(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
巻線（１２Ｕ〜１２Ｗ）が巻回された固定子（１２）を有する回転機（１０）と、前記回転機に電気的に接続され、前記巻線に電圧を印加する電力変換回路（２０）とを備えるシステムに適用され、
前記巻線に流す基本波電流の変動角速度を基本角速度と定義し、
２以上の整数Ｋと前記基本角速度との乗算値を変動角速度とする電流をＫ次の高調波電流と定義し、
前記回転機に作用する電磁力であって、前記整数Ｋと前記基本角速度との乗算値を変動角速度とする電磁力をＫ次の電磁力と定義し、
低減対象とする２次以上の「６Ｍ＋２Ｌ」次（Ｍ，Ｌは整数）の電磁力である第１電磁力を、２次以上の「６Ｍ＋２Ｎ」次（ＮはＬとは異なる整数）の電磁力である第２電磁力に変換するための前記高調波電流であって、「６Ｍ＋２Ｌ」次から「６Ｍ＋２Ｎ」次までに含まれる全ての奇数次の前記高調波電流を前記基本波電流に重畳する重畳手段（３０ｆＵ〜３０ｆＷ，３０ｇＵ〜３０ｇＷ）と、
前記重畳手段によって前記高調波電流が重畳された基本波電流を前記巻線に流すべく、前記電力変換回路を操作する操作手段（３０ｈ）と、を備えることを特徴とする回転機の制御装置。
【請求項２】
前記重畳手段は、「６Ｍ−２」次の前記第１電磁力を「６Ｍ＋２」次の前記第２電磁力に変換するための前記高調波電流であって、「６Ｍ−１」次及び「６Ｍ＋１」次の前記高調波電流を前記基本波電流に重畳する請求項１記載の回転機の制御装置。
【請求項３】
前記重畳手段は、「６Ｍ−２」次の前記第１電磁力を「６Ｍ＋２」次の前記第２電磁力に変換するための前記高調波電流を前記基本波電流に重畳する機能に加え、「６Ｍ＋２」次の前記第１電磁力を「６Ｍ−２」次の前記第２電磁力に変換するための前記高調波電流であって、「６Ｍ＋１」次及び「６Ｍ−１」次の前記高調波電流を前記基本波電流に重畳する機能をさらに備える請求項２記載の回転機の制御装置。
【請求項４】
前記「６Ｍ−１」次の高調波電流及び前記「６Ｍ＋１」次の高調波電流のうち、いずれか一方を第１高調波電流とし、他方を第２高調波電流とし、
２軸直交座標系において、前記第１高調波電流を前記巻線に流すことで生じる電磁力を示すベクトルであって、前記座標系の原点（Ｏ）から延びるベクトルを第１ベクトル（Ｆ６Ｍ−１）と定義し、
前記座標系において、前記第２高調波電流を前記巻線に流すことで生じる電磁力を示すベクトルであって、前記原点から延びるベクトルを第２ベクトル（Ｆ６Ｍ＋１）と定義し、
前記座標系において、前記第１ベクトルが延びる方向とは逆方向に前記原点から延びる軸線である基準軸線と、前記第１ベクトルの大きさ（Ｆｒ）を半径としてかつ前記原点を中心とする円との交点を基準中心（Ａ）と定義し、
前記座標系において、前記第１ベクトルの大きさを半径としてかつ前記基準中心を中心とする円のうちその円周よりも内側の領域を低減可能領域（Ｒ）と定義し、
前記回転機の回転速度と関係付けて前記第１高調波電流に係る情報を記憶する記憶手段（６０）と、
前記回転速度と、前記記憶手段に記憶されている前記第１高調波電流に係る情報とに基づいて、前記巻線に流す前記第１高調波電流を決定する第１決定手段（５０ａ）と、
前記第１決定手段によって決定された前記第１高調波電流に基づいて、前記第２ベクトルの先端を前記低減可能領域に位置させる前記第２高調波電流を決定する第２決定手段（５０ｂ）とをさらに備え、
前記重畳手段は、前記第１決定手段によって決定された前記第１高調波電流と、前記第２決定手段によって決定された前記第２高調波電流とを前記基本波電流に重畳する請求項２又は３記載の回転機の制御装置。
【請求項５】
前記記憶手段には、前記第１ベクトルの大きさの低減度合いを指示する情報である判定レベルが記憶されており、
前記第２決定手段は、決定された前記第１高調波電流に加えて、前記判定レベルに基づいて、前記第２高調波電流を決定する請求項４記載の回転機の制御装置。
【請求項６】
前記座標系において、前記第１ベクトルが延びる方向を基準として、前記原点を中心に反時計まわり方向に前記第２ベクトルが回転する場合における前記第１ベクトルと前記第２ベクトルとのなす角度（θｓ）を正の値で定義し、
前記第２決定手段は、前記角度が１２０°又は２４０°である場合、前記第２ベクトルの大きさを前記第１ベクトルの大きさで除算した値である振幅比率（Ｒａｔｉｏ）を０よりも大きくてかつ１未満にするとの第１条件、前記角度が１２０°よりも大きくてかつ１８０°未満である場合又は前記角度が１８０°よりも大きくてかつ２４０°未満である場合、前記振幅比率を１よりも大きくてかつ２未満にするとの第２条件、及び前記角度が１８０°である場合、前記振幅比率を０よりも大きくてかつ２未満にするとの第３条件のうち、いずれか１つの条件を満たすような前記第２高調波電流を、決定された前記第１高調波電流と前記判定レベルとに基づいて決定する請求項５記載の回転機の制御装置。
【請求項７】
前記第２決定手段は、決定された前記第１高調波電流と前記判定レベルとに基づいて、前記第１条件、第２条件及び前記第３条件のうちいずれか１つの条件を満たすような前記第２高調波電流を算出し、算出した前記第２高調波電流を前記巻線に流す高調波電流として決定する請求項６記載の回転機の制御装置。
【請求項８】
前記記憶手段には、前記回転機の回転速度と関係付けられた前記第２高調波電流に係る情報が記憶されており、
前記第２決定手段は、決定された前記第１高調波電流と前記判定レベルとに基づいて、前記第１条件、第２条件及び前記第３条件のうちいずれか１つの条件を満たすような前記第２高調波電流に係る情報を前記記憶手段に記憶されている前記第２高調波電流に係る情報から探索し、探索した情報に基づいて前記巻線に流す前記第２高調波電流を決定する請求項６記載の回転機の制御装置。
【請求項９】
前記回転機の制御量をその指令値に制御するための前記回転機の相電圧の基本波成分であって、前記巻線に前記基本波電流を流すための前記基本波成分を算出する基本波算出手段（３０ｄ）と、
前記巻線に前記高調波電流を流すための前記回転機の相電圧の高調波成分を算出する高調波算出手段（３０ｅ）と、をさらに備え、
前記重畳手段は、前記基本波算出手段によって算出された前記基本波成分に、前記高調波算出手段によって算出された前記高調波成分を重畳し、
前記操作手段は、前記高調波成分が重畳された前記基本波成分を前記巻線に印加すべく、前記電力変換回路を操作する請求項１〜８のいずれか１項に記載の回転機の制御装置。
【請求項１０】
前記重畳手段は、前記回転機の実際の回転角速度が共振角速度に近づくことにより、前記基本波電流に「６Ｍ＋２Ｌ」次から「６Ｍ＋２Ｎ」次までに含まれる全ての奇数次の前記高調波電流のそれぞれが重畳され、前記回転機の実際の回転角速度が前記共振角速度から離れると、前記基本波電流に重畳される「６Ｍ＋２Ｌ」次から「６Ｍ＋２Ｎ」次までに含まれる全ての奇数次の前記高調波電流のそれぞれを小さくする又は０とする請求項１〜９のいずれか１項に記載の回転機の制御装置。
【請求項１１】
前記回転機は、集中巻のものである請求項１〜１０のいずれか１項に記載の回転機の制御装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、巻線が巻回された固定子を有する回転機と、前記回転機に電気的に接続され、前記巻線に電圧を印加する電力変換回路とを備えるシステムに適用される制御装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
この種の制御装置としては、下記特許文献１に見られるように、分布巻きの３相同期モータに適用され、このモータを構成するステータに作用する径方向の電磁力変動を抑制するものが知られている。詳しくは、この制御装置では、各相巻線に流す基本波電流に、「６Ｍ−１」次、又は「６Ｍ＋１」次（Ｍは自然数）の高調波電流を重畳する。これにより、ステータに作用する６Ｍ次の電磁力を抑制し、モータの騒音の低減を図っている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００７−３１２５２０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ここで、６Ｍ次の電磁力を低減させるために、基本波電流に「６Ｍ±１」次の高調波電流を重畳すると、「６Ｍ±２」次の電磁力が増大する。増大した電磁力の変動角速度がモータの共振モードに対応する角速度近傍となる場合、モータの騒音が増大し得る。
【０００５】
なお、こうした問題を解決すべく、例えば、モータにおける磁束を正弦波化したり、モータの振動が伝達される振動伝達部に防振部材を設けたりすることも考えられる。しかしながら、磁束を正弦波化する対策では、高精度な製造管理が要求されるといった不都合が生じる。また、防振部材を設ける対策では、部品数及び製造コストが増大するといった不都合が生じる。
【０００６】
本発明は、上記課題を解決するためになされたものであり、その目的は、回転機に作用する電磁力変動であって、騒音の発生要因となる電磁力変動を低減できる回転機の制御装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成すべく、本発明は、巻線（１２Ｕ〜１２Ｗ）が巻回された固定子（１２）を有する回転機（１０）と、前記回転機に電気的に接続され、前記巻線に電圧を印加する電力変換回路（２０）とを備えるシステムに適用され、前記巻線に流す基本波電流の変動角速度を基本角速度と定義し、２以上の整数Ｋと前記基本角速度との乗算値を変動角速度とする電流をＫ次の高調波電流と定義し、前記回転機に作用する電磁力であって、前記整数Ｋと前記基本角速度との乗算値を変動角速度とする電磁力をＫ次の電磁力と定義し、低減対象とする２次以上の電磁力である第１電磁力を、前記第１電磁力の次数とは異なる２次以上の電磁力である第２電磁力に変換するための前記高調波電流であって、前記第１電磁力の次数から前記第２電磁力の次数までに含まれる複数の次数の前記高調波電流を前記基本波電流に重畳する重畳手段（３０ｆＵ〜３０ｆＷ，３０ｇＵ〜３０ｇＷ）と、前記重畳手段によって前記高調波電流が重畳された基本波電流を前記巻線に流すべく、前記電力変換回路を操作する操作手段（３０ｈ）と、を備えることを特徴とする。
【０００８】
上記発明では、第１電磁力を低減させるために１つの高調波電流を基本波電流に重畳する構成と比較して、第１電磁力の変動角速度と第２電磁力の変動角速度とを大きく離間させることができる。このため、変換された第２電磁力を回転機の共振モードに対応する角速度から大きく離間させることができる。これにより、回転機の騒音を低減させることができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】第１実施形態にかかるモータ制御システムの全体構成図。
【図２】モータの断面図。
【図３】ロータの共振モードを示す図。
【図４】１０次から１４次への電磁力の変換手法を示す図。
【図５】高調波電流が重畳された基本波電流の推移を示す図。
【図６】高調波電圧の重畳態様の一例を示すタイムチャート。
【図７】高調波電流を重畳した場合の音圧レベルの低減効果を示す図。
【図８】第２実施形態にかかる１４次から１０次への電磁力の変換手法を示す図。
【図９】第３実施形態にかかる制御装置３０の処理の一部を示すブロック図。
【図１０】電磁力の低減可能領域を示す図。
【図１１】電磁力低減効果が得られない場合の一例を示す図。
【図１２】電磁力低減態様の一例を示す図（θｓ＝１２０°，２４０°）。
【図１３】電磁力低減態様の一例を示す図（１２０°＜θｓ＜１８０°，１８０°＜θｓ＜２４０°）。
【図１４】電磁力低減態様の一例を示す図（θｓ＝１８０°）。
【図１５】第３実施形態にかかる効果を示す図。
【図１６】関連技術にかかる電磁力低減効果が得られないことを示す図。
【図１７】第４実施形態にかかる制御装置３０の処理の一部を示すブロック図。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
（第１実施形態）
以下、本発明にかかる制御装置を、車載空調装置を構成するブロワ用モータに適用した第１実施形態について、図面を参照しつつ説明する。
【００１１】
図１に示すように、車載モータ制御システムは、モータ１０、「電力変換回路」としての３相インバータ２０、及び制御装置３０を備えている。モータ１０は、インバータ２０を介して「直流電源」としてのバッテリ４０に電気的に接続されている。
【００１２】
インバータ２０は、上アームスイッチＳ￥ｐ（￥＝Ｕ，Ｖ，Ｗ）及び下アームスイッチＳ￥ｎの直列接続体を３組備えている。各スイッチＳ￥ｐ，Ｓ￥ｎの接続点は、モータ１０のステータ１２（固定子）を構成する￥相のステータ巻線１２￥の第１端に接続されている。￥相のステータ巻線１２￥の第２端同士は、中性点Ｎで接続されることによりスター結線されている。スイッチＳ￥＃には、フリーホイールダイオードＤ￥＃が逆並列に接続されている。ちなみに、上記スイッチＳ￥＃（＃＝ｐ，ｎ）としては、例えば電圧制御形の半導体スイッチング素子（例えば、ＩＧＢＴ又はＭＯＳＦＥＴ）を用いることができる。
【００１３】
ここで、本実施形態では、モータ１０として、集中巻の永久磁石同期機を用いている。特に本実施形態では、モータ１０として、図２に示すように、アウタロータ型のモータを用いている。ここで、図２は、モータ１０の軸方向（ロータ１４の回転軸方向）と直交する面でモータ１０を切断した横断面図を示している。なお、図２に示す中心点Ｏは、回転軸が通る点である。また、図２において、断面を表示するハッチングは省略している。
【００１４】
モータ１０は、１つのステータ１２と、ステータ１２に対して回転可能に配置された円環状のロータ１４を備えている。ロータ１４は、ロータ１４及びステータ１２の径方向において、ステータ１２の外側にステータ１２に対してギャップを有して配置されている。ロータ１４は、複数（１０個）の永久磁石１４ａと、これら永久磁石１４ａを連結する軟磁性体からなるバックヨーク１４ｂとを備えている。これら永久磁石１４ａのそれぞれは、互いに同一形状をなしており、１つの磁極を構成している。永久磁石１４ａは、ロータ１４の径方向に着磁され、かつ、周方向に隣り合う永久磁石１４ａの極性は、互いに異なる、つまり、Ｓ極とＮ極とが交互に配置されている。なお、図２において、永久磁石１４ａに記載されている矢印の矢の部分はＮ極を示している。
【００１５】
ステータ１２は、１２個のティース１２ａを備えている。これにより、ステータ１２には、１２個のスロット１２ｂが形成されている。１２個のティース１２ａは、スロット１２ｂを介してステータ１２の周方向に等ピッチで配列されている。すなわち、本実施形態では、極対数Ｐが「５」で、スロット数Ｓが「１２」のモータ１０を採用している。
【００１６】
図１の説明に戻り、制御装置３０は、マイコンを主体として構成され、モータ１０の制御量（本実施形態では、回転角速度）をその指令値（以下、指令角速度ωｔｇｔ）に制御すべく、インバータ２０を操作する。詳しくは、制御装置３０は、インバータ２０を構成する上，下アームスイッチＳ￥ｐ，Ｓ￥ｎを操作すべく、上，下アーム操作信号ｇ￥ｐ，ｇ￥ｎを生成して上，下アームスイッチＳ￥ｐ，Ｓ￥ｎに対して出力する。ここで、上アーム操作信号ｇ￥ｐと、対応する下アーム操作信号ｇ￥ｎとは、互いに相補的な信号となっている。すなわち、上アームスイッチＳ￥ｐと、これに直列接続された下アームスイッチＳ￥ｎとは、交互にオン状態とされる。ちなみに、指令角速度ωｔｇｔは、例えば、車両おいて制御装置３０の外部に設けられ、制御装置３０よりも上位の外部装置から出力される。
【００１７】
制御装置３０には、ロータ１４の磁極位置を検出するための回転角センサ４２（例えばレゾルバ）の検出信号が入力される。
【００１８】
続いて、制御装置３０によって実行されるモータ１０の駆動制御について説明する。電気角演算器３０ａは、回転角センサ４２の検出信号に基づき、モータ１０の回転角（電気角θｅ）を算出する。角速度算出部３０ｂは、電気角演算器３０ａによって算出された電気角θｅに基づき、モータ１０の回転角速度ωｍ（機械角速度）を算出する。偏差算出部３０ｃは、角速度算出部３０ｂによって算出された回転角速度ωｍを指令角速度ωｔｇｔから減算することで、速度偏差Δωを算出する。
【００１９】
基本波電圧算出部３０ｄ（「基本波算出手段」に相当）は、速度偏差Δω、電気角θｅ及び回転角速度ωｍに基づき、回転角速度ωｍを指令角速度ωｔｇｔにフィードバック制御するための操作量として、下式（ｅｑ１）にて表される３相固定座標系におけるＵ，Ｖ，Ｗ相基本波電圧ＶＵＢ，ＶＶＢ，ＶＷＢを算出する。本実施形態において、基本波電圧算出部３０ｄは、速度偏差Δωに基づく比例積分制御によってＵ，Ｖ，Ｗ相基本波電圧ＶＵＢ，ＶＶＢ，ＶＷＢを算出する。より具体的には、上記比例積分制御により、電気角θｅ１周期に渡る各基本波電圧ＶＵＢ，ＶＶＢ，ＶＷＢを算出する。ここでは、各基本波電圧ＶＵＢ，ＶＶＢ，ＶＷＢの変動角速度の算出に、電気角速度ωｅが用いられる。電気角速度ωｅは、入力された回転角速度ωｍに極対数Ｐを乗算した値として算出すればよい。そして、算出された各基本波電圧ＶＵＢ，ＶＶＢ，ＶＷＢを、入力された電気角θｅに対応させて出力する。各基本波電圧ＶＵＢ，ＶＶＢ，ＶＷＢは、波形形状が互いに同一であってかつ、電気角θｅで位相が互いに「２π／３」ずれた波形となっている。
【００２０】
【数１】
0006390439.tif 000002
ちなみに、基本波電圧算出部３０ｄにおいて、相電流と相電圧の位相差を調整することで、モータ１０の効率を向上させる進角制御を行ってもよい。
【００２１】
高調波電圧算出部３０ｅ（「高調波算出手段」に相当）は、電気角θｅと指令角速度ωｔｇｔとに基づき、３相固定座標系における第１Ｕ，Ｖ，Ｗ相高調波電圧ＶＵＨ１，ＶＶＨ１，ＶＷＨ１と、第２Ｕ，Ｖ，Ｗ相高調波電圧ＶＵＨ２，ＶＶＨ２，ＶＷＨ２とを算出する。本実施形態において、高調波電圧算出部３０ｅは、記憶手段としてのメモリ（例えば、不揮発性メモリ）を備えている。各高調波電圧ＶＵＨ１，ＶＶＨ１，ＶＷＨ１，ＶＵＨ２，ＶＶＨ２，ＶＷＨ２は、指令角速度ωｔｇｔ及び電気角θｅと関係付けられてメモリに記憶されている。高調波電圧算出部３０ｅについては、後に詳述する。
【００２２】
第１Ｕ，Ｖ，Ｗ相重畳部３０ｆＵ，３０ｆＶ，３０ｆＷは、Ｕ，Ｖ，Ｗ相基本波電圧ＶＵＢ，ＶＶＢ，ＶＷＢに、第１Ｕ，Ｖ，Ｗ相高調波電圧ＶＵＨ１，ＶＶＨ１，ＶＷＨ１を加算する。第２Ｕ，Ｖ，Ｗ相重畳部３０ｇＵ，３０ｇＶ，３０ｇＷは、第１Ｕ，Ｖ，Ｗ相重畳部３０ｆＵ，３０ｆＶ，３０ｆＷから出力された電圧「ＶＵＢ＋ＶＵＨ１」，「ＶＶＢ＋ＶＶＨ１」，「ＶＷＢ＋ＶＷＨ１」に、第２Ｕ，Ｖ，Ｗ相高調波電圧ＶＵＨ２，ＶＶＨ２，ＶＷＨ２を加算する。第２Ｕ，Ｖ，Ｗ相重畳部３０ｇＵ，３０ｇＶ，３０ｇＷの出力値が、Ｕ，Ｖ，Ｗ相の指令電圧ＶＵ，ＶＶ，ＶＷとなる。なお、本実施形態において、各重畳部３０ｆＵ〜３０ｆＷ，３０ｇＵ〜３０ｇＷが「重畳手段」に相当する。
【００２３】
変調器３０ｈ（「操作手段」に相当）は、インバータ２０のＵ，Ｖ，Ｗ相の出力電圧を、Ｕ，Ｖ，Ｗ相指令電圧ＶＵ，ＶＶ，ＶＷとするための操作信号ｇＵ＃，ｇＶ＃，ｇＷ＃を生成する。本実施形態では、各指令電圧ＶＵ，ＶＶ，ＶＷとキャリア信号（例えば、三角波信号）との大小比較に基づくＰＷＭ処理によって操作信号ｇＵ＃，ｇＶ＃，ｇＷ＃を生成する。
【００２４】
ところで、モータ１０において回転磁界が生成されると、ロータ１４に径方向の電磁力変動が作用する。ロータ１４に作用する吸引力及び反発力の電磁力分布がロータ１４の円環モードと一致する場合、モータ１０の騒音（磁気音）が増大し得る。ここで、円環モードとは、ロータ１４の径方向に加わる加振力に起因して、弾性体としてのロータ１４に生じる周期的な変動のモードのことである。以下、円環モードについて説明する。
【００２５】
図３に、１〜４次の円環モードを示す。図示されるように、１次の円環モードは、加振力が加わらない状態での図中破線にて示す形状（以下、原形状）を維持しつつ、節を基準として振れまわるようにロータ１４が変位するモードである。ここで、節とは、図中２点鎖線にて示される部分であり、この部分は原形状からほとんど変化しない。
【００２６】
２次の円環モードは、原形状に対して、互いにπだけ離間した２箇所が径方向に伸張するとともに、それら伸張する箇所から「π／２」だけ離間した２箇所が径方向に収縮するモードである。径方向に伸縮する箇所は、「腹」である。また、３次の円環モードは、原形状に対して同時に伸張する箇所の数が３個のモードであり、４次の円環モードは、形状に対して同時に伸張する箇所の数が４個のモードである。ここで、各円環モードに応じた加振力とは、ステータ巻線１２￥に回転磁束を生成する電流を流すことで、機械角の１周期において生じる吸引力及び反発力の分布の周期で機械角の１周期を除算した値が、円環モードの次数となる力のことである。すなわち、例えば、２次の円環モードを生じさせる加振力は、機械角の１周期において、吸引力が増加する箇所と減少する箇所との角度間隔が「π／２」となる力である。このため、吸引力が増加する一対の箇所によって区画される上記分布の周期は「π」となる。したがって、上記分布の周期「π」で機械角の１周期「２π」を除算した値は、円環モードの次数「２」となる。
【００２７】
これら各円環モードはそれぞれ固有の共振周波数（共振角速度）を有している。そして、各円環モードに応じた加振力の周波数が、各円環モードに応じた共振周波数近傍となることで、ロータ１４の共振現象が生じる。加振力の実際の周波数が共振周波数近傍となる場合、モータ１０の磁気音が増大し、可聴周波数帯域におけるノイズレベルが大きくなる等の問題が発生し得る。特に本実施形態では、加振力の周波数が２次の円環モードに応じた共振周波数（例えば、２３００Ｈｚ）近傍となる場合、磁気音が増大する。
【００２８】
こうした問題に対処すべく、本実施形態では、制御装置３０に高調波電圧算出部３０ｅを備えている。高調波電圧算出部３０ｅには、磁気音の発生要因となる径方向の電磁力変動を抑制するための第１￥相高調波電圧Ｖ￥Ｈ１と、第２￥相高調波電圧Ｖ￥Ｈ２とが記憶されている。以下、電磁力変動を抑制するための高調波電圧について説明する。
【００２９】
各相の基本波電流ＩＵＢ，ＩＶＢ，ＩＷＢは，下式（ｅｑ２）によって表される。これら基本波電流ＩＵＢ，ＩＶＢ，ＩＷＢは、電気角θｅで位相が互いに「２π／３」ずれた波形となっている。
【００３０】
【数２】
0006390439.tif 000003
以下、Ｕ相を例にして説明する。モータ１０を基本波電流ＩＵＢ，ＩＶＢ，ＩＷＢによって運転した場合の結果から、上記特許文献１に記載されているように、騒音抑制のためには、電磁力の６次成分を低減させることが要求される。６次成分とは、ステータ巻線１２￥に流れる基本波電流の６倍の変動角速度を有する電磁力のことである。ここで、モータ１０の径方向の電磁力（節点力）をＦで表す。基本波電流を流すことにより、電磁力Ｆが発生するのであるから、電磁力Ｆは下式（ｅｑ３）によって表すことができる。
【００３１】
【数３】
0006390439.tif 000004
電磁力Ｆの主要成分は、２次，４次，６次等の偶数次数の電磁力であることが知られている。このため、上式（ｅｑ３）におけるＧは、奇数次数の周期関数として下式（ｅｑ４）によって表すことができる。
【００３２】
【数４】
0006390439.tif 000005
ここで、通常、基本波電流を流すことにより大きな平均トルクが得られるようにモータが設計される。このことから、Ｇについて、低次のものほど係数を大きな値に設定する。このため、本実施形態では、上式（ｅｑ４）において、「ｎ＝１」とする。ここで、高調波電流を下式（ｅｑ５）で表す。
【００３３】
【数５】
0006390439.tif 000006
上式（ｅｑ５）において、βは２以上の整数である。上式（ｅｑ４），（ｅｑ５）を上式（ｅｑ３）に代入することにより、高調波電磁力ＦＨを下式（ｅｑ６）によって表すことができる。
【００３４】
【数６】
0006390439.tif 000007
ここで、「β＝６Ｍ−１」（Ｍは０以上の整数）とする場合、上式（ｅｑ６）は下式（ｅｑ７）となる。
【００３５】
【数７】
0006390439.tif 000008
上式（ｅｑ５），（ｅｑ７）は、「６Ｍ−１」次の高調波電流をステータ巻線１２￥に流すと、「６Ｍ」次の電磁力と、「６Ｍ−２」次の電磁力とがモータ１０（ロータ１４）に作用することを表している。ここで、「６Ｍ」次の電磁力，高調波電流とは、「６Ｍ」と基本角速度との乗算値を変動角速度とする電磁力，高調波電流のことである。基本角速度とは、ステータ巻線１２￥に流す基本波電流の変動角速度ωｅのことである。上式（ｅｑ５），（ｅｑ７）は、「６Ｍ−１」次の高調波電流をステータ巻線１２￥に流すことにより、「６Ｍ」次，「６Ｍ−２」次の電磁力を制御できることを表している。本実施形態では、「６Ｍ−２」次の電磁力を低減するように、上式（ｅｑ７）の係数ｅ，ｆを調整する。ただし、この調整により、「６Ｍ」次の電磁力が増大する。
【００３６】
一方、「β＝６Ｍ＋１」とする場合、上式（ｅｑ６）は下式（ｅｑ８）となる。
【００３７】
【数８】
0006390439.tif 000009
上式（ｅｑ５），（ｅｑ８）は、「６Ｍ＋１」次の高調波電流をステータ巻線１２￥に流すと、「６Ｍ」次の電磁力と、「６Ｍ＋２」次の電磁力とがロータ１４に作用することを表している。すなわち、上式（ｅｑ５），（ｅｑ８）は、「６Ｍ＋１」次の高調波電流をステータ巻線１２￥に流すことにより、「６Ｍ」次，「６Ｍ＋２」次の電磁力を制御できることを表している。本実施形態では、「６Ｍ−１」次の高調波電流の重畳によって増大する「６Ｍ」次の電磁力を低減するように、上式（ｅｑ８）の係数ｅ，ｆを調整する。ただし、この調整により、「６Ｍ＋２」次の電磁力が増大する。
【００３８】
本実施形態では、１０次の電磁力の変動角速度が２次の円環モードに応じた共振角速度近傍となる場合、騒音が増大する。このため、以上説明した事項に基づき、図４に示すように、「Ｍ＝２」とし、騒音の発生要因となる１０次の電磁力を、１１次の高調波電流の重畳によって１２次の電磁力に変換する。ここで、本実施形態では、１２次の電磁力の変動角速度も共振角速度近傍となる。このため、さらに、１２次の電磁力を、１３次の高調波電流の重畳によって１４次の電磁力に変換する。１４次の電磁力の変動角速度は共振角速度から十分離間した値となる。このため、騒音の低減が可能となる。
【００３９】
したがって、本実施形態では、図５に示すように、ロータ１４に作用する電磁力のうち、１０次の電磁力を低減可能な１１次の高調波電流（以下、第１高調波電流Ｉ￥Ｈ１）と、１１次の高調波電流の重畳によって増大する１２次の電磁力を低減可能な１３次の高調波電流（以下、第２高調波電流Ｉ￥Ｈ２）とを、基本波電流Ｉ￥Ｂに重畳する。図５には、Ｕ相の各高調波電流ＩＵＨ１，ＩＵＨ２の重畳態様を例示した。下式（ｅｑ９）にＵ相の第１高調波電流ＩＵＨ１を示し、下式（ｅｑ１０）にＵ相の第２高調波電流ＩＵＨ２を示す。
【００４０】
【数９】
0006390439.tif 000010
【００４１】
【数１０】
0006390439.tif 000011
第１高調波電流Ｉ￥Ｈ１は、１０次の電磁力を低減させるように、上式（ｅｑ９）に示した高調波電流の位相及び振幅（各係数ｅ１，ｆ１）が調整された波形となっている。Ｕ，Ｖ，Ｗ相の高調波電流Ｉ￥Ｈ１は、波形形状が互いに同一であってかつ、電気角θｅで位相が互いに「２π／３」ずれた波形となっている。第２高調波電流Ｉ￥Ｈ２についても同様である。
【００４２】
第１高調波電流Ｉ￥Ｈ１をステータ巻線１２￥に流すための第１高調波電圧Ｖ￥Ｈ１と、第２高調波電流Ｉ￥Ｈ２をステータ巻線１２￥に流すための第２高調波電圧Ｖ￥Ｈ２とが高調波電圧算出部３０ｅのメモリに記憶されている。詳しくは、高調波電圧算出部３０ｅには、下式（ｅｑ１１），（ｅｑ１２）に示すように、１１，１３次の高調波電圧ＶＵＨ１，ＶＶＨ１，ＶＶＷ１が記憶されている。ここで、高調波電流から高調波電圧への変換は、例えば、モータに印加される相電圧と相電流とを関係付ける周知の電圧方程式に基づき行うことができる。
【００４３】
【数１１】
0006390439.tif 000012
【００４４】
【数１２】
0006390439.tif 000013
上式（ｅｑ１１），（ｅｑ１２）におけるγ，δは、上式（ｅｑ１）の基本波電圧に対する位相差を示す。Ｕ，Ｖ，Ｗ相の第１高調波電圧Ｖ￥Ｈ１は、１０次の電磁力を低減させるように設定されている。具体的には、第１高調波電圧Ｖ￥Ｈ１は、１０次の電磁力を低減させるように、上式（ｅｑ１１）に示した高調波電流の位相γ及び振幅Ｖ１１が調整された波形となっている。また、本実施形態において、Ｕ，Ｖ，Ｗ相の第１高調波電圧Ｉ￥Ｖ１は、波形形状が互いに同一であってかつ、電気角θｅで位相が互いに「２π／３」ずれた波形となっている。また、Ｕ，Ｖ，Ｗ相の第２高調波電圧Ｖ￥Ｈ２は、１３次の電磁力を低減させるように設定されている。具体的には、第２高調波電圧Ｖ￥Ｈ２は、１４次の電磁力を低減させるように、上式（ｅｑ１２）に示した高調波電流の位相δ及び振幅Ｖ１３が調整された波形となっている。また、本実施形態において、Ｕ，Ｖ，Ｗ相の第２高調波電圧Ｉ￥Ｖ２は、波形形状が互いに同一であってかつ、電気角θｅで位相が互いに「２π／３」ずれた波形となっている。
【００４５】
本実施形態において、各高調波電圧Ｖ￥Ｈ１，Ｖ￥Ｈ２は、指令角速度ωｔｇｔ及び電気角θｅと関係付けられて高調波電圧算出部３０ｅにマップデータとして記憶されている。高調波電圧算出部３０ｅは、都度（例えば、制御装置３０の制御周期毎に）入力された指令角速度ωｔｇｔと電気角θｅとに基づき、該当する各高調波電圧Ｖ￥Ｈ１，Ｖ￥Ｈ２ｉ￥を選択し、各重畳部３０ｆ￥、３０ｇ￥に出力する。これにより、先の図５に示すように、基本波電流に第１，第２高調波電流を重畳することができる。
【００４６】
こうした構成によれば、実際の回転角速度ωｍが共振角速度に近づくことにより、基本波電圧に第１，第２高調波電圧が重畳されることとなる。そして、実際の回転角速度ωｍが共振角速度から離れると、基本波電圧に重畳される第１，第２高調波電圧が小さくなる又は０となる。ここで、各高調波電圧の重畳態様の一例を図６に示した。詳しくは、図６（ａ）は回転角速度ωｍの推移を示し、図６（ｂ）は第１高調波電圧（例えば実効値）の推移を示し、図６（ｃ）は第２高調波電圧（例えば実効値）の推移を示す。図６では、実際の回転角速度ωｍが徐々に上昇する場合を例示した。実際の回転角速度ωｍが第１共振角速度ωｎ１に近づくに連れて、基本波電圧に重畳される第１，第２高調波電圧が徐々に大きくなり、実際の回転角速度ωｍが第１共振角速度ωｎ１となる時刻ｔ１において、第１，第２高調波電圧がピーク値となる。その後、実際の回転角速度ωｍが第１共振角速度ωｎ１から離れるに連れて、第１，第２高調波電圧が０に向かって低下することなる。その後、実際の回転角速度ωｍが第２共振角速度ωｎ２（＞ωｎ１）に近づくに連れて、第１，第２高調波電圧が徐々に大きくなり、実際の回転角速度ωｍが第２共振角速度ωｎ２となる時刻ｔ２において、第１，第２高調波電圧がピーク値となる。その後、実際の回転角速度ωｍが第２共振角速度ωｎ２から離れるに連れて、第１，第２高調波電圧が０に向かって低下することなる。
【００４７】
図７を用いて、本実施形態の効果について説明する。ここで、図７（ａ）は、第１，第２高調波電圧Ｖ￥Ｈ１，Ｖ￥Ｈ２を重畳しない場合の騒音の計測結果である。図７（ａ）に示すように、本実施形態では、１０次の電磁力の変動角速度が共振角速度近傍となることにより、１０次の騒音が増大する。このため、１０次の騒音を低減させるべく、基本波電圧に１１次の高調波電圧を重畳すると、図７（ｂ）に示す結果となる。図７（ｂ）では、１０次の騒音が抑制され、１２次の騒音が増大する。このため、１２次の騒音を低減させるべく、さらに、基本波電圧に１３次の高調波電圧を重畳すると、図７（ｃ）に示す結果となる。図７（ｃ）では、１２次の電磁力が低減されることで１２次の騒音が低減されている。ここで、１３次の電磁力の重畳により、１４次の電磁力が増大するものの、１４次の電磁力の変動角速度は、共振角速度から十分離間している。このため、１４次の騒音は増大しない。このように、本実施形態によれば、モータ１０の騒音を好適に抑制することができる。
【００４８】
また、本実施形態では、集中巻きのモータ１０を用いた。集中巻きのモータは、分布巻きのモータと比較して騒音が増大しやすい。このため、本実施形態では、電磁力を変換できる構成を適用するメリットが大きい。
【００４９】
（第２実施形態）
以下、第２実施形態について、上記第１実施形態との相違点を中心に図面を参照しつつ説明する。上記第１実施形態では、１０次の電磁力をこの電磁力よりも次数の高い１４次の電磁力に変換した。ここで、モータ１０の回転角速度等、モータ１０の運転状態によっては、１４次の電磁力をこの電磁力よりも次数の低い１０次の電磁力に変換することが要求される。このため、本実施形態では、１０次の電磁力を１４次の電磁力に変換する第１変換機能に加えて、図８に示すように、１４次の電磁力を１０次の電磁力に変換する第２変換機能を制御装置３０が備えている。
【００５０】
第２変換機能について説明すると、第１高調波電圧Ｖ￥Ｈ１は、１４次の電磁力を低減すべく、１３次の高調波電圧に設定されている。ただし、第１高調波電圧Ｖ￥Ｈ１をステータ巻線１２￥に印加することにより、１２次の電磁力が増大する。このため、第２高調波電圧Ｖ￥Ｈ２は、１２次の電磁力を低減すべく、１１次の高調波電圧に設定されている。第２高調波電圧Ｖ￥Ｈ２をステータ巻線１２￥に印加することにより、１０次の電磁力が増大するものの、１０次の電磁力の変動角速度は共振角速度から十分離間した値とされる。
【００５１】
このように、本実施形態では、モータ１０の運転状態に応じて、１０次の電磁力を１４次の電磁力に変換したり、１４次の電磁力を１０次の電磁力に変換したりすることができる。これにより、モータ１０の騒音を好適に抑制することができる。
【００５２】
（第３実施形態）
以下、第３実施形態について、上記第１実施形態との相違点を中心に図面を参照しつつ説明する。本実施形態では、第２高調波電圧Ｖ￥Ｈ２の設定手法を変更する。このため、制御装置３０は、先の図１の高調波電圧算出部３０ｅに代えて、図９に示すように、第１高調波設定部５０ａ、第２高調波設定部５０ｂ、及び記憶手段としてのメモリ６０（例えば、不揮発性メモリ）を備えている。
【００５３】
第１高調波設定部５０ａは、指令角速度ωｔｇｔ及び電気角θｅを入力として、第１高調波マップ６０ａに基づいて第１高調波電圧Ｖ￥Ｈ１を設定する。第１高調波マップ６０ａは、メモリ６０に予め記憶されているマップデータ（「第１高調波電流に係る情報」に相当）である。第１高調波マップ６０ａにおいて、第１高調波電圧Ｖ￥Ｈ１は、指令角速度ωｔｇｔ及び電気角θｅと関係付けられている。第１高調波設定部５０ａは、都度入力された指令角速度ωｔｇｔと電気角θｅとに基づき、該当する第１高調波電圧ＶＵＨ１，ＶＶＨ１，ＶＷＨ１を選択し、選択した第１高調波電圧ＶＵＨ１，ＶＶＨ１，ＶＷＨ１を各重畳部３０ｆＵ，３０ｆＶ，３０ｆＷに出力すべき高調波電圧として設定する。
【００５４】
第２高調波設定部５０ｂは、第１高調波設定部５０ａによって設定された第１高調波電圧Ｖ￥Ｈ１と、判定レベルとを入力として、第２高調波電圧Ｖ￥Ｈ２を算出する。判定レベルは、１２次の電磁力（６Ｍ次の電磁力）の低減度合いを指示するためのパラメータであり、本実施形態では、メモリ６０の判定レベル記憶部６０ｂに予め記憶されている。本実施形態において、判定レベルは、一定値に設定されている。第２高調波設定部５０ｂによって算出された第２高調波電圧ＶＵＨ２，ＶＶＨ２，ＶＷＨ２は電気角θｅと関係付けられているため、第２高調波設定部５０ｂは、電気角θｅを入力として、算出した第２高調波電圧ＶＵＨ２，ＶＶＨ２，ＶＷＨ２を各重畳部３０ｇＵ，３０ｇＶ，３０ｇＷに出力する。
【００５５】
続いて、第２高調波設定部５０ｂにおける第２高調波電圧Ｖ￥Ｈ２の算出手法について説明する。この算出手法は、第１高調波電圧Ｖ￥Ｈ１の重畳によって増大する１２次の電磁力を的確に低減させ、１２次の騒音を的確に低減させる点を特徴とする。以下、１２次の電磁力の低減効果を得ることができる低減可能領域Ｒについて説明した後、第２高調波電圧Ｖ￥Ｈ２の算出手法について説明する。
【００５６】
まず、図１０を用いて、低減可能領域Ｒについて説明する。図１０に示すｘｙ直交座標系において、「Ｆ６Ｍ−１」は、１１次の第１高調波電圧Ｖ￥Ｈ１をステータ巻線１２￥に重畳することにより生じる１２次の電磁力ベクトル（以下、第１ベクトル）を示す。「Ｆ６Ｍ＋１」は、１３次の第２高調波電圧Ｖ￥Ｈ２をステータ巻線１２￥に重畳することにより生じる１２次の電磁力ベクトル（以下、第２ベクトル）を示す。
【００５７】
第１ベクトル「Ｆ６Ｍ−１」は、座標系の原点Ｏからｘ軸に沿って延びるベクトルであり、第２ベクトル「Ｆ６Ｍ＋１」は、原点Ｏから延びるベクトルである。ｘ軸を基準として反時計まわり方向に第２ベクトル「Ｆ６Ｍ＋１」が回転する場合の第１，第２ベクトル「６Ｍ−１」，「６Ｍ＋１」のなす角度θｓを正の値で定義する。そして、座標系において、第１ベクトル「Ｆ６Ｍ−１」が延びる方向とは逆方向に原点Ｏから延びる軸線である基準軸線と、第１ベクトル「Ｆ６Ｍ−１」の大きさ（振幅）Ｆｒを半径としてかつ原点Ｏを中心とする円との交点を基準中心Ａとして定義する。そして、座標系において、第１ベクトル「６Ｍ−１」の大きさＦｒを半径としてかつ基準中心Ａを中心とする円のうちその円周よりも内側の領域（図中、ハッチングにて示す領域）を低減可能領域Ｒと定義する。
【００５８】
第２ベクトル「Ｆ６Ｍ＋１」の先端を低減可能領域Ｒに位置させる第２高調波電圧Ｖ￥Ｈ２をステータ巻線１２￥に印加することにより、第１，第２ベクトル「Ｆ６Ｍ−１」，「Ｆ６Ｍ＋１」の合成ベクトルＦｔの大きさを第１ベクトル「６Ｍ−１」の大きさＦｒよりも小さくすることができる。すなわち、１２次の電磁力を低減させることができる。
【００５９】
これに対し、図１１に示すように、第２ベクトル「Ｆ６Ｍ＋１」の先端を低減可能領域Ｒの外に位置させる第２高調波電圧Ｖ￥Ｈ２をステータ巻線１２￥に印加する場合、合成ベクトルＦｔの大きさが第１ベクトル「Ｆ６Ｍ−１」の大きさＦｒよりも増大し、騒音の低減効果を得ることができない。
【００６０】
ここで、本実施形態では、低減可能領域Ｒのうち、角度θｓが１２０°から２４０°までの範囲で第２ベクトル「Ｆ６Ｍ＋１」の先端が位置可能な領域を用いることとする。この領域に第２ベクトル「Ｆ６Ｍ＋１」の先端を位置させるためには、角度θｓと、第２ベクトル「Ｆ６Ｍ＋１」の大きさを第１ベクトル「Ｆ６Ｍ−１」の大きさＦｒで除算した値である振幅比率Ｒａｔｉｏとの関係を所定の関係とする必要がある。これは、第２ベクトル「Ｆ６Ｍ＋１」のｘ軸成分が第１ベクトル「６Ｍ−１」の大きさＦｒの低減に寄与するためである。以下、図１２〜図１４を用いて、角度θｓと振幅比率Ｒａｔｉｏとの関係について説明する。
【００６１】
図１２に示すように、角度θｓが１２０°又は２４０°である場合、振幅比率Ｒａｔｉｏを０よりも大きくてかつ１未満にするとの第１条件を満たす必要がある。
【００６２】
図１３に示すように、角度θｓが１２０°よりも大きくてかつ１８０°未満である場合、又は角度θｓが１８０°よりも大きくてかつ２４０°未満である場合、振幅比率Ｒａｔｉｏを１よりも大きくてかつ２未満にするとの第２条件を満たす必要がある。
【００６３】
図１４に示すように、角度θｓが１８０°である場合、振幅比率Ｒａｔｉｏを０よりも大きくてかつ２未満にするとの第３条件を満たす必要がある。
【００６４】
続いて、第２高調波設定部５０ｂにおける第２高調波電圧Ｖ￥Ｈ２の算出手法について説明する。第２高調波設定部５０ｂは、第１高調波設定部５０ａによって設定された第１高調波電圧Ｖ￥Ｈ１と、判定レベルとに基づいて、上記第１〜第３条件のうちいずれか１つの条件を満たすような第２高調波電圧Ｖ￥Ｈ２を算出する。ここで、第１高調波電圧Ｖ￥Ｈ１が用いられるのは、第２高調波電圧Ｖ￥Ｈ２を印加することによって生じる第２ベクトル「６Ｍ＋１」と第１ベクトル「６Ｍ−１」とのなす角度θｓと、第１ベクトル「６Ｍ−１」の大きさＦｒを把握するためである。
【００６５】
判定レベルは、合成ベクトルＦｔの大きさを第１ベクトル「６Ｍ−１」の大きさＦｒに対してどの程度小さくするかを把握するために用いられる。判定レベルは、その値が小さいほど、第１ベクトル「６Ｍ−１」の大きさＦｒに対して合成ベクトルＦｔの大きさを小さくすることを指示する。例えば、判定レベルが０〜１００％の値を取り得る場合、判定レベルは、１００％によって第１ベクトル「６Ｍ−１」の大きさＦｒと合成ベクトルＦｔの大きさとを一致させることを示し、０％によって合成ベクトルＦｔの大きさを０にすることを示す。
【００６６】
図１５に、１１次の第１高調波電圧Ｖ￥Ｈ１と、上記第３条件を満たすような１３次の第２高調波電圧Ｖ￥Ｈ２とを印加する場合における１２次の電磁力の低減効果を示す。図１５（ａ）に示すように、振幅比率Ｒａｔｉｏを１とする第２高調波電圧Ｖ￥Ｈ２をステータ巻線１２￥に印加することにより、合成ベクトルＦｔの大きさを０にすることができる。また、図１５（ｂ）に示すように、振幅比率Ｒａｔｉｏを２とする第２高調波電圧Ｖ￥Ｈ２を印加することにより、合成ベクトルＦｔの大きさを低減させることができる。さらに、図１５（ｃ）に示すように、振幅比率Ｒａｔｉｏを０．５とする第２高調波電圧Ｖ￥Ｈ２を印加することにより、合成ベクトルＦｔの大きさを低減させることができる。
【００６７】
なお、図１６に、角度θｓが１８０°である場合の関連技術にかかる１２次の電磁力について示す。関連技術とは、第２ベクトル「Ｆ６Ｍ＋１」の先端を低減可能領域Ｒに位置させない構成のことである。図示されるように、関連技術においては、合成ベクトルＦｔの大きさを第１ベクトル「Ｆ６Ｍ−１」の大きさＦｒよりも低減することができない。すなわち、１２次の電磁力の低減効果を得ることができない。
【００６８】
このように、本実施形態では、第１高調波電圧Ｖ￥Ｈ１と判定レベルとに基づいて、第２高調波電圧Ｖ￥Ｈ２を算出する構成とした。この構成は、１２次の電磁力を低減させるための構成を簡易に実現するために採用される。つまり、モータ制御システムが搭載される車両の仕様や、モータ制御システム自体の仕様等に応じて、共振角速度や共振角速度における共振レベルが異なる。このため、騒音レベルを許容騒音レベル以下とするための第２高調波電圧Ｖ￥Ｈ２は、車両の仕様やモータ制御システム自体の仕様等に応じて異なる。したがって、第２高調波電圧Ｖ￥Ｈ２をマップデータとしてメモリ６０に記憶させる構成では、仕様毎の騒音レベルを許容騒音レベル以下とするために、量産される製品の仕様毎にマップデータを書き換える必要がある。ただしこの場合、書き換えのための工数が増加する。
【００６９】
こうした問題に対処すべく、例えば、各仕様のうち合成ベクトルＦｔの大きさの低減度合いが最も大きい第２高調波電圧Ｖ￥Ｈ２のマップデータを作成し、このマップデータを各仕様の共通のマップデータとして用いることも考えられる。ただしこの場合、製品の仕様によっては、実際の騒音レベルが許容騒音レベルを大きく下回るオーバースペックの製品がでることとなる。オーバースペックの製品においては、騒音レベルを許容騒音レベルに対して過度に低下させるために、無駄な高調波電流がモータ１０に流れることとなる。
【００７０】
そこで本実施形態では、第２高調波電圧Ｖ￥Ｈ２をマップデータ化することなく、第１高調波電圧Ｖ￥Ｈ１と判定レベルとに基づいて第２高調波設定部５０ｂが第２高調波電圧Ｖ￥Ｈ２を算出する構成とした。ここでは、製品の仕様に応じて、メモリ６０に記憶される判定レベルを変更すればよい。上記第１〜第３条件に関する情報を用いること、及び判定レベルによって合成ベクトルＦｔの大きさの低減度合いを指示できることにより、仕様が異なる場合であっても、第２高調波電圧Ｖ￥Ｈ２のマップデータを書き換えることなく、また、無駄な高調波電流をモータ１０に流すことなく、１２次の電磁力を低減させる構成を簡易に実現できる。さらに、本実施形態によれば、第２高調波電圧Ｖ￥Ｈ２を第１高調波電圧Ｖ￥Ｈ１のようにマップデータ化することを要しない。
【００７１】
（第４実施形態）
以下、第４実施形態について、上記第３実施形態との相違点を中心に図面を参照しつつ説明する。本実施形態では、第２高調波設定部５０ｂの処理手法を変更する。図１７に、制御装置３０の行う処理のうち、高調波電圧Ｖ￥Ｈ１，Ｖ￥Ｈ２の設定に関する部分を示す。なお、図１７において、先の図９に示した構成と同一の構成については、便宜上、同一の符号を付している。
【００７２】
図示されるように、メモリ６０には、第２高調波マップ６０ｃが予め記憶されている。本実施形態において、第２高調波マップ６０ｃは、第２高調波電流に係る情報に相当するマップデータである。詳しくは、第２高調波マップ６０ｃは、第１高調波電圧Ｖ￥Ｈ１との関係において、上記第３実施形態で説明した第１〜第３条件を満たすような第２高調波電圧Ｖ￥Ｈ２を定めるマップデータである。
【００７３】
第２高調波設定部５０ｂは、第１高調波設定部５０ａによって設定された第１高調波電圧Ｖ￥Ｈ１と、判定レベルとを入力として、第１〜第３条件のうちいずれか１つの条件を満たすような第２高調波電圧Ｖ￥Ｈ２を第２高調波マップ６０ｃから探索する。第２高調波設定部５０ｂによって探索された第２高調波電圧ＶＵＨ２，ＶＶＨ２，ＶＷＨ２は電気角θｅと関係付けられているため、第２高調波設定部５０ｂは、電気角θｅを入力として、探索した第２高調波電圧ＶＵＨ２，ＶＶＨ２，ＶＷＨ２を各重畳部３０ｇＵ，３０ｇＶ，３０ｇＷに出力する。
【００７４】
以上説明した本実施形態によれば、車両の仕様等が異なる場合であっても、第２高調波電圧Ｖ￥Ｈ２のマップデータを書き換えることなく、また、無駄な高調波電流をモータ１０に流すことなく、１２次の電磁力を低減させる構成を簡易に実現できる。
【００７５】
（その他の実施形態）
なお、上記各実施形態は、以下のように変更して実施してもよい。
【００７６】
・上記実施形態では、１０次の電磁力（第１電磁力）を１４次の電磁力（第２電磁力）に変換すべく、１１次，１３次の２つの高調波電流を基本波電流に重畳したがこれに限らない。例えば、３つ以上の高調波電流を基本波電流に重畳してもよい。具体的には例えば、共振角速度近傍の電磁力が４次の電磁力である場合、４次の電磁力を共振角速度から大きく離れた１２次の電磁力に変換すべく、４次から１２次までに含まれるすべての奇数次の高調波電流である５次，７次，９次，１１次の４つの高調波電流を基本波電流に重畳すればよい。
【００７７】
・上記第２実施形態において、例えば、共振角速度近傍の電磁力が１０次の電磁力である場合、１０次の電磁力を共振角速度から大きく離れた２次の電磁力に変換すべく、１０次から２次までに含まれるすべての奇数次の高調波電流である９次，７次，５次，３次の高調波電流を基本波電流に重畳してもよい。
【００７８】
・騒音の発生要因となる第１電磁力の変動角速度、変換された第２電磁力の変動角速度、及び第１電磁力を第２電磁力に変換するための複数の高調波電流としては、上記各実施形態に例示したものに限らない。
【００７９】
・上記第３，第４実施形態では、車両の仕様やモータ制御システムの仕様に応じて、メモリ６０に記憶される判定レベルを変更したがこれに限らない。例えば、同じ仕様であっても、製品の個体差に応じて共振角速度や共振角速度における共振レベルが多少異なることもある。この場合、製品の個体差に応じて、メモリ６０に記憶される判定レベルを変更してもよい。
【００８０】
・上記第３，第４実施形態では、判定レベルを一定値としたがこれに限らず、判定レベルを可変設定してもよい。この場合、判定レベルに影響を及ぼすパラメータと関係付けられた判定レベルが判定レベル記憶部６０ｂに予め記憶され、上記パラメータを入力として判定レベルを可変設定すればよい。なお、上記パラメータとしては、例えば、モータ１０のトルクやモータ１０の温度が挙げられる。
【００８１】
・上記第３実施形態において、メモリ６０に記憶されるマップデータとしては、高調波電圧に限らず、高調波電流であってもよい。この場合、例えば、第１高調波設定部５０ａは、マップデータから選択した第１高調波電流をモータの電圧方程式に基づいて第１高調波電圧に変換し、変換した第１高調波電圧を各重畳部３０ｆＵ，３０ｆＶ，３０ｆＷに出力すればよい。なお、上記第４実施形態についても同様である。
【００８２】
・上記第３実施形態では、１０次の電磁力を１４次の電磁力に変換する構成としたがこれに限らない。例えば、１４次の電磁力を１０次の電磁力に変換する構成としたり、１０次の電磁力を１４次の電磁力に変換する機能及び１４次の電磁力を１０次の電磁力に変換する機能の双方を有する構成としたりしてもよい。なお、上記第４実施形態についても同様である。
【００８３】
・モータの制御量としては、回転角速度に限らず、例えばトルクであってもよい。
【００８４】
・モータとしては、集中巻きのものに限らず、分布巻きのものを用いてもよい。また、モータとしては、アウタロータ型のものに限らず、インナロータ型のものを用いてもよい。巻き方やロータ型が異なる場合であっても、ロータの共振現象によって騒音が生じるなら、本発明の適用が有効である。また、モータの騒音としては、ロータの共振現象によって生じるものに限らず、ステータ、又はステータとロータとの双方の共振現象によって生じることも考えられる。この場合であっても、本発明の適用が有効である。
【００８５】
さらに、モータとしては、３相モータに限らず、４相以上の多相モータであってもよい。加えて、モータとしては、ロータに永久磁石を備える永久磁石界磁型同期機に限らず、例えば、ロータに界磁巻線を備える巻線界磁型同期機であってもよい。加えて、モータとしては、ブロワ用に限らない。
【符号の説明】
【００８６】
１０…モータ、２０…インバータ、３０…制御装置。
【図１】
0006390439.tif 000014
【図２】
0006390439.tif 000015
【図３】
0006390439.tif 000016
【図４】
0006390439.tif 000017
【図５】
0006390439.tif 000018
【図６】
0006390439.tif 000019
【図７】
0006390439.tif 000020
【図８】
0006390439.tif 000021
【図９】
0006390439.tif 000022
【図１０】
0006390439.tif 000023
【図１１】
0006390439.tif 000024
【図１２】
0006390439.tif 000025
【図１３】
0006390439.tif 000026
【図１４】
0006390439.tif 000027
【図１５】
0006390439.tif 000028
【図１６】
0006390439.tif 000029
【図１７】
0006390439.tif 000030