(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ガラス繊維材料で構成され、格子形状に区画された略矩形の板部材から所望形状を切り出した後の複数の廃材料を用いた太陽光パネル用の支持組立体であって、
該支持組立体は、前記廃材料の一つの格子形状の各辺に沿って切り出した複数の角棒部材を連結して構成されるものであり、
少なくとも前記角棒部材は、
太陽光パネルの設置状態における幅方向に少なくとも２本互いに離間して配設されて前記支持組立体の土台を構成する基礎梁部材と、
少なくとも前記基礎梁部材の後端近傍に連結され、鉛直方向に延びて太陽光パネルを高さ方向に持ち上げる長脚部材と、
前記長脚部材の間隔を決定し前記長脚部材同士を幅方向に固定する少なくとも１本の補強部材と、
を備え、
少なくとも前記基礎梁部材の鉛直下方の一部が、コンクリートに埋設されて設置面に固着される、
ことを特徴とする太陽光パネル用の支持組立体。
【請求項２】
前記補強部材は、前記長脚部材それぞれの間に少なくとも１本、該長脚部材の幅方向に連結されて互いに位置決めする横梁部材それぞれの間に少なくとも１本、又は前記長脚部材と前記横梁部材との間に少なくとも２本、のいずれかの状態で斜め方向に配設される、
ことを特徴とする請求項１に記載の太陽光パネル用の支持組立体。
【請求項３】
前記角棒部材に形成された格子形状の区画は、抜き勾配を有する側壁で形成された矩形穴部であり、該矩形穴部を用いて前記角棒部材同士の連結が行われ、
前記矩形穴部の開口面積の大きい面側からそれぞれの前記角棒部材の前記矩形穴部へ貫通穴を有する係止部材を嵌入し、
前記角棒部材を前記矩形穴部の開口面積の小さい面同士が対向するように配設し、
それぞれの角棒部材に配設される前記係止部材をそれぞれの貫通穴を介してボルト・ナット締結されることにより前記角棒部材同士が連結される、
ことを特徴とする請求項２に記載の太陽光パネル用の支持組立体。
【請求項４】
前記係止部材を用いた角棒部材同士の連結は、少なくとも角棒部材の２箇所の区画で行うことにより、前記角棒部材同士を略直角に連結可能である、
ことを特徴とする請求項３に記載の太陽光パネル用の支持組立体。
【請求項５】
前記太陽光パネル用の支持組立体は、前記基礎梁部材の前端近傍に連結され、鉛直方向に延びて太陽光パネルを高さ方向に持ち上げる、前記長脚部材よりも短い短脚部材を備える、
ことを特徴とする請求項１又は２に記載の太陽光パネル用の支持組立体。
【請求項６】
前記太陽光パネル用の支持組立体は、前記長脚部材の上端近傍から前記短脚部材の上端近傍に架け渡されて、太陽光パネルの傾斜方向に沿って幅方向に互いに離間して配設され、該太陽光パネルの底面を支持する架台部材を備える、
ことを特徴とする請求項５に記載の太陽光パネル用の支持組立体。
【請求項７】
前記架台部材は、太陽光パネルと対向する面に、前記廃材料の一つの格子形状の一辺から延びて突出し、太陽光パネルを仮止めする仮保持突起を有する、
ことを特徴とする請求項６に記載の太陽光パネル用の支持組立体。
【請求項８】
前記太陽光パネル用の支持組立体は、前記廃材料の矩形形状に隣接する少なくとも二つの格子形状の外周の、少なくとも三辺で形成される略矩形形状と、前記略矩形形状を構成する二辺から両外側に延びて突出する略平面形状と、で構成された略凸形状のパネル固定部材を備え、該パネル固定部材を前記架台部材の側面に固定することにより、太陽光パネル同士の傾斜方向の間隔が決定され、該太陽光パネルを前記架台部材に固定可能である、
ことを特徴とする請求項６に記載の太陽光パネル用の支持組立体。
【請求項９】
前記太陽光パネル用の支持組立体は、前記廃材料の一つの格子形状の三辺で形成される略コの字形状と、前記略コの字形状を構成する二辺から両外側に延びて突出する略平板形状と、で構成された略凸形状のパネル押え部材を備え、該パネル押え部材を架台部材の上面に固定することにより、太陽光パネル同士の傾斜方向の間隔が決定され、該太陽光パネルを前記架台部材に固定可能である、
ことを特徴とする請求項１又は２に記載の太陽光パネル用の支持組立体。
【請求項１０】
前記角棒部材からなる前記補強部材と、前記横梁部材、及び／又は前記長脚部材とは、貫通穴を有する補強部材取付け板を用い、
前記補強部材取付け板の貫通穴と、
前記角棒部材の前記矩形穴部に嵌入された前記係止部材が有する貫通穴と、を介してボルト・ナット締結されることにより前記補強部材と前記横梁部材、及び／又は前記長脚部材とが連結可能である、
ことを特徴とする請求項３に記載の太陽光パネル用の支持組立体。
【請求項１１】
ガラス繊維材料で構成され、格子形状に区画された略矩形の板部材から所望形状を切り出した後の複数の廃材料を用いた太陽光パネル用の支持組立体であって、
該支持組立体は、前記廃材料の一つの格子形状の各辺に沿って切り出した複数の角棒部材を連結して構成されるものであり、
設置状態において、太陽光パネルは、前後方向に傾斜して配設され、
太陽光パネルの前方又は後方をそれぞれ高さ方向に担持し、前記角棒部材により構成される前方支持部材と後方支持部材とを幅方向に離間して備え、
さらに、前記前方支持部材及び後方支持部材の下部が、それぞれ独立基礎又は杭基礎に連結されて設置面に固着される、
ことを特徴とする太陽光パネル用の支持組立体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、太陽光パネル用の支持組立体、とりわけＦＲＰ製板部材の廃材を用いた低コストで施工容易な構造の太陽光パネル用の支持組立体に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に、太陽光の光エネルギーを用いて電気を発生させる太陽光パネルが用いられている。また、近年は再生可能エネルギーへの関心が高まり、広大な土地に複数の太陽光パネルを発電効率等に好適な角度に傾斜させて設置する、メガソーラーやソーラーファームといった太陽光発電所が増加している。
【０００３】
このような太陽光パネル用の架台としては、地面等に敷設されたコンクリート基礎上に構築されるもの、あるいは地面等に打ち込まれた支柱上に構築されるもの等がある。この基礎や支柱は、太陽光パネルが風を受けたときに揚力等が生じた場合や、地震等による振動を受けた場合にも、太陽光パネルを支持する架台を設置面に固定するために必要とされる。
【０００４】
前者の例として、例えば、特許文献１に開示されているものがある。この太陽電池取付架台装置は、主に型鋼で構成されるものであり、脚支柱と、コンクリート基礎とを基礎ボルトにより固定することが可能となるものの、予めコンクリート基礎に基礎ボルトを芯出しして固定し、太陽電池取付架台装置の脚支柱に取付けられた底板材の取付け穴に上記基礎ボルトを通し、締付ナットで固定する必要がある。このため、太陽電池取付架台装置の固定が煩雑になってしまうという問題が残る。
【０００５】
また、一般に型鋼は価格が高いため、材料コストが高くなってしまう。加えて、重量も大きいため、運搬コストが高くなり、作業性も低下してしまう。さらには、型鋼を溶接等によって組立てる必要があるため施工時間が長くなり、それに伴って施工コストも高くなるという問題もある。
【０００６】
後者の例として、例えば、特許文献２に開示されているものがある。この架台は、枠部と斜材とで立体トラスを構成するものであり、斜材と基礎とにより風による基礎の引き抜き力に抵抗可能となるものの、予め設置面に杭を打設し、その杭で基礎を支持する杭基礎を必要とする構成のため、架台の固定に基礎工を必要とし、さらに基礎工と架台との固定にアンカーやターンバックル等の固定部材を必要とするため、施工コストが高くなる。また、地面以外、例えば建物の屋上等に設置することが困難という問題が残る。
【０００７】
また、杭基礎の代わりにプレキャストコンクリート部材を地面に設置することも可能とされているものの、一般に、プレキャストコンクリート部材の内部には、その引張り強度を向上するため鉄筋材が配される。このため、基礎工となるプレキャストコンクリート部材のコストが増大したり、重量が増大して施工コストや運搬コストが増大してしまうという問題がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開２０００−１０１１２３号公報
【特許文献２】特開２０１４−８８７１８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明は、上記課題に鑑み創作されたものであり、設置面への固定を容易かつ強固に行うことができ、軽量かつ低コストで施工も容易な太陽光パネル用の支持組立体の提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明は、ガラス繊維材料で構成され、格子形状に区画された略矩形の板部材から所望形状を切り出した後の複数の廃材料を用いた太陽光パネル用の支持組立体を提供する。この支持組立体は、前記廃材料の一つの格子形状の各辺に沿って切り出した複数の角棒部材を連結して構成されるものであり、
少なくとも前記角棒部材は、
太陽光パネルの設置状態における幅方向に少なくとも２本互いに離間して配設されて前記支持組立体の土台を構成する基礎梁部材と、
少なくとも前記基礎梁部材の後端近傍に連結され、鉛直方向に延びて太陽光パネルを高さ方向に持ち上げる長脚部材と、
前記脚部材の間隔を決定し前記長脚部材同士を幅方向に固定する少なくとも１本の補強部材と、
を備え、
少なくとも前記基礎梁部材の鉛直下方の一部が、コンクリートに埋設されて設置面に固着される。
【００１１】
詳しくは後述するが、上記の構成とすることにより、ガラス繊維材料で構成されたグレーチング材の廃材を利用して、軽量かつ低コストで上記支持組立体を構成することができる。また、その支持組立体の土台となる上記基礎梁部材をコンクリートに埋設することで、ガラス繊維材料で形成されたグレーチング材が、従来必要とされた鉄筋材の代わりとなり、基礎工の強度の向上が可能となる。結果、上記支持組立体を容易かつ強固に設置面へ固着することができ、太陽光パネルが受ける風による基礎梁部材の引き抜き力に耐えることを達成し得る。
【００１２】
また、前記補強部材は、前記長脚部材それぞれの間に少なくとも１本、該長脚部材の幅方向に連結されて互いに位置決めする横梁部材それぞれの間に少なくとも１本、又は前記長脚部材と前記横梁部材との間に少なくとも２本、のいずれかの状態で斜め方向に配設される。
【００１３】
詳しくは後述するが、上記の構成によれば、低コストで軽量な上記長脚部材と、補強部材と、横梁部材とにより上記支持組立体のコストや重量の増大を抑制しながら、強度を十分に確保することが可能となる。
【００１４】
また、前記角棒部材に形成された格子形状の区画は、抜き勾配を有する側壁で形成された矩形穴部であり、その矩形穴部を用いて前記角棒部材同士の連結が行われる。具体的には、
前記矩形穴部の開口面積の大きい面側からそれぞれの前記角棒部材の前記矩形穴部へ、貫通穴を有する係止部材を嵌入し、
前記角棒部材を前記矩形穴部の開口面積の小さい面同士が対向するように配設し、
それぞれの角棒部材に配設される前記係止部材を、それぞれの貫通穴を介してボルト・ナット締結されることにより前記角棒部材同士が連結される。
【００１５】
詳しくは後述するが、上記の構成とすることにより、ボルトと、ナットとを係止部材を介して締め合わせるのみの簡易な作業で、上記角棒部材同士を強固に連結することができ、結果、上記支持組立体の施工を容易に行うことができる。
【００１６】
また、前記係止部材を用いた角棒部材同士の連結を、少なくとも角棒部材の２箇所の区画で行うことにより、前記角棒部材同士を略直角に連結可能である。
【００１７】
詳しくは後述するが、上記の構成によれば、先述した連結構造で２点を固定するのみの簡易な作業で上記角棒部材同士を容易に略直角に連結することができる。結果、太陽光パネルを所定の角度に支持する上記支持組立体を容易に組立てることが可能となる。
【００１８】
尚、この太陽光パネル用の支持組立体は、前記太陽光パネル用の支持組立体は、前記基礎梁部材の前端近傍に連結され、鉛直方向に延びて太陽光パネルを高さ方向に持ち上げる、前記長脚部材よりも短い短脚部材を備えることが望ましい。
【００１９】
詳しくは後述するが、この短脚部材を備えることにより、太陽光パネルを容易に所定の角度で配設することができる。
【００２０】
また、この支持組立体は、前記長脚部材の上端近傍から前記短脚部材の上端近傍に架け渡されて、太陽光パネルの傾斜方向に沿って幅方向に互いに離間して配設され、該太陽光パネルの底面を支持する架台部材を備えることが望ましい。
【００２１】
詳しくは後述するが、この架台部材を備えることにより、太陽光パネルと、上記支持組立体とを確実に連結し、太陽光パネルをより容易に所定の角度で配設することが可能となる。
【００２２】
尚、前記架台部材は、太陽光パネルと対向する面に、前記廃材料の一つの格子形状の一辺から延びて突出し、太陽光パネルを仮止めする仮保持突起を有することが好ましい。
【００２３】
後に詳述するが、架台部材にこの仮保持突起を有することにより、予め傾斜して上記架台部材に配設された上記架台部材に太陽光パネルを一時的に保持させ、その後、固定することができる。結果、作業者一人で太陽光パネルを架台部材に固定することが可能となる。
【００２４】
また、前記太陽光パネル用の支持組立体は、前記廃材料の矩形形状に隣接する少なくとも二つの格子形状の外周の、少なくとも三辺で形成される略矩形形状と、前記略矩形形状を構成する二辺から両外側に延びて突出する略平面形状と、で構成された略凸形状のパネル固定部材を備え、該パネル固定部材を前記架台部材の側面に固定することにより、太陽光パネル同士の傾斜方向の間隔が決定され、該太陽光パネルを前記架台部材に固定可能であることが好ましい。
【００２５】
後に詳述するが、このパネル固定部材を用いることにより、上記仮保持突起で保持させた太陽光パネルを、容易かつ確実に上記架台部材に固定することが可能となる。また、太陽光パネルを上記架台部材に固定する際の、太陽光パネルの配置の自由度を向上することができる。
【００２６】
また、この太陽光パネル用の支持組立体は、前記廃材料の一つの格子形状の三辺で形成される略コの字形状と、前記略コの字形状を構成する二辺から両外側に延びて突出する略平板形状と、で構成された略凸形状のパネル押え部材を備え、該パネル押え部材を前記架台部材の上面に固定することにより、太陽光パネル同士の傾斜方向の間隔が決定され、該太陽光パネルを前記架台部材に固定することも可能である。
【００２７】
後に詳述するが、このパネル押え部材を用いることにより、太陽光パネルを上記架台部材に固定する場合に、太陽光パネルの配置を自由度もたせて決定することができる。
【００２８】
また、この太陽光パネル用の支持組立体では、前記角棒部材からなる前記補強部材と、前記横梁部材、及び／又は前記長脚部材とは、貫通穴を有する補強部材取付け板を用い、
前記補強部材取付け板の貫通部と、
前記角棒部材の前記矩形穴部に嵌入された前記係止部材が有する貫通穴と、を介してボルト・ナット締結されることにより前記補強部材と前記横梁部材、及び／又は前記長脚部材とが連結可能であることが好ましい。
【００２９】
後に詳述するが、上記補強部材取付け板を用いて、上記補強部材と上記横梁部材との連結や、上記補強部材と上記長脚部材との連結を行うことにより、上記補強部材の位置決めが容易となり、上記支持組立体の組立てを短時間で行うことができる。
【００３０】
また、本発明の太陽光パネル用の支持組立体は、ガラス繊維材料で構成され、格子形状に区画された略矩形の板部材から所望形状を切り出した後の複数の廃材料を用いた太陽光パネル用の支持組立体であって、
該支持組立体は、前記廃材料の一つの格子形状の各辺に沿って切り出した複数の角棒部材を連結して構成されるものであり、
設置状態において、太陽光パネルは、前後方向に傾斜して配設され、
太陽光パネルの前方又は後方をそれぞれ高さ方向に担持し、前記角棒部材により構成される前方支持部材と後方支持部材とを幅方向に離間して備え、
さらに、前記前方支持部材及び後方支持部材の下部が、それぞれ独立基礎又は杭基礎に連結されて設置面に固着されるようにしても良い。
【００３１】
詳しくは後述するが、上記の構成により、設置面の地耐力が弱い場合も太陽光パネルを安定させて設置することが可能としながら、太陽光パネルの設置高さや傾斜角度を、積雪量等に応じて設定する際の自由度を容易に向上できる。また、上記係止部材を用いることで、支持組立体と、独立基礎又は杭基礎との連結も容易に行うことが可能となる。
【発明の効果】
【００３２】
本発明の太陽光パネル用の支持組立体によれば、従来は廃棄されていた軽量かつ高強度なガラス繊維材料の廃材を利用することで、資源を有効活用しながら、低コストで軽量、かつ高強度で、施工も容易な支持組立体を提供できる。また、上記基礎梁部材をコンクリートに埋設することで、鉄筋材を用いることなく基礎工の強度を向上でき、結果、上記支持組立体を設置面に容易かつ強固に、設置面に固着することが可能となる。
【００３３】
また、軽量かつ高強度なガラス繊維材料の廃材を利用して、太陽光パネルの設置高さや傾斜角度等の設定を容易に行うことができる。結果、地耐力や積雪量等の設置環境に応じて、最適な構成の太陽光パネル用の支持組立体を低コストで提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００３４】
【図１】本発明の実施形態に係る太陽光パネル用の支持組立体の略示図であり、（ａ）は太陽光パネルを３段３列に配設する支持組立体の側面視図であり、（ｂ）はその後面視図である。
【図２】本発明の一実施形態に係る太陽光パネル用の支持組立体における補強部材及び横梁部材の配設箇所等を説明するための略図である。
【図３】本発明の一実施形態に係る太陽光パネル用の支持組立体を構成する角棒部材同士を斜めに連結する場合の連結構造を説明する概略図であり、（ａ）は側面略示図であり、（ｂ）は要部の断面の拡大図であり、（ｃ−１）及び（ｃ−２）は係止部材の平面略図である。
【図４】本発明の一実施形態に係る太陽光パネル用の支持組立体を構成する角棒部材同士を略直角に連結する場合の連結構造を説明する概略図であり、（ａ）は側面略示図であり、（ｂ）は要部の断面の拡大図であり、（ｃ）はその連結構造を用いて角棒部材同士を略４５度に連結する場合を説明するための図である。
【図５】本発明の一実施形態に係る太陽光パネル用の支持組立体に用いられる角棒部材の元となるガラス繊維材料で構成されたグレーチング材の一例を示す略示図であり、（ａ）は全体の正面図であり、（ｂ）は上記グレーチング材が有する格子形状の区画の拡大図である。
【図６】本発明の別の実施形態に係る太陽光パネル用の支持組立体の略示図であり、（ａ）は太陽光パネルを６段３列に配設する支持組立体の側面視図であり、（ｂ）はその後面視図である。
【図７】本発明の一実施形態に係る太陽光パネル用の支持組立体、及び一般の構造体に用いられる基礎工の種類を例示する略図であり、それぞれ（ａ）は布基礎、（ｂ）は独立基礎、（ｃ）はベタ基礎、（ｄ）は杭基礎の上部に（ａ）の布基礎や（ｃ）のベタ基礎を配設する場合を例示する概略図である。
【図８】本発明の一実施形態に係る太陽光パネル用の支持組立体における、太陽光パネルを仮止めする仮保持突起を説明するための略示図であり、（ａ）は組立て状態を例示する略図であり、（ｂ）は仮保持突起を有する架台部材の拡大略図であり、（ｃ）は仮保持突起を有する架台部材と太陽光パネルとの連結方法を例示する略図である。
【図９】本発明の一実施形態に係る太陽光パネル用の支持組立体における、パネル固定部材を説明するための略示図であり、（ａ）は太陽光パネルの固定状態を例示する略図であり、（ｂ）はパネル固定部材の単体を例示する略平面図であり、（ｃ）はガラス繊維材料で構成されたグレーチング材が有する格子形状の区画からパネル固定部材を切り出すことを説明する略図である。
【図１０】本発明の一実施形態に係る太陽光パネル用の支持組立体における、パネル押え部材を説明するための略示図であり、（ａ）は太陽光パネルの固定状態を例示する略図であり、（ｂ）はパネル押え部材の単体を例示する略平面図であり、（ｃ）はガラス繊維材料で構成されたグレーチング材が有する格子形状の区画からパネル押え部材を切り出すことを説明する略図である。
【図１１】本発明の一実施形態に係る太陽光パネル用の支持組立体における、補強部材取付け板の配置等を説明するための略示図である。
【図１２】本発明のさらに別の実施形態に係る、独立基礎を用いる太陽光パネル用の支持組立体の略示図であり、（ａ）は太陽光パネルの傾斜を大きくして配設する支持組立体の側面視図であり、（ｂ）は太陽光パネルの傾斜を小さくして配設する上記支持組立体の側面視図である。
【発明を実施するための形態】
【００３５】
《太陽光パネル用の支持組立体の構成》
本発明の太陽光パネル用の支持組立体の構成について、本発明の一実施形態に係る太陽光パネル用の支持組立体の略示図であり、（ａ）は太陽光パネルを３段３列に配設する支持組立体の側面視図であり、（ｂ）はその後面視図である図１、本発明の一実施形態に係る太陽光パネル用の支持組立体に用いられる角棒部材の元となる、ガラス繊維材料で構成されたグレーチング材の一例を示す略示図であり、（ａ）は全体の正面図であり、（ｂ）は上記グレーチング材が有する格子形状の区画の拡大図である図５、及び本発明の一実施形態に係る太陽光パネル用の支持組立体、及び一般の構造体に用いられる基礎工の種類を例示する略図であり、それぞれ（ａ）は布基礎、（ｂ）は独立基礎、（ｃ）はベタ基礎、（ｄ）は杭基礎の上部に（ａ）の布基礎や（ｃ）のベタ基礎を配設する場合を例示する概略図である図７を参照しながら詳細に説明する。
尚、図中で２桁が同一な番号は、同種の部材を示している。
【００３６】
図１に示す本発明の太陽光パネル用の支持組立体７０は、図５（ａ）に例示する、ガラス繊維材料で形成され、格子形状に区画された略矩形の板部材６０（以下、「ＦＲＰ製グレーチング材」とも称する）から、所望形状、例えば階段のステップや、橋梁のデッキ等を切り出した後の廃材料を用いて構成される。図５（ａ）及び（ｂ）に示すＦＲＰ製グレーチング材の寸法は、一例として長辺が概ね３メートル、短辺が概ね１メートル、厚さが概ね４センチメートルである。
【００３７】
図１に示す支持組立体７０は、上記ＦＲＰ製グレーチング材６０の廃材料を、格子形状の各辺に沿って切り出した複数の角棒部材を連結して構成されるものである。この支持組立体７０は少なくとも、上記角棒部材が太陽光パネル５０の設置状態における幅方向に少なくとも２本互いに離れて略平行に配設され、支持組立体７０の土台を構成する基礎梁部材１０と、少なくとも基礎梁部材１０の支持組立体７０の組立て状態における後端近傍に各々連結され、鉛直に上方向に延びて太陽光パネル５０を高さ方向に持ち上げる長脚部材１２と、長脚部材１２の間隔を決定し長脚部材１２同士を幅方向に固定する少なくとも１本の補強部材２０と、を備える。
【００３８】
図５に示すＦＲＰ製グレーチング材６０の廃材料からなる角棒部材を用いることにより、従来は廃棄されていたＦＲＰ製グレーチング材６０の端材を有効に活用して、低コストで軽量、かつ強度の高い支持組立体７０を構成することが可能となる。また、ＦＲＰ製グレーチング材６０は、その重量が概ね鉄の１／５程度と軽量であるため、運搬コストが低減され、また、組立て作業を効率化することができ、結果、施工コストをも低減することが可能となる。
【００３９】
また、この支持組立体７０は、少なくとも基礎梁部材１０の鉛直下方の一部が、コンクリートに埋設されて基礎工４０を形成し、支持組立体７０が基礎工４０を介して設置面３０、例えば地面や建物の屋上等に固着される。
【００４０】
一般に、コンクリートは高い圧縮強度を有するが、引張り強度は極めて低いことが知られている。このため、従来の太陽光パネル用の支持組立体では、内部に引張り強度の高い鉄筋を配した鉄筋コンクリート製の基礎工や、金属製の基礎杭等を必要とした。
【００４１】
本発明の支持組立体７０では、図１（ａ）に示すように、引張り強度の高いＦＲＰ製グレーチング材６０の廃材料で形成された基礎梁部材１０の、少なくとも鉛直下方の一部をコンクリートに埋設して基礎工４０が形成される。この基礎梁部材１０が、支持組立体７０の土台となるとともに、鉄筋の代用となって基礎工４０の強度を向上させる。
【００４２】
詳述すると、図５（ａ）、及び（ｂ）に示すように、ＦＲＰ製グレーチング材６０は、多数の略矩形の貫通穴Ｓｈを有する。このため、基礎梁部材１０をコンクリートに埋設すると、コンクリートがこの略矩形の貫通穴Ｓｈに入り込み、固化する。結果、ＦＲＰ製グレーチング材６０の廃材料からなる基礎梁部材１０が鉄筋の代わりとなり、鉄筋を用いることなく引張り、及び圧縮強度の高い基礎工４０が形成され、支持組立体７０を設置面３０へ容易かつ強固に固着することが可能となる。
【００４３】
尚、図１（ａ）では、基礎梁部材１０の鉛直下方の一部をコンクリートに埋設して基礎工４０を形成することとしたが、後に詳述する本発明の別の実施形態に係る太陽光パネル用の支持組立体１７０の略示図である図６（ａ）及び（ｂ）に示すように、基礎梁部材１０の全体をコンクリートに埋設して、基礎工４０を形成しても良い。また、横梁部材１５をもコンクリートに埋設して、基礎工４０を形成することも可能である。
【００４４】
また、図１（ａ）では、設置面３０の上に、基礎梁部材１０がコンクリートに埋設されて、図７（ａ）に示すような布基礎１４０を基礎工４０とすることとしたが、支持組立体７０の固定構造はこれに限定されるものではない。
【００４５】
例えば、図７（ｂ）に示すように、図示しない支持組立体（図１（ａ）に７０として示す）が備える長脚部材１２や、後述する短脚部材１４（図７（ｂ）にはその一部のみを記載している）が連結される図示しない基礎梁部材や横梁部材（図１（ａ）にそれぞれ１０、１５として示す）の、長脚部材１２や短脚部材１４の近傍の一部等を、この脚部材１２や１４とともにコンクリートに埋設して、独立基礎２４０を適宜形成し、設置面３０に固着することも可能である。
【００４６】
或いは、図７（ｃ）に示すように、図示しない基礎梁部材や、横梁部材（図１にそれぞれ１０、１５として示す）をコンクリートに埋設して、ベタ基礎３４０を構成しても良い。また、図７（ｄ）に示すように、設置面３０に杭基礎４４０を打ち込んで、その上部に、上述した布基礎１４０、独立基礎２４０やベタ基礎３４０を形成することも可能である。これら基礎工４０の種類は、設置面３０の状態、例えば地耐力等の地盤の強さや、上記太陽光パネル５０の配置環境、例えば風の強さ等を考慮して適宜選択すれば良い。
【００４７】
上記により、支持組立体７０を一層強固に設置面３０に固着することができ、太陽光パネル５０が風を受けた場合に生じる揚力、地震等による振動に耐え得るように、支持組立体７０と、設置面３０との連結を強化できる。結果、太陽光パネル５０を、支持組立体７０を介して、設置面３０に一層強固に固着することを達成し得る。
【００４８】
このとき、図７（ｄ）に例示するように、基礎工４０（布基礎１４０、独立基礎２４０、ベタ基礎３４０）を、設置面３０、例えば地面に埋設し、支持組立体７０が設置された状態での外観を向上させることも可能である。
【００４９】
尚、本発明の支持組立体７０は、図１（ａ）及び（ｂ）に示すように、基礎梁部材１０の前端近傍に連結され、鉛直方向に延びて太陽光パネル５０を高さ方向に持ち上げる、長脚部材１２よりも短い短脚部材１４を備えることが望ましい。
【００５０】
また、この支持組立体７０は、長脚部材１２の上端近傍から短脚部材１４の上端近傍に架け渡されて、太陽光パネル５０の傾斜方向に沿って幅方向に互いに離間して配設され、太陽光パネル５０の底面を支持する架台部材１７を備えることが望ましい。
【００５１】
この短脚部材１４や、架台部材１７を備えることで、太陽光パネル５０を所定の角度で、より容易、かつ強固に支持組立体７０へ固定することが可能となる。結果、太陽光パネル５０が風を受けた場合にも、揚力に対向して太陽光パネル５０と、支持組立体７０との連結をより強固にし、かつ確実に維持することが可能となる。
【００５２】
また、架台部材１７と、太陽光パネル５０との連結は、太陽光パネル５０が備える図示しない外枠部材の下面と、架台部材１７とを図示しないブラケットや締結部材、或いは弾性部材等を用いて容易、かつ強固に行うことができる。
【００５３】
さらに、基礎梁部材１０に、後述する連結構造を用いて予め長脚部材１２及び短脚部材１４を略直角に連結し、さらに架台部材１７を、長脚部材１２及び短脚部材１４に斜めに連結して面部材を構成しておき、その面部材を太陽光パネル５０の設置場所へ運搬することも可能となる。これにより、支設置場所での持組立体７０の組立てに必要な時間が短縮され、施工コストの一層の低減を達成し得る。
【００５４】
《補強部材及び横梁部材の配設構成》
本発明の太陽光パネル用の支持組立体７０は、図１（ａ）及び（ｂ）に示すように、長脚部材１２の幅方向に連結されて、互いに位置決めする横梁部材１５を備える。また、上記補強部材２０は、長脚部材１２それぞれの間に少なくとも１本、横梁部材１５それぞれの間に少なくとも１本、又は長脚部材１２と、横梁部材１５との間に少なくとも２本、のいずれかの状態で斜め方向に配設される。
【００５５】
本発明の一実施形態に係る図１（ａ）及び（ｂ）に示す太陽光パネル用の支持組立体７０における、補強部材２０及び横梁部材１５の配設箇所等を説明するための略図である図２を参照しながら、支持組立体７０を構成する補強部材２０の配設箇所について詳細に説明する。尚、図２に示す実線は支持組立体７０の強度の向上に必須な部材を示し、破線は強度のさらなる向上のため配設されることが好ましい部材を示し、丸印は部材の連結箇所を示す。
【００５６】
図２において、図２（ａ−１）及び（ａ−２）は、補強部材２０が長脚部材１２同士間に配設される場合を示す。図２（ａ−１）では、横梁部材１５が長脚部材１２の下端近傍に１本備えられ、補強部材２０は、長脚部材１２同士間に少なくとも１本、斜め方向に配設される。
【００５７】
また、図２（ａ−２）では、横梁部材１５が長脚部材１２の鉛直方向中央近傍に１本備えられ、補強部材２０は、長脚部材１２同士間に少なくとも１本、斜め方向に配設される。
【００５８】
図２（ｂ）は、補強部材２０が横梁部材１５同士間に配設される場合を示す。図２（ｂ）では、横梁部材１５が長脚部材１２の上端近傍と、下端近傍とにそれぞれ１本ずつ備えられ、補強部材２０は、横梁部材１５同士間に少なくとも１本、斜め方向に配設される。
【００５９】
また、図２（ｃ−１）、（ｃ−２）及び（ｃ−３）は、補強部材２０が長脚部材１２と、横梁部材１５との間に配設される場合を示す。図２（ｃ−１）では、横梁部材１５が長脚部材１２の下端近傍に１本備えられ、補強部材２０は、横梁部材１５と、長脚部材１２との間に少なくとも２本、それぞれ斜め方向に配設される。
【００６０】
また、図２（ｃ−２）では、横梁部材１５が長脚部材１２の上端近傍に１本備えられ、補強部材２０は、横梁部材１５と、長脚部材１２との間に少なくとも２本、それぞれ斜め方向に配設される。
【００６１】
また、図２（ｃ−３）では、横梁部材１５が長脚部材１２の上端近傍、及び下端近傍に２本備えられ、補強部材２０は、横梁部材１５と、長脚部材１２との間に少なくとも２本、それぞれ斜め方向に配設される。
【００６２】
上記した図２の構成を有する支持組立体では、少なくとも１本の補強部材２０でその間隔を決定された１組の長脚部材１２により図示しない太陽光パネル（図１（ａ）及び（ｂ）に５０として示す）を支持し、補強部材２０により、長脚部材１２と、横梁部材１５とで形成されたコの字形状、Ｈ形状、又はロの字形状の骨格を補強することができる。
【００６３】
尚、図２（ａ−１）、（ａ−２）及び（ｂ）において、破線で示す補強部材２０を備えても良い。これにより、支持組立体７０の強度をより一層向上することが可能となる。
【００６４】
図２に示し、上述してきた補強部材２０で補強された図１（ａ）及び（ｂ）に示す支持組立体７０は、先述したように長脚部材１２の下端近傍に基礎梁部材１０が連結される。その基礎梁部材１０をコンクリートに埋設して基礎工４０が形成され、設置面３０に固着される。結果、太陽光パネル５０が風を受けて揚力が生じた場合等にも、太陽光パネル５０を支持する支持組立体７０を、設置面３０に対してさらに堅固に設置することが可能となる。
【００６５】
尚、横梁部材１５は、図２（ａ−１）、（ａ−２）、図２（ｃ−１）及び（ｃ−２）の場合は少なくとも１本、図２（ｂ）及び図２（ｃ−３）の場合は少なくとも２本備えられれば良く、図１（ｂ）に１５ａとして示す長脚部材１２の上端近傍や、図示しない中央近傍等に適宜、追加して配設されても良い。これにより、支持組立体７０の強度をより一層向上することができる。
【００６６】
また、上記では長脚部材１２に注目して説明したが、図１（ａ）に示す短脚部材１４についても同様に、横梁部材１５や、図示しない補強部材を配設し他部材と連結することにより、支持組立体７０の強度を向上することが可能である。
【００６７】
上記した補強部材２０、及び横梁部材１５には、図示しないＦＲＰ製グレーチング材（図５に６０として示す）の廃材料からなる軽量な角棒部材が用いられる。従って、支持組立体７０の重量やコストの増加を抑制しながら、補強部材２０や横梁部材１５を追加して備えることが可能である。
【００６８】
《支持組立体の構成部材同士の連結構造》
以下では、本発明の太陽光パネル用の支持組立体７０を構成する、ＦＲＰ製グレーチング材６０の廃材料からなる角棒部材同士の連結構造について、図面を参照しながら詳細に説明する。
【００６９】
本発明の支持組立体７０において、上記角棒部材に形成された格子形状の区画は、抜き勾配を有する側壁で形成された矩形穴部であり、該矩形穴部を用いて前記角棒部材同士の連結が行われる。
【００７０】
上記抜き勾配は、図５（ａ）に示すＦＲＰ製グレーチング材６０を金型（図示せず）を用いて成形した後に、ＦＲＰ製グレーチング材６０を上記金型から抜き取り容易にするために設けられるものである。従って、図５（ｂ）に示すように、ＦＲＰ製グレーチング材６０に形成される全ての矩形穴部Ｓｈが、抜き勾配を有する４面の側壁で形成される。
【００７１】
図３（ａ）は、図６（ａ）に示す本発明の別の実施形態に係る太陽光パネル用の支持組立体１７０の略示図から、中間脚部材１６と、架台部材１７とを抜粋した側面略示図である。この図では、ブラケット３３が２つの架台部材１７に亘るように配設され、結合部材３３により架台部材１７と、ブラケット３３とが結合されている。また、架台部材１７と、中間脚部材１６とは斜めに連結されている。
【００７２】
上記角棒部材同士を斜めに連結する場合は、図５（ａ）及び（ｂ）に例示するＦＲＰ製グレーチング材６０が有する矩形穴部Ｓｈのうち、１つの矩形穴部を用いる。一例として、図３（ａ）に示す矩形穴部Ｓｈ１を用いて中間脚部材１６と、架台部材１７とを連結する場合について説明する。
【００７３】
図３（ｂ）は、図３（ａ）に示すＡ−Ａ断面を矢印Ｂの方向から見た拡大略図である。矩形穴部Ｓｈ１は、上述したように、図５（ｂ）に例示する抜き勾配を有する４面の側壁により構成される。詳述すると、この矩形穴部Ｓｈ（ここでは特に、矩形穴部Ｓｈ１）は、例えば一方の面では肉厚が５ミリメートル、他方の面では肉厚が７ミリメートル、となる抜き勾配を有する４つの面で構成される。従って矩形穴部Ｓｈ１は、開口面積の大きい面Ｃと、開口面積の小さい面Ｄとを有することとなる。
【００７４】
以下に、図３（ｂ）に示す中間脚部材１６と、架台部材１７とを矩形穴部Ｓｈ１を用いて連結する場合に注目して連結方法を説明する。まず、貫通穴２２ａを有する係止部材２２を、中間脚部材１６と、架台部材１７と、がそれぞれ有する矩形穴部Ｓｈ１の、開口面積の大きい面Ｃの側から嵌入する。これにより、係止部材２２はそれぞれの矩形穴部Ｓｈ１の奥行き方向の途中に仮止めされる。
【００７５】
次に、中間脚部材１６と、架台部材１７と、のそれぞれの矩形穴部Ｓｈ１の開口面積の小さい面Ｄ同士が対向するように配設し、中間脚部材１６と、架台部材１７とに配設された係止部材２２を、係止部材２２が有するそれぞれの貫通穴２２ａを介してボルト・ナット締結することにより中間脚部材１６と、架台部材１７とが連結される。
【００７６】
詳述すると、２つの係止部材２２は、中間脚部材１６の矩形穴部Ｓｈ１、及び架台部材１７の矩形穴部Ｓｈ１が有する抜き勾配により、ボルト２４と、ナット２６とを締め合わせることで、係止部材２２が互いの距離を縮めるとともに中間脚部材１６と、架台部材１７とを密着させる。結果、中間脚部材１６と、架台部材１７とを容易かつ強固に連結することを実現し得る。
【００７７】
上記の構成により、角棒部材同士を任意の角度で強固かつ容易に連結することができ、支持組立体７０の組立てを容易に行うことができる。結果、施工時間が短縮され、施工コストの低減を実現することが可能となる。また、経年等により連結力が低下する場合も、ボルト２４と、ナット２６とを増し締めするのみで、容易に連結力を維持し得る。
【００７８】
尚、上記ではボルト２４と、ナット２６とを用いることとしたが、係止部材２２が有する貫通穴２２ａにネジ形状（図示せず）を形成して、ナット２６の代わりとすることも可能である。また、ボルト２４を用いず、図示しない棒ネジと、２つのナット２６とで代用することもできる。
【００７９】
また、図３（ｂ）では、係止部材２２は凹部を有するように図示したが、係止部材２２の形状はこれに限定されるものではなく、図３（ｃ−１）に示すような略矩形の板状部材でも良い。また、図３（ｃ−２）に示すような、楕円形状であっても良い。また、係止部材２２の材質は、例えば樹脂、弾性材料、金属、又はＦＲＰ製グレーチング材６０の廃材料等を用いることができる。
【００８０】
尚、係止部材２２の外周側面は、矩形穴部Ｓｈ１が有する抜き勾配に沿った勾配を有することが望ましい。これにより、係止部材２２の側面と、矩形穴部Ｓｈ１の側壁とが面接触することとなり、結果、上述した仮止めがより確実に行えるとともに、ボルト２４と、ナット２６とを締め合わせる際に、係止部材２２の側面から矩形穴部Ｓｈ１の側壁へ、ボルト・ナット締結による軸力が均等に伝達される。結果、より強固、かつ確実に角棒部材同士を連結することが可能となる。
【００８１】
また、本発明の支持組立体７０では、係止部材２２を用いた上記角棒部材同士の連結を、少なくとも角棒部材の２箇所の区画で行うことにより、上記角棒部材同士を略直角に連結することが可能である。
【００８２】
図５（ｂ）に示し上述したように、角棒部材に形成された格子形状の区画は、抜き勾配を有する４面の側壁で形成された矩形穴部Ｓｈである。この矩形穴部Ｓｈと、係止部材２２とを用いて、異なる区画の矩形穴部Ｓｈを少なくとも２点で締結することにより、上記角棒部材同士を略直角に連結することが可能である。これについて、図面を参照しながら説明する。
【００８３】
図４は、本発明の一実施形態に係る太陽光パネル用の支持組立体を構成する角棒部材同士を略直角に連結する場合の連結構造を説明する略図である。図４（ａ）は、図１（ａ）に示す太陽光パネル用の支持組立体７０の略示図から、長脚部材１２と、基礎梁部材１０とを抜粋した側面略示図である。本発明の連結構造によれば、この長脚部材１２と、基礎梁部材１０とを、上述した係止部材２２を用いて容易に略直角に連結することができる。
【００８４】
詳述すると、図４（ａ）において、長脚部材１２と、基礎梁部材１０とは、例えば異なる区画の矩形穴部Ｓｈ２及びＳｈ３で、上述した係止部材２２を用いて固定される。図４（ａ）に示すＥ−Ｅ断面を矢印Ｆの方向から見た略図である図４（ｂ）において、長脚部材１２の矩形穴部Ｓｈ２及びＳｈ３、基礎梁部材１０の矩形穴部Ｓｈ２及びＳｈ３にそれぞれ係止部材２２を嵌入して仮止めする。
【００８５】
その後の工程は、上述した角棒部材同士を斜めに連結する場合と同様であるため、詳しい説明は省略する。簡単に説明すると、矩形穴部Ｓｈ２及びＳｈ３に係止部材２２が仮止めされた長脚部材１２と、基礎梁部材１０とを略直角、かつ、それぞれの矩形穴部Ｓｈ２及びＳｈ３の開口面積の小さい面Ｄ同士が対向するように配設し、係止部材２２が有するそれぞれの貫通穴２２ａを介して２組のボルト２４と、ナット２６とを締め合わせるのみで、長脚部材１２と、基礎梁部材１０とを略直角に連結することが可能となる。
【００８６】
上記の構成とすることで、角棒部材同士を略直角に、容易かつ強固に連結することができ、支持組立体７０の組立てを容易に行うことが可能となる。結果、施工時間が短縮され、施工コストのさらなる低減を実現し得る。
【００８７】
具体的には、例えば図１（ａ）及び図６（ａ）に示す基礎梁部材１０に対して、所定の寸法に切り出された長脚部材１２、短脚部材１４及び中間脚部材１６を容易に略直角に連結することができる。結果、基礎梁部材１０を水平に設置するのみで、上記太陽光パネル用５０を所定の角度で配設することが可能となる。
【００８８】
尚、上記では異なる区画を矩形穴部Ｓｈ２と、Ｓｈ３とを対角に設定したが、異なる区画はこれに限定されるものではなく、隣接する区画でも良いし、離れた区画でも良い。
【００８９】
また、上記した連結構造を用いて、角棒部材同士を略４５度の角度で連結することも可能である。例えば図４（ｃ）に示すように、部材Ｊと、部材Ｋとの各々の矩形穴部Ｓｈ４及びＳｈ５に図示しない上記係止部材を配設し、図示しない締結部材を締め合わせることで、部材Ｊと、部材Ｋとを略４５度の角度で連結することができる。
【００９０】
結果、一例として図１（ｂ）に示す補強部材２０等を、容易に４５度の角度で長脚部材１２間等に配設することも可能となる。
【００９１】
《太陽光パネルの仮止め方法》
本発明の太陽光パネル用の支持組立体７０を構成する架台部材１７は、太陽光パネル５０と対向する面に、図５に示すＦＲＰ製グレーチング材６０の廃材料の一つの格子形状の一辺から延びて突出し、太陽光パネル５０を仮止めする仮保持突起１１７ａを有することが望ましい。その構成について以下に図面を参照しながら詳細に説明する。
【００９２】
図８は、本発明の一実施形態に係る太陽光パネル用の支持組立体における、太陽光パネル５０を仮止めする仮保持突起１１７ａを説明するための略示図であり、（ａ）は架台部材１１７と、太陽光パネル５０との組立て状態を例示する略図であり、（ｂ）は仮保持突起１１７ａを有する架台部材１１７の拡大略図であり、（ｃ）は図８（ａ）に示すＬ−Ｌ断面を矢印Ｍの方向から見た略図であり、仮保持突起１１７ａを有する架台部材１１７と、太陽光パネル５０との仮止め、及び連結方法を例示している。
【００９３】
図８（ｂ）に示すように、この架台部材１１７は、図示しないＦＲＰ製グレーチング材（図５（ａ）に６０として示す）の廃材料の一つの格子形状の一辺により形成される仮保持突起１１７ａを有する。
【００９４】
図示しない支持組立体（図１及び図６に７０として示す）に、太陽光パネル５０を配設する場合、図８（ａ）に示すように、まず、この支持組立体に傾斜して連結された架台部材１１７に太陽光パネル５０を載せ、仮保持突起１１７ａにより太陽光パネル５０を担持させる。次に、例えば図８（ｃ）に示すＬ字型ブラケット１３２と、太陽光パネル５０とを結合部材１３３により連結し、Ｌ字型ブラケット１３２と、架台部材１１７とを、上述した係止部材２２を介してボルト２４、及びナット２６で締結する。
【００９５】
上記したように、この仮保持突起１１７ａを備えることにより、太陽光パネル５０を支持組立体の架台部材１１７に仮止めし、固定する作業を少ない作業員で行うことが可能となり、結果、施工コストを低減できる。
【００９６】
尚、図８に示した例では、２つの架台部材１１７をブラケット３２や結合部材３３で連結し、仮保持突起１１７ａを架台部材１１７の設置状態における前方の端部に有することとしたが、仮保持突起１１７ａの配設位置はこれに限定されるものではない。例えば、太陽光パネル５０の傾斜方向の寸法に合わせて、仮保持突起１１７ａを架台部材１１７の端部以外の位置に配設する等しても良い。
【００９７】
《太陽光パネルの固定方法》
本発明の太陽光パネル用の支持組立体７０では、図５に示すＦＲＰ製グレーチング材６０の廃材料から切り出した部材を用いて、２つに大別される構成で太陽光パネル５０を固定することが可能である。以下に、それぞれの構成について、図面を参照しながら詳細に説明する。
【００９８】
図９は、本発明の一実施形態に係る太陽光パネル用の支持組立体における、パネル固定部材３５を説明するための略示図であり、（ａ）は架台部材１７と太陽光パネル５０との固定状態を例示する略図であり、（ｂ）はパネル固定部材３５の単体を例示する略平面図であり、（ｃ）は図５（ａ）及び（ｂ）に示すガラス繊維材料で構成されたグレーチング材６０が有する格子形状の区画から、パネル固定部材３５を切り出すことを説明する略図である。
【００９９】
図９（ｂ）に示すパネル固定部材３５は、例えば図９（ｃ）に示すグレーチング材６０の廃材料が有する格子形状Ｓｇを利用して形成される。詳細には、このパネル固定部材３５は、矩形形状に隣接する少なくとも二つの格子形状Ｓｇ１，Ｓｇ２の外周の、少なくとも三辺で形成される略矩形形状Ｓｒ１と、この略矩形形状Ｓｒ１を構成する二辺Ｓａ１，Ｓａ２からそれぞれ両外側に延びて突出する略平面形状Ｓｆ１及びＳｆ３と、により略凸形状に形成される。
【０１００】
尚、図９では、上記二つの格子形状Ｓｇ１、Ｓｇ２に加えて格子形状Ｓｇ３の外周の三辺で上記略矩形形状Ｓｒ１を形成する例を示している。また、格子形状Ｓｇ１の一辺で形成される略平板形状Ｓｆ２を有する例を示している。
【０１０１】
図１（ａ）、（ｂ）及び図９（ａ）を参照して詳述すると、例えば図１（ａ）及び（ｂ）に示すように組み立てられた支持組立体７０は、その上面に、太陽光パネル５０の下面を支持する架台部材１７を備える。図９（ａ）に示すように、この架台部材１７の上面に太陽光パネル５０を配設する場合、まず、前方の太陽光パネル５０を所定の位置に仮止めする。
【０１０２】
次に、パネル固定部材３５を前方の太陽光パネル５０の後方、かつ架台部材１７の側面となる位置に配設し、例えばブラケット２３２を介して、結合部材２３３により架台部材１７の側面に仮止めする。続いて、後方の太陽光パネル５０を架台部材１７の上面に配設し、結合部材２３３を増し締め等する。
【０１０３】
上記により、前方の太陽光パネル５０と後方の太陽光パネル５０との間隔が決定されるとともに、パネル固定部材３５の備える略平板形状Ｓｆ１及びＳｆ３の下面によって太陽光パネル５０が架台部材１７に押さえられて固定される。この手順を繰り返すことで、支持組立体７０に太陽光パネル５０を容易に固定することができる。
【０１０４】
尚、パネル固定部材３５と、架台部材１７との連結には、図３に示し先述した係止部材２２を用いる固定方法を用いても良いし、パネル固定部材３５と、架台部材１７とを挟んでブラケット２３２を対向して配設し、結合部材２３３でボルト・ナット締結する等しても良い。
【０１０５】
また、太陽光パネル５０の仮止めに、図８に示し上述した仮保持突起（１１７ａ）を用いることも可能である。
【０１０６】
図１０は、本発明の一実施形態に係る太陽光パネル用の支持組立体における、パネル押え部材３７を説明するための略示図であり、（ａ）は架台部材１７と太陽光パネル５０との固定状態を例示する略図であり、（ｂ）はパネル押え部材３７の単体を例示する略平面図であり、（ｃ）は図５（ａ）及び（ｂ）に示すガラス繊維材料で構成されたグレーチング材６０が有する格子形状の区画から、パネル押え部材３７を切り出すことを説明する略図である。
【０１０７】
図１０（ｂ）に示すパネル押え部材３７は、例えば図１０（ｃ）に示すグレーチング材６０の廃材料が有する格子形状Ｓｇを利用して形成される。詳細には、このパネル押え部材３７は、廃材料の一つの格子形状Ｓｇ１１の三辺で形成される略コの字形状Ｓｒ２と、この略コの字形状を構成する二辺Ｓａ１１，Ｓａ１２から両外側に延びて突出する略平板形状Ｓｆ１１及びＳｆ１２と、により略凸形状に形成される。
【０１０８】
このパネル押え部材３７を、架台部材１７の上面に固定することにより、太陽光パネル５０同士の傾斜方向の間隔が決定されるとともに、太陽光パネル５０を架台部材１７に固定することができる。
【０１０９】
具体的には、図１（ａ）及び（ｂ）に示すように組み立てられた支持組立体７０の上面に配設された架台部材１７に、上記した図示しないパネル固定部材（図９に３５として示す）を用いて太陽光パネル５０を固定する場合と同様、図１０（ａ）に示すように太陽光パネル５０同士の間にパネル押え部材３７を配設する。
【０１１０】
尚、パネル押え部材３７と、架台部材１７との連結は、図１０（ｂ）に示すようにパネル押え部材３７の架台部材１７と相対する面に貫通穴３７ａを配設し、架台部材１７に配設された穴（図示せず）を介して結合部材３３３等を用いて容易に行うことができる。
【０１１１】
上述してきたパネル固定部材３５や、パネル押え部材３７を用いることで、太陽光パネル５０や、その枠材が取付け用の穴（図示せず）を備える場合、その取付け用穴の間隔と、先述したグレーチング材６０の廃材料が有する矩形穴部Ｓｈの間隔とが合致しない場合でも、太陽光パネル５０を支持組立体７０に固定することが可能となり、結果、太陽光パネル５０の配置の自由度を向上し得る。
【０１１２】
また、図９（ａ）において、例えば太陽光パネル５０の下面及び／又は上面と、架台部材１７の上面及び／又はパネル固定部材３５の略平板形状Ｓｆ１及びＳｆ３の下面と、の間や、図１０（ａ）の太陽光パネル５０の下面及び／又は上面と、架台部材１７の上面及び／又はパネル押え部材３７の略平板形状Ｓｆ１１及びＳｆ１２の下面と、の間に、板バネ等の弾性部材（図示せず）を配設することで、太陽光パネル５０と、架台部材１７との連結をより強固にすることも可能である。
【０１１３】
《補強部材の連結方法》
本発明の太陽光パネル用の支持組立体７０では、本発明の一実施形態に係る太陽光パネル用の支持組立体における、補強部材取付け板の配置等を説明するための略示図である図１１に示すように、上記角棒部材で形成される補強部材２０と、横梁部材１５や長脚部材１２とは、貫通穴を有する補強部材取付け板Ａ３８や補強部材取付け板Ｂ３９を用いて連結することが可能である。
【０１１４】
詳述すると、図１の補強部材取付け板Ａ３８，Ｂ３９が供える貫通穴と、角棒部材（補強部材２０、横梁部材１５、長脚部材１２）の図示しない矩形穴部（例えば図３（ｂ）に示すＳｈ１）に嵌入された図示しない係止部材が有する貫通穴（例えば図３（ｂ）に示す２２、２２ａ）と、を介してボルト・ナット締結されることにより、補強部材２０と、横梁部材１５や長脚部材１２とが連結される。
【０１１５】
上記により、補強部材取付け板Ａ３８や、補強部材取付け板Ｂ３９を用いて補強部材２０と、横梁部材１５や長脚部材１２との連結を行うことで、補強部材２０の位置決めが容易となり、結果、支持組立体７０の組立て作業の効率化により施工コストの低減が可能となる。
【０１１６】
尚、上記では補強部材取付け板Ａ３８と、補強部材取付け板Ｂ３９とを別々の部材としたが、図１１に破線で示すように、補強部材取付け板Ｂ３９に貫通穴３９ａを備えるようにして、補強部材取付け板Ａ３８と、補強部材取付け板Ｂ３９とを同一の部材、例えば補強部材取付け板Ａ３８に統一することも可能である。これにより、太陽光パネル用の支持組立体７０の組立て作業を効率化して施工コストを抑制しながら、支持組立体７０を構成する部材の類別の低減により部品コストの低減をも図ることが可能となる。
【０１１７】
上述してきた実施形態では、図１（ａ）及び図６（ａ）に示す短脚部材１４、及び架台部材１７を備えることとしたが、これらを備えずとも、太陽光パネル５０を所定の角度で配設することができる。詳述すると、短脚部材１４と、架台部材１７との両方を備えない場合は、例えば、長脚部材１２の高さ方向寸法を短縮するとともに、基礎梁部材１０を前方に延長して配設し、太陽光パネル５０が備える外枠部材（図示せず）と、基礎梁部材１０とを金属ブラケット等を介して連結すれば良い。
【０１１８】
このとき、太陽光パネル５０同士の連結には、ＦＲＰ製グレーチング材６０の廃材料からなる角棒部材を適当な長さに切断して、接続ブラケット（図示せず）として用いても良いし、金属ブラケット（図示せず）等を用いても良い。
【０１１９】
尚、この場合も、予め基礎梁部材１０に、上述した連結構造により長脚部材１２と、短脚部材１４を備える場合は短脚部材１４と、を略直角に連結してＬ字形状、或いは略コの字形状の部材を構成しておき、その部材を太陽光パネル５０の設置場所へ運搬することができる。これにより、設置場所での施工時間が短縮され、結果、施工コストを低減することが可能となる。
【０１２０】
また、基礎梁部材１０と、長脚部材１２と、架台部材１７と、を備え、短脚部材１４を備えない場合も、予め基礎梁部材１０に、長脚部材１２を略直角に連結し、長脚部材１２の上端近傍と、基礎梁部材１０とに架台部材１７を連結して略直角三角形状の部材を構成しておくことが同様に可能である。結果、同様に設置場所での施工時間が短縮され、施工コストを低減し得る。
【０１２１】
尚、図１には太陽光パネル５０を３段３列に配設する支持組立体７０を例示したが、本発明の別の実施形態に係る太陽光パネル用の支持組立体１７０の略示図である図６に例示するように、構成部材を適宜増数して連結し、適宜上記中間脚部材１６等を備え、上述した連結構造を用いることで、例えば６段３列等、さらに多数の太陽光パネル５０を所定の角度に支持し、設置面３０に固着する支持組立体１７０を構成することも可能である。
【０１２２】
また、図１の支持組立体７０や図６の支持組立体１７０を複数、並列して配置する場合は、支持組立体７０（又は１７０）同士が、図１（ｂ）及び図６（ｂ）に示す、ＦＲＰ製グレーチング材の廃材料からなる連接用部材２８により連結されることが望ましい。
【０１２３】
上記により、支持組立体７０（又は１７０）は、連接用部材２８により長脚部材１２の上部で支持組立体７０（又は１７０）同士が連結されるとともに、基礎梁部材１０がコンクリートに埋設されて基礎工４０を形成し、設置面３０に固着される。結果、太陽光パネル５０を、複数の支持組立体７０（又は１７０）を介して、設置面３０に強固に固着し得る。
【０１２４】
図１２は、本発明のさらに別の実施形態に係る、図７（ｂ）に示すような独立基礎２４０、又は図７（ｄ）に示すような杭基礎４４０を用いる太陽光パネル用の支持組立体２７０，３７０の略示図であり、図１２（ａ）は太陽光パネル５０の傾斜を大きくして配設する支持組立体２７０の側面視図であり、（ｂ）は太陽光パネル５０の傾斜を小さくし、かつ設置面３０からの高さを低くして配設する支持組立体３７０の側面視図である。
【０１２５】
本発明の太陽光パネル用の支持組立体１７０，２７０は、ガラス繊維材料で構成され、格子形状に区画された略矩形の板部材（ＦＲＰ製グレーチング材６０）から所望形状を切り出した後の複数の廃材料を用いて構成されるものである。この支持組立体は、上記廃材料の一つの格子形状の各辺に沿って切り出した複数の角棒部材を連結して構成されるものであり、設置状態において、太陽光パネル５０は、前後方向に傾斜して配設され、太陽光パネル５０の前方又は後方をそれぞれ高さ方向に担持し、上記角棒部材により構成される前方支持部材４４と後方支持部材４２とを幅方向に離間して備える。さらに、前方支持部材４４及び後方支持部材４２の下部が、それぞれ独立基礎２４０又は杭基礎４４０に連結されて設置面に固着される。
【０１２６】
また、図１２（ａ）に示すように、支持補強部材４６を架台部材１７と、前方支持部材４４及び／又は後方支持部材４２との間等に適宜、追加することで支持組立体１７０や２７０の強度を向上させることも可能である。
【０１２７】
前方支持部材４４や前方支持部材４４は、上記角棒部材を適宜連結したり、適切な長さに切り出すことにより、容易にその鉛直方向の寸法を変更することができる。例えば、太陽光パネル５０を積雪量の多い地域に設置する場合は、図１２（ａ）に示す支持組立体１７０のように太陽光パネル５０の傾斜を急に設定することで、太陽光パネル５０の上面の積雪等を排除することができる。
【０１２８】
また、太陽光パネル５０を風の強い地域に設置する場合は、図１２（ｂ）に示す支持組立体２７０ように太陽光パネル５０の傾斜を緩やかにし、また太陽光パネル５０の設置高さを低くすることで、風により太陽光パネル５０に発生する揚力を抑制することができる。
【０１２９】
上記の結果、太陽光パネル５０の発電量を維持しながら、太陽光パネル５０を担持する支持組立体１７０や２７０を構成する種々部材の強度向上や、支持補強部材４６の追加を最低限に抑制することが可能となる。
【０１３０】
さらに、後方支持部材４２や前方支持部材４４を、図３に示し上述した係止部材２２等を用い、連結部材４８を介して独立基礎２４０や杭基礎４４０に連結することにより、例えば設置面３０の地耐力が弱い等の場合にも、太陽光パネル５０を安定させて確実に設置する支持組立体１７０，２７０を構成し、独立基礎２４０や杭基礎４４０との連結作業を容易に行うことを達成し得る。
【０１３１】
この結果、太陽光パネル５０の設置高さや傾斜角度を、設置箇所の積雪量や風の強さに応じて設定する際、その自由度を向上しながら、支持組立体１７０，２７０を構成する部材のコストや、施工コストの上昇を抑制し得る。
【０１３２】
以上、本発明の太陽光パネル用の支持組立体についての実施形態およびその概念について説明してきたが、本発明はこれに限定されるものではなく、特許請求の範囲および明細書等に記載の精神や教示を逸脱しない範囲で他の変形例、改良例が得られることが当業者は理解できるであろう。
【符号の説明】
【０１３３】
１０  基礎梁部材
１２  長脚部材
１４  短脚部材
１５  横梁部材
１５ａ  追加して配設される横梁部材
１６  中間脚部材
１７  架台部材
１１７ａ  仮保持突起
２０  補強部材
２２  係止部材
２２ａ  係止部材の貫通穴
２４  ボルト（軸側締結部材）
２６  ナット（穴側締結部材）
２８  連接用部材
３０  設置面
３２  ブラケット
３３  結合部材
３５  パネル固定部材
３７  パネル押え部材
３７ａ  パネル押え部材の貫通穴
３８  補強部材取付け板Ａ
３９  補強部材取付け板Ｂ
３９ａ  補強部材取付け板Ｂの追加貫通穴
４０  基礎工
１４０  布基礎
２４０  独立基礎
３４０  ベタ基礎
４４０  杭基礎
４２  後方支持部材
４４  前方支持部材
４６  支持補強部材
４８  連結部材
５０  太陽光パネル
６０  ガラス繊維材料で構成され、格子形状に区画された略矩形の板部材（ＦＲＰ製グレーチング材）
７０  太陽光パネル用の支持組立体
Ｓｈ  グレーチング材が有する矩形穴部
Ｓｇ  グレーチング材を構成する格子形状
Ｓｆ  格子形状が有する略平板形状
Ｓｒ  複数の格子形状で構成される矩形形状
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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