(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
床面に縦横に敷設される矩形盤状のフロア材であり、隣り合うフロア材の相互に対向する側辺部に連結突起と連結孔を設け、前記連結突起を連結孔に挿入係止する構成とされており、
前記連結突起(13)は、軸部(13a)と、該軸部の先端から外向きに張出す抜止め部(13b)を備え、
前記連結孔(14)は、隣り合うフロア材を床面に接地したとき前記軸部を挿通させると共に前記抜止め部に係止する保持孔部(14a)と、一方のフロア材を床面から持ち上げたとき前記抜止め部及び軸部を挿脱自在に挿入させる導入孔部と、前記導入孔部から前記保持孔部に向けて前記軸部を移動可能とする連通路を形成しており、
前記連結孔(14)の導入孔部は、前記保持孔部(14a)に対して、上下方向に偏位する中央導入孔部(14b)と、該中央導入孔部の横方向に離間する左右導入孔部(14c)(14d)により構成されて成ることを特徴とするフロア材。
【請求項２】
前記フロア材の側辺部から突出する連結突起(13)の突出長さＰに対して、前記保持孔部(14a)から横方向に離間する左右導入孔部(14c)(14d)の離間距離Ｌ、Ｒは、それぞれＬ≧Ｐ及びＲ≧Ｐに形成されて成ることを特徴とする請求項１に記載のフロア材。
【請求項３】
矩形盤状のフロア材の相互に交差する側辺部のうち、一方の側辺部に平行なＸ軸と他方の側辺部に平行なＹ軸に関して、
前記Ｘ軸上で相対向する一対の側辺部(12x,12x)のうち、一方の側辺部に複数の連結突起(13)を設けると共に、他方の側辺部に複数の連結孔(14)を設け、両側辺部に設けた連結突起の軸部(13a)と連結孔の保持孔部(14a)を相互に同軸上に配置し、
前記Ｙ軸上で相対向する一対の側辺部(12y,12y)のうち、一方の側辺部に複数の連結突起を(13)設けると共に、他方の側辺部に複数の連結孔(14)を設け、両側辺部に設けた連結突起の軸部(13a)と連結孔の保持孔部(14a)を相互に同軸上に配置して成ることを特徴とする請求項１又は２に記載のフロア材。
【請求項４】
前記連結突起(13)の抜止め部(13b)は、軸部(13a)の先端の全周から張出すフランジ(18)により構成され、
前記連結孔(14)の導入孔部(14b,14c,14d)は、該孔の上下縁部のうち、前記保持孔部(14a)と反対側の縁部に移動規制手段(19b,19c,19d)を設けており、
前記連結孔(14)に連結突起(13)を挿通させた状態で、一方のフロア材を他方のフロア材に対して持ち上げることにより前記連結突起(13)の軸部(13a)を導入孔部(14b,14c,14d)に臨ませたとき、前記フランジ(18)が移動規制手段(19b,19c,19d)に当接することにより、前記抜止め部(13b)を導入孔部(14b,14c,14d)から抜き取り自在な位置に保持するように構成して成ることを特徴とする請求項１、２又は３に記載のフロア材。
【請求項５】
前記連結突起(13)の抜止め部(13b)は、軸部(13a)の先端の上下部位のうち、前記保持孔部(14a)に臨む側の部位から張出す突片(20)により構成され、該突片(20)の上下反対側には軸部(13a)の延長部(21)を形成し、
前記連結孔(14)の導入孔部(14b,14c,14d)は、該孔の上下縁部のうち、前記軸部(13a)の延長部(21)に臨む縁部に移動規制手段(19b,19c,19d)を設けており、
前記連結孔(14)に連結突起(13)を挿通させた状態で、一方のフロア材を他方のフロア材に対して持ち上げることにより前記連結突起(13)の軸部(13a)を導入孔部(14b,14c,14d)に臨ませたとき、前記軸部(13a)の延長部(21)が移動規制手段(19b,19c,19d)に当接することにより、前記抜止め部(13b)を導入孔部(14b,14c,14d) から抜き取り自在な位置に保持するように構成して成ることを特徴とする請求項１、２又は３に記載のフロア材。
【請求項６】
先行して床面に敷設されたフロア材の連結孔(14)を設けた側辺部に対して、後行して敷設するフロア材の連結突起(13)を設けた側辺部を接合状態で連結する構成とされており、
前記連結孔(14)は、連結突起(13)の軸部(13a)と同軸上の保持孔部(14a)に対して、前記導入孔部(14b,14c,14d)を上方に離間距離Ｈ１を介して配置しており、
後行して敷設するフロア材と共に前記連結突起(13)を前記離間距離Ｈ１に相当して持ち上げることにより、該連結突起(13)を導入孔部に挿通させると共に、前記離間距離Ｈ１に相当して下降させ床面に接地することにより、前記連結突起(13)を保持孔部(14a)に向けて移動させるように構成して成ることを特徴とする請求項１、２、３，４又は５に記載のフロア材。
【請求項７】
先行して床面に敷設されたフロア材の連結突起(13)を設けた側辺部に対して、後行して敷設するフロア材の連結孔(14)を設けた側辺部を接合状態で連結する構成とされており、
前記連結孔(14)は、連結突起(13)の軸部(13a)と同軸上の保持孔部(14a)に対して、前記導入孔部(14b,14c,14d)を下方に離間距離Ｈ２を介して配置しており、
後行して敷設するフロア材と共に前記連結孔(14)を前記離間距離Ｈ２に相当して持ち上げることにより、該導入孔部に連結突起(13)を挿通させると共に、前記離間距離Ｈ２に相当して下降させ床面に接地することにより、前記保持孔部(14a)を連結突起(13)に向けて移動させるように構成して成ることを特徴とする請求項１、２、３，４又は５に記載のフロア材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、床面に縦横に敷設されるフロア材に関し、特に、隣り合うフロア材を相互に着脱自在に連結可能とする組立式のフロア材に関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば、種々の機械装置を設置した工場等において、機械装置を操作する作業者の作業スペースに上げ床式の作業用フロアが構築される。また、事務所等において、電気配線等を目的として、既設の床面の上に、上げ床式のフロアが構築されることがある。
【０００３】
このようなフロアは、既設の床面の上に、矩形盤状のフロア材を縦横に敷設すると共に、隣り合うフロア材を相互に連結することにより組立てられる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１３−１６３９５３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
フロア材を縦横に敷設することにより構築されるフロアは、隣り合うフロア材を連結することにより、全体として一体化される。この際、敷設作業と同時に連結が可能となるように構成することが望ましい。
【０００６】
フロア材の連結手段は、特許文献１に示されるように、一般的には、隣り合うフロア材の側辺部に相互に嵌合自在な縦溝と縦リブを設け、先行して敷設されたフロア材に対して、後行して敷設するフロア材を下向きに移動しながら、前記縦溝と縦リブを嵌合させるように構成されている。
【０００７】
しかしながら、縦溝と縦リブにより構成された連結手段は、フロア材がプラスチック製とされている場合は容易に実施することができるが、金属製とされている場合は実施が困難である。
【０００８】
この点に関して、上述のような工場等における作業用フロアは、過酷な使用条件に耐える必要があるので、フロア材を金属製にすると共に、連結手段も金属製にすることが好ましい。
【０００９】
そこで、本発明者は、隣り合うフロア材の側辺部に相互に挿入係止自在な連結突起と連結孔を設けることにより連結手段を構成することが望ましいと考え、以下に述べるように、比較例１（図１４及び図１５）及び比較例２（図１６及び図１７）に下記の問題点が含まれることを知見し、これを解決することにより、本発明を達成したものである。
【００１０】
（比較例１）
図１４に示す比較例１は、矩形盤状のフロア材１の相互に交差する側辺部のうち、一方の側辺部に平行なＸ軸と他方の側辺部に平行なＹ軸に関して、Ｘ軸上で対向する一対の側辺部２ｘ、２ｘに該側辺部から突出する連結突起３を設け、Ｙ軸上で対向する一対の側辺部２ｙ、２ｙに連結孔４を設けている。この際、安定強固な連結を可能にするため、一対の側辺部２ｘ、２ｘのそれぞれに複数（２個）の連結突起３、３を設け、一対の側辺部２ｙ、２ｙのそれぞれに複数（２個）の連結孔４、４を設けている。
【００１１】
図１５に示すように、前記連結突起３は、軸部３ａと、該軸部の先端を径大とした頭部から成る抜止め部３ｂを備えている。前記連結孔４は、所謂ダルマ孔により形成され、前記軸部３ａを挿通させると共に前記抜止め部３ｂに係止する保持孔部４ａと、該保持孔部４ａの上方に位置して前記抜止め部３ｂ及び軸部３ａを挿脱自在に挿入させる導入孔部４ｂを設けており、該導入孔部４ｂと保持孔部４ａを連通させている。
【００１２】
従って、隣り合うフロア材１、１の側辺部２ｘ、２ｙを相互に対面させ、連結突起３を連結孔４の導入孔部４ｂに挿入し、該連結突起３を下降させると、該連結突起３の軸部３ａが保持孔部４ａに移動し、抜止め部３ｂを係止することにより、相互に側辺部２ｘ、２ｙを離反不能に連結することができる。
【００１３】
しかしながら、フロア材１を順に連結しながら敷設すると、図１４（Ｂ）に示すように、先行して敷設したフロア材１（符号１ａ、１ｂ、１ｃで示す）がＬ形に配置され、内側にコーナ部を残す場合が生じる。この場合、該コーナ部に対して、後行して敷設するフロア材１（符号１ｄで示す）を接合状態で配置しなければならないが、これを配置し連結することができないという問題を提起する。
【００１４】
コーナ部を形成する一対のフロア材１ａ、１ｃのうち、一方のフロア材１ａは、コーナ部に連結孔４、４を臨ませ、他方のフロア材１ｃは、コーナ部に連結突起３、３を臨ませている。従って、後行して敷設するフロア材１ｄは、側辺部２ｘの連結突起３、３と側辺部２ｙの連結孔４、４をそれぞれ前記フロア材１ａの連結孔４、４と前記フロア材１ｃの連結突起３、３に挿入係止しなければならない。
【００１５】
ところが、コーナ部に臨む連結突起３、３は、符号Ｐで示すように突出しており、後行して敷設するフロア材１ｄの接合すべき側辺部２ｘ、２ｙに干渉するので、該フロア材１ｄをコーナ部に接合状態となるように移動することができない。従って、連結突起３と連結孔４の導入孔部４ｂを同軸上に配置することができないから、結局、連結突起３、３と連結孔４、４は、挿入係止することが不可能である。
【００１６】
このため、所定面積のフロアを構築する際に、連結突起３と連結孔４を挿入係止しながら複数のフロア材１を順に敷設するとき、先行して敷設したフロア材が上記のようなＬ形のコーナ部を生じる場合は、該コーナ部に対して、後行して敷設すべきフロア材を接続状態で連結することができないという問題がある。
【００１７】
（比較例２）
図１６に示す比較例２は、矩形盤状のフロア材１の相互に交差する側辺部のうち、一方の側辺部に平行なＸ軸と他方の側辺部に平行なＹ軸に関して、Ｘ軸上で対向する一対の側辺部２ｘ、２ｘにそれぞれ連結突起３と連結孔４を設け、Ｙ軸上で対向する一対の側辺部２ｙ、２ｙにそれぞれ連結突起３と連結孔４を設けている。この際、安定強固な連結を可能にするため、それぞれの側辺部２ｘ、２ｙにおいて、複数（２個）の連結突起３、３と複数（２個）の連結孔４、４を設けている。図示省略しているが、連結突起３及び連結孔４は、上述の比較例１と同様に形成されており、連結突起３は軸部と抜止め部を備え、連結孔４は保持孔部と導入孔部を備えている。
【００１８】
比較例２においても、比較例１と同様に、複数のフロア材１を順に連結しながら敷設すると、図１６（Ｂ）に示すように、先行して敷設したフロア材１（符号１ａ、１ｂ、１ｃで示す）がＬ形に配置され、内側にコーナ部を残す場合があるので、該コーナ部に対して、後行して敷設するフロア材１（符号１ｄで示す）を接合状態で配置する必要が生じる。
【００１９】
この際、比較例２によれば、コーナ部を形成する一対のフロア材１ａ、１ｃは、何れも連結孔４、４がコーナ部に臨ませられる（この点が比較例１と異なる）。従って、後行して敷設するフロア材１ｄは、前記フロア材１ａ、１ｂの連結孔４、４に対して、該フロア材１ｄの側辺部２ｘの連結突起３、３と側辺部２ｙの連結突起３、３を挿入係止しなければ連結することができない。
【００２０】
ところが、後行して敷設するフロア材１ｄは、コーナ部に臨む一対の側辺部２ｘ、２ｙから、符号Ｐで示すように、連結突起３、３を突出しており、これが先行して敷設されたフロア材１ａ、１ｃの側辺部に干渉するので、該フロア材１ｄをコーナ部に接合状態となるように移動することができない。従って、連結突起３と連結孔４の導入孔部４ｂを相互に同軸上に配置することができず、結局、連結突起３、３と連結孔４、４は、挿入係止することが不可能である。
【００２１】
このため、所定面積のフロアを構築する際に、連結突起３と連結孔４を挿入係止しながら複数のフロア材１を順に敷設するとき、先行して敷設したフロア材が上記のようなＬ形のコーナ部を生じる場合は、該コーナ部に対して、後行して敷設すべきフロア材を接続状態で連結することができないという問題がある。
【００２２】
この点に関して、比較例２の場合、図１７に示すように、先行して敷設したフロア材（符号１ｅ、１ｆで示す）を１列状態に連結することにより、列設方向に延びる側辺部に連結孔４を列状に配置し、後行して敷設すべきフロア材（符号１ｇ、１ｈで示す）を予め同様の１列状態となるように連結することによりユニットＵを形成し、該ユニットＵの列設方向に延びる側辺部に連結突起３を列状に配置すれば、先行して敷設したフロア材１ｅ、１ｆの連結孔４に対して、ユニットＵの連結突起３を挿入係止することが可能となる。
【００２３】
しかしながら、フロアの構築現場において、予めユニットＵの形成を求めることは、作業性を低下するだけでなく、重いユニットＵを持ち上げる過酷な作業を強いる問題があり、しかも、持ち上げたときに、隣り合うフロア材１ｇ、１ｈｅが屈折すると、連結突起３を折損するという問題がある。
【００２４】
（課題）
本発明は、連結突起と連結孔を挿入係止しながら複数のフロア材を順に敷設することにより所定面積のフロアを簡単容易に構築することができように構成し、この際、先行して敷設したフロア材がＬ形に配置され、内側にコーナ部を残す場合が生じたときでも、該コーナ部に対して、後行して敷設するフロア材を接合状態で配置し、連結突起と連結孔を好適に挿入係止することができるようにしたフロア材を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００２５】
そこで、本発明が手段として構成したところは、床面に縦横に敷設される矩形盤状のフロア材であり、隣り合うフロア材の相互に対向する側辺部に連結突起と連結孔を設け、前記連結突起を連結孔に挿入係止する構成とされており、前記連結突起は、軸部と、該軸部の先端から外向きに張出す抜止め部を備え、前記連結孔は、隣り合うフロア材を床面に接地したとき前記軸部を挿通させると共に前記抜止め部に係止する保持孔部と、一方のフロア材を床面から持ち上げたとき前記抜止め部及び軸部を挿脱自在に挿入させる導入孔部と、前記導入孔部から前記保持孔部に向けて前記軸部を移動可能とする連通路を形成しており、前記連結孔の導入孔部は、前記保持孔部に対して、上下方向に偏位する中央導入孔部と、該中央導入孔部の横方向に離間する左右導入孔部により構成されて成る点にある。
【００２６】
好ましくは、前記フロア材の側辺部から突出する連結突起の突出長さＰに対して、前記保持孔部から横方向に離間する左右導入孔部の離間距離Ｌ、Ｒは、それぞれＬ≧Ｐ及びＲ≧Ｐに形成されている。
【００２７】
本発明の好ましい実施形態は、矩形盤状のフロア材の相互に交差する側辺部のうち、一方の側辺部に平行なＸ軸と他方の側辺部に平行なＹ軸に関して、前記Ｘ軸上で相対向する一対の側辺部のうち、一方の側辺部に複数の連結突起を設けると共に、他方の側辺部に複数の連結孔を設け、両側辺部に設けた連結突起の軸部と連結孔の保持孔部を相互に同軸上に配置し、前記Ｙ軸上で相対向する一対の側辺部のうち、一方の側辺部に複数の連結突起を設けると共に、他方の側辺部に複数の連結孔を設け、両側辺部に設けた連結突起の軸部と連結孔の保持孔部を相互に同軸上に配置している。
【００２８】
敷設したフロア材を解体する際には、保持孔から脱した連結突起を導入孔部に臨ませた状態で、引き抜き容易な姿勢に保持することが好ましく、このため、連結突起の保持手段が設けられている。
【００２９】
保持手段の第１実施例において、連結突起の抜止め部は、軸部の先端の全周から張出すフランジにより構成され、連結孔の導入孔部は、該孔の上下縁部のうち、前記保持孔部と反対側の縁部に移動規制手段を設けており、前記連結孔に連結突起を挿通させた状態で、一方のフロア材を他方のフロア材に対して持ち上げることにより前記連結突起の軸部を導入孔部に臨ませたとき、前記フランジが移動規制手段に当接することにより、前記抜止め部を導入孔部から抜き取り自在な位置に保持するように構成している。
【００３０】
保持手段の第１実施例において、連結突起の抜止め部は、軸部の先端の上下部位のうち、前記保持孔部に臨む側の部位から張出す突片により構成され、該突片の上下反対側には軸部の延長部を形成し、連結孔の導入孔部は、該孔の上下縁部のうち、前記軸部の延長部に臨む縁部に移動規制手段を設けており、前記連結孔に連結突起を挿通させた状態で、一方のフロア材を他方のフロア材に対して持ち上げることにより前記連結突起の軸部を導入孔部に臨ませたとき、前記軸部の延長部が移動規制手段に当接することにより、前記抜止め部を導入孔部から抜き取り自在な位置に保持するように構成している。
【００３１】
本発明の第１実施形態は、先行して床面に敷設されたフロア材の連結孔を設けた側辺部に対して、後行して敷設するフロア材の連結突起を設けた側辺部を接合状態で連結する構成とされており、前記連結孔は、連結突起の軸部と同軸上の保持孔部に対して、前記導入孔部を上方に離間距離Ｈ１を介して配置しており、後行して敷設するフロア材と共に前記連結突起を前記離間距離Ｈ１に相当して持ち上げることにより、該連結突起を導入孔部に挿通させると共に、前記離間距離Ｈ１に相当して下降させ床面に接地することにより、前記連結突起を保持孔部に向けて移動させるように構成している。
【００３２】
本発明の第２実施形態は、先行して床面に敷設されたフロア材の連結突起を設けた側辺部に対して、後行して敷設するフロア材の連結孔を設けた側辺部を接合状態で連結する構成とされており、前記連結孔は、連結突起の軸部と同軸上の保持孔部に対して、前記導入孔部を下方に離間距離Ｈ２を介して配置しており、後行して敷設するフロア材と共に前記連結孔を前記離間距離Ｈ２に相当して持ち上げることにより、該導入孔部に連結突起を挿通させると共に、前記離間距離Ｈ２に相当して下降させ床面に接地することにより、前記保持孔部を連結突起に向けて移動させるように構成している。
【発明の効果】
【００３３】
本発明によれば、連結突起１３と連結孔１４を相互に挿入係止しながら、複数のフロア材１１を順に敷設することにより、所定面積のフロアを構築することが可能であり、敷設作業が容易となる。
【００３４】
この際、１枚ずつフロア材を順に連結しながら敷設すると、先行して敷設した固定フロア材がＬ形に配置され、内側にコーナ部を残した状態を生じる場合があり、該コーナ部に対して、後行して敷設する新設フロア材を接合状態で配置して連結することが必要になるところ、本発明のフロア材は、新設フロア材を前記コーナ部に対して好適に接合状態で連結することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００３５】
【図１】本発明の１実施形態を示しており、（Ａ）は上面を示す斜視図、（Ｂ）は下面を示す斜視図である。
【図２】本発明の連結突起と連結孔に関する第１実施形態を示しており、（Ａ）はフロア材を破断状態で示す断面図、（Ｂ）は先行して敷設したフロア材の連結孔に後行して敷設するフロア材の連結突起を挿入する方法を示す断面図、（Ｃ）は連結孔に連結突起を挿入係止した状態を示す断面図である。
【図３】第１実施形態に関する連結突起を連結孔に挿入係合する方法を示しており、（Ａ）は連結突起を中央導入孔部から保持孔部に移動させる連結方法を示す説明図、（Ｂ）は連結突起を左導入孔部から保持孔部に移動させる連結方法を示す説明図、（Ｃ）は連結突起を右導入孔部から保持孔部に移動させる連結方法を示す説明図である。
【図４】第１実施形態に関して、先行して敷設したフロア材のコーナ部に対して、後行して敷設するフロア材を接合状態で連結するための第１連結方法を示しており、（Ａ）はフロア材の移動方向を示す平面図、（Ｂ）は先に挿入係止される連結突起と連結孔の関係を示す説明図、（Ｂ）は後に挿入係止される連結突起と連結孔の関係を示す説明図である。
【図５】第１実施形態に関して、先行して敷設したフロア材のコーナ部に対して、後行して敷設するフロア材を接合状態で連結するための第２連結方法を示しており、（Ａ）はフロア材の移動方向を示す平面図、（Ｂ）は先に挿入係止される連結突起と連結孔の関係を示す説明図、（Ｂ）は後に挿入係止される連結突起と連結孔の関係を示す説明図である。
【図６】連結突起を導入孔部に臨ませた状態で引き抜き容易な姿勢に保持する保持手段の第１実施例を示す斜視図である。
【図７】保持手段の第１実施例の作用を示しており、（Ａ）は連結突起が保持孔に抜止め係止した状態を示す断面図、（Ｂ）は連結突起が導入孔部に臨まされた状態を示す断面図、（Ｃ）は連結突起と移動規制手段の関係を示す説明図である。
【図８】連結突起を導入孔部に臨ませた状態で引き抜き容易な姿勢に保持する保持手段の第２実施例を示す斜視図である。
【図９】保持手段の第２実施例の作用を示しており、（Ａ）は連結突起が保持孔に抜止め係止した状態を示す断面図、（Ｂ）は連結突起が導入孔部に臨まされた状態を示す断面図、（Ｃ）は連結突起と移動規制手段の関係を示す説明図である。
【図１０】第１実施形態に係るフロア材の変形実施形態を示す斜視図である。
【図１１】本発明の連結突起と連結孔に関する第２実施形態を示しており、（Ａ）はフロア材を破断状態で示す断面図、（Ｂ）は先行して敷設したフロア材の連結孔に後行して敷設するフロア材の連結突起を挿入する方法を示す断面図、（Ｃ）は連結孔に連結突起を挿入係止した状態を示す断面図である。
【図１２】第２実施形態に関する連結孔に連結突起を挿入係合させる方法を示しており、（Ａ）は連結突起に対して連結孔を中央導入孔部から保持孔部まで移動させる連結方法を示す説明図、（Ｂ）は連結突起に対して連結孔を左導入孔部から保持孔部まで移動させる連結方法を示す説明図、（Ｃ）は連結突起に対して連結孔を右導入孔部から保持孔部にまで移動させる連結方法を示す説明図である。
【図１３】第２実施形態に関して、先行して敷設したフロア材のコーナ部に対して、後行して敷設するフロア材を接合状態で連結するための方法を示しており、（Ａ）はフロア材の移動方向を示す平面図、（Ｂ）は先に挿入係止される連結孔と連結突起の関係を示す説明図、（Ｂ）は後に挿入係止される連結孔と連結突起の関係を示す説明図である。
【図１４】本発明に対する比較例１を示しており、（Ａ）はフロア材の斜視図、（Ｂ）は先行して敷設したフロア材のコーナ部に対して、後行して敷設するフロア材を接合状態で連結することができない状態を示す平面図である。
【図１５】比較例１に関して、コーナ部における連結突起と連結孔を挿入係止することができない状態を示す斜視図である。
【図１６】本発明に対する比較例２を示しており、（Ａ）はフロア材の斜視図、（Ｂ）は先行して敷設したフロア材のコーナ部に対して、後行して敷設するフロア材を接合状態で連結することができない状態を示す平面図である。
【図１７】比較例２に関して、フロア材を敷設する際に連結突起を連結孔に挿入係止するためには、予めユニットを形成しなければならないことを説明する平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００３６】
以下図面に基づいて本発明の好ましい実施形態を詳述する。
【００３７】
（第１実施形態）
図１に示すように、フロア材１１は、全体的形状を矩形盤状に形成され、該フロア材１１の相互に交差する側辺部のうち、一方の側辺部に平行なＸ軸と他方の側辺部に平行なＹ軸に関して、Ｘ軸上で対向する一対の側辺部１２ｘ、１２ｘにそれぞれ連結突起１３と連結孔１４を設け、Ｙ軸上で対向する一対の側辺部１２ｙ、１２ｙにそれぞれ連結突起１３と連結孔１４を設けている。
【００３８】
前記連結突起１３及び連結孔１４は、それぞれの側辺部に少なくとも１個を設ければ良いが、安定強固な連結のためには、それぞれの側辺部１２ｘ、１２ｙにおいて、複数（２個）の連結突起１３、１３と複数（２個）の連結孔１４、１４を設けることが好ましい。この際、複数の連結突起１３、１３と連結孔１４、１４の位置及び間隔は、図４（Ａ）に示すように、複数のフロア材１を相互に側辺部を接合して縦横に敷設したとき、相互に接合される一方の側辺部に設けられた連結突起１３が他方の側辺部に設けられた連結孔１４に挿入係止される関係となるように設定されている。
【００３９】
前記フロア材１１は、断面Ｌ形の金属材を矩形状に枠組み形成することにより、該金属材の側壁部１５ａにより前記側辺部１２ｘ、１２ｙを構成すると共に、上壁部１５ｂに金属製の天板１６を搭載固着し、これにより、盤状に形成されている。尚、図１（Ａ）に示すように、天板１６は、滑り止めを設けた所謂縞板により構成することが好ましい。
【００４０】
前記枠組の４隅には、下方に突出する座手段１７が設けられ、図示のようなボルト軸とナット等から成る調節手段により、該座手段１７の上下方向位置を調節可能とするように構成されている。従って、フロア材１１を床面に敷設するとき、前記調節手段により、座手段１７の上下位置を調節することにより、床面の不陸を吸収し、隣り合うフロア材１１の天板１６を同一平面とするように整合させられ、これにより、上げ床状のフロアが構築される。
【００４１】
図２（Ａ）に示すように、前記連結突起１３は、前記枠組み形成された金属材の側壁部１５ａに挿着される頭付きのボルトにより形成され、側壁部１５ａの内側からナット１８を螺着することにより固着され、該側壁部１５ａの外側に突出する軸部１３ａと、該軸部１３ａの先端から外向き（外周方向）に張出す抜止め部１３ｂを備えており、側壁部１５ａの外面から抜止め部１３ｂの先端までの距離により、突出長さＰを形成する。図示実施形態の場合、前記抜止め部１３ｂは、頭付きボルトの径大とした頭部により構成し、前記軸部１３ａは、該ボルトの首部により構成しているが、これに限定されるものではなく、例えば、軸部の先端を鉤状に折曲することにより抜止め部１３ｂを形成しても良く、或いは、後述する図８に示すような突片により形成しても良い。
【００４２】
連結孔１４は、前記枠組み形成された金属材の側壁部１５ａに貫設されており、前記連結突起１３の軸部１３ａを挿通させるが抜止め部１３ｂを挿脱不能に係止する保持孔部１４ａと、該保持孔部１４ａの上方に配置された中央導入孔部１４ｂと、該中央導入孔部１４ｂの左右に配置された左導入孔部１４ｃ及び右導入孔部１４ｄを備えており、前記中央導入孔部１４ｂと左右導入孔部１４ｃ、１４ｄは、前記連結突起１３の軸部１３ａと共に抜止め部１３ｂを挿脱自在に挿通可能とする大きさに形成されている。そして、前記中央導入孔部１４ｂ及び左右導入孔部１４ｃ、１４ｄと、前記保持孔部１４ａの間には、その間において軸部１３ａを移動可能とする連通路が形成されている。
【００４３】
前記連結突起１３の軸部１３ａと、前記連結孔１４の保持孔部１４ａは、フロア材１１を敷設することにより隣り合うフロア材１１の側壁部１５ａを接合させたとき、軸線Ｃで示すように、同軸上に位置するように配置されている。従って、この接合状態において、一方の側壁部１５ａに設けた連結突起１３の軸部１３ａが他方の側壁部１５ａに設けた連結孔１４の保持孔部１４ａに保持され、抜止め部１３ｂを保持孔部１４ａに係止する。
【００４４】
前記中央導入孔部１４ｂ及び左右導入孔部１４ｃ、１４ｄは、前記保持孔部１４ａの上方に離間距離Ｈ１を有して配置されており、中央導入孔部１４ｂから左右横方向に離間する左右導入孔部１４ｃ、１４ｄの離間距離Ｌ、Ｒは、前記連結突起１３の突出長さＰに対して、それぞれＬ≧Ｐ及びＲ≧Ｐとなるように形成されている。
【００４５】
上記の構成によれば、先行して床面Ｆに敷設された固定フロア材（符号１１ａで示す）に対して、後行して敷設すべき新設フロア材（符号１１ｄで示す）を接合状態で連結する場合、図２（Ｂ）に示すように、新設フロア材１１ｄを前記離間距離Ｈ１に相当して持ち上げると、該フロア材１１ｄの連結突起１３が固定フロア材１１ａにおける連結孔１４の導入孔部（１４ｂ、１４ｃ、１４ｄ）に臨むので、図示鎖線で示すように新設フロア材１１ｄを固定フロア材１１ａに向けて移動することにより、連結突起１３の抜止め部１３ｂと軸部１３ａを該導入孔部に挿入することができる。
【００４６】
そこで、連結突起１３を導入孔部に挿入した状態から、図２（Ｃ）に示すように、新設フロア材１１ｄを床面Ｆに接地するまで下降すると、前記連結突起１３が軸部１３ａを保持孔部１４ａに移動することにより、抜止め部１３ｂを該保持孔部１４ａに係止し、これにより、両フロア材１１ｄ、１１ａを分離不能に連結する。
【００４７】
前記導入孔部を構成する中央導入孔部１４ｂと左右導入孔部１４ｃ、１４ｄの作用を図３に示している。
【００４８】
図３（Ａ）は、前記固定フロア材１１ａの側壁部１５ａに対して、前記新設フロア材１１ｄの側壁部１５ａを真正面から対面させた状態で接合する場合、つまり、左右に偏位していない姿勢で接合する場合の作用を示している。この場合、前述のように新設フロア材１１ｄを離間距離Ｈ１に相当して持ち上げると、連結突起１３は、連結孔１４の中央導入孔部１４ｂに臨み、挿入することができる。挿入した状態で、新設フロア材１１ｄを下降すると、軸部１３ａが保持孔部１４ａに移動し、抜止め部１３ｂを該保持孔部１４ａに係止する。
【００４９】
図３（Ｂ）は、前記固定フロア材１１ａの側壁部１５ａに対して、前記新設フロア材１１ｄの側壁部１５ａを左側に偏位させた姿勢で接合する場合を示している。この場合、新設フロア材１１ｄを離間距離Ｈ１に相当して持ち上げると、連結突起１３は、連結孔１４の左導入孔部１４ｃに臨み、挿入することができる。挿入した状態で、新設フロア材１１ｄと共に該連結突起１３を図示矢印Ｍ１で示すように右方向に移動した後、新設フロア材１１ｄを下降すると、軸部１３ａが保持孔部１４ａに移動し、抜止め部１３ｂを該保持孔部１４ａに係止する。
【００５０】
図３（Ｃ）は、前記固定フロア材１１ａの側壁部１５ａに対して、前記新設フロア材１１ｄの側壁部１５ａを右側に偏位させた姿勢で接合する場合を示している。この場合、新設フロア材１１ｄを離間距離Ｈ１に相当して持ち上げると、連結突起１３は、連結孔１４の右導入孔部１４ｄに臨み、挿入することができる。挿入した状態で、新設フロア材１１ｄと共に該連結突起１３を図示矢印Ｍ２で示すように左方向に移動した後、新設フロア材１１ｄを下降すると、軸部１３ａが保持孔部１４ａに移動し、抜止め部１３ｂを該保持孔部１４ａに係止する。
【００５１】
上記のように構成した結果、連結突起１３と連結孔１４を挿入係止しながら、複数のフロア材１１を順に敷設することにより、所定面積のフロアを構築することが可能であり、敷設作業が容易である。
【００５２】
図４（Ａ）に示すように、１枚ずつフロア材１１を順に連結しながら敷設すると、先行して敷設した固定フロア材１１（第１固定フロア材１１ａ、第２固定フロア材１１ｂ、第３固定フロア材１１ｃを図示している）がＬ形に配置され、内側にコーナ部を残した状態を生じる場合があり、該コーナ部に対して、後行して敷設する新設フロア材１１（符号１１ｄで示す）を接合状態で配置して連結することが必要になる。この場合、新設フロア材１１ｄは、下記の第１連結方法又は第２連結方法より、接合連結することが可能である。
【００５３】
（第１連結方法）
図４は、最初に図示の新設フロア材１１ｄの側辺部１２ｘを第１固定フロア材１１ａの側辺部１２ｘに接合して連結する第１連結方法を示している。この方法による場合、第１固定フロア材１１ａに対して新設フロア材１１ｄを左側に偏位させた姿勢で対面させると共に持ち上げると、図４（Ｂ）に鎖線で示すように、両者の側辺部１２ｘ、１２ｘの間において、連結突起１３（符号１３ｘで示す）を連結孔１４（符号１４ｘで示す）の左導入孔部１４ｃに臨ませることができる。この際、新設フロア材１１ｄの別の側辺部１２ｙには、符号Ｐで示すように連結突起が突出しているが、上記Ｌ≧Ｐとなるように構成しているので、該連結突起が第３固定フロア材１１ｃに干渉することはない。
【００５４】
そこで、新設フロア材１１ｄを第１固定フロア材１１ａに向けて、矢印Ｑ１で示すように移動すると、前記連結突起１３ｘが連結孔１４ｘの左導入孔部１４ｃに挿入される。この矢印Ｑ１で示す移動により、新設フロア材１１ｄと第３固定フロア材１１ｃの間においては、図４（Ｃ）に鎖線で示すように、連結突起１３（符号１３ｙで示す）が連結孔１４（符号１４ｙで示す）の中央導入孔部１４ｂに臨み、挿入可能な状態とされる。
【００５５】
引き続き、新設フロア材１１ｄを第３固定フロア材１１ｃに向けて、矢印Ｑ２で示すように移動すると、新設フロア材１１ｄと第１固定フロア材１１ａの間においては、図４（Ｂ）に矢印Ｍ１で示すように、連結突起１３ｘが連結孔１４ｘの中央導入孔部１４ｂに移動する。これと同時に、新設フロア材１１ｄと第３固定フロア材１１ｃの間においては、連結突起１３ｙが連結孔１４ｙの中央導入孔部１４ｂに挿入される。
【００５６】
従って、その後、新設フロア材１１ｄを下降させて床面に接地すると、新設フロア材１１ｄと第１固定フロア材１１ａの間において、連結突起１３ｘが連結孔１４ｘの保持孔部１４ａに向けて移動することにより挿入係止されると同時に、新設フロア材１１ｄと第３固定フロア材１１ｃの間においても、連結突起１３ｙが連結孔１４ｙの保持孔部１４ａに向けて移動することにより挿入係止される。
【００５７】
（第２連結方法）
図５は、最初に図示の新設フロア材１１ｄの側辺部１２ｙを第３固定フロア材１１ｃの側辺部１２ｙに接合して連結する第２連結方法を示している。この方法による場合、第３固定フロア材１１ｃに対して新設フロア材１１ｄを右側に偏位させた姿勢で対面させると共に持ち上げると、図５（Ｂ）に鎖線で示すように、両者の側辺部１２ｙ、１２ｙの間において、連結突起１３（符号１３ｙで示す）を連結孔１４（符号１４ｙで示す）の右導入孔部１４ｄに臨ませることができる。この際、新設フロア材１１ｄの別の側辺部１２ｘには、符号Ｐで示すように連結突起が突出しているが、上記Ｌ≧Ｐとなるように構成しているので、該連結突起が第１固定フロア材１１ａに干渉することはない。
【００５８】
そこで、新設フロア材１１ｄを第３固定フロア材１１ｃに向けて、矢印Ｑ１で示すように移動すると、前記連結突起１３ｙが連結孔１４ｙの左導入孔部１４ｄに挿入される。この矢印Ｑ１で示す移動により、新設フロア材１１ｄと第１固定フロア材１１ａの間においては、図５（Ｃ）に鎖線で示すように、連結突起１３（符号１３ｘで示す）が連結孔１４（符号１４ｘで示す）の中央導入孔部１４ｂに臨み、挿入可能な状態とされる。
【００５９】
引き続き、新設フロア材１１ｄを第１固定フロア材１１ａに向けて、矢印Ｑ２で示すように移動すると、新設フロア材１１ｄと第３固定フロア材１１ｃの間においては、図５（Ｂ）に矢印Ｍ２で示すように、連結突起１３ｙが連結孔１４ｙの中央導入孔部１４ｂに移動する。これと同時に、新設フロア材１１ｄと第１固定フロア材１１ａの間においては、連結突起１３ｙｘ連結孔１４ｘの中央導入孔部１４ｂに挿入される。
【００６０】
従って、その後、新設フロア材１１ｄを下降させて床面に接地すると、新設フロア材１１ｄと第３固定フロア材１１ｃの間において、連結突起１３ｙが連結孔１４ｙの保持孔部１４ａに向けて移動することにより挿入係止されると同時に、新設フロア材１１ｄと第１固定フロア材１１ａの間においても、連結突起１３ｘが連結孔１４ｘの保持孔部１４ａに向けて移動することにより挿入係止される。
【００６１】
尚、図示実施形態の場合、フロア材１１を敷設することにより構築されたフロアは、上記と逆の方法で、一枚ずつ取外すことにより、フロアを解体することも可能である。
【００６２】
上述のような頭付きのボルトにより連結突起１３を構成した図示実施形態の場合、敷設したフロア材１１を解体するために、連結突起１３の軸部１３ａを保持孔１４ａから脱出させると共に、導入孔部１４ｂ、１４ｃ、１４ｄに臨ませた際に、該軸部１３ａの軸心が導入孔部の中心から偏位しているときは、抜止め部１３ｂが導入孔部１４ｂ、１４ｃ、１４ｄの縁部に係止し、連結突起１３の引き抜きを阻止する可能性がある。この場合、作業者は、フロア材１１を持ち上げながら連結突起１３の軸心と導入孔部１４ｂ、１４ｃ、１４ｄの中心を位置決めしなければならず、作業が容易でない。このため、連結突起１３を導入孔部に臨ませたとき、自動的に引き抜き容易な姿勢に保持する保持手段を設けることが好ましい。
【００６３】
（保持手段の第１実施例）
図６及び図７は、保持手段の第１実施例を示している。連結突起１３は、上述のような頭付きボルト又は頭付きピンにより構成されており、軸部１３ａの先端の全周から張出すフランジ１８により抜止め部１３ｂを形成している。
【００６４】
これに対して、連結孔１４の導入孔部１４ｂ、１４ｃ、１４ｄは、該孔の上下縁部のうち、前記保持孔部１４ａと反対側の縁部に臨んで、それぞれ側壁部１５ａから内側に突出する移動規制手段１９ｂ、１９ｃ、１９ｄを設けている。
【００６５】
この際、フロア材１１（解体されるフロア材１１ｄ）の側壁部１５ａから外側に突出する連結突起１３の軸部１３ａの突出長さＰａ（側壁部１５ａとフランジ１８の相互に対向する面の間の距離）に対して、フロア材１１（固定側のフロア材１１ａ）の側壁部１５ａの板厚Ｔと前記移動規制手段１９ｂ、１９ｃ、１９ｄの突出長さＶは、Ｖ＋Ｔ＞Ｐａとなるように構成することが好ましい。
【００６６】
更に、図示のように、前記移動規制手段１９ｂ、１９ｃ、１９ｄは、フランジ１８の周面一部を抱持する凹面を備えていることが好ましい。
【００６７】
そこで、図７（Ａ）に示すように接合状態で連結されたフロア材１１ａ、１１ｄを解体するために、一方のフロア材１１ｄを持ち上げることにより連結突起１３を保持孔１４ａから脱出させ、導入孔部１４ｂ、１４ｃ、１４ｄの何れかに向けて移動すると、図７（Ｂ）に示すように、連結突起１３のフランジ１８が移動規制手段１９ｂ、１９ｃ、１９ｄに当接する。
【００６８】
この当接により、図７（Ｃ）に示すように、連結突起１３は、軸心を導入孔部１４ｂ、１４ｃ、１４ｄの中心に一致させた状態で保持される。つまり、この状態から連結突起１３を軸方向に移動すれば、フランジ１８（抜止め部１３ｂ）が導入孔部１４ｂ、１４ｃ、１４ｄの縁部に引っ掛かることはなく、抜き取り可能となる位置に保持されている。
【００６９】
連結突起１３を連結孔１４から抜き出すために、フロア材１１ｄを持ち上げた状態で横方向に移動させる場合、上述のように移動規制手段１９ｂ、１９ｃ、１９ｄに凹面を形成しておけば、フランジ１８の周面一部が該凹面を乗り越えながら移動するので、作業者の触感により、連結突起１３が所望の移動規制手段１９ｂ、１９ｃ、１９ｄに当接しているかどうかを容易に確認することができる。
【００７０】
（保持手段の第２実施例）
図８及び図９は、保持手段の第２実施例を示している。連結突起１３の抜止め部１３ｂは、軸部１３ａの先端の上下部位のうち、前記保持孔部１４ａに臨む側の部位から張出す突片２０により構成され、該突片２０の上下反対側には軸部１３ａの延長部２１を形成している。
【００７１】
これに対して、連結孔１４の導入孔部１４ｂ、１４ｃ、１４ｄは、該孔の上下縁部のうち、前記軸部１３ａの延長部２１に臨む縁部により移動規制手段１９ｂ、１９ｃ、１９ｄを形成している。この際、移動規制手段１９ｂ、１９ｃ、１９ｄは、延長部２１の周面一部を抱持する凹面を備えていることが好ましい。
【００７２】
そこで、図９（Ａ）に示すように接合状態で連結されたフロア材１１ａ、１１ｄを解体するために、一方のフロア材１１ｄを持ち上げることにより連結突起１３を保持孔１４ａから脱出させ、導入孔部１４ｂ、１４ｃ、１４ｄの何れかに向けて移動すると、図９（Ｂ）に示すように、連結突起１３の延長部２１が移動規制手段１９ｂ、１９ｃ、１９ｄに当接する。
【００７３】
この当接により、図９（Ｃ）に示すように、連結突起１３は、軸方向に移動すれば、突片２０（抜止め部１３ｂ）が導入孔部１４ｂ、１４ｃ、１４ｄの縁部に引っ掛かることはなく、抜き取り可能となる位置に保持されている。
【００７４】
連結突起１３を連結孔１４から抜き出すために、フロア材１１ｄを持ち上げた状態で横方向に移動させる場合、上述のように移動規制手段１９ｂ、１９ｃ、１９ｄに凹面を形成しておけば、延長部２１の周面が該凹面を乗り越えながら移動するので、作業者の触感により、連結突起１３が所望の移動規制手段１９ｂ、１９ｃ、１９ｄに当接しているかどうかを容易に確認することができる。
【００７５】
（変形実施形態）
図１並びに図４及び図５は、矩形盤状のフロア材１１に関して、隣り合う側辺部１２ｘ、１２ｙの長さを等しくした正方形のものを示したが、図１０に示す変形実施形態のように、側辺部の長さを相違する長方形に形成しても良い。この場合、Ｘ軸上に設けられた一対の連結突起１３、１３と一対の連結孔１４、１４の間隔距離Ｌ１と、Ｙ軸上に設けられた一対の連結突起１３、１３と一対の連結孔１４、１４の間隔距離Ｌ２を、Ｌ１＜Ｌ２となるように形成しても良い。
【００７６】
尚、図示の変形実施例に係る長方形盤状のフロア材１１を１枚ずつ敷設する際は、全てのフロア材１１のＸ軸を相互に平行にすると共にＹ軸を相互に平行にして敷設すれば良い。
【００７７】
その他の構成は上記第１実施形態と同様であり、連結突起１３と連結孔１４の関係及び作用も、上記第１実施形態と同様である。
【００７８】
（第２実施形態）
上述した第１実施形態は、先行して敷設した固定フロア材１１ａ、１１ｃの連結孔１４に対して、後行して敷設すべき新設フロア材１１ｄの連結突起１３を挿入係止させるように構成したものについて説明した。しかしながら、本発明は、図１１ないし図１３に示す第２実施形態のように、連結突起と連結孔の関係を反対とするように構成し、先行して敷設した固定フロア材の連結突起１３に対して、後行して敷設すべき新設フロア材の連結孔１４を嵌合係止するように構成しても良い。
【００７９】
第２実施形態において、図１１に示すように、連結突起１３は、側壁部１５ａに挿着される頭付きのボルトにより形成され、側壁部１５ａの内側からナット１８を螺着することにより固着され、該側壁部１５ａの外側に突出する軸部１３ａと、該軸部１３ａの先端から外向き（外周方向）に張出す抜止め部１３ｂを備えており、側壁部１５ａの外面から抜止め部１３ｂの先端までの距離により、突出長さＰを形成する。この点は、上記第１実施形態と同様である。
【００８０】
連結孔１４は、前記側壁部１５ａに貫設されており、前記連結突起１３の軸部１３ａを挿通させるが抜止め部１３ｂを挿脱不能に係止する保持孔部１４ａと、該保持孔部１４ａの下方に配置された中央導入孔部１４ｂと、該中央導入孔部１４ｂの左右に配置された左導入孔部１４ｃ及び右導入孔部１４ｄを備えており、前記中央導入孔部１４ｂと左右導入孔部１４ｃ、１４ｄは、前記連結突起１３の軸部１３ａと共に抜止め部１３ｂを挿脱自在に挿通可能とする大きさに形成されている。そして、前記中央導入孔部１４ｂ及び左右導入孔部１４ｃ、１４ｄと、前記保持孔部１４ａの間には、その間において軸部１３ａを移動可能とする連通路が形成されている。
【００８１】
前記連結突起１３の軸部１３ａと、前記連結孔１４の保持孔部１４ａは、フロア材１１を敷設することにより隣り合うフロア材１１の側壁部１５ａを接合させたとき、軸線Ｃで示すように、同軸上に位置するように配置されている。従って、この接合状態において、一方の側壁部１５ａに設けた連結突起１３の軸部１３ａが他方の側壁部１５ａに設けた連結孔１４の保持孔部１４ａに保持され、抜止め部１３ｂを保持孔部１４ａに係止する。
【００８２】
前記中央導入孔部１４ｂ及び左右導入孔部１４ｃ、１４ｄは、前記保持孔部１４ａの下方に離間距離Ｈ２を有して配置されており、中央導入孔部１４ｂから左右横方向に離間する左右導入孔部１４ｃ、１４ｄの離間距離Ｌ、Ｒは、前記連結突起１３の突出長さＰに対して、それぞれＬ≧Ｐ及びＲ≧Ｐとなるように形成されている。
【００８３】
上記の構成によれば、先行して床面Ｆに敷設された固定フロア材（符号１１ｅで示す）に対して、後行して敷設すべき新設フロア材（符号１１ｈで示す）を接合状態で連結する場合、図１１（Ｂ）に示すように、新設フロア材１１ｈを前記離間距離Ｈ２に相当して持ち上げると、該フロア材１１ｈの連結孔１４の導入孔部（１４ｂ、１４ｃ、１４ｄ）が固定フロア材１１ｅにおける連結突起１３に臨むので、図示鎖線で示すように新設フロア材１１ｈを固定フロア材１１ｅに向けて移動することにより、連結突起１３の抜止め部１３ｂと軸部１３ａを該導入孔部に受入れることができる。
【００８４】
そこで、導入孔部に連結突起１３を受入れた状態から、図１１（Ｃ）に示すように、新設フロア材１１ｈを床面Ｆに接地するまで下降すると、連結孔１４の保持孔部１４ａが連結突起１３の軸部１３ａに向けて移動することにより、該保持孔部１４ａに抜止め部１３ｂを係止し、これにより、両フロア材１１ｈ、１１ｅを分離不能に連結する。
【００８５】
前記導入孔部を構成する中央導入孔部１４ｂと左右導入孔部１４ｃ、１４ｄの作用を図１２に示している。
【００８６】
図１２（Ａ）は、前記固定フロア材１１ｅの側壁部１５ａに対して、前記新設フロア材１１ｈの側壁部１５ａを真正面から対面させた状態で接合する場合、つまり、左右に偏位していない姿勢で接合する場合の作用を示している。この場合、前述のように新設フロア材１１ｈを離間距離Ｈ２に相当して持ち上げると、連結孔１４の中央導入孔部１４ｂが連結突起１３に臨み、受入れ可能とする。受入れた状態で、新設フロア材１１ｈを下降すると、連結孔１４の保持孔部１４ａが軸部１３ａに向けて移動し、該保持孔部１４ａに抜止め部１３ｂを係止する。
【００８７】
図１２（Ｂ）は、前記固定フロア材１１ｅの側壁部１５ａに対して、前記新設フロア材１１ｈの側壁部１５ａを左側に偏位させた姿勢で接合する場合を示している。この場合、新設フロア材１１ｈを離間距離Ｈ２に相当して持ち上げると、連結孔１４の右導入孔部１４ｄが連結突起１３に臨み、受入れ可能とする。受入れた状態で、新設フロア材１１ｈと共に該連結孔１４を図示矢印Ｍ１で示すように右方向に移動した後、新設フロア材１１ｈを下降すると、保持孔部１４ａが軸部１３ａに向けて移動し、該保持孔部１４ａに抜止め部１３ｂを係止する。
【００８８】
図１２（Ｃ）は、前記固定フロア材１１ｅの側壁部１５ａに対して、前記新設フロア材１１ｈの側壁部１５ａを右側に偏位させた姿勢で接合する場合を示している。この場合、新設フロア材１１ｈを離間距離Ｈ２に相当して持ち上げると、連結孔１４の左導入孔部１４ｃが連結突起１３に臨み、受入れ可能とする。受入れた状態で、新設フロア材１１ｈと共に該連結孔１４を図示矢印Ｍ２で示すように左方向に移動した後、新設フロア材１１ｈを下降すると、保持孔部１４ａが軸部１３ａに向けて移動し、該保持孔部１４ａに抜止め部１３ｂを係止する。
【００８９】
上記のように構成した結果、連結孔１４に連結突起１３を受入れ係止しながら、複数のフロア材１１を順に敷設することにより、所定面積のフロアを構築することが可能であり、敷設作業が容易である。
【００９０】
図１３（Ａ）に示すように、１枚ずつフロア材１１を順に連結しながら敷設すると、先行して敷設した固定フロア材１１（第１固定フロア材１１ｅ、第２固定フロア材１１ｆ、第３固定フロア材１１ｇを図示している）がＬ形に配置され、内側にコーナ部を残した状態を生じる場合があり、該コーナ部に対して、後行して敷設する新設フロア材１１（符号１１ｈで示す）を接合状態で配置して連結することが必要になる。
【００９１】
上述の第１実施形態の場合は、固定フロア材からコーナ部に向けて連結孔が臨ませられていたが、第２実施形態の場合、固定フロア材１１ｅ、１１ｇからコーナ部に向けて連結突起１３が臨ませられている。
【００９２】
この場合、新設フロア材１１ｈは、第１実施形態に関して述べた第１連結方法と第２連結方法と同様の方法により接合連結することが可能であるが、以下に、第１連結方法を説明する。尚、第２連結方法は、第１実施形態に関して説明した第２連結方法に倣えば良く、上述の説明を参照すれば当業者に自明であるから、説明を省略する。
【００９３】
（連結方法）
図１３は、最初に図示の新設フロア材１１ｈの側辺部１２ｘを第１固定フロア材１１ｅの側辺部１２ｘに接合して連結する方法を示している。この方法による場合、第１固定フロア材１１ｅに対して新設フロア材１１ｈを左側に偏位させた姿勢で対面させると共に持ち上げると、図１３（Ｂ）に鎖線で示すように、両者の側辺部１２ｘ、１２ｘの間において、連結孔１４（符号１４ｘで示す）の右導入孔部１４ｄを連結突起１３（符号１３ｘで示す）に臨ませることができる。この際、第３固定フロア材１１ｇの側辺部１２ｙからは、符号Ｐで示すように連結突起が突出しているが、上記Ｌ≧Ｐとなるように構成しているので、該連結突起が新設フロア材１１ｈに干渉することはない。
【００９４】
そこで、新設フロア材１１ｈを第１固定フロア材１１ｅに向けて、矢印Ｑ１で示すように移動すると、連結孔１４ｘの右導入孔部１４ｄに前記連結突起１３ｘが受入れられる。つまり、連結突起１３ｘが右導入孔部１４ｄに挿入される。この矢印Ｑ１で示す移動により、新設フロア材１１ｈと第３固定フロア材１１ｇの間においては、図１３（Ｃ）に鎖線で示すように、連結孔１４（符号１４ｙで示す）の中央導入孔部１４ｂが連結突起１３（符号１３ｙで示す）に臨み、受入れ可能な状態とされる。
【００９５】
引き続き、新設フロア材１１ｈを第３固定フロア材１１ｇに向けて、矢印Ｑ２で示すように移動すると、新設フロア材１１ｈと第１固定フロア材１１ｅの間においては、図１３（Ｂ）に矢印Ｍ１で示すように、連結孔１４ｘの中央導入孔部１４ｂが連結突起１３ｘに向けて移動する。これと同時に、新設フロア材１１ｈと第３固定フロア材１１ｇの間においては、連結孔１４ｙの中央導入孔部１４ｂが連結突起１３ｙを受入れる。つまり、連結突起１３ｙが中央導入孔部１４ｂに挿入される。
【００９６】
従って、その後、新設フロア材１１ｈを下降させて床面に接地すると、新設フロア材１１ｈと第１固定フロア材１１ｅの間において、連結孔１４ｘの保持孔部１４ａが連結突起１３ｘに向けて移動することにより、挿入係止すると同時に、新設フロア材１１ｈと第３固定フロア材１１ｇの間においても、連結孔１４ｙの保持孔部１４ａが連結突起１３ｙに向けて移動することにより挿入係止する。
【００９７】
（保持手段）
第２実施形態のフロア材１１においても、図６ないし図９に基づいて上述した保持手段を設けることが好ましい。第１実施形態と第２実施形態の基本的相違点は、連結突起１３と連結孔１４を反対向きに構成し、連結孔１４を構成する保持孔１４ａと導入孔部１４ｂ、１４ｃ、１４ｄを上下反対側に構成した点にある。従って、特に詳述しなくても、導入孔部１４ｂ、１４ｃ、１４ｄの下側の縁部に上述のような移動規制手段１９ｂ、１９ｃ、１９ｄを設け、上記と同様に構成すれば、保持手段を容易に実施することが可能である。
【符号の説明】
【００９８】
１１  フロア材
１１ａ、１１ｂ、１１ｃ、１１ｅ、１１ｆ、１１ｇ  先行する固定フロア材
１１ｄ、１１ｈ  後行する新設フロア材
１２ｘ、１２ｙ  側辺部
１３  連結突起
１３ａ  軸部
１３ｂ  抜止め部
１４  連結孔
１４ａ  保持孔部
１４ｂ  中央導入孔部
１４ｃ  左導入孔部
１４ｄ  右導入孔部
１５ａ  側壁部
１６  天板
１７  座手段
１８  フランジ
１９ｂ、１９ｃ、１９ｄ  移動規制手段
２０  突片
２１  軸部の延長部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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