(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
横方向に並列に配置された駆動機及び従動機を有し、前記駆動機及び前記従動機のうち一方が固定具を介して架台に対して移動不能な状態とされ、かつ、他方が前記架台に固定された調整基材に対して前記駆動機と前記従動機とが相対的に近接又は離間する方向に移動可能な状態と移動不能な状態とに変更可能とされた伝動装置に適用され、前記駆動機及び前記従動機のそれぞれに設けられたプーリ間に掛け渡された∨ベルトの張力を調整する∨ベルト調整装置であって、
前記駆動機及び前記従動機が相対的に近接又は離間する方向に伸縮可能とされ、伸縮方向と直交する方向に複数個離間して設けられた伸縮装置と、前記伸縮装置の一方端部と前記固定具との間に挟み付けられるようにして前記伸縮装置の伸縮方向と直角方向に延在するガイド部材とからなり、
前記伸縮装置は、それぞれの一方端部が前記ガイド部材によって伸縮方向と直交する方向に摺動可能に嵌装されると共にそれぞれの他方端部に前記伸縮装置の軸方向に平行に固定された棒体が前記調整基材に設けられた溝部に遊嵌されており、前記ガイド部材に沿った前記伸縮装置同士の間隔調整が可能な状態であって前記溝部に沿った前記伸縮装置の長さ寸法の調整が可能な状態で前記駆動機と前記従動機との間に着脱可能に張架されており、かつ、前記固定具と、前記駆動機又は前記従動機に係る前記プーリ以外の部分と、を介して前記駆動機と前記従動機とに対し相対的に離間させる方向の力を加えることが可能とされていることを特徴とする∨ベルト調整装置。
【請求項２】
前記駆動機及び前記従動機のうち他方は、前記溝部の内側面にガイドされながら前記溝部に沿って摺動可能とされたボルト及びナットによって前記調整基材に対して前記駆動機及び前記従動機が相対的に近接又は離間する方向に移動可能な状態と移動不能な状態とに変更可能な固定片を有しており、前記ボルト及びナットによって移動可能な状態とされた前記固定片に前記溝部に遊嵌される前記棒体の先端が当接した状態で前記伸縮装置を伸長させることにより前記駆動機及び前記従動機に対し相対的に離間させる方向の力を加えることが可能とされていることを特徴とする請求項１に記載の∨ベルト調整装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、一方のプーリと他方のプーリとの間に∨ベルトを掛け渡して動力を伝動する伝動装置の∨ベルト調整装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば、特許文献１にあるような一方のプーリと他方のプーリとの間に∨ベルトを掛け渡して駆動機の動力を従動機へ伝動する伝動装置は、プーリや∨ベルトが運転時間の経過とともに磨耗するため交換が必要となる。また、それぞれのプーリの軸には軸受が設けられているが、不具合が生じた場合に交換が必要となる。これらの交換後には新たに取付ける∨ベルトの張力調整を行う必要がある。
【０００３】
図１に示されるような一般的な伝動装置は、駆動機及び従動機が架台に固定されており、駆動機が調整基材を介して架台に固定されるようになっている。駆動機は調整基材に平行に設けられた２本のレール状部にボルト・ナットで固定されるようになっており、これらボルト・ナットを緩めることで、駆動機はボルト・ナットが２本のレール状部内壁にガイドされた状態で従動機と近接または離間する方向に移動可能となっている。そのため、∨ベルトの張力はジャッキ等を用いて駆動機を押し、プーリ同士の間隔を拡げることで調整できるようになっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００８−３８９７３号公報（第３頁、第１図）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、図１に示すような伝動装置にあっては、プーリが駆動機及び従動機の前後方向一方側に端部にそれぞれ設けられていることから、一般的なジャッキ等を用いて駆動機に押力をかけると、駆動機はプーリ側が∨ベルトに引っ張られるようにして傾いてしまい、両プーリ間で芯ずれが生じてしまう場合があるため、張力の調整が完了した後、改めて両プーリ間との芯出し作業を行う必要があり、張力調整作業の効率が悪かった。
【０００６】
本発明は、このような問題点に着目してなされたもので、効率よく張力調整作業を行うことができる∨ベルト調整装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
前記課題を解決するために、本発明の∨ベルト調整装置は、
横方向に並列に配置された駆動機及び従動機を有し、前記駆動機及び前記従動機のうち一方が固定具を介して架台に対して移動不能な状態とされ、かつ、他方が前記架台に固定された調整基材に対して前記駆動機と前記従動機とが相対的に近接又は離間する方向に移動可能な状態と移動不能な状態とに変更可能とされた伝動装置に適用され、前記駆動機及び前記従動機のそれぞれに設けられたプーリ間に掛け渡された∨ベルトの張力を調整する∨ベルト調整装置であって、
前記駆動機及び前記従動機が相対的に近接又は離間する方向に伸縮可能とされ、伸縮方向と直交する方向に複数個離間して設けられた伸縮装置と、前記伸縮装置の一方端部と前記固定具との間に挟み付けられるようにして前記伸縮装置の伸縮方向と直角方向に延在するガイド部材とからなり、
前記伸縮装置は、それぞれの一方端部が前記ガイド部材によって伸縮方向と直交する方向に摺動可能に嵌装されると共にそれぞれの他方端部に前記伸縮装置の軸方向に平行に固定された棒体が前記調整基材に設けられた溝部に遊嵌されており、前記ガイド部材に沿った前記伸縮装置同士の間隔調整が可能な状態であって前記溝部に沿った前記伸縮装置の長さ寸法の調整が可能な状態で前記駆動機と前記従動機との間に着脱可能に張架されており、かつ、前記固定具と、前記駆動機又は前記従動機に係る前記プーリ以外の部分と、を介して前記駆動機と前記従動機とに対し相対的に離間させる方向の力を加えることが可能とされていることを特徴としている。
この特徴によれば、伸縮装置は、間隔調整手段により駆動機と従動機とが相対的に離間する方向と直交する方向における伸縮装置同士の距離を調整可能であるため、駆動機及び／または従動機が極力傾斜しない位置で駆動機及び従動機に対し相対的に離間する方向の力を加えられるとともに、伸縮部材の長さをそれぞれ調整しながら∨ベルトの張力調整を行うことができるため、プーリ間における芯ずれを防止あるいは修正しながら∨ベルトの張力調整作業を完了させることができ、作業効率がよい。
【０００８】
前記駆動機及び前記従動機のうち他方は、前記溝部の内側面にガイドされながら前記溝部に沿って摺動可能とされたボルト及びナットによって前記調整基材に対して前記駆動機及び前記従動機が相対的に近接又は離間する方向に移動可能な状態と移動不能な状態とに変更可能な固定片を有しており、前記ボルト及びナットによって移動可能な状態とされた前記固定片に前記溝部に遊嵌される前記棒体の先端が当接した状態で前記伸縮装置を伸長させることにより前記駆動機及び前記従動機に対し相対的に離間させる方向の力を加えることが可能とされていることを特徴としている。
この特徴によれば、伸縮装置の伸長による押力が棒体の先端に集中して駆動機または従動機に伝達されるため、効率よく∨ベルトの張力調整を行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明の∨ベルト調整装置が適用される一般的な伝動装置を示す斜視図である。
【図２】∨ベルト調整装置の利用態様を示す上面図である。
【図３】∨ベルト調整装置を示す斜視図である。
【図４】伸縮装置を示す図であり、（ａ）は側面図であり、（ｂ）は平面図であり、（ｃ）は正面図である。
【図５】伸縮装置の伸縮態様を示す側断面図であり、（ａ）は縮めた状態、（ｂ）は伸長させた状態を示す図である。
【図６】伸縮装置における棒体を調整基材の溝部に嵌入する様子を示す斜視図である。
【図７】伸縮装置における棒体が駆動機の固定片に当接した状態を示す側面図である。
【図８】高さの違う調整基材に対応して伸縮装置の棒体の高さを調整した状態を示す側面図であり、（ａ）は調整基材が比較的低い場合、（ｂ）は調整基材が比較的高い場合を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
本発明に係る伝動装置の∨ベルト調整装置を実施するための形態を実施例に基づいて以下に説明する。
【実施例】
【００１４】
実施例に係る伝動装置の∨ベルト調整装置につき、図１から図８を参照して説明する。図１に示されるように伝動装置１０は、駆動機１１及び従動機１２が架台１３に固定されて主に構成されている。駆動機１１は、調整基材１４を介して架台１３に固定されており、従動機１２は、固定具１５により架台１３に対して移動不能に固定されている。
【００１５】
調整基材１４は架台１３に対してボルト・ナット３０，３０，…により移動不能に固定されており、上面部１４ａにはレール状の溝部１６，１６が２本平行に設けられている。駆動機１１は、下部に設けられた固定片２５，２５，…に取付けられるボルト・ナット１７，１７，…により調整基材１４と固定されるようになっている。詳しくは固定片２５と溝部１６周辺の上面部１４ａとがボルト・ナット１７により上下に挟みこまれて固定されている（図６参照）。そして、これらボルト・ナット１７，１７，…の締結が緩められることで、架台１３に対する駆動機１１の位置を左右に微調整することが可能とされている。尚、前後、左右の方向は図１における矢印の方向にそれぞれ対応する。
【００１６】
従動機１２の回転軸には従動機側プーリ２０が固定され、駆動機１１の回転軸には駆動機側プーリ２１が固定されており、駆動機１１のプーリ２１と従動機１２のプーリ２０との間に∨ベルト１９が掛け渡されて駆動機１１の動力が従動機１２へと伝動されるようになっている。
【００１７】
図２に示されるように∨ベルト調整装置１は、駆動機１１と従動機１２との間に張架され、これら駆動機１１と従動機１２とが相対的に離間する方向の力を与えることができる複数の伸縮装置２，２を有しており、これら伸縮装置２，２の長手方向一方端が、図２，図３に示すように、伸縮装置２，２の伸縮方向に対して直角方向に延在するレール状のガイド部材３に摺動可能に嵌合されてユニット化されている。
【００１８】
図３から図５に示されるように伸縮装置２，２は、一方端側に開口４ａを有する筒部材４に遊嵌する棒部材５と、棒部材５の外周に形成されたネジ部５ａと螺合するハンドル部材６とを備えている。筒部材４の外周面４ｂにおける長手方向他方端側には、筒部材４の軸方向と平行に駆動機１１側に延出するように棒体７が固定されている。
【００１９】
棒部材５の長手方向一方端には角を落とした矩形状の板体８（図４（ｃ）参照）が固定されている。この板体８は、図３に示されるように前記レール状のガイド部材３に設けられたレール溝３ａに摺動可能に嵌合しており、伸縮装置２，２同士の間隔を調整可能となっている（間隔調整手段）。そのため、各伸縮装置２，２がガイド部材３のレール溝３ａにそれぞれガイドされて、伸縮方向に対して直角方向に摺動可能となっていることから、各伸縮装置２，２を平行に伸縮させることができる。
【００２０】
また、上記したように棒部材５は、矩形状の板体８がガイド部材３のレール溝３ａの上下面３ｂ，３ｂに当接することで棒部材５の軸周りの回転が防止されるようになっている。尚、図４（ｃ）に示す板体８は矩形の４隅の角を落としたような多角形状であるが、棒部材５の軸周りの回転が防止されるような形状であればこれに限らず、例えば少なくとも１辺がレール溝３ａの上下幅より大である多角形状であってもよいし、角を有していない丸みを帯びた形状であってもよい。
【００２１】
図４に示されるように、ハンドル部材６は、棒部材５の板体８と筒部材４との間に配置されており、ハンドル部材６のナット部６ａの軸方向端部６ｃが筒部材４の開口側端部４ｃに当接可能となっている。また、ナット部６ａには対角線上に把手６ｄ，６ｄがそれぞれ固定され、ハンドル部材６の回転操作が行い易くなっている。
【００２２】
また、図５に示されるように、棒部材５の外周に形成されたネジ部５ａは、棒部材５の長手方向に渡り形成されているため、ハンドル部材６は、ネジ部５ａの形成された範囲内で棒部材５の長手方向に自由にその位置を選択可能となっている。そして、このハンドル部材６の位置選択が伸縮装置２の伸縮度合を調整する調整手段となっている。尚、ネジ部５ａは棒部材５の外周における長手方向において、伸縮装置２が少なくとも∨ベルト１９の張力調整に必要な伸縮を行える分だけ形成されていればよく、例えば、長手方向の一部分に形成されてもよい。
【００２３】
また、筒部材４内には付勢手段であるバネ部材９が配置されている。この、バネ部材９は引きバネであり、筒部材４の内側における長手方向端面４ｄと棒部材５の長手方向一方端面５ｂとに両端部がそれぞれ固定されて、筒部材４と棒部材５とを相対的に近接移動させる力を発揮可能となっている。この筒部材４と棒部材５とを相対的に近接移動させる力により、ハンドル部材６のナット部６ａの軸方向端部６ｃが筒部材４の開口側端部４ｃに常時当接するようになっている。
【００２４】
続いて図２，図６及び図７を用いて、上記した∨ベルト調整装置１により駆動機１１と従動機１２との離間距離を調整することで、それぞれ設けられたプーリ２０とプーリ２１とに架けられた∨ベルト１９の張力を調整する場合を説明する。張力の調整は、駆動機１１と調整基材１４とを固定していたボルト・ナット１７，１７，…を緩め、ボルト・ナット１７，１７，…が２本の溝部１６，１６の内側面１６ａ，１６ａにガイドされた状態で溝部１６，１６に沿って摺動可能とした状態で行われる。
【００２５】
ガイド部材３は、図２に示されるように従動機１２の固定具１５に当接するように配置される。伸縮装置２，２は棒部材５の板体８がガイド部材３のレール溝３ａにそれぞれ嵌合された状態で駆動機１１と従動機１２との間に配置される。更に、図６に示されるように伸縮装置２，２は、伸縮装置２を構成する筒部材４の棒体７が調整基材１４の溝部１６に遊篏されるようにして配置される。
【００２６】
そして、図２に示されるように、ガイド部材３及び伸縮装置２，２が駆動機１１と従動機１２との間に配置された状態でハンドル部材６，６の把手６ｄ，６ｄ，…またはナット部６ａ，６ａを筒部材４，４側に移動するように回転させる。このハンドル部材６，６の回転操作により、ハンドル部材６，６により筒部材４，４が押され、筒部材４，４がガイド部材３と離間する方向に移動させる。
【００２７】
上記したハンドル部材６，６の操作により筒部材４，４がガイド部材３から離間する方向に移動すると、筒部材４，４の移動分、伸縮装置２，２が伸長される。図７は、伸縮装置２，２が伸長されたことで、筒部材４，４に固定された棒体７，７が溝部１６，１６内に嵌入された状態を示す図である。このように棒体７，７の外周面７ａが溝部１６，１６の内側面１６ａ，１６ａ及び底面１６ｂ，１６ｂに当接することで、伸縮装置２，２の前後への移動が規制されることになり、伸長操作時において伸縮装置２，２を直線方向に伸長させることができる。
【００２８】
図７に示されるように、溝部１６内に案内された棒体７は、その先端７ｂが固定片２５の端部２５ａに当接するようになっている。続いて、棒体７の先端７ｂが固定片２５の端部２５ａに当接した状態で更にハンドル部材６が筒部材４側に移動するように回転操作されると、伸縮装置２の伸長により棒体７の先端７ｂが固定片２５の端部２５ａを押すことになり、駆動機１１が従動機１２から離間する方向に移動される。伸縮装置２の伸長による押力が棒体７の先端７ｂに集中して駆動機１１に伝達されるため、効率よく∨ベルト１９の張力調整を行うことができる。
【００２９】
尚、この駆動機１１の移動によりプーリ２０，２１間に架け渡された∨ベルト１９の張力が大きくなる。張力が増した∨ベルト１９は、その形状復帰力が高くなっているため、駆動機１１はプーリ２０側が∨ベルト１９に引っ張られるようにして傾く場合がある。そこで、図示しない定規などを当てながら２つの伸縮装置２，２の長さをそれぞれ微調整することで、駆動機１１の傾きを調整し駆動機１１のプーリ２０と従動機１２のプーリ２１との角度を合わせながら（所謂芯出し作業）∨ベルト１９の張力を調整することができる。このように張力調整作業と芯出し作業とを一度に完了できるため、作業効率が高い。
【００３０】
また、ハンドル部材６はナット部６ａを有することから、張力の大きい調整完了間際等には、レンチ等により回転操作可能である。更に、伸縮装置２の伸長操作時に、筒部材４の回転等に起因して棒体７が溝部１６から離脱するような力が働く際には、筒部材４の開口側端部４ｃを構成するナット構成部４ｅをレンチ等により挟むことで回転を強力に止めることができ、伸長操作を行い易い。
【００３１】
また、∨ベルト１９の張力調整の完了後、ボルト・ナット１７，１７，…を締め込み、駆動機１１（固定片２５）を調整基材１４に対して移動不能に固定する。この固定が終わった後、ハンドル部６を逆回転操作して、筒部材４を板体８に近づける方向に移動させ、駆動機１１と従動機１２との間より撤去可能な長さになるまで伸縮装置２，２を縮め、ガイド部材３ごと、すなわちユニット化された∨ベルト調整装置１を撤去する。
【００３２】
尚、伸縮装置２，２がある程度縮んだ時点で伸縮装置２，２をスライドさせ、ガイド部材３のレール溝３ａとの嵌合を解除するようにし、ガイド部材３を残して伸縮装置２，２を先に撤去してもよい。また、筒部材４と棒部材５とは、引きバネであるバネ部材９により常時相互に近接させるような力が作用しており、ハンドル部６を逆回転操作するのみで、筒部材４が板体８側に移動するため、縮める作業効率が高くなっている。
【００３３】
図８に示されるように、伸縮装置２は、棒体７が筒部材４の外周面４ｂに筒部材４の軸方向と平行に固定されているため、棒部材５がガイド部材３に取付けられた状態で筒部材４を回転させることで、棒体７の高さ位置を上下に調整可能である。
【００３４】
図８（ａ）は、調整基材１４における溝部１６及び駆動機１１の固定片２５が低く、これらに合わせて棒体７を一番低い位置に調整した状態を示す図であり、図８（ｂ）は、図８（ａ）に比べて調整基材１４における溝部１６及び駆動機１１の固定片２５が高く、これらに合わせて棒体７を比較的高い位置に調整した状態を示す図である。このように、棒体７の高さは、筒部材４における下端と上端との間において無段階で調整可能である。
【００３５】
尚、図８（ｂ）は、筒部材４の回転により棒体７が筒部材４の外周面４ｂにおける横に位置しているが、このとき棒部材５の板体８をガイド部材３のレール溝３ａ内で摺動させ、伸縮装置２自体が前後方向に移動しているため、棒体７の前後位置は図８（ａ）と同じ位置、すなわち溝部１６内に確実に配置可能となっている。
【００３６】
尚、実施例においては、伝動装置１０は駆動機１１が調整基材１４により移動可能に固定され、従動機１２が移動不能に固定される構成であったため、駆動機１１を移動させて∨ベルト１９の張力を調整する態様で説明しているが、これ限らず、伝動装置の構成によっては、例えば従動機側に棒体７を押し当て、従動機を移動させることも想定されるばかりか、駆動機と従動機のどちらも移動可能である場合には、これらを相対的に離間させてもよい。
【００３７】
また、駆動機１１を移動させる態様は上述した態様に限らず、例えば、固定片２５に押し当てられるのは棒体７の先端７ｂに限らず、筒部材４の先端面であってもよく、この場合、棒体７は省略する。更に、押力が掛かる場所は固定片２５に限らず、駆動機１１の本体側面や、固定片２５に取付けられたボルト・ナット１７に棒体７の先端７ｂや筒部材４の先端面を押し当てて移動させる態様であってもよい。
【００３８】
また、∨ベルト調整装置１の設置の順番は前記実施例に限らず、例えば、まずガイド部材３のみを従動機１２側に配置し、その後、縮めた状態の伸縮装置２，２を板体８がレール溝３ａに嵌合するようにして配置してもよい。更に、ガイド部材３を従動機１２側に配置する前に伸縮装置２，２の棒体７，７を溝部１６，１６に配置してもよい。
【００３９】
また、∨ベルト調整装置１を構成する伸縮装置２の数は２本に限らず、２つ以上の複数本有する構成であってもよい。
【００４０】
また、∨ベルト調整装置１は、ガイド部材３に上記したレール溝３ａを備え、伸縮部材２，２が前後に移動可能とした間隔調整手段を有した構成に限られず、例えば、一本の杆部材に複数の伸縮部材が移動不能に固定されて構成されていてもよい。
【００４１】
また、∨ベルト調整装置１における伸縮手段は上記したような伸縮装置によるものに限られず、複数の伸縮手段が幅方向に所定間隔離間した状態でガイド部材とユニット化された構成であれば、例えば一般的なジャッキ等の構造を採用してもよい。
【００４２】
また、∨ベルト調整装置１による駆動機１１の移動は、必ずしも押力に限られず、例えば駆動機１１を従動機１２から離間する方向に引くように働く力によって行われてもよい。
【００４３】
以上、本発明の実施例を図面により説明してきたが、具体的な構成はこれら実施例に限られるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲における変更や追加があっても本発明に含まれる。
【符号の説明】
【００４４】
１                ∨ベルト調整装置
２                伸縮装置
３                ガイド部材
３ａ              レール溝（間隔調整手段）
４                筒部材
４ｂ              筒部材外周面
４ｃ              筒部材開口側端部
４ｄ              筒部材長手方向端面
５                棒部材
５ａ              棒部材ネジ部
５ｂ              棒部材長手方向一方端面
６                ハンドル部材
６ｃ              ハンドル部材軸方向端部
６ａ              ハンドル部材ナット部
７                棒体
７ｂ              棒体先端
８                板体（間隔調整手段）
９                バネ部材
１０              伝動装置
１１              駆動機
１２              従動機
１３              架台
１４              調整基材
１５              固定具
１６              溝部
１７，１７，…    ボルト・ナット
１９              ∨ベルト
２０              従動機側プーリ
２１              駆動機側プーリ
２５，２５，      固定片
２５              固定片
２５ａ            固定片端部
３０，３０，      ボルト・ナット
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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