(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ＦＤＲ（Ｆｕｌｌ  Ｄｕｐｌｅｘ  Ｒａｄｉｏ）送信を支援する無線接続システムにおいて端末が基地局から信号を受信する方法であって、
参照信号の送信が可能な参照信号可用リソースのうち、前記参照信号が送信されるリソースを示す参照信号モード情報を前記基地局から受信するステップと、
前記参照信号が送信されるリソースのうち、前記端末がデータ送信可能な追加データリソースを示す追加リソースモード情報を前記基地局から受信するステップと、
前記参照信号モード情報を用いて前記参照信号を受信すると同時に、前記追加リソースモード情報を用いてデータを送信するステップと、
を有する、信号送受信方法。
【請求項２】
前記参照信号モード情報は、
前記参照信号可用リソースの全てに前記参照信号を割り当てる第１モード、
前記参照信号可用リソースの一部に前記参照信号を割り当てる第２モード、
前記参照信号可用リソースのうち、前記第２モードのリソース以外のリソースに前記参照信号を割り当てる第３モード、及び
前記参照信号可用リソースの全てに前記参照信号を割り当てない第４モード
のいずれかを示す情報を含む、請求項１に記載の信号送受信方法。
【請求項３】
前記追加リソースモード情報は、
前記参照信号可用リソースの全てに前記追加データリソースを割り当てない第１モード、
前記参照信号可用リソースの一部に前記追加データリソースを割り当てる第２モード、
前記参照信号可用リソースのうち、前記第２モードのリソース以外のリソースに前記追加データリソースを割り当てる第３モード、及び
前記参照信号可用リソースの全てに前記追加データリソースを割り当てる第４モード
のいずれかを示す情報を含む、請求項１に記載の信号送受信方法。
【請求項４】
前記参照信号モード情報による参照信号が送信されるリソースと前記追加リソースモード情報による追加データリソースとの和が前記参照信号可用リソースを構成する、請求項１に記載の信号送受信方法。
【請求項５】
前記参照信号モード情報は、１つのＴＴＩ（ｔｒａｎｓｍｉｔ  ｔｉｍｅ  ｉｎｔｅｒｖａｌ）ごとに送信される、請求項１に記載の信号送受信方法。
【請求項６】
前記参照信号モード情報は、基準値のＴＴＩごとに送信される、請求項１に記載の信号送受信方法。
【請求項７】
前記参照信号モード情報は、下りリンク制御チャネルで送信される、請求項１に記載の信号送受信方法。
【請求項８】
ＦＤＲ（Ｆｕｌｌ  Ｄｕｐｌｅｘ  Ｒａｄｉｏ）送信を支援する無線接続システムにおいて基地局から信号を受信する端末であって、
ＲＦ（Ｒａｄｉｏ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ）ユニットと、
プロセッサと、
を備え、
前記プロセッサは、
参照信号の送信が可能な参照信号可用リソースのうち、前記参照信号が送信されるリソースを示す参照信号モード情報を前記基地局から受信し、
前記参照信号が送信されるリソースのうち、前記端末がデータ送信可能な追加データリソースを示す追加リソースモード情報を前記基地局から受信し、
前記参照信号モード情報を用いて前記参照信号を受信すると同時に、前記追加リソースモード情報を用いてデータを送信するように構成される、端末。
【請求項９】
前記参照信号モード情報は、
前記参照信号可用リソースの全てに前記参照信号を割り当てる第１モード、
前記参照信号可用リソースの一部に前記参照信号を割り当てる第２モード、
前記参照信号可用リソースのうち、前記第２モードのリソース以外のリソースに前記参照信号を割り当てる第３モード、及び
前記参照信号可用リソースの全てに前記参照信号を割り当てない第４モード
のいずれかを示す情報を含む、請求項８に記載の端末。
【請求項１０】
前記追加リソースモード情報は、
前記参照信号可用リソースの全てに前記追加データリソースを割り当てない第１モード、
前記参照信号可用リソースの一部に前記追加データリソースを割り当てる第２モード、
前記参照信号可用リソースのうち、前記第２モードのリソース以外のリソースに前記追加データリソースを割り当てる第３モード、及び
前記参照信号可用リソースの全てに前記追加データリソースを割り当てる第４モード
のいずれかを示す情報を含む、請求項８に記載の端末。
【請求項１１】
前記参照信号モード情報による参照信号が送信されるリソースと前記追加リソースモード情報による追加データリソースとの和が前記参照信号可用リソースを構成する、請求項８に記載の端末。
【請求項１２】
前記参照信号モード情報は、１つのＴＴＩ（ｔｒａｎｓｍｉｔ  ｔｉｍｅ  ｉｎｔｅｒｖａｌ）ごとに送信される、請求項８に記載の端末。
【請求項１３】
前記参照信号モード情報は、基準値のＴＴＩごとに送信される、請求項８に記載の端末。
【請求項１４】
前記参照信号モード情報は、下りリンク制御チャネルで送信される、請求項８に記載の端末。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ＦＤＲ（Ｆｕｌｌ  Ｄｕｐｌｅｘ  Ｒａｄｉｏ）送信環境を支援する無線接続システムに関し、特に、ＦＤＲ適用時に信号を効率的に送受信する方法及びそれを支援する装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
無線接続システムが音声やデータなどのような種々の通信サービスを提供するために広範囲に展開されている。一般に、無線接続システムは、可用のシステムリソース（帯域幅、送信電力など）を共有して多重ユーザとの通信を支援できる多元接続（ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システムのことをいう。多元接続システムの例には、ＣＤＭＡ（ｃｏｄｅ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システム、ＦＤＭＡ（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システム、ＴＤＭＡ（ｔｉｍｅ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システム、ＯＦＤＭＡ（ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システム、ＳＣ−ＦＤＭＡ（ｓｉｎｇｌｅ  ｃａｒｒｉｅｒ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システムなどがある。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
本発明の目的は、ＦＤＲ送信を支援する無線接続システムにおいて効率的に信号を送受信する方法を提供することにある。
【０００４】
本発明の他の目的は、これらの方法を支援する装置を提供することにある。
【０００５】
本発明で遂げようとする技術的目的は、以上に言及した事項に制限されず、言及していない他の技術的課題は、以下に説明する本発明の実施例から、本発明の属する技術の分野における通常の知識を有する者にとって考慮可能である。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記の問題点を解決するために、本発明の一実施例に係るＦＤＲ（Ｆｕｌｌ  Ｄｕｐｌｅｘ  Ｒａｄｉｏ）送信を支援する無線接続システムにおいて端末が基地局から信号を受信する方法は、参照信号の送信が可能な参照信号可用リソースのうち、前記参照信号が送信されるリソースを示す参照信号モード情報を前記基地局から受信するステップと、前記参照信号が送信されるリソースのうち、前記端末がデータ送信可能な追加データリソースを示す追加リソースモード情報を前記基地局から受信するステップと、前記参照信号モード情報を用いて前記参照信号を受信すると同時に、前記追加リソースモード情報を用いてデータを送信するステップとを有することができる。
【０００７】
本発明の他の実施例に係るＦＤＲ（Ｆｕｌｌ  Ｄｕｐｌｅｘ  Ｒａｄｉｏ）送信を支援する無線接続システムにおいて基地局から信号を受信する端末は、ＲＦ（Ｒａｄｉｏ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ）ユニットと、プロセッサとを備え、前記プロセッサは、参照信号の送信が可能な参照信号可用リソースのうち、前記参照信号が送信されるリソースを示す参照信号モード情報を前記基地局から受信し、前記参照信号が送信されるリソースのうち、前記端末がデータ送信可能な追加データリソースを示す追加リソースモード情報を前記基地局から受信し、前記参照信号モード情報を用いて前記参照信号を受信すると同時に、前記追加リソースモード情報を用いてデータを送信するように構成されてもよい。
【０００８】
本発明に係る上記の実施例において次の事項を共通に適用することができる。
【０００９】
前記参照信号モード情報は、前記参照信号可用リソースの全てに前記参照信号を割り当てる第１モード、前記参照信号可用リソースの一部に前記参照信号を割り当てる第２モード、前記参照信号可用リソースのうち、前記第２モードのリソース以外のリソースに前記参照信号を割り当てる第３モード、及び前記参照信号可用リソースの全てに前記参照信号を割り当てない第４モードのいずれか一つを示す情報を含むことができる。
【００１０】
前記追加リソースモード情報は、前記参照信号可用リソースの全てに前記追加データリソースを割り当てない第１モード、前記参照信号可用リソースの一部に前記追加データリソースを割り当てる第２モード、前記参照信号可用リソースのうち、前記第２モードのリソース以外のリソースに前記追加データリソースを割り当てる第３モード、及び前記参照信号可用リソースの全てに前記追加データリソースを割り当てる第４モードのいずれか一つを示す情報を含むことができる。
【００１１】
前記参照信号モード情報による参照信号が送信されるリソースと前記追加リソースモード情報による追加データリソースとの和が前記参照信号可用リソースを構成してもよい。
【００１２】
前記参照信号モード情報は、１つのＴＴＩ（ｔｒａｎｓｍｉｔ  ｔｉｍｅ  ｉｎｔｅｒｖａｌ）ごとに送信されてもよい。
【００１３】
前記参照信号モード情報は、基準値のＴＴＩごとに送信されてもよい。
【００１４】
前記参照信号モード情報は下りリンク制御チャネルで送信されてもよい。
【００１５】
本発明について前述した一般的な説明と後述する詳細な説明は、例示的なものであり、請求項に記載の発明について更なる説明を提供するためのものである。
【発明の効果】
【００１６】
本発明の実施例によれば次のような効果を得ることができる。
【００１７】
第一に、ＦＤＲ送信を支援する無線接続システムにおいて効率的に信号を送受信することができる。
【００１８】
本発明の実施例から得られる効果は、以上に言及した効果に制限されず、言及していない他の効果は、以下の本発明の実施例に関する記載から、本発明の属する技術の分野における通常の知識を有する者に明確に導出されて理解されるであろう。すなわち、本発明を実施する上で意図しない効果も、本発明の実施例から、当該技術の分野における通常の知識を有する者にとって導出されるだろう。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】図１は、無線通信システムの一例としてＥ−ＵＭＴＳネットワーク構造を概略的に例示する図である。
【図２】図２は、３ＧＰＰ無線接続ネットワーク規格に基づく端末とＥ−ＵＴＲＡＮとの間の無線インターフェースプロトコル（Ｒａｄｉｏ  Ｉｎｔｅｒｆａｃｅ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌ）のコントロールプレーン（Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｐｌａｎｅ）及びユーザプレーン（Ｕｓｅｒ  Ｐｌａｎｅ）の構造を例示する図である。
【図３】図３は、３ＧＰＰシステムに用いられる物理チャネル及びそれらを用いた一般的な信号送信方法を例示する図である。
【図４】図４は、ＬＴＥシステムで用いられる無線フレームの構造を例示する図である。
【図５】図５は、ＬＴＥシステムで用いられる下りリンク無線フレームの構造を例示する図である。
【図６】図６は、ＬＴＥシステムで用いられる上りリンクサブフレームの構造を例示する図である。
【図７】図７は、一般的な多重アンテナ（ＭＩＭＯ）通信システムの構成を例示する図である。
【図８】図８及び図９は、チャネル状態情報の周期的報告について例示する図である。
【図９】図８及び図９は、チャネル状態情報の周期的報告について例示する図である。
【図１０】図１０は、ＦＤＲ方式における干渉状況の一例を示す図である。
【図１１】図１１は、干渉信号が所望の信号よりも非常に大きい電力を有する状況で干渉信号除去の一例を示す図である。
【図１２】図１２は、干渉信号が所望の信号に比べて小さい電力を有する場合の一例を示す図である。
【図１３】図１３は、基地局と端末との間の通信においてパンクチャリング参照信号方法のリソース割り当ての一例を示す図である。
【図１４】図１４は、本発明の一実施例に係るパンクチャリング参照信号モードの一例を示す図である。
【図１５】図１５は、半−静的であると共に、オーバーヘッドが減少した方法のための追加リソース要素モードの一例を示す図である。
【図１６】図１６は、基地局及び端末に対するリソース割り当ての一例を示す図である。
【図１７】図１７は、図１６に対する参照信号モード及び追加リソース要素モード送信方法の一例を示す図である。
【図１８】図１８は、端末１がＦＤＲを使用する場合、基地局が制御チャネルと端末特定シグナリング（ＵＥ−ｓｐｅｃｉｆｉｃ  ｓｉｇｎａｌｉｎｇ）を用いて参照信号モード情報を送信する一例を示す図である。
【図１９】図１９は、図１８においてＦＤＲを支援する端末１のみから参照信号を送信するリソース割り当ての実施例を示す図である。
【図２０】図２０は、端末１がＦＤＲを用いる場合、パンクチャリング参照信号及びデータ送信に対するリソース割り当ての一例を示す図である。
【図２１】図２１は、図２０に対する参照信号モード及び追加リソース要素モードの情報送信の一例を示す図である。
【図２２】図２２は、同じＴＴＩに、基地局と端末とが重ならないリソース要素に参照信号を設定する一例を示す図である。
【図２３】図２３は、図２２に対する参照信号モード及び追加リソース要素モードの情報送信の一例を示す図である。
【図２４】図２４は、２つのＴＴＩのいずれか一方の参照信号密集度が０の場合、いずれか他方が０でない参照信号送信の実施例を示す図である。
【図２５】図２５は、本発明の一実施例に適用可能な基地局及び端末を例示する図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下の各実施例は、本発明の構成要素及び特徴を所定の形態として結合したものである。各構成要素または特徴は、別途の明示的な言及がない限り、選択的なものとして考慮しなければならない。各構成要素または特徴は、他の構成要素や特徴と結合しない形態として実施することができる。また、一部の構成要素及び／または特徴を結合して本発明の実施例を構成することもできる。本発明の実施例で説明される動作の順序は変更可能である。ある実施例の一部構成や特徴は、他の実施例に含まれることもでき、または、他の実施例の対応する構成または特徴に取って代わることもできる。
【００２１】
本明細書において、本発明の各実施例は、基地局と端末との間のデータ送受及び受信の関係を中心に説明する。ここで、基地局は、端末と直接通信を行うネットワークの終端ノード（ｔｅｒｍｉｎａｌ  ｎｏｄｅ）としての意味を有する。本文書で、基地局によって行われると説明された特定動作は、場合によっては、基地局の上位ノード（ｕｐｐｅｒ  ｎｏｄｅ）によって行われてもよい。
【００２２】
すなわち、基地局を含む複数のネットワークノード（ｎｅｔｗｏｒｋ  ｎｏｄｅｓ）からなるネットワークにおいて、端末との通信のために行われる多様な動作は、基地局または基地局以外の他のネットワークノードによって行われることができることは自明である。‘基地局（Ｂａｓｅ  Ｓｔａｔｉｏｎ）’は、固定局（ｆｉｘｅｄ  ｓｔａｔｉｏｎ）、Ｎｏｄｅ  Ｂ、ｅＮｏｄｅ  Ｂ（ｅＮＢ）、アクセスポイント（ＡＰ：Ａｃｃｅｓｓ  Ｐｏｉｎｔ）などの用語に代替可能である。‘中継器’は、Ｒｅｌａｙ  Ｎｏｄｅ（ＲＮ）、Ｒｅｌａｙ  Ｓｔａｔｉｏｎ（ＲＳ）などの用語に代替可能である。また、‘端末（Ｔｅｒｍｉｎａｌ）’は、ＵＥ（Ｕｓｅｒ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ）、ＭＳ（Ｍｏｂｉｌｅ  Ｓｔａｔｉｏｎ）、ＭＳＳ（Ｍｏｂｉｌｅ  Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｓｔａｔｉｏｎ）、ＳＳ（Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｓｔａｔｉｏｎ）などの用語に代替可能である。
【００２３】
以下の説明で用いられる特定用語は、本発明の理解を助けるために提供されたもので、このような特定用語の使用は、本発明の技術的思想を逸脱しない範囲で他の形態に変更可能である。
【００２４】
いくつかの場合、本発明の概念が曖昧になることを避けるために、公知の構造及び装置を省略したり、各構造及び装置の核心機能を中心にしたブロック図の形式で図示することができる。また、本明細書全体において同一の構成要素については同一の図面符号を使用して説明する。
【００２５】
本発明の各実施例は、無線接続システムであるＩＥＥＥ  ８０２システム、３ＧＰＰシステム、３ＧＰＰ  ＬＴＥ及びＬＴＥ−Ａ（ＬＴＥ−Ａｄｖａｎｃｅｄ）システム及び３ＧＰＰ２システムのうち少なくとも一つに開示された標準文書によって裏付けることができる。すなわち、本発明の各実施例のうち本発明の技術的思想を明確に表すために説明を省いた段階または各部分は、前記各文書によって裏付けることができる。また、本文書で開示している全ての用語は、前記標準文書によって説明することができる。
【００２６】
以下の技術は、ＣＤＭＡ（Ｃｏｄｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、ＦＤＭＡ（Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、ＴＤＭＡ（Ｔｉｍｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、ＯＦＤＭＡ（Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、ＳＣ―ＦＤＭＡ（Ｓｉｎｇｌｅ  Ｃａｒｒｉｅｒ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）などの多様な無線接続システムに使用することができる。ＣＤＭＡは、ＵＴＲＡ（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｔｅｒｒｅｓｔｒｉａｌ  Ｒａｄｉｏ  Ａｃｃｅｓｓ）やＣＤＭＡ２０００などの無線技術（ｒａｄｉｏ  ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ）として具現することができる。ＴＤＭＡは、ＧＳＭ（登録商標）（Ｇｌｏｂａｌ  Ｓｙｓｔｅｍ  ｆｏｒ  Ｍｏｂｉｌｅ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ）／ＧＰＲＳ（Ｇｅｎｅｒａｌ  Ｐａｃｋｅｔ  Ｒａｄｉｏ  Ｓｅｒｖｉｃｅ）／ＥＤＧＥ（Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｄａｔａ  Ｒａｔｅｓ  ｆｏｒ  ＧＳＭ（登録商標）  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）などの無線技術として具現することができる。ＯＦＤＭＡは、ＩＥＥＥ  ８０２．１１（Ｗｉ−Ｆｉ）、ＩＥＥＥ  ８０２．１６（ＷｉＭＡＸ）、ＩＥＥＥ  ８０２−２０、Ｅ−ＵＴＲＡ（Ｅｖｏｌｖｅｄ  ＵＴＲＡ）などの無線技術として具現することができる。ＵＴＲＡは、ＵＭＴＳ（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｍｏｂｉｌｅ  Ｔｅｌｅｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ  Ｓｙｓｔｅｍ）の一部である。３ＧＰＰ（３ｒｄ  Ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ  Ｐａｒｔｎｅｒｓｈｉｐ  Ｐｒｏｊｅｃｔ）ＬＴＥ（ｌｏｎｇ  ｔｅｒｍ  ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）は、Ｅ−ＵＴＲＡを使用するＥ−ＵＭＴＳ（Ｅｖｏｌｖｅｄ  ＵＭＴＳ）の一部であって、ダウンリンクでＯＦＤＭＡを採用し、アップリンクでＳＣ−ＦＤＭＡを採用する。ＬＴＥ―Ａ（Ａｄｖａｎｃｅｄ）は、３ＧＰＰ  ＬＴＥの進化である。ＷｉＭＡＸは、ＩＥＥＥ  ８０２．１６ｅ規格（ＷｉｒｅｌｅｓｓＭＡＮ−ＯＦＤＭＡ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｙｓｔｅｍ）及び発展したＩＥＥＥ  ８０２．１６ｍ規格（ＷｉｒｅｌｅｓｓＭＡＮ−ＯＦＤＭＡ  Ａｄｖａｎｃｅｄ  ｓｙｓｔｅｍ）により説明できる。明確性のために、以下では３ＧＰＰ  ＬＴＥ及びＬＴＥ−Ａ標準を中心に説明するが、本発明の技術的思想がこれに制限されるものではない。
【００２７】
図１を参照してダウンリンク無線フレームの構造について説明する。
【００２８】
セルラーＯＦＤＭ無線パケット通信システムにおいて、アップ／ダウンリンクデータパケット送信は、サブフレーム（Ｓｕｂｆｒａｍｅ）単位で行われ、一つのサブフレームは、多数のＯＦＤＭシンボルを含む一定時間区間として定義される。３ＧＰＰ  ＬＴＥ標準では、ＦＤＤ（Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｄｕｐｌｅｘ）に適用可能なタイプ１の無線フレーム（Ｒａｄｉｏ  ｆｒａｍｅ）構造及びＴＤＤ（Ｔｉｍｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｄｕｐｌｅｘ）に適用可能なタイプ２の無線フレーム構造を支援する。
【００２９】
図１は、タイプ１の無線フレームの構造を示す図である。ダウンリンク無線フレーム（ｒａｄｉｏ  ｆｒａｍｅ）は、１０個のサブフレームで構成され、一つのサブフレームは、時間領域（ｔｉｍｅ  ｄｏｍａｉｎ）において２個のスロット（ｓｌｏｔ）で構成される。一つのサブフレームが送信されるのにかかる時間をＴＴＩ（ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  ｔｉｍｅ  ｉｎｔｅｒｖａｌ）と言い、例えば、一つのサブフレームの長さは１ｍｓであり、一つのスロットの長さは０．５ｍｓであってもよい。一つのスロットは、時間領域で複数のＯＦＤＭシンボルを含み、周波数領域で多数のリソースブロック（Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｂｌｏｃｋ；ＲＢ）を含む。３ＧＰＰ  ＬＴＥシステムでは、ダウンリンクでＯＦＤＭＡを使用するので、ＯＦＤＭシンボルが一つのシンボル区間を表す。ＯＦＤＭシンボルはまた、ＳＣ−ＦＤＭＡシンボルまたはシンボル区間と呼ぶこともできる。リソースブロック（Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｂｌｏｃｋ；ＲＢ）は、リソース割当単位であり、一つのスロットにおいて複数個の連続的な副搬送波（ｓｕｂｃａｒｒｉｅｒ）を含むことができる。
【００３０】
一つのスロットに含まれるＯＦＤＭシンボルの数は、ＣＰ（Ｃｙｃｌｉｃ  Ｐｒｅｆｉｘ）の構成（ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ）によって変わることができる。ＣＰには、拡張されたＣＰ（ｅｘｔｅｎｄｅｄ  ＣＰ）と一般ＣＰ（ｎｏｒｍａｌ  ＣＰ）がある。例えば、ＯＦＤＭシンボルが一般ＣＰにより構成された場合、一つのスロットに含まれるＯＦＤＭシンボルの数は７個であってもよい。ＯＦＤＭシンボルが拡張されたＣＰにより構成された場合、１  ＯＦＤＭシンボルの長さが伸びるので、一つのスロットに含まれるＯＦＤＭシンボルの数は一般ＣＰの場合よりも少ない。拡張されたＣＰの場合に、例えば、一つのスロットに含まれるＯＦＤＭシンボルの数は６個であってもよい。端末が速い速度で移動する場合のように、チャネル状態が不安定な場合、シンボル間干渉をより減少させるために、拡張されたＣＰを用いることができる。
【００３１】
一般ＣＰを用いる場合、一つのスロットは７個のＯＦＤＭシンボルを含むので、一つのサブフレームは１４個のＯＦＤＭシンボルを含む。この時、各サブフレームの最初の２個のまたは３個のＯＦＤＭシンボルは、ＰＤＣＣＨ（ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｄｏｗｎｌｉｎｋ  ｃｏｎｔｒｏｌ  ｃｈａｎｎｅｌ）に割り当てられ、残りのＯＦＤＭシンボルは、ＰＤＳＣＨ（ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｄｏｗｎｌｉｎｋ  ｓｈａｒｅｄ  ｃｈａｎｎｅｌ）に割り当てられることができる。
【００３２】
無線フレームの構造は例示に過ぎず、無線フレームに含まれるサブフレームの数またはサブフレームに含まれるスロットの数、スロットに含まれるシンボルの数は、多様に変更可能である。
【００３３】
図２は、一つのダウンリンクスロットに対するリソースグリッド（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｇｒｉｄ）の一例を示す図である。これは、ＯＦＤＭシンボルが一般ＣＰによって構成された場合である。図２を参照すると、ダウンリンクスロットは、時間領域で複数のＯＦＤＭシンボルを含み、周波数領域で多数のリソースブロックを含む。ここで、一つのダウンリンクスロットは、７  ＯＦＤＭシンボルを含み、一つのリソースブロックは、１２副搬送波を含むのを例示的に記述するが、これに制限されるものではない。リソースグリッド上の各要素（ｅｌｅｍｅｎｔ）をリソース要素（ＲＥ）という。例えば、リソース要素ａ（ｋ，１）は、ｋ番目の副搬送波と１番目のＯＦＤＭシンボルに位置したリソース要素になる。一般ＣＰの場合に、一つのリソースブロックは、１２×７  リソース要素を含む（拡張されたＣＰの場合には、１２×６  リソース要素を含む）。各副搬送波の間隔は１５ｋＨｚなので、一つのリソースブロックは周波数領域で約１８０ｋＨｚを含む。ＮＤＬは、ダウンリンクスロットに含まれるリソースブロックの数である。ＮＤＬの値は、基地局のスケジューリングによって設定されるダウンリンク送信帯域幅（ｂａｎｄｗｉｄｔｈ）によって決定されてもよい。
【００３４】
図３は、ダウンリンクサブフレームの構造を示す図である。一つのサブフレーム内で１番目のスロットの先頭部分の最大３個のＯＦＤＭシンボルは、制御チャネルが割り当てられる制御領域に該当する。残りのＯＦＤＭシンボルは、物理ダウンリンク共有チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｓｈａｒｅｄ  Ｃｈａｎｎｅｌ；ＰＤＳＣＨ）が割り当てられるデータ領域に該当する。送信の基本単位は一つのサブフレームになる。すなわち、２個のスロットにわたってＰＤＣＣＨ及びＰＤＳＣＨが割り当てられる。３ＧＰＰ  ＬＴＥシステムで用いられるダウンリンク制御チャネルには、例えば、物理制御フォーマット指示子チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｆｏｒｍａｔ  Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ  Ｃｈａｎｎｅｌ；ＰＣＦＩＣＨ）、物理ダウンリンク制御チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ；ＰＤＣＣＨ）、物理ＨＡＲＱ指示子チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｈｙｂｒｉｄ  ａｕｔｏｍａｔｉｃ  ｒｅｐｅａｔ  ｒｅｑｕｅｓｔ  Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ  Ｃｈａｎｎｅｌ；ＰＨＩＣＨ）などがある。ＰＣＦＩＣＨは、サブフレームの１番目のＯＦＤＭシンボルで送信され、サブフレーム内の制御チャネル送信に用いられるＯＦＤＭシンボルの個数に対する情報を含む。ＰＨＩＣＨは、アップリンク送信の応答としてＨＡＲＱ  ＡＣＫ／ＮＡＣＫ信号を含む。ＰＤＣＣＨを通じて送信される制御情報をダウンリンク制御情報（Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ；ＤＣＩ）という。ＤＣＩは、アップリンクまたはダウンリンクスケジューリング情報を含んだり、または任意の端末グループに対するアップリンク送信電力制御命令を含む。ＰＤＣＣＨは、ダウンリンク共有チャネル（ＤＬ−ＳＣＨ）のリソース割当及び伝送フォーマット、アップリンク共有チャネル（ＵＬ−ＳＣＨ）のリソース割当情報、ページングチャネル（ＰＣＨ）のページング情報、ＤＬ−ＳＣＨ上のシステム情報、ＰＤＳＣＨ上で送信される任意接続応答（Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｒｅｓｐｏｎｓｅ）のような上位層制御メッセージのリソース割当、任意の端末グループ内の個別端末に対する送信電力制御命令のセット、送信電力制御情報、ＶｏＩＰ（ｖｏｉｃｅ  ｏｖｅｒ  ＩＰ）の活性化などを含むことができる。複数のＰＤＣＣＨが制御領域内で送信され、端末は複数のＰＤＣＣＨをモニタリングすることができる。ＰＤＣＣＨは、一つ以上の連続する制御チャネル要素（Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ  Ｅｌｅｍｅｎｔ；ＣＣＥ）の組み合わせで送信される。ＣＣＥは、無線チャネルの状態に基づいたコーディングレートでＰＤＣＣＨを提供するために使用される論理割当単位である。ＣＣＥは、複数個のリソース要素グループに対応する。ＰＤＣＣＨのフォーマットと可用のビット数は、ＣＣＥの個数とＣＣＥによって提供されるコーディングレートとの間の相関関係によって決定される。基地局は、端末に送信されるＤＣＩによってＰＤＣＣＨフォーマットを決定し、制御情報に巡回冗長検査（Ｃｙｃｌｉｃ  Ｒｅｄｕｎｄａｎｃｙ  Ｃｈｅｃｋ；ＣＲＣ）を付加する。ＣＲＣは、ＰＤＣＣＨの所有者または用途によって、無線ネットワーク臨時識別子（Ｒａｄ���ｏ  Ｎｅｔｗｏｒｋ  Ｔｅｍｐｏｒａｒｙ  Ｉｄｅｎｔｉｆｉｅｒ；ＲＮＴＩ）という識別子でマスキングされる。ＰＤＣＣＨが特定端末のためのものである場合、端末のｃｅｌｌ−ＲＮＴＩ（Ｃ−ＲＮＴＩ）識別子がＣＲＣにマスキングされ得る。または、ＰＤＣＣＨがページングメッセージのためのものである場合、ページング指示子識別子（ｐａｇｉｎｇ  Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ  Ｉｄｅｎｔｉｆｉｅｒ；Ｐ−ＲＮＴＩ）がＣＲＣにマスキングされ得る。ＰＤＣＣＨがシステム情報（より具体的に、システム情報ブロック（ＳＩＢ））のためのものである場合、システム情報識別子及びシステム情報ＲＮＴＩ（ＳＩ−ＲＮＴＩ）がＣＲＣにマスキングされ得る。端末の任意接続プリアンブルの送信に対する応答である任意接続応答を表すために、任意接続−ＲＮＴＩ（ＲＡ−ＲＮＴＩ）がＣＲＣにマスキングされ得る。
【００３５】
図４は、アップリンクサブフレームの構造を示す図である。アップリンクサブフレームは、周波数領域で制御領域とデータ領域とに分割することができる。制御領域には、アップリンク制御情報を含む物理アップリンク制御チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｕｐｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ；ＰＵＣＣＨ）が割り当てられる。データ領域には、ユーザーデータを含む物理アップリンク共有チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｕｐｌｉｎｋ  ｓｈａｒｅｄ  Ｃｈａｎｎｅｌ；ＰＵＳＣＨ）が割り当てられる。単一搬送波特性を維持するために、一つの端末は、ＰＵＣＣＨとＰＵＳＣＨを同時に送信しない。一つの端末に対するＰＵＣＣＨは、サブフレームでリソースブロック対（ＲＢ  ｐａｉｒ）に割り当てられる。リソースブロック対に属するリソースブロックは２スロットに対して互いに異なる副搬送波を占める。これを、ＰＵＣＣＨに割り当てられるリソースブロック対がスロット境界で周波数−ホッピング（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ−ｈｏｏｐｅｄ）されるという。
【００３６】
（多重アンテナ（ＭＩＭＯ）システムのモデリング）
ＭＩＭＯ（Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ｉｎｐｕｔ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ｏｕｔｐｕｔ）システムは、多重送信アンテナと多重受信アンテナとを使用してデータの送受信効率を向上させるシステムである。ＭＩＭＯ技術は、全体メッセージを受信するために単一アンテナ経路に依存せず、複数個のアンテナを通じて受信される複数個のデータ断片を組み合わせて全体データを受信することができる。
【００３７】
ＭＩＭＯ技術には、空間ダイバーシティ（Ｓｐａｔｉａｌｄｉｖｅｒｓｉｔｙ）技法と空間多重化（Ｓｐａｔｉａｌ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｉｎｇ）技法などがある。空間ダイバーシティ技法は、ダイバーシティ利得（ｇａｉｎ）を通じて伝送信頼度（ｒｅｌｉａｂｉｌｉｔｙ）を高めたり、セル半径を広めたりすることができて、高速で移動する端末に対するデータ送信に適している。空間多重化技法は、互いに異なるデータを同時に送信することによって、システムの帯域幅を増加させずに、データ伝送率を増加させることができる。
【００３８】
図５は、多重アンテナを有する無線通信システムの構成図である。図５（ａ）に示されたように、送信アンテナの数をＮＴ個、受信アンテナの数をＮＲと増やすと、送信機または受信機のいずれかでのみ複数のアンテナを用いる場合とは違って、アンテナ数に比例して理論的なチャネル伝送容量が増加する。そのため、伝送レートを向上させ、周波数効率を画期的に向上させることができる。チャネル伝送容量が増加するにつれて、伝送レートは理論的に単一アンテナ使用時における最大伝送レート（Ｒｏ）にレート増加率（Ｒｉ）がかけられた分だけ増加できる。
【００３９】
【数１】
0006373369.tif 000002
【００４０】
例えば、４個の送信アンテナと４個の受信アンテナを用いるＭＩＭＯ通信システムでは、単一アンテナシステムに比べて理論上、４倍の伝送レートを獲得できる。多重アンテナシステムの理論的容量増加が９０年代半ばに証明されて以来、これを実質的なデータ伝送率の向上へと導くための多様な技術が現在まで活発に研究されている。また、いくつかの技術は既に３世代移動通信と次世代無線ＲＡＮなどの様々な無線通信の標準に反映されている。
【００４１】
現在までの多重アンテナ関連研究動向をみると、多様なチャネル環境及び多重接続環境における多重アンテナ通信容量計算などと関連した情報理論側面研究、多重アンテナシステムの無線チャネル測定及び模型導出研究、伝送信頼度向上及び伝送率向上のための時空間信号処理技術研究などを含め、多様な観点で活発に研究が進められている。
【００４２】
多重アンテナシステムにおける通信方法を、数学的モデリングを用いてより具体的に説明する。前記システムにはＮＴ個の送信アンテナとＮＲ個の受信アンテナが存在すると仮定する。
【００４３】
送信信号について説明すると、ＮＴ個の送信アンテナがある場合、送信可能な最大情報はＮＴ個である。伝送情報は下記のように表現できる。
【００４４】
【数２】
0006373369.tif 000003
【００４５】
それぞれの伝送情報
【００４６】
【化１】
0006373369.tif 000004
【００４７】
は、送信電力が異なってもよい。それぞれの送信電力を
【００４８】
【化２】
0006373369.tif 000005
【００４９】
とすれば、送信電力の調整された伝送情報は、下記のように表現できる。
【００５０】
【数３】
0006373369.tif 000006
【００５１】
また、
【００５２】
【化３】
0006373369.tif 000007
【００５３】
は、送信電力の対角行列
【００５４】
【化４】
0006373369.tif 000008
【００５５】
を用いて、下記のように表現できる。
【００５６】
【数４】
0006373369.tif 000009
【００５７】
送信電力の調整された情報ベクトル（ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  ｖｅｃｔｏｒ）
【００５８】
【化５】
0006373369.tif 000010
【００５９】
に重み行列
【００６０】
【化６】
0006373369.tif 000011
【００６１】
が適用されて、実際に送信されるＮＴ個の送信信号
【００６２】
【化７】
0006373369.tif 000012
【００６３】
が構成される場合を考慮してみよう。重み行列
【００６４】
【化８】
0006373369.tif 000013
【００６５】
は、送信情報を伝送チャネル状況などに応じて各アンテナに適切に分配する役割を果たす。
【００６６】
【化９】
0006373369.tif 000014
【００６７】
は、ベクトル
【００６８】
【化１０】
0006373369.tif 000015
【００６９】
を用いて下記のように表現できる。
【００７０】
【数５】
0006373369.tif 000016
【００７１】
ここで、Ｗｉｊは、ｉ番目の送信アンテナとｊ番目の情報との間における重み値を意味する。Ｗは、プリコーディング行列とも呼ばれる。
【００７２】
一方、送信信号ｘは、２つの場合（例えば、空間ダイバーシティ及び空間多重化）によって互いに異なる方法で考慮され得る。空間多重化の場合、互いに異なる信号が多重化され、該多重化された信号が受信側に送信されて、情報ベクトルの要素（ｅｌｅｍｅｎｔ）が互いに異なる値を有する。一方、空間ダイバーシティの場合には、同一の信号が複数個のチャネル経路を通じて反復的に送信されて、情報ベクトルの要素が同一の値を有する。もちろん、空間多重化及び空間ダイバーシティ技法の組み合わせも考慮し得る。すなわち、同一の信号が、例えば、３個の送信アンテナを通じて空間ダイバーシティ技法によって送信され、残りの信号は、空間多重化されて受信側に送信されてもよい。
【００７３】
ＮＲ個の受信アンテナがある場合、各アンテナの受信信号
【００７４】
【化１１】
0006373369.tif 000017
【００７５】
はベクトルで下記のように表現できる。
【００７６】
【数６】
0006373369.tif 000018
【００７７】
多重アンテナ無線通信システムでチャネルをモデリングする場合、チャネルは送受信アンテナインデックスによって区別できる。送信アンテナｊから受信アンテナｉを経るチャネルを
【００７８】
【化１２】
0006373369.tif 000019
【００７９】
と表示するとする。
【００８０】
【化１３】
0006373369.tif 000020
【００８１】
において、インデックスの順序は受信アンテナインデックスが先で、送信アンテナのインデックスが後であることに留意されたい。
【００８２】
図５（ｂ）に、ＮＴ個の送信アンテナから受信アンテナｉへのチャネルを示す。このチャネルをまとめてベクトル及び行列形態で表示できる。図５（ｂ）で、総ＮＴ個の送信アンテナから受信アンテナｉに到着するチャネルは、下記のように表すことができる。
【００８３】
【数７】
0006373369.tif 000021
【００８４】
したがって、ＮＴ個の送信アンテナからＮＲ個の受信アンテナに到着する全てのチャネルは、下記のように表現できる。
【００８５】
【数８】
0006373369.tif 000022
【００８６】
実際チャネルにはチャネル行列
【００８７】
【化１４】
0006373369.tif 000023
【００８８】
を経た後に、白色雑音（ＡＷＧＮ；Ａｄｄｉｔｉｖｅ  Ｗｈｉｔｅ  Ｇａｕｓｓｉａｎ  Ｎｏｉｓｅ）が加えられる。ＮＲ個の受信アンテナのそれぞれに加えられる白色雑音
【００８９】
【化１５】
0006373369.tif 000024
【００９０】
は、下記のように表現できる。
【００９１】
【数９】
0006373369.tif 000025
【００９２】
上述した数式モデリングを通じて受信信号は下記のように表現できる。
【００９３】
【数１０】
0006373369.tif 000026
【００９４】
チャネル状態を表すチャネル行列
【００９５】
【化１６】
0006373369.tif 000027
【００９６】
の行と列の数は、送受信アンテナの数によって決定される。チャネル行列
【００９７】
【化１７】
0006373369.tif 000028
【００９８】
において、行の数は受信アンテナの数ＮＲと同じであり、列の数は送信アンテナの数ＮＴと同じである。すなわち、チャネル行列
【００９９】
【化１８】
0006373369.tif 000029
【０１００】
は、行列がＮＲ×ＮＴとなる。
【０１０１】
行列のランク（ｒａｎｋ）は、互いに独立した（ｉｎｄｅｐｅｎｄｅｎｔ）行または列の個数のうち、最小個数と定義される。このため、行列のランクは、行または列の個数よりも大きくなることはない。チャネル行列
【０１０２】
【化１９】
0006373369.tif 000030
【０１０３】
のランク
【０１０４】
【化２０】
0006373369.tif 000031
【０１０５】
は、下記のように制限される。
【０１０６】
【数１１】
0006373369.tif 000032
【０１０７】
ＭＩＭＯ送信において、‘ランク（ｒａｎｋ）’は、独立的に信号を送信できる経路の数を表し、‘レイヤー（ｌａｙｅｒ）の個数’は、各経路を通じて送信される信号ストリームの個数を表す。一般的に送信端は、信号送信に用いられるランク数に対応する個数のレイヤーを送信するため、特別な言及がない限り、ランクはレイヤーの個数と同一の意味を有する。
【０１０８】
（参照信号（Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ；ＲＳ））
無線通信システムにおいてパケットを送信する時、送信されるパケットは、無線チャネルを通じて送信されるため、送信過程において信号の歪みが発生することがある。歪んだ信号を受信側で正しく受信するためには、チャネル情報を用いて受信信号において歪みを補正しなければならない。チャネル情報を獲得するために、送信側と受信側の両方で知っている信号を送信し、前記信号がチャネルを通じて受信される時の歪み度合によりチャネル情報を得る方法を主に用いる。前記信号をパイロット信号（Ｐｉｌｏｔ  Ｓｉｇｎａｌ）または参照信号（Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ）という。
【０１０９】
多重アンテナを用いてデータを送受信する場合には、正しい信号を受信するために、各送信アンテナと受信アンテナとの間におけるチャネル状況を知る必要がある。したがって、各送信アンテナ別に別個の参照信号が存在すべきである。
【０１１０】
移動通信システムにおいて参照信号（ＲＳ）は、その目的によって２種類に大別できる。一つは、チャネル情報獲得のために使用されるＲＳで、他の一つはデータ復調のために使用されるＲＳである。前者は、端末がダウンリンクチャネル情報を獲得するようにするためのＲＳであるので、広帯域で送信されなければならず、特定サブフレームでダウンリンクデータを受信しない端末でも、該当のＲＳを受信及び測定できなければならない。このようなＲＳは、ハンドオーバーなどのための測定のためにも使用される。後者は、基地局がダウンリンクを送る時、該当のリソースに共に送るＲＳとして、端末は、該当のＲＳを受信することによって、チャネル推定を行うことができ、したがって、データを復調できるようになる。このようなＲＳは、データが送信される領域で送信されなければならない。
【０１１１】
既存の３ＧＰＰ  ＬＴＥ（例えば、３ＧＰＰ  ＬＴＥ  リリース−８）システムでは、ユニキャスト（ｕｎｉｃａｓｔ）サービスのために２種類のダウンリンクＲＳを定義する。そのうち一つは、共通参照信号（Ｃｏｍｍｏｎ  ＲＳ；ＣＲＳ）で、他の一つは、専用参照信号（ｄｅｄｉｃａｔｅｄ  ＲＳ；ＤＲＳ）である。ＣＲＳは、チャネル状態に対する情報獲得及びハンドオーバーなどのための測定のために使用され、セル−特定（ｃｅｌｌ−ｓｐｅｃｉｆｉｃ）ＲＳと称することもできる。ＤＲＳは、データ復調のために使用され、端末−特定（ＵＥ−ｓｐｅｃｉｆｉｃ）ＲＳと称することもできる。既存の３ＧＰＰ  ＬＴＥシステムで、ＤＲＳは、単にデータ復調用に用いられ、ＣＲＳは、チャネル情報取得及びデータ復調といった２つの目的で用いられてもよい。
【０１１２】
ＣＲＳは、セル−特定で送信されるＲＳであり、広帯域（ｗｉｄｅｂａｎｄ）に対して毎サブフレームごとに送信される。ＣＲＳは、基地局の送信アンテナ個数によって、最大４個のアンテナポートに対して送信されてもよい。例えば、基地局の送信アンテナの個数が２個である場合、０番と１番のアンテナポートに対するＣＲＳが送信され、４個である場合、０〜３番のアンテナポートに対するＣＲＳがそれぞれ送信される。
【０１１３】
図６は、基地局が４個の送信アンテナを支援するシステムにおいて、一つのリソースブロック（一般ＣＰの場合、時間上で１４個のＯＦＤＭシンボル×周波数上で１２副搬送波）上でのＣＲＳ及びＤＲＳのパターンを示す図である。図６で、‘Ｒ０’、‘Ｒ１’、‘Ｒ２’及び‘Ｒ３’と表示されたリソース要素（ＲＥ）は、それぞれアンテナポートインデックス０、１、２及び３に対するＣＲＳの位置を表す。一方、図６で、‘Ｄ’と表示されたリソース要素は、ＬＴＥシステムで定義されるＤＲＳの位置を表す。
【０１１４】
ＬＴＥシステムの進化発展した形態のＬＴＥ−Ａシステムでは、ダウンリンクで最大８個の送信アンテナを支援できる。したがって、最大８個の送信アンテナに対するＲＳも支援しなければならない。ＬＴＥシステムでのダウンリンクＲＳは、最大４個のアンテナポートに対してのみ定義されているので、ＬＴＥ−Ａシステムで、基地局が４個以上、最大８個のダウンリンク送信アンテナを有する場合、これらアンテナポートに対するＲＳが追加的に定義されなければならない。最大８個の送信アンテナポートに対するＲＳとして、チャネル測定のためのＲＳとデータ復調のためのＲＳの両方とも考慮しなければならない。
【０１１５】
ＬＴＥ−Ａシステムを設計する際に重要な考慮事項のうち一つは、下位互換性（ｂａｃｋｗａｒｄ  Ｃｏｍｐａｔｉｂｉｌｉｔｙ）である。下位互換性とは、既存のＬＴＥ端末がＬＴＥ−Ａシステムでも正しく動作するように支援するのを意味する。ＲＳ送信観点から見る時、ＬＴＥ標準において定義されているＣＲＳが全帯域で毎サブフレームごとに送信される時間−周波数領域に、最大８個の送信アンテナポートに対するＲＳを追加する場合、ＲＳオーバーヘッドが過度に大きくなる。そのため、最大８アンテナポートに対するＲＳを新しく設計するにあたり、ＲＳオーバーヘッドを減少させることを考慮しなければならない。
【０１１６】
ＬＴＥ−Ａシステムで新しく導入されるＲＳは、２種類に大別できる。そのうち一つは、伝送ランク、変調及びコーディング技法（Ｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ  ａｎｄ  Ｃｏｄｉｎｇ  Ｓｃｈｅｍｅ；ＭＣＳ）、プリコーディング行列インデックス（Ｐｒｅｃｏｄｉｎｇ  Ｍａｔｒｉｘ  Ｉｎｄｅｘ；ＰＭＩ）などの選択のためのチャネル測定目的のＲＳであるチャネル状態情報−参照信号（Ｃｈａｎｎｅｌ  Ｓｔａｔｅ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  ＲＳ；ＣＳＩ−ＲＳ）で、他の一つは、最大８個の送信アンテナを通じて送信されるデータを復調するための目的のＲＳである復調−参照信号（ＤｅＭｏｄｕｌａｔｉｏｎ  ＲＳ；ＤＭ  ＲＳ）である。
【０１１７】
チャネル測定目的のＣＳＩ−ＲＳは、既存のＬＴＥシステムでのＣＲＳが、チャネル測定、ハンドオーバー測定などの目的と同時に、データ復調のために使用されるのとは違い、主にチャネル測定を目的として設計される特徴がある。もちろん、ＣＳＩ−ＲＳもハンドオーバーなどの測定の目的で使用することも可能である。ＣＳＩ−ＲＳがチャネル状態に対する情報を得る目的でのみ送信されるので、既存のＬＴＥシステムでのＣＲＳとは違い、毎サブフレームごとに伝送されなくてもよい。したがって、ＣＳＩ−ＲＳのオーバーヘッドを減少させるために、ＣＳＩ−ＲＳは、時間軸上で間欠的に（例えば、周期的に）送信されるように設計することができる。
【０１１８】
もし、ダウンリンクサブフレーム上でデータが送信される場合には、データ送信がスケジューリングされた端末に専用で（ｄｅｄｉｃａｔｅｄ）ＤＭ  ＲＳが送信される。特定端末専用のＤＭ  ＲＳは、該当の端末がスケジューリングされたリソース領域、すなわち、該当の端末に対するデータが送信される時間−周波数領域でのみ送信されるように設計することができる。
【０１１９】
図７は、ＬＴＥ−Ａシステムで定義されるＤＭ  ＲＳパターンの一例を示す図である。図７では、ダウンリンクデータが送信される一つのリソースブロック（一般ＣＰの場合、時間上で１４個のＯＦＤＭシンボル×周波数上で１２副搬送波）上でＤＭ  ＲＳが送信されるリソース要素の位置を表す。ＤＭ  ＲＳは、ＬＴＥ−Ａシステムでさらに定義される４個のアンテナポート（アンテナポートインデックス７、８、９及び１０）に対して送信されてもよい。互いに異なるアンテナポートに対するＤＭ  ＲＳは、互いに異なる周波数リソース（副搬送波）及び／または互いに異なる時間リソース（ＯＦＤＭシンボル）によって区分できる（すなわち、ＦＤＭ及び／またはＴＤＭ方式で多重化できる）。また、同一の時間−周波数リソース上に位置する互いに異なるアンテナポートに対するＤＭ  ＲＳは、互いに直交コード（ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  ｃｏｄｅ）によって区分できる（すなわち、ＣＤＭ方式で多重化できる）。図７の例示で、ＤＭ  ＲＳ  ＣＤＭグループ１と表示された各リソース要素（ＲＥ）には、アンテナポート７及び８に対するＤＭ  ＲＳが位置することができ、これらは直交コードによって多重化できる。同様に、図７の例示で、ＤＭ  ＲＳグループ２と表示された各リソース要素には、アンテナポート９及び１０に対するＤＭ  ＲＳが位置することができ、これらは直交コードによって多重化できる。
【０１２０】
図８は、ＬＴＥ−Ａシステムで定義されるＣＳＩ−ＲＳパターンの例示を示す図である。図８では、ダウンリンクデータが送信される一つのリソースブロック（一般ＣＰの場合、時間上で１４個のＯＦＤＭシンボル×周波数上で１２副搬送波）上でＣＳＩ−ＲＳが送信されるリソース要素の位置を表す。どのダウンリンクサブフレームにおいても、図８（ａ）乃至８（ｅ）のうち一つのＣＳＩ−ＲＳパターンが用いられることができる。ＣＳＩ−ＲＳは、ＬＴＥ−Ａシステムでさらに定義される８個のアンテナポート（アンテナポートインデックス１５、１６、１７、１８、１９、２０、２１及び２２）に対して送信されてもよい。互いに異なるアンテナポートに対するＣＳＩ−ＲＳは、互いに異なる周波数リソース（副搬送波）及び／または互いに異なる時間リソース（ＯＦＤＭシンボル）によって区分できる（すなわち、ＦＤＭ及び／またはＴＤＭ方式で多重化できる）。また、同一の時間−周波数リソース上に位置する互いに異なるアンテナポートに対するＣＳＩ−ＲＳは、互いに直交コード（ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  ｃｏｄｅ）によって区分することができる（すなわち、ＣＤＭ方式で多重化できる）。図８（ａ）の例示で、ＣＳＩ−ＲＳ  ＣＤＭグループ１と表示されたリソース要素（ＲＥ）には、アンテナポート１５及び１６に対するＣＳＩ−ＲＳが位置することができ、これらは直交コードによって多重化できる。図８（ａ）の例示で、ＣＳＩ−ＲＳ  ＣＤＭグループ２と表示されたリソース要素には、アンテナポート１７及び１８に対するＣＳＩ−ＲＳが位置することができ、これらは直交コードによって多重化できる。図８（ａ）の例示で、ＣＳＩ−ＲＳ  ＣＤＭグループ３と表示されたリソース要素には、アンテナポート１９及び２０に対するＣＳＩ−ＲＳが位置することができ、これらは直交コードによって多重化できる。図８（ａ）の例示で、ＣＳＩ−ＲＳ  ＣＤＭグループ４と表示されたリソース要素には、アンテナポート２１及び２２に対するＣＳＩ−ＲＳが位置することができ、これらは直交コードによって多重化できる。図８（ａ）を基準に説明した同一の原理が図８（ｂ）乃至図８（ｅ）に適用され得る。
【０１２１】
図９は、ＬＴＥ−Ａシステムで定義されるＺＰ（Ｚｅｒｏ  Ｐｏｗｅｒ）ＣＳＩ−ＲＳパターンの例示を示す図である。ＺＰ  ＣＳＩ−ＲＳの用途は２つに大別される。その第一は、ＣＳＩ−ＲＳ性能改善のための用途である。すなわち、あるネットワークは他のネットワークのＣＳＩ−ＲＳ測定性能を改善するために、他のネットワークのＣＳＩ−ＲＳ  ＲＥにミューティング（ｍｕｔｉｎｇ）をし、自身のＵＥが正しくレートマッチング（ｒａｔｅ  ｍａｔｃｈｉｎｇ）を行うように、ミューティングされたＲＥをＺＰ  ＣＳＩ−ＲＳに設定して知らせることができる。その第二は、ＣｏＭＰ  ＣＱＩ計算のための干渉測定の用途である。すなわち、ＺＰ  ＣＲＳ−ＲＳ  ＲＥに一部のネットワークがミューティングを行い、ＵＥはこのＺＰ  ＣＳＩ−ＲＳから干渉を測定してＣｏＭＰ  ＣＱＩを計算することができる。
【０１２２】
図６乃至図９のＲＳパターンは単に例示的なものであり、本発明の様々な実施例を適用するに当たり特定のＲＳパターンに限定されるわけではない。すなわち、図６乃至図９と異なるＲＳパターンが定義及び使用される場合にも、本発明の様々な実施例を同一に適用することができる。
【０１２３】
（ＦＤＲ送信（Ｆｕｌｌ  Ｄｕｐｌｅｘ  Ｒａｄｉｏ  Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ））
ＦＤＲとは、基地局及び／又は端末が上りリンク／下りリンクを周波数／時間などで分けてデュプレクシング（Ｄｕｐｌｅｘｉｎｇ）せずに送信することを支援する送信端受信端の技術のことを指す。
【０１２４】
図１０は、ＦＤＲ方式における干渉状況の一例を示す図である。
【０１２５】
図１０を参照すると、端末１と端末２が同じ周波数／時間リソースを用いて上りリンク／下りリンクで通信を行う。このため、各端末は、送信をすると同時に、他の基地局又は端末から送信された信号を受信することができる。すなわち、図１０の点線で表すように、自身の送信信号が自身の受信モジュール（又は、受信器）に自己干渉を直接誘発しうる通信環境が作られる。
【０１２６】
システム上でマルチセル配置環境を考慮する場合、ＦＤＲの導入から予想される新しい干渉又は増加する干渉をまとめると、次のとおりである。
【０１２７】
（１）自己干渉（ｉｎｔｒａ  ｄｅｖｉｃｅ  ｓｅｌｆ−ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ）
（２）多重ユーザ干渉（ＵＥ  ｔｏ  ＵＥ  ｉｎｔｅｒ−ｌｉｎｋ  ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ）
（３）セル間干渉（ＢＳ  ｔｏ  ＢＳ  ｉｎｔｅｒ−ｌｉｎｋ  ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ）
まず、自己干渉は、図１０に示すように、自身の送信信号が自身の受信器に干渉を直接誘発することを意味する。一般に、自己干渉（Ｓｅｌｆ−ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ）信号は自身の所望の信号（ｄｅｓｉｒｅｄ  ｓｉｇｎａｌ）よりも強く受信される。このため、干渉相殺作業によって完全に除去することが重要である。
【０１２８】
次に、多重ユーザ干渉は、端末間に発生する干渉を意味する。例えば、端末の送信した信号が、隣接して位置している端末に受信されて干渉として作用することを意味する。既存の通信システムでは上りリンク／下りリンクのそれぞれに対して周波数又は時間などで分離するハーフデュプレックス（Ｈａｌｆ−ｄｕｐｌｅｘ：例、ＦＤＤ、ＴＤＤ）を具現しているため、上りリンクと下りリンクとの間には干渉が発生しない。しかしながら、ＦＤＲ送信環境では上りリンク及び下りリンクが同じ周波数／時間リソースを共有することから、図１０に示すように、データを送信する基地局と隣接端末との間に干渉が発生しうる。
【０１２９】
最後に、セル間干渉は、基地局間に発生する干渉を意味する。例えば、異種基地局状況で一つの基地局が送信する信号が他の基地局の受信アンテナに受信されて干渉として作用することを意味する。これは、多重ユーザ干渉と同じ通信状況を意味し、基地局間に上りリンク及び下りリンクリソースの共有から干渉が発生することを意味する。すなわち、ＦＤＲは、同じ時間／周波数リソースを上りリンク及び下りリンクで共有することによって周波数効率を増加させることができるが、このような干渉増加によって周波数効率性の向上に制約が発生しうる。
【０１３０】
上述した３つの干渉のうち、（１）自己干渉は、ＦＤＲでのみ発生する干渉であり、ＦＤＲを運営するために最優先で解決すべき問題点である。図１０には、自己干渉状況が発生しているＦＤＲの一例を示している。すなわち、ある端末から送信する信号が同端末の受信アンテナにそのまま受信されて干渉として作用する。
【０１３１】
このような干渉は、他の干渉と違い、特異事項がある。
【０１３２】
第一に、干渉として作用する信号が、完璧に知っている信号として見なされてもよい。
【０１３３】
第二に、干渉として作用する信号の電力が、所望の信号のそれよりも非常に高い。このため、干渉として作用する信号を完璧に知っていても、受信端で干渉を完壁に除去することができない。受信端では受信した信号をデジタル信号に変換するためにＡＤＣ（Ａｎａｌｏｇ  ｔｏ  ｄｉｇｉｔａｌ  ｃｏｎｖｅｒｔｅｒ）を用いる。一般に、ＡＤＣは、受信した信号の電力を測定してこれに対して受信信号の電力レベルを調整し、それを量子化してデジタル信号に変換する。しかし、干渉信号が所望の信号に比べて非常に大きい電力で受信されると、量子化時に、所望の信号の信号特性が量子化レベルに埋もれて復元できない状況が発生する。図１１は、干渉信号が所望の信号に比べて非常に大きい電力を有する状況で量子化が行われる場合、干渉信号を除去しても、所望の信号が非常に歪むことを示す。図１２は、干渉信号が所望の信号に比べて小さい電力を有する場合の例示であり、干渉信号を除去した後、所望の信号が復元されることを示す。
【０１３４】
図１１及び図１２から分かるように、自己干渉を除去するほど、所望の信号を正確に受信することができる。
【０１３５】
（ＦＤＲと参照信号）
無線通信システムにおいて多重経路減衰によるシンボルの大きさと位相の歪みが起こるが、これを推定して補償するために、参照信号を用いたチャネル推定技法が主に用いられている。
【０１３６】
本発明によれば、自己干渉の発生する基地局又は端末のチャネル推定性能を向上させる参照信号設定方法を提供することができる。本発明に係るチャネル推定方法の参照信号は、ＦＤＲを用いる基地局及び端末の両方に適用可能であり、基地局と端末間の通信だけでなく、端末間の通信にも適用可能である。
【０１３７】
一般に、ＬＴＥのような通信システムは、上りリンク周波数と下りリンク周波数とが異なるため、上りリンク参照信号と下りリンク参照信号の位置が互いに独立している。しかし、ＦＤＲを支援するシステムは、基地局の下りリンク信号が上りリンクで受信されたり、端末の上りリンク信号が下りリンクで受信されたりするため、基地局及び端末では下りリンク周波数と上りリンク周波数とが同一になるという効果を示す。
【０１３８】
本発明に係るチャネル推定方法は、基地局にも端末にも適用可能であるが、説明の便宜のために、まずは、基地局が端末に信号を送信するシステムを取り上げて説明する。
【０１３９】
（第１実施例）
本発明に係る第１実施例は、基地局が端末に信号を送信するシステムにおいてチャネル推定のための参照信号設定方法に関する。具体的に、本発明の第１実施例は、ＦＤＲシステムにおいて自己干渉が発生する基地局のチャネル推定性能を向上させ得るパンクチャリング（ｐｕｎｃｔｕｒｉｎｇ）参照信号配置方法に関する。
【０１４０】
ここで、基地局が上りリンクで受信した自身の下りリンク信号を除去することに目的があるので、基地局はチャネル推定のために下りリンク又は上りリンクのいずれかの信号のみを受信するように参照信号を設定する。
【０１４１】
基地局は下りリンクで各端末にパンクチャリング参照信号の位置と周期を知らせる。その後、基地局はリソース割り当て（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ａｌｌｏｃａｔｉｏｎ）時に、パンクチャリング参照信号のリソース位置に該当する下りリンクのリソース要素（Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｅｌｅｍｅｎｔ）を利用し、上りリンクの該当のリソース要素を利用しないパンクチャリング技法を用いる。すなわち、基地局が端末に信号を送信する時、下りリンクの設定されたリソースでパンクチャリング参照信号を送信し、上りリンクでパンクチャリング参照信号に対応するリソース要素は利用しないようにする。
【０１４２】
図１３は、基地局と端末間の通信においてパンクチャリング参照信号方法のリソース割り当ての一例である。
【０１４３】
本発明に係るパンクチャリング参照信号設定方法においてパンクチャリング参照信号のリソース位置に関する情報は共有されるので、１つの基地局と１つの端末間の通信だけでなく、１つの基地局と複数の端末間の通信にも利用可能である。
【０１４４】
しかも、システムパラメータ（ｓｙｓｔｅｍ  ｐａｒａｍｅｔｅｒ）を用いてパンクチャリング参照信号のリソース配置に対する密集度及び位置を複数のモードにあらかじめ設定した後、基地局と端末とが共有してもよい。下りリンク制御チャネルでモード（ｍｏｄｅ）選択情報を送信することによって、モードを選択することができる。
【０１４５】
図１４は、本発明の一実施例に係るパンクチャリング参照信号モードの一例である。図１４を参照すると、モード１は、パンクチャリング参照信号に割り当てられたリソースの全てで照信号を送信する。モード２は、パンクチャリング参照信号に割り当てられたリソースの一部でパンクチャリング参照信号を送信する。モード３は、パンクチャリング参照信号に割り当てられたリソースのうち、モード２で用いられたリソース以外のリソースでパンクチャリング参照信号を送信する。モード４は、パンクチャリング参照信号に割り当てられたリソースの全てで参照信号を送信しない。ここで、モード１及びモード４を一対として、モード２及びモード３を一対として用いることができる。
【０１４６】
パンクチャリング参照信号のモード情報は、次の方法の一つを用いて送信することができる。
【０１４７】
まず、動的指示方法を用いてモード情報を送信することができる。
【０１４８】
チャネルが頻繁に変わる環境又はチャネル推定性能を向上させるためにはチャネル推定を頻繁に行わなければならない。各ＴＴＩ（ｔｒａｎｓｍｉｔ  ｔｉｍｅ  ｉｎｔｅｒｖａｌ）に対してパンクチャリング参照信号モードを選択するために、各ＴＴＩにおいて送信される制御チャネルでモード情報を送信することができる。３ＧＰＰ  ＬＴＥを例に挙げると、ＰＤＣＣＨ或いはＥＰＤＣＣＨでモード情報を送信することができ、ＤＣＩフォーマット（ｆｏｒｍａｔ）にこれに対するビット（ｂｉｔ）を割り当てることができる。例えば、毎ＴＴＩにモード情報を送信することができる。
【０１４９】
次に、半静的指示方法を用いてモード情報を送信することができる。
【０１５０】
自己干渉信号に対するチャネルは装置の送受信アンテナ間のチャネルを表すので、チャネル環境がほとんど静的であると考えることができる。一般に、チャネル推定性能を向上させるために複雑な推定アルゴリズムを用いたり参照信号を増やしたりする方法を用いている。しかし、参照信号を増やす分だけデータを送ることができず、参照信号によるオーバーヘッドが増加する。参照信号オーバーヘッドは密集度と送信周期によって決定される。例えば、モード１によって参照信号を送信していたが、モード２によって参照信号を送信するようになると、オーバーヘッドは半分に減る。他の例として、毎ＴＴＩに参照信号を送信していたが、２つのＴＴＩ（２−ＴＴＩ）ごとに参照信号を送信するようになると、オーバーヘッドは半分に減る。
【０１５１】
チャネルが頻繁に変わらない場合には、参照信号のオーバーヘッドを減らしてもチャネル推定性能を略同一にすることができる。すなわち、チャネル推定性能と参照信号オーバーヘッドとが相互トレードオフ（ｔｒａｄｅｏｆｆ）の関係にあるため、チャネル環境の静的（ｓｔａｔｉｃ）な程度によって参照信号のオーバーヘッドを調節することができる。
【０１５２】
したがって、半−静的（ｓｅｍｉ−ｓｔａｔｉｃ）環境では、動的環境に比べてチャネル推定性能の減少を勘案してオーバーヘッドを減らすことができる。例えば、一定数以上のＴＴＩ（又は、ＴＴＩグループ）では毎ＴＴＩごとに参照信号の密集度を減らすことができる。図１４で、モード１からモード２又はモード３に変更するのがその例である。又は、一定数以上のＴＴＩ（又は、ＴＴＩグループ）では参照信号を送信しないようにしてもよい。例えば、図１４で、モード１からモード４に変更してもよい。各ＴＴＩに送信される制御チャネルでパンクチャリング参照信号のモード及びＴＴＩグループのサイズを送信することができる。３ＧＰＰ  ＬＴＥを例に挙げると、ＰＤＣＣＨ或いはＥＰＤＣＣＨでモード情報を送信することができ、ＤＣＩフォーマットにそれに対するビットを割り当てることができる。
【０１５３】
また、静的指示方法を用いてモード情報を送信することができる。
【０１５４】
チャネル環境が半−静的よりも一層静的である場合には、周期的なＴＴＩにのみ、密集した参照信号モード（例えば、図１４のモード１）を利用し、それ以外のＴＴＩには、密集度が‘０’であるモード（例えば、図１４のモード４）を利用することができる。そのためには、システムパラメータでパンクチャリング参照信号のモードに関する情報を送信することができる。
【０１５５】
また、半−静的であるとともに、オーバーヘッドの減少した方法を用いることができる。
【０１５６】
パンクチャリング技法の使用時に端末は当該リソース要素でデータを送信することができない。このため、端末のオーバーヘッドが増加する。基地局の自己干渉は、電力が大きく、チャネルが静的である確率が高いため、基地局ではチャネル推定を用いて自己干渉をよく除去することができる。仮に、基地局受信端に下りリンクパンクチャリング参照信号に加えて他の信号（端末のデータ信号）が重なって入ると、信号の電力差によってほとんど下りリンクパンクチャリング参照信号として認識することになる。このため、重なった信号から下りリンクパンクチャリング参照信号を除去でき、受信された他の信号を分離することができる。この方法によれば、基地局受信端で下りリンクパンクチャリング参照信号以外の他の端末の上りリンク信号が重なるので、チャネル推定性能が減少し、端末の該当の部分のデータに対する誤りが増加しうる。しかしながら、パンクチャリング参照信号のリソース位置で各端末が互いに重ならないようにしてデータを送信することによって端末のオーバーヘッドを減らすことができる。
【０１５７】
半−静的であると共に、オーバーヘッドの減少した方法は、動的指示方法と略同一に情報を送信することができる。端末で追加で使用するようになったリソース要素の位置は、端末特定シグナリング（ＵＥ−ｓｐｅｃｉｆｉｃ  ｓｉｇｎａｌｉｎｇ）を用いて追加リソース要素の位置に対するモードを送信することによって、各端末別に適用することができる。このとき、端末が追加で使用するリソース要素の位置は、セル内の端末間では重ならないようにする。
【０１５８】
図１５は、半−静的であると共に、オーバーヘッドの減少した方法のための追加リソース要素モードの一例である。
【０１５９】
図１５を参照すると、追加リソース要素モード１は、パンクチャリング参照信号に割り当てられたリソースの全てに、端末の追加で使用するリソースを割り当てない。追加リソース要素モード２は、パンクチャリング参照信号に割り当てられたリソースの一部に、端末の追加で使用するリソースを割り当てる。追加リソース要素モード３は、パンクチャリング参照信号に割り当てられたリソースのうち、モード２で割り当てられたリソース以外のリソースに、端末の追加で使用するリソースを割り当てる。追加リソース要素モード４は、パンクチャリング参照信号に割り当てられたリソースの全てに、端末の追加で使用するリソースを割り当てる。
【０１６０】
図１６には、基地局及び端末に対するリソース割り当ての一例を示す。図１７には、図１６に対する参照信号モード及び追加リソース要素モード送信方法の一例を示す。図１６及び図１７の実施例で、基地局は制御チャネルで参照信号モード１を送信し、各端末には各端末特定シグナリングを用いて、端末１には追加リソース要素モード３、端末２には追加リソース要素モード２を送信する。
【０１６１】
（第２実施例）
本発明に係る第２実施例は、ＦＤＲを支援する端末が基地局に信号を送信する場合、チャネル推定性能を向上させるための参照信号設定方法に関する。
【０１６２】
ＬＴＥシステムを例に挙げると、基地局がリソース割り当てを管理するので、下りリンク制御チャネルでパンクチャリング参照信号のモード情報を送信することができる。すなわち、基地局は、ＦＤＲを用いる端末が使用するパンクチャリング参照信号モードとその他の端末が使用する参照信号モードを送信することができる。
【０１６３】
基地局は下りリンクで各端末にパンクチャリング参照信号の位置と周期を知らせ、リソース割り当て時に、パンクチャリング参照信号位置に該当する下りリンクのリソース要素を使用しない。ＦＤＲを用いる端末は上りリンクのリソース要素を使用し、ＦＤＲを用いる端末以外の端末は上りリンクのリソース要素を使用しないパンクチャリング技法を用いる。すなわち、ＦＤＲを用いる端末のみが上記リソース要素を用いる。
【０１６４】
パンクチャリング参照信号のモードは、基地局が端末に信号を送信する第１実施例のように構成することができる。ただし、基地局が端末のリソース割り当てを管理し、実際には端末がＦＤＲを用いるので、これに合う参照信号送信技法が必要である。
【０１６５】
基地局は下りリンク制御チャネルでパンクチャリング参照信号のモード情報を全ての端末に送信することができる。その後、端末特定シグナリングを用いて、ＦＤＲを用いる端末にさらにパンクチャリング参照信号モードを送信し、当該端末が参照信号を配置できるようにする。基地局は自身のパンクチャリング参照信号モードを知っているため、その送信が必要でない。
【０１６６】
図１８は、端末１がＦＤＲを用いる場合、基地局が制御チャネルと端末特定シグナリングを用いて参照信号モード情報を送信する一例である。このとき、基地局はパンクチャリング参照信号モード４を下りリンク制御チャネルで送信し、端末特定シグナリングを用いて端末１に参照信号モード１を送信する。図１９は、図１８においてＦＤＲを支援する端末１のみから参照信号を送信するリソース割り当ての実施例を示す。
【０１６７】
基地局が端末に信号を送信する第１実施例で定義した、半静的であると共に、オーバーヘッドの減少した方法を、端末が基地局に信号を送信する第２実施例に適用するためには、端末−特定シグナリングを用いて追加リソース要素モードを各端末別に定義することができる。図２０は、端末１がＦＤＲを用いる場合、パンクチャリング参照信号及びデータ送信に対するリソース割り当ての一例を示す。図２０を参照すると、端末１は、図１４のパンクチャリング参照信号モード１に設定されている。基地局は、図１５の追加リソース要素モード３に設定されている。端末２は、図１５の追加リソース要素モード２に設定されている。図２１は、図２０に対する参照信号モード及び追加リソース要素モードの情報送信の一例を示す。
【０１６８】
（第３実施例）
本発明に係る第３実施例は、基地局と端末間におけるＦＤＲ通信に関する。具体的に、自己干渉が発生する基地局及び端末のチャネル推定性能を向上させることができるパンクチャリング参照信号配置方法である。
【０１６９】
上りリンク及び下りリンクのチャネル推定が必要なため、基地局と端末が重ならないリソース要素を用いるように参照信号を設定する。すなわち、同じＴＴＩに、基地局と端末が互い重ならないリソース要素に参照信号を設定したり、複数のＴＴＩのうち、一方の参照信号密集度が０のとき、他方が０でない密集度の参照信号を使用する。
【０１７０】
ＬＴＥシステムを例に挙げると、基地局がリソース割り当てを管理するので、下りリンク制御チャネルでパンクチャリング参照信号のモードを送信することができる。図２２は、同じＴＴＩに、基地局と端末が互いに重ならないリソース要素に参照信号を設定する一例を示す。図２２を参照すると、基地局は、図１４のパンクチャリング参照信号モード２に設定され、端末はパンクチャリング参照信号モード３に設定されている。また、基地局は、図１５の追加リソース要素モード２に設定され、端末は追加リソース要素モード３に設定されている。図２３は、図２２に対する参照信号モード及び追加リソース要素モードの情報送信の一例を示す。
【０１７１】
図２４は、２−ＴＴＩのうち、一方の参照信号密集度が０のとき、他方が０でない参照信号送信の実施例を示す。図２４を参照すると、一番目のＴＴＩに基地局は制御チャネルで参照信号モード１を送信し、端末特定シグナリングを用いて参照信号モード４を送信する。二番目のＴＴＩに基地局は参照信号モード４を端末に送信し、参照信号モード１を端末特定シグナリングで送信する。
【０１７２】
第１実施例で説明した、半−静的でありると共に、オーバーヘッドの減少した方法を第３実施例に適用するためには、端末特定シグナリングを用いて追加リソース要素モードを各端末別に異なるように設定することができる。その具体的方法は第２実施例で説明したのと同一である。このとき、上りリンク及び下りリンクのチャネル推定が必要なため、基地局と端末が重ならないリソース要素で参照信号を送信するように設定する。
【０１７３】
一方、基地局と複数の端末がＦＤＲを用いる場合にも上りリンク及び下りリンクのチャネル推定が必要なため、基地局と複数の端末が重ならないリソース要素で参照信号を送信するように設定する。これに関する方法は、上述した第３実施例で互い重ならないリソース要素を選択することのように参照信号リソースモードを設定する。端末と端末との通信も、同様に、基地局がリソース割り当てを管理するので、基地局が複数の端末と通信する場合と同一の方法を適用する。
【０１７４】
図２５は、本発明に一実施例に適用可能な基地局及び端末を例示する。
【０１７５】
無線通信システムにリレーが含まれる場合、バックホールリンクにおいて通信は基地局とリレーとの間になされ、アクセスリンクにおいて通信はリレーと端末との間になされる。したがって、図面に例示された基地局又は端末は、状況によって、リレーに取り替えてもよい。
【０１７６】
図２５を参照すると、無線通信システムは、基地局２５１０及び端末２５２０を含む。基地局２５１０は、プロセッサ２５１３、メモリ２５１４及び無線周波数（Ｒａｄｉｏ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ、ＲＦ）ユニット２５１１，２５１２を備える。プロセッサ２５１３は、本発明で提案した手順及び／又は方法を具現するように構成されてもよい。メモリ２５１４は、プロセッサ２５１３と接続し、プロセッサ２５１３の動作に関連した様々な情報を記憶する。ＲＦユニット２５１６は、プロセッサ２５１３と接続し、無線信号を送信及び／又は受信する。端末２５２０は、プロセッサ２５２３、メモリ２５２４及びＲＦユニット２５２１，１４２２を備える。プロセッサ２５２３は、本発明で提案した手順及び／又は方法を具現するように構成されてもよい。メモリ２５２４は、プロセッサ２５２３と接続し、プロセッサ２５２３の動作に関連した様々な情報を記憶する。ＲＦユニット２５２１，２５２２は、プロセッサ２５２３と接続し、無線信号を送信及び／又は受信する。基地局２５１０及び／又は端末２５２０は、単一アンテナ又は多重アンテナを有することができる。
【０１７７】
以上説明された実施例は、本発明の構成要素と特徴が所定の形態で結合されたものである。各構成要素又は特徴は、別の明示的言及がない限り、選択的なものとして考慮しなければならない。各構成要素又は特徴は、他の構成要素や特徴と結合されない形態で実施されてもよく、一部の構成要素及び／又は特徴を結合して本発明の実施例を構成してもよい。本発明の実施例で説明される動作の順序は変更されてもよい。ある実施例の一部の構成や特徴は、他の実施例に含まれてもよく、他の実施例の対応する構成又は特徴に取って代わってもよい。特許請求の範囲で明示的な引用関係にない請求項を結合して実施例を構成したり、出願後の補正によって新しい請求項として含めたりしてもよいことは自明である。本文書で基地局によって行われると説明された特定動作は、場合によっては、その上位ノード（ｕｐｐｅｒ  ｎｏｄｅ）によって行われてもよい。すなわち、基地局を含む複数のネットワークノード（ｎｅｔｗｏｒｋ  ｎｏｄｅｓ）から構成されるネットワークにおいて端末との通信のために行われる様々な動作は、基地局又は基地局以外のネットワークノードによって行われることは自明である。基地局は、固定局（ｆｉｘｅｄ  ｓｔａｔｉｏｎ）、Ｎｏｄｅ  Ｂ、ｅＮｏｄｅＢ（ｅＮＢ）、アクセスポイント（ａｃｃｅｓｓ  ｐｏｉｎｔ）などの用語に言い換えてもよい。
【０１７８】
本発明に係る実施例は、様々な手段、例えば、ハードウェア、ファームウェア（ｆｉｒｍｗａｒｅ）、ソフトウェア又はそれらの結合などによって具現することができる。ハードウェアによる具現の場合、本発明の一実施例は、１つ又はそれ以上のＡＳＩＣｓ（ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ  ｓｐｅｃｉｆｉｃ  ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  ｃｉｒｃｕｉｔｓ）、ＤＳＰｓ（ｄｉｇｉｔａｌ  ｓｉｇｎａｌ  ｐｒｏｃｅｓｓｏｒｓ）、ＤＳＰＤｓ（ｄｉｇｉｔａｌ  ｓｉｇｎａｌ  ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  ｄｅｖｉｃｅｓ）、ＰＬＤｓ（ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  ｌｏｇｉｃ  ｄｅｖｉｃｅｓ）、ＦＰＧＡｓ（ｆｉｅｌｄ  ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  ｇａｔｅ  ａｒｒａｙｓ）、プロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、マイクロプロセッサなどによって具現することができる。
【０１７９】
ファームウェアやソフトウェアによる具現の場合、本発明の一実施例は、以上で説明した機能又は動作を実行するモジュール、手順、関数などの形態として具現することができる。ソフトウェアコードは、メモリユニットに記憶されてプロセッサによって駆動されてもよい。
【０１８０】
メモリユニットは、プロセッサの内部又は外部に設けられて、既に公知の様々な手段によってプロセッサとデータを交換することができる。
【０１８１】
以上開示された本発明の好適な実施例に関する詳細な説明は、当業者が本発明を具現して実施できるように提供されている。上記では本発明の好適な実施例を参照して説明したが、当該技術の分野における熟練した当業者にとって、本発明の領域から逸脱しない範囲内で本発明を様々に修正及び変更させることができるというこが理解できる。例えば、当業者は、上述した実施例に記載された各構成を互いに組み合わせる方式で用いることができる。したがって、本発明は、ここに表された実施の形態に制限しようとするものではなく、ここに開示された原理及び新規な特徴と一致する最広の範囲を与えようするものである。
【０１８２】
本発明は、本発明の精神及び必須特徴から逸脱しない範囲で他の特定の形態として具体化されてもよい。したがって、上記の詳細な説明はいずれの面においても制約的に解釈されてはならず、例示的なものとして考慮されなければならない。本発明の範囲は、添付した請求項の合理的解釈によって定めなければならず、本発明の等価的範囲内における変更はいずれも本発明の範囲に含まれる。本発明は、ここに表された実施の形態に制限しようとするものではなく、ここに開示された原理及び新規な特徴と一致する最広の範囲を与えようとするものである。また、特許請求の範囲で明示的な引用関係にない請求項を結合して実施例を構成したり、出願後の補正によって新しい請求項として含めることができる。
【産業上の利用可能性】
【０１８３】
本発明は、端末、リレー、基地局などのような無線通信装置に利用可能である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５（ａ）】
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【図５（ｂ）】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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