(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
熱媒加熱用の燃焼式加熱装置と、前記燃焼式加熱装置の燃焼により熱媒を加熱する第１熱交換器を有する熱媒循環回路と、浴槽内の浴槽水が循環される浴槽水循環回路と、前記熱媒循環回路を通流する熱媒と前記浴槽水循環回路を通流する浴槽水とを熱交換させて前記浴槽水を加熱する第２熱交換器とを備えた風呂装置の制御方法であって、
前記燃焼式加熱装置の作動状態で、前記熱媒循環回路に熱媒を循環させると共に前記浴槽水循環回路に浴槽水を循環させて浴槽水を追焚きする追焚き運転中に、前記燃焼式加熱装置による熱媒の加熱を停止する加熱停止時点での前記浴槽水循環回路での浴槽出口における浴槽戻り温度である加熱停止判定温度を導出する加熱停止判定温度導出処理として、
前記燃焼式加熱装置による熱媒の加熱を開始する加熱開始時点に前記浴槽にて必要とされる必要熱量を導出する必要熱量導出工程と、前記加熱停止判定温度をパラメータとして前記加熱開始時点から前記加熱停止時点までに前記第２熱交換器にて熱媒から浴槽水へ伝達される加熱時投入熱量を導出する加熱時投入熱量導出工程と、前記加熱停止判定温度をパラメータとして前記加熱停止時点にて前記熱媒循環回路の熱媒が保有する一次側保有熱量を導出する一次側保有熱量導出工程と、前記必要熱量が前記加熱時投入熱量と前記一次側保有熱量との合計熱量に等しくなるように前記加熱停止判定温度を導出する加熱停止判定温度導出工程とを含み、
前記浴槽戻り温度が、前記加熱停止判定温度導出処理にて導出された前記加熱停止判定温度に関連する加熱停止判定温度関連値まで昇温したときに、前記燃焼式加熱装置による熱媒の加熱を停止する加熱停止処理を実行すると共に、
前記一次側保有熱量導出工程では、前記一次側保有熱量を、前記熱媒の流れ方向で前記第１熱交換器の出口から前記第２熱交換器の入口までの前記熱媒循環回路の配管容量と、前記第１熱交換器の出口での熱媒温度から前記加熱停止判定温度を減算した値とを乗算した第１熱媒保有熱量とする風呂装置の制御方法。
【請求項２】
熱媒加熱用の燃焼式加熱装置と、前記燃焼式加熱装置の燃焼により熱媒を加熱する第１熱交換器を有する熱媒循環回路と、浴槽内の浴槽水が循環される浴槽水循環回路と、前記熱媒循環回路を通流する熱媒と前記浴槽水循環回路を通流する浴槽水とを熱交換させて前記浴槽水を加熱する第２熱交換器とを備えた風呂装置の制御方法であって、
前記燃焼式加熱装置の作動状態で、前記熱媒循環回路に熱媒を循環させると共に前記浴槽水循環回路に浴槽水を循環させて浴槽水を追焚きする追焚き運転中に、前記燃焼式加熱装置による熱媒の加熱を停止する加熱停止時点での前記浴槽水循環回路での浴槽出口における浴槽戻り温度である加熱停止判定温度を導出する加熱停止判定温度導出処理として、
前記燃焼式加熱装置による熱媒の加熱を開始する加熱開始時点に前記浴槽にて必要とされる必要熱量を導出する必要熱量導出工程と、前記加熱停止判定温度をパラメータとして前記加熱開始時点から前記加熱停止時点までに前記第２熱交換器にて熱媒から浴槽水へ伝達される加熱時投入熱量を導出する加熱時投入熱量導出工程と、前記加熱停止判定温度をパラメータとして前記加熱停止時点にて前記熱媒循環回路の熱媒が保有する一次側保有熱量を導出する一次側保有熱量導出工程と、前記必要熱量が前記加熱時投入熱量と前記一次側保有熱量との合計熱量に等しくなるように前記加熱停止判定温度を導出する加熱停止判定温度導出工程とを含み、
前記加熱開始時点から前記燃焼式加熱装置で投入された投入熱量が、前記必要熱量から、前記加熱停止判定温度導出処理にて導出された前記加熱停止判定温度に関連する加熱停止判定温度関連値にて決定される前記一次側保有熱量を減算した熱量に等しくなったときに、前記燃焼式加熱装置を停止する加熱停止処理を実行すると共に、
前記一次側保有熱量導出工程では、前記一次側保有熱量を、前記熱媒の流れ方向で前記第１熱交換器の出口から前記第２熱交換器の入口までの前記熱媒循環回路の配管容量と、前記第１熱交換器の出口での熱媒温度から前記加熱停止判定温度を減算した値とを乗算した第１熱媒保有熱量とする風呂装置の制御方法。
【請求項３】
前記加熱停止処理では、前記加熱停止判定温度関連値を、前記加熱停止判定温度と、前記加熱停止判定温度に前記一次側保有熱量の回収損失を補正する回収損失補正値を加えた温度と、前記加熱停止判定温度に前記一次側保有熱量の回収損失を補正する回収損失補正率を乗算した温度と、の何れか一つとする請求項１又は２に記載の風呂装置の制御方法。
【請求項４】
前記加熱時投入熱量導出工程では、前記加熱停止判定温度導出処理にて導出された前記加熱停止判定温度から前記加熱開始時点の浴槽温度を減算した温度と、前記浴槽の残湯量とを乗算して、前記加熱時投入熱量を導出する請求項１〜３の何れか一項に記載の風呂装置の制御方法。
【請求項５】
前記一次側保有熱量導出工程では、前記熱媒の流れ方向で前記第２熱交換器の出口から前記第１熱交換器の入口までの前記熱媒循環回路の配管容量と、加熱停止時において前記第２熱交換器の出口から前記第１熱交換器の入口までの前記熱媒循環回路に貯留される熱媒温度から前記加熱停止判定温度を減算した値とを乗算した第２熱媒保有熱量を、前記第１熱媒保有熱量に加算して、前記一次側保有熱量とする請求項１〜４の何れか一項に記載の風呂装置の制御方法。
【請求項６】
熱媒加熱用の燃焼式加熱装置と、前記燃焼式加熱装置の燃焼により熱媒を加熱する第１熱交換器を有する熱媒循環回路と、浴槽内の浴槽水が循環される浴槽水循環回路と、前記熱媒循環回路を通流する熱媒と前記浴槽水循環回路を通流する浴槽水とを熱交換させて前記浴槽水を加熱する第２熱交換器とを備えた風呂装置であって、
前記燃焼式加熱装置の作動状態で、前記熱媒循環回路に熱媒を循環させると共に前記浴槽水循環回路に浴槽水を循環させて浴槽水を追焚きする追焚き運転中に、前記燃焼式加熱装置による熱媒の加熱を停止する加熱停止時点での前記浴槽水循環回路での浴槽出口における浴槽戻り温度である加熱停止判定温度を導出するに、前記燃焼式加熱装置による熱媒の加熱を開始する加熱開始時点に前記浴槽にて必要とされる必要熱量を導出する必要熱量導出手段と、前記加熱停止判定温度をパラメータとして前記加熱開始時点から前記加熱停止時点までに前記第２熱交換器にて熱媒から浴槽水へ伝達される加熱時投入熱量を導出する加熱時投入熱量導出手段と、前記加熱停止判定温度をパラメータとして前記加熱停止時点にて前記熱媒循環回路の熱媒が保有する一次側保有熱量を導出する一次側保有熱量導出手段と、前記必要熱量が前記加熱時投入熱量と前記一次側保有熱量との合計熱量に等しくなるように前記加熱停止判定温度を導出する加熱停止判定温度導出手段とを含み、
前記浴槽戻り温度が、前記加熱停止判定温度導出手段にて導出された前記加熱停止判定温度に関連する加熱停止判定温度関連値まで昇温したときに、前記燃焼式加熱装置による熱媒の加熱を停止する加熱停止手段を備え、
前記一次側保有熱量導出手段は、前記一次側保有熱量を、前記熱媒の流れ方向で前記第１熱交換器の出口から前記第２熱交換器の入口までの前記熱媒循環回路の配管容量と、前記第１熱交換器の出口での熱媒温度から前記加熱停止判定温度を減算した値とを乗算した第１熱媒保有熱量とする風呂装置。
【請求項７】
熱媒加熱用の燃焼式加熱装置と、前記燃焼式加熱装置の燃焼により熱媒を加熱する第１熱交換器を有する熱媒循環回路と、浴槽内の浴槽水が循環される浴槽水循環回路と、前記熱媒循環回路を通流する熱媒と前記浴槽水循環回路を通流する浴槽水とを熱交換させて前記浴槽水を加熱する第２熱交換器とを備えた風呂装置であって、
前記燃焼式加熱装置の作動状態で、前記熱媒循環回路に熱媒を循環させると共に前記浴槽水循環回路に浴槽水を循環させて浴槽水を追焚きする追焚き運転中に、前記燃焼式加熱装置による熱媒の加熱を停止する加熱停止時点での前記浴槽水循環回路での浴槽出口における浴槽戻り温度である加熱停止判定温度を導出するに、前記燃焼式加熱装置による熱媒の加熱を開始する加熱開始時点に前記浴槽にて必要とされる必要熱量を導出する必要熱量導出手段と、前記加熱停止判定温度をパラメータとして前記加熱開始時点から前記加熱停止時点までに前記第２熱交換器にて熱媒から浴槽水へ伝達される加熱時投入熱量を導出する加熱時投入熱量導出手段と、前記加熱停止判定温度をパラメータとして前記加熱停止時点にて前記熱媒循環回路の熱媒が保有する一次側保有熱量を導出する一次側保有熱量導出手段と、前記必要熱量が前記加熱時投入熱量と前記一次側保有熱量との合計熱量に等しくなるように前記加熱停止判定温度を導出する加熱停止判定温度導出手段とを備え、
前記加熱開始時点から前記燃焼式加熱装置で投入された投入熱量が、前記必要熱量から、前記加熱停止判定温度導出手段にて導出された前記加熱停止判定温度に関連する加熱停止判定温度関連値にて決定される前記一次側保有熱量を減算した熱量に等しくなったときに、前記燃焼式加熱装置の加熱を停止する加熱運転停止手段を備え、
前記一次側保有熱量導出手段は、前記一次側保有熱量を、前記熱媒の流れ方向で前記第１熱交換器の出口から前記第２熱交換器の入口までの前記熱媒循環回路の配管容量と、前記第１熱交換器の出口での熱媒温度から前記加熱停止判定温度を減算した値とを乗算した第１熱媒保有熱量とする風呂装置。 
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、熱媒加熱用の燃焼式加熱装置と、前記燃焼式加熱装置の燃焼により熱媒を加熱する第１熱交換器を有する熱媒循環回路と、浴槽内の浴槽水が循環される浴槽水循環回路と、前記熱媒循環回路を通流する熱媒と前記浴槽水循環回路を通流する浴槽水とを熱交換させて前記浴槽水を加熱する第２熱交換器とを備えた風呂装置、及びその制御方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、熱媒加熱用の燃焼式加熱装置と、燃焼式加熱装置の燃焼により熱媒を加熱する第１熱交換器を有する熱媒循環回路と、浴槽内の浴槽水が循環される浴槽水循環回路と、熱媒循環回路を通流する熱媒と浴槽水循環回路を通流する浴槽水とを熱交換させて浴槽水を加熱する第２熱交換器と備えた風呂装置として、燃焼式加熱装置を作動させて第１熱交換器にて熱媒を加熱している状態で、熱媒回路に熱媒を循環させると共に浴槽水循環回路に浴槽水を循環させて、第２熱交換器で熱媒の熱にて浴槽水を昇温させる、所謂、間接加熱方式で追焚き運転を実行するものが知られている（特許文献１を参照）。
このような間接加熱方式の風呂装置の効率は、従来『定格（最大）出力で連続運転した際の投入熱量にて出力熱量を除算する』形態で算出されていたが、近年、より実際の使用状態に即した効率（例えば、断続運転をも含む状態で算出される効率）での評価を行うことが検討されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００９−１４４９３５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
発明者らは、上記特許文献１に示される風呂装置で間接加熱方式で追焚き運転を実行するときで、特に、実際の使用状態に即した効率、即ち、断続運転等をも含む状態で算出される効率での評価を行う場合、効率に改善の余地があることを見出した。具体的には、間接加熱方式で追焚き運転を実行するときには、燃焼式加熱装置が停止された後、燃焼式加熱装置からの投入熱量のうち浴槽水への出力熱量として出力されず、熱媒回路側に熱媒の保有する熱として残存する熱量が多く存在するという知見を得た。
説明を追加すると、上記特許文献１に開示の風呂装置にあっては、追焚き運転を実行する場合には、浴槽水循環回路で浴槽を出た後の湯水温度である浴槽戻り温度が目標湯張り温度以上となった場合に燃焼式加熱装置での熱媒の加熱を停止させていたため、当該加熱停止時点において、熱媒回路に比較的高温（例えば、８０℃程度）の熱媒が存在し、当該熱媒が保有する熱量が、出力熱量として適切に利用することができておらず、改善の余地があった。
【０００５】
本発明は、上述の課題に鑑みてなされたものであり、その目的は、間接加熱方式での追焚き運転において、熱媒回路側で保有する熱を有効に利用することで、効率を改善することが可能な風呂装置、及びその制御方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するための本発明の風呂装置の制御方法は、
熱媒加熱用の燃焼式加熱装置と、前記燃焼式加熱装置の燃焼により熱媒を加熱する第１熱交換器を有する熱媒循環回路と、浴槽内の浴槽水が循環される浴槽水循環回路と、前記熱媒循環回路を通流する熱媒と前記浴槽水循環回路を通流する浴槽水とを熱交換させて前記浴槽水を加熱する第２熱交換器とを備えた風呂装置の制御方法であって、その特徴構成は、
前記燃焼式加熱装置の作動状態で、前記熱媒循環回路に熱媒を循環させると共に前記浴槽水循環回路に浴槽水を循環させて浴槽水を追焚きする追焚き運転中に、前記燃焼式加熱装置による熱媒の加熱を停止する加熱停止時点での前記浴槽水循環回路での浴槽出口における浴槽戻り温度である加熱停止判定温度を導出する加熱停止判定温度導出処理として、
前記燃焼式加熱装置による熱媒の加熱を開始する加熱開始時点に前記浴槽にて必要とされる必要熱量を導出する必要熱量導出工程と、前記加熱停止判定温度をパラメータとして前記加熱開始時点から前記加熱停止時点までに前記第２熱交換器にて熱媒から浴槽水へ伝達される加熱時投入熱量を導出する加熱時投入熱量導出工程と、前記加熱停止判定温度をパラメータとして前記加熱停止時点にて前記熱媒循環回路の熱媒が保有する一次側保有熱量を導出する一次側保有熱量導出工程と、前記必要熱量が前記加熱時投入熱量と前記一次側保有熱量との合計熱量に等しくなるように前記加熱停止判定温度を導出する加熱停止判定温度導出工程とを含み、
前記浴槽戻り温度が、前記加熱停止判定温度導出処理にて導出された前記加熱停止判定温度に関連する加熱停止判定温度関連値まで昇温したときに、前記燃焼式加熱装置による熱媒の加熱を停止する加熱停止処理を実行すると共に、
前記一次側保有熱量導出工程では、前記一次側保有熱量を、前記熱媒の流れ方向で前記第１熱交換器の出口から前記第２熱交換器の入口までの前記熱媒循環回路の配管容量と、前記第１熱交換器の出口での熱媒温度から前記加熱停止判定温度を減算した値とを乗算した第１熱媒保有熱量とする点にある。 
【０００７】
上記目的を達成するための本発明の風呂装置は、
熱媒加熱用の燃焼式加熱装置と、前記燃焼式加熱装置の燃焼により熱媒を加熱する第１熱交換器を有する熱媒循環回路と、浴槽内の浴槽水が循環される浴槽水循環回路と、前記熱媒循環回路を通流する熱媒と前記浴槽水循環回路を通流する浴槽水とを熱交換させて前記浴槽水を加熱する第２熱交換器とを備えた風呂装置であって、その特徴構成は、
前記燃焼式加熱装置の作動状態で、前記熱媒循環回路に熱媒を循環させると共に前記浴槽水循環回路に浴槽水を循環させて浴槽水を追焚きする追焚き運転中に、前記燃焼式加熱装置による熱媒の加熱を停止する加熱停止時点での前記浴槽水循環回路での浴槽出口における浴槽戻り温度である加熱停止判定温度を導出するに、前記燃焼式加熱装置による熱媒の加熱を開始する加熱開始時点に前記浴槽にて必要とされる必要熱量を導出する必要熱量導出手段と、前記加熱停止判定温度をパラメータとして前記加熱開始時点から前記加熱停止時点までに前記第２熱交換器にて熱媒から浴槽水へ伝達される加熱時投入熱量を導出する加熱時投入熱量導出手段と、前記加熱停止判定温度をパラメータとして前記加熱停止時点にて前記熱媒循環回路の熱媒が保有する一次側保有熱量を導出する一次側保有熱量導出手段と、前記必要熱量が前記加熱時投入熱量と前記一次側保有熱量との合計熱量に等しくなるように前記加熱停止判定温度を導出する加熱停止判定温度導出手段とを含み、
前記浴槽戻り温度が、前記加熱停止判定温度導出手段にて導出された前記加熱停止判定温度に関連する加熱停止判定温度関連値まで昇温したときに、前記燃焼式加熱装置による熱媒の加熱を停止する加熱停止手段を備え、
前記一次側保有熱量導出手段は、前記一次側保有熱量を、前記熱媒の流れ方向で前記第１熱交換器の出口から前記第２熱交換器の入口までの前記熱媒循環回路の配管容量と、前記第１熱交換器の出口での熱媒温度から前記加熱停止判定温度を減算した値とを乗算した第１熱媒保有熱量とする点にある。 
【０００８】
上記特徴構成によれば、燃焼式加熱装置の作動状態で、浴槽水を追焚きする追焚き運転において、燃焼式加熱装置の加熱停止時点を、浴槽水循環回路における浴槽水の浴槽戻り温度が目標湯張り温度に到達する時点よりも十分に前の時点とでき、従来技術に比べ追焚き時の投入熱量を低減して、追焚き効率を改善できる。しかも、このように、燃焼式加熱装置による熱媒の加熱を早切りする場合であっても、追焚き運転終了時における浴槽の湯水温度は目標湯張り温度に維持できる。
説明を追加すると、燃焼式加熱装置による熱媒の加熱を停止する加熱停止時点での浴槽水循環回路での浴槽出口における浴槽戻り温度である加熱停止判定温度という概念を導入することで、本発明の加熱停止判定温度導出処理においては、加熱停止判定温度をパラメータとして加熱開始時点から加熱停止時点までに第２熱交換器にて熱媒から浴槽水へ伝達される加熱時投入熱量を規定できると共に、加熱停止判定温度をパラメータとして加熱停止時点にて熱媒循環回路の熱媒が保有する一次側保有熱量を規定できる。これにより、加熱運転開始時に浴槽にて必要とされる必要熱量が加熱時投入熱量と一次側保有熱量との合計熱量に等しくなるように計算して、加熱停止判定温度を導出できる。
結果、浴槽戻り温度が導出された加熱停止判定温度に関連する加熱停止判定温度関連値まで昇温したときに、燃焼式加熱装置による熱媒の加熱を停止する加熱停止処理を実行することで、加熱停止時点において、浴槽へ必要十分な投入熱量を投入した状態で、燃焼加熱装置の燃焼停止を実行できる。
更に、加熱停止時点以降では、一次側保有熱量が浴槽水へ投入されて、浴槽に貯留される浴槽水の温度が目標湯張り温度まで昇温される形態で、適切に追焚きを実行できる。
また、本発明にあっては、加熱開始時点に、加熱停止時点での浴槽水循環回路の浴槽出口における浴槽戻り温度である加熱停止判定温度を導出するという加熱停止判定温度導出処理に基づいて、加熱停止判定温度を導出するから、浴槽への投入熱量や熱媒循環回路の保有熱量等を追焚き運転中に逐次計算することなく、一回の計算で、燃焼式加熱装置を停止するための加熱停止判定温度を導出でき、燃焼式加熱装置の制御は比較的シンプルなものに維持できる。
更に、上記特徴構成によれば、一次側の保有熱量を、熱媒の流れ方向で第１熱交換器の出口から第２熱交換器の入口までの熱媒循環回路の配管容量と、第１熱交換器での熱媒温度から加熱停止判定温度を減算した値とを乗算した第１熱媒保有熱量とすることで、比較的高温の熱媒でその温度が略一定（例えば、８０℃）の値となる配管に存在する熱媒の熱量を、第１熱媒保有熱量として比較的簡易な計算により導出できる。
尚、ここで一次側保有熱量とは、燃焼停止時点以降において浴槽の浴槽水への投入熱量として有効に利用可能な熱量を意味するものであり、この意味で、当該発明においては、配管容量に乗算する値として、「第１熱交換器での熱媒温度から加熱停止判定温度を減算した値」を採用している。
【０００９】
上記目的を達成するための本発明の風呂装置の制御方法は、
熱媒加熱用の燃焼式加熱装置と、前記燃焼式加熱装置の燃焼により熱媒を加熱する第１熱交換器を有する熱媒循環回路と、浴槽内の浴槽水が循環される浴槽水循環回路と、前記熱媒循環回路を通流する熱媒と前記浴槽水循環回路を通流する浴槽水とを熱交換させて前記浴槽水を加熱する第２熱交換器とを備えた風呂装置の制御方法であって、その特徴構成は、
前記燃焼式加熱装置の作動状態で、前記熱媒循環回路に熱媒を循環させると共に前記浴槽水循環回路に浴槽水を循環させて浴槽水を追焚きする追焚き運転中に、前記燃焼式加熱装置による熱媒の加熱を停止する加熱停止時点での前記浴槽水循環回路での浴槽出口における浴槽戻り温度である加熱停止判定温度を導出する加熱停止判定温度導出処理として、
前記燃焼式加熱装置による熱媒の加熱を開始する加熱開始時点に前記浴槽にて必要とされる必要熱量を導出する必要熱量導出工程と、前記加熱停止判定温度をパラメータとして前記加熱開始時点から前記加熱停止時点までに前記第２熱交換器にて熱媒から浴槽水へ伝達される加熱時投入熱量を導出する加熱時投入熱量導出工程と、前記加熱停止判定温度をパラメータとして前記加熱停止時点にて前記熱媒循環回路の熱媒が保有する一次側保有熱量を導出する一次側保有熱量導出工程と、前記必要熱量が前記加熱時投入熱量と前記一次側保有熱量との合計熱量に等しくなるように前記加熱停止判定温度を導出する加熱停止判定温度導出工程とを含み、
前記加熱開始時点から前記燃焼式加熱装置で投入された投入熱量が、前記必要熱量から、前記加熱停止判定温度導出処理にて導出された前記加熱停止判定温度に関連する加熱停止判定温度関連値にて決定される前記一次側保有熱量を減算した熱量に等しくなったときに、前記燃焼式加熱装置を停止する加熱停止処理を実行すると共に、
前記一次側保有熱量導出工程では、前記一次側保有熱量を、前記熱媒の流れ方向で前記第１熱交換器の出口から前記第２熱交換器の入口までの前記熱媒循環回路の配管容量と、前記第１熱交換器の出口での熱媒温度から前記加熱停止判定温度を減算した値とを乗算した第１熱媒保有熱量とする点にある。 
【００１０】
上記目的を達成するための本発明の風呂装置は、
熱媒加熱用の燃焼式加熱装置と、前記燃焼式加熱装置の燃焼により熱媒を加熱する第１熱交換器を有する熱媒循環回路と、浴槽内の浴槽水が循環される浴槽水循環回路と、前記熱媒循環回路を通流する熱媒と前記浴槽水循環回路を通流する浴槽水とを熱交換させて前記浴槽水を加熱する第２熱交換器とを備えた風呂装置であって、その特徴構成は、
前記燃焼式加熱装置の作動状態で、前記熱媒循環回路に熱媒を循環させると共に前記浴槽水循環回路に浴槽水を循環させて浴槽水を追焚きする追焚き運転中に、前記燃焼式加熱装置による熱媒の加熱を停止する加熱停止時点での前記浴槽水循環回路での浴槽出口における浴槽戻り温度である加熱停止判定温度を導出するに、前記燃焼式加熱装置による熱媒の加熱を開始する加熱開始時点に前記浴槽にて必要とされる必要熱量を導出する必要熱量導出手段と、前記加熱停止判定温度をパラメータとして前記加熱開始時点から前記加熱停止時点までに前記第２熱交換器にて熱媒から浴槽水へ伝達される加熱時投入熱量を導出する加熱時投入熱量導出手段と、前記加熱停止判定温度をパラメータとして前記加熱停止時点にて前記熱媒循環回路の熱媒が保有する一次側保有熱量を導出する一次側保有熱量導出手段と、前記必要熱量が前記加熱時投入熱量と前記一次側保有熱量との合計熱量に等しくなるように前記加熱停止判定温度を導出する加熱停止判定温度導出手段とを備え、
前記加熱開始時点から前記燃焼式加熱装置で投入された投入熱量が、前記必要熱量から、前記加熱停止判定温度導出手段にて導出された前記加熱停止判定温度に関連する加熱停止判定温度関連値にて決定される前記一次側保有熱量を減算した熱量に等しくなったときに、前記燃焼式加熱装置の加熱を停止する加熱運転停止手段を備え、
前記一次側保有熱量導出手段は、前記一次側保有熱量を、前記熱媒の流れ方向で前記第１熱交換器の出口から前記第２熱交換器の入口までの前記熱媒循環回路の配管容量と、前記第１熱交換器の出口での熱媒温度から前記加熱停止判定温度を減算した値とを乗算した第１熱媒保有熱量とする点にある。 
【００１１】
上記特徴構成によれば、加熱停止判定温度導出処理にて適切に加熱停止判定温度を導出することができ、当該加熱停止判定温度に関連する加熱停止判定温度関連値にて一次側保有熱量を決定することができる。これにより、加熱開始時点から燃焼式加熱装置で投入された投入熱量が、必要熱量から一次側保有熱量を減算した熱量に等しくなったときに、燃焼式加熱装置を停止することで、浴槽へ必要十分な投入熱量を投入する状態で、燃焼加熱装置の燃焼停止を実行できる。
更に、上記特徴構成によれば、一次側の保有熱量を、熱媒の流れ方向で第１熱交換器の出口から第２熱交換器の入口までの熱媒循環回路の配管容量と、第１熱交換器での熱媒温度から加熱停止判定温度を減算した値とを乗算した第１熱媒保有熱量とすることで、比較的高温の熱媒でその温度が略一定（例えば、８０℃）の値となる配管に存在する熱媒の熱量を、第１熱媒保有熱量として比較的簡易な計算により導出できる。
尚、ここで一次側保有熱量とは、燃焼停止時点以降において浴槽の浴槽水への投入熱量として有効に利用可能な熱量を意味するものであり、この意味で、当該発明においては、配管容量に乗算する値として、「第１熱交換器での熱媒温度から加熱停止判定温度を減算した値」を採用している。
【００１２】
本発明の風呂装置の制御方法の更なる特徴構成は、
前記加熱停止処理では、前記加熱停止判定温度関連値を、前記加熱停止判定温度と、前記加熱停止判定温度に前記一次側保有熱量の回収損失を補正する回収損失補正値を加えた温度と、前記加熱停止判定温度に前記一次側保有熱量の回収損失を補正する回収損失補正率を乗算した温度と、の何れか一つとする点にある。
【００１３】
上記特徴構成によれば、加熱停止処理では、加熱停止判定温度関連値として、加熱停止判定温度をそのまま用いることで、比較的簡易な制御により、加熱運転を停止することができる。
一方で、加熱停止時点において熱媒循環回路の熱媒が保有する一次側保有熱量は、その一部が外部へ放熱される点、及びポストポンプ時間に制限がある点を考慮すると、そのすべてが、第２熱交換器にて浴槽水へ供給されるわけではないから、加熱停止判定温度関連値として、加熱停止判定温度をそのまま用いる場合、追焚き運転を完了した際に、浴槽の浴槽水を設定温度にまで昇温させることができない場合がある。
そこで、上記特徴構成の如く、加熱停止処理において、加熱停止判定温度関連値として、加熱停止判定温度に一次側保有熱量の回収損失を補正する回収損失補正値（正の値であり、例えば、１℃）を加えた温度、又は加熱停止判定温度に一次側保有熱量の回収損失を補正する回収損失補正率（０を超え１未満の値であり、例えば、０．８）を乗算した温度を用いることで、加熱停止処理において燃焼式加熱装置による熱媒の加熱を停止する時点を、回収損失をも考慮した時点とできるから、回収損失がある場合であっても、追焚き運転を完了した際に、浴槽の浴槽水を設定温度にまで昇温できる。
【００１４】
本発明の風呂装置の制御方法の更なる特徴構成は、
前記加熱時投入熱量導出工程では、前記加熱停止判定温度導出処理にて導出された前記加熱停止判定温度から前記加熱開始時点の浴槽温度を減算した温度と、前記浴槽の残湯量とを乗算して、前記加熱時投入熱量を導出する点にある。
【００１５】
上記特徴構成によれば、加熱時投入熱量を、加熱開始時点では不明である加熱停止判定温度をパラメータとして規定することで、加熱開始時点に、加熱時投入熱量を適切に規定できる。
【００１８】
本発明の風呂装置の制御方法の更なる特徴構成は、
前記一次側保有熱量導出工程では、前記熱媒の流れ方向で前記第２熱交換器の出口から前記第１熱交換器の入口までの前記熱媒循環回路の配管容量と、加熱停止時において前記第２熱交換器の出口から前記第１熱交換器の入口までの前記熱媒循環回路に貯留される熱媒温度から前記加熱停止判定温度を減算した値とを乗算した第２熱媒保有熱量を、前記第１熱媒保有熱量に加算して、前記一次側保有熱量とする点にある。
【００１９】
上記特徴構成によれば、熱媒の流れ方向で第２熱交換器の出口から第１熱交換器の入口までの熱媒循環回路の配管容量と、第２熱交換器出口での熱媒温度（例えば、６０℃）から加熱停止判定温度を減算した値とを乗算した第２熱媒保有熱量を、第１熱媒保有熱量に加算して一次側保有熱量として導出でき、比較的低温の熱媒温度まで含めて熱媒保有熱量を導出することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】本発明の風呂装置の概略構成図
【図２】本発明に係る運転制御部のブロック図
【図３】追焚き運転で燃焼を停止する工程に係るフロー図
【図４】追焚き運転時におけるガス入力や熱交換器での出力を示すグラフ図
【発明を実施するための形態】
【００２１】
本発明は、所謂、間接加熱方式の風呂装置において、特に、間接加熱方式での追焚き運転において、熱媒回路側で保有する熱を有効に利用することで、効率を改善することが可能な風呂装置、及びその制御方法に関する。以下、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。
風呂装置１００は、暖房端末ＨＵ、ＬＵに熱を供給すると共に浴槽１０及び給湯栓３３に温度調整した湯水を供給すべく、熱媒及び湯水を供給可能な熱源機Ｇと、当該熱源機Ｇの運転を制御する運転制御部Ｃと、その運転制御部Ｃに各種運転指令を指令するメインリモコンＲ１及び浴室リモコンＲ２とを備えて構成されている。
ちなみに、メインリモコンＲ１は炊事場の近傍に設置され、浴室リモコンＲ２は浴槽１０が設置された浴室内に設けられている。
【００２２】
〔熱源機に係る構成〕
図１に示すように、熱源機Ｇは、ケーシング５１により外囲されるものであり、一般家庭用の水道管に接続された給水路Ｌ２からの水をガス燃焼式の給湯用バーナｇ１により加熱して、加熱後の湯水を給湯栓３３や浴槽１０へ供給する給湯用加熱部Ｈ１と、ガス燃焼式の熱媒加熱用バーナｇ２により高温暖房端末ＨＵ、及び低温暖房端末ＬＵへ循環供給する熱媒や浴槽１０の内部に貯留される浴槽水を追焚きする熱媒を加熱する熱媒加熱部Ｈ２（燃焼式加熱装置の一例）とを備えて構成されている。ちなみに、高温暖房端末ＨＵとしては浴室暖房乾燥機が、低温暖房端末ＬＵとしては床暖房装置が設けられている。
【００２３】
図１に示すように、給湯用加熱部Ｈ１に備えられる給湯用バーナｇ１には、一般家庭用の燃料ガス（例えば、都市ガス１３Ａ）を供給する第１ガス供給路２１ａが接続されており、熱媒加熱部Ｈ２に備えられる熱媒加熱用バーナｇ２にも、燃料ガスを供給する第２ガス供給路２１ｂが接続されている。第１ガス供給路２１ａ及び第２ガス供給路２１ｂの夫々には、図１に示すように、燃料ガスの供給を断続する開閉弁Ｖ１、Ｖ３と、燃料ガス供給量を調整する電磁式のガス比例弁Ｖ２、Ｖ４が夫々設けられている。また、給湯用加熱部Ｈ１及び熱媒加熱部Ｈ２には、給湯用バーナｇ１及び熱媒加熱用バーナｇ２の夫々に、燃焼用空気を供給する燃焼用ファン１２ａ、１２ｂが設けられている。
尚、図示は省略するが、給湯用バーナｇ１及び熱媒加熱用バーナｇ２の近傍には、点火用のイグナイタ及び着火を検出するフレームロッドが設けられている。
給湯用加熱部Ｈ１及び熱媒加熱部Ｈ２には、図１に示すように、バーナｇ１、ｇ２の燃焼排ガスの顕熱を主に回収する主熱交換器ＥＸ１、ＥＸ３と、潜熱を主に回収する副熱交換器ＥＸ２、ＥＸ４とを備えて構成されている。ここで、主熱交換器ＥＸ１、ＥＸ３と副熱交換器ＥＸ２、ＥＸ４とは、給湯用バーナｇ１及び熱媒加熱用バーナｇ２から排気路２２へ向かう燃焼排ガスの流動方向において、副熱交換器ＥＸ２、ＥＸ４が主熱交換器ＥＸ１、ＥＸ３よりも下流側に位置する状態で配設されている。尚、本発明にあっては、熱媒加熱部Ｈ２に設けられる主熱交換器ＥＸ３（顕熱熱交換器の一例）と副熱交換器ＥＸ４（潜熱熱交換器の一例）とが第１熱交換器として機能する。
これにより、給湯用加熱部Ｈ１においては、湯水が、副熱交換器ＥＸ２にて主として給湯用バーナｇ１の燃焼排ガスの潜熱により加熱された後、主熱交換器ＥＸ１にて主として給湯用バーナｇ１の燃焼排ガスの顕熱により加熱される。また、熱媒加熱部Ｈ２においては、熱媒が、副熱交換器ＥＸ４にて主として熱媒加熱用バーナｇ２の燃焼排ガスの潜熱により加熱された後、主熱交換器ＥＸ３にて主として熱媒加熱用バーナｇ２の燃焼排ガスの顕熱により加熱される。
【００２４】
給湯用加熱部Ｈ１の副熱交換器ＥＸ２及び熱媒加熱部Ｈ２の副熱交換器ＥＸ４からは、燃焼生成水である酸性の凝縮水、即ち、ドレンが生成するが、当該ドレンはドレンパン２３に集められ中和器２４にて中和された後、ドレンタンク２５に貯留されるように構成されている。ドレンタンク２５には、ドレンの貯留量が上限貯留量以上であることを検出するドレンセンサＳ１が設けられおり、当該ドレンセンサＳ１にてドレンの貯留量が上限貯留量以上であることが検出されると、ドレン排水ポンプＰ３が作動し、ドレンタンク２５に貯留されているドレンが、排水管Ｌ１の排出口１２を介して、浴室の床面に設けられた排水口１３から外部に排出されるように構成されている。ちなみに、排水管Ｌ１のうち熱源機Ｇの外部（ケーシング５１の外側）に位置する部分は、後述する浴槽戻り路Ｌ７のうち、熱源機Ｇの外側に配設される浴槽戻り外管Ｌ７ｂの内部に配設されている。
【００２５】
〔給湯に係る構成〕
給水路Ｌ２が、給湯用加熱部Ｈ１の副熱交換器ＥＸ２の入口に接続され、一端に給湯栓３３を有する給湯路Ｌ４の他端が、給湯用加熱部Ｈ１における主熱交換器ＥＸ１の出口に接続されている。これにより、給水路Ｌ２から供給される湯水は、副熱交換器ＥＸ２及び主熱交換器ＥＸ１にて順に加熱された後、給湯路Ｌ４を介して給湯栓３３から供給される。
【００２６】
給水路Ｌ２には、給水温度を検出する給水サーミスタＳ７と給水流量を検出する流量センサＳ８とが設けられ、給水路Ｌ２における給水サーミスタＳ７及び流量センサＳ８よりも下流側の箇所が、主熱交換器ＥＸ１及び副熱交換器ＥＸ２を迂回する給水バイパス路Ｌ３にて、給湯路Ｌ４に接続されている。
給湯路Ｌ４には、給水バイパス路Ｌ３の接続箇所よりも上流側に、主熱交換器ＥＸ１からの湯水温度を検出する出湯サーミスタＳ４が設けられ、給湯路Ｌ４における給水バイパス路Ｌ３の接続箇所よりも下流側には、上流側から順に、給湯としての湯水温度を検出する給湯サーミスタＳ６、湯水流量を調整可能な比例弁Ｖ９、一般給湯の割り込みを検出する割り込み検出用水量センサＳ９が設けられている。
また、給湯路Ｌ４と給水バイパス路Ｌ３との接続箇所には、主熱交換器ＥＸ１からの湯水流量と給水バイパス路Ｌ３からの湯水流量との混合比を調整可能なミキシング弁Ｖ１１が設けられている。
以上より、各サーミスタ及び流量センサの出力に基づいて、給水バイパス路Ｌ３を通流する流量が調整される形態で、給湯温度がメインリモコンＲ１にて設定される目標給湯温度に調整され、給湯栓３３から給湯される。
【００２７】
〔熱媒循環に係る構成〕
熱媒循環回路は、熱媒加熱部Ｈ２の主熱交換器ＥＸ３の出口から流出した熱媒を、熱媒と浴槽１０に貯留される浴槽水とを熱交換する追焚き熱交換器ＥＸ５（第２熱交換器の一例）に通過させ熱媒加熱部Ｈ２の副熱交換器ＥＸ４の入口へ戻す追焚き回路Ｃ１と、熱媒加熱部Ｈ２の主熱交換器ＥＸ３の出口から流出した熱媒を高温暖房端末ＨＵを通過させ熱媒加熱部Ｈ２の副熱交換器ＥＸ４の入口へ戻す高温暖房回路Ｃ２と、熱媒加熱部Ｈ２の主熱交換器ＥＸ３の出口から流出した熱媒を追焚き熱交換器ＥＸ５と高温暖房端末ＨＵとをバイパス状態で熱媒加熱部Ｈ２の副熱交換器ＥＸ４の出口へ導く熱媒バイパス路Ｌ９と、熱媒加熱部Ｈ２の主熱交換器ＥＸ３の出口から流出した熱媒を熱媒バイパス路Ｌ９を介して低温暖房端末ＬＵを通過させ熱媒加熱部Ｈ２の副熱交換器ＥＸ４の入口へ戻す低温暖房回路Ｃ３とを備えている。
熱媒バイパス路Ｌ９には、熱媒のバイパス流量を調整可能なバイパス用熱動弁Ｖ１２が設けられ、追焚き回路Ｃ１には、追焚き熱交換器ＥＸ５を通過する熱媒流量を調整可能な追焚き用熱動弁Ｖ８が設けられ、高温暖房回路Ｃ２には、高温暖房端末ＨＵを通過する熱媒流量を調整可能な高温暖房用熱動弁Ｖ１０が設けられ、低温暖房回路Ｃ３には、低温暖房端末ＬＵを通過する熱媒流量を調整可能な低温暖房用熱動弁Ｖ１３が設けられている。
また、熱媒加熱部Ｈ２の副熱交換器ＥＸ４の出口と主熱交換器ＥＸ３の入口との間には、熱媒を副熱交換器ＥＸ４から主熱交換器ＥＸ３の側へ圧送する熱媒循環ポンプＰ２が設けられている。
更に、熱媒加熱部Ｈ２の主熱交換器ＥＸ３の出口には、当該出口から流出する湯水温度を検出する第１熱媒サーミスタＳ３が設けられると共に、図示は省略するが低温暖房端末ＬＵ及び高温暖房端末ＨＵの内部には、自身を通過した熱媒の温度を検出する高温暖房サーミスタ及び低温暖房サーミスタが夫々備えられている。
尚、熱媒加熱部Ｈ２の副熱交換器ＥＸ４への入口には、熱媒の膨張を吸収可能な膨張タンク５０が設けられている。
【００２８】
〔追焚きに係る構成〕
追焚き熱交換器ＥＸ５の湯水出口と浴槽１０の側壁部下方側に装着された循環アダプタ１１とが、浴槽往き路Ｌ８にて接続され、循環アダプタ１１と追焚き熱交換器ＥＸ５の湯水入口とが、浴槽戻り路Ｌ７にて接続され、その浴槽戻り路Ｌ７に、浴槽１０の湯水を吸引して追焚き熱交換器ＥＸ５へ送出する浴槽水循環ポンプＰ１が設けられている。
説明を追加すると、浴槽往き路Ｌ８が、熱源機Ｇの内部に位置する浴槽往き内管Ｌ８ａと、熱源機Ｇから外部へ延出されて、循環アダプタ１１の往き用接続部１１ａに接続される浴槽往き外管Ｌ８ｂとから構成され、また、浴槽戻り路Ｌ７が、熱源機Ｇの内部に位置する浴槽戻り内管Ｌ７ａと、熱源機Ｇから外部へ延出されて、循環アダプタ１１の戻り用接続部１１ｂに接続される浴槽戻り外管Ｌ７ｂとから構成されている。
浴槽戻り路Ｌ７には、上流側から順に、浴槽戻り路Ｌ７の内部の湯水の圧力を検出することによって浴槽１０内の水位を検出する水位センサＳ１０、浴槽１０から戻る浴槽水の温度を検出する浴槽戻りサーミスタＳ２、浴槽戻り路Ｌ７を開閉する電磁式の開閉弁Ｖ７、上述した浴槽水循環ポンプＰ１、及び水流スイッチ４１が設けられている。
また、浴槽往き路Ｌ８には、浴槽１０に供給される湯水の温度を検出する浴槽往きサーミスタＳ５が設けられている。
以上のように、浴槽往き路Ｌ８と浴槽戻り路Ｌ７にて浴槽水循環回路が構成されている。
【００２９】
〔湯張りに係る構成〕
給湯路Ｌ４における比例弁Ｖ９と割り込み検出用水量センサＳ９との間の箇所から、給湯路Ｌ４からの湯水を浴槽１０へ供給するための湯張り路Ｌ５が分岐されて、その湯張り路Ｌ５が、浴槽戻り路Ｌ７における浴槽水循環ポンプＰ１と水流スイッチ４１との間に接続されている。当該湯張り路Ｌ５には、上流側から順に、湯張り路Ｌ５を開閉する電磁式の開閉弁Ｖ５と、湯張り路Ｌ５に連通する空気層形成用ホッパ４０と、逆止弁４２とが設けられている。
空気層形成用ホッパ４０には、湯水を排水する排水路Ｌ６と、当該排水路Ｌ６を開閉する電磁式の排水弁Ｖ６とが設けられ、排水路Ｌ６の下流側端部が浴槽戻り路Ｌ７における開閉弁Ｖ７と浴槽水循環ポンプＰ１との間に接続されている。
従って、開閉弁Ｖ５を開弁すると、給湯用加熱部Ｈ１にて加熱され湯張り路Ｌ５を介して供給される湯水が、浴槽戻り路Ｌ７に供給され、浴槽戻り路Ｌ７に供給された湯水が浴槽１０側と追焚き熱交換器ＥＸ５側の両側に向けて分流する形態で供給されることになる。即ち、湯張り路Ｌ５を介して供給される湯水は、浴槽往き路Ｌ８及び浴槽戻り路Ｌ７の両方を介して浴槽１０に供給される。
【００３０】
〔熱源機の運転制御〕
熱源機Ｇは、上述した機器類を装備するものであって、上述の説明から明らかなように、加熱した湯水を給湯栓３３に供給する給湯処理、加熱した湯水を浴槽１０へ供給する湯張り処理、加熱した熱媒を暖房端末ＨＵ、ＬＵへ循環供給する端末加熱処理、及び浴槽１０内の浴槽水を加熱する追焚き処理、並びにドレン排水処理を行うように構成されている。
【００３１】
即ち、運転制御部Ｃが、後述する如く、メインリモコンＲ１や浴室リモコンＲ２の指令情報、及びケーシング５１の内部に装備したセンサ類の検出情報に基づいて、ケーシング５１の内部に装備した機器類を作動させて、給湯処理に対応する給湯運転、湯張り処理に対応する自動湯張り運転、自動湯張り運転に続いて行う保温運転、浴槽１０に追加で湯張り給湯する足し湯運転、端末加熱処理に対応する暖房運転、及び追焚き処理に対応する追焚き運転、並びに、ドレン排水処理に対応するドレン排水運転を実行するように構成されている。
【００３２】
〔リモコンに係る構成〕
メインリモコンＲ１及び浴室リモコンＲ２は、同様に構成されるものであり、以下、メインリモコンＲ１を代表にして説明する。
図１に示すように、メインリモコンＲ１には、運転の開始と停止を指令する運転スイッチＳｗ１、自動湯張り運転指令を指令する風呂自動スイッチＳｗ２、給湯温度を設定する給湯温度設定スイッチＳｗ３、設定湯張り温度としての目標湯張り温度を設定する浴槽温度設定スイッチＳｗ４、浴槽１０の浴槽水の目標水位を設定する水位設定スイッチＳｗ５、浴槽１０に追加で湯張り給湯する足し湯スイッチＳｗ６、追焚き運転指令をする追焚きスイッチＳｗ７、設定温度等の各種情報を表示する表示部８１、暖房運転の開始を指令する暖房運転スイッチＳｗ８、及び湯張りが終了したこと等を報知する報知装置８２等が設けられている。
【００３３】
尚、ここで、追焚き運転、低温暖房運転、及び高温暖房運転に関し、熱媒循環回路側の制御について説明を加える。
〔追焚き運転〕
運転制御部Ｃは、追焚きスイッチＳｗ７がＯＮされ、追焚き運転、低温暖房運転、及び高温暖房運転のうち、追焚き運転のみを実行する場合、所定の温度（例えば、８０℃）の熱媒を所定の流量で追焚き熱交換器ＥＸ５へ通流させるべく、熱媒循環ポンプＰ２を作動させ、熱媒加熱部Ｈ２を作動状態にし、追焚き用熱動弁Ｖ８を所定の開度に制御する。
このとき、運転制御部Ｃは、高温暖房用熱動弁Ｖ１０、低温暖房用熱動弁Ｖ１３、及びバイパス用熱動弁Ｖ１２を全閉とする。
【００３４】
〔高温暖房運転〕
運転制御部Ｃは、暖房運転スイッチＳｗ８がＯＮされ、追焚き運転、低温暖房運転、及び高温暖房運転のうち、高温暖房運転のみを実行する場合、所定の温度（例えば、８０℃）の熱媒を所定の流量で高温暖房端末ＨＵへ通流させるべく、熱媒循環ポンプＰ２を作動させ、熱媒加熱部Ｈ２を作動状態にし、高温暖房用熱動弁Ｖ１０を所定の開度に制御する。
このとき、運転制御部Ｃは、追焚き用熱動弁Ｖ８、低温暖房用熱動弁Ｖ１３、及びバイパス用熱動弁Ｖ１２を全閉とする。
〔低温暖房運転〕
運転制御部Ｃは、暖房運転スイッチＳｗ８がＯＮされ、追焚き運転、低温暖房運転、及び高温暖房運転のうち、低温暖房運転のみを実行する場合、所定の温度（例えば、６０℃）の熱媒を所定の流量で低温暖房端末ＬＵへ通流させるべく、熱媒循環ポンプＰ２を作動させ、熱媒加熱部Ｈ２を作動状態にし、低温暖房用熱動弁Ｖ１３を所定の開度に制御すると共に、バイパス用熱動弁Ｖ１２を所定の開度に制御する。
このとき、運転制御部Ｃは、追焚き用熱動弁Ｖ８、高温暖房用熱動弁Ｖ１０を全閉とする。
【００３５】
〔運転制御に係る詳細構成〕
本発明に係る運転制御部Ｃは、浴槽への湯張り運転が完了した状態で当該湯張り運転に続いて保温運転が行われている場合、又は湯張り運転が完了してリモコンＲ２の追焚きスイッチＳｗ７が押下された場合、浴槽１０に貯留される浴槽水を目標湯張り温度へ昇温させる追焚き運転を実行する。
当該追焚き運転が実行されると、図４に示すように、まず、熱媒循環ポンプＰ２及び浴槽水循環ポンプＰ１が作動状態となった後、加熱開始時点ｔ１から加熱停止時点ｔ２の間の加熱期間Δｔにおいて熱媒加熱部Ｈ２が作動状態となり、熱媒が加熱されるのであるが、本発明の運転制御部Ｃでは、当該熱媒加熱部Ｈ２の加熱停止時点ｔ２を、浴槽戻りサーミスタＳ２にて検出される浴槽戻り温度が目標湯張り温度に到達するよりも十分に前の時点として、効率の向上を図りながらも、追焚き運転終了時における浴槽１０の浴槽水の温度（浴槽戻りサーミスタＳ２にて測定される温度）を目標湯張り温度に維持する制御を実行する点に特徴がある。以下、その構成につき、図２〜４に説明を追加する。
図２に示すように、運転制御部Ｃは、熱媒加熱部Ｈ２を最適な加熱停止時点ｔ２に停止するべく、加熱停止時点ｔ２における目標浴槽戻り温度としての加熱停止判定温度Ｔｘ（加熱停止判定温度関連値の一例）を導出する。
【００３６】
必要熱量導出手段Ａ１としての運転制御部Ｃは、加熱開始時点ｔ１に浴槽１０にて必要とされる必要熱量ｈを導出する。具体的には、浴槽戻り路Ｌ７に設けられる水位センサＳ１０にて計測される浴槽水位と予め記憶されている浴槽１０の大きさから浴槽１０に貯留される浴槽水量（残湯量）Ｌを導出すると共に、加熱開始時点ｔ１において浴槽戻りサーミスタＳ２から得られる浴槽温度Ｔｓ（浴槽戻り温度）を目標湯張り温度Ｔｍから減算した値と浴槽水量（残湯量）とを乗算する形態で、下記の（式１）に示すように、必要熱量ｈを導出する。
ｈ＝Ｌ×（Ｔｍ−Ｔｓ）×比熱・・・・（式１）
ここで、浴槽水量（残湯量）Ｌ、浴槽温度Ｔｓは夫々具体的に導出（又は検出、又は読み出し）可能な値であり、例えば、浴槽水量（残湯量）Ｌ：２００Ｌ、浴槽温度Ｔｓ：３８℃等となる。
尚、浴槽戻りサーミスタＳ２にて測定される浴槽温度Ｔｓは、加熱開始時点ｔ１の直後においては、浴槽戻り路Ｌ７に存在する湯水の温度を測定することとなり、浴槽戻り路Ｌ７からの放熱を考慮すると、浴槽温度Ｔｓよりも低い温度となっている。従って、本発明にあっては、当該放熱をも考慮する場合、浴槽戻りサーミスタＳ２にて測定される浴槽温度Ｔｓにて測定される時点は、浴槽１０から浴槽戻りサーミスタＳ２までの浴槽戻り路Ｌ７を浴槽水が通流した後（例えば、追焚き運転が開始して浴槽水循環ポンプＰ１の作動時点から１０〜１５秒経過した後）を意味する。
【００３７】
加熱時投入熱量導出手段Ａ２としての運転制御部Ｃは、加熱停止判定温度Ｔｘをパラメータとして加熱開始時点ｔ１から加熱停止時点ｔ２までに追焚き熱交換器ＥＸ５にて熱媒から浴槽水へ伝達される加熱時投入熱量ｈ１を導出する。説明を追加すると、加熱時投入熱量導出手段Ａ２は、加熱停止判定温度Ｔｘから加熱開始時点ｔ１での浴槽温度Ｔｓ（浴槽戻りサーミスタＳ２にて測定される温度）を減算した温度と、上述の必要熱量導出手段Ａ１にて導出した浴槽１０の浴槽水量（残湯量）Ｌ及び比熱を乗算する形態で、下記の（式２）に示すように、加熱時投入熱量ｈ１を導出する。
ｈ１＝Ｌ×（Ｔｘ−Ｔｓ）×比熱・・・・・（式２）
ここで、浴槽水量（残湯量）Ｌは、具体的に導出（又は検出、又は読み出し）可能な値であり、例えば、浴槽水量（残湯量）Ｌ：２００Ｌとなる。
【００３８】
一次側保有熱量導出手段Ａ３としての運転制御部Ｃは、加熱停止判定温度Ｔｘをパラメータとして加熱停止時点ｔ２での追焚き回路Ｃ１の熱媒が保有する一次側保有熱量ｈ２を導出する。具体的には、熱媒流れ方向で熱媒加熱部Ｈ２の主熱交換器ＥＸ３の出口から追焚き熱交換器ＥＸ５の入口までの追焚き往き路Ｌ１１の配管容量Ｐｍ１と、主熱交換器ＥＸ３の出口で第１熱媒サーミスタＳ３にて検出される熱媒温度Ｔｎ１から加熱停止判定温度Ｔｘを減算した値とを乗算する形態で、下記の（式３）に示すように、一次側保有熱量ｈ２を、第１熱媒保有熱量として導出する。
ｈ２＝Ｐｍ１×（Ｔｎ１−Ｔｘ）×比熱・・・・・・（式３）
また、配管容量Ｐｍ１は、例えば、風呂装置１００の設置事業者が風呂装置１００を設置する際に、風呂装置１００の記憶部Ｍに記憶される既知の値であり、例えば、配管容量Ｐｍ１：３Ｌとなる。
また、加熱停止時点ｔ２の配管に貯留される熱媒温度Ｔｎ１は、実体上は、加熱停止時点ｔ２以外の時点であっても、略一定の値が出力されるものであり、例えば、熱媒温度Ｔｎ１：８０℃となる。
尚、一次側保有熱量導出手段Ａ３としての運転制御部Ｃは、熱媒の流れ方向で追焚き熱交換器ＥＸ５の出口から副熱交換器ＥＸ４の入口までの追焚き回路Ｃ１としての追焚き戻り路Ｌ１０の配管容量Ｐｍ２と、当該追焚き戻り路Ｌ１０の熱媒温度Ｔｎ２から加熱停止判定温度Ｔｘとを減算した値とを乗算した第２熱媒保有熱量を、前記第１熱媒保有熱量に加算する形態で、以下の（式４）に示すように、一次側保有熱量ｈ２を導出するように構成しても良い。
ｈ２＝Ｐｍ１×（Ｔｎ１−Ｔｘ）×比熱＋Ｐｍ２×（Ｔｎ２−Ｔｘ）×比熱
・・・・（式４）
ここで、追焚き戻り路Ｌ１０の熱媒温度Ｔｎ２は、加熱停止時点ｔ２の実測値ではなく、例えば、加熱開始時点ｔ１の第２熱媒サーミスタＳ１１の検出値から推定される温度（例えば、Ｔｎ１−２０℃程度の値）とする。
【００３９】
加熱停止判定温度導出手段Ａ４としての運転制御部Ｃは、必要熱量ｈが加熱時投入熱量ｈ１と一次側保有熱量ｈ２との合計熱量に等しくなるように、パラメータとしての加熱停止判定温度Ｔｘを導出すると共に、加熱停止手段Ａ５としての運転制御部Ｃは、浴槽戻りサーミスタＳ２にて検出される温度が、導出された加熱停止判定温度Ｔｘに等しくなった時点（図４で加熱停止時点ｔ２）で、熱媒加熱部Ｈ２による熱媒の加熱を停止するよう構成されている。
【００４０】
〔追焚き運転における加熱停止処理の制御フロー〕
次に、本発明の追焚き運転の制御フローを、特に、熱媒加熱部Ｈ２を停止する制御を中心として説明する。
当該追焚き運転が実行されると、図３に示すように、まず、熱媒循環ポンプＰ２及び浴槽水循環ポンプＰ１が作動状態とした後、加熱開始時点ｔ１に浴槽１０にて必要とされる必要熱量ｈを導出する（♯０１：必要熱量導出工程）。
【００４１】
更に、加熱停止判定温度Ｔｘをパラメータとして加熱開始時点ｔ１から加熱停止時点ｔ２までに追焚き熱交換器ＥＸ５にて熱媒から浴槽水へ伝達される加熱時投入熱量ｈ１を導出する（♯０２：加熱時投入熱量導出工程）。
【００４２】
更に、加熱停止判定温度Ｔｘをパラメータとして加熱停止時点ｔ２にて追焚き回路Ｃ１の熱媒が保有する一次側保有熱量ｈ２を導出する（♯０３：一次側保有熱量導出工程）。
【００４３】
♯０１〜♯０３の必要熱量導出工程と、加熱時投入熱量導出工程と、一次側保有熱量導出工程とが実行された後、必要熱量ｈが加熱時投入熱量ｈ１と一次側保有熱量ｈ２との合計熱量に等しくなるように、パラメータとしての加熱停止判定温度Ｔｘを導出する（♯０４：加熱停止判定温度導出工程）。
【００４４】
その後、浴槽戻りサーミスタＳ２にて検出される温度が、導出された加熱停止判定温度Ｔｘに等しくなった時点（図４で加熱停止時点ｔ２）で、熱媒加熱部Ｈ２による熱媒の加熱を停止する（♯０５：加熱停止工程）。そして、熱媒循環ポンプＰ１と浴槽水循環ポンプＰ２を所定の時間運転した後、記載の順に停止して、追焚き運転を終了する。
ここで、熱媒循環ポンプＰ１及び浴槽水循環ポンプＰ２を停止する条件としては、様々な条件が考えられるが、例えば、浴槽戻りサーミスタＳ２が設定温度に達した場合（条件１）や、ポストポンプを実行している間において、追焚き熱交換器ＥＸ５にて回収できる単位時間あたりの熱量を熱媒循環ポンプＰ１及び浴槽水循環ポンプＰ２にて消費する単位時間当たりの電力量で除算した値をポストポンプ効率とし、当該ポストポンプ効率が予め決定され記憶部Ｍに記憶される効率閾値を下回った場合（条件２）や、ポストポンプ時間が予め決定され記憶部Ｍに記憶される時間閾値を超えた場合（条件３）に、停止する。
尚、熱媒循環ポンプＰ１及び浴槽水循環ポンプＰ２を停止する条件として、条件１や条件２を採用する場合、ポストポンプ時間が比較的長くなる（例えば、５分を超える）場合があるが、このような場合には、上述した加熱停止判定温度導出処理での加熱停止判定温度導出工程において導出される加熱停止温度Ｔｘを、ポストポンプ補正温度差（例えば、１ｄｅｇ）だけ高い値へ補正するように構成しても構わない。
条件２や条件３の場合は、設定温度に達していないので、再度燃焼動作に入り、設定温度まで加熱する。
その際も、上述した加熱停止判定温度導出処理での加熱停止判定温度導出工程において導出される加熱停止温度Ｔｘを、ポストポンプ補正温度差（例えば、１ｄｅｇ）だけ高い値へ補正するように構成しても構わない。
【００４５】
〔別実施形態〕
（１）図３のステップ♯０５の加熱停止工程において、加熱停止手段Ａ５としての運転制御部Ｃは、加熱開始時ｔ１から熱媒加熱部Ｈ２で投入される投入熱量ｈ３が、導出された加熱停止判定温度Ｔｘ（加熱停止判定温度関連値の一例）にて決定される一次側保有熱量ｈ２を必要熱量ｈから減算した熱量に等しくなったときに、熱媒加熱部Ｈ２による熱媒の加熱を停止するように構成しても構わない。
ここで、熱媒加熱部Ｈ２で投入される投入熱量ｈ３は、熱媒加熱バーナｇ２の単位時間当たりの熱出力に追焚き熱交換器ＥＸ５の熱交換効率を乗算して時間積分した値（浴槽１０の浴槽水への実インプット）であるとする。
【００４６】
（２）♯０１〜♯０３の必要熱量導出工程と、加熱時投入熱量導出工程と、一次側保有熱量導出工程とは、どの順番で実行されても良く、また、加熱開始時点ｔ１に実行する必要があるものでもなく、加熱開始時点ｔ１以降で加熱停止時点ｔ２までの時点であれば、いずれの時点であっても構わない。夫々の工程を、加熱開始時点ｔ１に実行しない場合、加熱開始時点ｔ１の浴槽温度Ｔｓは、加熱開始時点ｔ１において浴槽戻りサーミスタＳ２にて検出された温度で記憶部Ｍに記憶されたものが使用される。
【００４７】
（３）上記実施形態では、加熱開始時ｔ１の浴槽温度Ｔｓは、記憶部Ｍに記憶された後、その値が、一次側保有熱量導出工程及び加熱時投入熱量導出工程の各工程にて利用される構成を示した。
しかしながら、各工程が加熱開始時ｔ１にて実行される場合には、加熱開始時ｔ１にて浴槽戻りサーミスタＳ２にて検出される値を、直接用いて実行する構成を採用しても構わない。
【００４８】
（４）上記実施形態にあっては、加熱停止処理で熱媒加熱部Ｈ２による熱媒の加熱を停止する場合に、加熱停止判定温度関連値として、加熱停止判定温度導出処理の加熱停止判定温度導出工程にて導出される加熱停止判定温度Ｔｘをそのまま用いる例を示した。
しかしながら、加熱停止時点ｔ２において熱媒循環回路の熱媒が保有する一次側保有熱量は、その一部が外部へ放熱される点、及びポストポンプ時間に制限がある点を考慮すると、そのすべてが、追焚き熱交換器ＥＸ５にて浴槽水へ供給されるわけではないから、加熱停止判定温度関連値として、加熱停止判定温度Ｔｘをそのまま用いる場合、追焚き運転が完了した際に、浴槽１０の浴槽水を設定温度にまで昇温させることができない場合がある。
そこで、例えば、加熱停止処理において、加熱停止判定温度関連値として、加熱停止判定温度Ｔｘに一次側保有熱量の回収損失を補正する回収損失補正値（正の値であり、例えば、１℃）を加えた温度、又は加熱停止判定温度Ｔｘに一次側保有熱量の回収損失を補正する回収損失補正率（０を超え１未満の値であり、例えば、０．８）を乗算した温度を用いる構成としても構わない。
これにより、加熱停止処理において熱媒加熱部Ｈ２による熱媒の加熱を停止する時点を、回収損失をも考慮した時点とできるから、回収損失がある場合であっても、追焚き運転を完了した際に、浴槽１０の浴槽水を設定温度にまで昇温できる。
尚、回収損失補正率については、例えば、初回追焚き運転時、又は風呂試運転時に、５分程度のポストポンプを行い、現実的なポストポンプ時間にて回収できる一次側保有熱量の割合を学習し、当該割合を回収損失補正率とすることができる。
【００４９】
（５）上記実施形態において、一次側保有熱量導出工程では、一次側保有熱量を、第１熱媒保有熱量と第２熱媒保有熱量との合計熱量として、導出する例を示した。
しかしながら、当該一次側保有熱量導出工程では、第１熱媒保有熱量と第２熱媒保有熱量に加えて、追焚き熱交換器ＥＸ５と、熱媒加熱部Ｈ２に設けられる主熱交換器ＥＸ３と副熱交換器ＥＸ４との内部に保有される熱量をも加算する形態で導出しても構わない。
この場合、追焚き熱交換器ＥＸ５の内部に保有される熱量は、例えば、追焚き熱交換器ＥＸ５の内部に存在する熱媒量に、当該追焚き熱交換器ＥＸ５に対する熱媒入温度（例えば、熱媒サーミスタＳ３にて測定される温度）と熱媒出温度（第２熱媒サーミスタＳ１１にて測定される温度）との平均値を乗算した値とできる。
副熱交換器ＥＸ４との内部に保有される熱量は、当該副熱交換器ＥＸ４の内部に存在する熱媒量に、一般的に潜熱を回収するのに必要な熱媒入温度（例えば、４０℃）と一般的に潜熱回収をした後の熱媒の温度（例えば、６０℃）との平均値を乗算した値とできる。
主熱交換器ＥＸ３の内部に保有される熱量は、当該主熱交換器ＥＸ３の内部に保有される熱媒量に、当該主熱交換器ＥＸ３への熱媒入温度（一般的に潜熱回収をした後の熱媒の温度（例えば、６０℃））と熱媒出温度（熱媒サーミスタＳ３にて測定される温度）との平均値とを乗算した値とできる。
【００５０】
（６）上記実施形態において、必要熱量ｈを導出する過程において、浴槽水量（残湯量）Ｌを、水位センサＳ１０にて計測される浴槽水位と予め記憶されている浴槽１０の大きさから導出する例を示した。
しかしながら、当該浴槽水量（残湯量）Ｌは、浴槽水循環回路（浴槽往き路Ｌ８と浴槽戻り路Ｌ７）に浴槽水が循環して、水流スイッチ４１がＯＮした場合には、例えば、風呂自動運転の投入湯量としても構わない。
【００５１】
尚、上記実施形態（別実施形態を含む、以下同じ）で開示される構成は、矛盾が生じない限り、他の実施形態で開示される構成と組み合わせて適用することが可能であり、また、本明細書において開示された実施形態は例示であって、本発明の実施形態はこれに限定されず、本発明の目的を逸脱しない範囲内で適宜改変することが可能である。
【産業上の利用可能性】
【００５２】
本発明は、間接加熱方式での追焚き運転において、熱媒回路側で保有する熱を有効に利用することで、効率を改善することが可能な風呂装置、及びその制御方法として、有効に利用可能である。
【符号の説明】
【００５３】
１０      ：浴槽
Ｃ１      ：追焚き回路
ＥＸ３    ：主熱交換器
ＥＸ４    ：副熱交換器
ＥＸ５    ：追焚き熱交換器
Ｈ２      ：熱媒加熱部
Ａ１      ：必要熱量導出手段
Ａ２      ：加熱時投入熱量導出手段
Ａ３      ：一次側保有熱量導出手段
Ａ４      ：加熱停止判定温度導出手段
Ａ５      ：加熱停止手段
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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