと同一であるので、その説明は省略する。
【０１１７】
第１および第２の実施形態におけるのと同一とした被接続部材Ｂである電子機械器具のケースの一部をなす板材１１２には、先端部寄りに拡径鍔部１１３が設けられた筒体１１４が、拡径鍔部１１３より基端側を、板材１１２に設けた嵌合孔１１２ａに嵌合し、かつその拡径鍔部１１３を板材１１２の表面に当接させて、固定ねじ１１６をもって固着することにより取付けられている。
【０１１８】
筒体１１４内には、先端部寄りの外周面に環状突条１１７が設けられたソケット本体１１８が、筒体１１４の中心軸線Ｌと同芯として、また中心軸線Ｌ回りに相対回転可能、かつ中心軸線Ｌ方向に移動不能として嵌合されている。
【０１１９】
筒体１１４の内面には、先端寄りの小径孔１１９と基端寄りの大径孔１２０との間に段差面１２１が形成されている。
ソケット本体１１８は、拡径鍔部１１３が段差面１２１に当接するようにして、大径孔１２０に嵌合され、かつ基端が、筒体１１４の基端部に着脱自在に取付けられた端部キャップ１２２の内面に当接することにより、筒体１１４に対して中心軸線Ｌ方向に移動不能となっている。
【０１２０】
端部キャップ１２２は、その内端面に円周方向に適宜の間隔をもって突設した複数の弾性係合爪１２３を、筒体１１４の基端部内面に設けた環状凹溝１２４に係止させることにより、筒体１１４の基端に取付けられている。
また、端部キャップ１２２には、筒体１１４の外周部の一部に、基端より先端に向けて切り込まれた凹溝１２５内に嵌合し、凹溝１２５の基端側の開口を閉塞するようにした突片１２６が設けられている。
【０１２１】
筒体１１４の大径孔１２０内には、中立位置復帰手段Ｅをなすねじりコイルばね１２７が、ソケット本体１１８に外嵌するようにして配設されている。
ねじりコイルばね１２７は、コイル部１２７ａの一方の端末に、求心方向を向く内向き折曲部１２７ｂが形成され、かつコイル部１２７ａの他方の端末に、離心方向を向く外向き折曲部１２７ｃが形成されたものよりなっている。
ねじりコイルばね１２７における内向き折曲部１２７ｂを、ソケット本体１１８の外周面における環状突条１１７に近い部分に設けた嵌合孔１２８に嵌合することにより、ソケット本体１１８に止着し、かつ外向き折曲部１２７ｃを、筒体１１４における凹溝１２５に嵌合して、凹溝１２５の基端側の開口を、上記のように端部キャップ１２２の突片１２６をもって閉塞することにより、筒体１１４に止着することによって、ソケット本体１１８は、中心軸線Ｌ回りの時計回りおよび反時計回りのいずれの方向に回転させられても、その後外力が解除されたときは、ねじりコイルばね１２７の付勢力によって、ねじりコイルばね１２７に応力が発生しなくなる、中心軸線Ｌ回りの予め定めた中立位置まで復帰回転させられるようになっている。
【０１２２】
次に、コネクタＣにおけるプラグ１０１とソケット１０２との具体的な内部構造について説明する。
ソケット本体１１８内には、プラグ本体１０４の先端部に設けた筒部１２９が嵌合しうるようになっており、プラグ本体１０４の筒部１２９の内部と、ソケット本体１１８の内部とには、互いに同一形状、同一構造とした傾斜カムブロック１３１、１３２が、互いに対向するようにして設けられている。
【０１２３】
両傾斜カムブロック１３１、１３２の先端には、互いに同一の傾斜カム面１３３が形成されている。
傾斜カム面１３３は、中心軸線Ｌを含むか、またはそれと平行をなす直方形の段差面１３３ａと、この段差面１３３ａの先端から、段差面１３３ａに対して角度θ１(１８０°＜θ１＜２７０°)をもって、先端に向かって斜めに延出する第１傾斜面１３３ｂと、段差面１３３ａの基端から、段差面１３３ａに対して角度θ２(９０°＜θ１＜１８０°)をもって、第１傾斜面１３３ｂとは逆側に向かって斜めに延出する第２傾斜面１３３ｃとを備えている。
第１傾斜面１３３ｂと第２傾斜面１３３ｃとは、互いに平行とするのが好ましい。
【０１２４】
各傾斜カムブロック１３１、１３２における段差面１３３ａには、中心軸線Ｌ方向を向く複数の浅い凹溝１３４が横方向に並べて設けられ、各凹溝１３４には、板ばね状の接触片１３５がそれぞれ設けられている。
凹溝１３４および接触片１３５の数は、多芯ケーブル１３６の芯線１３７の数に応じて定められるが、ここでは、例示的に３個としてある。
【０１２５】
傾斜カムブロック１３１における各接触片１３５は、多芯ケーブル１３６の芯線１３７に、また傾斜カムブロック１３２における各接触片１３５は、接続ピン１３８に、それぞれ接続されている。
【０１２６】
ソケット本体１１８における筒体１１４の先端部内面には、環状凹溝１３９が設けられ、この環状凹溝１３９が、抜止め部材１０５における弾性係合爪１１０が係脱しうる被係止部１１１をなしている。
【０１２７】
第３の実施形態においては、プラグ本体１０４における傾斜カムブロック１３１の傾斜カム面１３３と、ソケット本体１１８における傾斜カムブロック１３２の傾斜カム面１３３とのいずれか一方は、他方の傾斜カム面１３３に対する単なるカムフォロワーとすることができる。この例では、このカムフォロワーを、傾斜カム面と同一形状としたということができる。
【０１２８】
また、プラグ本体１０４における接触片１３７と、ソケット本体１１８における接触片１３７とは、プラグ本体１０４とソケット本体１１８との対向部に設けられ、両本体が中心軸線Ｌ回りの回転方向に位置決めされたとき、互いに接触するようにした電気的な接続手段Ｄをなしている。
【０１２９】
ケーブルＡを被接続部材Ｂに接続するには、ケーブルＡにおける外装チューブＡ１の先端部近傍を把持して、プラグ本体１０４の筒部１２９を、被接続部材Ｂにおけるソケット本体１１８の筒体１１４内に、互いに中心軸線Ｌが一致するようにして差し込む。
このとき、プラグ本体１０４とソケット本体１１８とがそれらの中心軸線Ｌ回りの回転方向の正規の位置において向き合っていない限り、プラグ本体１０４における傾斜カム面１３３の第１傾斜面１３３ｂと、ソケット本体１１８における傾斜カム面１３３の第１傾斜面１３３ｂとの少なくとも一部が互いに当接した後、それらの傾斜に沿って摺動することにより、ソケット本体１１８が、ねじりコイルばね１２７の付勢力に抗して、筒体１１４内において、中心軸線Ｌ回りに回転させられる。
【０１３０】
ソケット本体１１８が、差し込まれたプラグ本体１０４における傾斜カム面１３３の向きに正対する位置まで回転させられると、それ以後は、その位置関係を保ったまま、プラグ本体１０４における傾斜カム面１３３の段差面１３３ａと、ソケット本体１１８における傾斜カム面１３３の段差面１３３ａとが互いに摺接しつつ、プラグ１０１はソケット１０２に、中心軸線Ｌ方向に互いに接近するようにさらに差し込まれ、互いに対向する両接触片１３５、１３５同士が摺接することにより、プラグ１０１とソケッ１０ト２との電気的な接続がなされる。
【０１３１】
プラグ１０１とソケット１０２とが互いに接続されている状態で、外装チューブＡ１をソケット１０２から離れる方向に引くと、上述したように、抜止め部材１０５の隆起部１０８の傾斜面１０８ａが、筒体１０３の内向き傾斜部１０９により内向きに押動されて、抜止め部材１０５の先端部に設けた弾性係合爪１１０が、ソケット１０２に設けた被係止部１１１から離脱させられ、プラグ１０１をソケット１０２から簡単に抜き出すことができる。
【０１３２】
プラグ１０１がソケット１０２から抜き出されるのと同時に、ソケット本体１１８は、中心軸線Ｌ回りの時計回りおよび反時計回りのいずれの方向に回転さられていた場合で、ねじりコイルばね１２７の復元力により、元の中心軸線Ｌ回りの中立位置まで復帰回転させられる。
【０１３３】
したがって、プラグ１０１の度重なる着脱によって、ソケット１０２が同一方向に漸次回転させられ、ソケット１０２の接続ピン１３８に接続されていた電子機器におけるリード線等(図示略)が捩られるの防止することができる。
また、被接続部材Ｂにソケット１０２を回転可能として設けることにより、プラグ１０１を、ケーブルＡの外装チューブＡ１に相対回転不能として設けることができ、もって外装チューブＡ１内において、多芯ケーブル１３６に捩じれが生じるのを防止することができるとともに、プラグ１０１のケーブルＡへの取付構造を簡素化することができる。
【０１３４】
なお、第３の実施形態においては、被接続部材Ｂに、ソケット１０２を回転可能として設けるとともに、ソケット１０２を中立位置に復帰させる中立位置復帰手段Ｅを設けてあるが、ケーブルＡの外装チューブＡ１に、プラグ１０１を回転可能として設け、かつプラグ１０１を中立位置に復帰させる中立位置復帰手段Ｅを外装チューブＡ１に設けてもよい。
【０１３５】
第３の実施形態によると、上記の他に、次のような効果をも奏することができる。
(ｋ)  電気的な接続手段Ｄを、プラグ本体１０４とソケット本体１１８との段差面１３３ａに設けた接触片１３５とし、プラグ１０１とソケット１０２とを互いに中心軸線Ｌ方向に差し込んだとき、両接触片１３５、１３５が互いに摺接するようにしてあるので、コネクタＣ全体の構造を簡素化することができる。
(ｌ)  中立位置復帰手段Ｅを、ソケット本体１１８に外嵌され、かつ一方の端末がソケットに止着され、かつ他方の端末が被接続部材Ｂと一体の筒体１１４に止着されたねじりコイルばね１２７としてあるので、中立位置復帰手段Ｅの構造を簡素化することができる。
【０１３６】
図１３および図１４は、本発明の第４の実施形態を示す。
この第４の実施形態においては、ケーブルＡにおける外装チューブＡ１の先端部Ａ１ａを直角、またはその他の任意の角度に折曲し、その先端部Ａ１ａに、プラグ１０１および筒体１０３を、第３の実施形態(図１１および図１２)におけるのと同様にして設けるとともに、多芯ケーブル１３６を、外装チューブＡ１内に、その屈曲部分内で屈曲するようにして配設してある。
それ以外の構成は、第３の実施形態におけるのと同一であるので、第２の実施形態におけるのと同一または類似の部材には同一の符号を付し、それらについての詳細な説明は省略する。
【０１３７】
第４の実施形態においては、図１４に示すように、被接続部材Ｂに設けたソケット１０２の中心軸線Ｌと直交するあらゆる方向から延出させてきたケーブルＡにおける外装チューブＡ１の先端部Ａ１ａを、ソケット１０２の中心軸線Ｌに一致させてソケット１０２に向かって差し込むだけで、ケーブルＡと被接続部材Ｂとを簡単に接続させることができる。
また、ケーブルＡを、被接続部材Ｂにおける板材１１２に沿って、板材１１２から余り離れることのないようにして配設することができるとともに、プラグ１０１とソケット１０２との接続部における板材１１２からの突出量を小とすることができる。
【０１３８】
図１５および図１６は、本発明の第５の実施形態を示す。
この第５の実施形態は、図７〜図１０に示す本発明の第２の実施形態の着脱部分の変形例を示す。第２の実施形態におけるのと同一または類似の部材には同一の符号を付し、それらについての詳細な説明は省略する。
この第５の実施形態においては、第２の実施形態における筒体５３に相当する筒体５３の基端部に形成した小径筒部５３ａに、外装チューブＡ１の先端部を嵌合し、かつ筒体５３における小径筒部５３ａの外側に設けた雄ねじ筒５３ｂに螺合したナット１４０の内向きフランジ１４０ａにより、雄ねじ筒５３ｂの開口端部に形成した皿孔５３ｃに嵌合したＯリング１４１を締め付けることによって、筒体５３を外装チューブＡ１の先端部に強固に固着し、筒体５３を外装チューブＡ１の一部としてある。
【０１３９】
筒体５３の先端部寄りの外周面には、拡径フランジ５３ｄが設けられており、この拡径フランジ５３ｄに、ナット１４２の内向きフランジ１４２ａが係合することにより、ナット１４２は、筒体５３に対して相対回転は可能であるが、筒体５３の先端方向には外れ止めされている。
筒体５３における拡径フランジ５３ｄより先端側の外周面には、Ｏリング１４３が外嵌されている。
【０１４０】
筒体５３内には、プラグ本体５４が回転自在に設けられており、かつ抜け止め部材１４４により、筒体５３から抜け止めされている。
プラグ本体５４には、第２の実施形態におけるのと同様に、多芯ケーブル７１が接続され、かつその芯線７２に接続された複数のピン６９および受け部材７０が設けられている。また、プラグ本体５４の先端面には、傾斜カム面６６が形成されている。
【０１４１】
第５の実施形態においては、第２の実施形態における筒体５５に相当する筒体５５の先端部には、拡径鍔部８１に代えて、拡径雄ねじ部１４５が設けられている。
筒体５５の外周における拡径雄ねじ部１４５の基部に設けた縮径段部１４５ａには、Ｏリング１４６が外嵌されている。筒体５５の外周における縮径段部１４５ａより基端寄りには、縮径段部１４５ａよりさらに小径の雄ねじ部１４７が設けられている。
【０１４２】
筒体５５は、Ｏリング１４６が、被接続部材Ｂである電子機械器具のケースの一部をなす板材３３の表面に当接するようにして、雄ねじ部１４７を板材３３に設けた嵌合孔３４に嵌合し、雄ねじ部１４７に螺合させたナット１４８を、板材３３の内面側から締め付けることにより、板材３３に固定されている。
【０１４３】
筒体５５内に嵌合して固着したソケット本体５６には、第２の実施形態におけるのと同様に、傾斜カム面８７、ピン９０、受け部材９１、接続ピン９２等が設けられている。
【０１４４】
第５の実施形態においては、ケーブルＡにおける外装チューブＡ１の先端部近傍、筒体５３、またはナット１４０もしくは１４２を把持して、プラグ本体５４の先端部を、被接続部材Ｂにおけるソケット５２の筒体５５内に、互いに中心軸線Ｌが一致するようにして差し込むと、プラグ本体５４における傾斜カム面６６と、ソケット本体５６における傾斜カム面８７との摺接によって、プラグ本体５４が筒体５５内において中心軸線Ｌ回りに回転させられ、プラグ本体５４とソケット本体５６とが、中心軸線Ｌ回りの回転方向に互いに正規の位置に位置決めされ、かつプラグ本体５４のピン６９は、ソケット本体５６における受け部材９１に、またソケット本体５６のピン９０は、プラグ本体５４における受け部材７０にそれぞれ挿入され、電気的な接続がなされる。
【０１４５】
その後、ナット１４２を、筒体５５の拡径雄ねじ部１４５に螺合させて、締め付けることにより、プラグ５１とソケット５２とは、強固に接続される。
【０１４６】
この第５の実施形態によると、ナット１４２と筒体５５の拡径雄ねじ部１４５との螺合により、ケーブルＡが被接続部材Ｂから外れるのを確実に防止することができる。
【０１４７】
図１７および図１８は、本発明の第６の実施形態を示す。
この第６の実施形態においては、プラグ１５０におけるプラグ本体１５１の先端部１５１ａを、基部１５１ｂに対してほぼ直角(９０°以外の角度としてもよい)に折曲して形成し、上記基部１５１ｂを、ケーブルＡにおける外装チューブＡ１の一端部に嵌合して固着し、かつ先端部１５１ａには、第２の実施形態(図７〜図１０)における抜け止め部材７３と同様の抜け止め部材１５２を装着するとともに、その外側に、先端に向かって漸次縮径するテーパ筒状の内向き傾斜部１５３が設けられた係止解除用筒体１５４を、中心軸線Ｌ方向に移動可能、かつ中心軸線Ｌ回りに回転不能として設けてあるので、ケーブルＡを、被接続部材Ｂから外すとき、係止解除用筒体１５４を被接続部材Ｂから離れる方向に移動させると、抜け止め部材１５２における複数の弾性係合片１５５の外周面に設けた隆起部１５６の傾斜面１５６ａが、係止解除用筒体１５４の内向き傾斜部１５３により内向きに押動されて、弾性係合片１５５の先端部外周に設けられた弾性係合爪１５７が、被接続部材Ｂの被係止部１５８から内方に外された後、プラグ１５０はソケット１５９から容易に抜き出されるようになっている。
【０１４８】
プラグ１５０をソケット１５９に差し込む際の抜止め部材１５２の作用は、第２および第３の実施形態におけるのと同一であるので、その説明は省略する。
【０１４９】
被接続部材Ｂである電子機械器具のケースの一部をなす板材１６０には、第３の実施形態(図１１および図１２)におけるのと同様に、先端部寄りに拡径鍔部１６１が設けられた筒体１６２が、拡径鍔部１６１より基端側を、板材１６０に設けた嵌合孔１６３に嵌合し、かつその拡径鍔部１６１を板材１６０の表面に当接させて、固定ねじ１６４をもって固着することにより取付けられている。
【０１５０】
筒体１６２内には、先端部寄りの外周面に環状突条１６５が設けられたソケット本体１６６が、筒体１６２の中心軸線Ｌと同芯として、また中心軸線Ｌ回りに相対回転可能、かつ中心軸線Ｌ方向に移動不能として嵌合されている。
【０１５１】
ソケット本体１６６の外周面と、筒体１６２の内面との間には、中立位置復帰手段Ｅをなすねじりコイルばね１６７が、第３の実施形態におるのと同様にして設けられ、これによって、ソケット本体１６６は、プラグ１５０がソケット１５９から離脱させられたとき、必ず中心軸線Ｌ回りの予め定めた中立位置に復帰させられるようになっている。
【０１５２】
プラグ本体１５１とソケット本体１６６との関係は、第２の実施形態(図７〜図１０)におけるプラグ本体５４とソケット本体５６との関係、および第５の実施形態(図１５および図１６)におけるプラグ本体５４とソケット本体５６との関係と同一としてある。
【０１５３】
この第６の実施形態によると、第４の実施形態(図１３および図１４)におけるのと同様に、被接続部材Ｂに設けたソケット１５９の中心軸線Ｌと直交するあらゆる方向から延出させてきたケーブルＡにおける外装チューブＡ１の先端部に設けたプラグ本体１５１の先端部１５１ａを、ソケット１５９の中心軸線Ｌに一致させてソケット１５９に向かって差し込むだけで、ケーブルＡと被接続部材Ｂとを簡単に接続させることができる。
また、ケーブルＡを、被接続部材Ｂにおける板材１１２に沿って、板材１１２から余り離れることのないようにして配設することができるとともに、プラグ１５０とソケット１５９との接続部における板材１１２からの突出量を小とすることができる。
さらに、係止解除用筒体１５４を把持して、被接続部材Ｂから離れる方向に引くだけで、プラグ１５０をソケット１５９から簡単に抜き出すことができるとともに、係止解除用筒体１５４を把持して、プラグ１５０をソケット１５９に簡単に差し込むことができる。
【０１５４】
図１９は、本発明の第７の実施形態を示す。
第７の実施形態においては、ケーブルＡにおける外装チューブＡ１を硬質の筒体とし、この外装チューブＡ１の一端に、第１の実施形態におけるのと同一としたプラグ１を、第１の実施形態におけるのと同様にして設け、かつ外装チューブＡ１の他端にも、上記と同一のプラグ１を、第１の実施形態におけるのと同様にして設けてある。
【０１５５】
このような構成によると、第１の実施形態におけるのと同一としたソケット２を、図１９に２点鎖線で示すように、被接続部材Ｂにおける板材１７０に設けた凹部１７１の奥端部に設けた場合でも、硬質の筒体とした外装チューブＡ１を凹部１７１内に差し込んで、プラグ１をソケット２に簡単に接続させることができる。
特に、このとき、プラグ１の中心軸線Ｌ回りの向きを気にすることなく、プラグ１をソケット２に差し込めばよいので、接続作業を容易に行うことができる。
【０１５６】
また、ケーブルＡの両端のいずれをも、同様にして被接続部材Ｂに接続することができるので、どちらの端部を接続すべきか迷うことがなく、取り扱いが容易である。
【０１５７】
なお、硬質の筒体とした外装チューブＡ１の両端に、第２の実施形態におけるのと同一としたプラグ５１、または第３の実施形態におけるのと同一としたプラグ１０１を設けることもある。
【０１５８】
図２０は、本発明の第８の実施形態を示す。
第８の実施形態においては、ケーブルＡにおける外装チューブＡ１の一端に、第１の実施形態におけるのと同一としたプラグ１を、第１の実施形態におけるのと同様にして設け、かつ外装チューブＡ１の他端に、第１の実施形態におけるのと同一としたソケット２を接続してある。
外装チューブＡ１は、硬質の筒体としてもよいし、軟質のものとしてもよい。
【０１５９】
このような構成によると、複数の同一のケーブルＡを、１個のケーブルＡの一端に設けたプラグ１を、他のケーブルＡの他端に設けたソケット２に接続することにより、連続して順次繋いでゆくことができる。
【０１６０】
本発明は、上記実施形態のみに限定されるものではなく、例えば、次のような変形した態様での実施が可能である。
(１)  各実施形態において、ケーブルＡおよび被接続部材Ｂへのプラグとソケットとの取付関係を逆にする。例えば、第１の実施形態において、ケーブルＡにソケット２を設け、かつ被接続部材Ｂにプラグ１を設ける。
(２)  ソケット２に多芯ケーブル５と同様のものを接続して、コネクタをケーブルの中間接続用コネクタとする。
(３)  ソケット２も、プラグ１と同様に、筒体と、その中に回転可能として嵌合した本体とからなるものとする。
(４)  カムフォロワ３０の基端部に、傾斜カム面１７における進入溝１７ｂと同一のものを設け、かつ傾斜カム面１７の先端にカムフォロワ３０における突片３０ｂと同一のものを設け、カムフォロワ３０を、傾斜カム面１７と同一形状の傾斜カム面とし、それらをプラグ１とソケット２の対向面に設ける。
このような構成とすると、設計を簡素化することができる。
(５)  センターピン３１およびコネクタピン３２をプラグ１側に、かつピン挿入孔１８、１９および受け部材である雌型接触子２０、２１をソケット２側に設ける。
(６)  センターピン３１を、筒体の中にオプチカルファィバ、または複数のオプチカルファィバを束ねた光ケーブルを嵌合したものとし、かつセンターピン３１が差し込まれる受け部材を光コネクタとし、それらによって光学的な接続手段を形成し、またコネクタピン３２とその受け部材である雌型接触子２１とは電気的な接続手段のままとして、異種媒体を同時に接続可能なハイブリッドのコネクタとする。
センターピン３１を、気体または液体を流通させる配管とし、かつセンターピン３１が差し込まれる受け部材を管継手とし、それらによって流体的な接続手段を形成するようにしてもよい。
【産業上の利用可能性】
【０１６１】
上記実施形態は、本発明を、被覆導線である複数の芯線２２を束ねた多芯ケーブル５等の電気的な接続用のコネクタに適用した場合のものであるが、本発明は、これに限られるものではなく、例えば複数のオプチカルファィバを束ねた光ケーブルや、複数の気体または液体の流通用のチューブを束ねた流体用ケーブルの接続用のコネクタにも適用することができる。
この場合、電気的な接続手段を、光学的、または流体的な接続手段に置き換えればよい。
【符号の説明】
【０１６２】
Ａ  ケーブル
Ａ１外装チューブ
Ａ１ａ先端部
Ｂ  被接続部材
Ｃ  コネクタ
Ｄ  接続手段
Ｅ  中立位置復帰手段
Ｌ  中心軸線
θ１、θ２  角度
１  プラグ
２  ソケット
３  筒体
３ａ凹入段部
３ｂ段差面
３ｃテーパ孔
３ｄ外向きフランジ
４  本体
５  多芯ケーブル(導通手段)
６  外装筒体
６ａ、６ｂテーパ面
７  差し込み部材
７ａ基端部
７ｂ差し込み部
７ｃ筒部
８  接触子保持部材
９  充填材
１０  凹溝
１１  補強リング
１１ａ拡径フランジ
１２  空隙
１３  弾性係合爪
１４、１５  拡径フランジ
１６  嵌合部
１７  傾斜カム面
１７ａ傾斜面
１７ｂ進入溝
１７ｃ先尖部
１８、１９  ピン挿入孔
２０、２１  雌型接触子(受け部材)
２０ａ環状突条
２０ｂすり割り
２１ａ、２１ｂ  切り起し部
２２  芯線
２３  抜け止め金具
２４  本体
２５  拡径鍔部
２６  差し込み孔
２７  円筒部
２７ａ環状突条
２７ｂ筒部
２８  雄ねじ部
２９  係合溝
３０  カムフォロワ
３０ａ傾斜面
３０ｂ突片
３１  センターピン
３１ａ拡径鍔部
３２  コネクタピン
３２ａ拡径鍔部
３３  板材
３４  嵌合孔
３５  ナット
５１  プラグ
５２  ソケット
５３  筒体
５３ａ小径筒部
５３ｂ雄ねじ筒
５３ｃ皿孔
５３ｄ拡径フランジ
５４  プラグ本体
５５  筒体
５６  ソケット本体
５７  拡径フランジ
５８  大径孔
５９  小径孔
６０  段差部
６１  内向き傾斜部
６１ａ傾斜面
６２  基部
６３  筒部
６４  縮径部
６５  傾斜カムブロック
６６  傾斜カム面
６６ａ段差面
６６ｂ第１傾斜面
６６ｃ第２傾斜面
６６ｄ稜線
６６ｅ尖先部
６６ｆ凹部
６７  ピン挿入孔
６８  ピン突出孔
６９  ピン
７０  受け部材
７１  多芯ケーブル
７２  芯線
７３  抜止め部材
７３ａ円筒部
７４  スリット
７５  弾性係合片
７６  弾性係合爪
７６ａ傾斜面
７７  凹部
７８  凸部(移動範囲規制手段)
７９  凹部
８０  隆起部
８０ａ傾斜面
８１  拡径鍔部
８２  雄ねじ部
８３  環状凹溝
８４  被係止部
８５  基部
８６  傾斜カムブロック
８７  傾斜カム面
８７ａ段差面
８７ｂ第１傾斜面
８７ｃ第２傾斜面
８７ｄ稜線
８７ｅ尖先部
８７ｆ凹部
８８  ピン挿入孔
８９  ピン突出孔
９０  ピン
９１  受け部材
９２  接続ピン
１０１  プラグ
１０２  ソケット
１０３  筒体
１０４  プラグ本体
１０５  抜止め部材
１０６  止めねじ
１０７  キー溝
１０８  隆起部
１０８ａ傾斜面
１０９  内向き傾斜部
１１０  弾性係合爪
１１１  被係止部
１１２  板材
１１２ａ嵌合孔
１１３  拡径鍔部
１１４  筒体
１１６  固定ねじ
１１７  環状突条
１１８  ソケット本体
１１９  小径孔
１２０  大径孔
１２１  段差面
１２２  端部キャップ
１２３  弾性係合爪
１２４  環状凹溝
１２５  凹溝
１２６  突片
１２７  ねじりコイルばね
１２７ａコイル部
１２７ｂ内向き折曲部
１２７ｃ外向き折曲部
１２８  嵌合孔
１２９  筒部
１３１、１３２  傾斜カムブロック
１３３  傾斜カム面
１３３ａ段差面
１３３ｂ第１傾斜面
１３３ｃ第２傾斜面
１３４  凹溝
１３５  接触片
１３６  多芯ケーブル
１３７  芯線
１３８  接続ピン
１３９  環状凹溝
１４０  ナット
１４０ａ内向きフランジ
１４１ Ｏリング
１４２  ナット
１４２ａ内向きフランジ
１４３  Ｏリング
１４４  抜け止め部材
１４５  拡径雄ねじ部
１４６  Ｏリング
１４７  雄ねじ部
１４８  ナット
１５０  プラグ
１５１  プラグ本体
１５１ａ先端部
１５１ｂ基部
１５２  抜け止め部材
１５３  内向き傾斜部
１５４  係止解除用筒体
１５５  弾性係合片
１５６  隆起部
１５６ａ傾斜面
１５７  弾性係合爪
１５８  被係止部
１５９  ソケット
１６０  板材
１６１  拡径鍔部
１６２  筒体
１６３  嵌合孔
１６４  固定ねじ
１６５  環状突条
１６６  ソケット本体
１６７  ねじりコイルばね
１７０  板材
１７１  凹部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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