(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性基体上に直接又は間接に設けられた感光層を備える電子写真感光体であって、
前記感光層は、少なくとも電荷発生剤、ｎ型顔料、電子輸送剤、正孔輸送剤、及びバインダー樹脂を同一層に含有し、
前記電荷発生剤として、フタロシアニン又はフタロシアニン誘導体が含有され、
前記ｎ型顔料の含有量が、前記フタロシアニン又は前記フタロシアニン誘導体の１質量部に対して、０．０３質量部以上３質量部以下であり、
前記正孔輸送剤として、下記式（１）で表される化合物のうちの１種以上が含有される、電子写真感光体。
【化１】
0006264304.tif 000066
前記式（１）中、
Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5は、各々独立して、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアルコキシ基、置換基を有してもよいアリール基、置換基を有してもよいアリールオキシ基、置換基を有してもよいアラルキル基、ハロゲン原子、又は水素原子を表し、
ｎ１、及びｎ２は、各々独立して、０以上４以下の整数を表す。
【請求項２】
前記式（１）中、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5は、各々独立して、炭素数１以上６以下のアルキル基、炭素数１以上６以下のアルコキシ基、又は水素原子を表す、請求項１に記載の電子写真感光体。
【請求項３】
前記フタロシアニン誘導体が、チタニルフタロシアニン結晶である、請求項１又は２に記載の電子写真感光体。
【請求項４】
前記チタニルフタロシアニン結晶が、
ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルにおいて、ブラッグ角（２θ±０．２°）の２７．２°に主ピークを有し、
示差走査熱量分析スペクトルにおいて、吸着水の気化に伴うピーク以外に５０℃以上２７０℃以下の範囲にピークを有さず、２７０℃以上４００℃以下の範囲にピークを有するか、又は
示差走査熱量分析スペクトルにおいて、吸着水の気化に伴うピーク以外に５０℃以上４００℃以下の範囲にピークを有さない、請求項３に記載の電子写真感光体。
【請求項５】
前記ｎ型顔料が、ペリレン顔料、及びアゾ顔料からなる群より選択される１種以上である、請求項１〜４の何れか一項に記載の電子写真感光体。
【請求項６】
前記ｎ型顔料が、２種以上のｎ型顔料である、請求項１〜５の何れか一項に記載の電子写真感光体。
【請求項７】
前記正孔輸送剤は、前記式（１）で表される化合物のうちの２種以上である、請求項１〜６の何れか一項に記載の電子写真感光体。
【請求項８】
少なくとも前記電荷発生剤、前記ｎ型顔料、前記電子輸送剤、前記正孔輸送剤、前記バインダー樹脂、及び溶剤を含む塗布液を、前記導電性基体上に塗布し、塗布した前記塗布液に含まれる前記溶剤の少なくとも一部を除去して前記感光層を形成する感光層形成工程を有し、
前記溶剤が、テトラヒドロフラン及びトルエンのうちの少なくとも１種を含む、請求項１〜７の何れか一項に記載の電子写真感光体の製造方法。
【請求項９】
像担持体と、
前記像担持体の表面を帯電する帯電部と、
前記帯電部により帯電された前記像担持体の表面を露光して、前記像担持体の表面に静電潜像を形成する露光部と、
前記静電潜像をトナー像として現像する現像部と、
前記トナー像を前記像担持体から被転写体へ転写する転写部と
を備える画像形成装置であって、
前記帯電部の帯電極性が、正極性であり、
前記像担持体のプロセススピードが、１２０ｍｍ／秒以上であり、
前記像担持体が、請求項１〜７の何れか一項に記載の電子写真感光体である、画像形成装置。
【請求項１０】
前記像担持体は、前記被転写体に転写し終えた領域に、除電を行うことなしに、前記帯電部により再び帯電される、請求項９に記載の画像形成装置。
【請求項１１】
請求項１〜７の何れか一項に記載の電子写真感光体を備える、プロセスカートリッジ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真感光体、電子写真感光体の製造方法、画像形成装置、及びプロセスカートリッジに関する。
【背景技術】
【０００２】
電子写真方式の画像形成装置（例えば、プリンター、又は複合機）には、像担持体として電子写真感光体が用いられる。一般に、電子写真感光体は、導電性基体と、導電性基体の上に直接又は間接に設けられた感光層とを備える。電荷発生剤、電荷輸送剤（例えば、正孔輸送剤）、及びこれらを結着させる樹脂（有機材料）を含有する感光層を備える感光体は、電子写真有機感光体と呼ばれる。
【０００３】
電子写真有機感光体のうち、正孔輸送剤と電荷発生剤とを同一の層に含み、電荷発生及び電荷輸送の両方の機能を同一の層で実現する電子写真有機感光体は、単層型電子写真感光体と称される。
【０００４】
近年、モノクロ画像形成装置の開発に加えて、カラー画像形成装置の開発が進んでいる。また、画像形成装置の小型化、及び高速化が進んでいる。その中で、電子写真感光体には、高速プロセスに対応するために、高感度化が要求されている。しかし、電子写真感光体を酸化性物質（例えば、オゾン）のガス又は窒素酸化物（例えば、ＮＯX）のガスに曝された状態で使用する場合、及び繰り返し使用する場合、電子写真感光体の感度が低下し易いという問題がある。具体的には、感光層の帯電電位が低下し易いという問題がある。
【０００５】
ここで、特許文献１には、少なくともジアリールアミン化合物を最表層に含む電子写真感光体を備える画像形成装置が開示されている。
【０００６】
また、特許文献２には、トリフェニルアミン系電荷移動剤（電荷輸送剤）と、オキシチタニウムフタロシアニン（チタニルフタロシアニン）から成る電荷発生剤とが含有された感光層を有する電子写真感光体を備える電子写真装置が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２００８−１５２２３２号公報
【特許文献２】特開２００８−１４５７０８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかしながら、特許文献１及び特許文献２に記載された装置に備えられる電子写真感光体では、酸化性物質（例えば、オゾン）のガス又は窒素酸化物（例えば、ＮＯX）のガスに曝された状態で使用する場合、及び繰り返し使用する場合に、感光層の帯電電位の低下を抑制することは困難である。
【０００９】
本発明は、上記課題に鑑みてなされたものであり、その目的は、感光体を酸化性物質（例えば、オゾン）又は窒素酸化物（例えば、ＮＯX）のガスに曝された状態で使用する場合であっても、繰り返し使用する場合であっても、感光体表面の帯電電位の安定性に優れる電子写真感光体を提供することである。また、本発明の目的は、均質な感光層を形成し易く、感光体の表面の帯電電位の安定性を向上させ易い電子写真感光体の製造方法を提供することである。更に、本発明の目的は、上述の電子写真感光体を備えることで、感光体表面の帯電電位の低下から引き起こされる画像不良の発生を抑制することができる画像形成装置、及びプロセスカートリッジを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明の電子写真感光体は、導電性基体上に直接又は間接に設けられた感光層を備える。前記感光層は、少なくとも電荷発生剤、ｎ型顔料、電子輸送剤、正孔輸送剤、及びバインダー樹脂を同一層に含有する。前記電荷発生剤として、フタロシアニン又はフタロシアニン誘導体が含有される。前記ｎ型顔料の含有量が、前記フタロシアニン又は前記フタロシアニン誘導体の１質量部に対して、０．０３質量部以上３質量部以下である。前記正孔輸送剤として、下記式（１）で表される化合物のうちの１種以上が含有される。
【００１１】
【化１】
0006264304.tif 000002
【００１２】
前記式（１）中、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5は、各々独立して、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアルコキシ基、置換基を有してもよいアリール基、置換基を有してもよいアリールオキシ基、置換基を有してもよいアラルキル基、ハロゲン原子、又は水素原子を表す。ｎ１、及びｎ２は、各々独立して、０以上４以下の整数を表す。
【００１３】
本発明の電子写真感光体の製造方法は、上述の電子写真感光体の製造方法である。本発明の電子写真感光体の製造方法は、少なくとも前記電荷発生剤、前記ｎ型顔料、前記電子輸送剤、前記正孔輸送剤、前記バインダー樹脂、及び溶剤を含む塗布液を、前記導電性基体上に塗布し、塗布した前記塗布液に含まれる前記溶剤の少なくとも一部を除去して前記感光層を形成する感光層形成工程を有する。前記溶剤が、テトラヒドロフラン及びトルエンのうちの少なくとも１種を含む。
【００１４】
本発明の画像形成装置は、像担持体と、前記像担持体の表面を帯電する帯電部と、前記帯電部により帯電された前記像担持体の表面を露光して、前記像担持体の表面に静電潜像を形成する露光部と、前記静電潜像をトナー像として現像する現像部と、前記トナー像を前記像担持体から被転写体へ転写する転写部とを備える。前記帯電部の帯電極性が、正極性である。前記像担持体のプロセススピードが、１２０ｍｍ／秒以上である。前記像担持体が、上述の電子写真感光体である。
【００１５】
本発明のプロセスカートリッジは、上述の電子写真感光体を備える。
【発明の効果】
【００１６】
本発明の電子写真感光体によれば、感光体を酸化性物質（例えば、オゾン）又は窒素酸化物（例えば、ＮＯX）のガスに曝された状態で使用する場合であっても、繰り返し使用する場合であっても、感光体表面の帯電電位の安定性を向上させることができる。また、本発明の電子写真感光体の製造方法によれば、均質な感光層が形成され易くなり、感光体の表面の帯電電位の安定性を向上させ易くなる。更に、本発明の画像形成装置、又はプロセスカートリッジによれば、上述の電子写真感光体を備えることで、感光体表面の帯電電位の低下から引き起こされる画像不良の発生を抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）は、それぞれ、第一実施形態に係る電子写真感光体の構造を示す概略断面図である。
【図２】第一実施形態の電子写真感光体において用いられるチタニルフタロシアニン結晶の一例のＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルチャートである。
【図３】第一実施形態の電子写真感光体において用いられるチタニルフタロシアニン結晶の一例の示差走査熱量分析スペクトルチャートである。
【図４】第一実施形態の電子写真感光体において用いられるチタニルフタロシアニン結晶の別の例のＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルチャートである。
【図５】第一実施形態の電子写真感光体において用いられるチタニルフタロシアニン結晶の別の例の示差走査熱量分析スペクトルチャートである。
【図６】第三実施形態に係る電子写真感光体を備えた画像形成装置の構成を示す概略図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下、本発明の実施形態について詳細に説明する。しかし、本発明は、以下の実施形態に何ら限定されない。本発明の目的の範囲内で適宜変更を加えて、本発明を実施することができる。なお、説明が重複する箇所については、適宜説明を省略する場合があるが、発明の要旨は限定されない。
【００１９】
＜第一実施形態：電子写真感光体＞
第一実施形態は、電子写真感光体（以下、単に「感光体」と記載する場合がある）に関する。以下、図１を参照して、本実施形態の電子写真感光体について説明する。
【００２０】
感光体１は、導電性基体２上に直接又は間接に設けられた感光層３を備える。感光層３は、少なくとも電荷発生剤、ｎ型顔料、電子輸送剤、正孔輸送剤、及びバインダー樹脂を同一層に含有する。
【００２１】
感光層３には、電荷発生剤として、フタロシアニン又はフタロシアニン誘導体が含有される。感光層３には、正孔輸送剤として、上述の式（１）で表される化合物のうちの１種以上が含有される。
【００２２】
感光体１に備えられる感光層３は、電荷発生剤として、フタロシアニン又はフタロシアニン誘導体を含有する。更に、感光層３は、ｎ型顔料を含有する。これにより、フタロシアニン又はフタロシアニン誘導体の感光層３中での分散性が向上する傾向にある。また、感光層３には、正孔輸送剤として、上述の式（１）で表される化合物のうちの１種以上が含有される。フタロシアニン又はフタロシアニン誘導体、ｎ型顔料、及び式（１）で表される化合物を組み合わせて使用することにより、密度が高く均質な感光層３が形成され易くなる。その結果、電荷発生剤と正孔輸送剤との接触面積を大きくできると考えられる。接触面積が大きくなることにより、電荷発生剤から正孔輸送剤への電荷注入性（電荷の受け取り易さ）が向上する。更に、式（１）で表される化合物（正孔輸送剤）は電荷保持率が高い傾向にあるため、電荷注入性の向上と相まって、電荷トラップを抑制し易くなる。その結果、感光体１を酸化性物質（例えば、オゾン）又は窒素酸化物（例えば、ＮＯX）のガスに曝された状態で使用する場合の感光体１の表面の帯電電位の安定性（耐ガス性）を向上させることができる。また、感光体１を繰り返し使用する場合の感光体１の表面の帯電電位の安定性（繰り返し特性）を向上させることができる。
【００２３】
感光層３は、導電性基体２上に直接又は間接に設けられる。例えば、図１（ａ）に示すように、導電性基体２上に感光層３が直接備えられていてもよい。あるいは、図１（ｂ）に示すように、導電性基体２と感光層３との間に適宜な中間層４が備えられていてもよい。また、図１（ａ）及び図１（ｂ）に示すように、感光層３が最外層として露出していてもよい。あるいは、図１（ｃ）に示すように、感光層３上に保護層５が適宜に備えられていてもよい。
【００２４】
感光体１の感光層３の厚さは、感光層として充分に作用することができる限り、特に限定されない。感光層３の厚さは、例えば５μｍ以上１００μｍ以下であり、１０μｍ以上５０μｍ以下であることが好ましい。
【００２５】
以下、導電性基体２、及び感光層３について説明する。更に、感光体１に備えられてもよい中間層４について説明する。
【００２６】
［１．導電性基体］
導電性基体２は、感光体１の導電性基体として用いることができる限り、特に限定されない。導電性基体２としては、少なくとも表面部が導電性を有する材料で構成される導電性基体を用いることができる。導電性基体２としては、例えば、導電性を有する材料で構成される導電性基体；及びプラスチック材料が導電性を有する材料で被覆される導電性基体が挙げられる。導電性を有する材料としては、例えば、アルミニウム、鉄、銅、錫、白金、銀、バナジウム、モリブデン、クロム、カドミウム、チタン、ニッケル、パラジウム、インジウム、ステンレス鋼、及び真鍮が挙げられる。これらの導電性を有する材料を単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせて（例えば、合金として）用いてもよい。これらの導電性を有する材料のなかでも、感光層３から導電性基体２への電荷の移動が良好であることから、アルミニウム又はアルミニウム合金が好ましい。
【００２７】
導電性基体２の形状は、使用する画像形成装置の構造に合わせて適宜選択することができる。例えば、シート状の導電性基体、又はドラム状の導電性基体を使用することができる。また、導電性基体２の厚みは、導電性基体２の形状に応じて、適宜選択することができる。
【００２８】
［２．感光層］
感光体１が備える感光層３は、少なくとも電荷発生剤、ｎ型顔料、電子輸送剤、正孔輸送剤、及びバインダー樹脂を同一層に含有する。以下、感光層３に含まれる、電荷発生剤、ｎ型顔料、電子輸送剤、正孔輸送剤、及びバインダー樹脂について説明する。また、感光層３に必要に応じて含まれてもよい添加剤について説明する。
【００２９】
［２−１．フタロシアニン又はその誘導体］
感光層３は、電荷発生剤として、フタロシアニン又はフタロシアニン誘導体を含有する。感光層３に、フタロシアニン又はフタロシアニン誘導体と、後述するｎ型顔料とが含有されることにより、フタロシアニン又はフタロシアニン誘導体の感光層３中での分散性を向上させ易くなる。
【００３０】
フタロシアニンとしては、例えば、下記式（Ｘ−Ｈ2Ｐｃ）で表されるＸ型無金属フタロシアニンが挙げられる。フタロシアニン誘導体としては、例えば、下記式（ＴｉＯＰｃ）で表されるチタニルフタロシアニン結晶、及び酸化チタン以外の金属が配位したフタロシアニン結晶（例えば、Ｖ型ヒドロキシガリウムフタロシアニン）が挙げられる。このようなフタロシアニン又はフタロシアニン誘導体は、１種を単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００３１】
【化２】
0006264304.tif 000003
【００３２】
【化３】
0006264304.tif 000004
【００３３】
感光層３に含有されるチタニルフタロシアニンの結晶型は、Ｙ型、α型、及びβ型の何れであってもよい。また、感光層３は、電荷発生剤として、互いに異なる結晶型を有する複数種のチタニルフタロシアニン結晶を含有していてもよい。ただし、感光層３が安定して優れた電気特性を有するためには、感光層３が、ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルにおいて、ブラッグ角（２θ±０．２°）の２７．２°に主ピークを有するＹ型チタニルフタロシアニン結晶を含有することが好ましい。なお、ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルにおける主ピークは、ブラッグ角（２θ±０．２°）が３°以上４０°以下である範囲において、１番目又は２番目に大きな強度を有するピークに相当する。
【００３４】
以下、α型、β型、及びＹ型チタニルフタロシアニンの結晶を説明する。
【００３５】
（α型チタニルフタロシアニン結晶）
α型チタニルフタロシアニン結晶は、ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルにおいて、ブラッグ角（２θ±０．２°）の７．４°、及び２８．６°にピークを有する。
【００３６】
（β型チタニルフタロシアニン結晶）
β型チタニルフタロシアニン結晶は、ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルにおいて、ブラッグ角（２θ±０．２°）の２６．２°にピークを有する。
【００３７】
（Ｙ型チタニルフタロシアニン結晶）
Ｙ型チタニルフタロシアニン結晶は、ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルにおいてブラッグ角（２θ±０．２°）の２７．２°に主ピークを有する。このようなＹ型チタニルフタロシアニン結晶は、示差走査熱量分析（ＤＳＣ）スペクトルにおける熱特性（詳しくは、次に示す熱特性（Ａ）〜（Ｃ））の違いによって３種類に分類される。
（Ａ）ＤＳＣによる熱特性において、吸着水の気化に伴うピーク以外に５０℃以上２７０℃以下の範囲にピーク（例えば、１つのピーク）を有する。
（Ｂ）ＤＳＣによる熱特性において、吸着水の気化に伴うピーク以外に５０℃以上４００℃以下の範囲にピークを有さない。
（Ｃ）ＤＳＣによる熱特性において、吸着水の気化に伴うピーク以外に５０℃以上２７０℃以下の範囲にピークを有さず、２７０℃以上４００℃以下の範囲にピーク（例えば、１つのピーク）を有する。
【００３８】
以下、ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルにおいてブラッグ角（２θ±０．２°）の２７．２°に主ピークを有するＹ型チタニルフタロシアニン結晶のうち、熱特性（Ａ）を有するＹ型チタニルフタロシアニン結晶を「Ｙ型チタニルフタロシアニン（Ａ）」と、熱特性（Ｂ）を有するＹ型チタニルフタロシアニン結晶を「Ｙ型チタニルフタロシアニン（Ｂ）」と、熱特性（Ｃ）を有するＹ型チタニルフタロシアニン結晶を「Ｙ型チタニルフタロシアニン（Ｃ）」と、それぞれ記載する。
【００３９】
Ｙ型チタニルフタロシアニン（Ａ）〜（Ｃ）はそれぞれ、波長領域７００ｎｍ以上で高い量子収率を有し、電荷発生能に優れると考えられる。
【００４０】
Ｙ型チタニルフタロシアニン（Ｂ）及び（Ｃ）はそれぞれ、結晶安定性に優れており、有機溶媒中で結晶転移を起こしにくく、感光層３中に分散し易い。
【００４１】
＜ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトル＞
チタニルフタロシアニンの結晶構造は、ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルで示される光学特性に基づいて推定することができる。以下、ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルの測定方法の一例について説明する。
【００４２】
試料（チタニルフタロシアニン結晶）をＸ線回折装置（例えば、理学電機株式会社製「ＲＩＮＴ  １１００」）のサンプルホルダーに充填して、Ｘ線管球Ｃｕ、管電圧４０ｋＶ、管電流３０ｍＡ、かつＣｕＫα特性Ｘ線の波長１．５４２Åの条件で、Ｘ線回折スペクトルを測定する。測定範囲（２θ）は、例えば３°以上４０°以下（スタート角：３°、ストップ角：４０°）であり、走査速度は、例えば１０°／分である。
【００４３】
Ｙ型チタニルフタロシアニン結晶は、ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルにおいて、ブラッグ角（２θ±０．２°）の２７．２°に主ピークを有する。また、α型チタニルフタロシアニン結晶は、ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルにおいて、ブラッグ角（２θ±０．２°）の２８．６°にピークを有する。また、β型チタニルフタロシアニン結晶は、ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルにおいて、ブラッグ角（２θ±０．２°）の２６．２°にピークを有する。
【００４４】
図２は、本実施形態に係る感光体１において用いられるチタニルフタロシアニン結晶の一例のＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルチャートである。図４は、本実施形態に係る感光体１において用いられるチタニルフタロシアニン結晶の別の例のＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルチャートである。なお、図２、及び図４において、横軸はブラッグ角２θ（°）を示し、縦軸は強度（ｃｐｓ）を示す。図２、及び図４のスペクトルチャートから、測定されたチタニルフタロシアニンの結晶型が各々主にＹ型であることを推定できる。
【００４５】
＜示差走査熱量分析スペクトル＞
チタニルフタロシアニンの結晶構造は、示差走査熱量分析スペクトルで示される熱的特性に基づいて推定することができる。以下、示差走査熱量分析スペクトルの測定方法の一例について説明する。
【００４６】
サンプルパンにチタニルフタロシアニン結晶粉末の評価用試料を載せて、示差走査熱量計（例えば、理学電機株式会社製「ＴＡＳ−２００型  ＤＳＣ８２３０Ｄ」）を用いて示差走査熱量分析スペクトルを測定する。測定範囲は、例えば４０℃以上４００℃以下であり、昇温速度は、例えば２０℃／分である。
【００４７】
Ｙ型チタニルフタロシアニン（Ｂ）は、示差走査熱量分析スペクトルにおいて、吸着水の気化に伴うピーク以外に５０℃以上４００℃以下の範囲にピークを有さない。
【００４８】
Ｙ型チタニルフタロシアニン（Ｃ）は、示差走査熱量分析スペクトルにおいて、吸着水の気化に伴うピーク以外に５０℃以上２７０℃以下の範囲にピークを有さず、２７０℃以上４００℃以下の範囲にピーク（例えば、１つのピーク）を有する。
【００４９】
Ｙ型チタニルフタロシアニン（Ａ）は、示差走査熱量分析スペクトルにおいて、吸着水の気化に伴うピーク以外に５０℃以上２７０℃以下の範囲にピークを有する。
【００５０】
図３は、本実施形態に係る感光体１において用いられるチタニルフタロシアニン結晶の一例の示差走査熱量分析スペクトルチャートである。具体的には、図２のＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルチャートで示されるチタニルフタロシアニン結晶の示差走査熱量分析スペクトルチャートである。なお、図３において、横軸は温度（℃）を示し、縦軸は熱流束（ｍｃａｌ／秒）を示す。図３のスペクトルチャートでは、吸着水の気化に伴うピーク以外に５０℃以上４００℃以下の範囲にピークが観察されない。従って、測定されたチタニルフタロシアニン結晶が主にＹ型チタニルフタロシアニン（Ｂ）であることを推定できる。
【００５１】
図５は、本実施形態に係る感光体１において用いられるチタニルフタロシアニン結晶の別の例の示差走査熱量分析スペクトルチャートである。具体的には、図４のＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルチャートで示されるチタニルフタロシアニン結晶の示差走査熱量分析スペクトルチャートである。なお、図５において、横軸は温度（℃）を示し、縦軸は熱流束（ｍｃａｌ／秒）を示す。図５のスペクトルチャートでは、吸着水の気化に伴うピーク以外に５０℃以上２７０℃以下の範囲にピークが観察されず、２９６℃（２７０℃以上４００℃以下の範囲）に１つのピークが観察される。従って、測定されたチタニルフタロシアニン結晶が主にＹ型チタニルフタロシアニン（Ｃ）であることを推定できる。
【００５２】
＜チタニルフタロシアニン結晶の合成方法＞
次に、チタニルフタロシアニン結晶の合成方法について説明する。Ｙ型チタニルフタロシアニン（Ｂ）の合成方法の一例を、以下に示す。
【００５３】
まず、次に示す反応式（Ｒ−１）又は（Ｒ−２）により、チタニルフタロシアニン化合物を合成する。反応式（Ｒ−１）及び（Ｒ−２）中、Ｙはハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基、シアノ基、又はニトロ基を表し、ｅは０以上４以下の整数を表し、Ｒはアルキル基を表し、ｂａｓｅは塩基を表す。
【００５４】
【化４】
0006264304.tif 000005
【００５５】
【化５】
0006264304.tif 000006
【００５６】
反応式（Ｒ−１）では、フタロニトリル又はその誘導体と、チタンアルコキシドとを反応させることで、チタニルフタロシアニン化合物を合成する。反応式（Ｒ−２）では、１，３−ジイミノインドリン又はその誘導体と、チタンアルコキシドとを反応させることで、チタニルフタロシアニン化合物を合成する。
【００５７】
続けて、顔料化前処理を行う。詳しくは、反応式（Ｒ−１）又は（Ｒ−２）により得られたチタニルフタロシアニン化合物を水溶性有機溶媒に加え、混合液を加熱しながら一定時間攪拌する。その後、攪拌時よりも低温の条件下で、混合液を一定時間静置して安定化する。
【００５８】
上記顔料化前処理では、例えば、アルコール類（より具体的には、メタノール、エタノール、又はイソプロパノール等）、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド、プロピオン酸、酢酸、Ｎ−メチルピロリドン、及びエチレングリコールからなる群より選択される１種以上の水溶性有機溶媒を使用できる。なお、水溶性有機溶媒に、少量の非水溶性有機溶媒を添加してもよい。顔料化前処理における攪拌は、一定の温度（例えば、７０℃以上２００℃以下から選ばれる所定の温度）の条件下で１時間以上３時間以下行われることが好ましい。攪拌後の安定化処理は、一定の温度条件下で５時間以上１０時間以下行われることが好ましい。安定化処理時の混合液の温度は、１０℃以上５０℃以下であることが好ましく、２２℃以上２４℃以下であることがより好ましい。
【００５９】
続けて、水溶性有機溶媒を乾燥して、チタニルフタロシアニン化合物の粗結晶を得る。続けて、得られた粗結晶を、常法に従って溶媒に溶解させた後、貧溶媒中に滴下して再結晶化させる。その後、ろ過、水洗、ミリング処理、ろ過、及び乾燥の各工程を経て、チタニルフタロシアニン化合物を顔料化する。その結果、Ｙ型チタニルフタロシアニン（Ｂ）が得られる。
【００６０】
再結晶化のための貧溶媒としては、例えば、水、アルコール類（より具体的には、メタノール、エタノール、又はイソプロパノール等）、及び水溶性有機溶媒（より具体的には、アセトン又はジオキサン等）からなる群より選択される１種以上を使用できる。
【００６１】
ミリング処理は、水洗後の固形物を、乾燥させずに水を含む状態のまま非水系溶媒中に分散させた後、分散液を攪拌する処理である。粗結晶を溶解させる溶媒としては、例えば、ハロゲン化炭化水素類（より具体的には、ジクロロメタン、クロロホルム、臭化エチル、又は臭化ブチル等）、トリハロ酢酸類（より具体的には、トリフルオロ酢酸、トリクロロ酢酸、又はトリブロモ酢酸等）、及び硫酸からなる群より選択される１種以上を使用できる。ミリング処理のための非水系溶媒としては、例えば、クロロベンゼン又はジクロロメタンのようなハロゲン系溶媒を使用できる。
【００６２】
なお、Ｙ型チタニルフタロシアニン（Ｂ）は、以下の方法で合成することもできる。
【００６３】
上記顔料化前処理後、水溶性有機溶媒を乾燥して得たチタニルフタロシアニン化合物の粗結晶を、アシッドペースト法によって処理する。具体的には、上記粗結晶を酸に溶解させて、得られた溶液を、氷冷下の水中に滴下する。その後、溶液を２２℃以上２４℃以下の温度条件下で一定時間攪拌して、液中でチタニルフタロシアニン化合物を再結晶化させて、低結晶性チタニルフタロシアニン化合物を得る。なお、アシッドペースト法に使用する酸としては、例えば、濃硫酸又はスルホン酸が好ましい。
【００６４】
続けて、得られた低結晶性チタニルフタロシアニン化合物をろ過し、得られた固形物を水洗する。その後、前述のミリング処理を行う。ミリング処理後、固形物のろ別及び乾燥を行うことで、Ｙ型チタニルフタロシアニン（Ｂ）が得られる。
【００６５】
［２−２．ｎ型顔料］
感光層３は、ｎ型顔料を含有する。
【００６６】
以下、ｎ型顔料について説明する。顔料は、ｎ型顔料とｐ型顔料とに大別される。ｎ型顔料は、主たる電荷キャリアが電子である顔料である。ｐ型顔料は主たる電荷キャリアが正孔である顔料である。
【００６７】
ｎ型顔料としては、例えば、ペリレン顔料、及びアゾ顔料が挙げられる。
【００６８】
以下、ｎ型顔料として使用されるペリレン顔料について説明する。ペリレン顔料は、例えば、電子写真感光体に使用される化合物であり、下記式（Ｐ−Ｉ）で表されるペリレン骨格を有する化合物である。
【００６９】
【化６】
0006264304.tif 000007
【００７０】
式（Ｐ−Ｉ）中、Ｘ及びＹは、各々独立して、２価の有機基を表す。
【００７１】
ペリレン顔料として好ましくは、下記式（Ｐ−ＩＩ）で表される化合物が挙げられる。
【００７２】
【化７】
0006264304.tif 000008
【００７３】
式（Ｐ−ＩＩ）中、Ｒ21及びＲ22は、各々独立して、水素原子、又は１価の有機基を表し、Ｚは酸素原子又は窒素原子を表す。
【００７４】
式（Ｐ−ＩＩ）中、Ｒ21及びＲ22の好適な例としては、水素原子、脂肪族炭化水素基、置換基を有してもよいアラルキル基、置換基を有してもよいアリール基、及び置換基を有してもよい複素環基が挙げられる。複素環基が含むヘテロ原子としては、例えば、窒素原子、酸素原子、及び硫黄原子が挙げられる。
【００７５】
Ｒ21及びＲ22が脂肪族炭化水素基である場合、脂肪族炭化水素基は、直鎖状、分岐鎖状、環状、又はこれらを組み合わせた構造の何れであってもよい。また、脂肪族炭化水素基は、飽和でも不飽和でもよく、飽和であることが好ましい。
【００７６】
脂肪族炭化水素基が直鎖状又は分岐鎖状である場合、直鎖状又は分岐鎖状の脂肪族炭化水素基としては、炭素数１以上２０以下の脂肪族炭化水素基が好ましく、炭素数１以上１０以下の脂肪族炭化水素基がより好ましく、炭素数１以上６以下の脂肪族炭化水素基が特に好ましく、炭素数１以上４以下の脂肪族炭化水素基が最も好ましい。直鎖状又は分岐鎖状の脂肪族炭化水素基の好適な具体例としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、ｎ−ヘキシル基、ｎ−ヘプチル基、ｎ−オクチル基、ｎ−ノニル基、及びｎ−デシル基が挙げられる。なかでも好ましくは、メチル基である。
【００７７】
脂肪族炭化水素基が環状である場合、環状の脂肪族炭化水素基としては、炭素数３以上１０以下の環状脂肪族炭化水素基が好ましく、炭素数５以上８以下の環状脂肪族炭化水素基がより好ましい。環状脂肪族炭化水素基の好適な具体例としては、シクロヘキシル基、及びシクロペンチル基が挙げられる。
【００７８】
Ｒ21及びＲ22がアラルキル基である場合、アラルキル基としては、炭素数７以上１２以下のアラルキル基が好ましい。アラルキル基の好適な具体例としては、ベンジル基、フェネチル基、α−ナフチルメチル基、及びβ−ナフチルメチル基が挙げられる。
【００７９】
Ｒ21及びＲ22がアリール基である場合、アリール基としては、単環式アリール基、及び縮合環式アリール基が挙げられる。アリール基が縮合環式アリール基である場合、縮合環式アリール基は少なくとも１つのベンゼン環を含む。縮合環式アリール基の結合手は、ベンゼン環に結合している。縮合環式アリール基中の縮合環を構成する環の数は３以下であることが好ましい。縮合環式アリール基において、結合手を有するベンゼン環と縮合する環は、芳香族環であっても、脂肪族環であってもよい。縮合環式アリール基において、結合手を有するベンゼン環と縮合する環は、４員以上８員以下の環が好ましく、５員環又は６員環がより好ましい。アリール基としては、例えば、炭素数６以上１４以下のアリール基（例えば、単環、又は縮合環）を挙げることができる。単環のアリール基としては、例えば、フェニル基を挙げることができる。縮合環のアリール基としては、例えば、二環（例えば、ナフチル基、インデニル基、又は１，２，３，４−テトラヒドロナフチル基）、三環（例えば、アントリル基、フェナントリル基、フルオレニル基、又はアセナフチレニル基）を挙げることができる。なかでも好ましくは、フェニル基である。
【００８０】
Ｒ21及びＲ22が複素環基である場合、複素環は、単環であっても縮合環であってもよい。また、複素環基は、脂肪族基であっても芳香族基であってもよい。複素環基が、縮合環である場合、縮合環を構成する環の数は３以下であることが好ましい。複素環基において、縮合環を構成する環は、４員以上８員以下の環が好ましく、５員環又は６員環がより好ましい。
【００８１】
複素環基に含まれる複素環の好適な具体例としては、ピロリジン、テトラヒドロフラン、ピペリジン、ピペラジン、モルホリン、チオモルホリン、チオフェン、フラン、ピロール、イミダゾール、ピラゾール、イソチアゾール、イソオキサゾール、ピリジン、ピラジン、ピリミジン、ピリダジン、トリアゾール、テトラゾール、インドール、１Ｈ−インダゾール、プリン、４Ｈ−キノリジン、イソキノリン、キノリン、フタラジン、ナフチリジン、キノキサリン、キナゾリン、シンノリン、プテリジン、ベンゾフラン、ベンゾオキサゾール、ベンゾチアゾール、ベンズイミダゾール、ベンズイミダゾロン、及びフタルイミドが挙げられる。
【００８２】
Ｒ21及びＲ22が、アラルキル基、アリール基、又は複素環基である場合、これらの基に含まれる環式基は置換基を有してもよい。置換基の例としては、炭素数１以上６以下のアルキル基（好ましくは、メチル基）、炭素数１以上６以下のアルコキシ基、フェニル基、ハロゲン原子、水酸基、シアノ基、及びニトロ基が挙げられる。
【００８３】
ペリレン顔料の別の好ましい例としては、下記式（Ｐ−ＩＩＩ）で表される化合物が挙げられる。
【００８４】
【化８】
0006264304.tif 000009
【００８５】
式（Ｐ−ＩＩＩ）中、Ｒ23、Ｒ24、Ｒ25、及びＲ26は、各々独立して、水素原子、又は１価の有機基である。Ｒ23とＲ24とは、又はＲ25とＲ26とは、それぞれ結合して環を形成してもよい。
【００８６】
式（Ｐ−ＩＩＩ）中、Ｒ23、Ｒ24、Ｒ25、及びＲ26の好適な例としては、水素原子、脂肪族炭化水素基、アラルキル基、アリール基、及び複素環基が挙げられる。複素環基が含んでいてもよいヘテロ原子としては、窒素原子、酸素原子、及び硫黄原子が挙げられる。
【００８７】
Ｒ23、Ｒ24、Ｒ25、及びＲ26が、脂肪族炭化水素基、アラルキル基、アリール基、又は複素環基である場合、式（Ｐ−ＩＩ）中のＲ21及びＲ22について説明した基と同様の基が好ましい。Ｒ23、Ｒ24、Ｒ25、及びＲ26が、アラルキル基、アリール基、又は複素環基である場合、これらの基に含まれる環式基は置換基を有していてもよい。置換基の例としては、炭素数１以上６以下のアルキル基、炭素数１以上６以下のアルコキシ基、フェニル基、ハロゲン原子、水酸基、シアノ基、及びニトロ基が挙げられる。
【００８８】
Ｒ23とＲ24とは、又はＲ25とＲ26とは、それぞれ結合して環を形成してもよい。Ｒ23とＲ24とが、又はＲ25とＲ26とが結合して形成される環は、芳香族環でも脂肪族環でもよく、炭化水素環でも、複素環でもよい。Ｒ23とＲ24とが、又はＲ25とＲ26とが結合して形成される環の好適な例としては、ベンゼン環、ナフタレン環、ピリジン環、及びテトラヒドロナフタレン環が挙げられる。
【００８９】
ペリレン顔料の好適な具体例としては、下記式（Ｐ１）〜（Ｐ１７）で表される化合物が挙げられる。式（Ｐ５）中のピリジル基、及び式（Ｐ１２）中のフルオロ基の置換位置は特に限定されず、何れの置換位置に置換基を有する化合物も好適に用いることができる。
【００９０】
【化９】
0006264304.tif 000010
【００９１】
【化１０】
0006264304.tif 000011
【００９２】
【化１１】
0006264304.tif 000012
【００９３】
【化１２】
0006264304.tif 000013
【００９４】
【化１３】
0006264304.tif 000014
【００９５】
【化１４】
0006264304.tif 000015
【００９６】
【化１５】
0006264304.tif 000016
【００９７】
【化１６】
0006264304.tif 000017
【００９８】
【化１７】
0006264304.tif 000018
【００９９】
【化１８】
0006264304.tif 000019
【０１００】
【化１９】
0006264304.tif 000020
【０１０１】
【化２０】
0006264304.tif 000021
【０１０２】
【化２１】
0006264304.tif 000022
【０１０３】
【化２２】
0006264304.tif 000023
【０１０４】
【化２３】
0006264304.tif 000024
【０１０５】
【化２４】
0006264304.tif 000025
【０１０６】
【化２５】
0006264304.tif 000026
【０１０７】
次に、ｎ型顔料として使用されるアゾ顔料について説明する。アゾ顔料は、電子写真感光体に使用される化合物であり、その構造中にアゾ基（−Ｎ＝Ｎ−）を含む化合物である限り、特に限定されない。
【０１０８】
アゾ顔料は、モノアゾ顔料、及びポリアゾ顔料（例えば、ビスアゾ顔料、トリスアゾ顔料、及びテトラキスアゾ顔料）の何れも使用することができる。また、アゾ顔料は、アゾ基を有する化合物の互変異性体であってもよい。また、アゾ基を有する化合物は塩素原子で置換されていてもよい。
【０１０９】
アゾ顔料としては、例えば、公知のアゾ顔料を使用することができる。アゾ顔料として好ましくは、ピグメントイエロー（１４、１７、４９、６５、７３、８３、９３、９４、９５、１２８、１６６、及び７７）、ピグメントオレンジ（１、２、１３、３４、及び３６）、及びピグメントレッド（３０、３２、６１、及び１４４）が挙げられる。
【０１１０】
アゾ顔料の好適な具体例としては、下記式（Ａ１）で表される化合物（ピグメントイエロー１２８）、下記式（Ａ２）で表される化合物（ピグメントイエロー９３）、下記式（Ａ３）で表される化合物（ピグメントオレンジ１３）、及び下記式（Ａ４）で表される化合物（ピグメントイエロー８３）が挙げられる。
【０１１１】
【化２６】
0006264304.tif 000027
【０１１２】
【化２７】
0006264304.tif 000028
【０１１３】
【化２８】
0006264304.tif 000029
【０１１４】
【化２９】
0006264304.tif 000030
【０１１５】
ｎ型顔料の含有量は、フタロシアニン又はフタロシアニン誘導体の１質量部に対して、０．０３質量部以上３質量部以下である。ｎ型顔料の含有量がフタロシアニン又はフタロシアニン誘導体の含有量に対して過小であると、分散性の向上に十分な効果が得られ難い。ｎ型顔料の含有量がフタロシアニン又はフタロシアニン誘導体の含有量に対して過大であると、電荷発生又は電荷注入性を阻害し易い。
【０１１６】
感光体１の表面の帯電安定性の観点から、感光層３には、ｎ型顔料として、上述のペリレン顔料、及び上述のアゾ顔料からなる群より選択される１種以上が含有されることが好ましい。
【０１１７】
なお、ｎ型顔料は、ペリレン顔料、及びアゾ顔料以外のｎ型顔料であってもよい。ペリレン顔料、及びアゾ顔料以外のｎ型顔料としては、例えば、多環キノン系顔料、スクアリリウム系顔料、ピランスロン系顔料、ペリノン系顔料、イソインドリン系顔料、キナクドリン系顔料、ピラゾロン系顔料、及びベンズイミダゾロン系顔料のような公知の有機顔料が挙げられる。より具体的には、下記式（Ｂ１）で表される化合物（ピグメントイエロー１１０）、下記式（Ｂ２）で表される化合物（ピグメントイエロー１３９）、及び下記式（Ｂ３）で表される化合物（ピグメントレッド２０９）が挙げられる。
【０１１８】
【化３０】
0006264304.tif 000031
【０１１９】
【化３１】
0006264304.tif 000032
【０１２０】
【化３２】
0006264304.tif 000033
【０１２１】
感光層３には、２種以上のｎ型顔料が含有されることがより好ましい。これにより、ｎ型顔料、及びフタロシアニン又はフタロシアニン誘導体の感光層３中での分散性を向上させ易くなり、電荷トラップを抑制し易くなる。
【０１２２】
なお、効果を阻害しない範囲内で、ｎ型顔料以外に、更に別の顔料が感光層３に含有されていてもよい。別の顔料としては、例えば、ジチオケトピロロピロール顔料、無金属ナフタロシアニン顔料、金属ナフタロシアニン顔料、スクアライン顔料、インジゴ顔料、アズレニウム顔料、シアニン顔料、無機光導電材料の粉末（具体的には、セレン、セレン−テルル、セレン−ヒ素、硫化カドミウム、及びアモルファスシリコン）、ピリリウム塩、アンサンスロン系顔料、トリフェニルメタン系顔料、スレン系顔料、トルイジン系顔料、ピラゾリン系顔料、及びキナクリドン系顔料が挙げられる。
【０１２３】
感光体１において、電荷発生剤とｎ型顔料との合計含有量は、バインダー樹脂１００質量部に対して、０．１質量部以上５０質量部以下であることが好ましく、０．５質量部以上３０質量部以下であることがより好ましい。
【０１２４】
［２−３．電子輸送剤］
感光層３は、電子輸送剤を含む。これにより、感光層３は電子を輸送することができ、感光層３にバイポーラー（両極性）の特性を付与し易くなる。
【０１２５】
電子輸送剤としては、例えば、キノン系化合物（例えば、ナフトキノン系化合物、ジフェノキノン系化合物、アントラキノン系化合物、アゾキノン系化合物、ニトロアントラキノン系化合物、又はジニトロアントラキノン系化合物）、ジイミド系化合物（例えば、ナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体）、ヒドラゾン系化合物、マロノニトリル系化合物、チオピラン系化合物、トリニトロチオキサントン系化合物、３，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン系化合物、ジニトロアントラセン系化合物、ジニトロアクリジン系化合物、テトラシアノエチレン、２，４，８−トリニトロチオキサントン、ジニトロベンゼン、ジニトロアントラセン、ジニトロアクリジン、無水コハク酸、無水マレイン酸、又はジブロモ無水マレイン酸が挙げられる。
【０１２６】
上述のキノン系化合物の具体例としては、下記式（ＥＴＭ−１）、（ＥＴＭ−２）、及び（ＥＴＭ−４）で表される化合物が挙げられる。
【０１２７】
【化３３】
0006264304.tif 000034
【０１２８】
【化３４】
0006264304.tif 000035
【０１２９】
【化３５】
0006264304.tif 000036
【０１３０】
上述のジイミド系化合物の具体例としては、下記式（ＥＴＭ−３）で表される化合物が挙げられる。
【０１３１】
【化３６】
0006264304.tif 000037
【０１３２】
上述のヒドラゾン系化合物の具体例としては、下記式（ＥＴＭ−５）で表される化合物が挙げられる。
【０１３３】
【化３７】
0006264304.tif 000038
【０１３４】
このような電子輸送剤は、１種単独で又は２種以上を組み合わせて用いられる。
【０１３５】
感光体１において、電子輸送剤の含有量は、バインダー樹脂１００質量部に対して、５質量部以上１００質量部以下であることが好ましく、１０質量部以上８０質量部以下であることがより好ましい。
【０１３６】
［２−４．正孔輸送剤］
感光層３は、正孔輸送剤として、下記式（１）で表される化合物のうちの１種以上を含有する。式（１）で表される化合物は、電荷保持率が高く、感光体１の表面の帯電電位が安定化する傾向にある。
【０１３７】
【化３８】
0006264304.tif 000039
【０１３８】
式（１）中、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5は、各々独立して、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアルコキシ基、置換基を有してもよいアリール基、置換基を有してもよいアリールオキシ基、置換基を有してもよいアラルキル基、ハロゲン原子、又は水素原子を表す。ｎ１、及びｎ２は、各々独立して、０以上４以下の整数を表す。
【０１３９】
Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5がアルキル基である場合、アルキル基としては、炭素数１以上２０以下のアルキル基が好ましく、炭素数１以上１２以下のアルキル基がより好ましく、炭素数１以上６以下のアルキル基が特に好ましく、炭素数１以上４以下のアルキル基が最も好ましい。アルキル基は、直鎖状であっても、分岐鎖状であってもよい。アルキル基の好適な具体例としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、ｎ−ヘキシル基、ｎ−ヘプチル基、ｎ−オクチル基、ｎ−ノニル基、及びｎ−デシル基が挙げられる。なかでも好ましくは、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、又はｔｅｒｔ−ブチル基であり、より好ましくは、メチル基、エチル基、又はｎ−ブチル基である。
【０１４０】
Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5がアルコキシ基である場合、アルコキシ基としては、炭素数１以上２０以下のアルコキシ基が好ましく、炭素数１以上１２以下のアルコキシ基がより好ましく、炭素数１以上６以下のアルコキシ基が特に好ましく、炭素数１以上４以下のアルコキシ基が最も好ましい。アルコキシ基は、直鎖状であっても、分岐鎖状であってもよい。アルコキシ基の好適な具体例としては、メトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基、イソプロポキシ基、ｎ−ブトキシ基、イソブトキシ基、ｓｅｃ−ブトキシ基、ｔｅｒｔ−ブトキシ基、ｎ−ペンチルオキシ基、ｎ−ヘキシルオキシ基、ｎ−ヘプチルオキシ基、ｎ−オクチルオキシ基、ｎ−ノニルオキシ基、及びｎ−デシルオキシ基が挙げられる。なかでも好ましくは、メトキシ基である。
【０１４１】
Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5がアリール基である場合、アリール基としては、例えば、炭素数６以上１４以下のアリール基（例えば、単環、又は縮合環）を挙げることができる。単環のアリール基としては、例えば、フェニル基を挙げることができる。縮合環のアリール基としては、例えば、二環のアリール基（例えば、ナフチル基）、及び三環のアリール基（例えば、アントリル基、又はフェナントリル基）を挙げることができる。なかでも好ましくは、ナフチル基である。
【０１４２】
Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5がアリールオキシ基である場合、アリールオキシ基としては、例えば、炭素数６以上１４以下のアリールオキシ基（例えば、単環、又は縮合環）を挙げることができる。単環のアリールオキシ基としては、例えば、フェノキシ基を挙げることができる。縮合環のアリールオキシ基としては、例えば、二環のアリールオキシ基（例えば、ナフチルオキシ基）、及び三環のアリールオキシ基（例えば、アントリルオキシ基、又はフェナントリルオキシ基）を挙げることができる。
【０１４３】
Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5がアラルキル基である場合、アラルキル基としては、例えば、炭素数７以上２０以下のアラルキル基が挙げられ、好ましくは炭素数７以上１２以下のアラルキル基が挙げられる。アラルキル基の好適な具体例としては、ベンジル基、フェネチル基、α−ナフチルメチル基、及びβ−ナフチルメチル基が挙げられる。
【０１４４】
Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5がハロゲン原子である場合、ハロゲン原子としては、フルオロ基、クロロ基、ブロモ基、及びヨード基が挙げられる。なかでも好ましくはクロロ基である。
【０１４５】
Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5が、各々独立して、アルキル基、又はアルコキシ基である場合、アルキル基、及びアルコキシ基は、各々、置換基を有してもよい。置換基としては、例えば、ハロゲン原子（例えば、フルオロ基、クロロ基、ブロモ基、又はヨード基）、ニトロ基、シアノ基、アミノ基、ヒドロキシル基、カルボキシル基、スルファニル基、カルバモイル基、炭素数１以上１２以下のアルコキシ基、炭素数３以上１２以下のシクロアルキル基、炭素数１以上１２以下のアルキルスルファニル基、炭素数１以上１２以下のアルキルスルホニル基、炭素数１以上１２以下のアルカノイル基、炭素数１以上１２以下のアルコキシカルボニル基、炭素数６以上１４以下のアリール基（例えば、単環、二環縮合環、又は三環縮合環）、及び６員以上１４員以下の複素環基（例えば、単環、二環縮合環、又は三環縮合環）を挙げることができる。アルキル基、又はアルコキシ基が複数の置換基を有する場合、複数の置換基は同一であっても異なっていてもよい。また、置換基の置換位置は特に限定されない。
【０１４６】
Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5が、各々独立して、アリール基、アリールオキシ基、又はアラルキル基である場合、アリール基、アリールオキシ基、及びアラルキル基は、各々、置換基を有してもよい。置換基としては、例えば、ハロゲン原子（例えば、フルオロ基、クロロ基、ブロモ基、又はヨード基）、ニトロ基、シアノ基、アミノ基、ヒドロキシル基、カルボキシル基、スルファニル基、カルバモイル基、炭素数１以上１２以下のアルキル基、炭素数１以上１２以下のアルコキシ基、炭素数２以上１２以下のアルケニル基、炭素数７以上２０以下のアラルキル基、炭素数３以上１２以下のシクロアルキル基、炭素数１以上１２以下のアルキルスルファニル基、炭素数１以上１２以下のアルキルスルホニル基、炭素数１以上１２以下のアルカノイル基、炭素数１以上１２以下のアルコキシカルボニル基、炭素数６以上１４以下のアリール基（例えば、単環、二環縮合環、又は三環縮合環）、及び６員以上１４員以下の複素環基（例えば、単環、二環縮合環、又は三環縮合環）を挙げることができる。アリール基、アリールオキシ基、又はアラルキル基が複数の置換基を有する場合、複数の置換基は同一であっても異なっていてもよい。また、置換基の置換位置は特に限定されない。
【０１４７】
感光層３の帯電安定性の観点から、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、及びＲ5は、各々独立して、炭素数１以上６以下のアルキル基、炭素数１以上６以下のアルコキシ基、又は水素原子を表すことが好ましい。
【０１４８】
ｎ１、及びｎ２は、各々独立して、０以上４以下の整数を表す。感光層３の帯電安定性の観点から、ｎ１、及びｎ２は、各々独立して、０以上２以下の整数を表すことが好ましく、０又は１の整数を表すことがより好ましい。
【０１４９】
正孔輸送剤として感光層３に含有される上述の式（１）で表される化合物の具体例としては、実施例で後述する表１に示す正孔輸送剤（ＨＴＭ−１）〜（ＨＴＭ−１７）が挙げられる。
【０１５０】
感光層３は、正孔輸送剤として、式（１）で表される化合物の２種以上を含有することもできる。
【０１５１】
感光層３は、効果を阻害しない範囲内で、式（１）で表される化合物以外に、更に別の正孔輸送剤を含有してもよい。別の正孔輸送剤としては、公知の正孔輸送剤を適宜選択することができる。別の正孔輸送剤として、成膜性を有する正孔輸送剤（例えば、ポリビニルカルバゾール）を用いる場合には、バインダー樹脂の役割をも同時に担うため、バインダー樹脂の含有量を減少させてもよい。
【０１５２】
感光体１において、正孔輸送剤の合計含有量は、バインダー樹脂１００質量部に対して、１０質量部以上２００質量部以下であることが好ましく、１０質量部以上１００質量部以下であることがより好ましい。
【０１５３】
［２−５．バインダー樹脂］
バインダー樹脂としては、例えば、熱可塑性樹脂、熱硬化性樹脂、又は光硬化性樹脂が挙げられる。熱可塑性樹脂としては、例えば、ポリカーボネート樹脂、スチレン系樹脂、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−マレイン酸共重合体、スチレン−アクリル酸共重合体、アクリル共重合体、ポリエチレン樹脂、エチレン−酢酸ビニル共重合体、塩素化ポリエチレン樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリプロピレン樹脂、アイオノマー、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、アルキド樹脂、ポリアミド樹脂、ウレタン樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリスルホン樹脂、ジアリルフタレート樹脂、ケトン樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリエーテル樹脂、又はポリエステル樹脂が挙げられる。熱硬化性樹脂としては、例えば、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、フェノール樹脂、尿素樹脂、メラミン樹脂、又はその他架橋性の熱硬化性樹脂が挙げられる。光硬化性樹脂としては、例えば、エポキシアクリレート樹脂、又はウレタン−アクリレート共重合体が挙げられる。
【０１５４】
これらの樹脂の中では、加工性、機械的特性、光学的特性、及び／又は耐摩耗性のバランスに優れた感光層３が得られることから、ポリカーボネート樹脂が好ましい。ポリカーボネート樹脂としては、例えば、ビスフェノールＺ型ポリカーボネート樹脂、ビスフェノールＢ型ポリカーボネート樹脂、ビスフェノールＣＺ型ポリカーボネート樹脂、ビスフェノールＣ型ポリカーボネート樹脂、及びビスフェノールＡ型ポリカーボネート樹脂が挙げられる。ポリカーボネート樹脂としてより具体的には、下記式（Ｒｅｓｉｎ−１）で表される繰り返し単位を有する樹脂が挙げられる。
【０１５５】
【化３９】
0006264304.tif 000040
【０１５６】
式（Ｒｅｓｉｎ−１）中、Ｒ33、及びＲ34は、各々独立して、水素原子、又は置換基を有してもよい炭素数１以上３以下のアルキル基を表す。Ｒ33、及びＲ34として好ましくは、水素原子である。
【０１５７】
Ｒ33、及びＲ34において、炭素数１以上３以下のアルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｉｓｏ−プロピル基が挙げられる。
【０１５８】
Ｒ33、及びＲ34において、炭素数１以上３以下のアルキル基は、置換基を有してもよい。置換基としては、例えば、ハロゲン原子（例えば、フルオロ基、クロロ基、ブロモ基、ヨード基）、ニトロ基、シアノ基、アミノ基、ヒドロキシル基、カルボキシル基、スルファニル基、カルバモイル基、炭素数１以上１２以下のアルコキシ基、炭素数３以上１２以下のシクロアルキル基、炭素数１以上１２以下のアルキルスルファニル基、炭素数１以上１２以下のアルキルスルホニル基、炭素数１以上１２以下のアルカノイル基、炭素数１以上１２以下のアルコキシカルボニル基、及び炭素数６以上１４以下のアリール基を挙げることができる。
【０１５９】
これらのバインダー樹脂は１種単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【０１６０】
バインダー樹脂の分子量は、粘度平均分子量で２００００以上であることが好ましく、２００００以上６５０００以下であることがより好ましい。バインダー樹脂の分子量が低過ぎると、感光層３を密に形成しにくく、耐ガス性及び繰り返し特性を向上させにくい。更に、バインダー樹脂の分子量が低過ぎると、バインダー樹脂の耐摩耗性を十分に高めることができず、感光層３が摩耗し易くなる。また、バインダー樹脂の分子量が高過ぎると、感光層３の形成時にバインダー樹脂が溶剤に溶解しにくくなり、塗布液の粘度が高くなり過ぎるため、感光層３の形成が困難になる傾向がある。
【０１６１】
［２−６．添加剤］
本実施形態の感光体１においては、感光層３、中間層４、及び保護層５のうちの少なくとも一つが、電子写真特性に悪影響を与えない範囲で、各種の添加剤を含有してもよい。添加剤としては、例えば、劣化防止剤（具体的には、酸化防止剤、ラジカル捕捉剤、１重項クエンチャー、又は紫外線吸収剤）、軟化剤、表面改質剤、増量剤、増粘剤、分散安定剤、ワックス、アクセプター、ドナー、界面活性剤、可塑剤、増感剤、及びレベリング剤が挙げられる。酸化防止剤としては、例えば、ＢＨＴ（ジ（ｔｅｒｔ−ブチル）ｐ−クレゾール）、ヒンダードフェノール、ヒンダードアミン、パラフェニレンジアミン、アリールアルカン、ハイドロキノン、スピロクロマン、スピロインダノン若しくはこれらの誘導体、有機硫黄化合物、及び有機燐化合物が挙げられる。
【０１６２】
［３．中間層］
本実施形態の感光体１は、中間層４（例えば、下引き層）を有してもよい。中間層は、導電性基体２と感光層３との間に位置する。中間層４は、例えば、無機粒子、及び中間層４に用いられる樹脂（中間層４用樹脂）を含有する。中間層４の存在により、リーク発生を抑制し得る程度の絶縁状態を維持しつつ、感光体１を露光した時に発生する電流の流れを円滑にして、抵抗の上昇を抑えることができる。
【０１６３】
無機粒子としては、例えば、金属（例えば、アルミニウム、鉄、又は銅）、金属酸化物（例えば、酸化チタン、アルミナ、酸化ジルコニウム、酸化スズ、又は酸化亜鉛）の粒子、又は非金属酸化物（例えば、シリカ）の粒子が挙げられる。これらの無機粒子は、１種を単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。
【０１６４】
中間層４用樹脂は、中間層を形成する樹脂として用いることができる樹脂である限り、特に限定されない。
【０１６５】
なお、本実施形態の感光体１は、第二実施形態で後述する製造方法で製造することができる。
【０１６６】
以上、図１を参照して、本実施形態の電子写真感光体を説明した。本実施形態の電子写真感光体によれば、感光体を酸化性物質（例えば、オゾン）又は窒素酸化物（例えば、ＮＯX）のガスに曝された状態で使用する場合であっても、繰り返し使用する場合であっても、感光体表面の帯電電位の安定性を向上させることができる。このため、本実施形態の電子写真感光体は、種々の画像形成装置において、像担持体として好適に使用できる。
【０１６７】
＜第二実施形態：電子写真感光体の製造方法＞
以下、図１を引き続き参照して、本実施形態の電子写真感光体の製造方法について説明する。本実施形態の製造方法は、第一実施形態の感光体１の製造方法である。本実施形態の製造方法は、感光層形成工程を含む。本実施形態の製造方法は、感光層形成工程に加えて、必要に応じて、塗布液調製工程を更に含んでいてもよい。以下、塗布液調製工程、及び感光層形成工程について説明する。
【０１６８】
［１．塗布液調製工程］
塗布液調製工程では、溶剤に、少なくとも電荷発生剤、ｎ型顔料、電子輸送剤、正孔輸送剤、及びバインダー樹脂を添加することにより塗布液（感光層３用塗布液）を調製する。溶剤には、必要に応じて各種の添加剤を添加してもよい。
【０１６９】
塗布液に含有される溶剤は、テトラヒドロフラン及びトルエンのうちの少なくとも１種を含むことができる。このような溶剤を使用することにより、電荷発生剤、ｎ型顔料、電子輸送剤、正孔輸送剤、及びバインダー樹脂の塗布液中での溶解性及び／又は分散性が向上する傾向にある。その結果、均質な感光層３が形成され易くなり、感光体１の表面の帯電電位の安定性を向上させ易くなる。
【０１７０】
塗布液には、テトラヒドロフラン及びトルエンのうちの少なくとも１種に加えて、更に別の溶剤が含有されてもよい。別の溶剤としては、例えば、アルコール類（例えば、メタノール、エタノール、イソプロパノール、又はブタノール）、脂肪族系炭化水素（例えば、ｎ−ヘキサン、オクタン、又はシクロヘキサン）、芳香族炭化水素（例えば、ベンゼン、又はキシレン）、ハロゲン化炭化水素（例えば、ジクロロメタン、ジクロロエタン、四塩化炭素、又はクロロベンゼン）、エーテル類（例えば、ジメチルエーテル、ジエチルエーテル、エチレングリコールジメチルエーテル、ジエチレングリコールジメチルエーテル、又はプロピレングリコールモノメチルエーテル）、ケトン類（例えば、アセトン、メチルエチルケトン、又はシクロヘキサノン）、エステル類（例えば、酢酸エチル、又は酢酸メチル）、ジメチルホルムアルデヒド、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）、又はジメチルスルホキシドが挙げられる。これらの別の溶剤は、１種単独で又は２種以上を組み合わせて用いられる。
【０１７１】
塗布液調製工程では、続いて、電荷発生剤、ｎ型顔料、電子輸送剤、正孔輸送剤、及びバインダー樹脂、並びに必要に応じて各種の添加剤を、溶剤と混合して、溶剤に溶解又は分散させてもよい。混合又は分散には、例えば、ビーズミル、ロールミル、ボールミル、アトライター、ペイントシェーカー、又は超音波分散機を用いることができる。塗布液は、各成分の分散性を向上させるために、例えば、界面活性剤を含有してもよい。
【０１７２】
［２．感光層形成工程］
感光層形成工程では、塗布液調製工程で得られた、少なくとも電荷発生剤、ｎ型顔料、電子輸送剤、正孔輸送剤、バインダー樹脂、及び溶剤を含む塗布液を、導電性基体２上に塗布する。塗布液を塗布する方法は、塗布液を導電性基体２上に均一に塗布できる方法である限り、特に限定されない。塗布方法としては、例えば、ディップコート法、スプレーコート法、スピンコート法、及びバーコート法が挙げられる。
【０１７３】
続いて、導電性基体２上に塗布された塗布液に含まれる溶剤の少なくとも一部を除去して、感光層３を形成する。感光層用塗布液に含まれる溶剤の少なくとも一部を除去する方法は、感光層用塗布液中の溶剤を蒸発させ得る方法である限り、特に限定されない。溶剤の少なくとも一部を除去する方法としては、例えば、加熱、減圧、及び加熱と減圧との併用が挙げられる。より具体的には、高温乾燥機、又は減圧乾燥機を用いて、熱処理（熱風乾燥）する方法が挙げられる。熱処理条件は、例えば、４０℃以上１５０℃以下の温度、かつ３分間以上１２０分間以下の時間である。感光層形成工程では、感光層用塗布液に含まれる溶剤の少なくとも一部が除去されてもよい。なお、感光層形成工程後に、感光層３が感光層用塗布液に含有される溶剤（例えば、テトラヒドロフラン及びトルエンのうちの少なくとも１種）を含むことがある。
【０１７４】
なお、本実施形態の製造方法は、必要に応じて、中間層４を形成する工程、及び／又は保護層５を形成する工程を更に含んでいてもよい。中間層４を形成する工程、及び保護層５を形成する工程では、公知の方法を適宜選択することができる。
【０１７５】
以上、図１を参照して、本実施形態の電子写真感光体の製造方法を説明した。本実施形態の製造方法によれば、均質な感光層が形成され易くなり、感光体の表面の帯電電位の安定性を向上させ易くなる。
【０１７６】
＜第三実施形態：画像形成装置＞
第三実施形態は、画像形成装置に関する。以下、図６を参照して、本実施形態の画像形成装置を説明する。図６は、第一実施形態の感光体１を備える、本実施形態の画像形成装置６の構成を示す概略図である。
【０１７７】
画像形成装置６は、像担持体（感光体１に相当）と、帯電部（帯電装置２７に相当）と、露光部（露光装置２８に相当）と、現像部（現像装置２９に相当）と、転写部（一次転写ローラー３３に相当）とを備える。帯電部は、像担持体の表面を帯電する。露光部は、帯電された像担持体の表面を露光して、像担持体の表面に静電潜像を形成する。現像部は、静電潜像をトナー像として現像する。転写部は、トナー像を像担持体から被転写体（中間転写ベルト２０に相当）へ転写する。像担持体は、第一実施形態の感光体１である。
【０１７８】
画像形成装置６は、電子写真方式の画像形成装置である限り、特に限定されない。画像形成装置６は、例えば、モノクロ画像形成装置であってもよいし、カラー画像形成装置であってもよい。異なる色のトナーによる各色のトナー像を形成するために、本実施形態の画像形成装置６は、タンデム方式のカラー画像形成装置であってもよい。
【０１７９】
以下、タンデム方式のカラー画像形成装置を例に挙げて、画像形成装置６を説明する。画像形成装置６は、所定方向に並設された複数の感光体１（像担持体に相当）と、複数の現像装置２９とを備える。複数の現像装置２９は、各々、感光体１に対向して配置される。複数の現像装置２９は、現像装置２９の表面にトナーを担持して搬送する。複数の現像装置２９は、各々、現像ローラーを備える。現像ローラーは、搬送されたトナーを、対応する感光体１の表面に供給する。そして、感光体１として、第一実施形態の感光体１を用いることができる。
【０１８０】
図６に示すように、画像形成装置６は、箱型の機器筺体７を有している。機器筺体７内には、給紙部８、画像形成部９、及び定着部１０が設けられる。給紙部８は、用紙Ｐを給紙する。画像形成部９は、給紙部８から給紙された用紙Ｐを搬送しながら、用紙Ｐに画像データに基づくトナー像を転写する。定着部１０は、画像形成部９で用紙Ｐ上に転写された未定着のトナー像を、用紙Ｐに定着させる。更に、機器筺体７の上面には、排紙部１１が設けられる。排紙部１１は、定着部１０で定着処理された用紙Ｐを排紙する。
【０１８１】
給紙部８には、給紙カセット１２、第一ピックアップローラー１３、給紙ローラー１４、１５、及び１６、並びにレジストローラー対１７が備えられる。給紙カセット１２は、機器筺体７から挿脱可能に設けられる。給紙カセット１２には、各種サイズの用紙Ｐが貯留される。第一ピックアップローラー１３は、給紙カセット１２の左上方位置に設けられる。第一ピックアップローラー１３は、給紙カセット１２に貯留されている用紙Ｐを１枚ずつ取り出す。給紙ローラー１４、１５、及び１６は、第一ピックアップローラー１３によって取り出された用紙Ｐを搬送する。レジストローラー対１７は、給紙ローラー１４、１５、及び１６によって搬送された用紙Ｐを、一時待機させた後に、所定のタイミングで画像形成部９に供給する。
【０１８２】
また、給紙部８は、手差しトレイ（不図示）と、第二ピックアップローラー１８とを更に備えている。手差しトレイは、機器筺体７の左側面に取り付けられる。第二ピックアップローラー１８は、手差しトレイに載置された用紙Ｐを取り出す。第二ピックアップローラー１８によって取り出された用紙Ｐは、給紙ローラー１４、１５及び１６によって搬送され、レジストローラー対１７によって、所定のタイミングで画像形成部９に供給される。
【０１８３】
画像形成部９には、画像形成ユニット１９、中間転写ベルト２０、及び二次転写ローラー２１が備えられる。中間転写ベルト２０には、画像形成ユニット１９によって、中間転写ベルト２０の表面（一次転写ローラー３３との接触面）に、トナー像が一次転写される。なお、一次転写されるトナー像は、コンピューターのような上位装置から伝送された画像データに基づいて形成される。二次転写ローラー２１は、中間転写ベルト２０上のトナー像を、給紙カセット１２から送り込まれた用紙Ｐに二次転写する。
【０１８４】
画像形成ユニット１９には、中間転写ベルト２０の回転方向における従動ローラー３１の上流側（図６では右側）から下流側に向けて、イエロートナー供給用ユニット２５、マゼンタトナー供給用ユニット２４、シアントナー供給用ユニット２３、及びブラックトナー供給用ユニット２２が順次配設されている。ユニット２２、２３、２４、及び２５には、各ユニットの中央位置に、感光体１（像担持体に相当）が配設されている。感光体１は、矢符（時計回り）方向に回転可能に配設されている。
【０１８５】
そして、各感光体１の周囲には、帯電装置２７（帯電部に相当）、露光装置２８（露光部に相当）、現像装置２９（現像部に相当）、一次転写ローラー３３（転写部に相当）及びクリーニング装置（不図示）が、帯電装置２７を基準として各感光体１の回転方向上流側から順に配置されている。なお、感光体１については、第一実施形態で詳述した。
【０１８６】
感光体１は、矢符（時計回り）方向に所定の周速度（プロセススピード）で回転駆動する。感光体１のプロセススピードは、１２０ｍｍ／秒以上に設定することができる。プロセススピードが１２０ｍｍ／秒以上であると、画像形成を高速で行うことができ、画像形成効率を向上させることができる。また、プロセススピードが速い高速プロセスにおいては、酸化性物質（例えば、オゾン）のガス又は窒素酸化物（例えば、ＮＯX）のガスの発生により、感光体の劣化が引き起こされ易い傾向にある。しかし、上述のように、第一実施形態の感光体１は、酸化性物質（例えば、オゾン）のガス又は窒素酸化物（例えば、ＮＯX）のガスの存在下であっても、感光体１の表面の帯電電位の安定性に優れている。そのため、本実施形態の画像形成装置６が第一実施形態の感光体１を備えることにより、プロセススピードが１２０ｍｍ／秒以上であっても、感光体１の劣化を抑制できると考えられる。
【０１８７】
帯電装置２７（帯電部に相当）は、感光体１（像担持体に相当）の表面を正極性に帯電する。具体的には、帯電装置２７は、矢符方向に回転されている感光体１の周面を均一に正極性に帯電する。帯電装置２７は、感光体１の周面を均一に正極性に帯電できる限り特に限定されない。帯電装置２７は、非接触方式の帯電装置であってもよいし、接触方式の帯電装置であってもよい。帯電装置２７としては、例えば、コロナ帯電装置、帯電ローラー、及び帯電ブラシが挙げられる。帯電装置２７としては、接触方式の帯電装置（具体的には、帯電ローラー、又は帯電ブラシ）が好ましく、帯電ローラーがより好ましい。接触方式の帯電装置２７を使用することにより、帯電装置２７から発生するガス（例えば、オゾンのような酸化性物質のガス、又はＮＯXのような窒素酸化物のガス）の排出を抑制し易くなる。その結果、ガスによる感光層３の劣化が抑制されるとともに、オフィス環境に配慮した設計が達成できると考えられる。
【０１８８】
帯電装置２７が接触方式の帯電ローラーを備える場合、帯電ローラーは、感光体１と接触したまま、感光体１の周面（表面）を帯電する。このような帯電ローラーとしては、例えば、感光体１と接触したまま、感光体１の回転に従属して回転する帯電ローラーが挙げられる。また、帯電ローラーとしては、例えば、少なくとも表面部が樹脂で構成された帯電ローラーが挙げられる。帯電ローラーとしてより具体的には、例えば、回転可能に軸支された芯金と、芯金上に形成された樹脂層と、芯金に電圧を印加する電圧印加部とを備えた帯電ローラーが挙げられる。このような帯電ローラーを備えた帯電装置２７は、電圧印加部が芯金に電圧を印加することによって、樹脂層を介して接触する感光体１の表面を帯電させることができる。
【０１８９】
帯電装置２７が印加する電圧は、特に限定されない。しかし、帯電装置２７が交流電圧を印加する場合、又は直流電圧に交流電圧を重畳した重畳電圧を印加する場合よりも、帯電装置２７が直流電圧のみを印加することが好ましい。帯電装置２７が直流電圧のみを印加する場合、感光層３の磨耗量が減少する傾向があるためである。その結果、好適な画像を形成することができる。帯電装置２７が感光体１に印加する直流電圧は、１０００Ｖ以上２０００Ｖ以下であることが好ましく、１２００Ｖ以上１８００Ｖ以下であることがより好ましく、１４００Ｖ以上１６００Ｖ以下であることが特に好ましい。
【０１９０】
帯電ローラーの樹脂層を構成する樹脂は、感光体１の周面を良好に帯電させることができる限り特に限定されない。樹脂層を構成する樹脂の具体例としては、シリコーン樹脂、ウレタン樹脂、シリコーン変性樹脂が挙げられる。樹脂層には、無機充填材を含有させてもよい。
【０１９１】
感光体１の回転方向における帯電装置２７の上流側には、除電器（不図示）が設けられてもよい。除電器は、中間転写ベルト２０へのトナー像の一次転写が終了した後、感光体１の周面を除電する。クリーニング装置及び除電器によって清掃及び除電された感光体１の周面は、帯電装置２７へ送られ、新たに帯電処理される。
【０１９２】
しかしながら、本実施形態の画像形成装置６は、除電器（除電部に相当）を備えない設計とすることができる。換言すると、本実施形態の画像形成装置６は、除電器を省略した除電レス方式を採用することができる。画像形成装置６が除電レス方式を採用する場合、感光体１は、中間転写ベルト２０に転写し終えた領域に、除電を行うことなしに、帯電装置２７により再び帯電される。除電レス方式を採用した画像形成装置は、通常、感光体の表面電位が低下し易い。しかし、上述のように、第一実施形態の感光体１は、帯電を繰り返した場合であっても、感光体１の表面の帯電電位の安定性に優れる傾向にある。そのため、本実施形態の画像形成装置６が第一実施形態の感光体１を備えることにより、画像形成装置６が除電器を備えない場合であっても、感光体１の表面電位の低下を抑制できると考えられる。
【０１９３】
露光装置２８（露光部に相当）は、いわゆるレーザー走査ユニットである。露光装置２８は、帯電された感光体１（像担持体に相当）の表面を露光して、感光体１の表面に静電潜像を形成する。具体的には、露光装置２８は、帯電装置２７によって均一に帯電された感光体１の周面（表面）に、パーソナルコンピューターのような上位装置から入力された画像データに基づくレーザー光を照射する。これにより、感光体１の周面（表面）に、画像データに基づく静電潜像が形成される。
【０１９４】
現像装置２９（現像部に相当）は、静電潜像をトナー像として現像する。具体的には、現像装置２９は、静電潜像が形成された感光体１の周面にトナーを供給し、画像データに基づくトナー像を形成する。そして、形成されたトナー像が中間転写ベルト２０に一次転写される。クリーニング装置は、中間転写ベルト２０へのトナー像の一次転写が終了した後、感光体１の周面に残留しているトナーを清掃する。
【０１９５】
中間転写ベルト２０は、無端状のベルト回転体である。中間転写ベルト２０は、駆動ローラー３０、従動ローラー３１、バックアップローラー３２、及び複数の一次転写ローラー３３に架け渡されている。複数の感光体１の周面が、各々、中間転写ベルト２０の表面（接触面）に当接するように、中間転写ベルト２０は配置されている。
【０１９６】
また、中間転写ベルト２０は、各感光体１に対向して配置される一次転写ローラー３３によって、感光体１に押圧される。押圧された状態で、中間転写ベルト２０は、複数の一次転写ローラー３３によって無端回転する。駆動ローラー３０は、ステッピングモーターなどの駆動源によって回転駆動し、中間転写ベルト２０を無端回転させるための駆動力を与える。従動ローラー３１、バックアップローラー３２、及び複数の一次転写ローラー３３は、回転自在に設けられる。従動ローラー３１、バックアップローラー３２、及び一次転写ローラー３３は、駆動ローラー３０による中間転写ベルト２０の無端回転に伴って、従動回転する。従動ローラー３１、バックアップローラー３２、及び一次転写ローラー３３は、駆動ローラー３０の主動回転に応じて中間転写ベルト２０を介して従動回転するとともに、中間転写ベルト２０を支持する。
【０１９７】
転写部は、トナー像を像担持体から被転写体へ転写する。具体的には、一次転写ローラー３３は、一次転写バイアス（具体的には、トナーの帯電極性と逆極性を有するバイアス）を中間転写ベルト２０（被転写体に相当）に印加する。その結果、各感光体１上に形成されたトナー像は、各感光体１と一次転写ローラー３３との間で、駆動ローラー３０の駆動により矢符（反時計回り）方向に周回する中間転写ベルト２０に対して、順次転写（一次転写）される。
【０１９８】
二次転写ローラー２１は、二次転写バイアス（具体的には、トナー像と逆極性を有するバイアス）を用紙Ｐに印加する。その結果、中間転写ベルト２０上に一次転写されたトナー像は、二次転写ローラー２１とバックアップローラー３２との間で用紙Ｐに転写される。これにより、未定着のトナー像が用紙Ｐに転写される。
【０１９９】
定着部１０は、画像形成部９で用紙Ｐに転写された未定着トナー像を定着させる。定着部１０は、加熱ローラー３４と、加圧ローラー３５とを備えている。加熱ローラー３４は、通電発熱体により加熱される。加圧ローラー３５は、加熱ローラー３４に対向配置され、加圧ローラー３５の周面が加熱ローラー３４の周面に押圧される。
【０２００】
画像形成部９で二次転写ローラー２１により用紙Ｐに転写された転写画像は、用紙Ｐが加熱ローラー３４と加圧ローラー３５との間を通過する際の加熱による定着処理により用紙Ｐに定着される。そして、定着処理の施された用紙Ｐは、排紙部１１へ排紙される。また、定着部１０と排紙部１１との間の適所に、複数の搬送ローラー３６が配設されている。
【０２０１】
排紙部１１は、機器筺体７の頂部が凹没されることによって形成される。凹没した凹部の底部に、排紙された用紙Ｐを受ける排紙トレイ３７が設けられる。
【０２０２】
以上、図６を参照して、本実施形態の画像形成装置について説明した。本実施形態の画像形成装置には、像担持体として、第一実施形態の感光体が備えられている。このような感光体を備えることで、本実施形態の画像形成装置は、感光体表面の帯電電位の低下から引き起こされる画像不良の発生を抑制することができる。
【０２０３】
＜第四実施形態：プロセスカートリッジ＞
第四実施形態は、プロセスカートリッジに関する。本実施形態のプロセスカートリッジは、第一実施形態の電子写真感光体を備える。
【０２０４】
プロセスカートリッジは、例えば、ユニット化された第一実施形態の感光体を備えることができる。プロセスカートリッジは、画像形成装置に対して着脱自在に設計されてもよい。プロセスカートリッジには、例えば、感光体以外に、帯電部、露光部、現像部、転写部、クリーニング部、及び除電部からなる群より選択される少なくとも１つをユニット化した構成を採用することができる。プロセスカートリッジが除電レス方式を採用した画像形成装置で使用される場合は、除電部を省略してもよい。この場合、プロセスカートリッジには、感光体以外に、帯電部、露光部、現像部、転写部、及びクリーニング部からなる群より選択される少なくとも１つをユニット化した構成を採用することができる。ここで、帯電部、露光部、現像部、転写部、クリーニング部、及び除電部は、各々、第三実施形態で上述した、帯電部（帯電装置２７に相当）、露光部（露光装置２８に相当）、現像部（現像装置２９に相当）、転写部（一次転写ローラー３３に相当）、クリーニング部（クリーニング装置に相当）、及び除電部（除電器に相当）と同様の構成とすることができる。
【０２０５】
以上、本実施形態のプロセスカートリッジについて説明した。本実施形態のプロセスカートリッジは、像担持体として、第一実施形態の感光体を備えている。このような感光体を備えることで、本実施形態のプロセスカートリッジは、画像形成装置に取り付けられた場合に、感光体表面の帯電電位の低下から引き起こされる画像不良の発生を抑制することができる。更に、このようなプロセスカートリッジは取り扱いが容易であるため、感光体の感度特性等が劣化した場合に、感光体を含めて、容易かつ迅速に交換することができる。
【実施例】
【０２０６】
以下、実施例を用いて本発明を更に具体的に説明する。なお、本発明は実施例の範囲に何ら限定されない。
【０２０７】
［１．電子写真感光体の調製］
フタロシアニン又はその誘導体、ｎ型顔料、正孔輸送剤（ＨＴＭ）、電子輸送剤（ＥＴＭ）、及びバインダー樹脂を用いて、感光体（Ａ−１）〜（Ａ−３４）、及び（Ｂ−１）〜（Ｂ−６）を調製した。
【０２０８】
［１−１．フタロシアニン又はその誘導体］
感光体（Ａ−１）〜（Ａ−３４）、及び（Ｂ−１）〜（Ｂ−６）の調製には、電荷発生剤として、以下のフタロシアニン又はその誘導体を用いた。具体的には、以下の電荷発生剤（Ｘ−Ｈ2Ｐｃ）、電荷発生剤（Ｙ−ＴｉＯＰｃ（Ａ））、電荷発生剤（Ｙ−ＴｉＯＰｃ（Ｂ））、及び電荷発生剤（Ｙ−ＴｉＯＰｃ（Ｃ））の何れかを用いた。
【０２０９】
電荷発生剤（Ｘ−Ｈ2Ｐｃ）：下記式（Ｘ−Ｈ2Ｐｃ）で表されるＸ型無金属フタロシアニンである。
【０２１０】
電荷発生剤（Ｙ−ＴｉＯＰｃ（Ａ））：下記式（ＴｉＯＰｃ）で表されるチタニルフタロシアニンであって、上記熱特性（Ａ）を有するＹ型チタニルフタロシアニン結晶である。このチタニルフタロシアニン結晶は、ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルにおいて、ブラッグ角（２θ±０．２°）の２７．２°に主ピークを有し、２６．２°にピークを有していなかった。このチタニルフタロシアニン結晶は、示差走査熱量分析スペクトルにおいて、吸着水の気化に伴うピーク以外に５０℃以上２７０℃以下の範囲にピークを有していた。
【０２１１】
電荷発生剤（Ｙ−ＴｉＯＰｃ（Ｂ））：下記式（ＴｉＯＰｃ）で表されるチタニルフタロシアニンであって、上記熱特性（Ｂ）を有するＹ型チタニルフタロシアニン結晶である。このチタニルフタロシアニン結晶は、ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルにおいて、ブラッグ角（２θ±０．２°）の２７．２°に主ピークを有し、２６．２°にピークを有していなかった。このチタニルフタロシアニン結晶は、示差走査熱量分析スペクトルにおいて、吸着水の気化に伴うピーク以外に５０℃以上４００℃以下の範囲にピークを有していなかった。
【０２１２】
電荷発生剤（Ｙ−ＴｉＯＰｃ（Ｃ））：下記式（ＴｉＯＰｃ）で表されるチタニルフタロシアニンであって、上記熱特性（Ｃ）を有するＹ型チタニルフタロシアニン結晶である。このチタニルフタロシアニン結晶は、ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルにおいて、ブラッグ角（２θ±０．２°）の２７．２°に主ピークを有し、２６．２°にピークを有していなかった。このチタニルフタロシアニン結晶は、示差走査熱量分析スペクトルにおいて、吸着水の気化に伴うピーク以外に５０℃以上２７０℃以下の範囲にピークを有さず、２７０℃以上４００℃以下の範囲に１つのピークを有していた。
【０２１３】
【化４０】
0006264304.tif 000041
【０２１４】
【化４１】
0006264304.tif 000042
【０２１５】
［１−２．ｎ型顔料］
感光体（Ａ−１）〜（Ａ−３４）、及び（Ｂ−３）〜（Ｂ−６）の調製には、以下のｎ型顔料を用いた。具体的には、下記式（Ａ１）〜（Ａ４）、（Ｂ１）及び（Ｐ１）〜（Ｐ３）で表される化合物のうちの１種以上を用いた。以下、式（Ａ１）〜（Ａ４）、（Ｂ１）、及び（Ｐ１）〜（Ｐ３）で表される化合物を、各々、顔料（Ａ１）〜（Ａ４）、（Ｂ１）及び（Ｐ１）〜（Ｐ３）と記載する場合がある。
【０２１６】
【化４２】
0006264304.tif 000043
【０２１７】
【化４３】
0006264304.tif 000044
【０２１８】
【化４４】
0006264304.tif 000045
【０２１９】
【化４５】
0006264304.tif 000046
【０２２０】
【化４６】
0006264304.tif 000047
【０２２１】
【化４７】
0006264304.tif 000048
【０２２２】
【化４８】
0006264304.tif 000049
【０２２３】
【化４９】
0006264304.tif 000050
【０２２４】
［１−３．正孔輸送剤］
感光体（Ａ−１）〜（Ａ−３４）、及び（Ｂ−１）の調製には、以下の正孔輸送剤を用いた。具体的には、正孔輸送剤（ＨＴＭ−１）〜（ＨＴＭ−１７）のうちの１種以上を用いた。正孔輸送剤（ＨＴＭ−１）〜（ＨＴＭ−１７）は、各々、下記式（１）で表される化合物であって、式（１）中のＲ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5、ｎ１、及びｎ２が下記表１に示される置換基、及び整数である化合物である。
【０２２５】
【化５０】
0006264304.tif 000051
【０２２６】
なお、表１において用いられる記号の意味を以下に示す。
ｐ−：パラ
ｍ−：メタ
ＣＨ3−：メチル
Ｃ2Ｈ5−：エチル
Ｃ4Ｈ9−：ｎ−ブチル
ＣＨ3Ｏ−：メトキシ
【０２２７】
【表１】
0006264304.tif 000052
【０２２８】
感光体（Ｂ−２）〜（Ｂ−６）の調製には、以下の正孔輸送剤を用いた。具体的には、下記式（ＨＴＭ−Ａ）、（ＨＴＭ−Ｂ）、（ＨＴＭ−Ｄ）、及び（ＨＴＭ−Ｅ）で表される化合物の何れかを用いた。以下、式（ＨＴＭ−Ａ）、（ＨＴＭ−Ｂ）、（ＨＴＭ−Ｄ）、及び（ＨＴＭ−Ｅ）で表される化合物を、各々、正孔輸送剤（ＨＴＭ−Ａ）、（ＨＴＭ−Ｂ）、（ＨＴＭ−Ｄ）、及び（ＨＴＭ−Ｅ）と記載する場合がある。
【０２２９】
【化５１】
0006264304.tif 000053
【０２３０】
【化５２】
0006264304.tif 000054
【０２３１】
【化５３】
0006264304.tif 000055
【０２３２】
【化５４】
0006264304.tif 000056
【０２３３】
［１−４．電子輸送剤］
感光体（Ａ−１）〜（Ａ−３４）、及び（Ｂ−１）〜（Ｂ−６）の調製には、以下の電子輸送剤の何れかを用いた。具体的には、下記式（ＥＴＭ−１）〜（ＥＴＭ−５）で表される化合物の何れかを用いた。以下、式（ＥＴＭ−１）〜（ＥＴＭ−５）で表される化合物を、各々、電子輸送剤（ＥＴＭ−１）〜（ＥＴＭ−５）と記載する場合がある。
【０２３４】
【化５５】
0006264304.tif 000057
【０２３５】
【化５６】
0006264304.tif 000058
【０２３６】
【化５７】
0006264304.tif 000059
【０２３７】
【化５８】
0006264304.tif 000060
【０２３８】
【化５９】
0006264304.tif 000061
【０２３９】
［１−５．バインダー樹脂］
感光体（Ａ−１）〜（Ａ−３４）、及び（Ｂ−１）〜（Ｂ−６）の調製には、以下のバインダー樹脂を用いた。具体的には、下記式（Ｒｅｓｉｎ−１）で表される繰り返し単位を有する樹脂（ポリカーボネート樹脂、粘度平均分子量３００００）を用いた。以下、式（Ｒｅｓｉｎ−１）で表される繰り返し単位を有する樹脂を、バインダー樹脂（Ｒｅｓｉｎ−１）と記載する場合がある。
【０２４０】
【化６０】
0006264304.tif 000062
【０２４１】
式（Ｒｅｓｉｎ−１）中、Ｒ33、及びＲ34は水素原子を表す。
【０２４２】
［１−６．感光体（Ａ−１）の調製］
電荷発生剤（Ｙ−ＴｉＯＰｃ（Ｃ））２．００質量部、ｎ型顔料（Ｐ１）１．２０質量部（電荷発生剤（Ｙ−ＴｉＯＰｃ（Ｃ））１質量部に対してｎ型顔料（Ｐ１）０．６質量部に相当）、正孔輸送剤（ＨＴＭ−１）６０質量部、電子輸送剤（ＥＴＭ−１）４０質量部、バインダー樹脂（Ｒｅｓｉｎ−１）１００質量部、及びテトラヒドロフラン８００質量部を、ボールミルの容器に加えた。内容物を、ボールミルを用いて５０時間混合し分散させることにより、感光層用の塗布液を調製した。得られた塗布液を、導電性基体上にディップコート法により塗布した。導電性基体として、アルミニウム製のドラム状支持体（直径３０ｍｍ、全長２３８．５ｍｍ）を用いた。塗布された塗布液（塗膜）を１００℃で６０分間加熱し、塗膜よりテトラヒドロフランを除去した。これにより、感光体（Ａ−１）を得た。得られた感光体（Ａ−１）の感光層の膜厚は、２５μｍであった。
【０２４３】
［１−７．感光体（Ａ−２）〜（Ａ−３４）、及び（Ｂ−１）〜（Ｂ−６）の調製］
下記表２〜表４に示すように、フタロシアニン又はその誘導体の種類及び添加量、ｎ型顔料の種類及び添加量、正孔輸送剤の種類及び添加量、並びに電子輸送剤の種類を変更した以外は、感光体（Ａ−１）の調製と同様の方法で、感光体（Ａ−２）〜（Ａ−３４）、及び（Ｂ−１）〜（Ｂ−６）を調製した。なお、感光体（Ａ−１）〜（Ａ−３４）は実施例であり、（Ｂ−１）〜（Ｂ−６）は比較例である。
【０２４４】
［２．評価］
上述のようにして得られた感光体（Ａ−１）〜（Ａ−３４）、及び（Ｂ−１）〜（Ｂ−６）の各々に対し、下記のような評価を行った。
【０２４５】
［２−１．耐オゾン性の評価］
感光体（Ａ−１）〜（Ａ−３４）、及び（Ｂ−１）〜（Ｂ−６）をオゾンに対して曝露し、曝露前後での各感光体表面の帯電電位の変化を評価した。すなわち、ドラム感度試験機（ジェンテック社製）を用いて、８μＡ（周速３１ｒｐｍ）の電流条件下にて、感光体を４周回転させて帯電させ、４周分の感光体の表面電位を測定した。測定された表面電位を初期帯電電位ＶA０とした。次いで、感光体を、暗所にて、オゾン濃度１０ｐｐｍの雰囲気中、常温（２３℃）にて６時間静置した。これにより、感光体をオゾンに対して曝露した。オゾン曝露直後の感光体の表面電位を、初期帯電電位ＶA０の測定と同様の方法で測定した。測定された表面電位を、曝露直後の帯電電位ＶAとした。なお、初期帯電電位ＶA０、及び曝露直後の帯電電位ＶAは、温度２３℃、湿度５０％ＲＨで測定した。得られた初期帯電電位ＶA０、及び曝露直後の帯電電位ＶAに基づき、下記計算式１より、ΔＶA０を算出した。算出されたΔＶA０に基づき、下記基準に沿って、耐オゾン性を評価した。かかるΔＶA０が小さいほど感光体の耐オゾン性が良好であることを示す。Ａ〜Ｃの評価を合格とした。得られた結果を表２〜表４に示す。
ΔＶA０＝（初期帯電電位ＶA０［Ｖ］）−（曝露直後の帯電電位ＶA［Ｖ］）      （計算式１）
耐オゾン性評価Ａ：３０Ｖ未満
耐オゾン性評価Ｂ：３０Ｖ以上４０Ｖ未満
耐オゾン性評価Ｃ：４０Ｖ以上５０Ｖ未満
耐オゾン性評価Ｄ：５０Ｖ以上
【０２４６】
［２−２．繰り返し特性の評価］
感光体（Ａ−１）〜（Ａ−３４）、及び（Ｂ−１）〜（Ｂ−６）に対して、帯電及び露光を交互に繰り返し、繰り返し前後での帯電電位の変化を評価した。すなわち、感光体を、ドラム感度試験機（ジェンテック社製）を用いて、周速１００ｒｐｍ（プロセススピード１５７ｍｍ／秒）の条件にて、＋７００Ｖになるように帯電させ、感光体の表面電位を測定した。次いで、ハロゲンランプの光から単色光（波長：７８０ｎｍ、半値幅：２０ｎｍ）をバンドパスフィルターを用いて取り出し、取り出された単色光を感光体１周分の表面に照射（露光）した。露光後の１周分の表面電位の平均値が１５０Ｖになるように光量を設定した。更に、同様の帯電及び露光を１周ずつ交互に繰り返した。１周ずつ交互に繰り返す耐久試験を１０００セット行った。耐久試験中の試料（感光体）の表面電位を測定した。具体的には、１０セット目の帯電時の平均表面電位を、初期帯電電位ＶB０［Ｖ］とした。また、１０００セット目の帯電時の平均表面電位を、繰り返し後の帯電電位ＶB［Ｖ］とした。なお、初期帯電電位ＶB０、及び繰り返し後の帯電電位ＶBは、温度２３℃、湿度５０％ＲＨで測定した。また、各露光後に感光体の除電は行わなかった。得られた初期帯電電位ＶB０、及び繰り返し後の帯電電位ＶBに基づき、下記計算式２より、ΔＶB０を算出した。算出されたΔＶB０に基づき、下記基準に沿って、感光体の繰り返し特性の評価を行った。かかるΔＶB０が小さいほど感光体の繰り返し特性が良好であることを示す。Ａ〜Ｃの評価を合格とした。得られた結果を表２〜表４に示す。
ΔＶB０＝（初期帯電電位ＶB０［Ｖ］）−（繰り返し後の帯電電位ＶB［Ｖ］）    （計算式２）
繰り返し特性評価Ａ：３０Ｖ未満
繰り返し特性評価Ｂ：３０Ｖ以上４０Ｖ未満
繰り返し特性評価Ｃ：４０Ｖ以上５０Ｖ未満
繰り返し特性評価Ｄ：５０Ｖ以上
【０２４７】
［２−３．総合評価］
また、下記基準に沿って、上述した各評価の総合評価を行った。得られた結果を表２〜表４に示す。
総合評価Ａ：耐オゾン性及び繰り返し特性の評価がＡであった。
総合評価Ｂ：Ｂの評価が一つ以上あるが、Ｃ及びＤの評価はなかった。
総合評価Ｃ：Ｃの評価が一つ以上あるが、Ｄの評価はなかった。
総合評価Ｄ：Ｄの評価が一つ以上あった。
【０２４８】
なお、表２〜表４中、ＨＴＭ、及びＥＴＭは各々、正孔輸送剤、及び電子輸送剤を示す。
【０２４９】
【表２】
0006264304.tif 000063
【０２５０】
【表３】
0006264304.tif 000064
【０２５１】
【表４】
0006264304.tif 000065
【０２５２】
感光体（Ａ−１）〜（Ａ−３４）の感光層には、フタロシアニン又はフタロシアニン誘導体、及びｎ型顔料が含有されていた。また、ｎ型顔料の含有量が、フタロシアニン又はフタロシアニン誘導体の１質量部に対して、０．０３質量部以上３質量部以下であった。更に、正孔輸送剤として、式（１）で表される化合物のうちの１種以上が含有されていた。そのため、表２〜表４から明らかなように、感光体（Ａ−１）〜（Ａ−３４）では、耐オゾン性、及び繰り返し特性が優れていた。
【０２５３】
一方、感光体（Ｂ−１）の感光層には、ｎ型顔料が含有されていなかった。感光体（Ｂ−２）の感光層には、ｎ型顔料、及び式（１）で表される化合物が含有されていなかった。感光体（Ｂ−３）〜（Ｂ−６）の感光層には、式（１）で表される化合物が含有されていなかった。そのため、感光体（Ｂ−１）〜（Ｂ−６）では、耐オゾン性、及び繰り返し特性に劣った。
【産業上の利用可能性】
【０２５４】
本発明に係る電子写真感光体は、画像形成装置に好適に利用できる。
【符号の説明】
【０２５５】
１      電子写真感光体
２      導電性基体
３      感光層
４      中間層
５      保護層
６      画像形成装置
７      機器筺体
８      給紙部
９      画像形成部
１０    定着部
１１    排紙部
１２    給紙カセット
１３    第一ピックアップローラー
１４    給紙ローラー
１５    給紙ローラー
１６    給紙ローラー
１７    レジストローラー対
１８    第二ピックアップローラー
１９    画像形成ユニット
２０    中間転写ベルト
２１    二次転写ローラー
２２    ブラックトナー供給用ユニット
２３    シアントナー供給用ユニット
２４    マゼンタトナー供給用ユニット
２５    イエロートナー供給用ユニット
２７    帯電装置
２８    露光装置
２９    現像装置
３０    駆動ローラー
３１    従動ローラー
３２    バックアップローラー
３３    一次転写ローラー
３４    加熱ローラー
３５    加圧ローラー
３６    搬送ローラー
３７    排紙トレイ
【図１】
0006264304.tif 000067
【図２】
0006264304.tif 000068
【図３】
0006264304.tif 000069
【図４】
0006264304.tif 000070
【図５】
0006264304.tif 000071
【図６】
0006264304.tif 000072