(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
減圧を用いて組織部位を治療するシステムにおいて、
前記組織部位に近接して配置されるように構成されたマニホールドと；
前記マニホールドを覆うように構成されたドレープと；
主ルーメンおよび副ルーメンを含む導管と；
コネクタであって、
空洞を有するコネクタ本体であって、前記空洞が、前記ドレープにあるアパーチャを通して前記マニホールドに結合されるように構成されている、コネクタ本体、
前記導管を受け入れかつ前記主ルーメンを前記空洞に結合するように構成された導管ポート、
前記導管ポートに結合され、かつ前記空洞を通って延在する感知プローブであって、前記ドレープ内の前記アパーチャを通して前記副ルーメンを前記マニホールドに結合するように構成された感知プローブ
を含むコネクタと
を含むことを特徴とする、システム。
【請求項２】
請求項１に記載のシステムにおいて、前記副ルーメンに結合されるように構成された圧力センサーをさらに含むことを特徴とする、システム。
【請求項３】
請求項１に記載のシステムにおいて、前記主ルーメンに結合されるように構成された減圧源をさらに含むことを特徴とする、システム。
【請求項４】
請求項１に記載のシステムにおいて、
前記主ルーメンに結合されるように構成された減圧源と；
前記副ルーメンに結合されるように構成された圧力センサーと
をさらに含むことを特徴とする、システム。
【請求項５】
請求項１に記載のシステムにおいて、前記コネクタ本体の周辺部分から延在しかつ前記ドレープに結合されるように構成されたベースをさらに含むことを特徴とする、システム。
【請求項６】
請求項１に記載のシステムにおいて、前記コネクタが、前記コネクタ本体の内面に形成された１つ以上のチャンネルをさらに含み、前記チャンネルは、前記導管ポートへと流体を方向付けるように構成されていることを特徴とする、システム。
【請求項７】
請求項１乃至６の何れか１項に記載のシステムにおいて、前記感知プローブがエルボーを含むことを特徴とする、システム。
【請求項８】
請求項５に記載のシステムにおいて、前記感知プローブが、前記導管ポートから、前記ベースによって占められる平面まで延在することを特徴とする、システム。
【請求項９】
請求項５に記載のシステムにおいて、前記感知プローブが、前記導管ポートから、前記ベースによって占められる平面を越えて延在することを特徴とする、システム。
【請求項１０】
請求項１乃至９の何れか１項に記載のシステムにおいて、前記感知プローブの遠位端部が、前記マニホールドの露出部分に接触することを特徴とする、システム。
【請求項１１】
請求項１乃至１０の何れか１項に記載のシステムにおいて、２つ以上の感知プローブをさらに含むことを特徴とする、システム。
【請求項１２】
請求項１乃至１１の何れか１項に記載のシステムにおいて、４つの感知プローブをさらに含むことを特徴とする、システム。
【請求項１３】
請求項１２に記載のシステムにおいて、前記感知プローブの各々の遠位端部が離間するように、前記感知プローブが位置決めされていることを特徴とする、システム。
【請求項１４】
請求項１３に記載のシステムにおいて、各感知プローブの前記遠位端部が、隣接する感知プローブの前記遠位端部から等距離で離間していることを特徴とする、システム。
【請求項１５】
減圧を用いて組織部位を治療するシステムにおいて、
前記組織部位に近接して配置されるように構成されたマニホールドと；
前記マニホールドを覆うように構成されたドレープであって、アパーチャが形成されるように構成されたドレープと；
減圧源と；
前記減圧源から減圧を受けるように構成された第１の端部、および第２の端部を有する主ルーメン、ならびに圧力センサーに流体的に結合されるように構成された第１の端部、および第２の端部を有する少なくとも１つの副ルーメンを含む導管と；
前記ドレープを通して前記マニホールドに減圧をもたらすように構成されたコネクタであって、
コネクタ本体の第１の端部に空洞アパーチャを含む空洞を有するコネクタ本体；
前記コネクタ本体の第２の端部から延在しかつ前記主ルーメンの前記第２の端部および前記少なくとも１つの副ルーメンの前記第２の端部を前記コネクタ本体に流体的に結合するように構成された導管ポート；
前記ドレープに隣接して位置決めされるように構成された、前記空洞アパーチャに隣接する前記コネクタ本体の周辺部分から延在するベースであって、前記空洞は、前記ドレープの前記アパーチャを通して前記マニホールドに流体的に結合されるように構成されている、ベース；および
前記少なくとも１つの副ルーメンに流体的に結合されるように構成された近位端部、および前記空洞を通って前記空洞アパーチャに延在する遠位端部を有する感知プローブであって、前記遠位端部は、前記マニホールドに隣接しかつ流体連通して位置決めされるように構成されている、感知プローブ
を含むコネクタと
を含むことを特徴とする、システム。
【請求項１６】
請求項１５に記載のシステムにおいて、前記感知プローブの前記遠位端部が、前記空洞から、前記ベースによって占められる平面まで延在することを特徴とする、システム。
【請求項１７】
請求項１５に記載のシステムにおいて、前記感知プローブの前記遠位端部が、前記空洞から、前記ベースによって占められる平面を越えて延在することを特徴とする、システム。
【請求項１８】
請求項１５に記載のシステムにおいて、前記感知プローブの前記遠位端部が前記マニホールドの露出部分に接触することを特徴とする、システム。
【請求項１９】
請求項１５に記載のシステムにおいて、前記感知プローブがエルボーを含むことを特徴とする、システム。
【請求項２０】
請求項１５に記載のシステムにおいて、前記感知プローブが２つ以上の感知プローブを含み、各感知プローブが、隣接する感知プローブの前記遠位端部から離間した遠位端部を有し；および
少なくとも１つの副ルーメンが２つ以上の副ルーメンを含み、各感知プローブが、別個の副ルーメンに空気圧的に結合されていることを特徴とする、システム。
【請求項２１】
請求項２０に記載のシステムにおいて、前記２つ以上の感知プローブが４つの感知プローブを含むことを特徴とする、システム。
【請求項２２】
請求項２１に記載のシステムにおいて、
前記４つの感知プローブのうちの１つの感知プローブが、前記感知プローブの遠位端部が前記空洞アパーチャの内側部分に近接して配置されるように、位置決めされ；および
前記感知プローブのうちの３つの感知プローブが、前記３つの感知プローブのそれぞれの遠位端部が前記１つの感知プローブから離間されるように、位置決めされることを特徴とする、システム。
【請求項２３】
請求項２２に記載のシステムにおいて、各感知プローブの前記遠位端部が、隣接する感知プローブの前記遠位端部から等距離で離間していることを特徴とする、システム。
【請求項２４】
導管と減圧治療システムのマニホールドを流体的に結合するコネクタにおいて、
コネクタ本体の第１の端部に空洞アパーチャを含む空洞を有するコネクタ本体と；
前記コネクタ本体の第２の端部から延在し、および前記導管の主ルーメンの端部を前記空洞に流体的に結合しかつ少なくとも１つの副ルーメンの端部を前記コネクタ本体に流体的に結合するように構成された導管ポートと；
前記空洞アパーチャに隣接する前記コネクタ本体の周辺部分から延在し、および前記マニホールドを覆うドレープに隣接して位置決めされるように構成されたベースであって、前記空洞が、前記ドレープに形成されたアパーチャを通して前記マニホールドに流体的に結合されるように構成されている、ベースと；
前記少なくとも１つの副ルーメンに流体的に結合されるように構成された近位端部、および前記空洞を通って前記空洞アパーチャに延在する遠位端部を有する感知プローブであって、前記遠位端部は、前記マニホールドに隣接しかつそれと流体連通するように位置決めされるように構成されている、感知プローブと
を含むことを特徴とする、コネクタ。
【請求項２５】
請求項２４に記載のコネクタにおいて、前記感知プローブの前記遠位端部が、前記空洞から、前記ベースによって占められる平面まで延在することを特徴とする、コネクタ。
【請求項２６】
請求項２４に記載のコネクタにおいて、前記感知プローブの前記遠位端部が、前記空洞から、前記ベースによって占められる平面を越えて延在することを特徴とする、コネクタ。
【請求項２７】
請求項２４に記載のコネクタにおいて、前記感知プローブがエルボーを含むことを特徴とする、コネクタ。
【請求項２８】
請求項２４に記載のコネクタにおいて、
前記感知プローブが２つ以上の感知プローブを含み、各感知プローブが、隣接する感知プローブの前記遠位端部から離間した遠位端部を有し；および
前記少なくとも１つの副ルーメンが２つ以上の副ルーメンを含み、各感知プローブが、別個の副ルーメンに空気圧的に結合されていることを特徴とする、コネクタ。
【請求項２９】
請求項２８に記載のコネクタにおいて、前記２つ以上の感知プローブが４つの感知プローブを含むことを特徴とする、コネクタ。
【請求項３０】
請求項２９に記載のコネクタにおいて、
前記４つの感知プローブのうちの１つの感知プローブが、前記感知プローブの遠位端部が前記空洞アパーチャの内側部分に近接して配置されるように、位置決めされ；および
前記感知プローブのうちの３つの感知プローブが、前記感知プローブのそれぞれの遠位端部が前記１つの感知プローブから離間されるように、位置決めされることを特徴とする、コネクタ。
【請求項３１】
請求項３０に記載のコネクタにおいて、各感知プローブの前記遠位端部が、隣接する感知プローブの前記遠位端部から等距離で離間していることを特徴とする、コネクタ。
【請求項３２】
導管と減圧治療システムのマニホールドを流体的に結合するコネクタにおいて、
空洞を有するコネクタ本体であって、前記空洞が、ドレープにあるアパーチャを通して前記マニホールドに流体的に結合されるように構成されている、コネクタ本体と；
前記コネクタ本体に結合された導管ポートであって、前記導管を受け入れかつ主ルーメンを前記空洞に流体的に結合するように構成されている導管ポートと；
前記空洞を通って延在するとともに前記導管ポートに空気圧的に結合された感知プローブであって、前記空洞および前記ドレープの前記アパーチャを通して副ルーメンを前記マニホールドに空気圧的に結合するように構成された感知プローブと
を含むことを特徴とする、コネクタ。
【請求項３３】
請求項３２に記載のコネクタにおいて、前記コネクタ本体の周辺部分から延在しかつ前記ドレープに結合されるように構成されたベースをさらに含むことを特徴とする、コネクタ。
【請求項３４】
請求項３２に記載のコネクタにおいて、前記コネクタ本体の内面に形成された１つ以上のチャンネルをさらに含み、前記チャンネルが、流体を前記導管ポートへ方向付けるように構成されていることを特徴とする、コネクタ。
【請求項３５】
請求項３２乃至３４の何れか１項に記載のコネクタにおいて、前記感知プローブがエルボーを含むことを特徴とする、コネクタ。
【請求項３６】
マニホールドを減圧源に流体的に結合するコネクタにおいて、
アパーチャを有するベースと；
主ルーメンおよび副ルーメンを受け入れるように構成された導管ポートと；
前記アパーチャを前記導管ポートに流体的に結合する空洞を有するコネクタ本体と；
前記空洞を通って延在する感知プローブであって、前記アパーチャおよび前記導管ポートに空気圧的に結合されている感知プローブと
を含むことを特徴とする、コネクタ。
【請求項３７】
請求項３６に記載のコネクタにおいて、前記空洞が、前記アパーチャを前記主ルーメンに流体的に結合するように構成されていることを特徴とする、コネクタ。
【請求項３８】
請求項３６に記載のコネクタにおいて、前記感知プローブが、前記アパーチャを前記副ルーメンに空気圧的に結合するように構成されていることを特徴とする、コネクタ。
【請求項３９】
請求項３６に記載のコネクタにおいて、前記感知プローブが、前記アパーチャと前記導管ポートとの間に配置されたエルボーを含むことを特徴とする、コネクタ。
【請求項４０】
請求項３６に記載のコネクタにおいて、前記感知プローブが、前記アパーチャを通って前記ベースを越えて延在する遠位端部を含むことを特徴とする、コネクタ。
【請求項４１】
請求項３６に記載のコネクタにおいて、
前記空洞が、ドレープを通して前記マニホールドを前記主ルーメンに流体的に結合するように構成され；および
前記感知プローブが、前記アパーチャを前記副ルーメンに空気圧的に結合するように構成されていることを特徴とする、コネクタ。
【請求項４２】
請求項３６に記載のコネクタにおいて、
前記空洞が、前記アパーチャを前記主ルーメンに流体的に結合するように構成され；
前記感知プローブが、ドレープを通して前記アパーチャを前記副ルーメンに空気圧的に結合するように構成され；および
前記アパーチャが、前記ドレープを通って前記空洞を前記マニホールドに結合するように構成されていることを特徴とする、コネクタ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本出願は、３５  Ｕ．Ｓ．Ｃ．§  １１９（ｅ）下において、２０１２年１０月２５日出願の米国仮特許出願第６１／７１８，５５１号（「ＷＯＵＮＤ  ＣＯＮＮＥＣＴＩＯＮ  ＰＡＤ  ＷＩＴＨ  ＰＮＥＵＭＡＴＩＣ  ＣＯＮＮＥＣＴＩＯＮ  ＣＯＮＦＩＲＭＡＴＩＯＮ  ＡＢＩＬＩＴＹ」）の優先権および利益を主張し、この開示全体を参照することにより本書に援用する。
【０００２】
本開示は、概して治療システムに関し、より詳細には、限定されるものではないが、減圧インターフェースを含む、減圧によって組織部位を治療するための装置、システム、および方法に関する。
【背景技術】
【０００３】
臨床試験および診療から、組織部位に近接して減圧をもたらすことによって、組織部位における新しい組織の成長を増強および加速することが示されている。この現象の適用例は多数あるが、減圧を行うことは、創傷の治療においてかなり成功している。この治療（医学界では「陰圧閉鎖療法」、「減圧療法」、または「真空療法」と呼ばれることが多い）はいくつもの利点を提供し、それら利点には、迅速な治癒や肉芽組織の形成加速化が含まれ得る。一般に、減圧は、創傷内で減圧を維持するためにドレープによって覆われた多孔質パッドなどのマニホールド装置を含み得るドレッシングを通して、組織部位に行われる。多孔質パッドは、減圧を組織部位に分配しかつ組織部位から引き出された流体を運ぶことができる気泡または細孔を含む。患者が、減圧療法の恩恵を受けるようにするために、減圧は、マニホールド装置に正しく供給される必要がある。一部の治療の最中、減圧治療を準備する介護者は、創傷の上側へドレッシングを不適切に適用することがあるため、減圧がマニホールド装置に適切に適用されない。それゆえ、減圧の不適切な適用を介護者に通知するシステム、方法、および装置が必要とされている。
【発明の概要】
【０００４】
これらのおよび他の問題は一般的に解決または回避され、および技術的優位性は、一般的に、空気圧接続確認能力を備える創傷接続パッドを提供する実施形態によって達成される。
【０００５】
実施形態によれば、減圧を用いて組織部位を治療するシステムが説明される。システムは、組織部位に近接して配置されるように構成されたマニホールドと、マニホールドを覆うように構成されたドレープとを含み得る。システムは、さらに、主ルーメンおよび副ルーメンを有する導管と、コネクタとを含み得る。コネクタは、空洞を有するコネクタ本体を含み得る。空洞は、ドレープのアパーチャを通してマニホールドに結合されるように構成され得る。コネクタはまた、導管を受け入れかつ主ルーメンを空洞に結合するように構成される導管ポートを含み得る。コネクタはまた、導管ポートに結合された感知プローブを含み得る。感知プローブは、空洞およびドレープのアパーチャを通して副ルーメンをマニホールドに結合するように構成され得る。
【０００６】
別の実施形態によれば、減圧を用いて組織部位を治療するシステムが説明されている。システムは、組織部位に近接して配置されるように構成されたマニホールドと、マニホールドを覆うように構成されたドレープとを含み得る。ドレープは、そこにアパーチャが形成されるように構成され得る。システムはまた、減圧源および導管を含み得る。導管は、減圧源からの減圧を受けるように構成された第１の端部、および第２の端部を有する主ルーメンを含み得る。導管はまた、圧力センサーに流体的に結合されるように構成された第１の端部、および第２の端部を有する少なくとも１つの副ルーメンを有し得る。システムは、さらに、ドレープを通してマニホールドに減圧をもたらすように構成されたコネクタを含み得る。コネクタは、空洞を有するコネクタ本体を含み得る。空洞は、コネクタ本体の第１の端部に空洞アパーチャを有し得る。コネクタはまた、コネクタ本体の第２の端部から延在する導管ポートを含み得る。導管ポートは、主ルーメンの第２の端部および少なくとも１つの副ルーメンの第２の端部をコネクタ本体に流体的に結合するように構成され得る。コネクタはまた、空洞アパーチャに隣接したコネクタ本体の周辺部分から延在するベースを有し得る。ベースは、ドレープに隣接して位置決めされるように構成され得る。空洞は、ドレープのアパーチャを通してマニホールドに流体的に結合されるように構成され得る。コネクタは、さらに、少なくとも１つの副ルーメンに流体的に結合されるように構成された近位端部を有する感知プローブを含み得る。感知プローブはまた、空洞アパーチャに延在する遠位端部を有し得る。遠位端部は、マニホールドと隣接して位置決めされかつ流体連通するように構成され得る。
【０００７】
さらに別の実施形態では、導管と減圧治療システムのマニホールドを流体的に結合するコネクタが説明される。コネクタは、コネクタ本体の第１の端部に空洞アパーチャを含む空洞を有するコネクタ本体を含み得る。コネクタはまた、コネクタ本体の第２の端部から延在する導管ポートを含み得る。導管ポートは、導管の主ルーメンの端部を空洞に流体的に結合するように構成され得る。導管ポートはまた、少なくとも１つの副ルーメンの端部をコネクタ本体に流体的に結合するように構成され得る。コネクタはまた、空洞アパーチャに隣接したコネクタ本体の周辺部分から延在するベースを含み得る。ベースは、マニホールドを覆うドレープに隣接して位置決めされるように構成され得る。空洞は、ドレープに形成されたアパーチャを通してマニホールドに流体的に結合されるように構成され得る。コネクタは、さらに、少なくとも１つの副ルーメンに流体的に結合されるように構成された近位端部を有する感知プローブを含み得る。感知プローブはまた、空洞アパーチャに延在する遠位端部を含み得る。遠位端部は、マニホールドと隣接しかつ流体連通するように位置決めされるよう構成され得る。
【０００８】
さらに別の実施形態では、導管と減圧治療システムのマニホールドを流体的に結合するコネクタが説明されている。コネクタは、空洞を有するコネクタ本体を含み得る。空洞は、ドレープにあるアパーチャを通してマニホールドに流体的に結合されるように構成され得る。コネクタはまた、コネクタ本体に結合された導管ポートを含み得る。導管ポートは、導管を受け入れかつ主ルーメンを空洞に流体的に結合するように構成され得る。コネクタは、さらに、導管ポートに空気圧的に結合された感知プローブを含み得る。感知プローブは、空洞およびドレープのアパーチャを通して、副ルーメンをマニホールドに空気圧的に結合するように構成され得る。
【０００９】
別の実施形態では、マニホールドを減圧源に流体的に結合するコネクタが説明されている。コネクタは、アパーチャを有するベースと、主ルーメンおよび副ルーメンを受け入れるように構成された導管ポートとを含み得る。コネクタはまた、アパーチャを導管ポートに流体的に結合する、空洞を有するコネクタ本体を含み得る。コネクタは、さらに、空洞に配置された感知プローブを含み得る。感知プローブは、アパーチャおよび導管ポートに空気圧的に結合され得る。
【００１０】
さらに別の実施形態では、減圧システムを用いて組織部位に減圧を適用する方法が説明されている。方法は、ドレッシングのマニホールドの一部分を露出させるように、組織部位に、アパーチャを有するドレッシングを準備し得る。この方法は、ドレッシングの第１の側面に近接させてコネクタを結合し得る。コネクタは、コネクタの内側部分に近接して遠位端部を有する感知プローブを含み得る。この方法は、ドレッシングのアパーチャに近接させて感知プローブの遠位端部を位置決めし得るため、遠位端部は、マニホールドと隣接しおよびこれと流体連通して位置決めされる。この方法は、減圧源を用いてコネクタに減圧を供給し、かつ、感知プローブと減圧の供給が空気圧的に結合されているかどうかを判断し得る。感知プローブと減圧の供給が空気圧的に結合される場合、この方法は減圧を供給し続け得る。感知プローブと減圧の供給が空気圧的に結合されない場合、この方法は、減圧が不適切に適用されていることを示し得る。
【００１１】
さらに別の実施形態では、マニホールドを減圧源に結合する方法が説明されている。この方法は、組織部位に近接してマニホールドを配置してもよく、かつシール部材によってマニホールドを覆ってもよい。この方法は、シール部材の開口部の上を覆って空洞および減圧インターフェースのセンサープローブを位置決めし得る。この方法は、減圧インターフェースをシール部材に結合し得るため、空洞は、シール部材の開口部を通してマニホールドに結合され、およびセンサープローブは、シール部材の開口部を通してマニホールドに結合される。この方法は、減圧源を空洞に結合し得る。この方法は、センサープローブを圧力センサーに結合し得る。
【００１２】
例示的実施形態を、参照することにより本明細書に援用される添付図面を参照して、下記で詳細に説明する。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】図１は、実施形態に従う、減圧を用いて患者の組織部位を治療するシステムの斜視図である。
【図２Ａ】図２Ａは、実施形態に従う、線２Ａ−２Ａに沿って取った、図１のシステムの減圧インターフェースの断面図である。
【図２Ｂ】図２Ｂは、実施形態に従う減圧インターフェースの追加的な詳細を示す、図２Ａの減圧インターフェースの斜視的な底面図である。
【図２Ｃ】図２Ｃは、実施形態に従う、線２Ｃ−２Ｃに沿って取った、図２Ａの減圧インターフェースの一部分の断面図である。
【図３】図３は、実施形態に従う第１の失敗モードにある、図２Ａの減圧インターフェースの断面図である。
【図４】図４は、実施形態に従う第２の失敗モードにある、図２Ａの減圧インターフェースの断面図である。
【図５】図５は、実施形態に従う第３の失敗モードにある、図２Ａの減圧インターフェースの断面図である。
【図６Ａ】図６Ａは、実施形態に従う別の減圧インターフェースの底面図である。
【図６Ｂ】図６Ｂは、実施形態に従う、図１のシステムと一緒に使用し得る、別の例示的な導管の断面図である。
【図７】図７は、実施形態に従う図１のシステムを使用する方法の動作ステップを示す、高レベルのフローチャートである。
【図８】図８は、実施形態に従う図１のシステムを使用する方法の動作ステップを示す、高レベルのフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
圧力を調整するために使用される減圧インターフェースに関連する、新しくかつ有用なシステム、方法、および装置が、添付の特許請求の範囲において記載される。システム、方法、および装置を作製および使用する目的、利益、および好ましい態様は、添付図面と併せて、以下の詳細な説明を参照することにより、最もよく理解され得る。説明は、当業者が、特許請求する主題を作製および使用できるようにする情報を提供するが、当業界で既に周知のいくつかの詳細な情報については省略し得る。さらに、他で明白に指定しない限り、用語「または」を使用する様々な代替例の説明は、必ずしも相互排他性である必要はない。特許請求する主題はまた、具体的に詳細には説明されない代替的な実施形態、変形例、および均等物を含んでもよい。それゆえ、以下の詳細な説明は、説明のためのものであり、限定であるとみなされるべきではない。
【００１５】
本明細書では、用語「減圧」は、一般的に、治療が施されている組織部位における周囲圧力を下回る圧力を指す。ほとんどの場合、この減圧は、患者がいる場所の大気圧を下回り得る。あるいは、減圧は、組織部位における組織に関連する静水圧を下回り得る。他に指定のない限り、本明細書で述べる圧力の値はゲージ圧である。減圧の上昇への言及は、一般に絶対圧の低下を指し、および減圧の低下は、一般に絶対圧の上昇を指す。
【００１６】
図１は、減圧を用いて患者の組織部位１０２を治療するシステム１００を示す斜視図である。システム１００は、組織部位１０２に減圧を供給するために、ドレッシング１０６を含み得る。ドレッシング１０６は、組織部位１０２に近接して配置され得る。システム１００はまた、治療ユニット１０８、およびドレッシング１０６と治療ユニット１０８との間で流体的に接続される導管１１０を含む。治療ユニット１０８は、減圧を、導管１１０を通して組織部位１０２のドレッシング１０６まで供給し得る。例示的実施形態では、ドレッシング１０６は、さらに、減圧インターフェース、例えばコネクタ１１６、およびマニホールド１１２を含んでもよく（図２Ａ、図２Ｂ、および図２Ｃも参照）、コネクタ１１６は、導管１１０をマニホールド１１２へ流体的に結合し、組織部位１０２において減圧を分配する。ドレッシング１０６はまた、組織部位１０２を覆いかつコネクタ１１６とマニホールド１１２との間にシールをもたらすドレープ１１４を含み得る。
【００１７】
治療ユニット１０８は、集液室すなわち収集キャニスター、減圧源１４０、および計器ユニット１５０を含み得る。減圧源１４０は、治療ユニット１０８内に収容されてもよいし、またはそれと一緒に使用されてもよい。例示的実施形態では、減圧源１４０は、電動真空ポンプとし得る。例示的別の実施形態では、減圧源１４０は、電力を必要としない、手動によって作動されるかまたは手動で充電されるポンプとし得る。減圧源１４０は、他のタイプの減圧ポンプとしてもよいし、または病院および他の医療施設で利用可能なものなどの壁面吸い込みポートとしてもよい。
【００１８】
計器ユニット１５０は、減圧源１４０と流体連通し得る。計器ユニット１５０はマイクロプロセッサーを含み、このマイクロプロセッサーは、導管１１０によって受信した圧力信号を処理し、圧力信号を監視し、かつ患者に対する予め決められた圧力療法に従って警告を発するように適合され得る。予め決められた圧力療法は、ある期間にわたって患者にもたらされるべき所望の目標圧力の圧力プロファイルを含み得る。圧力プロファイルは、療法治療の開始時に目標圧力を適用する設定プロファイル、および治療中に目標圧力を適用する維持プロファイルを含み得る。計器ユニット１５０は、センサー、処理装置、アラームインジケータ、メモリ、データベース、ソフトウェア、表示装置、およびユーザインターフェースを含み、組織部位１０２に減圧治療を適用するのをさらに容易にし得る。
【００１９】
例示的一実施形態では、計器ユニット１５０に配置された圧力センサー１５１は、減圧源１４０にまたはその近くに配置され得る。例示的別の実施形態では、圧力センサー１５１は、コネクタ１１６に配置された１つ以上のトランスデューサとし得る。圧力センサー１５１は、減圧源１４０においてまたはその近くで測定された圧力信号を提供する電気的インターフェース（図示せず）を含む。圧力信号は、下記で詳細に説明するように、コネクタ１１６とマニホールド１１２との間の圧力を示す。圧力センサー１５１は、減圧源１４０によって送達され得る減圧を監視および制御する計器ユニット１５０などの処理装置と通信し得る。例示的実施形態では、圧力センサー１５１は、計器ユニット１５０と通信して、圧力信号が圧力設定プロファイルに従っている可能性があるかどうかを監視する。圧力設定プロファイルは、減圧の最初の適用後に組織部位１０２において検出された、減圧の予期された上昇を含み得る。圧力信号が、予め決められた期間内に圧力設定プロファイルに従わない場合、計器ユニット１５０は、予め決められた期間内に圧力信号が圧力設定プロファイルに従わなかったことを示す。例示的実施例では、この表示は、可視的または可聴的な警告または警報とし得る。圧力信号が圧力設定プロファイルに従っている場合、計器ユニット１５０は、圧力信号が圧力設定プロファイルに従ったことを示し得る。圧力設定プロファイルに従ったことの表示は、圧力設定プロファイルに従わなかったことの表示とは異なってもよい。
【００２０】
図２Ａは、組織部位１０２に配置されたシステム１００の一部分の断面図であり、およびコネクタ１１６の追加的な詳細を示す。システム１００は、様々な異なるタイプの組織部位１０２に対して使用し得る。用語「組織部位」は、この文脈において、骨組織、脂肪組織、筋組織、神経組織、皮膚組織、脈管組織、結合組織、軟骨、腱、または靭帯を含むがこれらに限定されない、ヒト、動物、または他の生物の組織にあるまたはその内部の、創傷または欠損を広範に指し得る。創傷は、例えば、慢性の、急性の、外傷性の、亜急性の、および離開した創傷、中間層熱傷、潰瘍（例えば糖尿病潰瘍、圧迫潰瘍、または静脈不全潰瘍）、弁（ｆｌａｐ）、グラフト、および瘻孔を含み得る。用語「組織部位」はまた、必ずしも傷ついても欠損してもいない組織領域であるが、その代わりに、追加的な組織の成長を支援または促進することが望ましいとし得る領域を指し得る。例えば、いくつかの組織領域において減圧を使用して、追加的な組織を成長させ、それら組織を採取し、別の組織の箇所に移植してもよい。用語「組織部位」はまた、外科的切開などの切開を含み得る。組織部位１０２は、表皮１２４、皮下組織１２５、または他の筋組織１２７を含み得る。組織部位１０２は、健康なまたは無傷の組織、例えば無傷とし得る表皮１２４の一部分によって囲まれ得る。組織部位１０２の治療には、滲出液や腹水などの流体の除去を含み得る。
【００２１】
図示の実施形態では、マニホールド１１２は、組織部位１０２の近位に位置決めされて、マニホールド１１２が、組織部位１０２に対面する第１の面と、第１の面に対向し得る第２の面とを有するようにし得る。下記で詳細に説明するように、第２の面は、被覆部分１２８などの第１の部分と、露出部分１２９などの第２の部分とを有し得る。本明細書では、用語「マニホールド」は、一般的に、組織部位１０２に対して減圧を行ったり、流体を送達したり、または組織部位１０２から流体を除去したりするのを支援するために設けられる物体または構造を指す。マニホールド１１２は、複数の流路または流れ経路を含み、これら複数の流路または流れ経路は、組織部位１０２に提供されかつそこから除去される流体を分配し得る。例示的一実施形態では、流路または流れ経路は相互に接続されて、組織部位１０２に提供されるまたはそこから除去される流体の分配を改善し得る。マニホールド１１２は、組織部位１０２と接触して配置されかつ組織部位１０２に減圧を分配することができる生体適合性材料とし得る。マニホールド１１２の例としては、限定はされないが、流路を形成するように配置された構造要素を有する装置、例えば、気泡質の発泡体、連続気泡発泡体、多孔性組織集合体、液体、ゲル、および流路を含むまたは硬化して流路を含む発泡体などを含み得る。マニホールド１１２は多孔性としてもよく、かつ発泡体、ガーゼ、フェルトのマット、または特定の生物学的応用に好適な他の材料から作製し得る。一実施形態では、マニホールド１１２は多孔質発泡体としてもよく、かつ流路の機能を果たす複数の連続気泡や細孔を含み得る。多孔質発泡体は、ポリウレタン製の連続気泡の網状発泡体、例えばＫｉｎｅｔｉｃ  Ｃｏｎｃｅｐｔｓ，Ｉｎｃｏｒｐｏｒａｔｅｄ（Ｓａｎ  Ａｎｔｏｎｉｏ、Ｔｅｘａｓ）製のＧｒａｎｕＦｏａｍ（登録商標）材とし得る。一部の実施形態では、マニホールド１１２は、薬剤、抗菌薬、成長因子、および様々な溶液などの流体を組織部位１０２に分配するためにも使用し得る。マニホールド１１２にまたはマニホールド１１２上に、吸収材料、ウィッキング材料、疎水性材料、および親水性材料などの他の層も含まれ得る。
【００２２】
例示的一実施形態では、マニホールド１１２は、システム１００の使用後に組織部位１０２から取り出す必要のない生体再吸収性材料から構成し得る。好適な生体再吸収性材料は、限定はされないが、ポリ乳酸（ＰＬＡ）とポリグリコール酸（ＰＧＡ）とのポリマーブレンドを含み得る。ポリマーブレンドはまた、限定はされないが、ポリカーボネート、ポリフマレート、およびカプララクトン（ｃａｐｒａｌａｃｔｏｎｅｓ）を含み得る。マニホールド１１２は、新しい細胞増殖のための足場としての機能をさらに果たしてもよいし、または細胞増殖を促進するためにマニホールド１１２と足場材料が一緒に使用されてもよい。足場は、細胞増殖または組織形成を増進させるまたは促進するのに使用される物体または構造体であり、例えば、細胞増殖のテンプレートを提供する三次元の多孔質構造体とし得る。足場材料の例示的実施例は、リン酸カルシウム、コラーゲン、ＰＬＡ／ＰＧＡ、コーラルヒドロキシアパタイト（ｃｏｒａｌ  ｈｙｄｒｏｘｙ  ａｐａｔｉｔｅ）、カーボネート、または加工された同種移植片材料を含み得る。
【００２３】
ドレープ１１４は、組織部位１０２の上側を覆うように位置決めされるときにマニホールド１１２の表面部分１２８を部分的に被覆する第１の側面１３４および第２の側面１３６と、ドレープ１１４を貫通して延在するドレープアパーチャ１１５とを有し、マニホールド１１２の第２の面の露出部分１２９および被覆部分１２８を生じる。ドレープ１１４は、流体シールをもたらす材料とし得る。「流体シール」または「シール」は、特定の減圧源または関連のサブシステムによって与えられた減圧を所望の部位において維持するのに適切なシールを意味する。ドレープ１１４は、例えば、不透過性または半透過性のエラストマー性材料とし得る。「エラストマー性」は、エラストマーの特性を有することを意味する。エラストマーは、一般的に、ゴムのような特性を有し得るポリマー材料を指す。より具体的には、ほとんどのエラストマーは、極限伸びが１００％超であり、かなりの程度の弾力性を有する。材料の弾力性は、弾性変形から回復する材料の能力を指す。弾力性が比較的小さいエラストマーも使用され得る。なぜなら、これらのエラストマーは、切断要素に当たると引き裂かれやすいとし得るためである。エラストマーの例は、限定されるものではないが、天然ゴム、ポリイソプレン、スチレンブタジエンゴム、クロロプレンゴム、ポリブタジエン、ニトリルゴム、ブチルゴム、エチレンプロピレンゴム、エチレンプロピレンジエンモノマー、クロロスルホン化ポリエチレン、多硫化ゴム、ポリウレタン（ＰＵ）、ＥＶＡフィルム、コ−ポリエステル、およびシリコーンを含み得る。ドレープ１１４の材料の追加的な具体例は、シリコーンドレープ、３Ｍ  Ｔｅｇａｄｅｒｍ（登録商標）ドレープ、およびＡｖｅｒｙ  Ｄｅｎｎｉｓｏｎ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ  （Ｐａｓａｄｅｎａ、Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ）から入手可能なものなどのポリウレタン（ＰＵ）ドレープを含み得る。ドレープ１１４の材料の追加的で具体的な非限定例は、Ｅｘｏｐａｃｋ（商標）Ａｄｖａｎｃｅｄ  Ｃｏａｔｉｎｇｓ（Ｍａｔｔｈｅｗｓ、Ｎｏｒｔｈ  Ｃａｒｏｌｉｎａ）製のＩｎｓｐｉｒｅ（商標）２３１７などの３０μｍの艶消しポリウレタンフィルムを含み得る。
【００２４】
ドレープ１１４の第２の側面１３６と、組織部位１０２を取り囲む、傷がないとし得る表皮１２４の一部分との間に、ドレープ接着剤１３８が位置決めされ得る。ドレープ接着剤１３８は、ドレープ１１４を適所に保持し、かつ、組織部位１０２を取り囲む表皮１２４にドレープ１１４を流体的にシールすることによって、ドレープ１１４が密閉空間１３２において減圧を維持するのを支援し得る。ドレープ１１４を表皮１２４に流体的にシールすることは、ドレープ１１４を表皮１２４にシールすることを指してもよいため、流体は、ドレープ１１４と表皮１２４との間を通過できないようにされ得る。ドレープ接着剤１３８は、例えば、ガスケットまたは追加的なシール部材などの別の層を含み得る。ドレープ接着剤１３８は、多数の形態をとり得る。例えば、ドレープ接着剤１３８は、ドレープ１１４の一部分の周り、周辺、全ての周りに延在し得る、医学的に容認できる接着剤、例えば感圧接着剤；両面ドレープテープ；糊；親水コロイド；ヒドロゲル；シリコーンゲル；オルガノゲル；または他のシール装置または要素とし得る。ドレープ接着剤１３８はまた、シールリングまたは他の装置とし得る。さらに別の例では、ドレープ接着剤１３８は、組織部位１０２から取り除くことができかつ組織部位１０２に再適用できる、剥離可能な接着材料とし得る。ドレープ接着剤１３８は、ドレープ１１４の第２の側面１３６に配置され得る。使用前、ドレープ接着剤１３８は、剥離ライナー（図示せず）によって被覆されて、組織部位１０２に適用される前の取付材料１３８を保護し得る。
【００２５】
コネクタ１１６は、ベース１６０と、空洞１６４を有するコネクタ本体１６２とを含み得る。一部の実施形態では、ベース１６０は、コネクタ本体１６２の一方の端部に結合され、コネクタ本体１６２の周辺部分から延在し得る。ベース１６０は、空洞１６４の一部分に隣接し得る。コネクタ１１６は、さらに、コネクタ本体１６２の一方の端部に空洞アパーチャ１６６を含み得る。例えば、空洞アパーチャ１６６は、ベース１６０を貫通してまたはその一部に形成され得る。コネクタ本体１６２の他方の端部に導管ポート１６８が結合され得る。一部の実施形態では、例えば、図２Ａに示すように、導管ポート１６８は、コネクタ本体１６２から延在し得る。導管ポート１６８は、空洞１６４に流体的に結合され得る。導管ポート１６８は、導管１１０などの導管を受け入れるアパーチャ１７０を含み得る。コネクタ１１６が組織部位１０２に位置決めされると、ベース１６０は、マニホールド１１２を覆うドレープ１１４の第１の側面１３４に隣接して位置決めされ得るため、空洞１６４は、ドレープ１１４のドレープアパーチャ１１５を経て、マニホールド１１２の露出部分１２９に流体的に結合され得る。ベース１６０は、コネクタ１１６をドレープ１１４上の適所に保持するベース接着剤１５２によって、ドレープ１１４の第１の側面１３４に結合され得る。ベース接着剤１５２は、ドレープ接着剤１３８と同様とし得る。一部の実施形態では、ベース接着剤１５２は、コネクタ１１６をドレープ１１４から取り除き、かつそこに再適用できるようにする剥離特性を有し得る。
【００２６】
本明細書では、用語「結合された」は、別個の物体を介しての結合を含み、および直接結合を含む。用語「結合された」はまた、同じ材料部片で形成されている構成要素のそれぞれによって互いに連続的な２つ以上の構成要素を含む。また、用語「結合された」は、化学的ボンドによるものなどの化学的な結合、機械的結合、熱的結合、または電気的結合を含み得る。流体結合は、流体が、指定の部分または箇所の間で連通し得ることを意味し得る。空気圧結合は、一部には、ガスまたはガス圧力が、指定の部分または箇所の間で伝達され得ることを意味し得る。
【００２７】
導管１１０は、主ルーメン１４２および副ルーメン１４４を有するマルチルーメン導管とし得る。導管１１０は、異なる形状を有し、かつこれよりも多数または少数の主ルーメン１４２および副ルーメン１４４を含んでもよい。主ルーメン１４２は減圧を送達し、および副ルーメン１４４は感知ルーメンとしての機能を果たし得る。導管１１０がアパーチャ１７０内に配置されると、主ルーメン１４２および副ルーメン１４４は、空洞１６４と流体連通し得る。主ルーメン１４２は組織部位１０２に減圧をもたらすため、滲出液および他の流体は、主ルーメン１４２を通して引かれ得る。副ルーメン１４４は、圧力の感知プロセスを干渉しないようにするために、主ルーメン１４２から流体的に隔離されるように構成され得る。主ルーメン１４２を通して伝えられる液体や滲出液は導管１１０から除去され、かつ導管１１０に流体的に結合された集液室（図示せず）内に保持され得る。一部の実施形態では、副ルーメン１４４は、コネクタ１１６内の導管１１０の終端部における圧力を圧力センサー１５１に流体的に伝達し得る。副ルーメン１４４によって伝達された圧力は、組織部位１０２における圧力を表し得る。
【００２８】
例示的一実施形態では、コネクタ１１６は、下記で詳細に説明するように修正された、ＫＣＩ（Ｓａｎ  Ａｎｔｏｎｉｏ、Ｔｅｘａｓ）から入手可能なＴ．Ｒ．Ａ．Ｃ．（登録商標）ＰａｄまたはＳｅｎｓａ  Ｔ．Ｒ．Ａ．Ｃ．（登録商標）Ｐａｄとし得る。コネクタ１１６は、主ルーメン１４２によってもたらされた減圧を、ドレープ１１４のドレープアパーチャ１１５を通してマニホールド１１２に流体的に結合し得る。マニホールド１１２は、ドレープ１１４および組織部位１０２によって形成された密閉空間１３２に減圧を分配し得る。それゆえ、コネクタ１１６は、減圧を組織部位１０２に送達できるようにし得る。例示的実施例では、減圧は、−５ｍｍ  Ｈｇ（−６６７Ｐａ）〜−５００ｍｍ  Ｈｇ（−６６．７ｋＰａ）および−７５ｍｍ  Ｈｇ（−９．９ｋＰａ）〜−３００ｍｍ  Ｈｇ（−３９．９ｋＰａ）とし得る。
【００２９】
減圧コネクタ１１６は、力が加えられると潰れ得る可能性がある半剛体材料製とし得る。非限定的な例では、コネクタ１１６は、可塑化ポリ塩化ビニル（ＰＶＣ）、ポリウレタン、環状オレフィンコポリマーエラストマー、熱可塑性エラストマー、ポリアクリル酸、シリコーンポリマー、またはポリエーテルブロックアミドコポリマーから作製し得る。減圧コネクタ１１６は、閾値圧力を下回る減圧下で潰れる半剛体材料で形成し得る。
【００３０】
図２Ｂは、一部の実施形態に関連付けられ得る追加的な詳細を示す、コネクタ１１６の斜視的な底面図である。一部の実施形態では、コネクタ１１６は、空洞１６４内のコネクタ本体１６２の内面の複数の部分に形成された１つ以上のチャンネル１６５を含み得る。チャンネル１６５は、ベース１６０と導管ポート１６８との間に延在し得る。チャンネル１６５は、組織部位１０２およびマニホールド１１２からの流体および滲出液の流れを導管ポート１６８へ、および主ルーメン１４２まで方向付け、そこで、流体を治療ユニット１０８へ戻し、貯蔵または廃棄し得る。
【００３１】
図２Ａを参照すると、および上述の通り、主ルーメン１４２は、コネクタ１１６の空洞１６４によって、ドレープ１１４のドレープアパーチャ１１５を通して、マニホールド１１２に流体的に結合され得る。一部の実施形態では、ドレープアパーチャ１１５のサイズは空洞１６４の空洞アパーチャ１６６とほぼ同じとし、主ルーメン１４２とマニホールド１１２との間の流体連通を容易にし得る。一部の実施形態では、ドレープ１１４は、予め形成されたドレープアパーチャ１１５を備え得る。一部の実施形態では、ドレープアパーチャ１１５は、ドレープ１１４が組織部位１０２に適用される前に、形成される。ドレープ１１４のドレープアパーチャ１１５が小さすぎるとし得る場合、マニホールド１１２とコネクタ１１６との間の流体の流れは、部分的にまたは完全に遮断され得る。流体の流れが部分的にまたは完全に遮断される場合、主ルーメン１４２によってもたらされる減圧は、組織部位１０２に空気圧的に結合されてもよい。さらに、ドレープ１１４のドレープアパーチャ１１５が適切なサイズにされる場合、空洞アパーチャ１６６は、ベース１６０がドレープ１１４に結合されるときに、ドレープアパーチャ１１５と同心円状に位置合わせされる必要がある。空洞アパーチャ１６６がドレープアパーチャ１１５と位置合わせされない場合、マニホールド１１２とコネクタ１１６との間の流体の流れは、部分的にまたは完全に遮断され得る。流体の流れが部分的にまたは完全に遮断される場合、主ルーメン１４２によってもたらされた減圧は、組織部位１０２に空気圧的に結合されなくてもよい。主ルーメン１４２が組織部位１０２に空気圧的に結合されない場合、システム１００は、減圧療法を全く施さなくても、または不適切な減圧療法を施してもよい。
【００３２】
上述の通り、副ルーメン１４４は、コネクタ１１６の空洞１６４に流体的に結合され得る。前述の「遮断状態」が発生する場合、主ルーメン１４２は、マニホールド１１２および組織部位１０２にではなく、副ルーメン１４４に空気圧的に結合されるようになってもよい。主ルーメン１４２と副ルーメン１４４とが空気圧的に結合される場合、副ルーメン１４４は、組織部位１０２が所望の目標圧力に達したことを示す圧力を圧力センサー１５１に提供し得る。減圧が組織部位１０２に供給されていないにもかかわらず、減圧が空洞１６４に供給される可能性があり、および圧力センサー１５１は、副ルーメン１４４を介して空洞１６４内の圧力を測定し得る。遮断状態を正すために、ドレープ１１４が取り外されてもよく、および空洞１６４と密閉空間１３２との間の流体の流れを可能にするために、ドレープアパーチャ１１５のサイズが変更され得るか、またはコネクタ１１６が再度位置決めされ得る。設定手順の最中、療法治療の開始前に、これらの遮断状態を正すことが望ましいとし得る。それゆえ、遮断状態が正された後にドレープ１１４およびコネクタ１１６の双方を再適用できるように、ドレープ接着剤１３８およびベース接着剤１５２は剥離可能であることが望ましいとし得る。
【００３３】
そのような遮断状態を検出するための一実施形態では、コネクタ１１６はまた、感知プローブ１８０を含み得る。感知プローブ１８０は、副ルーメン１４４とマニホールド１１２の露出面１２９との間に流体的に結合され得る。一部の実施形態では、感知プローブ１８０は、プローブルーメン１８６を有し得る。プローブルーメン１８６は、感知プローブ１８０の各端部にアパーチャを有し得る。感知プローブ１８０は、導管１１０の副ルーメン１４４に隣接して位置決めされるように構成された近位端部１８２を有し得る。感知プローブ１８０はまた、コネクタ本体１６２の空洞１６４に延在する遠位端部１８４を有し得る。遠位端部１８４は、マニホールド１１２の露出面１２９に隣接して位置決めされるように構成され得る。
【００３４】
図２Ｃは、一部の実施形態に関連付けられ得る追加的な詳細を示す、図２Ａの線２Ｃ−２Ｃに沿って取ったコネクタ１１６の一部分の断面図である。副ルーメン１４４は、プローブルーメン１８６に流体的に結合し得るため、副ルーメン１４４によってもたらされた流体流路は、プローブルーメン１８６を通って、主ルーメン１４２の終端を越えて延在し得る。図２Ａおよび図２Ｃを参照すると、感知プローブ１８０の遠位端部１８４でのプローブルーメン１８６のアパーチャは、空洞１６４から、ベース１６０によって占められる平面まで延在し得る。一部の実施形態では、感知プローブ１８０の遠位端部１８４でのプローブルーメン１８６のアパーチャは、空洞１６４から、ベース１６０によって占められる平面を越えて延在し得る。コネクタ１１６が組織部位１０２に位置決めされると、感知プローブ１８０の遠位端部１８４でのプローブルーメン１８６のアパーチャは、マニホールド１１２に近接し得るかまたはそれと接触し得る。それゆえ、プローブルーメン１８６は、副ルーメン１４４を、コネクタ本体１６２の空洞１６４にではなく、マニホールド１１２に流体的に結合し得る。プローブルーメン１８６は、主ルーメン１４２と副ルーメン１４４を空気圧的に分離して、密閉空間１３２内の圧力を表わさなくてもよい圧力読み取りが生じない恐れを最小にする。密閉空間１３２が開放されて、主ルーメン１４２と、マニホールド１１２によって占められる密閉空間１３２と、副ルーメン１４４との間の流体連通が可能になるときに、副ルーメン１４４と主ルーメン１４２は空気圧的に結合され得る。一部の実施形態では、コネクタ１１６はドレープ１１４に結合され得るため、感知プローブ１８０の遠位端部１８４は、ドレープ１１４のドレープアパーチャ１１５の内側部分に位置合わせされる。さらに、感知プローブ１８０の遠位端部１８４は、マニホールド１１２の露出部分１２９に接触し得る。一部の実施形態では、感知プローブ１８０は、ベース１６０によって占められる平面に近接させて感知プローブ１８０の遠位端部１８４を位置決めするように構成され得るエルボー１８８を含む。エルボー１８８は、感知プローブ１８０の向きを変えるため、遠位端部１８４は、近位端部１８２によって占められる平面と角度をもった平面に配置される。一部の実施形態では、エルボー１８８は９０°のエルボーとし得る。一部の実施形態では、エルボー１８８は、約３０°〜約１２０°の曲率半径を有し得る。
【００３５】
動作中、減圧が主ルーメン１４２に供給される場合、主ルーメン１４２は、ドレープ１１４のドレープアパーチャ１１５を経て空洞１６４およびマニホールド１１２に減圧を供給する。空洞１６４およびマニホールド１１２に供給された減圧は、流体を、組織部位１０２からマニホールド１１２を通して空洞１６４まで引き入れ、そこで主ルーメン１４２は、組織部位１０２から離れるように流体を導き、廃棄する。空洞１６４へ減圧を供給した状態はまた、マニホールド１１２を通してプローブルーメン１８６に空気圧的に結合され得る。計器ユニット１５０は、圧力センサー１５１からの圧力信号に応答して、主ルーメン１４２および副ルーメン１４４がマニホールド１１２およびプローブルーメン１８６を通して空気圧的に結合されることを識別し得る。マニホールド１１２の露出部分１２９における圧力は、プローブルーメン１８６および副ルーメン１４４を通して圧力センサー１５１に空気圧的に伝達され得る。それゆえ、感知プローブ１８０は、システム１００が組織部位１０２に減圧を供給するように適切に動作しているかどうかを判断するのを支援し得る。さらに、感知プローブ１８０は、ドレープ１１４のドレープアパーチャ１１５に対するコネクタ１１６の位置合わせのための視覚的ガイドの機能を果たすことによって、コネクタ１１６の配置を支援し得る。組織部位１０２にコネクタ１１６を位置決めするとき、感知プローブ１８０の遠位端部１８４は、ドレープアパーチャ１１５の内側部分に位置合わせされて、空洞アパーチャ１６６をドレープアパーチャ１１５と同心円状に位置合わせし得る。例示的実施形態では、マニホールド１１２は、感知プローブ１８０の遠位端部１８４から離れるように流体をフィルタリングして、組織部位１０２からプローブルーメン１８６および副ルーメン１４４へ流体が入らないようにする。
【００３６】
感知プローブ１８０はまた、コネクタ１１６およびドレッシング１０６の不適切なまたは失敗または故障した動作を行っているかの判断を支援し得る。例えば、図３は、第１の失敗モードにあるコネクタ１１６の追加的な詳細を示す、組織部位１０２に配置されたドレッシング１０６の縦断面図である。図３に示すように、ドレープアパーチャ１１５の寸法は、感知プローブ１８０の遠位端部１８４の寸法よりも大きいとし得る。ドレープアパーチャ１１５の寸法はまた、空洞アパーチャ１６６の寸法よりも小さいとし得る。例えば、ドレープアパーチャ１１５、遠位端部１８４、および空洞アパーチャ１６６は、全て、実質的に円形とし得る。第１の失敗モードでは、ドレープアパーチャ１１５の外周は、遠位端部１８４の外周よりも大きいとし得るが、空洞アパーチャ１６６の外周よりも小さいとし得る。さらに、遠位端部１８４は、ドレープアパーチャ１１５の内側部分に位置合わせされていない可能性がある。その結果として、コネクタ１１６がドレープ１１４に固定されると、ドレープ１１４の一部分が、感知プローブ１８０の遠位端部１８４とマニホールド１１２との間に配置され得る。ドレープ１１４の部分は、空洞アパーチャ１６６を遮断または部分的に遮断し得る。減圧が主ルーメン１４２を通して供給される場合、感知プローブ１８０の遠位端部１８４とマニホールド１１２との間のドレープ１１４の部分が、プローブルーメン１８６との流体連通を遮断し得る。結果として、副ルーメン１４４は、感知プローブ１８０を通して主ルーメン１４２に空気圧的に結合されないとし得る。計器ユニット１５０（図１）は、圧力センサー１５１によって、主ルーメン１４２と副ルーメン１４４の空気圧的な結合が失敗であると検出してもよく、および計器ユニット１５０は、減圧の適用の当初に表示またはエラーメッセージを提供し得る。さらに、ドレープアパーチャ１１５が空洞アパーチャ１６６よりも小さいために、組織部位１０２は、減圧療法に望まれる減圧を下回り得る減圧を受け得る。
【００３７】
図４は、システム１００の第２の失敗モードにあるコネクタ１１６の追加的な詳細を示す、組織部位１０２に配置されたシステム１００の一部分の縦断面図である。図４に示すように、ドレープアパーチャ１１５がドレープ１１４に形成されなかった。その結果として、コネクタ１１６がドレープ１１４に固定されると、ドレープ１１４は、空洞アパーチャ１６６とマニホールド１１２との間の流体連通を遮断し得る。さらに、ドレープ１１４は、プローブルーメン１８６とマニホールド１１２との間の流体連通を遮断し得る。減圧が主ルーメン１４２を通して供給される場合、プローブルーメン１８６の遠位端部１８４とマニホールド１１２との間のドレープ１１４の部分は、遠位端部１８４と接触するように引かれ得る。ドレープ１１４と遠位端部１８４との間の接触は、プローブルーメン１８６を通した主ルーメン１４２と副ルーメン１４４の空気圧結合を防止する。結果として、プローブルーメン１８６および副ルーメン１４４は、減圧をセンサー１５１に伝達しなくてもよい。そのため、計器ユニット１５０は、空気圧結合が生じていないという表示またはエラーメッセージを提供し得る。システム１００の第２の失敗モードの最中、減圧が組織部位１０２に供給されない可能性がある。
【００３８】
図５は、第３の失敗モードにおけるコネクタ１１６の追加的な詳細を示す、組織部位１０２に配置されたシステム１００の一部分の縦断面図である。図５に示すように、ドレープアパーチャ１１５の寸法は、感知プローブ１８０の遠位端部１８４の寸法よりも大きいとし得る。ドレープアパーチャ１１５の寸法はまた、空洞アパーチャ１６６の寸法よりも小さいとし得る。例えば、ドレープアパーチャ１１５、遠位端部１８４、および空洞アパーチャ１６６は、全て、実質的に円形とし得る。第３の失敗モードにおいて、ドレープアパーチャ１１５の外周は、遠位端部１８４の外周よりも大きいが、空洞アパーチャ１６６の外周よりも小さいとし得る。図３の第１の失敗モードとは異なり、図５の第３の失敗モードでは、遠位端部１８４は、ドレープアパーチャ１１５の内側部分に位置合わせされ得る。その結果として、コネクタ１１６がドレープ１１４に固定されると、感知プローブ１８０の遠位端部１８４は、マニホールド１１２の露出部分１２９に接触し得る。ドレープ１１４の一部分は、空洞アパーチャ１６６を遮断または部分的に遮断し得る。減圧が主ルーメン１４２を通して供給される場合、ドレープ１１４は、マニホールド１１２への減圧の流体による伝達を阻止し得る。ドレープアパーチャ１１５を通してマニホールド１１２と流体連通しているプローブルーメン１８６は、空洞１６４と流体連通していない可能性がある。なぜなら、空洞アパーチャ１６６は、ドレープ１１４の部分によって遮断されているためである。その結果、主ルーメン１４２と副ルーメン１４４は、プローブルーメン１８６によって空気圧的に結合されていない可能性がある。結果として、プローブルーメン１８６および副ルーメン１４４は、減圧が密閉空間１３２にもたらされていることを示すセンサー１５１に、減圧を伝達しない可能性がある。場合によっては、主ルーメン１４２と副ルーメン１４４は、感知プローブ１８０を通して空気圧的に結合し得るが、プローブルーメン１８６および副ルーメン１４４によって伝達される減圧は、減圧療法の適切な適用に対して予期した圧力でなくてもよい。その結果、計器ユニット１５０は、この圧力信号を検出し、かつエラー表示を提供し得る。
【００３９】
例示的実施形態では、ベース接着剤１５２は、コネクタ１１６を取り外すことができる剥離可能な接着剤とし得る。ドレープアパーチャ１１５が不適切に形成される場合、コネクタ１１６は、ドレープ１１４から分離され、およびドレープアパーチャ１１５は、例えば、空洞アパーチャ１６６のサイズおよび形状と同様のサイズおよび形状を有するように、好適なサイズおよび形状に形成され得る。その後、コネクタ１１６はドレープ１１４に再結合され得るため、遠位端部１８４は、ドレープアパーチャ１１５の内側部分に位置合わせされ得る。その後、導管１１０を通してコネクタ１１６に減圧を再適用し得る。
【００４０】
図６Ａは、代替的なコネクタ６１６の底面図であり、および図６Ｂは、代替的な導管６１０を通る断面図である。コネクタ６１６は、上述のコネクタ１１６と同様とし、および下記で詳細に説明するように修正し得る。コネクタ６１６はコネクタ本体を含み、コネクタ本体は、コネクタ本体の一方の端部に空洞アパーチャ６６６を有する空洞６６４と、コネクタ本体の他方の端部から延在しかつ空洞６６４に流体的に結合される導管ポートと、空洞アパーチャ６６６に隣接するコネクタ本体の周辺部分から延在するベース６６０とを有する。導管ポートは、導管６１０を受け入れるアパーチャを含む。コネクタ本体、空洞６６４、空洞アパーチャ６６６、導管ポート、アパーチャ、およびベース６６０は、図２Ａ〜２Ｃに関して上述したコネクタ本体１６２、空洞１６４、空洞アパーチャ１６６、導管ポート１６８、アパーチャ１７０、およびベース１６０と構造的におよび動作的に同様とし得る。
【００４１】
コネクタ６１６は、遠位端部６８４およびプローブルーメン６８６を有する１つ以上の感知プローブを含む。感知プローブ、遠位端部６８４、およびプローブルーメン６８６は、図２Ａ〜２Ｃに関して上述した感知プローブ１８０および遠位端部１８４と同様とし得る。図示の実施形態では、コネクタ６１６は、遠位端部６８４およびプローブルーメン６８６を有する４つの感知プローブを含む。各感知プローブは構造的に修正され得るため、各遠位端部６８４は、空洞アパーチャ６６６の別個の位置に配置され得る。図示の実施形態では、１つの遠位端部６８４は、空洞アパーチャ６６６の内側部分に近接して位置決めされ、および他の３つの遠位端部６８４の各々は、空洞アパーチャ６６６の内側部分に対して等距離に分配され得る。それぞれの遠位端部６８４に関連付けられる各感知プローブは修正され得るため、遠位端部６８４は、所望の位置に配置され得る。
【００４２】
図６Ｂに示すように、導管６１０は、主ルーメン６４２および１つ以上の副ルーメン６４４を含み得る。図示の実施形態では、４つの副ルーメン６４４を示す。主ルーメン６４２および副ルーメン６４４は、図２Ｃの主ルーメン１４２および副ルーメン１４４と構造的におよび動作的に同様とし得る。導管６１０がコネクタ６１６の導管ポートに結合されると、主ルーメン６４２は空洞６６４に流体的に結合され、および各副ルーメン６４４は、別個のプローブルーメン６８６に流体的に結合され得る。追加的な感知プローブを含むことにより、コネクタ６１６に冗長度を追加的にもたらす。さらに、空洞アパーチャ６６６が、図２Ａのドレープ１１４の適切なサイズのドレープアパーチャ１１５に位置合わせされない場合、追加的な感知プローブによって、治療ユニット１５０の圧力センサー１５１が、伝達された圧力が予期した圧力とは異なる特定の感知プローブを識別することにより、位置合わせしていないことを判断できるようにし得る。
【００４３】
図７は、例えば、実施形態に従って実装され得る図１のシステム１００によって実施される論理的な動作ステップを示す、高レベルのフローチャート７００を示す。図示の通り、ブロック７０１においてプロセスは始まり、そこで、システム１００は、組織部位に近接させて分配マニホールドを配置する。例えば、マニホールド１１２は、組織部位１０２に近接して配置され得る。次いで、ブロック７０３において、シール部材にアパーチャが形成され得る。例えば、ドレープアパーチャ１１５はドレープ１１４に形成されてもよく、ドレープアパーチャ１１５のサイズおよび形状は、空洞アパーチャ１６６のサイズおよび形状と実質的に同様とし得る。
【００４４】
プロセスは、ブロック７０５に続き、ここでは、システム１００は、ドレープによって、マニホールドと、組織部位を取り囲んでいる、傷がないとし得る表皮の一部分とを覆い、密閉空間を形成する。例えば、マニホールド１１２と、組織部位１０２を取り囲んでいる、傷がないとし得る表皮１２４の一部分とが、ドレープ１１４によって覆われて、密閉空間１３２を形成し得る。次いで、ブロック７０７において、システム１００は減圧源を提供する；例えば、システム１００は、減圧源１４０を有する治療ユニット１０８を提供する。図示の通り、その後、ブロック７０９において、システムは、シール部材の第１の側面に近接してコネクタを結合し、およびブロック７１１において、減圧源とコネクタとの間で導管を結合する。例えば、コネクタ１１６はドレープ１１４に結合され得るため、感知プローブ１８０の遠位端部１８４は、ドレープ１１４のドレープアパーチャ１１５の内側部分に近接し、かつマニホールド１１２の露出面１２９に隣接し得る。導管１１０は、コネクタ１１６と治療ユニット１０８との間で結合され得る。ブロック７１３においてプロセスは続き、そこで、システム１００は、コネクタの空洞に減圧を供給し、かつ空洞をコネクタの感知プローブに空気圧的に結合する。例えば、治療ユニット１０８は、導管１１０を通してコネクタ１１６に減圧を供給し、およびコネクタ１１６の空洞１６４をコネクタ１１６の感知プローブ１８０に空気圧的に結合する。
【００４５】
決定ブロック７１５において示される通り、空気圧結合が生じない場合、システム１００はブロック７１７に続き、ここでは、システム１００は、空洞が感知プローブに空気圧的に結合しなかったことを表示する。例えば、治療ユニット１０８は、空気圧結合が生じなかったことを示し得る。図示の通り、決定ブロック７１５において、空気圧結合が生じる場合、システム１００はブロック７１９に続き、ここでは、システム１００は、減圧インターフェースに減圧を供給し続ける。例えば、治療ユニット１０８は、コネクタ１１６に減圧を提供し続ける。
【００４６】
図８は、例えば、実施形態に従って実装され得る図１のシステム１００によって実施される論理的な動作ステップを示す、高レベルのフローチャート８００を示す。図示の通り、ブロック８０１においてプロセスは始まり、そこで、システム１００は、組織部位に減圧ドレッシングを準備する。例えば、組織部位１０２は、ドレッシング１０６が準備され得る。次いで、ブロック８０３において、システム１００は、ドレッシング１０６の第１の側面に近接してコネクタを結合し、およびブロック８０５において、コネクタの感知プローブの遠位端部を、減圧ドレッシングのアパーチャの内側部分に近接して位置決めする。例えば、コネクタ１１６は、ドレッシング１０６のドレープ１１４に結合されてもよく、および感知プローブ１８０の遠位端部１８４は、ドレッシング１０６のドレープ１１４のドレープアパーチャ１１５の内側部分に近接して位置決めされ得る。
【００４７】
ブロック８０７においてプロセスは続き、ここでは、システム１００は、コネクタに減圧を供給し、減圧を供給した状態をコネクタの感知プローブに空気圧的に結合する。例えば、治療ユニット１０８は、導管１１０を通してコネクタ１１６に減圧を供給して、コネクタ１１６の感知プローブ１８０をコネクタ１１６の空洞１６４に空気圧的に結合する。
【００４８】
図示の通り、決定ブロック８０９において、システム１００は、空気圧結合が生じるかどうかを判断し、および空気圧結合が生じる場合、システム１００はブロック８１１に続き、ここでは、システム１００は減圧インターフェースに減圧を供給し続ける。例えば、治療ユニット１０８はコネクタ１１６に減圧を提供し続ける。図示の通り、決定ブロック８０９において、空気圧結合が生じない場合、システム１００はブロック８１３に続き、ここでは、システム１００は、空気圧的な結合に失敗したことを表示する。例えば、治療ユニット１０８は、空気圧結合が生じなかったことを表示し得る。
【００４９】
その結果、減圧治療装置、システム、および方法は、減圧が組織部位へ不適切に適用されたことを通知し得る。さらに、減圧治療システムは、ドレッシングにアパーチャが不適切に形成されていて、減圧の適切な適用を妨げ得ることを通知し得る。さらに、減圧治療システムは、ドレッシングに対しコネクタを間違って配置したことを通知し得る。減圧治療システムはまた、ドレッシングを通るアパーチャが十分なサイズでないことがあるということを通知し得る。
【００５０】
実施形態およびそれらの利点を、特定の例示的非限定的な例に照らして説明したが、添付の特許請求の範囲で定義した実施形態の範囲から逸脱せずに、様々な変更、代替、置換、および修正を施し得ることを理解されたい。いずれか一つの実施形態に関連して説明された任意の特徴はまた、任意の他の実施形態にも適用可能であり得ることを理解されたい。
【００５１】
上述の利益および利点は、一実施形態に関連し得ること、またはいくつかの実施形態に関連し得ることを理解されたい。「１つの（ａｎ）」品目への言及は、１つ以上のそれら品目を指すことをさらに理解されたい。
【００５２】
本明細書で説明した方法のステップは、任意の好適な順序で、または適切な場合には同時に実施し得る。
【００５３】
適切な場合には、上述の実施形態のいずれかの態様を、説明の任意の他の実施形態の態様と組み合わせて、類似のまたは異なる特性を有しかつ同じまたは異なる問題に対処する別の例を形成する。
【００５４】
好ましい実施形態の上述の説明は例示にすぎず、当業者は様々な修正を施し得ることを理解されたい。上述の明細書、例、およびデータは、本発明のいくつかの例示的実施形態の構造および使用の完全な説明を提供する。本発明の様々な実施形態を、ある程度詳細に、または１つ以上の個々の図を参照して上記で説明したが、当業者は、特許請求の範囲から逸脱せずに、開示の実施形態に多数の修正を施すことができる。
【図１】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図２Ｃ】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図７】
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【図８】
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