(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
運転者によってシフト操作されるシフトレバーと、前記シフトレバーとギヤ機構との間に設けられ、該シフトレバーのシフト操作を該ギヤ機構に伝達するシフト操作機構と、前記シフト操作機構に設けられ、前記シフトレバーのシフト操作に応じて回動することで鉛直方向に重心位置が変化するカウンタマスとを、備えた車両の手動変速機であって、
前記カウンタマスは、長手状に形成され一端が回動中心を中心にして回動する連結部材と、該連結部材の他端に連結されているマス本体とから構成され、前記カウンタマスの前記回動中心は、前記カウンタマスが回動可能な範囲において、前記マス本体よりも常に鉛直方向の下方に位置し、
所定の変速段が形成されたとき、前記シフトレバーが重力によってニュートラル方向に付勢されるシフト位置を少なくとも１つ備え、
前記シフトレバーが、前記ニュートラル位置に移動した状態では、前記カウンタマスは、該カウンタマスの回動中心を通る鉛直線を基準として下方に第１所定角回動させられ、
前記シフトレバーが、前記所定の変速段に対応するシフト位置に移動した状態では、前記カウンタマスは、前記鉛直線を基準とした前記第１所定角の回動方向と同じ方向に、前記鉛直線を基準として第２所定角回動させられ、且つ、前記第２所定角は、前記鉛直線を基準に前記第１所定角よりも大きい角度であり、
前記シフトレバーが、前記所定の変速段から前記ニュートラル位置を基準にして反対側の変速段に対応するシフト位置に移動した状態では、前記カウンタマスは、前記鉛直線を基準とした前記第１所定角の回動方向と反対の方向に、前記鉛直線を基準として下方に第３所定角回動させられる
ことを特徴とする車両の手動変速機。
【請求項２】
前記所定の変速段から前記ニュートラル位置を基準にして反対側の変速段にシフト操作された状態では、前記シフトレバーは、前記ニュートラル位置よりも鉛直下方側に位置させられる
ことを特徴とする請求項１の車両の手動変速機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、シフトレバーのシフト操作によって変速される手動変速機に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
運転者によってシフト操作されるシフトレバーと、そのシフトレバーとギヤ機構との間に設けられ、シフトレバーのシフト操作をギヤ機構に伝達するシフト操作機構と、そのシフト操作機構に設けられ、シフトレバーのシフト位置に応じて回動するカウンタマスとを、備えた車両の手動変速機が知られている。特許文献１の車両用手動変速機がそれである。特許文献１には、エンジン１６および変速機１全体が比較的短時間で変位した場合にシフトコントロール系２に慣性が働き、変速機１とシフトコントロール系２との相対的な位置関係が変化する。これにより、シフトコントロール系２に備えられた補助リンク部材８が変速機１に対して相対的に揺動し、シフトフォーク切替ロッド９が動いてギヤが抜けてしまうことを防止するため、シフトコントロール系２の慣性力に対抗するカウンタマス１２をアーム部材１１を介して接続することが記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平７−７１５６９号公報
【特許文献２】特開２００６−３０８０１８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、シフトレバーがインストルメントパネル（以下、インパネと称す）に設けられている場合、シフトレバーが重力の影響を受けて所定の変速段からニュートラル位置（以下、Ｎ位置と称す）に戻りやすい構造となり、特に、カウンタマスが重力によって付勢される方向と、シフトレバーがＮ位置に移動する方向とが同じであると、重力の影響によってギヤが抜けやすくなる可能性がある。
【０００５】
本発明は、以上の事情を背景として為されたものであり、その目的とするところは、シフト操作後のギヤ抜けを抑制できる手動変速機の構造を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
第１発明の要旨とするところは、（ａ）運転者によってシフト操作されるシフトレバーと、前記シフトレバーとギヤ機構との間に設けられ、そのシフトレバーのシフト操作をそのギヤ機構に伝達するシフト操作機構と、前記シフト操作機構に設けられ、前記シフトレバーのシフト操作に応じて回動することで鉛直方向に重心位置が変化するカウンタマスとを、備えた車両の手動変速機であって、（ｂ）前記カウンタマスは、長手状に形成され一端が回動中心を中心にして回動する連結部材と、その連結部材の他端に連結されているマス本体とから構成され、
前記カウンタマスの前記回動中心は、前記カウンタマスが回動可能な範囲において、前記マス本体よりも常に鉛直方向の下方に位置し、（ｃ）所定の変速段が形成されたとき、前記シフトレバーが重力によってニュートラル方向に付勢されるシフト位置を少なくとも１つ備え、（ｄ）前記シフトレバーが、前記ニュートラル位置に移動した状態では、前記カウンタマスは、そのカウンタマスの回動中心を通る鉛直線を基準として下方に第１所定角回動させられ、（ｅ）前記シフトレバーが、前記所定の変速段に対応するシフト位置に移動した状態では、前記カウンタマスは、前記鉛直線を基準とした前記第１所定角の回動方向と同じ方向に、前記鉛直線を基準として第２所定角回動させられ、且つ、前記第２所定角は、前記鉛直線を基準に前記第１所定角よりも大きい角度であり、（ｆ）前記シフトレバーが、前記所定の変速段から前記ニュートラル位置を基準にして反対側の変速段に対応するシフト位置に移動した状態では、前記カウンタマスは、前記鉛直線を基準とした前記第１所定角の回動方向と反対の方向に、前記鉛直線を基準として下方に第３所定角回動させられることを特徴とする。
【０００７】
また、第２発明の要旨とするところは、第１発明の車両の手動変速機において、前記所定の変速段から前記ニュートラル位置を基準にして反対側の変速段にシフト操作された状態では、前記シフトレバーは、前記ニュートラル位置よりも鉛直下方側に位置させられることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００８】
第１発明の車両の手動変速機によれば、シフトレバーが所定の変速段に対応するシフト位置に移動した場合、シフトレバーの自重によってニュートラル位置に付勢されるのでシフト操作後のギヤ抜けに対して不利となる。これに対して、カウンタマスが、カウンタマスの回動中心を通る鉛直線を基準にして、前記第１所定角よりも大きい第２所定角だけ下方に回動させられる。このとき、カウンタマスの自重によって、ニュートラル位置から遠ざかる方向にシフトレバーが付勢されるため、シフト操作後のギヤ抜けを抑制することができる。
【０００９】
また、所定の変速段のニュートラル位置に対して反対側の変速段に対応するシフト位置にシフトレバーが移動した場合、カウンタマスが、そのカウンタマスの回動中心を通る鉛直線を基準にしてシフトレバーのニュートラル位置に対応する回動方向と反対の方向に第３所定角だけ下方に回動させられるため、カウンタマスの自重によって、ニュートラル位置から遠ざかる方向にシフトレバーが付勢され、シフト操作後のギヤ抜けを抑制することができる。
【００１０】
また、第２発明の車両の手動変速機によれば、シフトレバーが、前記所定の変速段から前記ニュートラル位置を基準にして反対側の変速段にシフト操作された状態では、前記シフトレバーは、ニュートラル位置よりも鉛直下方側に位置させられるため、シフトレバーの自重によって、シフトレバーがニュートラル位置から遠ざかる方向に付勢される。従って、シフトレバーの自重によっても、シフト操作後のギヤ抜けを抑制することができる。
【００１１】
ここで、好適には、前記ギヤ機構は、前進６速、後進１速の変速可能に構成されており、前記所定の変速段が、第１速ギヤ段、第３速ギヤ段、第５速ギヤ段、後進ギヤ段に対応し、前記所定の変速段から前記ニュートラル位置を基準にして反対側の変速段が、第２速ギヤ段、第４速ギヤ段、第６速ギヤ段に対応している。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明が好適に適用された車両に備えられる手動変速機の全体図である。
【図２】シフトレバーの外観およびシフトレバーのシフトパターンを示す図である。
【図３】図２のシフトレバーのシフト方向の位置を概略的に示す図である。
【図４】図１のシフト操作機構において、シフトレバーと連動するカウンタマスの位置を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本発明の実施例を図面を参照しつつ詳細に説明する。なお、以下の実施例において図は適宜簡略化或いは変形されており、各部の寸法比および形状等は必ずしも正確に描かれていない。
【実施例】
【００１４】
図１は、本発明が好適に適用された車両に備えられる手動変速機１０の全体構造を示している。手動変速機１０は、運転者によるシフトレバー１４のシフト操作（手動操作）により複数の変速段を選択的に成立させることにより、図示しないエンジンから入力される回転を所定の変速比γで減速或いは増速して出力する平行２軸式の有段変速機である。
【００１５】
手動変速機１０は、変速機構１２と、運転者によってシフト操作（手動操作）されるシフトレバー１４と、変速機構１２とシフトレバー１４との間に設けられ、これらの間を機械的に連結するシフト操作機構１６とを、含んで構成されている。
【００１６】
変速機構１２は、ケース１８内に破線で示すギヤ機構２０を備えている。ギヤ機構２０は、２軸の回転軸の間で常時噛み合う複数個の歯車対を備えており、変速される変速段に該当する歯車対が回転軸の間で動力伝達可能に接続されることで、例えば、第１速「１ｓｔ」から第６速「６ｔｈ」までの６段階の前進ギヤ段、後進ギヤ段「Ｒｅｖ」の何れかが成立させられるように構成されている。すなわち、シフトレバー１４が各変速段に対応するシフト位置にシフト操作されると、ギヤ機構２０が選択された変速段に変速される。また、シフトレバー１４が何れの変速段も選択されないニュートラル位置に操作されると、ギヤ機構２０がニュートラル状態（動力伝達遮断状態）となる。このように、手動変速機１０は、運転者によるシフトレバー１４のシフト操作により複数の変速段を選択的に成立させる変速機構１２を備えたマニュアルトランスミッション車両（ＭＴ車）である。
【００１７】
シフトレバー１４と変速機構１２との間には、シフトレバー１４のシフト操作をギヤ機構２０に伝達するためのシフト操作機構１６が設けられている。シフト操作機構１６は、シフトレバー１４のシフト方向（車両前後進行方向）の操作をギヤ機構２０に伝達するシフトケーブル２４と、シフトレバー１４のセレクト方向（車幅方向）の操作をギヤ機構２０に伝達するセレクトケーブル２６と、シフトケーブル２４に連結されシフトレバー１４のシフト方向の操作に応じて回動させられる第１回動部材２８と、セレクトケーブル２６に連結されシフトレバー１４のセレクト方向の操作に応じて回動させられる第２回動部材３０とを、備えている。
【００１８】
シフトレバー１４がシフト方向に操作されると、シフトケーブル２４を介して、第１回動部材２８が回動中心Ｃ１を中心にして回動させられる。また、シフトレバー１４がセレクト方向に操作されると、セレクトケーブル２６を介して、第２回動部材３０が回動中心Ｃ２を中心にして回動させられる。これら第１回動部材２８および第２回動部材３０がシフトレバー１４のシフト操作に応じて回動することで、その動きがギヤ機構２０に伝達され、シフトレバー１４のシフト操作に応じた変速段に変速させられる。
【００１９】
シフト操作機構１６は、シフトレバー１４のシフト方向の操作に応じて回動中心Ｃ３を中心にして回動するカウンタマス３２を備えている。カウンタマス３２は、マス本体３２ａと、連結部材３２ｂとから構成されている。マス本体３２ａは、連結部材３２ｂに比べて十分に大きい質量を有している。連結部材３２ｂの長手方向の一端がマス本体３２ａと連結され、連結部材３２ｂの長手方向の他端が回動中心Ｃ３を中心にして回動可能とされている。そのため、シフトレバー１４のシフト方向の操作に応じて回動中心Ｃ３を中心にしてカウンタマス３２が回動することで、カウンタマス３２の重心位置およびカウンタマス本体３２ａの鉛直方向の位置が変化する。また、カウンタマス３２は、回動可能な範囲において、回動中心Ｃ３よりも鉛直上方に位置している。
【００２０】
連結部材３２ｂの回動中心Ｃ３近傍の位置に、動力伝達部材３４が接続されている。動力伝達部材３４は、その一端が連結部材３２ｂに接続されているとともに、他端が第１回動部材２８に接続されている。従って、シフトレバー１４がシフト方向に操作されると、第１回動部材２８が回動させられ、さらに動力伝達部材３４を介して、カウンタマス３２が回動中心Ｃ３を中心にして回動させられる。このとき、カウンタマス３２の鉛直方向の位置が変化する。
【００２１】
図２(a)は、シフトレバー１４の外観を示し、図２(b)は、シフトレバー１４のシフトパターンを示している。シフトレバー１４は、図２(a)に示すように、車両の前後進行方向および左右方向（車幅方向）に移動可能に構成されている。シフトレバー１４の車両前後進行方向の操作が、シフト方向の操作に対応し、シフトレバー１４の車幅方向の操作が、セレクト方向の操作に対応している。
【００２２】
例えば、図２(a)においてシフトレバー１４がセレクト方向の左側に移動すると、図２(b)においてシフトレバー１４が後進ギヤ段（Ｒｅｖ）側に移動する。シフトレバー１４がセレクト方向の右側に移動すると、図２(b)においてシフトレバー１４が第５速ギヤ段（５ｔｈ）、第６速ギヤ段（６ｔｈ）側に移動する。図２(a)において、シフトレバー１４がシフト方向の前進側に移動すると、図２(b)においてシフトレバー１４が後進ギヤ段（Ｒｅｖ）、第１速ギヤ段(１ｓｔ)、第３速ギヤ段（３ｒｄ）、第５速ギヤ段（５ｔｈ）側に移動する。図２(a)においてシフトレバー１４がシフト方向の後進側に移動すると、図２(b)においてシフトレバー１４が第２速ギヤ段（２ｎｄ）、第４速ギヤ段（４ｔｈ）、第６速ギヤ段（６ｔｈ）側に移動する。また、図２(b)に示すようなシフトレバー１４の車両前後方向で中間の位置が、シフトレバー１４のニュートラル位置（動力伝達遮断位置）に対応する。なお、本実施例において、第１速ギヤ段（１ｓｔ）からニュートラル位置を基準にして反対側の変速段が第２速ギヤ段（２ｎｄ）、第３速ギヤ段（３ｒｄ）からニュートラル位置を基準にして反対側の変速段が第４速ギヤ段（４ｔｈ）、第５速ギヤ段（５ｔｈ）からニュートラル位置を基準にして反対側の変速段が第６速ギヤ段（６ｔｈ）となる。
【００２３】
図３は、シフトレバー１４のシフト方向の位置を概略的に示す図である。シフトレバー１４は、インパネ３６（インストルメントパネル）上に設けられており、シフトレバー１４の長手方向で鉛直下方側の端部に設けられている支点Ｓを中心にして回動可能に構成されている。シフトレバー１４のニュートラル位置が、シフトレバーのＮ位置１４ａに対応しており、支点Ｓを通り鉛直方向に伸びる、一点鎖線で示す鉛直線ＬＶを基準にして所定角θaだけ傾斜させられた状態となる。
【００２４】
また、シフトレバーの第１シフト位置１４ｂが、第１速ギヤ段(１ｓｔ)、第３速ギヤ段（３ｒｄ）、第５速ギヤ段（５ｔｈ）、後進ギヤ段(Ｒｅｖ)にシフト操作されたときの状態に対応している。このとき、一点鎖線で示す鉛直線ＬＶを基準にして所定角θｂだけ傾斜させられた状態となる。ここで、所定角θｂの絶対値は、所定角θａの絶対値よりも小さいため、シフトレバーの第１シフト位置１４ｂの重心Ｇｂは、シフトレバーのＮ位置１４ａの重心Ｇａよりも鉛直上方側に位置している。従って、シフトレバーの第１シフト位置１４ｂは、その自重によって、ニュートラル位置に対応するシフトレバーのＮ位置１４ａ側に付勢される。すなわち、シフト操作後において、ギヤ抜けする方向にシフトレバー１４の自重が働く。なお、本実施例においてギヤ抜けとは、シフト操作後にシフトレバー１４がニュートラル位置に移動し、ギヤ機構２０の動力伝達状態にあった噛合ギヤの動力伝達が遮断されることに対応する。また、第１速ギヤ段（１ｓｔ）、第３速ギヤ段（３ｒｄ）、第５速ギヤ段（５ｔｈ）、後進ギヤ段（Ｒｅｖ）が、本発明の所定の変速段に対応している。
【００２５】
また、シフトレバーの第２シフト位置１４ｃが、第２速ギヤ段（２ｎｄ）、第４速ギヤ段（４ｔｈ）、第６速ギヤ段（６ｔｈ）にシフト操作されたときの状態に対応している。このとき、一点鎖線で示す鉛直線ＬＶを基準として所定角θｃだけ傾斜させられた状態となる。ここで、所定角θｃの絶対値は、所定角θａの絶対値よりも大きいため、シフトレバーの第２シフト位置１４ｃの重心Ｇｃは、ニュートラル位置におけるシフトレバーのＮ位置１４ａの重心Ｇａよりも鉛直下方側に位置している。従って、シフトレバーの第２シフト位置１４ｃは、その自重によってシフトレバーのＮ位置１４ａに対して反対側に付勢される。すなわち、シフト操作後においてギヤ抜けを抑制する方向に自重が働くため、ギヤ抜けが抑制される。なお、第２速ギヤ段（２ｎｄ）、第４速ギヤ段（４ｔｈ）、第６速ギヤ段（６ｔｈ）が、本発明の所定の変速段からニュートラル位置を基準にして反対側の変速段に対応している。
【００２６】
図４は、図１のシフト操作機構１６において、シフトレバー１４と連動するカウンタマス３２の位置を示している。なお、シフトレバー１４と連動して第１回動部材２８が回動させられるが、図４にあっては、シフトレバー１４がニュートラル位置にある状態の第１回動部材２８のみ示している。図４に示すように、カウンタマス３２は、カウンタマス３２の長手方向において一端側に設けられているマス本体３２ａに対して他端に設けられている回動中心Ｃ３を中心にして回動可能に設けられている。また、回動中心Ｃ３は、カウンタマス３２が回動可能な範囲において、マス本体３２ａよりも常に鉛直下方に位置される。
【００２７】
実線で示すカウンタマス３２は、シフトレバー１４がニュートラル位置に移動したとき（図３においてシフトレバーのＮ位置１４ａ）の状態を示している。このとき、カウンタマス３２は、回動中心Ｃ３に直交する面内において、回動中心Ｃ３を通る鉛直線ＬＶを基準にして、反時計回りの方向に第１所定角θ１下方に回動させられる。また、カウンタマス３２の回動中心Ｃ３において、カウンタマス３２の重心位置Ｇ１と鉛直線ＬＶとの間の距離Ｌ１とカウンタマス３２の重量Ｗ（自重Ｗ）との積（＝Ｌ１×Ｗ）で算出されるモーメントＭ１が、反時計回りに作用する。
【００２８】
一点鎖線で示すカウンタマス３２は、シフトレバー１４が第１速ギヤ段、(１ｓｔ)、第３速ギヤ段（３ｒｄ）、第５速ギヤ段（５ｔｈ）、後進ギヤ段(Ｒｅｖ)に対応するシフト位置にシフト操作されたとき（図３においてシフトレバーの第１シフト位置１４ｂ）の位置を示している。このとき、カウンタマス３２は、回動中心Ｃ３に直交する面内において、回動中心Ｃ３を通る鉛直線ＬＶを基準にして、ニュートラル位置に対応する第１所定角θ１と同じ回動方向である反時計回りの方向であって、且つ、鉛直線ＬＶを基準とした第１所定角θ１よりも大きい第２所定角θ２だけ下方に回動させられる。また、カウンタマス３２の回動中心Ｃ３において、カウンタマス３２の重心位置Ｇ２と鉛直線ＬＶとの間の距離Ｌ２とカウンタマス３２の重量Ｗとの積（＝Ｌ２×Ｗ）で算出されるモーメントＭ２が、反時計回りに作用する。なお、距離Ｌ２は距離Ｌ１よりも長いため、モーメントＭ２は、シフトレバー１４がニュートラル位置で作用するモーメントＭ１よりも大きい。
【００２９】
二点鎖線で示すカウンタマス３２は、シフトレバー１４が第２速ギヤ段（２ｎｄ）、第４速ギヤ段（４ｔｈ）、第６速ギヤ段（６ｔｈ）にシフト操作されたとき（図３においてシフトレバーの第２シフト位置１４ｃ）の位置を示している。このとき、回動中心Ｃ３に直交する面内において、ニュートラル位置にシフトレバー１４が移動したときにカウンタマス３２の回転角度である第１所定角θ１の回動方向と反対の方向である時計回りの方向に、カウンタマス３２の回動中心Ｃ３を通る鉛直線ＬＶを基準にして、第３所定角θ３下方に回動させられる。また、カウンタマス３２の回動中心Ｃ３において、カウンタマス３２の重心位置Ｇ３と鉛直線ＬＶとの間の距離Ｌ３とカウンタマス３２の重量Ｗとの積（＝Ｌ３×Ｗ）で算出されるモーメントＭ３が、時計回りに作用する。
【００３０】
上述したように、鉛直線ＬＶを基準とする第２所定角θ２は、第１所定角θ１よりも大きい。従って、カウンタマス３２が第２所定角θ２だけ回動したときのカウンタマス３２の重心位置Ｇ２は、カウンタマス３２が第１所定角θ１だけ回動したときの重心位置Ｇ１と比べて、鉛直方向で低い位置となる。
【００３１】
また、第３所定角θ３は、第１所定角θ１よりも小さい。従って、カウンタマス３２が第３所定角θ３だけ回動したときのカウンタマス３２の重心位置Ｇ３は、カウンタマス３２が第１所定角θ１だけ回動したときの重心位置Ｇ１と比べて、鉛直方向で高い位置となる。
【００３２】
これより、第３所定角θ３だけ回動したときのカウンタマス３２の重心位置Ｇ３が鉛直方向で最も高くなり、次いで、カウンタマス３２が第１所定角θ１だけ回動したときのカウンタマス３２の重心位置Ｇ１が高く、カウンタマス３２が第２所定角θ２だけ回動したときのカウンタマス３２の重心位置Ｇ２が鉛直方向で最も低くなる。
【００３３】
シフトレバー１４が、ニュートラル位置から第１速ギヤ段（１ｓｔ）、第３速ギヤ段（３ｒｄ）、第５速ギヤ段（５ｔｈ）、または後進ギヤ段（Ｒｅｖ）にシフト操作される場合には、カウンタマス３２が実線で示す位置から一点鎖線で示す位置に回動する。このとき、重心位置Ｇ１が鉛直下方側に位置する位置Ｇ２に向かって下方に移動し、カウンタマス３２が鉛直上方の位置から下方に向かって降り下げられる。従って、カウンタマス３２が下方に移動する際に位置エネルギが利用されるとともに、カウンタマス３２が移動する際の運動エネルギが利用されることで、シフトフィーリングを良好に保つことができる。このように、カウンタマス３２を効果的に利用することができる。
【００３４】
ここで、シフトレバー１４が、第１速ギヤ段（１ｓｔ）、第３速ギヤ段（３ｒｄ）、第５速ギヤ段（５ｔｈ）、または後進ギヤ段（Ｒｅｖ）にシフト操作された後は、図３で示したように、シフトレバー１４の自重によってシフトレバー１４がニュートラル位置側（ギヤ抜け側）に付勢されるので、シフトレバー１４側では、ギヤ抜けに対して不利となる。
【００３５】
これに対して、図４で示したように、カウンタマス３２の重心位置Ｇ２が、実線で示すニュートラル位置におけるカウンタマス３２の重心位置Ｇ１よりも鉛直下方に位置するため、カウンタマス３２の自重によって、実線で示すシフトレバー１４がニュートラル位置に移動したときのカウンタマス３２の回転角度である第１所定角θ１の回動方向と鉛直線ＬＶを基準に反対の方向に付勢される。すなわち、シフト操作後のギヤ抜けを抑制する方向にカウンタマス３２の自重によってシフトレバー１４が付勢され、シフト操作後のギヤ抜けが抑制される。なお、シフトレバー１４の自重によるギヤ抜け方向への付勢力に対して、カウンタマス３２の自重によってシフト操作後のギヤ抜けが抑制できる程度に、カウンタマス３２の質量が設定されている。
【００３６】
また、モーメントで見ると、カウンタマス３２の回転中心Ｃ３に対して反時計回りのモーメントＭ２が作用する。ここで、カウンタマス３２を実線で示すニュートラル位置に移動する際には時計回りのモーメントが必要となるが、モーメントＭ２は反対の方向（反時計回り）に作用するため、シフト操作後のギヤ抜けが抑制される。また、モーメントＭ２は、その絶対値が大きいため、ギヤ抜けが抑制される。
【００３７】
また、シフトレバー１４が、ニュートラル位置から第２速ギヤ段（２ｎｄ）、第４速ギヤ段（４ｔｈ）、第６速ギヤ段（６ｔｈ）にシフト操作される場合には、カウンタマス３２が実線で示す位置から二点鎖線で示す位置に回動する。このカウンタマス３２が回動する過渡期において、カウンタマス３２は、回動中心Ｃ３を通る鉛直線ＬＶを通過する。ここで、カウンタマス３２の重心が鉛直線ＬＶと重なる位置が、カウンタマス３２の鉛直方向で最も高い位置と定義されるが、この位置から第３所定角θ３だけ回動させられるため、カウンタマス３２が鉛直上方の位置から下方に向かって降り下げられる。従って、カウンタマス３２が鉛直方向で最も高い位置から下方に移動することによる位置エネルギが利用されるとともに、カウンタマス３２が移動する際の運動エネルギが利用されることで、シフトフィーリングを良好に保つことができる。このように、カウンタマス３２を効果的に利用することができる。
【００３８】
また、シフトレバー１４が、第２速ギヤ段（２ｎｄ）、第４速ギヤ段（４ｔｈ）、第６速ギヤ段（６ｔｈ）にシフト操作された後は、図３で示したように、シフトレバー１４は、その自重によってシフト操作後においてギヤ抜けを抑制する方向に自重が働くため、ギヤ抜けが抑制される。
【００３９】
また、図４に示すように、カウンタマス３２が、鉛直線ＬＶと重なる位置（鉛直方向で最も高い位置）に比べると低い位置にあるため、そのカウンタマス３２の自重によって、カウンタマス３２の位置を維持する方向に付勢される。すなわち、シフト操作後のギヤ抜けが抑制される方向に付勢される。
【００４０】
また、モーメントで見ると、カウンタマス３２は、シフトレバー１４がニュートラル位置に移動したときのカウンタマス３２の鉛直線ＬＶを基準とした回転角度である第１所定角θ１の回動方向と反対の方向に回動させられることから、カウンタマス３２の回転中心Ｃ３に対して時計回りのモーメントＭ３が作用する。ここで、カウンタマス３２を実線で示すニュートラル位置に移動させる際には、反時計回りのモーメントが必要となるが、モーメントＭ３は、反対の方向（時計回り）に作用するため、シフト操作後のギヤ抜けを抑制する方向に作用する。なお、モーメントＭ３は、一点鎖線で示す第１速ギヤ段（１ｓｔ）等に変速された場合に作用するモーメントＭ２と比べると、その絶対値は小さい。しかしながら、シフトレバー１４は、図３に示すようにギヤ抜けを抑制する方向に付勢されるため、シフトレバー１４およびカウンタマス３２の両方によってシフト操作後のギヤ抜けが抑制されることとなる。
【００４１】
上述のように、本実施例によれば、シフトレバー１４が、第１速ギヤ段（１ｓｔ）、第３速ギヤ段（３ｒｄ）、第５速ギヤ段（５ｔｈ）、または後進ギヤ段（Ｒｅｖ）に対応するシフト位置に移動した場合、シフトレバー１４の自重によってニュートラル位置に付勢されるので、シフトレバー１４で見るとシフト操作後のギヤ抜けに対して不利となる。これに対して、カウンタマス３２が、そのカウンタマス３２の回動中心Ｃ３を通る鉛直線ＬＶを基準にして、ニュートラル位置に対応する第１所定角θ１よりも大きい第２所定角θ２だけ下方に回動させられる。このとき、カウンタマス３２の自重によって、ニュートラル位置から遠ざかる方向にシフトレバー１４が付勢されるため、シフト操作後のギヤ抜けを抑制することができる。
【００４２】
また、本実施例によれば、シフトレバー１４が、第２速ギヤ段（２ｎｄ）、第４速ギヤ段（４ｔｈ）、第６速ギヤ段（６ｔｈ）に対応するシフト位置に移動した場合、カウンタマス３２が、シフトレバー１４がニュートラル位置に移動したときのカウンタマス３２の鉛直線ＬＶを基準とした回転角度である第１所定角θ１の回動方向と反対の方向に第３所定角θ３だけ下方に回動させられるため、カウンタマス３２の自重によって、ニュートラル位置から遠ざかる方向にシフトレバー１４が付勢されることで、シフト操作後のギヤ抜けを抑制することができる。
【００４３】
また、本実施例によれば、シフトレバー１４が、第２速ギヤ段（２ｎｄ）、第４速ギヤ段（４ｔｈ）、第６速ギヤ段（６ｔｈ）にシフト操作された状態では、シフトレバー１４は、ニュートラル位置よりも鉛直下方側に位置させられるため、シフトレバー１４の自重によって、シフトレバー１４がニュートラル位置から遠ざかる方向に付勢される。従って、シフトレバー１４の自重によって、シフト操作後のギヤ抜けを抑制することができる。
【００４４】
以上、本発明の実施例を図面に基づいて詳細に説明したが、本発明はその他の態様においても適用される。
【００４５】
例えば、前述の実施例では、シフトレバー１４が、第２速ギヤ段（２ｎｄ）、第４速ギヤ段（４ｔｈ）、または第６速ギヤ段（６ｔｈ）にシフト操作されると、カウンタマス３２は、シフトレバー１４がニュートラル位置に移動したときのカウンタマス３２の鉛直線ＬＶを基準とした回転角度である第１所定角θ１の回動方向と反対の方向に第３所定角θ３下方に回動させられ、この第３所定角θ３の絶対値は、第１所定角θ１の絶対値よりも小さいものであったが、第３所定角θ３の絶対値は、必ずしも第１所定角θ１よりも小さい値でなくても構わない。言い換えれば、第３所定角θ３だけ回動したときのカウンタマス３２の重心位置Ｇ３は、第１所定角θ１だけ回動したときのカウンタマス３２の重心位置Ｇ１よりも鉛直上方に位置していたが、重心位置Ｇ３が、重心位置Ｇ１よりも鉛直下方側に位置していても構わない。
【００４６】
また、前述の実施例では、手動変速機１０は、前進６速、後進１速の変速を可能とするマニュアルトランスミッションであったが、例えば前進５速、後進１速のマニュアルトランスミッションなど変速段数が異なるものであっても、本発明を適用することができる。例えば、第１速ギヤ段（１ｓｔ）、第３速ギヤ段（３ｒｄ）、第５速ギヤ段（５ｔｈ）で、シフトレバー１４が図３のシフトレバーの第１シフト位置１４ｂの位置に移動させられるとともに、カウンタマス３２が図４の一点鎖線で示す位置に回動させられ、第２速ギヤ段（２ｎｄ）、第４速ギヤ段（４ｔｈ）、後進ギヤ段（Ｒｅｖ）で、シフトレバー１４が図３のシフトレバーの第２シフト位置１４ｃの位置に移動させられるとともに、カウンタマス３２が図４の二点鎖線で示す位置に回動させられるものであっても構わない。
【００４７】
また、前進６速、後進１速の変速を可能とする手動変速機において、シフトパターンが異なるものであっても、本発明を適用することができる。例えば、第１速ギヤ段（１ｓｔ）、第３速ギヤ段（３ｒｄ）、第５速ギヤ段（５ｔｈ）で、シフトレバー１４が図３のシフトレバーの第１シフト位置１４ｂの位置に移動させられるとともに、カウンタマス３２が図４の一点鎖線で示す位置に回動させられ、第２速ギヤ段（２ｎｄ）、第４速ギヤ段（４ｔｈ）、第６速ギヤ段（６ｔｈ）、後進ギヤ段（Ｒｅｖ）で、シフトレバー１４が図３のシフトレバーの第２シフト位置１４ｃの位置に移動させられるとともに、カウンタマス３２が図４の二点鎖線で示す位置に回動させられるものであっても構わない。同様に、例えば前進５速、後進１速を可能とする手動変速機などにおいても、シフトパターンは特に限定されない。
【００４８】
また、前述の実施例では、カウンタマス３２は、動力伝達部材３４を介して第１回動部材２８に接続されているが、カウンタマス３２を第１回動部材２８に直接接続するものであっても構わない。
【００４９】
なお、上述したのはあくまでも一実施形態であり、本発明は当業者の知識に基づいて種々の変更、改良を加えた態様で実施することができる。
【符号の説明】
【００５０】
１０：手動変速機
１４：シフトレバー
１６：シフト操作機構
２０：ギヤ機構
３２：カウンタマス
Ｃ３：回動中心
ＬＶ：鉛直線
θ１：第１所定角
θ２：第２所定角
θ３：第３所定角
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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