(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
確認済み装着者に１対の累進眼科用レンズ（１、２）を提供する方法であって、
／１／  両レンズの前記装着者について：
−  前記両レンズ（１、２）のそれぞれについて処方遠方視平均屈折力（ＳＰＨ＿ＭＶＬ）及び前記対のレンズの両方に共通である処方加入度（ＡＤＤ）を含む両眼の処方を入手するステップ、
−  前記装着者の両方の瞳孔間の分離距離の値及び前記装着者の単眼の位置を入手するステップ、
−  前記瞳孔間の分離距離及び前記単眼の位置に基づいて前記装着者の単眼座標系を定義するステップ、
／２／  前記装着者による前記レンズの標準装着状態における各レンズ（１、２）について：
−  メインライン（ＭＬ＿ｍｉｎ）、十字マーク（ＦＣ）、前記単眼座標系内の下向き角α及び方位角βに対応する前記レンズを通過するそれぞれの注視方向（Ｇ）の平均屈折力（ＰＰＯα，β）を決定するステップであって、
各レンズ（１、２）の前記メインライン（ＭＬ＿ｍｉｎ）は、注視方向（Ｇ）（非点収差が方位角βＬ，βＲの関数として最小となり、かつ、下向き角αＬ，αＲに対して一定値となる結果をもたらす注視方向）に対応し、
前記下向き角αＬ，αＲは、前記十字マーク（ＦＣ）を通過する前記注視方向（ＧＦＣ）から測定し、下方に向かってプラスの値をとるステップ、
−  前記平均屈折力（ＰＰＯα，β）が前記処方遠方視平均屈折力と前記処方加入度の１０％との合計（ＳＰＨ＿ＭＶＬ＋１０％＊ＡＤＤ）に等しくなる前記メインライン（ＭＬ＿ｍｉｎ）上の注視方向（Ｇ）と前記十字マーク（ＦＣ）を通過する前記注視方向（ＧＦＣ）間の前記下向き角αＬ，αＲの差異として第１高度（Ｖ＿ＯＲ＿ＶＬ，Ｖ＿ＯＬ＿ＶＬ）を定義するステップ、
−  ３６°と前記平均屈折力（ＰＰＯα，β）が前記処方遠方視平均屈折力と前記処方加入度の８５％との合計（ＳＰＨ＿ＭＶＬ＋８５％＊ＡＤＤ）に等しくなる前記メインライン（ＭＬ＿ｍｉｎ）上の注視方向（Ｇ）間の前記下向き角αＬ，αＲの差異として第２高度（Ｖ＿ＯＲ＿ＶＰ，Ｖ＿ＯＬ＿ＶＰ）を定義するステップ、
―  最大平均屈折力傾斜（Ｍａｘ＿Ｇｒａｄ＿ＰＰＯα，β＿ＯＲ，Ｍａｘ＿Ｇｒａｄ＿ＰＰＯα，β＿ＯＬ）を、
＊  前記レンズのプリズム基準点（ＰＲＰ）を通過する注視方向（ＧＰＲＰ）に対応する単眼注視方向を中心とする領域内であって、不等式（｜αＬ｜２＋｜βＬ｜２）１／２≦４０°又は不等式（｜αＲ｜２＋｜βＲ｜２）１／２≦４０°を満足するすべての単眼注視方向（Ｇ）を含む領域内、及び
＊  中央光学領域外であって、前記中央光学領域は、以下のような単眼方向のメインラインＭＬ＿ｍｉｎ（αｍｉｎ，βｍｉｎ）を含み、前記ＭＬ＿ｍｉｎにおいて、その結果の非点収差が各下向き角αＬｍｉｎ，αＲｍｉｎについて最小値に達し、前記中央光学領域は前記メインラインのいずれかの側でβＬｍｉｎ，βＲｍｉｎ±５°に等しい方位角を持つ単眼注視方向により区切られる、中央光学領域外、
に含まれる単眼注視方向に対応する注視方向（Ｇ）について定義するステップ、
／３／  前記対の少なくとも一方（１、２）のレンズを最適化するステップ、すなわち、前記２枚のレンズの前記第１高度間の差異（Ｄｅｌｔａ＿Ｖ＿ＶＬ）を絶対値で８°より大きい値に設定するステップと、前記２枚のレンズの前記第２高度の差異（Ｄｅｌｔａ＿Ｖ＿ＶＰ）を絶対値で５°より大きい値に設定するステップの少なくとも一方を行うこと、
及び前記２枚のレンズ間の前記最大平均屈折力傾斜の相対差異（Ｒａｔｉｏ＿Ｇｒａｄ）を絶対値で０．０８未満の値に設定するステップ、及び
／４／  ステップ／３／の最適化結果に従って前記対の両レンズ（１、２）を加工するステップ
を含む方法。
【請求項２】
請求項１に記載の方法であって、両レンズ（１、２）が装着状態における右側及び左側についてお互いに対称であるが、レンズの設計が、両レンズの一方について、他方のレンズに関して、ゼロでないずれ長さだけ垂直にずらされる方法。
【請求項３】
請求項１又は２に記載の方法であって、ステップ／３／が、
−  前記装着者に関して少なくとも１つのデータを入手するステップ、
−  前記装着者に関する前記データに基づいて、前記装着者の両眼の一方を主たる眼として決定するか又は両方の眼の優勢比率の値を決定するステップ、
−  一方における両レンズ間（１、２）の前記第１高度と前記第２高度の差異の少なくとも一方に関する調節パラメータと他方における前記の主たる眼又は前記優勢比率の値間の関係を得るステップ、及び
−  前記第１高度及び前記第２高度の前記差異の少なくとも一方に関する前記調節パラメータを使用して最適化を行うステップ
を含む方法。
【請求項４】
請求項１又は２に記載の方法であって、そのステップ／３／が、
−  前記対の両レンズについてそれぞれ目標設計を入手するステップ、
−  前記装着者に関するデータに基づいて、前記装着者の両眼の一方を主たる眼として決定するか又は両方の眼の優勢比率の値を決定するステップ、
−  一方における両レンズ間（１、２）の前記第１高度と前記第２高度の差異の少なくとも一方に関する調節パラメータと他方における前記の主たる眼又は前記優勢比率の値間の関係を得るステップ、
−  前記第１高度及び前記第２高度の前記差異の少なくとも一方に関する前記調節パラメータを使用して前記目標設計を変更するステップ、及び
−  変更された目標設計を使用して最適化を行うステップ
を含む方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、１対の累進眼科用レンズ及びかかるレンズ対を装着者に提供する方法に関する。
【０００２】
本発明に関しては、１対の眼科用レンズとは、眼鏡フレームに嵌めて１人の装着者に提供することを意図する２枚の眼鏡レンズを意味する。この対の各レンズは、したがって、装着者の両眼の一方の異常屈折と老眼の両方をこの眼のために処方された眼科処方箋に従って矯正するためにもっぱら使用される。したがって左右両眼の視力は、同時に矯正される。
【０００３】
本発明は、具体的には、対として使用される累進レンズを適切に選ぶことにより装着者の両眼視力を改善することに関する。
【背景技術】
【０００４】
累進眼科用レンズは、装着者が老眼である場合に、レンズ装着者の前方の種々の距離に位置する物体の鮮明な像を与える。この目的のために、各累進眼科用レンズは、レンズの経線沿いに変化する平均屈折力をもっている。ここで、経線は、装着者により種々の距離で見るときに使用される主たる注視方向に対応する。視距離は、エルゴラマを使用することにより定義することができる。一般的に、視距離は、遠方視注視方向の２メートル超から遠方視注視方向の下に位置する近方視注視方向の約４０センチメートルまで減少する。
【０００５】
しかし経線の外では、累進眼科用レンズは、平均屈折力値及びその結果の非点収差値をもっているが、それらは、注視方向下向き角について一定の高度値をとる経線上の値に等しくない）もつ。その結果、各レンズにより実際に形成される屈折力は、経線の外及びそれぞれ遠方視及び近方視専用のレンズ領域の外では、処方に正確には一致しない。遠方視及び近方視領域を増大するとともにこれらの領域及び経線の外における補正偏差を低減する多大な努力が長年にわたり尽くされてきた。しかし、これらの改善は、各レンズを個別に最適化することに関している。
【０００６】
また、装着者の両眼視力は、同一対に属する両方のレンズを適切に選択し、それぞれ、異なるレンズ設計とすることにより改善できることが発見された。たとえば、仏国特許第２７０４３２７号明細書は、対の累進眼科用レンズの１つ（大きい遠方視領域をもつ）及び対の他方の累進眼科用レンズ（大きい近方視領域をもつ）を選択することを提案している。その結果、大きな遠方視領域のレンズは低減近方視領域をもち、また、大きい近方視領域をもつレンズは低減遠方視領域をもつ。しかし、両眼視は、装着者にそれぞれの両眼注視方向についてより鮮明な像を見る方の眼を選択することを可能にする。したがって、両レンズ間の大きい方の遠方視領域と大きい方の近方視領域のそれぞれは、鮮明な両眼視を与えるために実際に役に立つのに対し、小さい方の遠方視領域と小さい方の近方視領域は立体視感覚を与えるのに有益であると思われる。
【０００７】
米国特許出願公開第７，０８３，２７７号明細書は、両方のレンズの遠方視視野及び近方視視野の幅が異なるレンズ対の別の例を開示している。
【０００８】
しかし、このように異なる設計の対の両レンズが選択された場合、やはり視覚不快感が生ずることがある。具体的には、かかる不快感は、レンズの経線に関する周辺注視方向に関係する。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
この状況から出発する本発明の１つの目的は、累進眼科用レンズの装着者の両眼視力を改善しつつ、周辺視覚の不快感を回避することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
この目的及びその他の目的を達成するために、本発明は、１対の累進眼科用レンズを提案する。この対では、各レンズは、処方遠方視平均屈折力、対の両レンズに共通の処方加入度、及び装着者によるレンズの装着状態におけるメインライン、十字マーク及び単眼座標系に関する下向き角度α及び方位角βに対応するレンズ通過各注視方向の平均屈折力をもつ。各レンズのメインラインは、注視方向（非点収差が方位角αの関数として最小となり、かつ、下向き角度αに対して一定値となる結果をもたらす注視方向）に対応する。また、下向き角度αは、十字マークを通過する注視方向から測定し、下方に向かってプラスの値をとる。
【００１１】
各レンズは、さらに、以下をもつ。
−  第１高度：平均屈折力が処方遠方視平均屈折力プラス処方加入度の１０％に等しい点のメインライン上の注視方向と十字マーク通過注視方向間の下向き角度αの差異として定義される、及び
−  第２高度：３６°に等しい下向き角度αと平均屈折力が処方遠方視平均屈折力プラス処方加入度の８５％に等しい点のメインライン上の注視方向間の差異として定義される。
【００１２】
第１高度は、装着状態における垂直方向沿いのレンズの特定のレベル（このレベルにおいて平均屈折力が増加し始める）を定量化する。
【００１３】
第２高度は、下向き角度αの３６°の値に対応する注視方向の上の垂直方向沿いの近方視領域の広がりを定量化する。
【００１４】
本発明の第１の特徴によると、この対は、絶対値で８°より大きい２つのレンズの第１の高度間の差異と、絶対値で５°より大きい２つのレンズの第２の高度間の差異のうち、少なくとも一方をもつ。この第１の特徴は、垂直方向沿いの遠方視領域及び近方視領域の広がりの少なくとも一方が両レンズ間で異なっていることを示している。したがって、両眼の一方について垂直に増加する鮮明な視覚領域が装着者に遠方視又は近方視について与えられる。これは、装着者に両眼視における各視覚領域について大きい知覚視野を与える。
【００１５】
また、各レンズについて、以下に含まれる単眼注視方向に対応する注視方向について、最大平均屈折力勾配を定義する。
＊  このレンズのプリズム基準点を通過する注視方向に対応する単眼注視方向を中心とし、かつ、不等式（│α│２＋│β│２）１／２≦４０°を満足するすべての単眼注視方向を含む領域内、及び
＊  中央光学領域外であって、この中央光学領域は、以下のような単眼方向のメインラインＭＬ＿ｍｉｎ（αｍｉｎ，βｍｉｎ）を含む領域であり、このＭＬ＿ｍｉｎにおいて、その結果の非点収差が各角度αｍｉｎについて、その最小値に達し、この中央光学領域は前記メインラインのいずれかの側でβｍｉｎ±５°に等しい方位角を持つ単眼注視方向により区切られる、中央光学領域外。
【００１６】
次に、本発明の第２の特徴によると、この対の両方のレンズ間の最大平均屈折力傾斜の相対差異は、絶対値で０．０８以下である。この第２の特徴は、平均屈折力傾斜に関する閾値条件を設定する。それは、両方のレンズの周辺部の設計がお互いに異なり過ぎないようにするためである（異なり過ぎると、装着者の不快感を引き起こすことがある）。具体的には、それは、装着者の眼の一方にハードな設計のレンズを充て、装着者の眼の他方にソフトな設計のレンズを充てることを避ける。
【００１７】
したがって、本発明は、特別に選択された累進レンズ対の使用により両眼視を改善しつつ、周辺視の快適性を確保する２つの特徴の効果的な組み合わせから成り立っている。
【００１８】
本発明に関しては、単眼座標系は、装着者の両眼間に位置する１点から出発し、装着者により現在注視されている物体の方向に向かう注視方向を示すのに適する任意の座標系を意味する。かかる方向は単眼注視方向と呼ばれるが、この単眼注視方向から両眼それぞれの別々の注視方向を導くことができる。しかし、レンズの装着者を個別に識別することなく本発明に従ってレンズ対を特徴付ける場合、使用するべき単眼座標系は、標準装着者の両方の瞳孔間の６４ｍｍ（ミリメートル）に等しい分離距離により定義され、かつ、この標準装着者の両眼間の中点に位置する単眼に関する。
【００１９】
本発明の第１の光学的改善によると、２枚のレンズの第１の高度間の差異は絶対値で１２°を超え、かつ／又はこれらの２枚のレンズの第２の高度間の差異は絶対値で１０°を超えてよい。この方法により、装着者の両眼視は、さらに改善されるであろう。
【００２０】
本発明の第２の光学的改善によると、２枚のレンズ間の最大平均屈折力傾斜の相対差異は、絶対値で０．０２５未満とすることができる。この方法により周辺視の快適性がさらに改善されるであろう。
【００２１】
任意選択的に、２枚のレンズの第１の高度間の差異及びこれらの２枚のレンズの第２の高度間の差異は、絶対値でお互いにほぼ等しく、かつ、反対の符号をもつことができる。その結果、２枚のレンズの一方が他方のレンズに比してより広い遠方視領域をもち、かつ、後者のレンズが第１のレンズに比してより広い近方視領域をもつ。また、両方の領域の増大は同程度である。
【００２２】
本発明は、両レンズ間の処方遠方視平均屈折力の絶対値差が１．０ジオプター以下である場合に、有利に適用できる。これらの範囲外の場合、屈折力偏差としての光学収差又は結果として生ずる非点収差が各視領域について克服されないことがある。したがって、本発明により与えられる両レンズ間の設計差異は十分に出現し得る。
【００２３】
同様に、本発明は、両レンズ間の処方非点収差値の絶対値差が１．０ジオプター以下である場合にも有利に適用することができる。
【００２４】
本発明は、１対の累進眼科用レンズを既定装着者に提供する方法も提案する。この方法は、
／１／  両レンズを使用する装着者について
−  処方遠方視平均屈折力及び対のレンズの両方に共通である処方加入度ＡＤＤを含む両眼の処方を入手するステップ、
−  装着者の両方の瞳孔間の分離距離の値及びこの装着者の単眼の位置を入手するステップ、及び
−  瞳孔分離距離及び単眼位置に基づいて装着者の単眼座標系を定義するステップ、
／２／  装着者によるレンズの標準装着状態における各レンズについて、メインライン、十字マーク、各注視方向の平均屈折力を決定するステップ、及び上述の第１及び第２高度ならびにレンズの最大平均屈折力傾斜を定義するステップ、
／３／  対の少なくとも一方のレンズを最適化するステップ、すなわち、２枚のレンズの第１高度間の差異を絶対値で８°より大きい値に設定するステップと、２枚のレンズの第２高度の差異を絶対値で５°より大きい値に設定することのうち少なくとも一方を行い、かつ、２枚のレンズ間の最大平均屈折力傾斜の相対差異を絶対値で０．０８未満の値に設定するステップ、及び
／４／  ステップ／３／の最適化結果に従って対の両レンズを加工するステップ
からなる。
【００２５】
ステップ／４／の最適化プロセスは、コンピュータ手段を利用して都合よく実行することができる。
【００２６】
本発明の方法の一部の実施形態では、ステップ／３／は、装着者に関係するデータに基づいて行うことができる。装着者に関係するこれらのデータは、ステップ／３／より前、たとえばステップ／１／を実行するときに入手することができる。
【００２７】
おそらく、両レンズは、装着状態における右側及び左側について、お互いに対称であるが、レンズの設計は、一方のレンズについて、他方のレンズに関して、ゼロでないずれ長さだけ垂直にずらされる。この方法により、対の両レンズを得るために、実際には１件のレンズ設計のみ必要である。
【００２８】
本発明のこれら及びその他の特徴及び長所は、以下の詳細明細書から明らかとなるであろう。この明細書は、如何なる限定も行うことなく、もっぱら説明のために提示されており、かつ、以下に示す添付図面に基づいている。
【図面の簡単な説明】
【００２９】
【図１ａ】本発明によるレンズ対に関する光学パラメータを示す。
【図１ｂ】本発明によるレンズ対に関する光学パラメータを示す。
【図１ｃ】本発明によるレンズ対に関する光学パラメータを示す。
【図２】本発明の特定の実施を示すグラフである。
【図３ａ】本発明の１つの実施形態による１対レンズのうちの右のレンズの平均屈折力マップである。
【図３ｂ】本発明の１つの実施形態による１対の左のレンズの平均屈折力マップである。
【図３ｃ】図３ａ右のレンズの結果の非点収差のマップである。
【図３ｄ】図３ｂの左のレンズの結果の非点収差のマップである。
【図４ａ】本発明の別の実施形態の図３ａにそれぞれ対応する。
【図４ｂ】本発明の別の実施形態の図３ｂにそれぞれ対応する。
【図４ｃ】本発明の別の実施形態の図３ｃにそれぞれ対応する。
【図４ｄ】本発明の別の実施形態の図３ｄにそれぞれ対応する。
【発明を実施するための形態】
【００３０】
これらの図のそれぞれにおいて使用されている同じ表記法は、同じ意味を持っている。
【００３１】
図１ａは、装着者の装着状態における一対の両レンズを示す透視図であり、また、図１ｃは、単眼座標系に関するパラメータを示す両レンズの平面図である。
【００３２】
図１ａにおいて、参照記号ＯＲは、レンズ１を装着した装着者の右眼１０を示し、また、参照記号ＯＬは、レンズ２を装着した同じ装着者の左眼２０を示す。したがって、両方のレンズ１及び２は、装着者により同時に装着されて装着者に矯正両眼視を与える。
【００３３】
両レンズ１及び２の装着状態は、この技術において既知の通常の状態でよい。具体的には、両レンズ１及び２は、共に眼鏡フレーム（図示せず）に嵌められて、各レンズの裏面が対応する眼の回転中心から約２５．５ｍｍ（ミリメートル）の距離に置かれるであろう。ＲＯＲ及びＲＯＬは、それぞれ、眼１０及び２０の回転中心を示す。各レンズ１及び２の前傾角は８°（度）とし、各レンズの上端は装着者の顔に関して前方に傾いてよい。各レンズ１及び２の全巻き角は、約５°の平均値をもつことができるが、この角度は各レンズの垂直軸に関する傾きに対応し、したがってレンズの側頭部端はその鼻端に関して後方にずれる。
【００３４】
累進レンズは、２００４−０２−０１（ＩＳＯ  ８９８０−２：２００４）により公開された整合規格ＩＳＯ  ８９８０−２により必須とされているマイクロマーキングを含んでいる。一時マーキングをレンズの表面に適用し、たとえば遠方視の基準点、近方視の基準点、プリズム基準点ＰＲＰ及び十字マークＦＣなどのレンズ上の基準点の位置を示すことができる。一時マーキングがないか、又は消えてしまった場合、当業者は、いつでも取り付け図面及び永久マイクロマーキングを使用することによりレンズ上の基準点を見いだすことができる。実際、標準ＩＳＯ  ８９８０−２の第７．１  ｃ）項は、製造者の名称が累進加入度レンズ上に永久的に表示されなければならないことを規定しており、また、同じ標準ＩＳＯ  ８９８０−２の第８．１項は、レンズの包装又は付属文書に表示されなければならない追加情報を指定している。それは、この追加情報又はレンズ製造者に対する要求に応じて利用可能でなければならない情報を列挙するために、ＩＳＯ  １４８８９：２００３の第６条を参照している。この後者は、十字マーク、プリズム基準点、遠方視基準点、近方視注視方向を含むレンズ上に非永久的に標識され得るすべての基準点及び測定点の位置を回復するためのレンズ整列規則を含んでいる（ＩＳＯ  ８９８０−２の第７．２  ａ）〜ｅ）項を遡及参照するＩＳＯ  １４８８９の第６．２  ｆ項）。したがって、これらのすべての点は、任意の累進眼科用レンズについて、このレンズの初期設計及び製造から明確に設定され、後にこのレンズを調べるときに別の方法により選択され得ない。
【００３５】
プリズム基準点ＰＲＰは、ここでは、円形マイクロマーキングを接続する直線線分の中点にあると考える。レンズが眼の前に位置づけられたとき、十字マークは、瞳孔の前又は主たる注視方向の眼の眼回転中心の前に置かれる。主たる注視方向は、装着者がまっすぐ前を見ている状況に対応する。選択された枠組みにおいて、十字マークＦＣは、したがって０°の下向き角度α及び０°の方位角βに対応する。
【００３６】
次に、装着者が頭をほぼ垂直にしてその前方の離れた場所の物体をほぼ水平に見たときに、各眼１０、２０の注視方向が対応するレンズ１、２の十字マークＦＣを通過するように、各レンズを眼鏡フレーム内に取り付けることができる。ＧＦＣは、一般的に主たる注視方向と呼ばれるこの注視方向を示す。また、レンズ１、２のそれぞれについて、ＧＰＲＰは、そのレンズのプリズム基準点ＰＲＰを通過する注視方向を示す。
【００３７】
Ｎ及びＴは、それぞれ、各レンズ１、２の鼻側及び側頭部側を指す。鼻側と側頭側の両方は、お互いに各レンズ内において経線ＭＬにより分離される。各レンズ内において、経線ＭＬは、装着者がその前方の異なる距離に位置する物体を連続的に見たときの対応する眼の注視方向の軌跡である（エルゴラマにより定義される）。光線追跡によりこの経線ＭＬを決定するために、装着者が、各注視方向について、エルゴラマにより与えられる距離に位置し、かつ、装着者の矢状面に含まれている物体を見ているとする。通常、製造者は、眼科レンズのこの経線ＭＬを、結果の非点収差の最小値に対応する注視方向を含むラインＭＬ＿ｍｉｎ又は鼻側と側頭部側でそれぞれレンズを通過する２つの注視方向からほとんど等しい距離に位置するラインにほぼ一致させる（下向き角度について同じ値とし、また、結果の非点収差についても同じ値とする）。単眼座標系に従って、各経線ＭＬ又は各ラインＭＬ＿ｍｉｎは、十字マークＦＣの上の垂直平面に含まれ、かつ、十字マークＦＣの下の鼻側Ｎに向かって偏向させられる。単眼座標系に従って、経線ＭＬは、十字マークＦＣを含む各レンズの垂直平面に含まれる。ラインＭＬ＿ｍｉｎは、各レンズについてメインラインと呼ばれる。
【００３８】
各レンズ１、２は、装着者について入手された処方に基づいて選択される。この処方は、各眼の屈折異常及び老眼を矯正するのに適する処方遠方視平均屈折力ＳＰＨ＿ＭＶＬ、処方非点収差値ＣＹＬＶＬ及び処方加入度ＡＤＤを示す。平均屈折力は、処方非点収差の１／２の値に処方球面を加えることにより得られる：ＳＰＨ＿ＭＶＬ＝ＳＰＨＶＬ＋ＣＹＬＶＬ／２。本発明の場合、処方加入度ＡＤＤは、両眼１０と２０について等しい。次に、近方視のための各眼の平均屈折力は、処方加入度ＡＤＤに同じ眼について処方された遠方視平均屈折力ＳＰＨ＿ＭＶＬを加えることにより得られる：ＳＰＨ＿ＭＶＰ＝ＳＰＨ＿ＭＶＬ＋ＡＤＤ。各レンズについて、処方遠方視平均屈折力ＳＰＨ＿ＭＶＬは、遠方視基準点ＶＬにおいてレンズの前側表面と交差する注視方向について形成される。たとえば、この遠方視基準点ＶＬは、対応する注視方向が共通垂直平面内の注視方向ＧＦＣの上８°にあるように位置づけることができる。
【００３９】
やはり、各レンズ１、２について、別々に、下向き角度がプラスである注視方向すなわち十字マークＦＣの下の注視方向について、計算された近方視平均屈折力ＳＰＨ＿ＭＶＰを作成する。ここで記述している本発明の実施例では、近方視注視方向ＧＶＰは、平均屈折力が処方加入度ＡＤＤの１００％に達する経線ＭＬ上において、処方遠方視平均屈折力に関して定義される。通常、標準的な累進レンズの場合、十字マークＦＣから２２°と２６°の間、一般的に十字マークＦＣの下２４°で処方加入度の８５％に達し、また、十字マークＦＣから３４°と３８°の間、一般的に十字マークＦＣの下３６°で処方加入度の１００％に達する。ＧＶＰの前側表面との交差点は、近方視点ＶＰと呼ばれ、かつ、レンズの製造者により指示される近方視基準点と必ずしも一致しない。
【００４０】
レンズ１、２の一方を通過する注視方向Ｇは、それぞれ対応する眼１０又は２０の回転中心ＲＯＲ又はＲＯＬから出発する。それは、下向き角度値αｍ及び方位角値βｍを使用して識別される。
【００４１】
実際には、いま定義した下向き角αｍ及び方位角βｍは、各レンズに別々に関係するが、両眼視の記述及び両眼視性能の評価には適していない。したがって、上で定義したαｍ及びβｍ（それらは、各眼の単眼視に関係している）は、両眼視で共に働く場合の両眼のそれぞれの注視方向を定義する共通角度システムにより置き換えられることになっている。図１ｂは、たとえば、国際公開第２０１１／０６１２６７号パンフレットに記載されている両眼視に適するかかるシステムの定義を示す。
【００４２】
両眼の回転中心ＲＯＬ及びＲＯＲは前述のとおりであり、また、ＣＥで表示される単眼は、ＲＯＬとＲＯＲを接続する直線線分上に定義される。両回転中心ＲＯＬとＲＯＲ間の単眼ＣＥの位置は、選択可能ないくつかの方法で決定することができる。それは、ＲＯＬとＲＯＲ間の中点、又は装着者に応じてこの線分沿いにずらした点とすることができる。具体的には、眼科当業者は装着者について行った測定から単眼ＣＥの位置を決定する方法を知っている。かかる方法は、右眼１０と左眼２０間の優勢性の測定に基づき得る。この方法により、−１と＋１の間に含まれる優勢比率を着用者について決定することができる。次に、優勢比率の測定値が−１に等しい場合に単眼ＣＥを右眼回転中心ＲＯＲに重ね、また、優勢比率の測定値が＋１に等しい場合に単眼ＣＥを左眼回転中心ＲＯＬに重ねる。次に、−１と＋１の中間に含まれる優勢比率の測定値に対しては、単眼ＣＥを測定値に比例してＲＯＲからＲＯＬに向かって移動させる。
【００４３】
装着者がその視覚環境に含まれている物体点ＯＰを見つめているとき、単眼注視方向ＧＣＥは、単眼ＣＥを物体点ＯＰに接続する。この単眼注視方向ＧＣＥは、前記において定義した下向き角α及び方位角βを単眼ＣＥ（角の頂点として使用される）とともに使用して識別可能である。次に、両眼について、下向き角度の値及び方位角の値を定義する。この場合、右眼１０のαＲとβＲ及び左眼２０のαＬとβＬは、それぞれ、装着者がレンズ１及び２を経て物体点ＯＰを見ているときの両眼のそれぞれの注視方向に対応する。したがって、両眼視の両眼１０及び２０のそれぞれの注視方向は、単眼注視方向に関するα及びβの値により定義される。単眼座標系によると、十字マークＦＣに関して下方に向けられる注視方向は下向き角度αでプラスの値をもち、かつ、十字マークＦＣ又は経線ＭＬに関する装着者の視線方向に向かって右側の方に向けられる注視方向は方位角βでマイナスの値をもつ。両方の角αとβは、注視方向ＧＦＣについてはゼロである。
【００４４】
各レンズ１、２は、老眼矯正の場合には累進型である。したがって、それは、平均屈折力ＰＰＯα，β及びレンズを通過する注視方向Ｇに応じて連続的に変化するレンズ非点収差ＡＳＴα，βを形成する。したがって、ＰＰＯα，βの値及びＡＳＴα，βの値は、各レンズ１、２のα角の値及びβ角の値の２つの関数として変化する。一方のレンズの、このレンズを通過する注視方向Ｇに関するその結果の非点収差ＡＳＲα，βは、この注視方向に関するこのレンズの実際の非点収差値ＡＳＴα，βと同じレンズの処方非点収差の差である。それは、一般に不要非点収差とも呼ばれている。
【００４５】
レンズ１及び２のそれぞれについて独立に、Ｇ１及びＧ２で表される２つの注視方向は、両方ともメインラインＭＬ＿ｍｉｎ上で定義される。注視方向Ｇ１は、処方加入度の１０％だけ増加された処方遠方視平均屈折力に対応する。注視方向Ｇ２は、処方加入度の８５％だけ増加された処方遠方視平均屈折力に対応する。したがって注視方向Ｇ２は、注視方向Ｇ１の下に現れる。α１及びα２は、単眼座標系における注視方向Ｇ１及びＧ２の下向き角のそれぞれの値を示す。
【００４６】
図１ｃに関して、以下の２つの高度の対を定義する。
第１高度：右のレンズ１についてＶ＿ＯＲ＿ＶＬにより示され、また、左のレンズ２についてＶ＿ＯＬ＿ＶＬにより示され、関連レンズのα１に等しい、及び
第２高度：右のレンズ１についてＶ＿ＯＲ＿ＶＰにより示され、また、左のレンズ２についてＶ＿ＯＬ＿ＶＰにより示され、３６°−関連レンズのα２に等しい。
【００４７】
次に、両方のレンズ１と２間の相違を定量化するために、次の高度差を計算する。
第１高度差：Ｄｅｌｔａ＿Ｖ＿ＶＬ＝Ｖ＿ＯＲ＿ＶＬ−Ｖ＿ＯＬ＿ＶＬ
第２高度差：Ｄｅｌｔａ＿Ｖ＿ＶＰ＝Ｖ＿ＯＲ＿ＶＰ−Ｖ＿ＯＬ＿ＶＰ
【００４８】
図２は、レンズ１及び２の一方の前側表面上の累進レンズ設計が垂直方向に沿って他方のレンズに関してずらされる本発明の簡単な実施形態を示している。ずらされる前において、両レンズは、同じ設計をもち得る。図２は、両方のレンズ１及び２の経線ＭＬ沿いの平均球面値を、両レンズの前側表面上の経線ＭＬ沿いのミリメートル単位の長さ座標の関数として、示すグラフである。経線ＭＬ沿いの長さ座標のゼロ値は、プリズム基準点（ＰＲＰ）にある。十字マークＦＣは、プリズム基準点（ＰＲＰ）の上＋４ｍｍにあり、また、長さ座標のプラスの値は、十字マークより上側に関する。両レンズ間の設計ずれは３ｍｍであり、約６°の下向き角度αのずれに対応する。分かりやすくするために、図２では、両レンズのそれぞれの累進曲線は、同じグラフ上に重ねられ、垂直方向に沿ってそれらの間の３ｍｍの移動長さを示している。グラフのゼロ点は、十字マーク位置に対応する。これは、３ｍｍの設計ずれを生ずるように眼鏡フレームに装着された各レンズに当てはまる。したがって、本発明のこの第１実施形態の場合、Ｄｅｌｔａ＿Ｖ＿ＶＬ＝−６°及びＤｅｌｔａ＿Ｖ＿ＶＰ＝＋６°である。グラフ中の表示１０％及び８５％は、この曲線に関するレンズ１又は２について、それぞれ、注視方向Ｇ１及びＧ２に対応する各曲線上の点を示している。
【００４９】
対の一方のレンズについて他方のレンズとの関係において実現される垂直設計移動の任意の長さにより、図２の実施形態に類似する発明実施形態が得られることは明らかである。本発明を実施するために、垂直移動長さは、両レンズのそれぞれの注視方向Ｇ２間に５°より大きい角度のずれを形成するために十分である。垂直移動長さが両レンズのそれぞれの注視方向Ｇ１間に８°より大きい角度のずれを形成するために十分である場合も、本発明に含まれる両方の高度基準が同時に満たされる。
【００５０】
図３ａ〜３ｄのマップにより特徴付けられる別の発明例示実施形態では、処方遠方視平均屈折力は、右のレンズ１と左のレンズ２の両方について０．０ジオプターである。処方加入度ＡＤＤは、右のレンズ１と左のレンズ２の両方について２．０ジオプターである。図３ａ及び３ｂのマップから、注視方向Ｇ１及びＧ２のそれぞれの下向き角度の値α１及びα２は、次のとおりである。
右のレンズ１について：α１＝０．３°及びα２＝２０．４°
左のレンズ２について：α１＝１０．３°及びα２＝２８．７°
したがって、右のレンズ１について：
Ｖ＿ＯＲ＿ＶＬ＝０．３°
Ｖ＿ＯＲ＿ＶＰ＝１５．６°
また、左のレンズ２について：
Ｖ＿ＯＬ＿ＶＬ＝１０．３°
Ｖ＿ＯＬ＿ＶＰ＝７．３°
したがって、高度差異は、
第１高度差異：Ｄｅｌｔａ＿Ｖ＿ＶＬ＝−１０．０°
第２高度差異：Ｄｅｌｔａ＿Ｖ＿ＶＰ＝８．３°
【００５１】
レンズ１及び２のそれぞれについて別々に、各レンズ１、２について、ラインＭＬ＿ｍｉｎから単眼座標系による方位角βにおいて５°未満だけ離隔しているすべての注視方向の集合としてチャネルを定義する。このチャネルの横方向境界は、図３ａ〜３ｄにおいて点線で示され、また、チャネル自体はＣＨで示されている。
【００５２】
平均屈折力傾斜もレンズ１及び２を通過する各注視方向Ｇについて他方のレンズから独立して計算する。それは、二次元ベクトルのモジュールであり、その第１成分は平均屈折力のα微分係数、すなわちＰＰＯα，βの下向き角度αに関する微分係数に等しく、また、その第２成分は平均屈折力ＰＰＯα，βのβ微分係数に等しい。両方の微分係数を同一の注視方向Ｇについて計算し、この注視方向に関する平均屈折力傾斜を得る。
【００５３】
次に，レンズ１及び２のそれぞれについて別々に、対応するチャネルＣＨの外、ただし注視方向ＧＰＲＰから４０°未満の角距離において、最大平均屈折力傾斜を決定する。図３ａ〜３ｄのマップにおいて、ＣＣにより示される円は、注視方向ＧＰＲＰから角距離で正確に４０°だけ離隔されるすべての注視方向に対応する。したがって、最大平均屈折力傾斜は、レンズ１及び２のそれぞれについて、円ＣＣ内、ただしチャネルＣＨ外において評価される。それは、右のレンズ１についてはＭａｘ＿Ｇｒａｄ＿ＰＰＯα，β＿ＯＲ、また、左のレンズ２についてはＭａｘ＿Ｇｒａｄ＿ＰＰＯα，β＿ＯＬにより示され得る。
【００５４】
レンズ１について図３ａから、最大平均屈折力傾斜Ｍａｘ＿Ｇｒａｄ＿ＰＰＯα，β＿ＯＲは、α＝４０°及びβ＝２４°で形成される０．９８６ジオプター／°である。
【００５５】
レンズ２について図３ｂから、最大平均屈折力傾斜Ｍａｘ＿Ｇｒａｄ＿ＰＰＯα，β＿ＯＬは、α＝３４°及びβ＝２４°で形成される０．９６５ジオプター／°である。
【００５６】
したがって、両レンズ１及び２間の最大平均屈折力傾斜の相対差異、すなわちＲａｔｉｏ＿Ｇｒａｄ＝（Ｍａｘ＿Ｇｒａｄ＿ＰＰＯα，β＿ＯＲ−Ｍａｘ＿Ｇｒａｄ＿ＰＰＯα，β＿ＯＬ）／（Ｍａｘ＿Ｇｒａｄ＿ＰＰＯα，β＿ＯＲ＋Ｍａｘ＿Ｇｒａｄ＿ＰＰＯα，β＿ＯＬ）は、０．０１１であり、したがって絶対値で０．０８より小さい。
【００５７】
図４ａ〜４ｄのマップにより特徴付けられる本発明のさらに別の例示実施形態では、処方遠方視平均屈折力は、右のレンズ１及び左のレンズ２の両方について、再び０．０ジオプターであり、また、共通処方加入度ＡＤＤも再び２．０ジオプターである。図４ａ及び４ｂのマップから、注視方向Ｇ１及びＧ２のそれぞれの下向き角度の値α１及びα２は、次のとおりである。
右のレンズ１について：α１＝６．９°及びα２＝３１．１°
左のレンズ２について：α１＝１．０°及びα２＝２２．３°
したがって、右のレンズ１について：
Ｖ＿ＯＲ＿ＶＬ＝６．９°
Ｖ＿ＯＲ＿ＶＰ＝４．９°
及び左のレンズ２について：
Ｖ＿ＯＬ＿ＶＬ＝１．０°
Ｖ＿ＯＬ＿ＶＰ＝１３．７°
したがって、高度差は、
第１高度差異：Ｄｅｌｔａ＿Ｖ＿ＶＬ＝５．９°
第２高度差異：Ｄｅｌｔａ＿Ｖ＿ＶＰ＝−８．８°
【００５８】
また、この後の方の実施形態における両レンズ１と２の間の最大平均屈折力傾斜の相対差異、すなわちＲａｔｉｏ＿Ｇｒａｄ＝（Ｍａｘ＿Ｇｒａｄ＿ＰＰＯα，β＿ＯＲ−Ｍａｘ＿Ｇｒａｄ＿ＰＰＯα，β＿ＯＬ）／（Ｍａｘ＿Ｇｒａｄ＿ＰＰＯα，β＿ＯＲ＋Ｍａｘ＿Ｇｒａｄ＿ＰＰＯα，β＿ＯＬ）は、絶対値で０．０３５である。
【００５９】
本発明による１対の累進眼科用レンズは、レンズ１及び２の少なくとも一方を、両レンズ間の高度差異及び最大平均屈折力傾斜の相対差異の少なくとも一方に関して、最適化することにより設計することができる。かかる最適化は、この技術においてよく知られている方法によりコンピュータ手段を用いて行うことができる。具体的には、１つの設計パラメータの実際の値とこのパラメータの目標値間の各偏差の組み合わせを定量化するために少なくとも１つのメリット関数を使用することができる。本発明を実施するために、両レンズ間の第１及び／又は第２高度の差異は、それぞれ、最適化ステップの１つの設計パラメータとして扱うことができる。
【００６０】
さらに、最適化ステップは、装着者に関するデータなどの追加データを考慮することができる。
【００６１】
第１の設計方法の実施において、最適化ステップは、以下のサブステップを含み得る。
−  装着者に関する少なくとも１つのデータを入手すること、
−  装着者に関するこのデータに基づいて、装着者の両眼の一方を主たる眼と決定すること又は両眼の優勢比率の値を決定すること、
−  一方における両レンズ間の第１高度と第２高度の差異の少なくとも一方に関する調節パラメータと他方における主たる眼又は優勢比率の値間の関係を得ること、及び
−  第１高度及び第２高度の差異の少なくとも一方に関する調節パラメータを使用して最適化を行うこと。
【００６２】
装着者に関するデータは、装着者の少なくとも一方の眼に関するデータ、装着者について行われた光学的測定値に関するデータ又は装着者のライフスタイル、姿勢又は利き手に関するデータなどの装着者に関する任意のデータ又はそれらの組み合わせを意味する。
【００６３】
このような第１の実施では、眼に関するデータは、以下のデータの１つ又はそれらのいくつかの組み合わせを意味する。
−  処方屈折力、モジュール及び軸方向による処方非点収差、平均球面とも呼ばれて処方屈折力と処方非点収差の１／２の和に等しい平均屈折力、値及び方向による処方プリズム等のような処方データ、
−  眼の高次収差に関するデータ、
−  眼の回転中心、角膜、瞳孔、又は瞳孔直径などの眼の生物測定に関するデータ、
−  両眼の両眼挙動に関する両眼データであり、両眼の一方を主たる眼として識別することを可能にするデータ：両眼のうちのいずれが主たる眼、視眼、より鮮明に見える眼、好ましい眼、高次の収差の量が多い方又は少ない方の眼、にじみ及び／又はコントラストにより敏感な眼であるか等。
【００６４】
「眼球優位性」は、たとえば、Ｄｉｃｔｉｏｎａｒｙ  ｏｆ  ｖｉｓｕａｌ  ｓｃｉｅｎｃｅ，４ｔｈ  ｅｄｉｔｉｏｎ，Ｄ．Ｃｌｉｎｅ，ＨＷ  Ｈｏｆｓｔｅｔｔｅｒ，ＪＲ  Ｇｒｉｆｆｉｎにおいて定義されている。「視力」は、視覚の鋭さ又は鮮明さを指し、それは次に眼内の網膜焦点の鮮明さ及び脳の解釈能力の感度に依存する。「にじみ感度」は、眼の前面で導入されるピンぼけにより失われる視覚を表す。「コントラスト感度」はコントラストを検知する能力を指し、検知することができる最低コントラスト・レベルを測定することにより決定できる。
【００６５】
眼に関するデータを使用する場合、装着者の眼の一方を主たる眼として決定できる。又は両眼の優勢比率の値を決定することができる。
【００６６】
処方データを使用する場合、主たる眼は、両眼のうち、絶対値で低い方の平均屈折力値を持つ方の眼とすることができる。
【００６７】
両眼データを使用する場合、主たる眼は利き目又は両眼のうちよりにじみ感度の高い眼又はより高い視力をもつ眼とすることができる。
【００６８】
次に、第１高度の大きい方の値を持つレンズ、すなわちＶ＿ＯＲ＿ＶＬとＶ＿ＯＬ＿ＶＬのうちの大きい方に対応するレンズを主たる眼に割り当てることができる。
【００６９】
調節パラメータは、最適化プロセスに関連するメリット関数に関係している高度差異について使用される加重パラメータとすることができる。別の方法として、それは、設計目標の分布パラメータとすることができる。
【００７０】
最適化ステップそれ自体は、コンピュータで実行可能である。しかし、それは、処方加入度に対応しているがお互いに相異なるそれぞれの設計によるブランクの中から行う各眼のための半製品ブランクの選択も含んでいる。次に、選択された各ブランクについて所望の設計を与えられている表面の反対側の表面を機械加工して対象の眼について処方された屈折力及び非点収差を形成する。
【００７１】
検眼測定値に関するデータを使用する場合、装着者の両眼のうちの一方を主たる眼として決定するか又は両眼の優勢比率の値を決定することができる。
【００７２】
装着者のライフスタイルに関するデータは、装着者の仕事及び趣味に関するデータを意味する。しかし、種々の装着者は、一般的に種々のレンズ使用必要条件をもっており、そのうちのあるものは装着者の職業上及び趣味上の活動に関係している。種々の職業上及び趣味上の活動は、たとえば、活動の作業距離要件の変動及び当該活動に関する視覚対象の性質及び相対的運動による種々の範囲の調節要求を含むであろう。したがって、種々の活動方法は、適切なレンズ設計の選択における種々の考慮を正当化する。ライフスタイルに関するデータは、検眼医、眼鏡店等における面接及び調査などの方法により入手することができる。
【００７３】
ライフスタイルに関するデータを使用する場合、装着者の両眼のうちの一方を主たる眼として決定するか又は両眼の優勢比率の値を決定することができる。具体的には、ライフスタイルに関するデータを分割する場合、装着者の眼の一方を主たる眼として決定することができる。ライフスタイルに関するデータが連続基準に関係する場合、両方の眼の優勢比率の値を決定することができる。ライフスタイルに関するデータは、装着者に関する他のデータ、特に姿勢又は利き手に関するデータと組み合わせて有利に使用される。
【００７４】
装着者の姿勢に関するデータは、所定の環境条件（対象物の相対的位置及び向き）において仕事（読書、書写、コンピュータ画面の監視等）をするときの装着者の身体の部分（頭、胴等）の位置及び向きに関するデータを意味する。個人のとる姿勢から視覚対象物体までの距離に関する情報を注視方向の関数として導き出すことができる（エルゴラマ）。
【００７５】
姿勢に関するデータを使用する場合、装着者の両眼のうちの一方を主たる眼として決定するか又は両眼の優勢比率の値を決定することができる。具体的には、姿勢に関するデータを分割する場合、たとえば、物体が装着者の矢状面の左側又は右側で観察されるのであれば、装着者の眼の一方を主たる眼として決定することができる。姿勢に関するデータが連続基準たとえば、物体から矢状面までの距離に関係する場合、両眼に関する優勢比率の値を決定することができる。
【００７６】
姿勢に関するデータがライフスタイルに関するデータと組み合わせて使用される場合、たとえば、装着者が主として近方視作業を行う場合及び近方視により観察される物体が主として装着者の矢状面の右側にくるような姿勢を装着者がとる場合、右眼レンズの設計は、近方視において左眼レンズの高度より高い高度をとることができる。
【００７７】
装着者の利き手に関するデータは、装着者の手の側性又は装着者の側性に関するデータを意味する。右利きの人と左利きの人は、一定の近方視作業を行う場合に非常に異なる挙動をとる。通常、側性を決定するために、紙面に書写する一定の近方視作業を考慮する。したがって、人の側性は、紙面に書写するために使用される手により、又はより正確には、毎日の作業で使う手に関する質問への回答から利き手スコアを計算することにより定義することができる。Ｔｈｅ  Ｅｄｉｎｂｕｒｇｈ  Ｈａｎｄｅｄｎｅｓｓ  Ｉｎｖｅｎｔｏｒｙは、利き手スコアを決定するかかる方法の例である。（Ｏｌｄｆｉｅｌｄ  Ｒ．Ｃ．（１９７１），“Ｔｈｅ  ａｓｓｅｓｓｍｅｎｔ  ａｎｄ  ａｎａｌｙｓｉｓ  ｏｆ  ｈａｎｄｅｄｎｅｓｓ：Ｔｈｅ  Ｅｄｉｎｂｕｒｇｈ  Ｉｎｖｅｎｔｏｒｙ”，Ｎｅｕｒｏｐｓｙｃｈｏｌｏｇｉａ，ｖｏｌ．９，ｐ．９７−１１３）。
【００７８】
利き手に関するデータを使用する場合、装着者の両眼の一方を主たる眼として決定することができる。
【００７９】
利き手に関するデータをライフスタイルに関するデータと組み合わせて使用する場合、たとえば、装着者が主として近方視作業を行う場合及び装着者が右利きである場合、右眼レンズの設計は、近方視において左眼レンズの高度より高い高度をとることができる。
【００８０】
第２の設計方法の実施では、最適化ステップは、以下のサブステップを含むことができる。
−  対の両方のレンズのそれぞれの目標設計を入手すること、
−  装着者に関するデータに基づいて、装着者の両眼の一方を主たる眼として決定するか又は両方の眼の優勢比率の値を決定すること、
−  一方における両レンズ間の第１高度と第２高度の差異の少なくとも一方に関する調節パラメータと他方における主たる眼又は優勢比率の値との間の関係を得ること、
−  第１高度及び第２高度の差異の少なくとも一方に関する調節パラメータを使用して目標設計を変更すること、及び
−  変更された目標設計を使用して最適化を行うこと。
【００８１】
第１及び第２設計方法の実施間の差異は、第１の実施の最適化プロセス自体中の調節パラメータの使用において関係するのに対し、それは第２の実施のための最適化目標を定義するために使用される。
【図１ａ】
0006377080.tif 000002
【図１ｂ】
0006377080.tif 000003
【図１ｃ】
0006377080.tif 000004
【図２】
0006377080.tif 000005
【図３ａ】
0006377080.tif 000006
【図３ｂ】
0006377080.tif 000007
【図３ｃ】
0006377080.tif 000008
【図３ｄ】
0006377080.tif 000009
【図４ａ】
0006377080.tif 000010
【図４ｂ】
0006377080.tif 000011
【図４ｃ】
0006377080.tif 000012
【図４ｄ】
0006377080.tif 000013