(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
内燃機関において、クランク軸からトルク伝達部材（６）を通じたトルク伝達によりカム軸（２）が開閉する動弁のバルブタイミングを可変制御するバルブタイミング制御システム（１）であって、
クランク軸及びカム軸とそれぞれ連動回転する一対のロータ（１２，１４）間に調整作動室（２２，２４）を形成し、当該調整作動室に対する作動液の出入りに応じて、前記クランク軸及び前記カム軸間の回転位相を調整する位相調整ユニット（１１）と、
各前記ロータにそれぞれ設けられるストッパ（１５０，１５１，１５２，１５３）を有し、それらストッパ同士の当接により、最端位相（Ｐｒ）を超える前記回転位相の調整を規制するストッパユニット（１５）と、
前記位相調整ユニット内にロック作動室（１６４）を形成し、当該ロック作動室に対する作動液の出入りにより、最端位相からずれた中間位相（Ｐｍ）において前記回転位相のロック及び解除を切替えるロックユニット（１６）と、
前記調整作動室及び前記ロック作動室に対する作動液の出入りを制御するための制御指令値（Ｖ）を、設定する制御ユニット（９０）とを、備え、
前記最端位相に対する前記中間位相の位相差として、基準位相差（ＭＰ）を定義すると、
前記制御ユニットは、
前記基準位相差を環境温度（ＴＰ）に対応させて学習する位相差学習手段（Ｓ２０１〜Ｓ２１７，Ｓ２２１８〜Ｓ２２２０，Ｓ３２２１）と、
前記最端位相を学習する最端位相学習手段（Ｓ４０１〜Ｓ４０５）と、
前記位相差学習手段による前記基準位相差の学習値と、前記最端位相学習手段による前記最端位相の学習値とから、前記中間位相を算出する中間位相算出手段（Ｓ１０２〜Ｓ１０５）と、
前記回転位相をロックするロック条件（Ｃｌ）が成立した場合に、前記中間位相算出手段により算出された前記中間位相に前記回転位相を制御するように、前記制御指令値を決定する中間位相制御手段（Ｓ１０１，Ｓ１０６〜Ｓ１０８）とを、少なくとも一つのプロセッサ（９００）により構築することを特徴とするバルブタイミング制御システム。
【請求項２】
前記回転位相のロックを解除する解除条件（Ｃｃ）が成立してから当該解除が完了するまでとなる解除実行時の前記基準位相差として、解除時位相差（ＭＰｃ）を定義し、
前記ロック条件が成立してから前記回転位相のロックが完了するまでとなるロック実行時の前記基準位相差として、ロック時位相差（ＭＰｌ）を定義すると、
前記位相差学習手段は、前記解除時位相差及び前記ロック時位相差の相互ずれ量が許容量（δＭＰｐ）以下であるとの判定を下した場合に、前記解除時位相差及び前記ロック時位相差のうち少なくとも一方に基づき前記基準位相差の学習値を取得することを特徴とする請求項１に記載のバルブタイミング制御システム。
【請求項３】
前記位相差学習手段は、前記解除時位相差及び前記ロック時位相差の平均値により、前記基準位相差の学習値を算出することを特徴とする請求項２に記載のバルブタイミング制御システム。
【請求項４】
前記解除実行時の前記環境温度として、解除時温度（ＴＰｃ）を定義し、
前記ロック実行時の前記環境温度として、ロック時温度（ＴＰｌ）を定義すると、
前記位相差学習手段は、前記解除時温度及び前記ロック時温度の間の温度差が許容差（δＴＰｐ）を超えるとの判定を下した場合に、前記基準位相差の学習を禁止することを特徴とする請求項２又は３に記載のバルブタイミング制御システム。
【請求項５】
前記環境温度に対応して予設定された前記基準位相差の初期値（ＭＰ０）を記憶するメモリ（９０１）を、有し、
前記位相差学習手段は、前記基準位相差に関して先回学習値及び今回学習値の相互ずれ幅がリセット幅（δＭＰｒ）以上であるとの判定を下した場合に、それら先回学習値及び今回学習値を、前記メモリに記憶の前記初期値にリセットすることを特徴とする請求項１〜４のいずれか一項に記載のバルブタイミング制御システム。
【請求項６】
前記制御ユニットは、
前記環境温度に関する複数の温度範囲（Ｓｔｐ）毎に対応した前記基準位相差の学習値を、前記中間位相算出手段による前記中間位相の算出時に読出し可能に記憶するメモリ（９０１）を、有し、
前記位相差学習手段は、前記メモリにおいて、今回学習時の前記環境温度が属する前記温度範囲としての今回範囲（Ｓｔｐｔ）に対応した記憶値を、前記基準位相差の今回学習値により更新することを特徴とする請求項１〜５のいずれか一項に記載のバルブタイミング制御システム。
【請求項７】
前記位相差学習手段は、前記メモリにおいて前記今回範囲に対応した記憶値を、前記基準位相差の今回学習値に依拠する補正値（ＭＰａ）により更新することを特徴とする請求項６に記載のバルブタイミング制御システム。
【請求項８】
前記ロックユニットによるロックを開始する前記回転位相として、ロック開始位相（Ｐｓ）を定義すると、
前記ロック条件が成立した場合に前記中間位相制御手段は、前記中間位相算出手段により算出された前記中間位相の周囲に設定される前記ロック開始位相へ前記回転位相が到達してから、前記中間位相への前記回転位相の制御を開始するように、前記制御指令値を決定することを特徴とする請求項１〜７のいずれか一項に記載のバルブタイミング制御システム。
【請求項９】
前記最端位相学習手段は、前記最端位相を前記環境温度に対応させて学習することを特徴とする請求項１〜８のいずれか一項に記載のバルブタイミング制御システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、内燃機関において、クランク軸からトルク伝達部材を通じたトルク伝達によりカム軸が開閉する動弁のバルブタイミングを可変制御するバルブタイミング制御システムに、関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、クランク軸及びカム軸間の回転位相を調整する位相調整ユニットと共に、当該回転位相のロック及び解除を切替えるロックユニットを制御するバルブタイミング制御システムは、広く知られている。
【０００３】
例えば、特許文献１に開示されるシステムでは、制御ユニットにより設定した制御指令値に従って、位相調整ユニット及びロックユニットの各々に対する作動液の出入りが制御される。その結果、位相調整ユニットによると、クランク軸及びカム軸とそれぞれ連動回転する一対のロータ間の調整作動室に対して作動液の出入りが制御されることで、回転位相が調整される。また、ロックユニットによると、位相調整ユニット内のロック作動室に対して作動液の出入りが制御されることで、最端位相からずれた中間位相（以下、単に「中間位相」ともいう）にて回転位相のロック及び解除が切替えられる。
【０００４】
さて、特許文献１に開示されるシステムでは、ストッパユニットのうち各ロータにそれぞれ設けられるストッパ同士の当接により、最端位相を超える回転位相の調整が規制される。このようにストッパ同士が当接する時の最端位相は、比較的に高精度に決まる。そこで、最端位相の学習完了後には、最端位相に対する中間位相の位相差が学習されることで、当該位相差の学習値と最端位相とから算出される中間位相に、回転位相を制御することが可能となっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１０−２７５９１１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかし、特許文献１に開示されるシステムでは、例えばタイミングチェーン又はタイミングベルトといったトルク伝達部材等が環境温度の変化により膨縮するのに起因して、最端位相に対する中間位相の位相差が変動し易い。故に、環境温度が変化すると、位相差の学習値及びそれに依拠する中間位相の算出値には、誤差が生じてしまう。その結果、算出された中間位相に回転位相が制御されると、ロックを適正に完了させることが困難になるという懸念があった。
【０００７】
本発明は、以上説明した問題に鑑みてなされたものであって、その目的は、環境温度が変化しても中間位相でのロックを適正に完了可能なバルブタイミング制御システムを、提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
以下、課題を達成するための発明の技術的手段について、説明する。尚、発明の技術的手段を開示する特許請求の範囲及び本欄に記載された括弧内の符号は、後に詳述する実施形態に記載された具体的手段との対応関係を示すものであり、発明の技術的範囲を限定するものではない。
【０００９】
上述の課題を解決するために開示された第一発明は、
内燃機関において、クランク軸からトルク伝達部材（６）を通じたトルク伝達によりカム軸（２）が開閉する動弁のバルブタイミングを可変制御するバルブタイミング制御システム（１）であって、
クランク軸及びカム軸とそれぞれ連動回転する一対のロータ（１２，１４）間に調整作動室（２２，２４）を形成し、当該調整作動室に対する作動液の出入りに応じて、クランク軸及びカム軸間の回転位相を調整する位相調整ユニット（１１）と、
各ロータにそれぞれ設けられるストッパ（１５０，１５１，１５２，１５３）を有し、それらストッパ同士の当接により、最端位相（Ｐｒ）を超える回転位相の調整を規制するストッパユニット（１５）と、
位相調整ユニット内にロック作動室（１６４）を形成し、当該ロック作動室に対する作動液の出入りにより、最端位相からずれた中間位相（Ｐｍ）において回転位相のロック及び解除を切替えるロックユニット（１６）と、
調整作動室及びロック作動室に対する作動液の出入りを制御するための制御指令値（Ｖ）を、設定する制御ユニット（９０）とを、備え、
最端位相に対する中間位相の位相差として、基準位相差（ＭＰ）を定義すると、
制御ユニットは、
基準位相差を環境温度（ＴＰ）に対応させて学習する位相差学習手段（Ｓ２０１〜Ｓ２１７，Ｓ２２１８〜Ｓ２２２０，Ｓ３２２１）と、
最端位相を学習する最端位相学習手段（Ｓ４０１〜Ｓ４０５）と、
位相差学習手段による基準位相差の学習値と、最端位相学習手段による最端位相の学習値とから、中間位相を算出する中間位相算出手段（Ｓ１０２〜Ｓ１０５）と、
回転位相をロックするロック条件（Ｃｌ）が成立した場合に、中間位相算出手段により算出された中間位相に回転位相を制御するように、制御指令値を決定する中間位相制御手段（Ｓ１０１，Ｓ１０６〜Ｓ１０８）とを、少なくとも一つのプロセッサ（９００）により構築することを特徴とする。
【００１０】
このような第一発明によると、ロック条件が成立した場合に、最端位相に対する中間位相の位相差たる基準位相差の学習値と、最端位相の学習値とから中間位相が算出されて、当該中間位相の算出値に回転位相が制御される。ここで基準位相差は、環境温度に対応して学習されるので、基準位相差の学習値及びそれに依拠する中間位相の算出値には、環境温度が変化しても誤差が生じ難くなる。これによれば、高精度に算出され得る中間位相へと回転位相を制御できるので、中間位相でのロックを適正に完了することが可能となる。
【００１１】
また、開示された第二発明は、
回転位相のロックを解除する解除条件（Ｃｃ）が成立してから当該解除が完了するまでとなる解除実行時の基準位相差として、解除時位相差（ＭＰｃ）を定義し、
ロック条件が成立してから回転位相のロックが完了するまでとなるロック実行時の基準位相差として、ロック時位相差（ＭＰｌ）を定義すると、
位相差学習手段は、解除時位相差及びロック時位相差の相互ずれ量が許容量（δＭＰｐ）以下であるとの判定を下した場合に、解除時位相差及びロック時位相差のうち少なくとも一方に基づき基準位相差の学習値を取得することを特徴とする。
【００１２】
このような第二発明によると、解除条件の成立から解除完了までとなる解除実行時の解除時位相差と、ロック条件の成立からロック完了までとなるロック実行時のロック時位相差とについては、いずれか一方が不安定となる状況では相互ずれ量が増大し易い。そこで、そうした相互ずれ量は許容量以下であるとの判定が下された場合には、安定した基準位相差としての解除時位相差及びロック時位相差のうち少なくとも一方に基づくことで、基準位相差の学習値が精確に取得され得る。これによれば、基準位相差の学習値に依拠する中間位相の算出値に誤差が生じるのを抑制できるので、中間位相でのロックを適正に完了することが可能となる。
【００１３】
また、開示された第三発明は、
解除実行時の環境温度として、解除時温度（ＴＰｃ）を定義し、
ロック実行時の環境温度として、ロック時温度（ＴＰｌ）を定義すると、
位相差学習手段は、解除時温度及びロック時温度の間の温度差が許容差（δＴＰｐ）を超えるとの判定を下した場合に、基準位相差の学習を禁止することを特徴とする。
【００１４】
このような第三発明によると、解除時位相差が実現される解除実行時の解除時温度と、ロック時位相差が実現されるロック実行時のロック時温度とについては、それら実行時の間にて環境温度が変化すると、相互間の温度差が大きくなる。そこで、そうした温度差は許容差以上であるとの判定が下された場合には、安定した解除時位相差及びロック時位相差が実現されていても、それら位相差のうち少なくとも一方に基づいた基準位相差の学習は禁止される。これによれば、環境温度の変化に起因して誤った基準位相差が学習される事態を回避し得るので、当該基準位相差の学習値に依拠する中間位相の算出値に誤差が生じるのを抑制できる。したがって、中間位相でのロックを適正に完了する上で有効となる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】第一実施形態によるバルブタイミングシステムを示す図であって、図２のI−I線断面図である。
【図２】図１のII−II線断面図である。
【図３】図１のバルブタイミングシステムの作動例を説明するためのタイムチャートである。
【図４】図１の制御弁の特性を示す模式図である。
【図５】図１の制御弁の一作動状態を模式的に示す断面図である。
【図６】図５とは別の作動状態を模式的に示す断面図である。
【図７】図５，６とは別の作動状態を模式的に示す断面図である。
【図８】図５〜７とは別の作動状態を模式的に示す断面図である。
【図９】図５〜８とは別の作動状態を模式的に示す断面図である。
【図１０】図１のメモリに記憶される基準位相差について説明するためのグラフである。
【図１１】図１のメモリに記憶される最遅角位相について説明するためのグラフである。
【図１２】図１の制御ユニットにより実現されるロック制御フローを示すフローチャートである。
【図１３】図１の制御ユニットにより実現される位相差学習フローの一部を示すフローチャートである。
【図１４】図１の制御ユニットにより実現される位相差学習フローの残部を示すフローチャートである。
【図１５】図１の制御ユニットにより実現される最端位相制御フローを示すフローチャートである。
【図１６】図１の制御ユニットにより実現される最端位相学習フローを示すフローチャートである。
【図１７】第二実施形態の制御ユニットにより実現される位相差学習フローを示すフローチャートである。
【図１８】第三実施形態の制御ユニットにより実現される位相差学習フローを示すフローチャートである。
【図１９】図１３の変形例を示すフローチャートである。
【図２０】図１４の変形例を示すフローチャートである。
【図２１】図１７の変形例を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、本発明の複数の実施形態を図面に基づいて説明する。尚、各実施形態において対応する構成要素には同一の符号を付すことにより、重複する説明を省略する場合がある。各実施形態において構成の一部分のみを説明している場合、当該構成の他の部分については、先行して説明した他の実施形態の構成を適用することができる。また、各実施形態の説明において明示している構成の組み合わせばかりではなく、特に組み合わせに支障が生じなければ、明示していなくても複数の実施形態の構成同士を部分的に組み合せることができる。
【００１７】
（第一実施形態）
図１に示すように、本発明の第一実施形態によるバルブタイミング制御システム１は、車両の内燃機関に搭載される。システム１は、内燃機関においてクランク軸からのトルク伝達によりカム軸２が開閉する「動弁」のバルブタイミングとして、吸気弁のバルブタイミングを可変制御する。システム１は、供給源たるポンプ４から供給されて内燃機関を潤滑する作動油を「作動液」として利用することで、バルブタイミングの可変制御を実現する。具体的にシステム１は、図１，２に示す如き回転機構系１０及び制御系５０等から構成されている。
【００１８】
（回転機構系）
回転機構系１０は、クランクトルクをクランク軸からカム軸２へと伝達する伝達経路に、設置される。回転機構系１０は、位相調整ユニット１１、ストッパユニット１５、ロックユニット１６及びアシストユニット１７を備えている。
【００１９】
（位相調整ユニット）
位相調整ユニット１１は、「一対のロータ」として、アウタロータ１２とインナロータ１４とを組み合わせて構成されている。
【００２０】
アウタロータ１２は、全体として中空状に形成されている。アウタロータ１２においてシューハウジング１２ａの軸方向両端部には、プレート１２ｂ，１２ｃがそれぞれ締結されている。シューハウジング１２ａは、ハウジング本体１２０及び複数のシュー１２２を有している。円筒状のハウジング本体１２０にて回転方向に所定間隔ずつあけた箇所からは、それぞれ略扇形状のシュー１２２が径方向内側へと突出している。回転方向に隣り合うシュー１２２の間には、それぞれ収容室２０が形成されている。リアプレート１２ｂは、スプロケット１２４を有している。スプロケット１２４は、「トルク伝達部材」としてのタイミングチェーン６を介してクランク軸と連繋する。かかる連繋により内燃機関の回転中は、クランク軸からスプロケット１２４へのクランクトルクの伝達により、アウタロータ１２がクランク軸と連動して一定方向（図２の時計方向）へと回転する。
【００２１】
インナロータ１４は、アウタロータ１２内に同軸上に収容されている。インナロータ１４は、軸方向両端部をプレート１２ｂ，１２ｃにそれぞれ摺接させる。インナロータ１４は、回転軸１４０及び複数のベーン１４２を有している。回転軸１４０は、カム軸２に対して同軸上に連結されている。かかる連結によりインナロータ１４は、カム軸２と連動してアウタロータ１２と同一方向（図２の時計方向）へと回転しつつ、アウタロータ１２に対して相対回転可能となっている。
【００２２】
回転軸１４０において回転方向に所定間隔ずつあけた箇所からは、それぞれ略扇形状のベーン１４２が径方向外側へと突出している。各ベーン１４２は、それぞれ対応する収容室２０に収容されることで、図２に示すように、当該対応収容室２０を回転方向に区画している。かかる区画により、各ベーン１４２と遅角方向のシュー１２２との間には「調整作動室」としての進角室２２が形成されている一方、各ベーン１４２と進角方向のシュー１２２との間には「調整作動室」としての遅角室２４が形成されている。即ち、インナロータ１４とアウタロータ１２との間には、進角室２２と遅角室２４とが回転方向に交互に並んで、それぞれ複数ずつ設けられている。
【００２３】
こうした構成の位相調整ユニット１１は、各進角室２２及び各遅角室２４に対する作動油の出入りに応じて、クランク軸及びカム軸２間の回転位相を調整することで、バルブタイミングを決める。具体的には、各進角室２２への作動油の導入且つ各遅角室２４からの作動油の排出によりインナロータ１４は、アウタロータ１２に対して進角方向へと相対回転する。その結果、回転位相が進角調整されるので、バルブタイミングが進角制御される。一方、各遅角室２４への作動油の導入且つ各進角室２２からの作動油の排出によりインナロータ１４は、アウタロータ１２に対して遅角方向へと相対回転する。その結果、クランク軸に対するカム軸２の回転位相が遅角調整されるので、バルブタイミングが遅角制御される。さらに、各進角室２２及び各遅角室２４に対する作動油の出入りが規制されることで、アウタロータ１２に対するインナロータ１４の相対回転は当該出入りによっては生じない。その結果、クランク軸に対するカム軸２の回転位相が保持調整されるので、バルブタイミングが保持制御される。
【００２４】
（ストッパユニット）
図２に示すようにストッパユニット１５は、インナロータ１４に設けられたインナストッパ１５０，１５１と、アウタロータ１２に設けられたアウタストッパ１５２，１５３とを組み合わせて構成されている。
【００２５】
進角インナストッパ１５０は、回転方向の幅が最大のベーン１４２ａにおいて進角方向を向く側面により、形成されている。遅角インナストッパ１５１は、進角インナストッパ１５０と同じベーン１４２ａにおいて遅角方向を向く側面により、形成されている。
【００２６】
進角アウタストッパ１５２は、ベーン１４２ａの進角方向に位置するシュー１２２ａにおいて進角インナストッパ１５０と向き合う側面により、形成されている。遅角アウタストッパ１５３は、ベーン１４２ａの遅角方向に位置するシュー１２２ｂにおいて遅角インナストッパ１５１と向き合う側面により、形成されている。
【００２７】
回転位相のうち最進角位相では、進角インナストッパ１５０が進角方向の進角アウタストッパ１５２に対して当接する。これにより、最進角位相を超える回転位相の進角調整が規制される。一方、回転位相のうち図３（ｂ）に示す「最端位相」としての最遅角位相Ｐｒでは、遅角インナストッパ１５１が遅角方向の遅角アウタストッパ１５３に対して当接する。これにより、最遅角位相Ｐｒを超える回転位相の遅角調整が規制される。
【００２８】
（ロックユニット）
図１，２，５〜９に示すようにロックユニット１６は、ロック部材１６０、付勢部材１６２、ロック作動室１６４、規制孔１６６及びロック孔１６８を有している。
【００２９】
円筒状のロック部材１６０は、回転軸１４０とは偏心して配置されている。ロック部材１６０は、インナロータ１４のうちインナストッパ１５０，１５１を形成しないベーン１４２ｂにより、移動可能に支持されている。コイルスプリング状の付勢部材１６２は、回転軸１４０とは偏心してロック部材１６０と同軸上に配置されている。付勢部材１６２は、ロック部材１６０とベーン１４２ｂとの間に弾性変形可能に介装されている。付勢部材１６２は、ロック部材１６０をフロントプレート１２ｃ側へ向かって付勢する復原力を、発生する。
【００３０】
位相調整ユニット１１内においてロック部材１６０とベーン１４２ｂとの間には、作動油の出入りするロック作動室１６４として、円環状の空間が常に形成される。ロック作動室１６４へ導入された作動油の圧力によりロック部材１６０には、フロントプレート１２ｃとは反対のリアプレート１２ｂ側へと向かって駆動力が作用する。
【００３１】
有底長孔状の規制孔１６６は、アウタロータ１２のうちフロントプレート１２ｃにて回転軸１４０とは偏心する箇所を、回転方向に沿って延伸している。有底円筒孔状のロック孔１６８は、フロントプレート１２ｃにて回転軸１４０とは偏心する箇所に形成され、規制孔１６６のうち進角方向の端部底面に開口している。
【００３２】
こうした構成のロックユニット１６は、ロック作動室１６４に対する作動油の出入りにより、回転位相のロック及び解除を切替える。具体的には、ロック作動室１６４への作動油の導入により、ロック部材１６０がロック孔１６８及び規制孔１６６のいずれからも脱出する（図７〜９参照）。その結果、回転位相のロックが解除されて、位相調整ユニット１１による回転位相の調整、ひいてはバルブタイミングの可変制御が可能となる。一方、回転位相が最遅角位相Ｐｒ及び最進角位相の間の所定の規制位相範囲に調整された状態下、ロック作動室１６４から作動油が排出されると、ロック部材１６０が付勢部材１６２の復原力を受けて規制孔１６６のみに進入する（図１参照）。その結果、規制位相範囲内に回転位相が規制される。さらに規制状態下では、規制位相範囲のうち最遅角位相Ｐｒからずれた所定の中間位相Ｐｍ（図３（ｂ）参照）に回転位相が到達すると、ロック部材１６０が付勢部材１６２の復原力を受けてロック孔１６８へと嵌入する（図５，６参照）。その結果、中間位相Ｐｍにおいて回転位相がロックされる。ここで規制位相範囲は、内燃機関の始動を許容する回転位相範囲に予設定され、中間位相Ｐｍは、当該規制位相範囲の中でも特に始動性に適した回転位相に予設定される。
【００３３】
（アシストユニット）
図１に示すようにアシストユニット１７は、アシストスプリング１７０と係止ピン１７１，１７２とを組み合わせて構成されている。
【００３４】
渦巻き状のアシストスプリング１７０において内周側端部１７０ａは、インナロータ１４の回転軸１４０のうちアウタロータ１２外へと突出したブッシュ１４０ａにより、保持されている。アシストスプリング１７０の外周側端部１７０ｂは、回転位相が最遅角位相から中間位相Ｐｍに至るまでは、第一係止ピン１７１により係止される。ここで第一係止ピン１７１は、アウタロータ１２のうちフロントプレート１２ｃに一体回転可能に設けられている。これにより、最遅角位相から中間位相Ｐｍまでの間の回転位相では、弾性変形したアシストスプリング１７０の発生する復原力によりインナロータ１４は、進角方向へと付勢されることになる。一方、アシストスプリング１７０の外周側端部１７０ｂは、回転位相が中間位相Ｐｍから最進角位相に至るまでは、第二係止ピン１７２により係止される。ここで第二係止ピン１７２は、インナロータ１４のうちアウタロータ１２外にてブッシュ１４０ａと一体回転するアーム１４０ｂに設けられている。これにより、中間位相Ｐｍから最進角位相までの間の回転位相では、アシストスプリング１７０によるインナロータ１４の付勢が制限されることになる。
【００３５】
（制御系）
図１，２に示す制御系５０は、回転機構系１０を駆動するために、各室２２，２４，１６４に対して作動油の出入りを制御する。制御系５０は、進角主通路５１、進角分岐通路５２、遅角主通路５３、遅角分岐通路５４、ロック通路５５、主供給通路５６、副供給通路５７、ドレン回収通路５８、制御弁６０及び制御ユニット９０を備えている。
【００３６】
（通路）
進角主通路５１は、回転軸１４０の内周部に沿って形成されている。進角分岐通路５２は、回転軸１４０に貫通形成され、各進角室２２と進角主通路５１とに連通している。遅角主通路５３は、回転軸１４０の内周部に沿って形成されている。遅角分岐通路５４は、回転軸１４０に貫通形成され、各遅角室２４と遅角主通路５３とに連通している。ロック通路５５は、回転軸１４０に貫通形成され、ロック作動室１６４と連通している。
【００３７】
主供給通路５６は、回転軸１４０に貫通形成され、内燃機関のうち図１に示す搬送通路３を介してポンプ４と連通している。ここでポンプ４は、内燃機関の回転に伴ってクランク軸からクランクトルクを受けることで駆動されるメカポンプであり、当該回転中は、ドレンパン５から吸入した作動油を継続的に吐出する。搬送通路３は、ポンプ４の吐出口と連通することで、内燃機関の潤滑箇所へと向かう流れからは分流された作動油を搬送する。それと共に搬送通路３は、カム軸２を貫通することで、ポンプから分流される作動油を主供給通路５６まで搬送する。以上より、内燃機関が始動して停止するまでの回転中は、作動油がポンプ４から搬送通路３を通じて主供給通路５６に供給される一方、内燃機関が停止して次に始動するまでの間は、当該供給が止まることになる。
【００３８】
図１，２に示すように副供給通路５７は、主供給通路５６から分岐する形態にて、回転軸１４０に貫通形されている。副供給通路５７は、ポンプ４から供給される作動油を、主供給通路５６を通じて受ける。副供給通路５７の中途部と、主供給通路５６のうち同通路５７の分岐部分よりもポンプ４側の中途部とには、図１に示すように、リード式の逆止弁５７ａ，５６ａがそれぞれ設けられている（図５〜９も参照）。ここで副逆止弁５７ａは、副供給通路５７にて作動油が主供給通路５６側へと逆流するのを防止する。また、主逆止弁５６ａは、主供給通路５６にて作動油がポンプ４側へ逆流するのを防止する。
【００３９】
ドレン回収通路５８は、回転機構系１０及びカム軸２の外部に設けられている。ドレン回収通路５８は、大気に開放され、ドレン回収部としてのドレンパン５へと向かって作動油を排出可能となっている。
【００４０】
（制御弁）
図１，２，５〜９に示すように制御弁６０は、スリーブ６６、スプール７０、弾性部材８０及び駆動源８２を組み合わせて構成されたスプール弁である。
【００４１】
円筒状のスリーブ６６は、インナロータ１４のうち回転軸１４０とカム軸２とに跨って同軸上に内蔵されることで、それらの要素１４，２と一体に回転可能に配置されている。スリーブ６６のうち底端部側の螺子部６６ａ（図１参照）は、カム軸２に対して同軸上に螺着されている。スリーブ６６のうち開口端部側のフランジ部６６ｂ（図１参照）は、カム軸２との間に回転軸１４０を挟持することで、カム軸２に対してインナロータ１４を連結させている。スリーブ６６は、一方のドレンポート６６６、進角ポート６６１、主供給ポート６６４、遅角ポート６６２、ロックポート６６３、副供給ポート６６５及び他方のドレンポート６６６を、フランジ部６６ｂ側から螺子部６６ａ側からへ向かってこの順で有している。ここで、進角ポート６６１は進角主通路５１と連通し、遅角ポート６６２は遅角主通路５３と連通し、ロックポート６６３はロック通路５５と連通している。また、主供給ポート６６４は主供給通路５６と連通し、副供給ポート６６５は副供給通路５７と連通し、各ドレンポート６６６はドレン回収通路５８と連通している。
【００４２】
円筒状のスプール７０は、スリーブ６６内に同軸上に収容されることで、インナロータ１４及びカム軸２と一体に回転可能に配置されている。スプール７０は、スリーブ６６の内周面により摺動支持されることで、軸方向のうち往方向Ｄｇと復方向Ｄｒとに往復移動可能となっている。スプール７０は、径方向中央部を軸方向に延伸するように、連通通路７０５を円筒孔状に形成している。連通通路７０５は、スプール７０の軸方向両端部にて外部に開口することで、スプール７０の移動位置に拘らず両ドレンポート６６６に連通可能となっている。それと共に連通通路７０５は、スプール７０の軸方向中間部にても外部に開口することで、遅角ポート６６２及びロックポート６６３のうちスプール７０の移動位置に応じた少なくとも一方に連通可能となっている。さらにスプール７０は、特定の移動位置（図６参照）にて進角ポート６６１及び主供給ポート６６４間での作動油の流通量を絞るために、絞り部７０４を有している。
【００４３】
こうした構成下、各室２２，２４，１６４に対する作動油の出入りを個別に制御するために制御弁６０には、スプール７０の移動する領域として、図４に示す如き複数の領域Ｒｌｉ，Ｒｌｓ，Ｒａ，Ｒｈ，Ｒｒが設定されている。
【００４４】
具体的に図４のロック導入領域Ｒｌｉでは、図５に示すように進角ポート６６１が主供給ポート６６４と接続される。かかる接続により、ポンプ４から通路３，５６へと供給される作動油は、ポート６６４，６６１及び通路５２，５１を通じて各進角室２２に導入される。それと共にロック導入領域Ｒｌｉでは、遅角ポート６６２が通路７０５を介して各ドレンポート６６６と接続される。かかる接続により各遅角室２４からは、作動油が通路５３，５４及びポート６６２，６６６を通じて通路５８及びドレンパン５へと順次排出される。さらにロック導入領域Ｒｌｉでは、ロックポート６６３が通路７０５を介して各ドレンポート６６６と接続される。かかる接続によりロック作動室１６４からは、作動油が通路５５及びポート６６３，６６６を通じて通路５８及びドレンパン５へと順次排出される。
【００４５】
図４のロック絞り領域Ｒｌｓは、ロック導入領域Ｒｌｉに対して軸方向の片側に設定されることで、ロック導入領域Ｒｌｉよりも復方向Ｄｒに位置している。図６に示すようにロック絞り領域Ｒｌｓでは、ポート６６１，６６２，６６３，６６４，６６５，６６６間の接続状態はロック導入領域Ｒｌｉと同様となる。但し、ロック絞り領域Ｒｌｓでは、絞り部７０４の働きにより、図４に示すポート６６１，６６４間の小さな流通面積に応じて、各進角室２２への作動油の導入流量がロック導入領域Ｒｌｉよりも絞られる。
【００４６】
図４の進角領域Ｒａは、ロック導入領域Ｒｌｉを軸方向に挟んでロック絞り領域Ｒｌｓとは反対側に設定されることで、ロック導入領域Ｒｌｉよりも往方向Ｄｇに位置している。図７に示すように進角領域Ｒａでは、進角ポート６６１が主供給ポート６６４と接続される。かかる接続により、ポンプ４から通路３，５６へと供給される作動油は、ポート６６４，６６１及び通路５２，５１を通じて各進角室２２に導入される。このとき、各進角室２２への作動油の導入流量は、バルブタイミングを進角制御するための回転位相の進角調整にて必要となる流量に、制御される。それと共に進角領域Ｒａでは、遅角ポート６６２が通路７０５を介して各ドレンポート６６６と接続される。かかる接続により各遅角室２４からは、作動油が通路５３，５４及びポート６６２，６６６を通じて通路５８及びドレンパン５へと順次排出される。さらに進角領域Ｒａでは、ロックポート６６３が副供給ポート６６５と接続される。かかる接続により、ポンプ４から通路３，５６，５７へ供給される作動油は、ポート６６５，６６３及び通路５５を通じてロック作動室１６４に導入される。
【００４７】
図４の保持領域Ｒｈは、進角領域Ｒａを軸方向に挟んでロック導入領域Ｒｌｉとは反対側に設定されることで、進角領域Ｒａよりも往方向Ｄｇに位置している。図８に示すように保持領域Ｒｈでは、進角ポート６６１及び遅角ポート６６２が他のいずれのポートに対しても遮断される。かかる遮断により各進角室２２及び各遅角室２４に対しては、作動油の出入りが規制される。それと共に保持領域Ｒｈでは、ロックポート６６３が副供給ポート６６５と接続される。かかる接続により、ロック作動室１６４には、ポンプ４から通路３，５６，５７へと供給される作動油がポート６６５，６６３及び通路５５を通じて導入される。
【００４８】
図４の遅角領域Ｒｒは、保持領域Ｒｈを軸方向に挟んで進角領域Ｒａとは反対側に設定されることで、保持領域Ｒｈよりも往方向Ｄｇに位置している。図９に示すように遅角領域Ｒｒでは、進角ポート６６１が通路７０５を介して各ドレンポート６６６と接続される。かかる接続により各進角室２２からは、作動油が通路５１，５２及びポート６６１，６６６を通じて通路５８及びドレンパン５へと順次排出される。それと共に遅角領域Ｒｒでは、遅角ポート６６２が主供給ポート６６４と接続される。かかる接続により、ポンプ４から通路３，５６へと供給される作動油は、ポート６６４，６６２及び通路５４，５３を通じて各遅角室２４に導入される。さらに遅角領域Ｒｒでは、ロックポート６６３が副供給ポート６６５と接続される。かかる接続形態により、ポンプ４から通路３，５６，５７へと供給される作動油は、ポート６６５，６６３及び通路５５を通じてロック作動室１６４に導入される。
【００４９】
図１，５〜９に示すようにコイルスプリング状の弾性部材８０は、スリーブ６６内に同軸上に収容されている。弾性部材８０は、スリーブ６６の底端部とスプール７０の一端部との間に弾性変形可能に介装されている。弾性部材８０は、スプール７０を復方向Ｄｒに付勢する復原力を、発生する。
【００５０】
駆動源８２は、内燃機関のうち例えばチェーンカバー等の固定節に、固定されている。駆動源８２は、本実施形態では電磁ソレノイドであり、内蔵コイルへの通電を受けてスプール７０の移動位置を制御する。ここで駆動源８２は、ロッド状の駆動軸８２ａを有している。駆動軸８２ａは、スプール７０を軸方向に挟んでスリーブ６６の底端部とは反対側にて、それら要素７０，６６と同軸上に配置されている。駆動軸８２ａは、スリーブ６６の開口により形成された一方のドレンポート６６６内に進入可能となっている。駆動軸８２ａは、スプール７０の他端部と常に当接する。
【００５１】
こうした駆動源８２において、かかる当接状態のスプール７０には、内蔵コイルへの通電に従って往方向Ｄｇの駆動力が駆動軸８２ａから作用する。その結果、駆動源８２からの駆動力が弾性部材８０の復原力とバランスすることで、各領域Ｒｌｉ，Ｒｌｓ，Ｒａ，Ｒｈ，Ｒｒへのスプール７０の移動が実現される。
【００５２】
（制御ユニット）
図１に示す制御ユニット９０は、マイクロコンピュータを主体に構成された電子回路であり、プロセッサ９００及びメモリ９０１を有している。制御ユニット９０は、内燃機関に設けられたセンサ７，８，９等の各種電装品と、駆動源８２とに電気接続されている。ここで温度センサ７は、例えば冷却水温センサ又は油温センサ等であり、環境温度ＴＰとして水温又は油温を表す信号を制御ユニット９０へ出力する。クランクセンサ８は、例えば電磁ピックアップ式回転角センサ等であり、クランク軸の回転角θｃｒａを表す信号を制御ユニット９０へ出力する。カムセンサ９は、例えば電磁ピックアップ式回転角センサ等であり、カム軸２の回転角θｃａｍを表す信号を制御ユニット９０へ出力する。
【００５３】
制御ユニット９０は、メモリ９０１に記憶の各種制御プログラムをプロセッサ９００により実行することで、駆動源８２への通電を含む内燃機関の作動を制御する。このとき制御ユニット９０は、回転位相に関して、センサ８，９による検出回転角θｃｒａ，θｃａｍに基づいた実位相と、内燃機関の運転状況に基づいた目標位相とを取得する。さらに制御ユニット９０は、取得した実位相及び目標位相間の偏差に基づくフィードバック制御の制御指令値Ｖ（図３（ｂ）参照）として、駆動源８２に対する通電電流のデューティ比を決定する。あるいは制御ユニット９０は、取得した目標位相に基づくオープンループ制御の制御指令値Ｖとして、駆動源８２に対する通電電流のデューティ比を決定する。そして、こうして決定したフィードバック制御又はオープンループ制御の制御指令値Ｖに従う通電電流を、制御ユニット９０は駆動源８２へと与えることになる。これにより、領域Ｒｌｉ，Ｒｌｓ，Ｒａ，Ｒｈ，Ｒｒのうちのいずれかへとスプール７０が移動することで、各室２２，２４，１６４に対する作動油の出入りが制御されるのである。
【００５４】
ここで、具体的に制御ユニット９０は、始動指令に応じて内燃機関がクランキングされる始動期間には、スプール７０をロック導入領域Ｒｌｉへと移動させる。これにより、回転位相が中間位相Ｐｍに制御されてロックされる。尚、始動指令とは、例えばパワースイッチのオン指令又はアイドルストップシステムの再始動指令等である。
【００５５】
また、こうして内燃機関が始動した後の通常運転期間において、回転位相のロックを解除する解除条件Ｃｃ（図３（ａ）参照）が成立した場合に制御ユニット９０は、進角領域Ｒａ、保持領域Ｒｈ及び遅角領域Ｒｒのうちいずれかへとスプール７０を移動させる。これにより、ロックが解除されると、進角調整、保持調整及び遅角調整のうちいずれかが回転位相に対して施される。尚、解除条件Ｃｃとしては、例えば車両が低速走行を開始したタイミング等に、予設定される。
【００５６】
一方、内燃機関の通常運転期間にあっても、回転位相をロックするロック条件Ｃｌ（図３（ａ）参照）が成立した場合に制御ユニット９０は、スプール７０をロック絞り領域Ｒｌｓに移動させる。これにより、回転位相が中間位相Ｐｍにロックされる。尚、ロック条件Ｃｌとしては、例えば車両が低速走行下にて減速したタイミング又は内燃機関のアイドリングが開始したタイミング等に、予設定される。
【００５７】
ここで特に本実施形態では、ロック条件Ｃｌの成立時における回転位相が中間位相Ｐｍよりも進角している図３（ｂ）の状態では、ロック絞り領域Ｒｌｓへの移動に先立って、スプール７０を遅角領域Ｒｒへと移動させる。これは、遅角領域Ｒｒへの移動により、回転位相を中間位相Ｐｍの遅角側周囲のロック開始位相Ｐｓへと一旦到達させてから、ロック絞り領域Ｒｌｓへの移動を実現することで、中間位相Ｐｍにロックし易くするためである。
【００５８】
一方、ロック条件Ｃｌの成立時における回転位相が中間位相Ｐｍよりも遅角している状態（図示しない）では、ロック絞り領域Ｒｌｓへの移動に先立って、スプール７０を進角領域Ｒａへと移動させる。これは、進角領域Ｒａへの移動により、回転位相を中間位相Ｐｍの遅角側周囲のロック開始位相Ｐｓへと一旦到達させてから、ロック絞り領域Ｒｌｓへの移動を実現することで、中間位相Ｐｍにロックし易くするためである。
【００５９】
以上、ロック条件Ｃｌの成立時において制御ユニット９０は、ロックユニット１６によるロックを開始する回転位相としてロック開始位相Ｐｓを、中間位相Ｐｍの遅角側周囲へと可及的に近づけて設定する。ここでロック開始位相Ｐｓは、後に詳述する基準位相差ＭＰの学習値に基づいた中間位相Ｐｍの算出値に応じて、可変設定される。尚、同じ中間位相Ｐｍに対してロック開始位相Ｐｓは、ロック条件Ｃｌの成立時における回転位相が中間位相Ｐｍよりも進角している状態と遅角している状態とにて、等しい値に設定されてもよいし、異なる値に設定されてもよい。
【００６０】
制御ユニット９０は、さらに停止指令に応じて内燃機関が慣性回転後に停止する停止作動期間には、ロック条件Ｃｌが成立していることから、当該成立時から引き続いてスプール７０をロック絞り領域Ｒｌｓに定位させる。これにより、回転位相が中間位相Ｐｍにロックされたままとなる。尚、停止指令とは、例えばパワースイッチのオフ指令又はアイドルストップシステムの一時停止指令等である。
【００６１】
（基準位相差及び最遅角位相の学習）
図１０に示す基準位相差ＭＰは、最遅角位相Ｐｒに対する中間位相Ｐｍの位相差として、制御ユニット９０により環境温度ＴＰと対応させて学習されることで、メモリ９０１に記憶される記憶値として読出し可能となっている。ここで特に本実施形態では、環境温度ＴＰに関してシステム１の使用温度域全体を分割することで複数の温度範囲Ｓｔｐが予設定され、各温度範囲Ｓｔｐ毎に異なる基準位相差ＭＰが学習されることで、その学習値がメモリ９０１の記憶値として読出される。但し、システム１の工場出荷後において各温度範囲Ｓｔｐ毎に最初の学習が実行されるまでは、例えば設計諸元又は実験等により予設定された基準位相差ＭＰの初期値ＭＰ０が、メモリ９０１の記憶値として読出される。尚、各温度範囲Ｓｔｐのスパンは、図１０に示すように互いに同一であってもよいし、図示はしないが互いに異なっていてもよい。
【００６２】
また同様に、図１１に示す最遅角位相Ｐｒは、制御ユニット９０により環境温度ＴＰと対応させて学習されることで、メモリ９０１に記憶される記憶値として読出し可能となっている。ここで特に本実施形態では、環境温度ＴＰに関して予設定された各温度範囲Ｓｔｐ毎に異なる基準位相差ＭＰが学習されることで、その学習値がメモリ９０１の記憶値として読出される。但し、システム１の工場出荷後において各温度範囲Ｓｔｐ毎に最初の学習が実行されるまでは、例えば設計諸元又は実験等により予設定された最遅角位相Ｐｒの初期値Ｐｒ０が、メモリ９０１の記憶値として読出される。尚、最遅角位相Ｐｒに対応づけられる各温度範囲Ｓｔｐと、基準位相差ＭＰに対応づけられる各温度範囲Ｓｔｐとは、図１０，１１に示すように互いに同一であってもよいし、図示はしないが互いに異なっていてもよい。
【００６３】
このように基準位相差ＭＰ及び最遅角位相Ｐｒの各学習値が記憶されるメモリ９０１については、例えば半導体メモリ、磁気媒体若しくは光学媒体等といった記憶媒体を、一つ又は複数使用してそれぞれ構成される。
【００６４】
（ロック制御フロー）
図１２に示すロック制御フローは、メモリ９０１に記憶のロック制御プログラムを制御ユニット９０がプロセッサ９００により実行することで、実現される。そこで、以下では、ロック制御フローの詳細を図１２に従って説明する。尚、ロック制御フロー及び後に詳述する他のフローは、パワースイッチのオン指令に応じて開始され、同スイッチのオフ指令に応じて終了する。また、ロック制御フロー及び後に詳述する他のフローにおいて「Ｓ」は、各ステップを意味する。
【００６５】
ロック制御フローのＳ１０１では、回転位相をロックするロック条件Ｃｌが成立したか否かを、判定する。その結果、否定判定が下される間は、Ｓ１０１が繰返し実行される一方、肯定判定が下されると、Ｓ１０２へと移行する。
【００６６】
Ｓ１０２では、現在の環境温度ＴＰを取得する。このとき環境温度ＴＰは、温度センサ７により検出される。続くＳ１０３では、メモリ９０１に記憶された基準位相差ＭＰの学習値として、Ｓ１０２により取得された環境温度ＴＰに対応する記憶値を読出す。また続くＳ１０４では、メモリ９０１に記憶された最遅角位相Ｐｒの学習値として、Ｓ１０２により取得された環境温度ＴＰに対応する記憶値を読出す。
【００６７】
さらに続くＳ１０５では、Ｓ１０３により読出された基準位相差ＭＰの学習値と、Ｓ１０４により読出された最遅角位相Ｐｒの学習値とから、現在の中間位相Ｐｍを算出する。このとき中間位相Ｐｍは、最遅角位相Ｐｒの学習値に対して基準位相差ＭＰの学習値を加算することで、算出される。
【００６８】
またさらに続くＳ１０６では、Ｓ１０５により算出された中間位相Ｐｍの周囲にロック開始位相Ｐｓを設定して、当該ロック開始位相Ｐｓを目標位相としてフィードバック制御するように、駆動源８２へ与える制御指令値Ｖを決定する。その結果、現在の回転位相が中間位相Ｐｍよりも進角している場合には、スプール７０が遅角領域Ｒｒに移動することで、回転位相がロック開始位相Ｐｓへ近づくように制御される。一方、現在の回転位相が中間位相Ｐｍよりも遅角している場合には、スプール７０が進角領域Ｒａに移動することで、回転位相がロック開始位相Ｐｓへと近づくように制御される。
【００６９】
こうしたＳ１０６の後に移行するＳ１０７では、回転位相がロック開始位相Ｐｓに到達したか否かを、判定する。その結果、否定判定が下される間は、Ｓ１０７が繰返し実行される一方、肯定判定が下されると、Ｓ１０８へと移行する。
【００７０】
Ｓ１０８では、今度は、Ｓ１０５により算出された中間位相Ｐｍを目標位相としてオープンループ制御するように、駆動源８２へと与える制御指令値Ｖを決定する。その結果、スプール７０がロック絞り領域Ｒｌｓに移動することで、中間位相Ｐｍへの制御が開始されるので、回転位相が中間位相Ｐｍに到達してロックされる。尚、以上の後には、Ｓ１０１へと戻る。
【００７１】
（位相差学習フロー）
図１３，１４に示す位相差学習フローは、メモリ９０１に記憶の位相差学習プログラムを制御ユニット９０がプロセッサ９００により実行することで、実現される。そこで、以下では、位相差学習フローの詳細を図１３，１４に従って説明する。
【００７２】
図１３に示すように位相差学習フローのＳ２０１では、回転位相のロックを解除する解除条件Ｃｃが成立したか否かを、判定する。その結果、否定判定が下される間は、Ｓ２０１が繰返し実行される一方、肯定判定が下されると、Ｓ２０２へと移行する。
【００７３】
Ｓ２０２では、解除条件Ｃｃが成立してからロック解除が完了するまでとなる解除実行時の中間位相Ｐｍとして、解除時位相Ｐｍｃを取得する。このとき取得される解除時位相Ｐｍｃは、センサ８，９による検出回転角θｃｒａ，θｃａｍに基づいた回転位相の実位相である。続くＳ２０３では、解除時位相Ｐｍｃが実現される解除実行時の環境温度ＴＰとして、解除時温度ＴＰｃを取得する。このとき解除時温度ＴＰｃは、温度センサ７により検出される。
【００７４】
また続くＳ２０４では、メモリ９０１に記憶された最遅角位相Ｐｒの学習値として、Ｓ２０３により取得された解除時温度ＴＰｃに対応する記憶値を読出す。さらに続くＳ２０５では、Ｓ２０２により取得された解除時位相Ｐｍｃに関し、Ｓ２０４により取得された最遅角位相Ｐｒの学習値との差である基準位相差ＭＰとして、解除時位相差ＭＰｃを算出する。
【００７５】
このように解除時位相差ＭＰｃを算出した後に移行するＳ２０６では、回転位相をロックするロック条件Ｃｌが成立したか否かを、判定する。その結果、否定判定が下される間は、Ｓ２０６が繰返し実行される一方、肯定判定が下されると、Ｓ２０７へと移行する。
【００７６】
Ｓ２０７では、回転位相がロック開始位相Ｐｓに到達したか否かを、判定する。その結果、否定判定が下される間は、Ｓ２０７が繰返し実行される一方、肯定判定が下されると、Ｓ２０８へと移行する。
【００７７】
Ｓ２０８では、回転位相がロック開始位相Ｐｓに到達してから設定時間ｔｍが経過したか否かを、判定する。このとき設定時間ｔｍは、ロック開始位相Ｐｓへの到達後に中間位相Ｐｍへと制御される回転位相がロックにより安定するのに要する時間、例えば１秒程度に予設定される。こうしたＳ２０８では、否定判定が下される間は、同Ｓ２０８が繰返し実行される一方、肯定判定が下されると、Ｓ２０９へと移行する。
【００７８】
図１４に示すようにＳ２０９では、ロック条件Ｃｌが成立してから回転位相ロックが完了するまでとなるロック実行時の中間位相Ｐｍとして、ロック時位相Ｐｍｌを取得する。このとき取得されるロック時位相Ｐｍｌは、センサ８，９による検出回転角θｃｒａ，θｃａｍに基づいた回転位相の実位相である。続くＳ２１０では、ロック時位相Ｐｍｌが実現されるロック実行時の環境温度ＴＰとして、ロック時温度ＴＰｌを取得する。このときロック時温度ＴＰｌは、温度センサ７により検出される。
【００７９】
また続くＳ２１１では、メモリ９０１に記憶された最遅角位相Ｐｒの学習値として、Ｓ２１０により取得されたロック時温度ＴＰｌに対応する記憶値を読出す。さらに続くＳ２１２では、Ｓ２０９により取得されたロック時位相Ｐｍｌに関し、Ｓ２１１により取得された最遅角位相Ｐｒの学習値との差である基準位相差ＭＰとして、ロック時位相差ＭＰｌを算出する。
【００８０】
このようにロック時位相Ｐｍｌを算出した後に移行するＳ２１３では、Ｓ２０５により算出された解除時位相差ＭＰｃと、Ｓ２１２により取得されたロック時位相差ＭＰｌとを比較して、それら位相差の相互ずれ量が許容量δＭＰｐ以下であるか否かを判定する。このとき許容量δＭＰｐは、解除時位相差ＭＰｃ及びロック時位相差ＭＰｌのいずれも安定していた場合に、それら位相差の相互ずれ量として許容可能な値、例えばクランク軸の回転角換算で３度程度に予設定される。こうしたＳ２１３では、肯定判定が下された場合にはＳ２１４へと移行する。
【００８１】
Ｓ２１４では、Ｓ２０３により取得された解除時温度ＴＰｃと、Ｓ２１０により取得されたロック時温度ＴＰｌとを比較して、それらの温度差が許容差δＴＰｐを超えているか否かを判定する。このとき許容差δＴＰｐは、解除実行時からロック実行時までの間に生じる環境温度ＴＰの変化量として、基準位相差ＭＰを学習する上にて許容可能な値、例えば５℃程度に予設定される。
【００８２】
以上により、Ｓ２１３での肯定判定後にＳ２１４での否定判定が下された場合には、Ｓ２１５，Ｓ２１６を順次実行する。具体的にＳ２１５では、環境温度ＴＰに対応させて基準位相差ＭＰを学習する。このとき、Ｓ２０５により算出された解除時位相差ＭＰｃと、Ｓ２１２により算出されたロック時位相差ＭＰｌとのうち少なくとも一方に基づくことで、基準位相差ＭＰの今回学習値が取得される。ここで特に本実施形態では、解除時位相差ＭＰｃ及びロック時位相差ＭＰｌの平均値により今回学習時の基準位相差ＭＰが算出されて、今回学習値となる。また、環境温度ＴＰとしては、解除時位相差ＭＰｃが実現される解除実行時にＳ２０３により取得された解除時温度ＴＰｃと、ロック時位相差ＭＰｌが実現されるロック実行時にＳ２１０により取得されたロック時温度ＴＰｌとのうち少なくとも一方が、利用される。ここで特に本実施形態では、解除時温度ＴＰｃ及びロック時温度ＴＰｌの平均値により今回学習時の環境温度ＴＰが算出されて、基準位相差ＭＰの今回学習値と対応づけられる。
【００８３】
次にＳ２１６では、メモリ９０１において、今回学習時の環境温度ＴＰが属する温度範囲Ｓｔｐとしての今回範囲Ｓｔｐｔに対応した基準位相差ＭＰの記憶値を、Ｓ２１５で取得された基準位相差ＭＰの今回学習値により更新する。尚、この後には、Ｓ２０１へと戻る。
【００８４】
さて、Ｓ２１３での否定判定が下された場合と、Ｓ２１３での肯定判定後にＳ２１４での肯定判定が下された場合とにおいてはいずれも、Ｓ２１７へ移行する。Ｓ２１７では、Ｓ２１５，Ｓ２１６のスキップにより、基準位相差ＭＰの学習を禁止してから、Ｓ２０１へと戻ることになる。
【００８５】
（最端位相制御フロー）
図１５に示す最端位相制御フローは、メモリ９０１に記憶の最端位相制御プログラムを制御ユニット９０がプロセッサ９００により実行することで、実現される。そこで、以下では、最端位相制御フローの詳細を図１５に従って説明する。
【００８６】
最端位相制御フローのＳ３０１では、回転位相を最遅角位相Ｐｒに制御する最端位相条件Ｃｅが成立したか否かを、判定する。このとき最端位相条件Ｃｅは、例えば減速条件等のトルクが小さくても車両が走行可能なタイミングに、予設定される。こうしたＳ３０１では、否定判定が下される間は、同Ｓ３０１が繰返し実行される一方、肯定判定が下されると、Ｓ３０２へと移行する。
【００８７】
Ｓ３０２では、現在の環境温度ＴＰを取得する。このとき環境温度ＴＰは、温度センサ７により検出される。続くＳ３０３では、メモリ９０１に記憶された最遅角位相Ｐｒの学習値として、Ｓ３０２により取得された環境温度ＴＰに対応する記憶値を読出す。さらに続くＳ３０４では、Ｓ１０３により読出された最遅角位相Ｐｒの学習値を目標位相としてオープンループ制御するように、駆動源８２へと与える制御指令値Ｖを決定する。その結果、スプール７０が遅角領域Ｒｒに移動することで、回転位相が最遅角位相Ｐｒに制御される。尚、以上の後には、Ｓ３０１へと戻る。
【００８８】
（最端位相学習フロー）
図１６に示す最端位相学習フローは、メモリ９０１に記憶の最端位相学習プログラムを制御ユニット９０がプロセッサ９００により実行することで、実現される。そこで、以下では、最端位相学習フローの詳細を図１６に従って説明する。
【００８９】
最端位相学習フローのＳ４０１では、回転位相を最遅角位相Ｐｒに制御する最端位相条件Ｃｅが成立したか否かを、判定する。その結果、否定判定が下される間は、Ｓ４０１が繰返し実行される一方、肯定判定が下されると、Ｓ４０２へと移行する。
【００９０】
Ｓ４０２では、最端位相条件Ｃｅが成立してから設定時間ｔｅが経過したか否かを、判定する。このとき設定時間ｔｅは、最端位相条件Ｃｅの成立後に最遅角位相Ｐｒへと制御される回転位相がストッパ１５１，１５３同士の当接により安定するのに要する時間、例えば１秒程度に予設定される。
【００９１】
続くＳ４０３では、現在の環境温度ＴＰを取得する。このとき環境温度ＴＰは、温度センサ７により検出される。また続くＳ４０４では、Ｓ４０３により取得された温度を今回学習時の環境温度ＴＰとすることで、当該環境温度ＴＰに対応させて最遅角位相Ｐｒを学習する。このとき、今回学習値となる最遅角位相Ｐｒは、センサ８，９による検出回転角θｃｒａ，θｃａｍに基づいた回転位相の実位相である。さらに続くＳ４０５では、メモリ９０１において、今回学習時の環境温度ＴＰが属する温度範囲Ｓｔｐとしての今回範囲Ｓｔｐｔに対応した記憶値を、Ｓ４０４での最遅角位相Ｐｒの今回学習値により更新する。尚、以上の後には、Ｓ４０１へと戻る。
【００９２】
ここまで説明したように、制御ユニット９０のうち位相差学習フローのＳ２０１〜Ｓ２１７を実行する部分が、プロセッサ９００により構築される「位相差学習手段」に相当する。また、制御ユニット９０のうち最端位相学習フローのＳ４０１〜Ｓ４０５を実行する部分が、プロセッサ９００により構築される「最端位相学習手段」に相当する。さらに、制御ユニット９０のうちロック制御フローのＳ１０２〜Ｓ１０５を実行する部分が、プロセッサ９００により構築される「中間位相算出手段」に相当する。またさらに、制御ユニット９０のうちロック制御フローのＳ１０１，Ｓ１０６〜Ｓ１０８を実行する部分が、プロセッサ９００により構築される「中間位相制御手段」に相当する。
【００９３】
（作用効果）
以上説明した第一実施形態の作用効果を、以下に説明する。
【００９４】
第一実施形態によると、ロック条件Ｃｌが成立した場合に、最遅角位相Ｐｒに対する中間位相Ｐｍの位相差たる基準位相差ＭＰの学習値と、最遅角位相Ｐｒの学習値とから中間位相Ｐｍが算出されて、当該中間位相Ｐｍの算出値に回転位相が制御される。ここで基準位相差ＭＰは、環境温度ＴＰに対応して学習されるので、基準位相差ＭＰの学習値及びそれに依拠する中間位相Ｐｍの算出値には、環境温度ＴＰが変化しても誤差が生じ難くなる。これによれば、高精度に算出され得る中間位相Ｐｍへと回転位相を制御できるので、中間位相Ｐｍでのロックを適正に完了することが可能となる。
【００９５】
また、解除条件Ｃｃの成立から解除完了までとなる解除実行時の解除時位相差ＭＰｃと、ロック条件Ｃｌの成立からロック完了までとなるロック実行時のロック時位相差ＭＰｌとについては、いずれか一方が不安定となる状況では相互ずれ量が増大し易い。そこで、そうした相互ずれ量は許容量δＭＰｐ以下であるとの判定が下された場合には、安定した基準位相差ＭＰとしての解除時位相差ＭＰｃ及びロック時位相差ＭＰｌのうち少なくとも一方に基づくことで、基準位相差ＭＰの学習値が精確に取得され得る。ここで特に、安定した解除時位相差ＭＰｃ及びロック時位相差ＭＰｌの平均値により算出される基準位相差ＭＰの学習値は、正規値からのばらつきが可及的に低減され得たものとなる。以上によれば、基準位相差ＭＰの学習値に依拠する中間位相Ｐｍの算出値に誤差が生じるのを抑制できるので、中間位相Ｐｍでのロックを適正に完了することが可能となる。
【００９６】
さらに、解除時位相差ＭＰｃが実現される解除実行時の解除時温度ＴＰｃと、ロック時位相差ＭＰｌが実現されるロック実行時のロック時温度ＴＰｌとについては、それら実行時の間にて環境温度ＴＰが変化すると、温度差が大きくなる。そこで、そうした温度差は許容差δＴＰｐを超えるとの判定が下された場合には、安定した解除時位相差ＭＰｃ及びロック時位相差ＭＰｌが実現されていても、それら位相差のうち少なくとも一方に基づいた基準位相差ＭＰの学習は禁止される。これによれば、環境温度ＴＰの変化に起因して誤った基準位相差ＭＰが学習される事態を回避し得るので、当該基準位相差ＭＰの学習値に依拠する中間位相Ｐｍの算出値に誤差が生じるのを抑制できる。したがって、中間位相Ｐｍでのロックを適正に完了する上で有効となる。
【００９７】
またさらに、環境温度ＴＰに関する複数の温度範囲Ｓｔｐ毎に対応した基準位相差ＭＰの学習値は、中間位相Ｐｍの算出時に読出し可能にメモリに記憶される。そこで、メモリ９０１において今回学習時の環境温度ＴＰが属する温度範囲Ｓｔｐとしての今回範囲Ｓｔｐｔに対応した記憶値を、基準位相差ＭＰの今回学習値により更新するので、環境温度ＴＰの変化に細かく対応させて精確な基準位相差ＭＰを学習し得る。これによれば、基準位相差ＭＰの学習値に依拠する中間位相Ｐｍとして、環境温度ＴＰの変化に細かく対応した値を高精度に算出できるので、中間位相Ｐｍでのロックを適正に完了することが可能となる。
【００９８】
加えて、ロック条件Ｃｌが成立した場合には、基準位相差ＭＰの学習値と最遅角位相Ｐｒの学習値とから算出された中間位相Ｐｍの周囲に設定されるロック開始位相Ｐｓへと回転位相が到達してから、中間位相Ｐｍへの回転位相の制御が開始される。ここで中間位相Ｐｍは、上述したように誤差の生じ難い値として高精度に算出され得る。これにより、中間位相Ｐｍの周囲にロック開始位相Ｐｓを可及的に近づけることができるので、当該ロック開始位相Ｐｓから中間位相Ｐｍへの制御を開始することで、適正なロック完了までに要する時間を短縮可能となる。
【００９９】
また加えて、基準位相差ＭＰだけでなく最遅角位相Ｐｒも、環境温度ＴＰに対応して学習することで、それら値ＭＰ，Ｐｒの各学習値から算出される中間位相Ｐｍには、環境温度ＴＰの変化に対する誤差の生じ難さが増す。これによれば、精度の増した中間位相Ｐｍへと回転位相を制御できるので、中間位相Ｐｍでのロックを適正に完了する上で有効となる。
【０１００】
（第二実施形態）
図１７に示すように本発明の第二実施形態は、第一実施形態の変形例である。第二実施形態の位相差学習フローでは、Ｓ２１５の後にＳ２２１８，Ｓ２２１９を実行する。具体的にＳ２２１８では、メモリ９０１において今回学習時の環境温度ＴＰが属する温度範囲Ｓｔｐに対応した基準位相差ＭＰの記憶値を、先回学習値として読出す。
【０１０１】
次にＳ２２１９では、Ｓ２２１８により読出した先回学習値と、Ｓ２１５で取得された基準位相差ＭＰの今回学習値とを比較して、それら学習値の相互ずれ幅がリセット幅δＭＰｒ以上であるか否かを判定する。このときリセット幅δＭＰｒは、先回学習値及び今回学習値のうちいずれを信用するかが不確かとなるような相互ずれ幅の値、例えばクランク軸の回転角換算で５度程度に予設定される。
【０１０２】
第二実施形態の位相差学習フローでは、こうしたＳ２２１９により否定判定が下された場合には、第一実施形態と同様なＳ２１６へと移行する一方、同Ｓ２２１９により肯定判定が下された場合には、Ｓ２２２０へと移行する。Ｓ２２２０では、今回学習時の環境温度ＴＰが属する温度範囲Ｓｔｐと対応してメモリ９０１に記憶の初期値ＭＰ０に、基準位相差ＭＰの先回学習値及び今回学習値をリセットする。これにより、メモリ９０１に記憶の基準位相差ＭＰは、初期値ＭＰ０へと戻される。尚、Ｓ２２２０，Ｓ２１６の後には、Ｓ２０１へと戻る。
【０１０３】
このように第二実施形態では、制御ユニット９０のうち位相差学習フローのＳ２０１〜Ｓ２１７，Ｓ２２１８〜Ｓ２２２０を実行する部分が、プロセッサ９００により構築される「位相差学習手段」に相当する。
【０１０４】
以上説明した第二実施形態は、基準位相差ＭＰに関して先回学習値及び今回学習値の相互ずれ幅が大きくなる場合には、いずれの学習値を信用すべきかの判断が難しくなるとの知見に、基づいている。そこで、環境温度ＴＰに対応して予設定された基準位相差ＭＰの初期値ＭＰ０がメモリ９０１に記憶されることで、先回学習値及び今回学習値の相互ずれ幅はリセット幅δＭＰｒ以上との判定が下された場に、それら学習値が当該記憶値ＭＰ０にリセットされる。これにより中間位相Ｐｍの算出時には、基準位相差ＭＰとして不確かな学習値が利用される事態を回避し得るので、当該中間位相Ｐｍの算出値に誤差が生じることを抑制できる。したがって、中間位相Ｐｍでのロックを適正に完了することが可能となる。
【０１０５】
（第三実施形態）
図１８に示すように本発明の第三実施形態は、第一実施形態の変形例である。第三実施形態の位相差学習フローでは、Ｓ２１６の後にＳ３２２１を実行する。具体的にＳ３２２１では、メモリ９０１において今回範囲Ｓｔｐｔとは異なる温度範囲Ｓｔｐに対応した記憶値を、Ｓ２１５で取得された基準位相差ＭＰの今回学習値に依拠する補正値ＭＰａにより更新する。このとき補正値ＭＰａは、今回学習時の環境温度ＴＰが属する温度範囲Ｓｔｐの基準位相差ＭＰと、同温度ＴＰとは異なる温度範囲Ｓｔｐの基準位相差ＭＰとの間において、例えば設計諸元又は実験等により予設定された相関に従って、取得される。尚、Ｓ３２２１の後には、Ｓ２０１へと戻る。
【０１０６】
このように第三実施形態では、制御ユニット９０のうち位相差学習フローのＳ２０１〜Ｓ２１７，Ｓ３２２１を実行する部分が、プロセッサ９００により構築される「位相差学習手段」に相当する。
【０１０７】
以上説明した第三実施形態のメモリ９０１においては、今回範囲Ｓｔｐｔとは異なる温度範囲Ｓｔｐに対応した記憶値は、基準位相差ＭＰの今回学習値に依拠する補正値ＭＰａにより更新される。これによれば、各温度範囲Ｓｔｐに対応した基準位相差ＭＰたる中間位相Ｐｍの算出時にメモリ９０１から読出される学習値につき、更新頻度を高め得る。故に、基準位相差ＭＰの学習値に依拠する中間位相Ｐｍとして、環境温度ＴＰの変化に細かく対応した値を高精度に算出できるので、中間位相Ｐｍでのロックを適正に完了する上で有効となる。
【０１０８】
（他の実施形態）
以上、本発明の複数の実施形態について説明したが、本発明は、それらの実施形態に限定して解釈されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において種々の実施形態及び組み合わせに適用することができる。
【０１０９】
具体的に、第一〜第三実施形態に関する変形例１では、Ｓ２１３を実行しないで、解除時位相差ＭＰｃとロック時位相差ＭＰｌとの相互ずれ量に拘らずＳ２１５を実行することで、基準位相差ＭＰの今回学習値を取得してもよい。第一〜第三実施形態に関する変形例２では、Ｓ２１４を実行しないで、解除時温度ＴＰｃとロック時温度ＴＰｌとの温度差に拘らずＳ２１５を実行することで、基準位相差ＭＰの今回学習値を取得してもよい。
【０１１０】
第一〜第三実施形態に関する変形例３では、Ｓ２１５において解除時位相差ＭＰｃ及びロック時位相差ＭＰｌのうちいずれか片方を、今回学習時の基準位相差ＭＰとして取得してもよい。第一〜第三実施形態に関する変形例４では、Ｓ２１５において解除時温度ＴＰｃ及びロック時温度ＴＰｌのうちいずれか片方を、今回学習時の環境温度ＴＰとして基準位相差ＭＰに対応づけてもよい。
【０１１１】
第一〜第三実施形態に関する変形例５では、図１９，２０（同図は第一実施形態の変形例）に示すように、Ｓ２０４，Ｓ２０５，Ｓ２１１，Ｓ２１２を実行しないで、Ｓ２１３，Ｓ２１５とは異なるＳ１２１３，Ｓ１２１５を実行してもよい。
【０１１２】
具体的にＳ１２１３では、Ｓ２０２により取得された解除時位相Ｐｍｃと、Ｓ２０９により取得されたロック時位相Ｐｍｌとを比較して、それら位相の相互ずれ量が許容量δＰｍｐ以下であるか否かを判定する。このとき許容量δＰｍｐは、第一実施形態で説明した許容量δＭＰｐに準じて、予設定される。こうしたＳ１２１３では、否定判定が下された場合にはＳ２１７へと移行する一方で、肯定判定が下された場合にはＳ２１４へと移行する。
【０１１３】
また、Ｓ１２１５では、Ｓ２０３，Ｓ２１０により取得された温度ＴＰｃ，ＴＰｌだけでなく、Ｓ２０２，Ｓ２０９により取得された位相Ｐｍｃ，Ｐｍｌに基づくことで、環境温度ＴＰに対応させた基準位相差ＭＰを学習する。このときには例えば、温度ＴＰｃ，ＴＰｌの平均値が属する温度範囲Ｓｔｐに対応してメモリ９０１から読出される最遅角位相Ｐｒの学習値と、位相Ｐｍｃ，Ｐｍｌの平均値との差を、基準位相差ＭＰの学習値として算出可能である。
【０１１４】
第一〜第三実施形態に関する変形例６では、Ｓ２０１〜Ｓ２０５とＳ２０６〜Ｓ２１２との実行順序を入れ代えてもよい。この場合には、ロック条件Ｃｌとして、内燃機関が始動したタイミングを追加してもよい。
【０１１５】
第一〜第三実施形態に関する変形例７では、基準位相差ＭＰを学習する少なくとも一つの温度範囲Ｓｔｐと、基準位相差ＭＰを学習しない少なくとも一つの温度範囲Ｓｔｐとを、使用温度域内に設定してもよい。この場合、基準位相差ＭＰを学習する温度範囲Ｓｔｐは、例えば基準位相差ＭＰ又は中間位相Ｐｍの温度依存が大きな領域等に設定される。
【０１１６】
第二実施形態に関する変形例８では、第三実施形態の特徴を採用してもよい。即ち、図２１に示すように変形例８では、第三実施形態のＳ３２２１をＳ２１６の後に実行してから、Ｓ２０１へと戻ってもよい。
【０１１７】
第一〜第三実施形態に関する変形例９では、ロック開始位相Ｐｓを設定しないで、ロック実行時には回転位相を中間位相Ｐｍまで直接に制御してもよい。第一〜第三実施形態に関する変形例１０では、中間位相Ｐｍに拘らず、ロック開始位相Ｐｓを一定値に設定してもよい。
【０１１８】
第一〜第三実施形態に関する変形例１１では、「最端位相」としての最遅角位相Ｐｒを学習する少なくとも一つの温度範囲Ｓｔｐと、同位相Ｐｒを学習しない少なくとも一つの温度範囲Ｓｔｐとを、使用温度域内に設定してもよい。この場合、最遅角位相Ｐｒを学習する温度範囲Ｓｔｐは、例えば最遅角位相Ｐｒの温度依存が大きな領域等に設定される。
【０１１９】
第一〜第三実施形態に関する変形例１２では、「最端位相」としての最遅角位相Ｐｒについて、環境温度ＴＰとは対応させずに学習してもよい。第一〜第三実施形態に関する変形例１３では、「最端位相」として最進角位相を採用してもよい。
【０１２０】
第一〜第三実施形態に関する変形例１４では、複数の制御ユニットがそれぞれ有するプロセッサの協働により、各フローを実現してもよい。即ち、「位相差学習手段」と「最端位相学習手段」と「中間位相算出手段」と「ロック制御手段」とを、複数の制御ユニットがそれぞれ有するプロセッサの協働により構築してもよい。
【０１２１】
第一〜第三実施形態に関する変形例１５では、ロックユニット１６に規制孔１６６を設けなくてもよい。第一〜第三実施形態に関する変形例１６では、アウタロータ１２に対するインナロータ１４の進角方向への相対回転を規制するロック部材と、アウタロータ１２に対するインナロータ１４の遅角方向への相対回転を規制するロック部材との協働により、回転位相をロックするロックユニット１６を、採用してもよい。
【０１２２】
第一〜第三実施形態に関する変形例１７では、「トルク伝達部材」として、タイミングチェーン６の代わりにタイミングベルトを採用してもよい。第一〜第三実施形態に関する変形例１８では、アシストユニット１７を設けなくてもよい。
【０１２３】
第一〜第三実施形態に関する変形例１９では、メカポンプの代わりに電動ポンプを、ポンプ４として採用してもよい。第一〜第三実施形態に関する変形例２０では、インナロータ１４及びカム軸２のうちいずれか片方に制御弁６０を内蔵させてもよいし、インナロータ１４及びカム軸２の外部に制御弁６０を配置してもよい。
【０１２４】
以上の他、第一〜第三実施形態に関する変形例２１では、「動弁」としての排気弁のバルブタイミングを可変制御するシステムや、「動弁」として吸気弁及び排気弁の双方のバルブタイミングを可変制御するシステムに、本発明を適用してもよい。
【符号の説明】
【０１２５】
１  バルブタイミング制御システム、２  カム軸、６  タイミングチェーン、１１  位相調整ユニット、１２  アウタロータ、１４  インナロータ、１５  ストッパユニット、１６  ロックユニット、２２  進角室、２４  遅角室、９０  制御ユニット、１５０  進角インナストッパ、１５１  遅角インナストッパ、１５２  進角アウタストッパ、１５３  遅角アウタストッパ、１６４  ロック作動室、９００  プロセッサ、９０１  メモリ、Ｃｃ  解除条件、Ｃｌ  ロック条件、ＭＰ  基準位相差、ＭＰ０  初期値、ＭＰａ  補正値、ＭＰｃ  解除時位相差、ＭＰｌ  ロック時位相差、Ｐｍ  中間位相、Ｐｒ  最遅角位相、Ｐｓ  ロック開始位相、Ｓｔｐ  温度範囲、Ｓｔｐｔ  今回範囲、ＴＰ  環境温度、ＴＰｃ  解除時温度、ＴＰｌ  ロック時温度、Ｖ  制御指令値、δＭＰｐ  許容量、δＭＰｒ  リセット幅、δＴＰｐ  許容差
【図１】
0006409641.tif 000002
【図２】
0006409641.tif 000003
【図３】
0006409641.tif 000004
【図４】
0006409641.tif 000005
【図５】
0006409641.tif 000006
【図６】
0006409641.tif 000007
【図７】
0006409641.tif 000008
【図８】
0006409641.tif 000009
【図９】
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【図１０】
0006409641.tif 000011
【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
0006409641.tif 000014
【図１４】
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【図１５】
0006409641.tif 000016
【図１６】
0006409641.tif 000017
【図１７】
0006409641.tif 000018
【図１８】
0006409641.tif 000019
【図１９】
0006409641.tif 000020
【図２０】
0006409641.tif 000021
【図２１】
0006409641.tif 000022