(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ゴム組成物（但し、糖類を含まない。また、スチレン単位量２３質量％のスチレンブタジエンゴムを８０質量部以上含むゴム成分に対して、窒素吸着比表面積１７５ｍ２／ｇのシリカを７５質量部配合したゴム組成物を除く。）を用いて作製したトレッドを有する空気入りタイヤであって、
該ゴム組成物の加硫後のゴム物性が、下記式（１）〜（７）全てを満たす空気入りタイヤ。
【数１】
0006351495.tif 000017
（式（１）及び（５）中のｔａｎδ１は、初期歪１０％、動歪５％で粘弾性測定を行った際の０℃におけるｔａｎδを表す。式（１）、（２）及び（４）中のｔａｎδ２は、初期歪１０％、動歪２％で粘弾性測定を行った際の３０℃におけるｔａｎδを表す。式（２）及び（３）中のＥ＊は、初期歪１０％、動歪２％で粘弾性測定を行った際の３０℃における動的弾性率（Ｅ＊〔ＭＰａ〕）を表す。式（６）及び（７）中のＥＢは、ＪＩＳ  Ｋ６２５１に準拠して測定した引張伸び（ＥＢ〔％〕）を表す。式（７）中のＴＢは、ＪＩＳ  Ｋ６２５１に準拠して測定した引張破断強度（ＴＢ〔ＭＰａ〕）を表す。）
【請求項２】
前記ゴム組成物の加硫後のゴム物性が、更に、下記式（８）を満たす請求項１記載の空気入りタイヤ。
【数２】
0006351495.tif 000018
（式（８）中のＨｓは、ＪＩＳ  Ｋ６２５３に準拠して測定した、２３℃における硬度（Ｈｓ）を表す。）
【請求項３】
前記ゴム組成物が、少なくとも１種のシリカを配合してなるものである請求項１又は２記載の空気入りタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、空気入りタイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、環境問題への関心の高まりや経済性といった観点から、自動車に対して低燃費化の要求が強くなっており、自動車用タイヤに対しても低燃費性に優れることが求められている。シリカやカーボンブラックなどの充填剤を減量することで、転がり抵抗を低減し、低燃費性を改善できるが、その一方で、ウェットグリップ性能、耐摩耗性が低下する傾向がある。そして自動車用タイヤにおいては更に、操縦安定性や耐疲労特性、耐破壊強度も求められる。そのため、低燃費性、ウェットグリップ性能、操縦安定性、耐摩耗性、耐疲労特性及び耐破壊強度をバランスよく改善する方法が求められている。
【０００３】
これまでにも、特定のゴム成分とシリカと水酸化アルミニウム等の無機粉体とを適切に組み合わせて、ウェット路面での性能、耐摩耗性、低発熱性を両立させる方法（例えば、特許文献１参照）や、特定のゴム成分と特定の無機化合物粉体と特定のカーボンブラックとを適切に組み合わせて、ウェット路面及びセミウェット路面におけるグリップ力、作業性を向上させる方法（例えば、特許文献２参照）、特定のゴム成分と特定の無機化合物粉体と特定のシリカと特定のカーボンブラックとを適切に組み合わせて、耐摩耗性を損なわずに、ウェット路面及びセミウェット路面におけるグリップ力を向上させる方法（例えば、特許文献３参照）が提案されているが、低燃費性、ウェットグリップ性能、操縦安定性、耐摩耗性、耐疲労特性及び耐破壊強度をバランス良く改善する点では未だ改善の余地があった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特許第３７４５１０５号公報
【特許文献２】特許第３３６６４５２号公報
【特許文献３】特許第３３６６４５３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、前記課題を解決し、低燃費性、ウェットグリップ性能、操縦安定性、耐摩耗性、耐疲労特性及び耐破壊強度がバランス良く改善された空気入りタイヤを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、ゴム組成物を用いて作製したトレッドを有する空気入りタイヤであって、該ゴム組成物の加硫後のゴム物性が、下記式（１）〜（７）全てを満たす空気入りタイヤに関する。
【０００７】
【数１】
0006351495.tif 000002
【０００８】
上記式（１）及び（５）中のｔａｎδ１は、初期歪１０％、動歪５％で粘弾性測定を行った際の０℃におけるｔａｎδを表す。
上記式（１）、（２）及び（４）中のｔａｎδ２は、初期歪１０％、動歪２％で粘弾性測定を行った際の３０℃におけるｔａｎδを表す。
上記式（２）及び（３）中のＥ＊は、初期歪１０％、動歪２％で粘弾性測定を行った際の３０℃における動的弾性率（Ｅ＊〔ＭＰａ〕）を表す。
上記式（６）及び（７）中のＥＢは、ＪＩＳ  Ｋ６２５１に準拠して測定した引張伸び（ＥＢ〔％〕）を表す。
上記式（７）中のＴＢは、ＪＩＳ  Ｋ６２５１に準拠して測定した引張破断強度（ＴＢ〔ＭＰａ〕）を表す。
【０００９】
上記ゴム組成物の加硫後のゴム物性が、更に、下記式（８）を満たすことが好ましい。
【００１０】
【数２】
0006351495.tif 000003
【００１１】
上記式（８）中のＨｓは、ＪＩＳ  Ｋ６２５３に準拠して測定した、２３℃における硬度（Ｈｓ）を表す。
【００１２】
上記ゴム組成物は、少なくとも１種のシリカを配合してなるものであることが好ましい。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、加硫後のゴム物性が上記式（１）〜（７）全てを満たすゴム組成物を用いて作製したトレッドを有する空気入りタイヤであるので、低燃費性、ウェットグリップ性能、操縦安定性、耐摩耗性、耐疲労特性及び耐破壊強度をバランス良く改善できる。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
本発明の空気入りタイヤは、加硫後のゴム物性が下記式（１）〜（７）全てを満たすゴム組成物を用いて作製したトレッドを有するものである。
【００１５】
【数３】
0006351495.tif 000004
【００１６】
上記式（１）及び（５）中のｔａｎδ１は、初期歪１０％、動歪５％で粘弾性測定を行った際の０℃におけるｔａｎδを表す。
上記式（１）、（２）及び（４）中のｔａｎδ２は、初期歪１０％、動歪２％で粘弾性測定を行った際の３０℃におけるｔａｎδを表す。
上記式（２）及び（３）中のＥ＊は、初期歪１０％、動歪２％で粘弾性測定を行った際の３０℃における動的弾性率（Ｅ＊〔ＭＰａ〕）を表す。
上記式（６）及び（７）中のＥＢは、ＪＩＳ  Ｋ６２５１に準拠して測定した引張伸び（ＥＢ〔％〕）を表す。
上記式（７）中のＴＢは、ＪＩＳ  Ｋ６２５１に準拠して測定した引張破断強度（ＴＢ〔ＭＰａ〕）を表す。
【００１７】
このように、加硫後の状態で所定のｔａｎδ、Ｅ＊、ＥＢ、ＴＢを持つゴム組成物をトレッドに適用することで、低燃費性、ウェットグリップ性能、操縦安定性、耐摩耗性、耐疲労特性及び耐破壊強度がバランス良く改善された空気入りタイヤを提供することができる。
【００１８】
本発明におけるゴム組成物は、加硫後のゴム組成物において、初期歪１０％、動歪２％で粘弾性測定を行った際の３０℃における動的弾性率（Ｅ＊〔ＭＰａ〕）が、３．５以上６．０以下である。すなわち、下記式（３）を満たす。
【００１９】
【数４】
0006351495.tif 000005
【００２０】
このような適度なゴム弾性を有することにより、操縦安定性とウェットグリップ性能とを共に良好なものとすることができる。上記Ｅ＊としては、３．６以上が好ましい。また、５．８以下が好ましく、５．５以下がより好ましい。
【００２１】
上記加硫後のゴム組成物は、初期歪１０％、動歪２％で粘弾性測定を行った際の３０℃におけるｔａｎδ（ｔａｎδ２）が０．１６以下である。すなわち、下記式（４）を満たす。
【００２２】
【数５】
0006351495.tif 000006
【００２３】
これにより、優れた低燃費性が得られる。上記ｔａｎδ２としては、０．１５５以下が好ましく、０．１５０以下がより好ましく、０．１４５以下が更に好ましく、０．１４０以下が特に好ましい。なお、ｔａｎδ２の下限は特に限定されず、小さければ小さいほどよい。
【００２４】
上記加硫後のゴム組成物は、初期歪１０％、動歪５％で粘弾性測定を行った際の０℃におけるｔａｎδ（ｔａｎδ１）が０．７０以上である。すなわち、下記式（５）を満たす。
【００２５】
【数６】
0006351495.tif 000007
【００２６】
これにより、優れたウェットグリップ性能が得られる。上記ｔａｎδ１としては、０．７２以上が好ましく、０．７５以上がより好ましく、０．８０以上が更に好ましい。なお、ｔａｎδ１の上限は特に限定されず、大きければ大きいほどよい。
【００２７】
上記加硫後のゴム組成物は、更に、下記式（１）を満たす。
【００２８】
【数７】
0006351495.tif 000008
【００２９】
上記式（１）中のｔａｎδ１は、初期歪１０％、動歪５％で粘弾性測定を行った際の０℃におけるｔａｎδを表し、ｔａｎδ２は、初期歪１０％、動歪２％で粘弾性測定を行った際の３０℃におけるｔａｎδを表す。
【００３０】
ｔａｎδ１、ｔａｎδ２が上記式（１）を満たすことにより、ｔａｎδ１を大きく、ｔａｎδ２を小さくでき、低燃費性とウェットグリップ性能とを共に良好なものとすることができる。上記式（１）の値は、４．６５以上であることが好ましく、５．０以上であることがより好ましい。なお、上記式（１）の値の上限は特に限定されず、大きければ大きいほどよい。
【００３１】
上記加硫後のゴム組成物は、また、下記式（２）を満たす。
【００３２】
【数８】
0006351495.tif 000009
【００３３】
上記式（２）中のＥ＊は、初期歪１０％、動歪２％で粘弾性測定を行った際の３０℃における動的弾性率（Ｅ＊〔ＭＰａ〕）を表し、ｔａｎδ２は、初期歪１０％、動歪２％で粘弾性測定を行った際の３０℃におけるｔａｎδを表す。
【００３４】
Ｅ＊、ｔａｎδ２が上記式（２）を満たすことにより、Ｅ＊を大きく、ｔａｎδ２を小さくでき、操縦安定性と低燃費性とを共に良好なものとすることができる。上記式（２）の値は、２２以上であることが好ましく、２５以上であることがより好ましく、３０以上であることが更に好ましく、３３以上であることが特に好ましい。なお、上記式（２）の値の上限は特に限定されず、大きければ大きいほどよい。
【００３５】
上記加硫後のゴム組成物は、ＪＩＳ  Ｋ６２５１に準拠して測定した引張伸び（ＥＢ〔％〕）が６００以上である。すなわち、下記式（６）を満たす。
【００３６】
【数９】
0006351495.tif 000010
【００３７】
特定値以上の引張伸びを有することにより、優れた耐疲労特性が得られる。上記ＥＢとしては、６２０以上が好ましく、６４０以上がより好ましく、６５０以上が更に好ましい。なお、ＥＢの上限は特に限定されず、大きければ大きいほどよい。
【００３８】
上記加硫後のゴム組成物は、また、下記式（７）を満たす。
【００３９】
【数１０】
0006351495.tif 000011
【００４０】
上記式（７）中のＥＢは、ＪＩＳ  Ｋ６２５１に準拠して測定した引張伸び（ＥＢ〔％〕）を表し、ＴＢは、ＪＩＳ  Ｋ６２５１に準拠して測定した引張破断強度（ＴＢ〔ＭＰａ〕）を表す。
【００４１】
特定値以上の引張伸び、引張破断強度を有することにより、優れた耐破壊強度が得られる。上記式（７）の値は、１３０００以上であることが好ましく、１５０００以上であることがより好ましい。なお、上記式（７）の値の上限は特に限定されず、大きければ大きいほどよい。
【００４２】
上記加硫後のゴム組成物は、ＪＩＳ  Ｋ６２５３に準拠して測定した、２３℃における硬度（Ｈｓ；タイプＡ）が５７以上６７以下であることが好ましい。すなわち、下記式（８）を満たすことが好ましい。
【００４３】
【数１１】
0006351495.tif 000012
【００４４】
適度な硬度を有することにより、ウェットグリップ性能と操縦安定性とを更に良好なものとすることができる。上記Ｈｓが、５７未満であると、加工性、操縦安定性に劣るおそれがある。上記Ｈｓとしては、６６以下がより好ましく、６５以下が更に好ましく、６１以下が特に好ましい。また、上記Ｈｓとしては５８以上がより好ましく、５９以上が更に好ましい。
【００４５】
加硫後のゴム組成物において、上記式（１）〜（７）を全て満たす、所定の初期歪１０％、動歪２％で粘弾性測定を行った際の３０℃における動的弾性率及びｔａｎδ、初期歪１０％、動歪５％で粘弾性測定を行った際の０℃におけるｔａｎδ、並びに、ＪＩＳ  Ｋ６２５１に準拠して測定した引張伸び及び引張破断強度は、後述する所定のゴム成分の配合、所定の充填剤の配合、軟化剤の配合により、付与することが可能であり、特に、所定のゴム成分の配合、及び所定の充填剤の配合が重要である。
【００４６】
また、一般的に、上記ｔａｎδ１は、主にゴム成分の種類や配合量を変更することにより調整することができ、上記ｔａｎδ２は、主に補強剤（充填剤）の種類や配合量を変更することにより調整することができ、上記Ｅ＊は、主に補強剤や軟化剤の配合量により調整することができ、上記ＥＢは、主に補強剤や軟化剤の配合量により調整することができ、また、上記ＴＢは、主に補強剤、ゴム成分の種類や配合量により調整することができる、ということが知られている。
【００４７】
なお、加硫後のゴム組成物の、初期歪１０％、動歪２％で粘弾性測定を行った際の３０℃における動的弾性率及びｔａｎδ、初期歪１０％、動歪５％で粘弾性測定を行った際の０℃におけるｔａｎδ、ＪＩＳ  Ｋ６２５１に準拠して測定した引張伸び及び引張破断強度、並びに、硬度は、後述の実施例に記載の方法で測定できる。
【００４８】
本発明におけるゴム組成物は、ゴム成分として、シリカとの相互作用を有する変性ジエン系ゴムを含むことが好ましい。該変性ジエン系ゴムとしては、例えば、ジエン系ゴムの少なくとも一方の末端を、シリカと相互作用する官能基を有する化合物（変性剤）で変性された末端変性ジエン系ゴムや、主鎖に上記官能基を有する主鎖変性ジエン系ゴムや、主鎖及び末端に上記官能基を有する主鎖末端変性ジエン系ゴム（例えば、主鎖に上記官能基を有し、少なくとも一方の末端を上記変性剤で変性された主鎖末端変性ジエン系ゴム）や、分子中に２個以上のエポキシ基を有する多官能化合物により変性（カップリング）され、水酸基やエポキシ基が導入された末端変性ジエン系ゴム等が挙げられる。このような変性ジエン系ゴムを用いることによって、低燃費性、ウェットグリップ性能、耐摩耗性が良好なものとなる。
なお、変性ジエン系ゴムは、単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００４９】
上記官能基としては、例えば、アミノ基、アミド基、シリル基、アルコキシシリル基、イソシアネート基、イミノ基、イミダゾール基、ウレア基、エーテル基、カルボニル基、オキシカルボニル基、メルカプト基、スルフィド基、ジスルフィド基、スルホニル基、スルフィニル基、チオカルボニル基、アンモニウム基、イミド基、ヒドラゾ基、アゾ基、ジアゾ基、カルボキシル基、ニトリル基、ピリジル基、アルコキシ基、水酸基、オキシ基、エポキシ基等が挙げられる。なお、これらの官能基は、置換基を有していてもよい。なかでも、低燃費性、ウェットグリップ性能の向上効果が特に高いという理由から、アルコキシ基（好ましくは炭素数１〜６のアルコキシ基）、アミノ基（好ましくはアミノ基が有する水素原子が炭素数１〜６のアルキル基に置換されたアミノ基）、アルコキシシリル基（好ましくは炭素数１〜６のアルコキシシリル基）、水酸基、エポキシ基が好ましい。
【００５０】
上記官能基が導入されるジエン系ゴム（上記変性ジエン系ゴムの骨格を構成するポリマー）としては、天然ゴム（ＮＲ）、イソプレンゴム（ＩＲ）、ブタジエンゴム（ＢＲ）、スチレンブタジエンゴム（ＳＢＲ）、スチレンイソプレンブタジエンゴム（ＳＩＢＲ）、エチレンプロピレンジエンゴム（ＥＰＤＭ）、クロロプレンゴム（ＣＲ）、アクリロニトリルブタジエンゴム（ＮＢＲ）等が挙げられる。なかでも、ＩＲ、ＢＲ、ＳＢＲが好ましく、ＢＲ、ＳＢＲがより好ましい。特に、低燃費性とウェットグリップ性能とがバランス良く得られるという理由から、ＳＢＲが好ましい。
【００５１】
上記ＩＲとしては、特に限定されず、例えば、ＪＳＲ（株）製のＩＲ２２００、日本ゼオン（株）のＩＲ２２００など、タイヤ工業において一般的なものを使用できる。
【００５２】
上記ＢＲとしては、特に限定されず、例えば、日本ゼオン（株）製のＢＲ１２２０、宇部興産（株）製のＢＲ１３０Ｂ、ＢＲ１５０Ｂ等の高シス含有量（例えば、シス含量９０質量％以上）のＢＲ、宇部興産（株）製のＶＣＲ４１２、ＶＣＲ６１７等のシンジオタクチックポリブタジエン結晶を含有するＢＲ等を使用できる。
【００５３】
上記ＳＢＲとしては、特に限定されず、例えば、乳化重合スチレンブタジエンゴム（Ｅ−ＳＢＲ）、溶液重合スチレンブタジエンゴム（Ｓ−ＳＢＲ）等も使用できる。
【００５４】
上記変性ジエン系ゴムとして変性ＳＢＲを用いる場合、そのような変性ＳＢＲとしては、特開２０１０−１１１７５３号公報に記載されている下記式（Ｉ）で表される化合物で変性されたＳＢＲを好適に使用できる。具体的には、例えば、旭化成ケミカルズ（株）製のＥ１５等を使用することができる。
【００５５】
【化１】
0006351495.tif 000013
【００５６】
上記式（Ｉ）中、Ｒ１１、Ｒ１２及びＲ１３は、同一又は異なって、アルキル基、アルコキシ基（好ましくは炭素数１〜８、より好ましくは炭素数１〜４のアルコキシ基）、シリルオキシ基、アセタール基、カルボキシル基（−ＣＯＯＨ）、メルカプト基（−ＳＨ）又はこれらの誘導体を表す。Ｒ１４及びＲ１５は、同一又は異なって、水素原子又はアルキル基（好ましくは炭素数１〜４のアルキル基）を表す。ｎは整数（好ましくは１〜５、より好ましくは２〜４、更に好ましくは３）を表す。
【００５７】
Ｒ１１、Ｒ１２及びＲ１３としては、少なくとも１つが炭素数１〜４のアルコキシ基であることが好ましく、Ｒ１４及びＲ１５としては、水素原子、炭素数１〜４のアルキル基であることが好ましい。これにより、優れた加工性、耐摩耗性が得られる。
【００５８】
上記式（Ｉ）で表される化合物の具体例としては、３−アミノプロピルトリメトキシシラン、３−アミノプロピルトリエトキシシラン、３−アミノプロピルジメチルメトキシシラン、３−アミノプロピルジメチルエトキシシラン、３−アミノプロピルメチルジメトキシシラン、２−ジメチルアミノエチルトリメトキシシラン、３−ジエチルアミノプロピルトリメトキシシラン、３−ジメチルアミノプロピルトリメトキシシランなどが挙げられる。これらは、単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００５９】
上記式（Ｉ）で表される化合物（変性剤）によるスチレンブタジエンゴムの変性方法としては、特公平６−５３７６８号公報、特公平６−５７７６７号公報、特表２００３−５１４０７８号公報などに記載されている方法など、従来公知の手法を使用できる。例えば、スチレンブタジエンゴムと変性剤とを接触させることで変性でき、具体的には、アニオン重合によるスチレンブタジエンゴムの調製後、該ゴム溶液中に変性剤を所定量添加し、スチレンブタジエンゴムの重合末端（活性末端）と変性剤とを反応させる方法などが挙げられる。
【００６０】
上記変性ＳＢＲのビニル含量は、好ましくは１０質量％以上、より好ましくは２０質量％以上、更に好ましくは３０質量％以上である。ビニル含量が１０質量％未満であると、充分なウェットグリップ性能が得られないおそれがある。該ビニル含量は、好ましくは９０質量％以下、より好ましくは８０質量％以下、更に好ましくは７０質量％以下である。ビニル含量が９０質量％を超えると、強度が悪化するおそれがある。
なお、本明細書において、ＳＢＲのビニル含量（１，２−結合ブタジエン単位量）は、赤外吸収スペクトル分析法によって測定できる。
【００６１】
上記変性ＳＢＲのスチレン含量は、好ましくは５質量％以上、より好ましくは１０質量％以上、更に好ましくは２０質量％以上である。スチレン含量が５質量％未満であると、充分なウェットグリップ性能が得られないおそれがある。該スチレン含量は、好ましくは７０質量％以下、より好ましくは６０質量％以下、更に好ましくは５０質量％以下である。スチレン含量が７０質量％を超えると、加工性が悪化するおそれがある。
なお、本明細書において、ＳＢＲのスチレン含量は、Ｈ１−ＮＭＲ測定により算出される。
【００６２】
上記変性ＳＢＲはまた、ガラス転移温度（Ｔｇ）が−４５℃以上であることが好ましく、−４０℃以上であることがより好ましく、−３５℃以上であることが更に好ましい。該ガラス転移温度は、１０℃以下であることが好ましく、５℃以下であることがより好ましく、０℃以下であることが更に好ましい。
なお、本明細書において、ＳＢＲのガラス転移温度は、ＪＩＳ  Ｋ７１２１に従い、昇温速度１０℃／分の条件で示差走査熱量測定（ＤＳＣ）を行って測定される値である。
【００６３】
ゴム成分１００質量％中の上記変性ジエン系ゴムの含有量は、好ましくは４０質量％以上、より好ましくは５０質量％以上、更に好ましくは６０質量％以上、特に好ましくは７０質量％以上である。４０質量％未満であると、ウェットグリップ性能が低下するおそれがある。該変性ジエン系ゴムの含有量は、１００質量％であってもよいが、好ましくは９５質量％以下、より好ましくは９０質量％以下、更に好ましくは８５質量％以下である。９５質量％を超えると、低燃費性、耐摩耗性が低下するおそれがある。
【００６４】
上記変性ジエン系ゴム以外に本発明で使用できるゴム成分としては、特に限定されず、上記変性ジエン系ゴム以外の、イソプレンゴム（ＩＲ）、ブタジエンゴム（ＢＲ）、スチレンブタジエンゴム（ＳＢＲ）、スチレンイソプレンブタジエンゴム（ＳＩＢＲ）、エチレンプロピレンジエンゴム（ＥＰＤＭ）、クロロプレンゴム（ＣＲ）、アクリロニトリルブタジエンゴム（ＮＢＲ）、ブチルゴム（ＩＩＲ）、天然ゴム（ＮＲ）、エポキシ化天然ゴム（ＥＮＲ）等のジエン系ゴムが挙げられる。これらジエン系ゴムは、単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。なかでも、低燃費性、ウェットグリップ性能、耐摩耗性がバランスよく得られるという理由から、ＢＲ、ＮＲ、ＳＢＲが好ましく、ＢＲ、ＮＲがより好ましく、ＢＲが特に好ましい。
【００６５】
ＢＲとしては、特に限定されず、例えば、日本ゼオン（株）製のＢＲ１２２０、宇部興産（株）製のＢＲ１３０Ｂ、ＢＲ１５０Ｂ等の高シス含有量のＢＲ、宇部興産（株）製のＶＣＲ４１２、ＶＣＲ６１７等のシンジオタクチックポリブタジエン結晶を含有するＢＲ等を使用できる。なかでも、低燃費性、耐摩耗性が良好であるという理由から、ＢＲのシス含量は９０質量％以上が好ましく、９５質量％以上がより好ましい。
なお、ＢＲのシス含量は赤外吸収スペクトル分析法により測定できる。
【００６６】
ゴム成分としてＢＲを配合する場合の、ゴム成分１００質量％中のＢＲの含有量は、好ましくは５質量％以上、より好ましくは１０質量％以上、更に好ましくは１５質量％以上である。該含有量は、好ましくは６０質量％以下、より好ましくは４０質量％以下である。該含有量を上記範囲内とすることにより、耐摩耗性を飛躍的に改善できる。
【００６７】
ＮＲとしては、特に限定されず、例えば、ＳＩＲ２０、ＲＳＳ♯３、ＴＳＲ２０、脱タンパク質天然ゴム（ＤＰＮＲ）、高純度天然ゴム（ＨＰＮＲ）等、タイヤ工業において一般的なものも使用できる。
【００６８】
ゴム成分としてＮＲを配合する場合の、ゴム成分１００質量％中のＮＲの含有量は、好ましくは１０質量％以上、より好ましくは２０質量％以上である。該含有量は、好ましくは６０質量％以下、より好ましくは４０質量％以下である。該含有量を上記範囲内とすることにより、耐摩耗性を飛躍的に改善できる。
【００６９】
ＳＢＲとしては、特に限定されず、例えば、乳化重合スチレンブタジエンゴム（Ｅ−ＳＢＲ）、溶液重合スチレンブタジエンゴム（Ｓ−ＳＢＲ）等も使用できる。
【００７０】
ゴム成分としてＳＢＲを配合する場合の、ゴム成分１００質量％中のＳＢＲの含有量は、好ましくは５質量％以上、より好ましくは１０質量％以上、更に好ましくは２０質量％以上である。該含有量は、好ましくは６０質量％以下、より好ましくは４０質量％以下である。該含有量を上記範囲内とすることにより、耐摩耗性を飛躍的に改善できる。
【００７１】
本発明におけるゴム組成物は、少なくとも１種のシリカを配合してなるものであることが好ましい。上記変性ジエン系ゴムとともにシリカを配合することにより、優れた低燃費性、ゴム強度（耐疲労特性、耐破壊強度）を得ることができる。シリカとしては特に限定されず、例えば、乾式法シリカ（無水ケイ酸）、湿式法シリカ（含水ケイ酸）等が挙げられるが、シラノール基が多いという理由から、湿式法シリカが好ましい。
【００７２】
シリカの窒素吸着比表面積（Ｎ２ＳＡ）は、４０ｍ２／ｇ以上が好ましく、５０ｍ２／ｇ以上がより好ましい。４０ｍ２／ｇ未満では、加硫後の破壊強度が低下する傾向がある。また、シリカのＮ２ＳＡは、２５０ｍ２／ｇ以下が好ましく、２００ｍ２／ｇ以下がより好ましい。２５０ｍ２／ｇを超えると、低燃費性、ゴムの加工性が低下する傾向がある。
なお、シリカの窒素吸着比表面積は、ＡＳＴＭ  Ｄ３０３７−９３に準じてＢＥＴ法で測定される値である。
【００７３】
シリカの含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは２０質量部以上、より好ましくは２５質量部以上、更に好ましくは４５質量部以上である。２０質量部未満であると、シリカ配合による充分な効果が得られない傾向がある。該含有量は、好ましくは１５０質量部以下、より好ましくは１２０質量部以下、更に好ましくは１００質量部以下である。１５０質量部を超えると、シリカのゴムへの分散が困難になり、ゴムの加工性が悪化する傾向がある。
【００７４】
本発明におけるゴム組成物は、シリカを含む場合、シリカとともにシランカップリング剤を含むことが好ましい。
上記シランカップリング剤としては、従来からシリカと併用される任意のシランカップリング剤を使用することができ、例えば、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（２−トリエトキシシリルエチル）テトラスルフィド、ビス（４−トリエトキシシリルブチル）テトラスルフィド、ビス（３−トリメトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（２−トリメトキシシリルエチル）テトラスルフィド、ビス（４−トリメトキシシリルブチル）テトラスルフィド、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）トリスルフィド、ビス（２−トリエトキシシリルエチル）トリスルフィド、ビス（４−トリエトキシシリルブチル）トリスルフィド、ビス（３−トリメトキシシリルプロピル）トリスルフィド、ビス（２−トリメトキシシリルエチル）トリスルフィド、ビス（４−トリメトキシシリルブチル）トリスルフィド、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）ジスルフィド、ビス（２−トリエトキシシリルエチル）ジスルフィド、ビス（４−トリエトキシシリルブチル）ジスルフィド、ビス（３−トリメトキシシリルプロピル）ジスルフィド、ビス（２−トリメトキシシリルエチル）ジスルフィド、ビス（４−トリメトキシシリルブチル）ジスルフィド、３−トリメトキシシリルプロピル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、３−トリエトキシシリルプロピル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、２−トリエトキシシリルエチル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、２−トリメトキシシリルエチル−Ｎ，Ｎ−ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド、３−トリメトキシシリルプロピルベンゾチアゾリルテトラスルフィド、３−トリエトキシシリルプロピルベンゾチアゾールテトラスルフィド、３−トリエトキシシリルプロピルメタクリレートモノスルフィド、３−トリメトキシシリルプロピルメタクリレートモノスルフィドなどのスルフィド系、３−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、３−メルカプトプロピルトリエトキシシラン、２−メルカプトエチルトリメトキシシラン、２−メルカプトエチルトリエトキシシラン、３−オクタノイルチオ−１−プロピルトリエトキシシランなどのメルカプト系、ビニルトリエトキシシラン、ビニルトリメトキシシランなどのビニル系、３−アミノプロピルトリエトキシシラン、３−アミノプロピルトリメトキシシラン、３−（２−アミノエチル）アミノプロピルトリエトキシシラン、３−（２−アミノエチル）アミノプロピルトリメトキシシランなどのアミノ系、γ−グリシドキシプロピルトリエトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルメチルジエトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルメチルジメトキシシランなどのグリシドキシ系、３−ニトロプロピルトリメトキシシラン、３−ニトロプロピルトリエトキシシランなどのニトロ系、３−クロロプロピルトリメトキシシラン、３−クロロプロピルトリエトキシシラン、２−クロロエチルトリメトキシシラン、２−クロロエチルトリエトキシシランなどのクロロ系などが挙げられる。商品名としてはＳｉ６９、Ｓｉ７５、Ｓｉ３６３（Ｄｅｇｕｓｓａ社製）やＮＸＴ、ＮＸＴ−ＬＶ、ＮＸＴＵ���Ｖ、ＮＸＴ−Ｚ（モメンティブ社製）などがある。なかでも、良好な低燃費性が得られるという理由から、メルカプト系シランカップリング剤が好ましい。
これらシランカップリング剤は、１種を単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００７５】
本発明におけるゴム組成物にシランカップリング剤を配合する場合の、シランカップリング剤の含有量は、シリカ１００質量部に対して、好ましくは０．５質量部以上、より好ましくは１．５質量部以上、更に好ましくは２．５質量部以上、特に好ましくは５質量部以上である。０．５質量部未満であると、シリカを良好に分散させることが難しくなるおそれがある。該含有量は、好ましくは２５質量部以下、より好ましくは２０質量部以下、更に好ましくは１５質量部以下である。２５質量部を超えるシランカップリング剤を配合しても、シリカの分散を向上させる効果が得られず、コストが不必要に増大する傾向がある。また、スコーチタイムが短くなり、混練りや押し出しでの加工性が低下する傾向がある。
【００７６】
本発明におけるゴム組成物には、シリカに加えて、炭酸カルシウム、タルク、アルミナ、クレー、水酸化アルミニウム、マイカ等の充填剤を配合してもよい。なかでも、低燃費性、ウェットグリップ性能を高いレベルで両立できる点で、水酸化アルミニウムを配合することが好ましい。すなわち、本発明においては、シリカと水酸化アルミニウムとを併用することが好ましい。これにより、低燃費性、ウェットグリップ性能をバランス良く改善しつつ、耐摩耗性、操縦安定性、ゴム強度（耐疲労特性、耐破壊強度）も向上できる。
なお、本明細書において、水酸化アルミニウムとはＡｌ（ＯＨ）３又はＡｌ２Ｏ３・３Ｈ２Ｏを意味する。
これら充填剤は、１種を単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００７７】
水酸化アルミニウムの平均粒子径は、好ましくは１０μｍ以下、より好ましくは５μｍ以下、更に好ましくは３μｍ以下である。１０μｍを超えると、良好なウェットグリップ性能が得られないおそれがある。該平均粒子径は、好ましくは０．０５μｍ以上、より好ましくは０．１μｍ以上である。０．０５μｍ未満であると、分散が困難になり、ウェットグリップ性能が低下するおそれがある。
【００７８】
なお、水酸化アルミニウムの平均粒子径は、透過型又は走査型電子顕微鏡を用いて測定する。平均粒子径は長径を意味し、該長径とは、投影面に対する水酸化アルミニウム粉末の方向を種々変化させながら水酸化アルミニウム粉末を投影面に投影したときの最長の長さである。
【００７９】
本発明におけるゴム組成物に水酸化アルミニウムを配合する場合の、水酸化アルミニウムの含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは１質量部以上、より好ましくは５質量部以上である。１質量部未満では、ウェットグリップ性能の改善効果が小さいおそれがある。また、水酸化アルミニウムの含有量は、好ましくは７５質量部以下、より好ましくは５０質量部以下、更に好ましくは３０質量部以下、特に好ましくは２０質量部以下である。７５質量部を超えると、分散不良が発生し、耐摩耗性が悪化するおそれがある。
【００８０】
本発明におけるゴム組成物に水酸化アルミニウムを配合する場合の、水酸化アルミニウムとシリカとの質量比（水酸化アルミニウム（質量部）／シリカ（質量部））は、０．３未満であることが好ましく、０．２８以下がより好ましく、０．２５以下が更に好ましい。水酸化アルミニウムとシリカとの質量比がこのような範囲であることにより、低燃費性、耐摩耗性を特にバランスよく改善できる。該水酸化アルミニウムとシリカとの質量比（水酸化アルミニウム（質量部）／シリカ（質量部））の下限は、特に制限されないが、０．０１以上が好ましく、０．１０以上がより好ましく、０．１５以上が更に好ましい。
【００８１】
本発明におけるゴム組成物には、カーボンブラックを配合してもよい。
これにより、ゴム強度を向上することができる。使用できるカーボンブラックとしては、ＧＰＦ、ＦＥＦ、ＨＡＦ、ＩＳＡＦ、ＳＡＦなどが挙げられるが、特に限定されない。これらカーボンブラックは、単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００８２】
カーボンブラックの窒素吸着比表面積（Ｎ２ＳＡ）は、好ましくは１０ｍ２／ｇ以上、より好ましくは２０ｍ２／ｇ以上、更に好ましくは７０ｍ２／ｇ以上である。また該Ｎ２ＳＡは、好ましくは２００ｍ２／ｇ以下、より好ましくは１５０ｍ２／ｇ以下、更に好ましくは１４０ｍ２／ｇ以下である。１０ｍ２／ｇ未満であると、充分な補強効果が得られないおそれがあり、２００ｍ２／ｇを超えると、低燃費性が低下する傾向がある。
なお、カーボンブラックの窒素吸着比表面積は、ＪＩＳ  Ｋ６２１７のＡ法によって求められる。
【００８３】
本発明におけるゴム組成物にカーボンブラックを配合する場合の、カーボンブラックの含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、１質量部以上が好ましく、３質量部以上がより好ましい。また、２０質量部以下が好ましく、１５質量部以下がより好ましい。カーボンブラックの配合量を上記範囲とすることにより、耐候性、帯電防止、ゴム強度を向上させることができる。１質量部未満であると、充分な補強性が得られない傾向がある。また、２０質量部を超えると、低燃費性に劣るおそれがある。
【００８４】
本発明におけるゴム組成物には、上記成分以外にも、タイヤ工業において一般的に使用される配合剤、例えば、オイルなどの軟化剤、芳香族系石油樹脂、ワックス、各種老化防止剤、ステアリン酸、酸化亜鉛、加工助剤、硫黄などの加硫剤、加硫促進剤などを適宜配合してもよい。
【００８５】
本発明で使用できる軟化剤としては、特に限定されないが、例えば、アロマチック系鉱物油（粘度比重恒数（Ｖ．Ｇ．Ｃ．値）０．９００〜１．０４９）、ナフテン系鉱物油（Ｖ．Ｇ．Ｃ．値０．８５０〜０．８９９）、パラフィン系鉱物油（Ｖ．Ｇ．Ｃ．値０．７９０〜０．８４９）などのオイルが挙げられる。オイルの多環芳香族含有量は、好ましくは３質量％未満であり、より好ましくは１質量％未満である。該多環芳香族含有量は、英国石油学会３４６／９２法に従って測定される。また、オイルの芳香族化合物含有量（ＣＡ）は、好ましくは２０質量％以上である。
また、軟化剤として、液状ポリマー（液状ジエン系重合体）、液状樹脂、植物オイルやエステル系可塑剤などを用いることもできる。
これら軟化剤は単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００８６】
本発明におけるゴム組成物に軟化剤を配合する場合の、軟化剤の含有量は、本発明の効果がより好適に得られるという理由から、ゴム成分１００質量部に対して、１質量部以上が好ましく、５質量部以上がより好ましく、１０質量部以上が更に好ましい。また、該含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、４０質量部以下が好ましく、３５質量部以下がより好ましく、３０質量部以下が更に好ましい。
【００８７】
本発明では、本発明の効果が好適に得られるという理由から、芳香族系石油樹脂を配合することが好ましい。芳香族系石油樹脂としては、フェノール系樹脂、クマロンインデン樹脂、スチレン樹脂、ロジン樹脂、ＤＣＰＤ樹脂等が挙げられる。これら芳香族系石油樹脂は、１種を単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。
なかでも、本発明の効果がより好適に得られるという理由から、スチレン樹脂が好ましく、α−メチルスチレン及び／又はスチレンを重合して得られる芳香族ビニル重合体がより好ましい。
【００８８】
上記芳香族ビニル重合体では、芳香族ビニル単量体（単位）として、スチレン、α−メチルスチレンが使用され、それぞれの単量体の単独重合体、両単量体の共重合体のいずれでもよい。上記芳香族ビニル重合体としては、経済的で、加工しやすく、ウェットグリップ性能に優れていることから、α−メチルスチレンの単独重合体又はα−メチルスチレンとスチレンとの共重合体が好ましい。
【００８９】
芳香族系石油樹脂の軟化点は、好ましくは７０℃以上、より好ましくは８０℃以上である。７０℃未満であると、ウェットグリップ性能が悪化する傾向がある。また、該軟化点は、好ましくは１４０℃以下、より好ましくは１２０℃以下、更に好ましくは１００℃以下である。１４０℃を超えると、耐摩耗性、ウェットグリップ性能が悪化する傾向がある。
なお、芳香族系石油樹脂の軟化点は、ＪＩＳ  Ｋ６２２０−１：２００１に規定される軟化点を環球式軟化点測定装置で測定し、球が降下した温度である。
【００９０】
芳香族系石油樹脂の重量平均分子量（Ｍｗ）は、好ましくは５００以上、より好ましくは８００以上である。５００未満では、ウェットグリップ性能の充分な改善効果が得られにくい傾向がある。また、芳香族系石油樹脂の重量平均分子量は、好ましくは３０００以下、より好ましくは２０００以下である。３０００を超えると、耐摩耗性が悪化する傾向がある。
なお、芳香族系石油樹脂の重量平均分子量（Ｍｗ）は、ゲル・パーミエーション・クロマトグラフ（ＧＰＣ）（東ソー（株）製のＧＰＣ−８０００シリーズ、検出器：示差屈折計、カラム：東ソー（株）製のＴＳＫＧＥＬ  ＳＵＰＥＲＭＡＬＴＰＯＲＥ  ＨＺ−Ｍ）による測定値を基に標準ポリスチレン換算により求められる。
【００９１】
本発明におけるゴム組成物に芳香族系石油樹脂を配合する場合の、芳香族系石油樹脂の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは２質量部以上、より好ましくは５質量部以上、更に好ましくは７質量部以上である。２質量部未満では、ウェットグリップ性能の改善効果が充分に得られないおそれがある。また、該含有量は、好ましくは２５質量部以下、より好ましくは２０質量部以下である。２５質量部を超えると、充分なウェットグリップ性能が得られないおそれがある。また、温度依存性が増大し、温度変化に対する性能変化が大きくなり、例えば、熱ダレ性能が低下する傾向がある。
【００９２】
本発明で使用できる老化防止剤としては、特に限定されないが、例えば、ナフチルアミン系、キノリン系、ジフェニルアミン系、ｐ−フェニレンジアミン系、ヒドロキノン誘導体、フェノール系（モノフェノール系、ビスフェノール系、トリスフェノール系、ポリフェノール系）、チオビスフェノール系、ベンゾイミダゾール系、チオウレア系、亜リン酸系、有機チオ酸系老化防止剤などが挙げられる。
【００９３】
ナフチルアミン系老化防止剤としては、フェニル−α−ナフチルアミン、フェニル−β−ナフチルアミン、アルドール−α−トリメチル１，２−ナフチルアミンなどが挙げられる。
【００９４】
キノリン系老化防止剤としては、２，２，４−トリメチル−１，２−ジヒドロキノリン重合体、６−エトキシ−２，２，４−トリメチル−１，２−ジヒドロキノリンなどが挙げられる。
【００９５】
ジフェニルアミン系老化防止剤としては、ｐ−イソプロポキシジフェニルアミン、ｐ−（ｐ−トルエンスルホニルアミド）−ジフェニルアミン、Ｎ，Ｎ−ジフェニルエチレンジアミン、オクチル化ジフェニルアミンなどが挙げられる。
【００９６】
ｐ−フェニレンジアミン系老化防止剤としては、Ｎ−（１，３−ジメチルブチル）−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−イソプロピル−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジ−２−ナフチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−シクロヘキシル−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ビス（１−メチルヘプチル）−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ビス（１，４−ジメチルペンチル）−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ビス（１−エチル−３−メチルペンチル）−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−４−メチル−２−ペンチル−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジアリール−ｐ−フェニレンジアミン、ヒンダードジアリール−ｐ−フェニレンジアミン、フェニルヘキシル−ｐ−フェニレンジアミン、フェニルオクチル−ｐ−フェニレンジアミンなどが挙げられる。
【００９７】
ヒドロキノン誘導体老化防止剤としては、２，５−ジ−（ｔｅｒｔ−アミル）ヒドロキノン、２，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルヒドロキノンなどが挙げられる。
【００９８】
フェノール系老化防止剤に関し、モノフェノール系老化防止剤としては、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−エチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、１−オキシ−３−メチル−４−イソプロピルベンゼン、ブチルヒドロキシアニソール、２，４−ジメチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、ｎ−オクタデシル−３−（４’−ヒドロキシ−３’，５’−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）プロピオネート、スチレン化フェノールなどが挙げられる。ビスフェノール系、トリスフェノール系、ポリフェノール系老化防止剤としては、２，２’−メチレン−ビス−（４−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレン−ビス−（４−エチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ブチリデン−ビス−（３−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、１，１’−ビス−（４−ヒドロキシフェニル）−シクロヘキサン、テトラキス−［メチレン−３−（３’，５’−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４’−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］メタンなどが挙げられる。
【００９９】
チオビスフェノール系老化防止剤としては、４，４’−チオビス−（６−ｔｅｒｔ−ブチル−３−メチルフェノール）、２，２’−チオビス−（６−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール）などが挙げられる。ベンゾイミダゾール系老化防止剤としては、２−メルカプトメチルベンゾイミダゾールなどが挙げられる。チオウレア系老化防止剤としては、トリブチルチオウレアなどが挙げられる。亜リン酸系老化防止剤としては、トリス（ノニルフェニル）ホスファイトなどが挙げられる。有機チオ酸系老化防止剤としては、チオジプロピオン酸ジラウリルなどが挙げられる。これら老化防止剤は、単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。
【０１００】
なかでも、本発明の効果がより好適に得られることから、キノリン系老化防止剤とｐ−フェニレンジアミン系老化防止剤とを併用することが好ましい。また、本発明におけるゴム組成物に老化防止剤を配合する場合の、老化防止剤の含有量（２種以上の老化防止剤を配合する場合にはそれらの合計含有量）は、ゴム成分１００質量部に対して、１〜１０質量部であることが好ましく、３〜７質量部であることがより好ましい。
【０１０１】
本発明におけるゴム組成物は、酸化亜鉛を含むことが好ましい。これにより、加硫がスムースになり、剛性と物性の等方性が得られる。酸化亜鉛としては特に限定されず、ゴム工業で従来から使用される酸化亜鉛（東邦亜鉛（株）製の銀嶺Ｒ、三井金属鉱業（株）製の酸化亜鉛など）や、平均粒子径が２００ｎｍ以下の微粒子酸化亜鉛（ハクスイテック（株）製のジンコックスーパーＦ−２など）などが挙げられる。これら酸化亜鉛は、１種を単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。
【０１０２】
本発明におけるゴム組成物に酸化亜鉛を配合する場合の、酸化亜鉛の配合量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは１．０質量部以上、より好ましくは１．５質量部以上である。１．０質量部未満では、加硫戻りにより、充分な硬度（Ｈｓ）が得られないおそれがある。該配合量は、好ましくは３．７質量部以下、より好ましくは３．０質量部以下である。３．７質量部を超えると、破断強度が低下しやすいおそれがある。
【０１０３】
上記加硫剤としては、特に限定されないが、硫黄、アルキルフェノール・塩化硫黄縮合物等を好適に使用でき、硫黄が好ましい。
これら加硫剤は、１種を単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。
【０１０４】
上記加硫剤の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは０．１質量部以上、より好ましくは０．３質量部以上である。該加硫剤の含有量は、好ましくは７質量部以下、より好ましくは５質量部以下である。上記範囲内に調整することで、本発明の効果がより好適に得られる。
【０１０５】
上記加硫促進剤としては、例えば、スルフェンアミド系、チアゾール系、チウラム系、チオウレア系、グアニジン系、ジチオカルバミン酸系、アルデヒド−アミン系、アルデヒド−アンモニア系、イミダゾリン系、キサンテート系加硫促進剤などが挙げられる。これら加硫促進剤は単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。なかでも、本発明に効果がより好適に得られるという理由から、スルフェンアミド系、グアニジン系加硫促進剤が好ましく、スルフェンアミド系加硫促進剤とグアニジン系加硫促進剤の併用がより好ましい。
【０１０６】
スルフェンアミド系加硫促進剤としては、例えば、Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド（ＴＢＢＳ）、Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド（ＣＢＳ）、Ｎ，Ｎ−ジシクロヘキシル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド（ＤＣＢＳ）等が挙げられる。
【０１０７】
グアニジン系加硫促進剤としては、例えば、ジフェニルグアニジン、ジオルトトリルグアニジン、オルトトリルビグアニジン等が挙げられる。
【０１０８】
上記加硫促進剤の含有量（２種以上の加硫促進剤を配合する場合にはそれらの合計含有量）は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは０．１質量部以上、より好ましくは０．５質量部以上、更に好ましくは１質量部以上である。該加硫促進剤の含有量は、好ましくは１０質量部以下、より好ましくは８質量部以下、更に好ましくは６質量部以下である。上記範囲内に調整することで、本発明の効果がより好適に得られる。
【０１０９】
本発明におけるゴム組成物を製造する方法としては、公知の方法を用いることができ、例えば、前記各成分をオープンロール、バンバリーミキサーなどのゴム混練装置を用いて混練し、その後加硫する方法等により製造できる。
【０１１０】
本発明の空気入りタイヤは、上記ゴム組成物を用いて通常の方法で製造される。すなわち、前記成分を配合したゴム組成物を、未加硫の段階でトレッドの形状にあわせて押出し加工し、他のタイヤ部材とともに、タイヤ成型機上にて通常の方法で成形することにより、未加硫タイヤを形成する。この未加硫タイヤを加硫機中で加熱加圧することによりタイヤを得る。
【０１１１】
また、本発明の空気入りタイヤは、乗用車用タイヤ、トラック・バス用タイヤ、二輪車用タイヤ、競技用タイヤ等として好適に用いられ、特に乗用車用タイヤとして好適に用いられる。
【実施例】
【０１１２】
実施例に基づいて、本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらのみに限定されるものではない。
以下に、実施例で用いた各種薬品について説明する。
ＳＢＲ１：住友化学（株）製の変性ＳＢＲ（変性Ｓ−ＳＢＲ（式（Ｉ）で表される化合物（Ｒ１１＝メトキシ基、Ｒ１２＝メトキシ基、Ｒ１３＝メトキシ基、Ｒ１４＝エチル基、Ｒ１５＝エチル基、ｎ＝３）により末端が変性されたＳ−ＳＢＲ、スチレン含量：２５質量％、ビニル含量：５７質量％、Ｔｇ：−２５℃））
ＳＢＲ２：日本ゼオン（株）製  Ｎｉｐｏｌ  １５０２（非変性ＳＢＲ、スチレン含量：２４．５質量％、ビニル含量：１５．１質量％、Ｔｇ：−５２℃）
ＢＲ：宇部興産（株）製  ウベポールＢＲ１５０Ｂ（シス含量：９６質量％）
シリカ：エボニックデグッサ社製  ウルトラシルＶＮ３（Ｎ２ＳＡ：１７５ｍ２／ｇ）
カーボンブラック：三菱化学（株）製  ダイアブラックＮ２２０（ＩＳＡＦ、Ｎ２ＳＡ：１１４ｍ２／ｇ）
水酸化アルミニウム：Ｎａｂａｌｔｅｃ製  Ａｐｙｒａｌ２００ＳＭ（平均粒子径：０．６μｍ）
シランカップリング剤：モメンティブ社製  ＮＸＴ（３−オクタノイルチオ−１−プロピルトリエトキシシラン）
オイル：（株）ジャパンエナジー製  Ｘ−１４０
レジン：アリゾナケミカル社製  ＳＹＬＶＡＲＥＳ  ＳＡ８５（α−メチルスチレンとスチレンとの共重合体（芳香族ビニル重合体）、軟化点：８５℃、Ｍｗ：１０００）
ワックス：大内新興化学工業（株）製  サンノックＮ
老化防止剤１：大内新興化学工業（株）製  ノクラック６Ｃ（Ｎ−（１，３−ジメチルブチル）−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン）
老化防止剤２：大内新興化学工業（株）製  ノクラック２２４（２，２，４−トリメチル−１，２−ジヒドロキノリン重合体）
ステアリン酸：日油（株）製  ステアリン酸「椿」
酸化亜鉛：三井金属鉱業（株）製  亜鉛華２種
硫黄：鶴見化学工業（株）製  粉末硫黄
加硫促進剤１：大内新興化学工業（株）製  ノクセラーＮＳ（Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド）
加硫促進剤２：住友化学（株）製  ソクシノールＤ（ジフェニルグアニジン）
【０１１３】
（実施例及び比較例）
表１に示す配合内容に従い、（株）神戸製鋼所製の１．７Ｌバンバリーミキサーを用いて、硫黄及び加硫促進剤以外の材料を１５０℃の条件下で５分間混練りし、混練り物を得た。次に、得られた混練り物に硫黄及び加硫促進剤を添加し、オープンロールを用いて、８０℃の条件下で５分間練り込み、未加硫ゴム組成物を得た。得られた未加硫ゴム組成物を１５０℃で３０分間、０．５ｍｍ厚の金型でプレス加硫し、加硫ゴム組成物を得た。また、得られた未加硫ゴム組成物をトレッドの形状に成形し、タイヤ成型機上で他のタイヤ部材とともに貼り合わせて、１５０℃で３０分間の条件下で加硫することにより、試験用タイヤ（サイズ：１９５／６５Ｒ１５）を製造した。
得られた加硫ゴム組成物、試験用タイヤについて下記の評価を行った。結果を表１に示す。
【０１１４】
（粘弾性測定）
粘弾性スペクトロメーターＶＥＳ（（株）岩本製作所製）を用いて、温度０℃、周波数１０Ｈｚ、初期歪１０％及び動歪５％、並びに、温度３０℃、周波数１０Ｈｚ、初期歪１０％及び動歪２％の条件下で、加硫ゴム組成物の動的弾性率（Ｅ＊〔ＭＰａ〕）及び損失正接（ｔａｎδ）を測定した。得られた値より、下記式（１）〜（５）の値を算出した。
【０１１５】
【数１２】
0006351495.tif 000014
【０１１６】
上記式（１）及び（５）中のｔａｎδ１は、初期歪１０％、動歪５％で粘弾性測定を行った際の０℃におけるｔａｎδを表す。式（１）、（２）及び（４）中のｔａｎδ２は、初期歪１０％、動歪２％で粘弾性測定を行った際の３０℃におけるｔａｎδを表す。式（２）及び（３）中のＥ＊は、初期歪１０％、動歪２％で粘弾性測定を行った際の３０℃における動的弾性率（Ｅ＊〔ＭＰａ〕）を表す。
【０１１７】
（引張試験）
ＪＩＳ  Ｋ６２５１「加硫ゴムおよび熱可塑性ゴム引っ張り特性の求め方」に準じて、加硫ゴム組成物からなる３号ダンベル型試験片を用いて引張試験を実施し、加硫ゴム組成物の破断時伸び（引張伸び；ＥＢ〔％〕）及び破断時の引張強度（引張破断強度；ＴＢ〔ＭＰａ〕）を測定した。得られた値より、下記式（６）〜（７）の値を算出した。式（６）〜（７）の値が大きいほど、耐疲労特性及び耐破壊強度に優れていることを示す。
【０１１８】
【数１３】
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【０１１９】
上記式（６）及び（７）中のＥＢは、ＪＩＳ  Ｋ６２５１に準拠して測定した引張伸び（ＥＢ〔％〕）を表す。式（７）中のＴＢは、ＪＩＳ  Ｋ６２５１に準拠して測定した引張破断強度（ＴＢ〔ＭＰａ〕）を表す。
【０１２０】
（硬度）
ＪＩＳ  Ｋ６２５３の「加硫ゴム及び熱可塑性ゴムの硬さ試験方法」に従って、タイプＡデュロメーターにより、各ゴム試験片（加硫ゴム組成物）の２３℃における硬度（Ｈｓ）を測定した。
【０１２１】
（低燃費性）
転がり抵抗試験機を用い、試験用タイヤを、リム（１５×６ＪＪ）、内圧（２３０ｋＰａ）、荷重（３．４３ｋＮ）、速度（８０ｋｍ／ｈ）で走行させたときの転がり抵抗を測定し、比較例１を１００とした時の指数で表示した。指数は大きい方が良好（低燃費性）である。
【０１２２】
（ウェットグリップ性能）
各試験用タイヤを車輌（国産ＦＦ２０００ｃｃ）の全輪に装着して、湿潤アスファルト路面にて初速度１００ｋｍ／ｈからの制動距離を求めた。結果は指数で表し、数字が大きいほどウェットスキッド性能（ウェットグリップ性能）が良好である。指数は次の式で求めた。
ウェットスキッド性能＝（比較例１の制動距離）÷（各配合の制動距離）×１００
【０１２３】
（操縦安定性）
各試験用タイヤを車輌（国産ＦＦ２０００ｃｃ）の全輪に装着してテストコースを実車走行し、蛇行運転をした際のドライバーの官能評価により操縦安定性を評価した。さらに、試験開始直後と開始３０分後の操縦安定性を評価した。上記評価を総合的に、比較例１の操縦安定性を１００点としてそれぞれ相対評価を行った。数値が大きいほど、操縦安定性に優れることを示す。
【０１２４】
（耐摩耗性）
各試験用タイヤを車輌（国産ＦＦ２０００ｃｃ）の全輪に装着して実車走行させ、３５,０００ｋｍ走行後のパターン溝深さの変化を求めた。結果は比較例１を１００としたときの指数で表示した。指数が大きいほど、耐摩耗性が良好である。
【０１２５】
【表１】
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【０１２６】
加硫後の状態で所定のｔａｎδ、Ｅ＊、ＥＢ、ＴＢを持つゴム組成物をトレッドに適用した実施例のタイヤは、低燃費性、ウェットグリップ性能、操縦安定性、耐摩耗性、耐疲労特性及び耐破壊強度がバランス良く改善されることが明らかとなった。
特に、所定のＳＢＲを用い、シリカと水酸化アルミニウムを所定の割合で併用した実施例では、所望の性能が得られた。
一方で、これらの成分を用いなかった場合には、加硫後に所定の物性を付与できず、性能に劣っていた。