(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
３本以上の電線を同一方向に纏めた電線部と、
前記電線部の端部に接続されるコネクタと、
前記電線部に設けられ、サージ電圧を低減する電線側サージ低減手段と、
前記コネクタに設けられ、前記サージ電圧を低減するコネクタ側サージ低減手段と、
前記電線部の外周側を一括して包囲するシールド部材と、
を具備し、
前記電線側サージ低減手段は、前記電線部の中心軸線周りの前記電線の配置を保持する第一電線保持部材を備え、
前記電線部の前記電線は、導体部と前記導体部の外周を被覆する絶縁部とを有し、
前記第一電線保持部材は、
前記電線部及び前記シールド部材のさらに外周側を包囲する外形保持部と、
前記中心軸線周りの周方向に沿って隣接する前記電線部の２本の電線の間にて、前記外形保持部の内周面から前記中心軸線の方向にそれぞれ突設され、前記中心軸線に沿った軸方向から視た断面において、前記２本の電線の前記導体部同士を結ぶ外周側接線より前記中心軸線側に前記シールド部材を進入させるよう形成される複数のシールド部材形状矯正部と、
を有することを特徴とするワイヤーハーネス。 
【請求項２】
前記電線部の前記電線は、前記断面において円形状であり、前記周方向に沿って等間隔に配置され、
前記第一電線保持部材の前記シールド部材形状矯正部は、前記断面において、前記周方向に隣接する前記電線部の２本の電線の間にて、前記２本の電線の重心点同士を結んだ線分より前記中心軸線側に前記シールド部材を進入させるよう形成される、
請求項１に記載のワイヤーハーネス。 
【請求項３】
前記第一電線保持部材の前記シールド部材形状矯正部は、前記断面において、前記２本の電線の間から前記中心軸線まで前記シールド部材を進入させ、前記電線部の前記電線のそれぞれの外周側を包囲するよう形成される、
請求項２に記載のワイヤーハーネス。 
【請求項４】
前記シールド部材は、接地されている、
請求項１〜３のいずれか１項に記載のワイヤーハーネス。 
【請求項５】
３本以上の電線を同一方向に纏めた電線部と、
前記電線部の端部に接続されるコネクタと、
前記電線部に設けられ、サージ電圧を低減する電線側サージ低減手段と、
前記コネクタに設けられ、前記サージ電圧を低減するコネクタ側サージ低減手段と、
を具備し、
前記電線側サージ低減手段は、前記電線部の前記電線のそれぞれの中心軸線周りの配置を保持する第二電線保持部材を備え、
前記第二電線保持部材は、
前記中心軸線を軸心とする円柱形状で形成される本体部と、
それぞれが前記中心軸線に沿って前記本体部を貫通して設けられ、前記電線を個別に収容可能に形成され、かつ、前記中心軸線に沿った軸方向から視た断面において、前記中心軸線周りの周方向に沿って等間隔に配置される、複数の電線収容部と、
前記複数の電線収容部のうち前記周方向に沿って隣接する２本の電線収容部の間にて、前記中心軸線に沿って前記本体部を貫通して形成される空間部と、
を有することを特徴とするワイヤーハーネス。 
【請求項６】
前記第二電線保持部材の前記電線収容部は、前記断面において、当該電線収容部に収容される前記電線の外形線が、前記本体部の前記円柱形状の外形線と内周側から少なくとも接触するよう形成される、
請求項５に記載のワイヤーハーネス。 
【請求項７】
前記第二電線保持部材の前記空間部は、前記断面において、前記複数の電線収容部のうち前記周方向に沿って隣接する２本の電線収容部の間から前記中心軸線までを含んで一体的に形成される、
請求項５または６に記載のワイヤーハーネス。 
【請求項８】
前記コネクタ間の前記電線部の中間位置に設置される中間部と、
前記中間部に設けられ、前記サージ電圧を低減する中間部側サージ低減手段と、
を具備する、
請求項１〜７のいずれか１項に記載のワイヤーハーネス。 
【請求項９】
前記コネクタ側サージ低減手段は、
前記電線部を内部に収容する前記コネクタの筐体の内部にて、環形状に形成され、前記電線部の前記３本以上の電線または前記３本以上の電線にそれぞれ接続される複数の導体の外周側を包囲して設置される磁性材を有する、
請求項１〜８のいずれか１項に記載のワイヤーハーネス。 
【請求項１０】
前記中間部側サージ低減手段は、
前記電線部を内部に収容する前記中間部の筐体の内部にて、環形状に形成され、前記電線部の前記３本以上の電線または前記３本以上の電線にそれぞれ接続される複数の導体の外周側を包囲して設置される磁性材を有する、
請求項８に記載のワイヤーハーネス。 
【請求項１１】
前記磁性材は、前記３本以上の電線または前記複数の導体のそれぞれに個別に設置される、
請求項９または１０に記載のワイヤーハーネス。 
【請求項１２】
前記磁性材は、前記３本以上の電線または前記複数の導体を纏めた外周側を一括して包囲して設置される、
請求項９または１０に記載のワイヤーハーネス。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ワイヤーハーネスに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、ハイブリッド自動車や電気自動車等の車両では、インバータとモータとの間を三相の電線で繋ぎ、インバータからモータへの電力供給が行われる。このようなインバータからモータへの電力供給において、インバータからの出力に含まれる立ち上がりの急峻な電圧によって、インバータとモータとを接続するワイヤーハーネス内で過大なサージ電圧が発生してモータに入力される場合がある。このようなサージ電圧を抑制させる手法が提案されている。例えば特許文献１には、インバータとモータとの間にサージ電圧抑制回路を設ける構成が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００４−３４３８３２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、サージ電圧は、インバータとモータとの間のインピーダンス不整合によって、両者を接続するワイヤーハーネス内で反射や輻射が繰り返されることで増幅されるので、インバータとモータとの間を接続するワイヤーハーネスの全長が長くなるほど、サージ電圧の発生量も増大する傾向にある。このようにサージ電圧の発生量が多くなる場合には、特許文献１に記載されるような従来のサージ電圧の抑制手法では、充分なサージ低減効果が得られない場合があった。
【０００５】
本発明は、上記に鑑みてなされたものであって、サージ電圧を好適に抑制できるワイヤーハーネスを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記の課題を解決するため、本発明に係るワイヤーハーネスは、３本以上の電線を同一方向に纏めた電線部と、前記電線部の端部に接続されるコネクタと、前記電線部に設けられ、サージ電圧を低減する電線側サージ低減手段と、前記コネクタに設けられ、前記サージ電圧を低減するコネクタ側サージ低減手段と、前記電線部の外周側を一括して包囲するシールド部材と、を具備し、前記電線側サージ低減手段は、前記電線部の中心軸線周りの前記電線の配置を保持する第一電線保持部材を備え、前記電線部の前記電線は、導体部と前記導体部の外周を被覆する絶縁部とを有し、前記第一電線保持部材は、前記電線部及び前記シールド部材のさらに外周側を包囲する外形保持部と、前記中心軸線周りの周方向に沿って隣接する前記電線部の２本の電線の間にて、前記外形保持部の内周面から前記中心軸線の方向にそれぞれ突設され、前記中心軸線に沿った軸方向から視た断面において、前記２本の電線の前記導体部同士を結ぶ外周側接線より前記中心軸線側に前記シールド部材を進入させるよう形成される複数のシールド部材形状矯正部と、を有することを特徴とする。
【００１０】
また、上記のワイヤーハーネスにおいて、前記電線部の前記電線は、前記断面において円形状であり、前記周方向に沿って等間隔に配置され、前記第一電線保持部材の前記シールド部材形状矯正部は、前記断面において、前記周方向に隣接する前記電線部の２本の電線の間にて、前記２本の電線の重心点同士を結んだ線分より前記中心軸線側に前記シールド部材を進入させるよう形成されることが好ましい。
【００１１】
また、上記のワイヤーハーネスにおいて、前記第一電線保持部材の前記シールド部材形状矯正部は、前記断面において、前記２本の電線の間から前記中心軸線まで前記シールド部材を進入させ、前記電線部の前記電線のそれぞれの外周側を包囲するよう形成されることが好ましい。
【００１２】
また、上記のワイヤーハーネスにおいて、前記シールド部材は、接地されていることが好ましい。
【００１３】
また、上記の課題を解決するため、本発明に係るワイヤーハーネスは、３本以上の電線を同一方向に纏めた電線部と、前記電線部の端部に接続されるコネクタと、前記電線部に設けられ、サージ電圧を低減する電線側サージ低減手段と、前記コネクタに設けられ、前記サージ電圧を低減するコネクタ側サージ低減手段と、を具備し、前記電線側サージ低減手段は、前記電線部の前記電線のそれぞれの中心軸線周りの配置を保持する第二電線保持部材を備え、前記第二電線保持部材は、前記中心軸線を軸心とする円柱形状で形成される本体部と、それぞれが前記中心軸線に沿って前記本体部を貫通して設けられ、前記電線を個別に収容可能に形成され、かつ、前記中心軸線に沿った軸方向から視た断面において、前記中心軸線周りの周方向に沿って等間隔に配置される、複数の電線収容部と、前記複数の電線収容部のうち前記周方向に沿って隣接する２本の電線収容部の間にて、前記中心軸線に沿って前記本体部を貫通して形成される空間部と、を有することを特徴とする。
【００１４】
また、上記のワイヤーハーネスにおいて、前記第二電線保持部材の前記電線収容部は、前記断面において、当該電線収容部に収容される前記電線の外形線が、前記本体部の前記円柱形状の外形線と内周側から少なくとも接触するよう形成されることが好ましい。
【００１５】
また、上記のワイヤーハーネスにおいて、前記第二電線保持部材の前記空間部は、前記断面において、前記複数の電線収容部のうち前記周方向に沿って隣接する２本の電線収容部の間から前記中心軸線までを含んで一体的に形成されることが好ましい。
【００１６】
また、上記のワイヤーハーネスは、前記コネクタ間の前記電線部の中間位置に設置される中間部と、前記中間部に設けられ、前記サージ電圧を低減する中間部側サージ低減手段と、を具備することが好ましい。
また、上記のワイヤーハーネスにおいて、前記コネクタ側サージ低減手段は、前記電線部を内部に収容する前記コネクタの筐体の内部にて、環形状に形成され、前記電線部の前記３本以上の電線または前記３本以上の電線にそれぞれ接続される複数の導体の外周側を包囲して設置される磁性材を有することが好ましい。
【００１７】
また、上記のワイヤーハーネスにおいて、前記中間部側サージ低減手段は、前記電線部を内部に収容する前記中間部の筐体の内部にて、環形状に形成され、前記電線部の前記３本以上の電線または前記３本以上の電線にそれぞれ接続される複数の導体の外周側を包囲して設置される磁性材を有することが好ましい。
【００１８】
また、上記のワイヤーハーネスにおいて、前記磁性材は、前記３本以上の電線または前記複数の導体のそれぞれに個別に設置されることが好ましい。
【００１９】
また、上記のワイヤーハーネスにおいて、前記磁性材は、前記３本以上の電線または前記複数の導体を纏めた外周側を一括して包囲して設置されることが好ましい。
【発明の効果】
【００２０】
本発明に係るワイヤーハーネスは、複数のサージ低減手段を適宜組み合わせて用いることで、サージ電圧の適切な低減量を実現できるので、サージ電圧を好適に抑制できるという効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】図１は、本発明の一実施形態に係るワイヤーハーネスによりモータとインバータとを接続する構成を示す模式図である。
【図２】図２は、本発明の一実施形態に係るワイヤーハーネスの斜視図である。
【図３】図３は、図２に示すワイヤーハーネスによるサージ電圧低減の仕組みを説明するための図であり、ハーネス長に応じたサージ電圧の特性を示す図である。
【図４】図４は、図２に示すワイヤーハーネスにおいて、第一電線保持部材を含むコルゲートチューブに被覆される部分の中の構成を示す斜視図である。
【図５】図５は、図４中のＶ−Ｖ断面図であり、本発明の一実施形態に係るワイヤーハーネスのうち第一電線保持部材を含む部分の軸方向断面図であり、本発明の一実施形態に係るワイヤーハーネスの軸方向に直交する断面の一例を示す図である。
【図６】図６は、図４，５中の第一電線保持部材を展開した状態を示す斜視図である。
【図７】図７は、図８中のＶＩＩ−ＶＩＩ断面図であり、図２に示すワイヤーハーネスのうち第二電線保持部材を含む部分の軸方向断面図である。
【図８】図８は、図２に示すワイヤーハーネスにおいて、第二電線保持部材を含むコルゲートチューブに被覆される部分の中の構成を示す斜視図である。
【図９】図９は、図７，８中の第二電線保持部材の斜視図である。
【図１０】図１０は、図２中のコネクタの縦断面図である。
【図１１】図１１は、図１０中のＸＩ−ＸＩ断面図である。
【図１２】図１２は、図１０，１１中の磁性材（フェライトコア）の斜視図である。
【図１３】図１３は、中間部側サージ低減手段としての中間部の磁性材の第一変形例の一形態を示す平面図である。
【図１４】図１４は、図１３に示す磁性体に電線を巻き付けた状態を示す斜視図である。
【図１５】図１５は、図１３に示す磁性体の内周面形状の他の形態を示す平面図である。
【図１６】図１６は、中間部側サージ低減手段としての中間部の磁性材の第二変形例を示す斜視図である。
【図１７】図１７は、図１６に示すホルダー部を本体部へ圧入した状態を示す第二変形例に係る磁性材の斜視図である。
【図１８】図１８は、中間部側サージ低減手段としての中間部の磁性材の第三変形例を示す正面図である。
【図１９】図１９は、第三変形例に係る磁性材の組み立て工程の第一段階を示す斜視図である。
【図２０】図２０は、第三変形例に係る磁性材の組み立て工程の第二段階を示す斜視図である。
【図２１】図２１は、第三変形例に係る磁性材の組み立て工程の第三段階を示す斜視図である。
【図２２】図２２は、第三変形例に係る磁性材の組み立て工程の第四段階を示す斜視図である。
【図２３】図２３は、第三変形例に係る磁性材の組み立て工程の第五段階を示す斜視図である。
【図２４】図２４は、第三変形例に係る磁性材の組み立て工程の第六段階を示す斜視図である。
【図２５】図２５は、中間部側サージ低減手段としての中間部の磁性材の第四変形例を示す正面図である。
【図２６】図２６は、第四変形例に係る磁性材の組み立て工程の第一段階を示す斜視図である。
【図２７】図２７は、第四変形例に係る磁性材の組み立て工程の第二段階を示す斜視図である。
【図２８】図２８は、第四変形例に係る磁性材の組み立て工程の第三段階を示す斜視図である。
【図２９】図２９は、従来のワイヤーハーネスの一括シールド構造を説明するためのワイヤーハーネスの軸方向断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下に、本発明に係るワイヤーハーネスの実施形態を図面に基づいて説明する。なお、以下の図面において、同一または相当する部分には同一の参照番号を付し、その説明は繰り返さない。
【００２３】
［実施形態］
図１，２，５を参照して本実施形態に係るワイヤーハーネス１の概略構成について説明する。図１は、本発明の一実施形態に係るワイヤーハーネスによりモータとインバータとを接続する構成を示す模式図である。図２は、本発明の一実施形態に係るワイヤーハーネスの斜視図である。図５は、本発明の一実施形態に係るワイヤーハーネスの軸方向に直交する断面の一例を示す図である。
【００２４】
図１に示すインバータ５０（図１中の「ＩＮＶ」）及びモータ６０（図１中の「ＭＧ１」及び「ＭＧ２」）は、ハイブリッド自動車や電気自動車等の車両に搭載されている。インバータ５０は、車両に搭載された電源（図示せず）からの直流出力を三相交流出力に変換する装置である。インバータ５０は、ＰＷＭ波形を出力するものでもよいが、正弦波形を出力するものでもよい。モータ６０は、インバータ５０から出力された三相交流出力により駆動する装置であり、例えばＹ字結線の三相モータである。
【００２５】
本実施形態に係るワイヤーハーネス１は、上記の三相交流型のインバータ５０とモータ６０とを接続する電力供給線として用いられる。ワイヤーハーネス１は、図２に示すように、三相交流電力を３本の電線３ａ，３ｂ，３ｃを用いて供給する三相３線方式の電線群から成る三相電線である。
【００２６】
図２に示すように、ワイヤーハーネス１は、３本の電線３ａ，３ｂ，３ｃを同一方向に纏めた電線部２の両端末に、インバータ５０及びモータ６０とそれぞれ連結するためのインバータ側コネクタ８（以降では単に「コネクタ８」とも表記する）及びモータ側コネクタ９（以降では単に「コネクタ９」とも表記する）が接続される。また、図５に示すように、ワイヤーハーネス１は、電線部２の外周側を筒状の編組線６（シールド部材）及びコルゲートチューブ７（保護部材）で被覆されて構成されている。また、本実施形態のワイヤーハーネス１は、電線部２の中間位置に中間部４０を備える。
【００２７】
図５に示すように、電線部２の３本の電線３ａ，３ｂ，３ｃは、所定の中心軸線Ｘ１に沿って延在し、かつ、中心軸線Ｘ１周りの周方向に沿って等間隔に配置される。３本の電線３ａ，３ｂ，３ｃのそれぞれは、ノンシールドタイプの電線であり、断面円形状の導体部４ａ，４ｂ，４ｃと、この導体部４ａ，４ｂ，４ｃの外周を被覆して形成される絶縁部５ａ，５ｂ，５ｃと、を有する。つまり、電線３ａ，３ｂ，３ｃの形状は、図５に示す中心軸線Ｘ１に沿った軸方向から視たワイヤーハーネス１の断面（軸方向断面、すなわち中心軸線Ｘ１に直交する断面）において略円形状である。電線３ａ，３ｂ，３ｃの導体部４ａ，４ｂ，４ｃは、例えば、金属製（アルミニウム合金や銅合金など）の複数の素線をらせん状に撚り合わせた撚り線、または棒状の単芯線などから成る。電線３ａ，３ｂ，３ｃの絶縁部５ａ，５ｂ，５ｃは、例えば合成樹脂により形成される。
【００２８】
電線部２の各電線３ａ，３ｂ，３ｃは、図５に示す軸方向断面において、それぞれの中心軸（重心点）Ｙａ，Ｙｂ，Ｙｃが略正三角形をなす配置、所謂、俵積み状の配置となっている。また、３本の電線３ａ，３ｂ，３ｃは、後述する第一電線保持部材１０及び第二電線保持部材２０によって、中心軸線Ｘ１周りの周方向に隣接する２本の電線同士が接触せず間隙をとるよう配置されている。電線部２は、各電線３ａ，３ｂ，３ｃの導体部４ａ，４ｂ，４ｃ及び絶縁部５ａ，５ｂ，５ｃが共に可塑性を有しているので、曲げ変形可能となっている。
【００２９】
編組線６は、金属製（例えば銅金属製）の素線（金属細線）を網目状に編み込んで形成され、全体として筒状をなしている。編組線６は、電線部２の外周側を一括して包囲することでノイズを抑制するシールド部材として機能するものである。編組線６は、素線の有する可塑性により伸縮可能となっており、電線部２と共に自在に曲げ変形することができる。
【００３０】
コルゲートチューブ７は、合成樹脂製であって、例えば蛇腹状に形成される。これにより、自在に弾性変形可能であると共に、弾性復元力によって円筒形状を良好に保持可能とされている。コルゲートチューブ７は、電線部２及び編組線６を円筒形状の内部に収容できるように形成されており、これにより、電線部２の外周側を被覆して電線を保護できるよう構成されている。
【００３１】
中間部４０は、電線部２の延在方向の中間位置に設けられる。中間部４０は、電線部２のノイズを抑制する機能を有する。中間部４０は、例えばワイヤーハーネス１のハーネス長（全長）が比較的長く、電線部２に発生するサージ電圧の発生量が多い場合に設置することができる。中間部４０の構成については後述する。
【００３２】
ここで、図２９を参照して、比較例としての従来のワイヤーハーネス１０１の一括シールド構造について説明する。図２９は、従来のワイヤーハーネスの一括シールド構造を説明するためのワイヤーハーネスの軸方向断面図である。
【００３３】
図２９に示すように、従来のワイヤーハーネス１０１は、本実施形態のワイヤーハーネス１と同様に、電線部１０２と、編組線１０６と、コルゲートチューブ７とを備える。
【００３４】
電線部１０２は、本実施形態のワイヤーハーネス１の電線部２と同様の３本の電線３ａ，３ｂ，３ｃを有している。電線３ａ，３ｂ，３ｃは、図２９に示す軸方向断面において俵積み状の配置となっている。また、電線３ａ，３ｂ，３ｃは、中心軸線Ｘ１周りの周方向に隣接する２本の電線同士が接触可能とされている。電線３ａ，３ｂ，３ｃを構成する導体部４ａ，４ｂ，４ｃ及び絶縁部５ａ，５ｂ，５ｃの材質や性状などは本実施形態のワイヤーハーネス１のものと同様である。
【００３５】
編組線１０６は、本実施形態のワイヤーハーネス１の編組線６と同様の材質及び性状で筒状に形成されたものであり、編組線６と同様に電線部１０２の外周側を一括して包囲している。
【００３６】
このようなワイヤーハーネス１０１をインバータ５０とモータ６０との間に接続して電力供給を行った場合（図１参照）、インバータ５０のスイッチングによって、インバータ５０からの出力には立ち上がりの急峻な電圧（サージ電圧）が含まれる。サージ電圧は、インバータ５０の出力に含まれる高周波ノイズである。このようなサージ電圧は、インバータ５０、ワイヤーハーネス１０１、及びモータ６０の間におけるインピーダンス不整合によって、インバータ５０とモータ６０との間で何度も反射や輻射を繰り返すことで増幅される。この結果、モータ６０に過大なサージ電圧がかかる場合がある。
【００３７】
また、図２９に示す従来のワイヤーハーネス１０１では、電線部１０２の各電線３ａ，３ｂ，３ｃ同士の電線間距離が小さいため、各電線３ａ，３ｂ，３ｃ間の静電容量ｃが大きくなり、各電線３ａ，３ｂ，３ｃにノイズが発生しやすくなる。また、各電線３ａ，３ｂ，３ｃの電線間距離が近いために、各電線３ａ，３ｂ，３ｃのそれぞれは、隣接する他の電線に発生するノイズの影響を受けやすい。このため、各電線３ａ，３ｂ，３ｃにノイズが発生した場合には、電線部１０２の放射ノイズが増大する傾向があり、この結果によっても過大なサージ電圧が発生する場合があった。
【００３８】
このように過大なサージ電圧が発生してモータ６０へ入力されると、内部の絶縁破壊が起きるなどモータ６０がダメージを受けることになるため、従来より、例えば、モータ６０内のコイル被膜などの絶縁体被膜の膜厚を増加させて、モータ６０のサージ電圧に対する耐性を向上させたり、または、特許文献１のように、サージ電圧の発生量を低減させる、などの対策が取られている。
【００３９】
図３は、図２に示すワイヤーハーネスによるサージ電圧低減の仕組みを説明するための図であり、ハーネス長に応じたサージ電圧の特性を示す図である。図３の横軸はワイヤーハーネス１，１０１の全長（ハーネス長）（ｍ）を表し、縦軸は、図１に示すインバータ５０〜モータ６０系においてモータ６０へ入力される電圧（Ｖ）を表す（以下では「モータ入力電圧」とも表記する）。図３中の実線のグラフＶ１は、従来のワイヤーハーネス１０１におけるハーネス長に応じて変動するモータ入力電圧の特性を示す。一方、図３中の点線のグラフＶ２は、本実施形態のワイヤーハーネス１におけるモータ入力電圧の特性を示す。グラフＶ１には、モータ６０の定格電圧に加えて、ワイヤーハーネス１０１内で発生するサージ電圧も含まれており、定格電圧より増加している部分が、ハーネス長に応じたサージ電圧の特性を示す。上述のとおり、サージ電圧は、インバータ５０とモータ６０との間のワイヤーハーネス１０１において増幅されるため、図３に示すように、インバータ５０とモータ６０との間を接続するワイヤーハーネス１０１の全長が長くなるほど、サージ電圧の発生量も増大する傾向にある。
【００４０】
したがって、ワイヤーハーネスの全長に応じて、サージ電圧低減量を変更できることが好ましい。特許文献１のように、従来よりサージ電圧を低減するための構成が提案されているが、例えばワイヤーハーネスの全長が、当該構成のサージ電圧低減量を超えるサージ電圧を発生しうる長さである場合、充分なサージ電圧低減効果を得られない状況が考えられる。
【００４１】
これに対して、本実施形態に係るワイヤーハーネス１は、ハーネス長に応じてワイヤーハーネス１の構成要素の各所に、サージ電圧を低減するための複数のサージ低減手段を分散配置して、サージ電圧低減量を確保できるよう構成されている。本実施形態に係るワイヤーハーネス１は、複数のサージ低減手段として、ワイヤーハーネス１の電線部２に設けられる「電線側サージ低減手段Ｓ１」と、ワイヤーハーネス１のコネクタ８，９に設けられる「コネクタ側サージ低減手段Ｓ２」と、ワイヤーハーネス１の中間部４０に設けられる「中間部側サージ低減手段Ｓ３」と、を備える。
【００４２】
電線側サージ低減手段Ｓ１、コネクタ側サージ低減手段Ｓ２、及び、中間部側サージ低減手段Ｓ３は、それぞれサージ電圧の低減量が構成上の制約等に基づき画定されている。本実施形態のワイヤーハーネス１は、図３に示すようにハーネス長に応じたサージ電圧の所望の低減量を実現できるように、電線側サージ低減手段Ｓ１、コネクタ側サージ低減手段Ｓ２、及び、中間部側サージ低減手段Ｓ３から少なくとも２つを選択し、これらを組み合わせて適用することができる。
【００４３】
このようにハーネス長に応じて複数のサージ低減手段を適用する例を図３を参照して説明する。なお、本実施形態の電線側サージ低減手段Ｓ１は、後述する第一電線保持部材１０及び第二電線保持部材２０の２種類の手段を有するものであり、図３では、これらの第一電線保持部材１０及び第二電線保持部材２０の符号をＳ１（１０），Ｓ１（２０）で表わしている。
【００４４】
ここで、図３に示すように、ハーネス長として、相対的に短いＬ１、相対的に長いＬ３、及び、Ｌ１とＬ３との中間の長さであるＬ２を設定する。最短のハーネス長Ｌ１では、コネクタ側サージ低減手段Ｓ２と、電線側サージ低減手段Ｓ１の第一電線保持部材１０（Ｓ１（１０））とのサージ低減手段の組がワイヤーハーネス１に組み込まれることで、相対的に小さいサージ低減量となっている。これにより、モータ入力電圧は定格電圧まで低減される。
【００４５】
中間長のハーネス長Ｌ２では、図３に示すように、サージ電圧がハーネス長Ｌ１の場合より増加している。そこで、ハーネス長Ｌ２では、Ｓ２及びＳ１（１０）に、さらに電線側サージ低減手段Ｓ１の第二電線保持部材２０（Ｓ１（２０））が追加されたサージ低減手段の組がワイヤーハーネス１に組み込まれることで、ハーネス長Ｌ１の場合より大きいサージ低減量となっている。これにより、ハーネス長Ｌ２におけるモータ入力電圧も定格電圧まで低減される。
【００４６】
最長のハーネス長Ｌ３では、図３に示すように、サージ電圧がハーネス長Ｌ２の場合よりさらに増加している。そこで、ハーネス長Ｌ３では、Ｓ２，Ｓ１（１０）及びＳ１（２０）に、さらに、中間部側サージ低減手段Ｓ３が追加されたサージ低減手段の組がワイヤーハーネス１に組み込まれることで、ハーネス長Ｌ２の場合より大きいサージ低減量となっている。これにより、ハーネス長Ｌ３におけるモータ入力電圧も定格電圧まで低減される。
【００４７】
このように、本実施形態のワイヤーハーネス１は、電線部２に設けられ、サージ電圧を低減する電線側サージ低減手段Ｓ１と、電線部２の端部に接続されるコネクタ８，９に設けられ、サージ電圧を低減するコネクタ側サージ低減手段Ｓ２と、中間部４０に設けられ、サージ電圧を低減する中間部側サージ低減手段Ｓ３と、を備える。ワイヤーハーネス１は、これらの複数のサージ低減手段を適宜組み合わせて用いることで、ハーネス長Ｌ１，Ｌ２，Ｌ３に応じた適切な低減量でサージ電圧を低減することができるので、ハーネス長に依存することなくモータ入力電圧を一定の定格電圧に維持することができ、この結果、サージ電圧を好適に抑制できる。また、車両毎にワイヤーハーネス長（サージ電圧）が変化しても、ワイヤーハーネス１内の複数のサージ低減手段の抜き差しによって必要なサージ低減量を容易に調整できるので、汎用性を向上できる。さらに、モータ入力電圧を好適に低減できるので、モータ６０の絶縁体被膜厚（コイル被膜など）の薄肉化、インバータ５０の高出力（高電力）化、インバータ５０のスイッチングスピードの高速化が可能となる。
【００４８】
なお、図３に示した複数のサージ低減手段Ｓ１，Ｓ２，Ｓ３の組み合わせはあくまで一例であって、他の組み合わせでもよい。電線側サージ低減手段Ｓ１、コネクタ側サージ低減手段Ｓ２、中間部側サージ低減手段Ｓ３の少なくとも２つを用いればよい。例えば、図３に示す組み合わせの他に、コネクタ側サージ低減手段Ｓ２と中間部側サージ低減手段Ｓ３との組み合わせ、電線側サージ低減手段Ｓ１の第一電線保持部材１０と中間部側サージ低減手段Ｓ３との組み合わせ、または、電線側サージ低減手段Ｓ１の第二電線保持部材２０と中間部側サージ低減手段Ｓ３との組み合わせも適用することができる。
【００４９】
また、ワイヤーハーネス１の全長が短い場合には、中間部４０自体を設けない構成が考えられる。この場合には、電線側サージ低減手段Ｓ１の第一電線保持部材１０とコネクタ側サージ低減手段Ｓ２との組み合わせや、電線側サージ低減手段Ｓ１の第二電線保持部材２０とコネクタ側サージ低減手段Ｓ２との組み合わせを適用することができる。
【００５０】
次に、電線側サージ低減手段Ｓ１、コネクタ側サージ低減手段Ｓ２、中間部側サージ低減手段Ｓ３のそれぞれの具体的な構成について個別に説明する。
【００５１】
＜電線側サージ低減手段Ｓ１＞
電線側サージ低減手段Ｓ１は、ワイヤーハーネス１の構成要素のうち電線部２に設けられるサージ低減手段である。電線側サージ低減手段Ｓ１は、第一電線保持部材１０と、第二電線保持部材２０とを備える。本実施形態のワイヤーハーネス１は、ハーネス長に応じて、サージ電圧の所望の低減量を実現すべく、電線側サージ低減手段Ｓ１の第一電線保持部材１０及び第二電線保持部材２０の両方または一方を選択的に適用することができる。以下、第一電線保持部材１０及び第二電線保持部材２０の具体的な構成を個別に説明する。
【００５２】
＜第一電線保持部材１０＞
図４〜６を参照して第一電線保持部材１０について説明する。図４は、図２に示すワイヤーハーネスにおいて、第一電線保持部材を含むコルゲートチューブに被覆される部分の中の構成を示す斜視図である。図５は、図４中のＶ−Ｖ断面図であり、本発明の一実施形態に係るワイヤーハーネスのうち第一電線保持部材を含む部分の軸方向断面図である。図６は、図４，５中の第一電線保持部材を展開した状態を示す斜視図である。
【００５３】
第一電線保持部材１０は、電線部２と、この電線部２の外周側を一括して包囲する編組線６とを、さらに外周側から包囲する部材である。第一電線保持部材１０は、電線部２及び編組線６の外周側に設置されることで、電線部２の各電線３ａ，３ｂ，３ｃの中心軸線Ｘ１周りの配置を保持すると共に、編組線６による電線部２に対する被覆形状を下記の構成（１）〜（４）のように維持することができるよう構成されている。第一電線保持部材１０は、例えば合成樹脂により形成される。
【００５４】
第一電線保持部材１０は、電線部２の３本の電線３ａ，３ｂ，３ｃと編組線６とを、電線部２の中心軸線Ｘ１周りの周方向に沿って交互に配置する。言い換えると、中心軸線Ｘ１周りの周方向に沿って均等配置される３本の電線３ａ，３ｂ，３ｃにおいて、周方向に隣接する２本の電線の間に編組線６が介在するように、第一電線保持部材１０は編組線６を電線部２に被覆させる。つまり、第一電線保持部材１０が電線部２及び編組線６の外周に取り付けられた状態では、電線部２の３本の電線３ａ，３ｂ，３ｃのうち周方向に隣接する２本の電線の間には、編組線６が挟み込まれている。
【００５５】
より詳細には、図５に示すように、中心軸線Ｘ１に沿った軸方向から視たワイヤーハーネス１の断面において、（１）電線部２の外周側を一括して包囲し、かつ、（２）電線部２の３本の電線３ａ，３ｂ，３ｃと編組線６とは、電線部２の中心軸線Ｘ１周りの周方向に沿って隣接する電線部２の２本の電線間にて、これらの２本の電線の導体部同士を結ぶ外周側接線より中心軸線Ｘ１側に編組線６が介在するように配置される。
上記（２）について具体的に説明すると、編組線６は、周方向に隣接する電線部２の電線３ａと電線３ｂとの間にて、電線３ａの導体部４ａと電線３ｂの導体部４ｂと共に外周側から接する外周側接線Ａ１より中心軸線Ｘ１側に進入している。同様に、編組線６は、周方向に隣接する電線部２の電線３ｂと電線３ｃとの間にて、電線３ｂの導体部４ｂと電線３ｃの導体部４ｃと共に外周側から接する外周側接線Ａ２より中心軸線Ｘ１側に進入している。同様に、編組線６は、周方向に隣接する電線部２の電線３ｃと電線３ａとの間にて、電線３ｃの導体部４ｃと電線３ａの導体部４ａと共に外周側から接する外周側接線Ａ３より中心軸線Ｘ１側に進入している。
【００５６】
さらに言えば、編組線６は、図５に示すワイヤーハーネス１の断面において、（１）電線部２の外周側を一括して包囲し、かつ、（３）周方向に隣接する電線部２の２本の電線の間にて、２本の電線の重心点同士を結んだ線分より中心軸線Ｘ１側に進入するよう形成される。上記（３）について具体的に説明すると、編組線６は、周方向に隣接する電線３ａと電線３ｂとの間にて、電線３ａの重心点Ｙａと電線３ｂの重心点Ｙｂとを結んだ線分Ｂ１より中心軸線Ｘ１側に進入している。同様に、編組線６は、周方向に隣接する電線３ｂと電線３ｃとの間にて、電線３ｂの重心点Ｙｂと電線３ｃの重心点Ｙｃとを結んだ線分Ｂ２より中心軸線Ｘ１側に進入している。同様に、編組線６は、周方向に隣接する電線３ｃと電線３ａとの間にて、電線３ｃの重心点Ｙｃと電線３ａの重心点Ｙａとを結んだ線分Ｂ３より中心軸線Ｘ１側に進入している。
【００５７】
さらに言えば、編組線６は、図５に示すワイヤーハーネス１の断面において、（４）周方向に隣接する電線部２の２本の電線の間から中心軸線Ｘ１まで進入し、電線部２の電線３ａ，３ｂ，３ｃのそれぞれの外周側を包囲するよう形成される。
【００５８】
図５，６に示すように、第一電線保持部材１０は、外形保持部１１と、複数の編組形状矯正部１２（１２ａ，１２ｂ，１２ｃ）（シールド部材形状矯正部）とを有する。外形保持部１１は、電線部２及び編組線６の外周側を包囲する。外形保持部１１は、図６に示すように略矩形状のシート材であり、電線部２の中心軸線Ｘ１周りの外周側を包囲できるように形成されている。また、外形保持部１１の長辺は、電線部２を包囲するのに十分な寸法で形成されており、外形保持部１１の短辺は、電線部２の各電線３ａ，３ｂ，３ｃの長手方向の一部を覆う程度の寸法で形成されている（図４も参照）。また、外形保持部１１の長辺方向の一方の端部には、短辺方向の全域に亘って一方の主面１１ａ（電線部２への巻き付け時に電線部２と当接する面。以降では「内周面１１ａ」とも表記する）から他方の主面側に凹むように段差を付けられた段差部１１ｂが設けられている。段差部１１ｂの段差量は、外形保持部１１の厚さとほぼ同等である。外形保持部１１は、長辺方向の段差部１１ｂとは反対側の端部１１ｃがこの段差部１１ｂに突き当たるように電線部２の周囲に巻き付けることで、電線部２の外周側を完全に包囲することができる。
【００５９】
複数の編組形状矯正部１２のそれぞれは、図６に示すように、外形保持部１１の内周面１１ａから直立し、短辺方向に延在して設けられる板状の部材である。複数の編組形状矯正部１２は、外形保持部１１の長辺方向に等間隔に配置されている。編組形状矯正部１２の個数は、電線部２が有する電線の本数と同数であり、本実施形態では、３個の編組形状矯正部１２ａ，１２ｂ，１２ｃが、外形保持部１１の内周面１１ａ上にて長辺方向に等間隔に配置されている。編組形状矯正部１２ａ，１２ｂ，１２ｃは、図５に示すように、第一電線保持部材１０が電線部２の外周側に巻き付けられた状態において、外形保持部１１の内周面１１ａから中心軸線Ｘ１の方向にそれぞれ突設されるように構成されている。
【００６０】
編組形状矯正部１２ａ，１２ｂ，１２ｃの個々の間隔と高さ寸法は、第一電線保持部材１０が電線部２の外周側に巻き付けられた状態において、編組形状矯正部１２ａ，１２ｂ，１２ｃのそれぞれが、電線部２の中心軸線Ｘ１周りの周方向に沿って隣接する電線部２の２本の電線の間に挿入されて、その先端部１３が、上記の編組線６による電線部２の被覆構成（２）〜（４）のいずれかを満たす位置（本実施形態では（４）、すなわち、中心軸線Ｘ１の位置）まで到達するように設定されている。本実施形態では、図５に示すように、編組形状矯正部１２ａは、周方向に隣接する電線３ａと電線３ｂとの間に挿入されて、その先端部１３が中心軸線Ｘ１まで到達するように形成されている。同様に、編組形状矯正部１２ｂは、周方向に隣接する電線３ｂと電線３ｃとの間に挿入されて、その先端部１３が中心軸線Ｘ１まで到達するように形成されている。同様に、編組形状矯正部１２ｃは、周方向に隣接する電線３ｃと電線３ａとの間に挿入されて、その先端部１３が中心軸線Ｘ１まで到達するように形成されている。
【００６１】
これにより、編組形状矯正部１２は、第一電線保持部材１０が電線部２の外周側を包囲したときに、電線部２と第一電線保持部材１０との間に配置される編組線６を、電線部２の中心軸線Ｘ１周りの周方向に沿って隣接する電線部２の２本の電線の間にて、上記の編組線６による電線部２の被覆構成（２）〜（４）のいずれかを満たす位置（本実施形態では（４）、すなわち、中心軸線Ｘ１の位置）まで進入させることができるよう構成されている。
【００６２】
編組形状矯正部１２ａ，１２ｂ，１２ｃの先端部１３は、中心軸線Ｘ１に沿った軸方向から視た断面において円形状であり、これにより、第一電線保持部材１０が電線部２の外周側を包囲したときに、編組線６を中心軸線Ｘ１側に押し込む先端部１３によって編組線６が傷付くのを抑制できるよう構成されている。なお、ここで用いる「円形状」とは、必ずしも真円である必要はなく、角部を持たない凸曲線形状まで包含するものである。
【００６３】
このような構成の第一電線保持部材１０について、本実施形態のワイヤーハーネス１では、図４に示すように、電線部２の各電線３ａ，３ｂ，３ｃの延在方向（中心軸線Ｘ１の方向）に沿って所定間隔を空けて複数の第一電線保持部材１０が設置されている。個々の第一電線保持部材１０は、電線の長手方向の寸法（外形保持部１１の短辺方向の寸法）が、電線部２の長手方向の一部を包囲できる程度の長さに設定されている。
【００６４】
上記のような構成をとる第一電線保持部材１０は、例えば以下の（ｉ）〜（ｖｉ）の手順でワイヤーハーネス１に組み込むことができる。
【００６５】
（ｉ）まず、図６に示すように外形保持部１１を内周面１１ａが上方となるように展開した状態で、複数の第一電線保持部材１０が一平面上に載置される。このとき、複数の第一電線保持部材１０は、編組形状矯正部１２ａ，１２ｂ，１２ｃの延在方向（外形保持部１１の短辺方向）に沿って所定間隔を空けて配置される。また、複数の第一電線保持部材１０は、それぞれの編組形状矯正部１２ａ，１２ｂ，１２ｃの位置を揃えて配置される。複数の第一電線保持部材１０の個数は、電線部２の長さに応じて用意される。
【００６６】
（ｉｉ）次に、上記（ｉ）にて一平面上に載置された複数の第一電線保持部材１０の上に、編組線６が載置される。編組線６は、複数の第一電線保持部材１０の全体を覆う程度のサイズで形成されている。
【００６７】
（ｉｉｉ）次に、上記（ｉｉ）にて載置された編組線６の上に、さらに電線３ａ，３ｂ，３ｃが編組形状矯正部１２ａ，１２ｂ，１２ｃの延在方向に沿って載置される。より詳細には、外形保持部１１の端部１１ｃと編組形状矯正部１２ａとの間に電線３ａが載置され、編組形状矯正部１２ａと編組形状矯正部１２ｂとの間に電線３ｂが載置され、編組形状矯正部１２ｂと編組形状矯正部１２ｃとの間に電線３ｃが載置される。
【００６８】
（ｉｖ）次に、上記（ｉｉｉ）のように載置された複数の第一電線保持部材１０のそれぞれにおいて、編組形状矯正部１２ａ，１２ｂ，１２ｃの先端部１３を集約させる方向に、外形保持部１１が丸められてゆき、端部１１ｃの外周側に段差部１１ｂが重畳された状態となって、外形保持部１１が電線部２を包囲した状態となる。
【００６９】
（ｖ）次に、上記（ｉｖ）にて電線部２を包囲した状態となった外形保持部１１の外周に、図４に示すようにテープ１４が巻き付けられて、第一電線保持部材１０が電線部２及び編組線６の周囲に固定される。テープ１４を巻き付けることで、第一電線保持部材１０の外形保持部１１が開いて電線部２の周囲から外れるのを防止できる。このとき、電線部２は、各電線３ａ，３ｂ，３ｃが中心軸線Ｘ１周りに均等配置された状態となる。また、複数の第一電線保持部材１０は、それぞれが電線部２の長手方向の一部を包囲するよう形成され、電線部２の長手方向に沿って所定間隔をあけて設置されている。
【００７０】
（ｖｉ）次に、図２に示すように、上記（ｖ）にて第一電線保持部材１０が固定された電線部２の外周にさらにコルゲートチューブ７が装着され、電線部２の両端にコネクタ８，９が接続されて、ワイヤーハーネス１が組み立てられる。
【００７１】
次に、第一電線保持部材１０の効果について説明する。
【００７２】
第一電線保持部材１０は、外形保持部１１と、複数の編組形状矯正部１２ａ，１２ｂ，１２ｃとを備える。外形保持部１１は、それぞれが導体部４ａ，４ｂ，４ｃとこれらの導体部４ａ，４ｂ，４ｃの外周を被覆する絶縁部５ａ，５ｂ，５ｃとを有する３本の電線３ａ，３ｂ，３ｃを同一方向に纏めた電線部２、及び、電線部２の外周側を一括して包囲する編組線６のさらに外周側を包囲する。複数の編組形状矯正部１２ａ，１２ｂ，１２ｃは、電線部２の各電線３ａ，３ｂ，３ｃのうち電線部２の中心軸線Ｘ１周りの周方向に沿って隣接する電線部２の２本の電線の間にて、外形保持部１１の内周面１１ａから電線部２の中心軸線Ｘ１の方向にそれぞれ突設され、中心軸線Ｘ１に沿った軸方向から視た断面において、これらの２本の電線の導体部４ａ，４ｂ，４ｃ同士を結ぶ外周側接線Ａ１，Ａ２，Ａ３より中心軸線Ｘ１側に編組線６を進入させるよう形成される。
【００７３】
これらの構成により、電線部２の電線３ａ，３ｂ，３ｃのうち周方向に隣接する２本の電線の間には必ず編組線６を介在させることで、これらの電線同士が相互に直面する部分の少なくとも半分を編組線６により遮蔽できるので、電線部２の各電線３ａ，３ｂ，３ｃ間の静電容量ｃを低減でき、各電線３ａ，３ｂ，３ｃのノイズ発生を抑制できると共に、隣接する他の電線に発生するノイズの影響を低減できる。また、各電線３ａ，３ｂ，３ｃの間に編組線６を挟み込む構成のために周方向に隣接する電線間に間隙を設ける必要があるため、従来のワイヤーハーネス１０１と比較して電線間距離が大きくなる。このため、隣接する他の電線に発生するノイズの影響をさらに低減できる。従って、本実施形態のワイヤーハーネス１は、電線側サージ低減手段Ｓ１として第一電線保持部材１０を適用することで、電線部２の放射ノイズを充分に低減することが可能となり、この結果、サージ電圧の発生を好適に抑制できる。
【００７４】
また、第一電線保持部材１０は、電線部２及び編組線６の外周側に取り付けられることで、内周側に突設される複数の編組形状矯正部１２ａ，１２ｂ，１２ｃによって、編組線６を電線部２の各電線間に押し込んだ状態を保持できる。すなわち、上記のようにサージ電圧の発生を好適に抑制できる編組線６の形状や、編組線６と電線部２の各電線３ａ，３ｂ，３ｃとの適切な位置関係を好適に維持することができる。これにより、第一電線保持部材１０は、当該第一電線保持部材１０が組み込まれるワイヤーハーネス１においてサージ電圧の抑制効果を長く継続させることができる。
【００７５】
また、第一電線保持部材１０において、編組形状矯正部１２ａ，１２ｂ，１２ｃの先端部１３は、中心軸線Ｘ１に沿った軸方向から視た断面において円形状である。第一電線保持部材１０を電線部２及び編組線６の周囲に巻き付ける際には、編組形状矯正部１２ａ，１２ｂ，１２ｃの先端部１３が編組線６を電線間に押し込むことになる。本実施形態では、上記構成のように先端部１３を円形状とすることで、先端部１３が編組線６から抵抗を受けにくくできるので、編組形状矯正部１２ａ，１２ｂ，１２ｃによる編組線６の電線間への押し込み動作をスムーズに行うことができると共に、この動作によって編組線６が傷付くことも抑制できる。
【００７６】
また、本実施形態に係るワイヤーハーネス１では、電線部２の電線３ａ，３ｂ，３ｃは、図５に示すワイヤーハーネス１の断面において円形状であり、周方向に沿って均等に配置される。第一電線保持部材１０の編組形状矯正部１２ａ，１２ｂ，１２ｃは、図５に示すワイヤーハーネス１の断面において、電線部２の各電線３ａ，３ｂ，３ｃのうち周方向に隣接する２本の電線の間にて、これらの２本の電線の重心点同士を結んだ線分Ｂ１，Ｂ２，Ｂ３より中心軸線Ｘ１側に編組線６を進入させるよう形成される。
【００７７】
この構成により、電線部２の電線３ａ，３ｂ，３ｃのうち、周方向に隣接する２本の電線同士が相互に直面する部分の半分以上を編組線６により遮蔽できるので、電線部２の各電線３ａ，３ｂ，３ｃ間の静電容量ｃをほぼ０まで低減でき、各電線３ａ，３ｂ，３ｃのノイズ発生を確実に抑制できると共に、隣接電線のノイズの影響を確実に低減できる。これにより、電線部２の放射ノイズを確実に低減でき、この結果、サージ電圧の発生をより一層確実に抑制できる。
【００７８】
また、本実施形態に係るワイヤーハーネス１では、第一電線保持部材１０の編組形状矯正部１２ａ，１２ｂ，１２ｃは、図５に示すワイヤーハーネス１の断面において、周方向に隣接する電線部２の２本の電線の間から中心軸線Ｘ１まで編組線６を進入させ、電線部２の電線３ａ，３ｂ，３ｃのそれぞれの外周側を包囲するよう形成される。この構成により、電線部２の各電線３ａ，３ｂ，３ｃが編組線６により個別に被覆された状態となるので、電線部２の各電線３ａ，３ｂ，３ｃ間の静電容量ｃを０にできる。これにより、各電線３ａ，３ｂ，３ｃのノイズ発生をより一層確実に抑制できると共に、隣接電線のノイズの影響を遮蔽でき、この結果、サージ電圧の発生をより一層確実に抑制できる。
【００７９】
また、本実施形態に係るワイヤーハーネス１では、金属細線を網目状に編み込んで成る編組線６をシールド部材として用いる。この構成によれば、編組線６は細線の網目形状によって伸縮自在であるので、電線部２への被覆を容易にできると共に、ワイヤーハーネス１の曲げやすさを維持できる。
【００８０】
ここで、本実施形態に係るワイヤーハーネス１では、電線部２の各電線３ａ，３ｂ，３ｃの間に編組線６が挟み込まれる構成であり、周方向に沿って電線３ａ，３ｂ，３ｃと編組線６とが対向配置される。このため、電線３ａ，３ｂ，３ｃと編組線６との距離が短くなり、電線３ａ，３ｂ，３ｃと編組線６との間でノイズが発生しやすくなる。これに対して、本実施形態に係るワイヤーハーネス１では、編組線６が接地されているため、接地されている編組線６からノイズを逃がすことが可能となる。また、電線３ａ，３ｂ，３ｃと編組線６との間の帯電面積が増加するため、電線３ａ，３ｂ，３ｃと編組線６との間の静電容量ｃが増加し、電線３ａ，３ｂ，３ｃと編組線６との間でノイズが通りやすくなる。つまり、電線３ａ，３ｂ，３ｃと編組線６との間で発生したノイズを、編組線６で吸収することを促進できる。これにより、電線部２の放射ノイズをさらに低減でき、サージ電圧の発生をより一層抑制できる。
【００８１】
また、本実施形態に係るワイヤーハーネス１において、第一電線保持部材１０は、電線部２の長手方向の一部を包囲するよう形成され、電線部２の長手方向に沿って所定間隔をあけて複数個が設置される。この構成により、電線部２が第一電線保持部材１０によって包囲される領域を長手方向の一部に絞ることができるので、第一電線保持部材１０が包囲していない電線部２の可塑性（曲げやすさ）を維持できる。これにより、本実施形態のワイヤーハーネス１は、第一電線保持部材１０の設置によるサージ電圧低減効果を発揮しつつ、電線部２の可塑性を良好に維持できる。
【００８２】
なお、上記実施形態では、図４に示したように、ワイヤーハーネス１が複数の第一電線保持部材１０を備え、個々の第一電線保持部材１０は電線部２の長手方向の一部を包囲するよう形成される構成を例示したが、第一電線保持部材１０の構成はこれに限られない。例えば、ワイヤーハーネス１が単一の第一電線保持部材１０を備え、この第一電線保持部材１０が、電線部２の長手方向の全域を包囲するよう形成される構成でもよい。この構成により、第一電線保持部材１０と電線部２との接触領域を増加できるので、サージ電圧の発生を好適に抑制できる編組線６の形状や、編組線６と電線部２の各電線３ａ，３ｂ，３ｃとの配置をより強固に保持することができ、ワイヤーハーネス１のサージ電圧の抑制効果をさらに長く継続させることができる。
【００８３】
また、上記実施形態では、図４に示したように、第一電線保持部材１０の外周側にテープ１４を巻き付けることで、第一電線保持部材１０を電線部２の外周側に固定する構成を例示したが、第一電線保持部材１０の固定手法は他の手法でもよい。例えば、第一電線保持部材１０が結束バンド機構を備え、この結束バンド機構によって第一電線保持部材１０を電線部２の外周側に固定することもできる。
【００８４】
＜第二電線保持部材２０＞
図７〜９を参照して第二電線保持部材２０について説明する。図７は、図８中のＶＩＩ−ＶＩＩ断面図であり、図２に示すワイヤーハーネスのうち第二電線保持部材を含む部分の軸方向断面図である。図８は、図２に示すワイヤーハーネスにおいて、第二電線保持部材を含むコルゲートチューブに被覆される部分の中の構成を示す斜視図である。図９は、図７，８中の第二電線保持部材の斜視図である。
【００８５】
第二電線保持部材２０は、電線部２の各電線３ａ，３ｂ，３ｃの中心軸線Ｘ１周りの配置を保持する部材である。第二電線保持部材２０は、図７，８に示すように、電線部２の各電線３ａ，３ｂ，３ｃを内部に収容して保持することで、電線部２の各電線３ａ，３ｂ，３ｃの適切な位置関係を維持することができるよう構成されている。第二電線保持部材２０は、例えば合成樹脂により一体成形される。第二電線保持部材２０の材質は、低誘電率材であることが好ましい。
【００８６】
第二電線保持部材２０は、図７，９に示すように、本体部２１と、複数の電線収容部２２（２２ａ，２２ｂ，２２ｃ）と、空間部２３と、外縁部２４とを備える。
【００８７】
本体部２１は、中心軸線Ｘ１を軸心とする円柱形状で形成される部材である。本体部２１は、中心軸線Ｘ１周りに外周面２１ａを有する。この外周面２１ａは、複数の電線収容部２２によって中心軸線Ｘ１周りの周方向に沿って複数に区分されている。本実施形態では、３個の電線収容部２２ａ，２２ｂ，２２ｃによって、本体部２１の外周面２１ａは周方向に沿って３つに区分されている。
【００８８】
複数の電線収容部２２は、それぞれが中心軸線Ｘ１に沿って本体部２１を貫通して設けられ、電線部２の各電線３ａ，３ｂ，３ｃを個別に収容可能に形成される。電線収容部２２のそれぞれは、図７に示す中心軸線Ｘ１に沿った軸方向から視た断面（軸方向断面）において、中心軸線Ｘ１周りの周方向に沿って等間隔に配置されている。電線収容部２２の個数は、電線部２が有する電線の本数と同数であり、本実施形態では、３個の電線収容部２２ａ，２２ｂ，２２ｃが、中心軸線Ｘ１に沿って本体部２１を貫通して設けられ、電線部２の３本の電線３ａ，３ｂ，３ｃを個別に収容可能に形成されている。また、３個の電線収容部２２ａ，２２ｂ，２２ｃは、中心軸線Ｘ１に沿った軸方向から視た断面において、中心軸線Ｘ１周りの周方向に沿って等間隔に配置されている。つまり、電線収容部２２ａ，２２ｂ，２２ｃは、電線部２の各電線３ａ，３ｂ，３ｃと同様に俵積み状の配置となっている。このように配置される電線収容部２２ａ，２２ｂ，２２ｃに電線３ａ，３ｂ，３ｃを個別に収容することで、電線部２の各電線３ａ，３ｂ，３ｃの適切な位置関係を維持しつつ電線部２を保持できる。
【００８９】
電線収容部２２ａ，２２ｂ，２２ｃは、図７に示す軸方向断面において、当該電線収容部２２ａ，２２ｂ，２２ｃに収容される電線３ａ，３ｂ，３ｃの外形線が、本体部２１の円柱形状の外形線と内周側から少なくとも接触するよう形成される。より詳細には、図７に示す軸方向断面において、電線収容部２２ａ，２２ｂ，２２ｃに収容される各電線３ａ，３ｂ，３ｃの外形線が、本体部２１の外周面２１ａの外形線に内側（中心軸線Ｘ１側）から接するように、電線収容部２２ａ，２２ｂ，２２ｃが形成されている。このような構成によって、電線３ａ，３ｂ，３ｃが電線収容部２２ａ，２２ｂ，２２ｃに収容された状態では、電線３ａ，３ｂ，３ｃの最も外周側の周面を、本体部２１の外周面２１ａと同一の外周面上に配置させることができ、外周面２１ａへのテープ２６の巻き付けを容易にできる。図８に示すように、電線収容部２２ａ，２２ｂ，２２ｃに電線３ａ，３ｂ，３ｃを収容して、本体部２１の外周面２１ａにテープ２６を巻き付けることで、電線部２の電線３ａ，３ｂ，３ｃを第二電線保持部材２０に固定させることができる。
【００９０】
また、電線収容部２２ａ，２２ｂ，２２ｃは、本体部２１の外周側から電線３ａ，３ｂ，３ｃを嵌合可能に形成されている。図９に示すように、電線収容部２２ａ，２２ｂ，２２ｃは、本体部２１の外周面２１ａ上に、中心軸線Ｘ１方向に沿って本体部２１の全域に亘って形成される開口部２５ａ，２５ｂ，２５ｃを有する。つまり、電線収容部２２ａ，２２ｂ，２２ｃは、外周面２１ａ上にて中心軸線Ｘ１の方向に延在し、その断面が円弧形状の溝として形成されている。また、電線収容部２２ａ，２２ｂ，２２ｃの内周面の曲率半径は、それぞれに収容される電線３ａ，３ｂ，３ｃの断面円の半径と同等となるように形成されている。つまり、図７に示すように、電線収容部２２ａ，２２ｂ，２２ｃに電線３ａ，３ｂ，３ｃが収容された状態では、電線３ａ，３ｂ，３ｃの外周面が電線収容部２２ａ，２２ｂ，２２ｃの内周面と当接し、図７に示す軸方向断面において、電線収容部２２ａ，２２ｂ，２２ｃと電線３ａ，３ｂ，３ｃとが同心円状に配置される。このような構成によって、電線収容部２２ａ，２２ｂ，２２ｃは、本体部２１の外周面２１ａ上の開口部２５ａ，２５ｂ，２５ｃから電線３ａ，３ｂ，３ｃを内部に嵌合させることができる。
【００９１】
なお、電線収容部２２ａ，２２ｂ，２２ｃの開口部２５ａ，２５ｂ，２５ｃの周方向の開口幅は、電線３ａ，３ｂ，３ｃの断面円の直径より小さく設定され、これにより、電線収容部２２ａ，２２ｂ，２２ｃに電線３ａ，３ｂ，３ｃが収容された状態から、電線３ａ，３ｂ，３ｃが抜け出し難く構成するのが好ましい。
【００９２】
空間部２３は、複数の電線収容部２２ａ，２２ｂ，２２ｃと区分されて、中心軸線Ｘ１に沿って本体部２１を貫通して形成される貫通孔部である。空間部２３は、図７に示す軸方向断面において、複数の電線収容部２２ａ，２２ｂ，２２ｃのうち中心軸線Ｘ１周りの周方向に沿って隣接する２本の電線収容部の間から、中心軸線Ｘ１までを含んで一体的に形成される。言い換えると、空間部２３は、図７に示す軸方向断面において、中心軸線Ｘ１から、各電線収容部２２ａ，２２ｂ，２２ｃの間隙を通って外周面２１ａの裏まで到達するように三方向へ放射状に形成されている。このような空間部２３を設けることで、複数の電線収容部２２ａ，２２ｂ，２２ｃは、中心軸線Ｘ１周りの周方向では相互に接触せずに間隙を取って配置されている。
【００９３】
外縁部２４は、本体部２１の円柱形状の外周面２１ａから立設され、周方向に沿って延在して形成される。本実施形態では、外縁部２４は、本体部２１の軸方向の両端部に設けられている。外縁部２４は、第二電線保持部材２０の周囲に編組線６及びコルゲートチューブ７が外装されたときに、編組線６及びコルゲートチューブ７と接触することで、コルゲートチューブ７の外形を円形に保持させる、外形保持部として機能する。
【００９４】
このような構成の第二電線保持部材２０について、本実施形態のワイヤーハーネス１では、図８に示すように、電線部２の各電線３ａ，３ｂ，３ｃの延在方向（中心軸線Ｘ１の方向）に沿って所定間隔を空けて複数の第二電線保持部材２０が設置されている。個々の第二電線保持部材２０は、中心軸線Ｘ１方向の寸法が、電線部２の長手方向の一部を包囲できる程度の長さに設定されている。
【００９５】
上記のような構成をとる第二電線保持部材２０は、例えば次のような手順でワイヤーハーネス１に組み込むことができる。図８に示すように、まず、複数の第二電線保持部材２０が、所定の中心軸線Ｘ１に沿って所定間隔を空けて配置され、各第二電線保持部材２０の電線収容部２２ａ，２２ｂ，２２ｃに、それぞれ電線３ａ，３ｂ，３ｃが嵌合される。次に、本体部２１の外周面２１ａにテープ２６が巻き付けられて、電線部２の各電線３ａ，３ｂ，３ｃが第二電線保持部材２０に固定される。これにより、電線部２の各電線３ａ，３ｂ，３ｃが適切な位置関係に保持される。
【００９６】
そして、第二電線保持部材２０に保持された電線部２の外周側に編組線６が被覆され、さらにその外周に、図２，７に示すようにコルゲートチューブ７が装着される。このとき、図７に示すように、第二電線保持部材２０の外縁部２４が編組線６及びコルゲートチューブ７に内周側から突き当たることで、コルゲートチューブ７の外形が円形状に保持される。この後、電線部２の両端にコネクタ８，９が接続されて、ワイヤーハーネス１が組み立てられる。
【００９７】
次に、第二電線保持部材２０の効果について説明する。
【００９８】
第二電線保持部材２０は、中心軸線Ｘ１を軸心とする円柱形状で形成される本体部２１と、それぞれが中心軸線Ｘ１に沿って本体部２１を貫通して設けられ、電線部２の各電線３ａ，３ｂ，３ｃを個別に収容可能に形成され、図７に示すように、中心軸線Ｘ１に沿った軸方向から視た断面において、中心軸線Ｘ１周りの周方向に沿って等間隔に配置される、複数の電線収容部２２ａ，２２ｂ，２２ｃと、複数の電線収容部２２ａ，２２ｂ，２２ｃのうち周方向に沿って隣接する２本の電線収容部の間にて、中心軸線Ｘ１に沿って本体部２１を貫通して形成される空間部２３と、を有する。
【００９９】
これらの構成により、第二電線保持部材２０の各電線収容部２２ａ，２２ｂ，２２ｃの間には、周方向に沿って必ず空間部２３が介在するため、電線部２の各電線３ａ，３ｂ，３ｃを第二電線保持部材２０の各電線収容部２２ａ，２２ｂ，２２ｃに収容させることで、電線部２の各電線間に空間部２３の周方向の寸法分の距離を確保できる。このため、従来のワイヤーハーネス１０１（図２９参照）と比較して、電線部２の各電線３ａ，３ｂ，３ｃの間の距離を大きくとることができるので、電線部２の各電線３ａ，３ｂ，３ｃ間の静電容量ｃを低減でき、各電線３ａ，３ｂ，３ｃのノイズ発生を抑制できると共に、隣接する他の電線に発生するノイズの影響を低減できる。また、電線収容部２２ａ，２２ｂ，２２ｃの間に空間部２３を設けることで、電線収容部２２ａ，２２ｂ，２２ｃに収容される各電線３ａ，３ｂ，３ｃの間に誘電率の低い空気層を設けることができるので、各電線３ａ，３ｂ，３ｃ間の静電容量ｃをさらに低減できる。従って、本実施形態のワイヤーハーネス１は、電線側サージ低減手段Ｓ１として第二電線保持部材２０を適用することで、電線部２の放射ノイズを充分に低減することが可能となり、この結果、サージ電圧の発生を好適に抑制できる。
【０１００】
また、第二電線保持部材２０は、電線収容部２２ａ，２２ｂ，２２ｃに電線部２の各電線３ａ，３ｂ，３ｃを収容することで、上記のようにサージ電圧の発生を好適に抑制できる電線部２の各電線３ａ，３ｂ，３ｃの適切な位置関係を好適に維持することができる。これにより、第二電線保持部材２０は、当該第二電線保持部材２０が組み込まれるワイヤーハーネス１においてサージ電圧の抑制効果を長く継続させることができる。
【０１０１】
また、第二電線保持部材２０では、電線収容部２２ａ，２２ｂ，２２ｃは、図７に示す軸方向断面において、当該電線収容部２２ａ，２２ｂ，２２ｃに収容される電線３ａ，３ｂ，３ｃの外形線が、本体部２１の円柱形状の外形線（外周面２１ａの外形線）と内周側から接触するよう形成される。
【０１０２】
この構成により、電線収容部２２ａ，２２ｂ，２２ｃに収容されている各電線３ａ，３ｂ，３ｃを、本体部２１の円柱形状の制約の範囲内で、中心軸線Ｘ１から外周方向に極力離して配置できるので、電線部２の各電線３ａ，３ｂ，３ｃの間の周方向の距離を極力大きくとることができる。これにより、電線部２の各電線３ａ，３ｂ，３ｃ間の静電容量ｃをより一層低減でき、サージ電圧の発生をより一層抑制できる。
【０１０３】
また、電線部２の各電線３ａ，３ｂ，３ｃを第二電線保持部材２０の各電線収容部２２ａ，２２ｂ，２２ｃに収容したときに、電線３ａ，３ｂ，３ｃが第二電線保持部材２０の本体部２１の外周面２１ａから突出しないので、外周面２１ａへのテープ２６の巻き付けを容易にできる。なお、電線収容部２２ａ，２２ｂ，２２ｃに収容される電線３ａ，３ｂ，３ｃは、外縁部２４より突出しない程度であれば、本体部２１の外周面２１ａより外周側に突出してもよい。
【０１０４】
また、第二電線保持部材２０において、電線収容部２２ａ，２２ｂ，２２ｃは、本体部２１の外周側から電線３ａ，３ｂ，３ｃを嵌合可能に形成される。すなわち、電線収容部２２ａ，２２ｂ，２２ｃは、本体部２１の外周面２１ａ上に設けられる開口部２５ａ，２５ｂ，２５ｃから電線３ａ，３ｂ，３ｃを内部に嵌合させることができる。この構成により、電線収容部２２ａ，２２ｂ，２２ｃに電線３ａ，３ｂ，３ｃを容易に収容させることが可能となり、第二電線保持部材２０への電線部２の組み付け作業性を向上できる。
【０１０５】
また、第二電線保持部材２０では、空間部２３は、図７に示す軸方向断面において、複数の電線収容部２２ａ，２２ｂ，２２ｃのうち周方向に沿って隣接する２本の電線収容部の間から中心軸線Ｘ１までを含んで一体的に形成される。
【０１０６】
この構成により、電線収容部２２ａ，２２ｂ，２２ｃに収容される各電線３ａ，３ｂ，３ｃの間に空気層をより多く設けることができるので、各電線３ａ，３ｂ，３ｃ間の静電容量ｃをさらに低減できる。また、第二電線保持部材２０の本体部２１が中空状になるので、外力に対して柔軟に変形しやすくでき、衝撃吸収性を向上できる。
【０１０７】
また、第二電線保持部材２０は、本体部２１の円柱形状の外周面２１ａから立設され、周方向に沿って延在して形成される外縁部２４を備える。この構成により、第二電線保持部材２０の周囲に編組線６及びコルゲートチューブ７が外装されたときに、外縁部２４が編組線６及びコルゲートチューブ７に内周側から突き当てられて、コルゲートチューブ７の外形を、外縁部２４の外形に沿った円形状に強固に保持できる。
【０１０８】
また、本実施形態に係るワイヤーハーネス１において、第二電線保持部材２０は、電線部２の長手方向の一部を包囲するよう形成され、電線部２の長手方向に沿って所定間隔を空けて複数個が設置される。この構成により、電線部２が第二電線保持部材２０によって包囲される領域を長手方向の一部に絞ることができるので、第二電線保持部材２０が包囲していない電線部２の可塑性（曲げやすさ）を維持できる。これにより、本実施形態のワイヤーハーネス１は、第二電線保持部材２０の設置によるサージ電圧低減効果を発揮しつつ、電線部２の可塑性を良好に維持できる。
【０１０９】
なお、上記実施形態では、図８に示したように、ワイヤーハーネス１が複数の第二電線保持部材２０を備え、個々の第二電線保持部材２０は電線部２の長手方向の一部を包囲するよう形成される構成を例示したが、第二電線保持部材２０の構成はこれに限られない。例えば、ワイヤーハーネス１が単一の第二電線保持部材２０を備え、この第二電線保持部材２０が、電線部２の長手方向の全域を包囲するよう形成される構成でもよい。この構成により、第二電線保持部材２０と電線部２との接触領域を増加できるので、サージ電圧の発生を好適に抑制できる電線部２の各電線３ａ，３ｂ，３ｃの配置をより強固に保持することができ、ワイヤーハーネス１のサージ電圧の抑制効果をさらに長く継続させることができる。
【０１１０】
また、上記実施形態では、第二電線保持部材２０の各電線収容部２２ａ，２２ｂ，２２ｃは、本体部２１の外周面２１ａ上に設けられた開口部２５ａ，２５ｂ，２５ｃから電線３ａ，３ｂ，３ｃを嵌合する構成を例示したが、開口部２５ａ，２５ｂ，２５ｃを備えない構成でもよい。この場合、電線収容部２２ａ，２２ｂ，２２ｃは、円孔形状となり、本体部２１の軸方向の両端面に開口する形状となる。
【０１１１】
＜コネクタ側サージ低減手段Ｓ２＞
コネクタ側サージ低減手段Ｓ２は、ワイヤーハーネス１の構成要素のうちコネクタ８，９に設けられるサージ低減手段である。本実施形態のワイヤーハーネス１は、ハーネス長に応じて、サージ電圧の所望の低減量を実現すべく、コネクタ側サージ低減手段Ｓ２を選択的に適用することができる。本実施形態では、コネクタ側サージ低減手段Ｓ２とは、具体的には、コネクタ８，９内に設けられる磁性材３８である。
【０１１２】
ここで、図１０〜１２を参照して、コネクタ８，９の構成と、コネクタ側サージ低減手段Ｓ２としての磁性材３８の構成について説明する。図１０は、図２中のコネクタの縦断面図である。図１１は、図１０中のＸＩ−ＸＩ断面図である。図１２は、図１０，１１中の磁性材（フェライトコア）の斜視図である。なお、コネクタ８，９は、共に同様の構成であるので、図１０〜１２を参照して纏めて説明する。
【０１１３】
図１０に示すように、コネクタ８，９は、端子３１と、この端子３１を収容する収容室３２が形成されたハウジング３３（筐体）とを備える。端子３１は、例えば導電性の金属材料を所定の雄型形状に成形した端子金具である。端子３１は、電線部２の電線３ａ，３ｂ，３ｃの本数に応じて用意され、本実施形態では三相の高電圧ケーブル用の３つの端子が収容室３２に収容されている。収容室３２には、端子３１と電線３ａ，３ｂ，３ｃとの接続部３４も収容されている。端子３１の先端部は、中心軸線Ｘ１に沿った電線部２と反対側にて、収容室３２内からハウジング３３の外部へ突出して設置されている。収容室３２をなすハウジング３３は、合成樹脂等の絶縁性の高分子材料で成形される。
【０１１４】
ハウジング３３は、端子３１と反対側に開口部３３ａが設けられ、この開口部３３ａから内部に電線３ａ，３ｂ，３ｃが挿入されている。コネクタ８，９は、パッキン３５とリアホルダー３６（筐体）を備え、ハウジング３３の開口部３３ａは、パッキン３５により封止され、さらにリアホルダー３６が固定されている。パッキン３５は、例えば円筒状に形成され、その内方に挿入された電線３ａ，３ｂ，３ｃを内周面で保持すると共に、外周面で開口部３３ａの内周面に保持される。パッキン３５は、ゴム（例えば硬質ゴム）等の弾性を有する高分子材料で成形される。リアホルダー３６も、パッキン３５と同様に孔部を有し、この孔部に挿入された電線３ａ，３ｂ，３ｃを孔部の内周面で保持している。リアホルダー３６は、ハウジング３３と同様に、合成樹脂等の絶縁性の高分子材料で成形される。リアホルダー３６は、開口部３３ａ内に嵌合する部分はパッキン３５の端面と当接し、開口部３３ａの外側の部分はハウジング３３の端部と当接している。
【０１１５】
また、コネクタ８，９は、ハウジング３３を外装するシェル３７を備える。シェル３７は、中心軸線Ｘ１周りのハウジング３３の外周側にて、ハウジング３３を包囲するよう形成されており、これによりコネクタを保護するよう構成されている。シェル３７は、例えば剛性の高い金属材料で成形される。
【０１１６】
図１０，１１に示すように、コネクタ８，９は、内部に収容される電線３ａ，３ｂ，３ｃのノイズを低減するための磁性材３８を備える。図１０に示すように、磁性材３８は、ハウジング３３の収容室３２内において、パッキン３５と隣接して設置されると共に、図１１に示すように、電線３ａ，３ｂ，３ｃの外周側を包囲して設置されている。図１１，１２に示すように、磁性材３８は、環形状に形成され、孔部３８ａに電線３ａ，３ｂ，３ｃが挿通されている。磁性材３８は、例えばフェライトコアである。このような環形状の磁性材３８に電線３ａ，３ｂ，３ｃを通すことで、磁性材３８に磁束が発生し、電流エネルギが磁気エネルギへ変換される。そして、電磁誘導によって再び電流エネルギに戻ろうとしたとき、磁気損失が起き、ノイズ電流の一部が抑制される。このように、円環形状の磁性材３８で電線３ａ，３ｂ，３ｃの外周側を包囲することで、電線３ａ，３ｂ，３ｃのノイズを低減できる。
【０１１７】
この磁性材３８は、電線部２の電線３ａ，３ｂ，３ｃの本数に応じて用意され、本実施形態では電線部２の３本の電線３ａ，３ｂ，３ｃに対応する３個の磁性材３８が収容室３２内に収容されている。３個の磁性材３８のそれぞれは、電線部２の各電線３ａ，３ｂ，３ｃに個別に設置されている。このような磁性材３８と電線３ａ，３ｂ，３ｃとの配置は、一般にノーマルモードと呼ばれている。
【０１１８】
また、磁性材３８には、環形状の外周面３８ｂに切欠き３８ｃ（凹部）が設けられている。図１２に示すように、切欠き３８ｃは、外周面３８ｂから軸心側に掘り下げられると共に、軸方向に沿って両端面間に連続して延在するよう形成されている。この切欠き３８ｃは、磁性材３８内の磁束を漏らし、磁束の飽和を抑制するための磁束飽和抑制用に一般的に設けられるものである。本実施形態では、磁性材３８に軸心を基準とする対向位置に２個の切欠き３８ｃを設ける構成を例示しているが、切欠き３８ｃの数はこれに限られない。
【０１１９】
一方、ハウジング３３の内周面のうち、磁性材３８の設置時にこの磁性材３８の外周面３８ｂと当接する部分には、図１１に示すように、ハウジング３３の内部に設置された状態の磁性材３８の切欠き３８ｃと嵌合するリブ３３ｂ（凸部）が設けられている。
【０１２０】
このように、本実施形態に係る電線収容部材としてのコネクタ８，９は、電線３ａ，３ｂ，３ｃを内部に収容するハウジング３３と、環形状に形成され、ハウジング３３の内部にて、電線３ａ，３ｂ，３ｃの外周側を包囲して設置される磁性材３８と、磁性材３８の外周面３８ｂ上に設けられる凹部としての切欠き３８ｃと、ハウジング３３の内部に設けられる凸部としてのリブ３３ｂとを備える。磁性材３８をハウジング３３の内部に設置するとき、磁性材３８の切欠き３８ｃにハウジング３３のリブ３３ｂが嵌合する。また、本実施形態に係るワイヤーハーネス１は、電線３ａ，３ｂ，３ｃと、電線３ａ，３ｂ，３ｃの両端部に接続される電線収容部材としてのコネクタ８，９とを備える。
【０１２１】
この構成により、電線３ａ，３ｂ，３ｃのノイズ抑制用に磁性材３８をコネクタ８，９に内蔵するときに、磁性材３８の切欠き３８ｃにハウジング３３のリブ３３ｂが嵌合された状態とすることで、磁性材３８をコネクタ８，９の収容室３２内に好適に保持することができる。これにより、例えば振動等が生じた場合でも、磁性材３８が回転したり周辺部品と干渉することを回避できるので、コーティング材の剥がれなどの磁性材３８の摩耗を抑制できる。磁性材３８の摩耗を抑制することで、磁性材３８による電線のノイズ低減効果を長く持続させることが可能となる。
【０１２２】
また、本実施形態のコネクタ８，９では、磁性材３８をコネクタ８，９内に設置する際にハウジング３３のリブ３３ｂと嵌合する要素として、従来より磁性材３８に磁束飽和抑制用に設けられる切欠き３８ｃを利用する。これにより、磁性材３８をコネクタ８，９に内蔵するときに、磁性材３８を収容室３２内に保持するための係合要素を新たに設ける必要がないので、加工コストを抑えつつ、磁性材３８の摩耗を抑制できる。
【０１２３】
また、本実施形態のコネクタ８，９では、ハウジング３３は、複数の電線３ａ，３ｂ，３ｃを内部に収容し、磁性材３８は、複数の電線３ａ，３ｂ，３ｃのそれぞれに個別に設置される。この構成により、所謂ノーマルモードによるノイズ除去が可能となる。また、三相電線の各相に個別に磁性材３８を設置すると、各電線３ａ，３ｂ，３ｃのインダクタンスを変更し（大きくし）、各電線３ａ，３ｂ，３ｃ間の共振点をずらすことができる。また、各電線３ａ，３ｂ，３ｃのノイズからサージ電圧の周波数成分だけ除去できるように、サージ電圧の周波数に合わせて磁性材３８の性状を各電線３ａ，３ｂ，３ｃごとに個別に選定できるので、ワイヤーハーネス１のサージ電圧を効率よく抑制できる。
【０１２４】
上記実施形態では、コネクタ８，９内に磁性材３８を設置する際に、磁性材３８の切欠き３８ｃが嵌合する凸部（リブ３３ｂ）を、コネクタ８，９のハウジング３３に設ける構成を例示したが、コネクタ８，９内に磁性材３８を設置したときに磁性材３８の切欠き３８ｃを嵌合可能であれば、例えばリアホルダー３６などハウジング３３以外の他の筐体に凸部を設けることもできる。また、図１０，１１に例示した設置位置とは異なる位置にてハウジング３３内に磁性材３８を設置する構成としてもよい。
【０１２５】
また、上記実施形態では、コネクタ８，９内に収容される複数の電線３ａ，３ｂ，３ｃのそれぞれに磁性材３８を個別に設置する、所謂ノーマルモードによるノイズ低減手法の構成を例示したが、この代わりに、複数の電線３ａ，３ｂ，３ｃを纏めた外周側を一括して包囲するように単一の磁性材を設置する、所謂コモンモードによるノイズ低減手法の構成とすることもできる。
【０１２６】
また、上記実施形態では、コネクタ８，９の内部にて、磁性材３８が電線３ａ，３ｂ，３ｃの外周側を包囲して設置される構成を例示したが、磁性材３８が、電線３ａ，３ｂ，３ｃに接続される導体（例えばバスバーや端子など）の外周側を包囲して設置される構成としてもよい。
【０１２７】
なお、本実施形態では、コネクタ側サージ低減手段Ｓ２として、コネクタ８，９内に設けられ、環形状に形成され、電線部２の各電線３ａ，３ｂ，３ｃの外周側を包囲する磁性材３８を例示したが、コネクタ８，９内にて電線部２のサージ電圧を低減できればよく、例えば保護回路や空芯コイルなど磁性材３８以外のものを適用してもよい。
【０１２８】
＜中間部側サージ低減手段Ｓ３＞
中間部側サージ低減手段Ｓ３は、ワイヤーハーネス１の構成要素のうち中間部４０に設けられるサージ低減手段である。本実施形態のワイヤーハーネス１は、ハーネス長に応じて、サージ電圧の所望の低減量を実現すべく、中間部側サージ低減手段Ｓ３を選択的に適用することができる。中間部側サージ低減手段Ｓ３とは、具体的には、中間部４０内に設けられる磁性材４２である。
【０１２９】
図２に示すように、中間部４０は、外郭部４１（筐体）と磁性材４２とを有する。外郭部４１は、中心軸線Ｘ１に沿った軸方向の両端に開口部を有し、これらの開口部によってコルゲートチューブ７と接続されている。電線部２の各電線３ａ，３ｂ，３ｃは、これらの開口部を介して外郭部４１の内部に挿通されている。磁性材４２は、環形状の部材であり、外郭部４１に内蔵されている。磁性材４２は、例えばフェライトコアである。このような環形状の磁性材４２に電線３ａ，３ｂ，３ｃを通すことで、上述したコネクタ８，９内の磁性材３８と同様に、電線３ａ，３ｂ，３ｃのノイズを低減できる。
【０１３０】
磁性材４２は、中心軸線Ｘ１周りの周方向に沿って、外郭部４１に挿通される電線部２の各電線３ａ，３ｂ，３ｃを一括して包囲するように設置されている。つまり、中間部４０では、環形状の磁性材４２の中央の貫通孔に、電線部２の３本の電線３ａ，３ｂ，３ｃが纏めて挿通されている。このような磁性材４２と電線３ａ，３ｂ，３ｃとの配置は、一般にコモンモードと呼ばれている。コモンモードでは、単一の磁性材４２によって、電線部２の各電線３ａ，３ｂ，３ｃのノイズ低減が可能となっている。
【０１３１】
なお、本実施形態では、中間部４０の内部にて、磁性材４２が電線３ａ，３ｂ，３ｃの外周側を包囲して設置される構成を例示したが、磁性材４２が、電線３ａ，３ｂ，３ｃに接続される導体（例えばバスバーや端子など）の外周側を包囲して設置される構成としてもよい。
【０１３２】
また、本実施形態では、中間部側サージ低減手段Ｓ３として、中間部４０内に設けられ、環形状に形成され、電線部２の各電線３ａ，３ｂ，３ｃの外周側を包囲する磁性材４２を例示したが、中間部４０内にて電線部２のサージ電圧を低減できればよく、例えば保護回路や空芯コイルなど磁性材４２以外のものを適用してもよい。
【０１３３】
＜中間部側サージ低減手段Ｓ３の変形例＞
図１３〜１５を参照して、中間部側サージ低減手段Ｓ３（磁性材４２）の第一変形例を説明する。図１３は、中間部側サージ低減手段としての中間部の磁性材の第一変形例の一形態を示す平面図である。図１４は、図１３に示す磁性体に電線を巻き付けた状態を示す斜視図である。図１５は、図１３に示す磁性体の内周面形状の他の形態を示す平面図である。
【０１３４】
上記実施形態では、図２に示すように、中間部側サージ低減手段Ｓ３としての中間部４０の磁性材４２には、環形状の中央の孔部に電線部２の各電線３ａ，３ｂ，３ｃが挿通されている。この構成に対して、図１３〜１５に示す第一変形例のように、電線３ａ，３ｂ，３ｃを磁性材４２ａ，４２ｂ（フェライトコア）の環状部分に複数回巻き付けることで、電線３ａ，３ｂ，３ｃを磁性材４２ａの孔部に複数回挿通させ、これにより、サージ低減効果を向上させる構成とすることもできる。
【０１３５】
図１３に示すように、第一変形例の磁性材４２ａは、孔部の内周面に蟻溝４３が設けられている。磁性材４２ａに電線３ａ，３ｂ，３ｃを巻き付ける際には、図１４に示すように、この蟻溝４３に各電線３ａ，３ｂ，３ｃを圧入させる。これにより、磁性材４２ａに巻き付けた電線３ａ，３ｂ，３ｃ同士を交差させることなく固定でき、電線３ａ，３ｂ，３ｃと磁性材４２ａとの間にエアギャップが生じることを防止できる。エアギャップが生じないため、磁束が漏れずインダクタンスが低下しないので、磁性材４２ａのノイズ低減効果の性能を向上できる。また、磁性材４２ａに巻き付けた電線３ａ，３ｂ，３ｃが緩むことも防止できる。さらに、電線の緩み防止用に別部品を用意することも不要となるのでコストを低減できる。
【０１３６】
なお、磁性材４２ａの内周面に設ける溝部の形状は、図１３，１４に示した蟻溝４３以外の形状でもよい。例えば図１５に示す磁性材４２ｂのように、孔部の内周面に電線３ａ，３ｂ，３ｃの軸方向に直交する断面の外形をかたどった形状の溝部４４を設けてもよい。
【０１３７】
図１６〜１７を参照して、中間部側サージ低減手段Ｓ３（磁性材４２）の第二変形例を説明する。図１６は、中間部側サージ低減手段としての中間部の磁性材の第二変形例を示す斜視図である。図１７は、図１６に示すホルダー部を本体部へ圧入した状態を示す第二変形例に係る磁性材の斜視図である。
【０１３８】
図１６，１７に示す第二変形例の磁性材４２ｃも、第一変形例と同様に、電線３ａ，３ｂ，３ｃを磁性材４２ａに巻き付けたときに、電線３ａ，３ｂ，３ｃの固定と緩み防止を好適に行うための構成である。図１６に示すように、磁性材４２ｃは、実施形態の磁性材４２と同形状である環形状の本体部４５ａと、この本体部４５ａの孔部に嵌合可能なホルダー部４５ｂとを有する。嵌合時に本体部４５ａの内周面と当接するホルダー部４５ｂの外周面には、電線３ａ，３ｂ，３ｃの軸方向に直交する断面の外形をかたどった形状の溝部４５ｃが設けられている。
【０１３９】
第二変形例の磁性材４２ｃは、本体部４５ａに電線３ａ，３ｂ，３ｃを巻き付けた状態で、図１７に示すようにホルダー部４５ｂを本体部４５ａの孔部に圧入し、溝部４５ｃに電線３ａ，３ｂ，３ｃを嵌合させる。これにより、磁性材４２ｃに巻き付けた電線３ａ，３ｂ，３ｃ同士を交差させることなく固定でき、電線３ａ，３ｂ，３ｃと磁性材４２ｃとの間にエアギャップが生じることを防止できる。また、磁性材４２ｃに巻き付けた電線３ａ，３ｂ，３ｃが緩むことも防止できる。また、電線３ａ，３ｂ，３ｃの仕様が変更された場合には、ホルダー部４５ｂの形状を変更するだけで対応でき、本体部４５ａ（既存のフェライトコアと同様のもの）を新設する必要がないので、コストを低減できる。
【０１４０】
ところで、上記実施形態では、図２に示すように、中間部側サージ低減手段Ｓ３としての中間部４０の磁性材４２は、電線部２の各電線３ａ，３ｂ，３ｃを一括して包囲する構成、つまりコモンモードによるノイズ低減手法の構成であったが、この代わりに、上記のコネクタ８，９内の磁性材３８と同様に、外郭部４１に挿通される複数の電線３ａ，３ｂ，３ｃのそれぞれに磁性材４２を個別に設置する、所謂ノーマルモードによるノイズ低減手法の構成を適用することもできる。このようなノーマルモードの構成について、以下に第三変形例及び第四変形例を挙げる。
【０１４１】
図１８〜２４を参照して、中間部側サージ低減手段Ｓ３（磁性材４２）の第三変形例を説明する。図１８は、中間部側サージ低減手段としての中間部の磁性材の第三変形例を示す正面図である。図１９は、第三変形例に係る磁性材の組み立て工程の第一段階を示す斜視図である。図２０は、第三変形例に係る磁性材の組み立て工程の第二段階を示す斜視図である。図２１は、第三変形例に係る磁性材の組み立て工程の第三段階を示す斜視図である。図２２は、第三変形例に係る磁性材の組み立て工程の第四段階を示す斜視図である。図２３は、第三変形例に係る磁性材の組み立て工程の第五段階を示す斜視図である。図２４は、第三変形例に係る磁性材の組み立て工程の第六段階を示す斜視図である。
【０１４２】
図１８に示すように、第三変形例の磁性材４２ｄは、電線３ａ，３ｂ，３ｃのそれぞれを個別に挿通する複数のフェライトコア４６ａ，４６ｂ，４６ｃを有する。各フェライトコア４６ａ，４６ｂ，４６ｃは、電線３ａ，３ｂ，３ｃを環状部分に巻き付け可能に形成されている。また、各フェライトコア４６ａ，４６ｂ，４６ｃは、相互に接続（接合）可能な構造となっている。
【０１４３】
図１９に示すように、各フェライトコア４６ａ，４６ｂ，４６ｃは、円環形状の一部である接続部４７ａ，４７ｂ，４７ｃが分離可能となっている。磁性材４２ｄの組み立て工程では、図２０に示すように、各フェライトコア４６ａ，４６ｂ，４６ｃから接続部４７ａ，４７ｂ，４７ｃを分離した状態で、フェライトコア４６ａ，４６ｂ，４６ｃに電線３ａ，３ｂ，３ｃが巻き付けられる。このとき、フェライトコア４６ａ，４６ｂ，４６ｃの円環形状の一部（接続部４７ａ，４７ｂ，４７ｃ）が欠落している状態のため、この欠落箇所からフェライトコア４６ａ，４６ｂ，４６ｃの孔部に電線３ａ，３ｂ，３ｃを挿通させることができるので、フェライトコア４６ａ，４６ｂ，４６ｃに電線３ａ，３ｂ，３ｃを容易に巻き付けることができる。電線３ａ，３ｂ，３ｃの巻き付けが完了すると、図２０〜２１に示すように、フェライトコア４６ａ，４６ｂ，４６ｃに接続部４７ａ，４７ｂ，４７ｃがスライド係合される。
【０１４４】
図２１に示すフェライトコア４６ａ，４６ｂ，４６ｃに接続部４７ａ，４７ｂ，４７ｃが嵌合した状態において、接続部４７ａ，４７ｂ，４７ｃの一部分がフェライトコア４６ａ，４６ｂ，４６ｃの外周面から突出するよう形成されている。この接続部４７ａ，４７ｂ，４７ｃの突出部分は、他のフェライトコア４６ａ，４６ｂ，４６ｃとの係合部として機能する。また、フェライトコア４６ａ，４６ｂ，４６ｃの外周面には、他のフェライトコア４６ａ，４６ｂ，４６ｃの接続部４７ａ，４７ｂ，４７ｃがスライド係合できる被係合部４８ａ，４８ｂ，４８ｃが設けられている。図２２に示すように、フェライトコア４６ｃの接続部４７ｃが、フェライトコア４６ａの被係合部４８ａに係合し、図２３に示すように、フェライトコア４６ｂの接続部４７ｂが、フェライトコア４６ｃの被係合部４８ｃに係合し、これに伴って、フェライトコア４６ａの接続部４７ａｂが、フェライトコア４６ｂの被係合部４８ｂに係合することで、図２４に示すように、フェライトコア４６ａ，４６ｂ，４６ｃが一体的な磁性材４２ｄとして組み立てられる。このように、第三変形例の磁性材４２ｄは、複数のフェライトコア４６ａ，４６ｂ，４６ｃを相互に接続（接合）可能な構造のため、複数のフェライトコア４６ａ，４６ｂ，４６ｃを束ねるための他部品が不要となり、コストや部品点数を削減できる。また、複数のフェライトコア４６ａ，４６ｂ，４６ｃを一体的に纏めることができるので、省スペース化、小型化が可能となる。
【０１４５】
図２５〜２８を参照して、中間部側サージ低減手段Ｓ３（磁性材４２）の第四変形例を説明する。図２５は、中間部側サージ低減手段としての中間部の磁性材の第四変形例を示す正面図である。図２６は、第四変形例に係る磁性材の組み立て工程の第一段階を示す斜視図である。図２７は、第四変形例に係る磁性材の組み立て工程の第二段階を示す斜視図である。図２８は、第四変形例に係る磁性材の組み立て工程の第三段階を示す斜視図である。
【０１４６】
図２５に示すように、第四変形例の磁性材４２ｅは、電線３ａ，３ｂ，３ｃのそれぞれを個別に挿通する複数のフェライトコア４９ａ，４９ｂ，４９ｃを有する。各フェライトコア４９ａ，４９ｂ，４９ｃは、電線３ａ，３ｂ，３ｃを環状部分に巻き付け可能に形成されている。
【０１４７】
図２６に示すように、各フェライトコア４９ａ，４９ｂ，４９ｃは、円環形状の一部が共通の接続部５１により分離可能となっている。この接続部５１は、第三変形例の接続部４７ａ，４７ｂ，４７ｃの機能を集約したものである。磁性材４２ｅの組み立て工程では、図２７に示すように、各フェライトコア４９ａ，４９ｂ，４９ｃから接続部５１を分離した状態で、フェライトコア４９ａ，４９ｂ，４９ｃに電線３ａ，３ｂ，３ｃが巻き付けられる。このとき、フェライトコア４９ａ，４９ｂ，４９ｃの円環形状の一部（接続部５１）が欠落している状態のため、この欠落箇所からフェライトコア４９ａ，４９ｂ，４９ｃの孔部に電線３ａ，３ｂ，３ｃを挿通させることができるので、フェライトコア４９ａ，４９ｂ，４９ｃに電線３ａ，３ｂ，３ｃを容易に巻き付けることができる。電線３ａ，３ｂ，３ｃの巻き付けが完了すると、図２８に示すように、フェライトコア４９ａ，４９ｂ，４９ｃに接続部５１がスライド係合されて、各フェライトコア４９ａ，４９ｂ，４９ｃが一体的な磁性材４２ｅとして組み立てられる。このように、第四変形例の磁性材４２ｅは、複数のフェライトコア４９ａ，４９ｂ，４９ｃを相互に接続（接合）可能な構造のため、複数のフェライトコア４９ａ，４９ｂ，４９ｃを束ねるための他部品が不要となり、コストや部品点数を削減できる。また、複数のフェライトコア４９ａ，４９ｂ，４９ｃを一体的に纏めることができるので、省スペース化、小型化が可能となる。
【０１４８】
以上、本発明の実施形態を説明したが、上記実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。上記実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。上記実施形態及びその変形は、発明の範囲や要旨に含まれると同様に、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれるものである。
【０１４９】
上記実施形態では、実施形態に係るワイヤーハーネス１が接続する２つの要素としてインバータ５０及びモータ６０を例示したが、２つの要素間でサージ電圧が発生しうるものであれば、他の要素間にワイヤーハーネス１を適用することもできる。
【０１５０】
また、上記実施形態では、実施形態に係るワイヤーハーネス１を、三相交流型のインバータ５０とモータ６０とを接続する電力供給線として用いる構成を例示したが、インバータ５０とモータ６０は三相交流型以外のものでもよい。つまり、実施形態に係るワイヤーハーネス１は、例えば四相配線など三相配線以外のものでもよく、電線部２が３本以上の電線を有する構成であればよい。
【０１５１】
また、上記実施形態では、ノイズを抑制するシールド部材の一例として編組線６を例示したが、例えば銅やアルミなどの金属テープや箔などをシールド部材として適用してもよいし、これらと編組線６との組み合わせでシールド部材を構成することもできる。
【０１５２】
また、電線部２の各電線は、同軸ケーブルでもよい。つまり、各電線の導体部の周り、導体部と被覆部との間に、電線ごとに個別にシールド部材が設けられる構成でもよい。また、電線部２の各電線は、中心軸線Ｘ１に沿って同一方向に延在していればよく、上記実施形態のように中心軸線Ｘ１周りの周方向に沿って均等に配置されない構成でもよい。
【０１５３】
また、上記実施形態では、シールド部材としての編組線６が接地されている構成を例示したが、接地しない構成でもよい。
【符号の説明】
【０１５４】
１  ワイヤーハーネス
２  電線部
３ａ，３ｂ，３ｃ  電線
４ａ，４ｂ，４ｃ  導体部
５ａ，５ｂ，５ｃ  絶縁部
６  編組線（シールド部材）
８  インバータ側コネクタ（コネクタ）
９  モータ側コネクタ（コネクタ）
１０  第一電線保持部材
１１  外形保持部
１２，１２ａ，１２ｂ，１２ｃ  編組形状矯正部（シールド部材形状矯正部）
２０  第二電線保持部材
２１  本体部
２１ａ  外周面
２２，２２ａ，２２ｂ，２２ｃ  電線収容部
２３  空間部  
２４  外縁部
３３  ハウジング（筐体）
３６  リアホルダー（筐体）
３８  磁性材
４０  中間部
４１  外郭部（筐体）
４２  磁性材
Ｓ１  電線側サージ低減手段
Ｓ２  コネクタ側サージ低減手段
Ｓ３  中間部側サージ低減手段
Ｙａ，Ｙｂ，Ｙｃ  重心点
Ａ１，Ａ２，Ａ３  外周側接線
Ｂ１，Ｂ２，Ｂ３  線分
Ｘ１  中心軸線
【図１】
0006263501.tif 000002
【図２】
0006263501.tif 000003
【図３】
0006263501.tif 000004
【図４】
0006263501.tif 000005
【図５】
0006263501.tif 000006
【図６】
0006263501.tif 000007
【図７】
0006263501.tif 000008
【図８】
0006263501.tif 000009
【図９】
0006263501.tif 000010
【図１０】
0006263501.tif 000011
【図１１】
0006263501.tif 000012
【図１２】
0006263501.tif 000013
【図１３】
0006263501.tif 000014
【図１４】
0006263501.tif 000015
【図１５】
0006263501.tif 000016
【図１６】
0006263501.tif 000017
【図１７】
0006263501.tif 000018
【図１８】
0006263501.tif 000019
【図１９】
0006263501.tif 000020
【図２０】
0006263501.tif 000021
【図２１】
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【図２２】
0006263501.tif 000023
【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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