(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
生体管を治療するための医療機器であって、
近位部分と、前記近位部分から遠位方向に延在するシャフトとを有する細長い部材であって、前記近位部分は第１の外径を有し、前記シャフトは、前記近位部分に取り付けられた第１の近位端部と、第１の遠位端部とを有し、前記シャフトは、前記第１の外径より小さい第２の外径を有する、細長い部材；
前記シャフトに解放可能に配置され、かつ第２の近位端部と、第２の遠位端部と、中間部材本体と、前記近位部分の前記第１の外径よりも大きい第３の外径とを有する中間部材であって、前記中間部材本体は、前記第２の近位端部に第１の中間部材開口部、前記第２の遠位端部に第２の中間部材開口部、および前記第１の中間部材開口部から前記第２の中間部材開口部まで延在する中間部材ルーメンを規定し、前記中間部材ルーメンは、前記近位部分の前記第１の外径よりも小さい内径を有する、中間部材；および
前記中間部材に対して遠位方向に、前記シャフトに解放可能に配置されたチューブ状部材であって、前記チューブ状部材は、前記中間部材から分離可能であり、第３の近位端部と、第３の遠位端部と、前記第３の近位端部に第１のチューブ状部材開口部、前記第３の遠位端部に第２のチューブ状部材開口部、および前記第１のチューブ状部材開口部から前記第２のチューブ状部材開口部まで延在するチューブ状部材ルーメンを規定するチューブ状部材本体とを有する、チューブ状部材
を含み、
前記チューブ状部材本体が、前記チューブ状部材本体を通って延在しかつ前記チューブ状部材ルーメンにアクセスする通路を規定し、
前記チューブ状部材が、前記第３の近位端部から前記第３の遠位端部の方へ向かってテーパが付けられている、円錐台形の近位部分を有し；
前記チューブ状部材ルーメンは、前記第３の近位端部から前記第３の遠位端部の方へ向かってテーパが付けられている、円錐台形の近位部分を有し；
前記中間部材本体は、第１の面、第２の面、円錐台形の隆起部、および支柱を規定し、前記第１の面は、前記第２の近位端部に配置され、かつ前記第２の面と対面し、前記円錐台形の隆起部は、前記第２の面から遠位方向に延在し、かつ前記第２の面から前記第２の遠位端部の方へ向かってテーパが付けられ、前記支柱は、前記円錐台形の隆起部から遠位方向に支柱端部まで延在し；
前記円錐台形の隆起部は、前記チューブ状部材ルーメンの前記円錐台形の近位部分内に配置され；および
前記支柱は、前記チューブ状部材本体によって規定された前記通路内に配置される、医療機器。
【請求項２】
生体管を治療するための医療機器であって、前記医療機器が：
近位部分と、前記近位部分から遠位方向に延在するシャフトとを有する細長い部材であって、前記近位部分は第１の外径を有し、前記シャフトは、前記近位部分に取り付けられた第１の近位端部、テーパ付きの第１の遠位端部、および前記第１の近位端部から前記第１の遠位端部まで延在する長さを有し、前記シャフトは、前記第１の外径より小さい第２の外径を有する、細長い部材；
前記シャフトに解放可能に配置され、かつ第２の近位端部と、第２の遠位端部と、中間部材本体と、前記近位部分の前記第１の外径よりも大きい第３の外径とを有する中間部材であって、前記中間部材本体は、前記第２の近位端部に第１の中間部材開口部、前記第２の遠位端部に第２の中間部材開口部、および前記第１の中間部材開口部から前記第２の中間部材開口部まで延在する中間部材ルーメンを規定し、前記中間部材ルーメンは、前記近位部分の前記第１の外径よりも小さい内径を有する、中間部材；および
前記中間部材に対して遠位方向に、前記シャフトに解放可能に配置されたチューブ状部材であって、前記チューブ状部材は、前記中間部材から分離可能であり、第３の近位端部と、テーパ付きの第３の遠位端部と、前記第３の近位端部から前記第３の遠位端部まで延在する長さと、前記第３の近位端部に第１のチューブ状部材開口部、前記第３の遠位端部に第２のチューブ状部材開口部、および前記第１のチューブ状部材開口部から前記第２のチューブ状部材開口部まで延在するチューブ状部材ルーメンを規定するチューブ状部材本体とを有し、前記チューブ状部材の前記長さは、前記シャフトの前記長さよりも短い、チューブ状部材
を含み、
前記チューブ状部材の前記第３の遠位端部は、前記細長い部材の前記第１の遠位端部に対して近位に配置されており、
前記チューブ状部材本体が、前記チューブ状部材本体を通って延在しかつ前記チューブ状部材ルーメンにアクセスする通路を規定し、
前記チューブ状部材が、前記第３の近位端部から前記第３の遠位端部の方へ向かってテーパが付けられている、円錐台形の近位部分を有し；
前記チューブ状部材ルーメンが、前記第３の近位端部から前記第３の遠位端部の方へ向かってテーパが付けられている、円錐台形の近位部分を有し；
前記中間部材本体が、第１の面、第２の面、円錐台形の隆起部、および支柱を規定し、前記第１の面は、前記第２の近位端部に配置され、かつ前記第２の面と対面し、前記円錐台形の隆起部は、前記第２の面から遠位方向に延在し、かつ前記第２の面から前記第２の遠位端部の方へ向かってテーパが付けられ、前記支柱は、前記円錐台形の隆起部から遠位方向に支柱端部まで延在し；
前記円錐台形の隆起部が、前記チューブ状部材ルーメンの前記円錐台形の近位部分内に配置され；および
前記支柱が、前記チューブ状部材本体によって規定された前記通路内に配置される、医療機器。
【請求項３】
生体管を治療するための医療機器であって、前記医療機器が：
近位部分と、前記近位部分から遠位方向に延在するシャフトとを有する細長い部材であって、前記近位部分は第１の外径を有し、前記シャフトは、前記近位部分に取り付けられた第１の近位端部と、テーパ付きの第１の遠位端部と、前記第１の近位端部から前記第１の遠位端部まで延在する長さとを有し、前記シャフトは、前記第１の外径より小さい第２の外径を有する、細長い部材；
前記シャフトに解放可能に配置された中間部材であって、この中間部材は、第２の近位端部と、第２の遠位端部と、中間部材本体と、前記近位部分の前記第１の外径よりも大きい第３の外径とを有し、前記中間部材本体は、第１の中間部材開口部、第２の中間部材開口部、中間部材ルーメン、第１の面、第２の面、円錐台形の隆起部、および支柱を規定し、前記第１の中間部材開口部は、前記第２の近位端部に規定され、前記第２の中間部材開口部は、前記第２の遠位端部に規定され、前記中間部材ルーメンは、前記第１の中間部材開口部から前記第２の中間部材開口部まで延在し、前記中間部材ルーメンは、前記近位部分の前記第１の外径よりも小さい内径を有し、前記第１の面は、前記第２の近位端部に配置され、かつ前記第２の面と対面し、前記円錐台形の隆起部は、前記第２の面から遠位方向に延在し、かつ前記第２の面から前記第２の遠位端部の方へ向かってテーパが付けられ、前記支柱は、前記円錐台形の隆起部から遠位方向に支柱端部まで延在する、中間部材；および
前記中間部材に対して遠位方向に、前記シャフトに解放可能に配置されたチューブ状部材であって、前記チューブ状部材は、前記中間部材から分離可能であり、第３の近位端部と、テーパ付きの第３の遠位端部と、前記第３の近位端部から前記第３の遠位端部まで延在する長さと、前記第３の近位端部から前記第３の遠位端部の方へ向かってテーパが付けられている円錐台形の近位部分と、チューブ状部材本体とを有し、このチューブ状部材本体は、前記第３の近位端部に第１のチューブ状部材開口部、前記第３の遠位端部に第２のチューブ状部材開口部、前記第１のチューブ状部材開口部から前記第２のチューブ状部材開口部まで延在するチューブ状部材ルーメン、および前記円錐台形の近位部分を通って延在しかつ前記チューブ状部材ルーメンへアクセスする通路を規定し、前記チューブ状部材ルーメンは、前記第３の近位端部から前記第３の遠位端部の方へ向かってテーパが付けられている円錐台形の近位部分を有し、前記チューブ状部材の前記長さは、前記シャフトの前記長さよりも短い、チューブ状部材
を含み、
前記チューブ状部材の前記第３の遠位端部は、前記細長い部材の前記第１の遠位端部に対して近位に配置され；
前記円錐台形の隆起部は、前記チューブ状部材ルーメンの前記円錐台形の近位部分内に配置され；および
前記支柱は、前記チューブ状部材本体によって規定された前記通路内に配置される、医療機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本出願は、２０１３年８月５日出願の米国仮特許出願第６１／８６２，１４４号明細書の利益を主張する。この関連出願の開示全体を、本開示に援用する。
【０００２】
本開示は、概して、医療機器の分野に関する。特定の実施形態は、解放可能なチューブ状部材を有する医療機器、および解放可能なチューブ状部材を有する医療機器の使用方法に関する。
【背景技術】
【０００３】
唾液腺などの生体管（ｂｏｄｉｌｙ  ｐａｓｓａｇｅ）を治療するために様々な医療機器が開発されている。例えば、処置を行っている最中に生体管にアクセスするために、生体管に導入され得るいくつかの医療機器が開発されている。しかしながら、生体管に導入され得る、および治療中にアクセスするために使用され得る改良型の医療機器に対するニーズが存在する。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００４】
医療機器の例示的な第１の実施形態が、細長い部材、中間部材、およびチューブ状部材を含む。細長い部材は、近位部分と、近位部分から遠位方向に延在するシャフトとを有する。近位部分は第１の外径を有する。シャフトは、近位部分に取り付けられた第１の近位端部と、第１の遠位端部とを有する。シャフトは、第１の外径より小さい第２の外径を有する。中間部材は、シャフトに解放可能に配置され、かつ第２の近位端部と、第２の遠位端部と、中間部材本体と、近位部分の第１の外径よりも大きい外径とを有する。中間部材本体は、中間部材の近位端部に第１の中間部材開口部と、中間部材の遠位端部に第２の中間部材開口部と、第１の中間部材開口部から第２の中間部材開口部まで延在する中間部材ルーメンとを規定する。中間部材ルーメンは、近位部分の第１の外径よりも小さい内径を有する。チューブ状部材は、中間部材に対して遠位方向に、シャフトに解放可能に配置され、および第３の近位端部、第３の遠位端部、およびチューブ状部材本体を有する。チューブ状部材本体は、チューブ状部材の近位端部に第１のチューブ状部材開口部と、チューブ状部材の遠位端部に第２のチューブ状部材開口部と、第１のチューブ状部材開口部から第２のチューブ状部材開口部まで延在するチューブ状部材ルーメンとを規定する。
【０００５】
医療機器の例示的な第２の実施形態が、細長い部材、中間部材、およびチューブ状部材を含む。細長い部材は、近位部分と、近位部分から遠位方向に延在するシャフトとを有する。近位部分は第１の外径を有する。シャフトは、近位部分に取り付けられた第１の近位端部と、テーパ付きの第１の遠位端部と、第１の近位端部から第１の遠位端部まで延在する長さとを有する。シャフトは、第１の外径より小さい第２の外径を有する。中間部材は、シャフトに解放可能に配置され、かつ第２の近位端部と、第２の遠位端部と、中間部材本体と、近位部分の第１の外径よりも大きい外径とを有する。中間部材本体は、中間部材の近位端部に第１の中間部材開口部と、中間部材の遠位端部に第２の中間部材開口部と、第１の中間部材開口部から第２の中間部材開口部まで延在する中間部材ルーメンとを規定する。中間部材ルーメンは、近位部分の第１の外径よりも小さい内径を有する。チューブ状部材は、中間部材に対して遠位方向に、シャフトに解放可能に配置され、および第３の近位端部と、テーパ付きの第３の遠位端部と、第３の近位端部から第３の遠位端部まで延在する長さと、チューブ状部材本体とを有する。チューブ状部材本体は、チューブ状部材の近位端部に第１のチューブ状部材開口部と、チューブ状部材の遠位端部に第２のチューブ状部材開口部と、第１のチューブ状部材開口部から第２のチューブ状部材開口部まで延在するチューブ状部材ルーメンとを規定する。チューブ状部材の長さは、シャフトの長さよりも短い。チューブ状部材の第３の遠位端部は、細長い部材の第１の遠位端部に対して近位に配置されている。
【０００６】
医療機器の例示的な第３の実施形態が、細長い部材、中間部材、およびチューブ状部材を含む。細長い部材は、近位部分と、近位部分から遠位方向に延在するシャフトとを有する。近位部分は第１の外径を有する。シャフトは、近位部分に取り付けられた第１の近位端部と、テーパ付きの第１の遠位端部と、第１の近位端部から第１の遠位端部まで延在する長さとを有する。シャフトは、第１の外径より小さい第２の外径を有する。中間部材は、シャフトに解放可能に配置され、かつ第２の近位端部と、第２の遠位端部と、中間部材本体と、近位部分の第１の外径よりも大きい外径とを有する。中間部材本体は、第１の中間部材開口部、第２の中間部材開口部、中間部材ルーメン、第１の面、第２の面、円錐台形（ｆｒｕｓｔｏｃｏｎｉｃａｌ）の隆起部、および支柱を規定する。第１の中間部材開口部は、中間部材の近位端部に規定される。第２の中間部材開口部は、中間部材の遠位端部に規定される。中間部材ルーメンは、第１の中間部材開口部から第２の中間部材開口部まで延在する。中間部材ルーメンは、近位部分の第１の外径よりも小さい内径を有する。第１の面は、第２の近位端部に配置され、かつ第２の面と対面している。円錐台形の隆起部は、第２の面から遠位方向に延在し、かつ第２の面から第２の遠位端部の方へ向かってテーパが付けられている。支柱は、円錐台形の隆起部から遠位方向に支柱端部まで延在する。チューブ状部材は、中間部材に対して遠位方向に、シャフトに解放可能に配置され、かつ第３の近位端部と、テーパ付きの第３の遠位端部と、第３の近位端部から第３の遠位端部まで延在する長さと、第３の近位端部から第３の遠位端部の方へ向かってテーパが付けられている円錐台形の近位部分と、チューブ状部材本体とを有する。チューブ状部材本体は、チューブ状部材の近位端部に第１のチューブ状部材開口部と、チューブ状部材の遠位端部に第２のチューブ状部材開口部と、第１のチューブ状部材開口部から第２のチューブ状部材開口部まで延在するチューブ状部材ルーメンと、円錐台形の近位部分を通って延在する通路とを規定する。通路は、チューブ状部材ルーメンにアクセスできるようにする。チューブ状部材ルーメンは、第３の近位端部から第３の遠位端部の方へ向かってテーパが付けられている円錐台形の近位部分を有する。チューブ状部材の長さは、シャフトの長さよりも短い。チューブ状部材の第３の遠位端部は、細長い部材の第１の遠位端部に対して近位に配置されている。円錐台形の隆起部は、チューブ状部材ルーメンの円錐台形の近位部分内に配置される。支柱は、チューブ状部材本体によって規定された通路内に配置される。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】医療機器の実施形態の斜視図を示す。
【図２】図１に示す医療機器の分解斜視図である。
【図３】図２に示す領域３の拡大図である。
【図３Ａ】細長い部材および中間部材の別の実施形態の側面図を示す。
【図４】医療機器の別の実施形態を示す。
【図５】医療機器の別の実施形態を示す。
【図６】図５に示す領域６の拡大図である。
【図７】治療方法のフローチャート図である。
【図８】別の治療方法のフローチャート図である。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
以下の詳細な説明および添付の図面は、様々な例示的な実施形態および例示的な方法を説明しかつ図示する。これらの例の説明および図示は、当業者が、生体管の治療用の医療機器を作製および使用できる、および／または生体管を治療するための医療機器の使用方法を実施できるようにするために、提供される。これらは、特許請求の範囲をなんら限定するものではない。
【０００９】
「例えば（ｅ．ｇ．）」、「など」、「例えば（ｆｏｒ  ｉｎｓｔａｎｃｅ）」、「例では」、および「または」および文法的な関連語の使用は、特に断りのない限り、限定されることのない、包括的な代替例を示す。「任意選択的に」および文法的な関連語の使用は、続いて説明される要素、事象、特徴、または状況が、存在または発生してもまたはしなくてもよいこと、および説明が、前記要素、事象、特徴、または状況が発生する例、および発生しない例を含むことを意味する。「取り付けられた」の使用は、２つ以上の要素および／または機器の固定された、解放可能な、または統合された関連性を指す。それゆえ、用語「取り付けられた」は、２つ以上の要素および／または機器を解放可能に取り付けること、または固定式に取り付けることを含む。本明細書では、用語「近位」および「遠位」は、説明している特定の要素または特徴の、対向する軸方向端部を説明するために使用される。「直径」の使用は、本体、要素、または特徴の中心を通って端から端まで通過し、本体、要素、または特徴に構造形態を全く与えない直線の長さを指す。用語「直平行六面体」またはその変形例は、要素または構成要素の各側面が、正方形である必要はなく、および要素または構成要素が、仮想上または実際に、互いに直角である６個の表面を有することのみを必要とする。用語「生体管」または「体内通路（ｂｏｄｙ  ｐａｓｓａｇｅ）」は、限定されるものではないが、ヒトを含む動物の身体内のいずれかの管や通路を指し、かつ細長い管や通路を含む。用語「唾液腺管」は、耳下腺管、顎下腺管、および／または舌下腺管（ｓｕｂｌｉｎｇｕａｌ  ｄｕｃｔ）を指す。用語「尿路」は、腎、腎盂、尿管、膀胱、尿道、および／または泌尿器系の任意の他の部分を指す。用語「薬剤（ｍｅｄｉｃａｔｉｏｎ）」は、任意の流体、薬物（ｄｒｕｇ）、作用物質、治療薬（ｔｈｅｒａｐｅｕｔｉｃ  ａｇｅｎｔ）、および／または患者を治療するために使用される任意の他の物質を指す。
【００１０】
図１、図２、および図３は、細長い部材１２と、中間部材１４と、チューブ状部材１６とを含む医療機器１０を示す。医療機器１０は、近位端部１１および遠位端部１３を有する。本明細書でより詳細に説明するように、中間部材１４およびチューブ状部材１６はそれぞれ、細長い部材１２に解放可能に配置される。
【００１１】
図示の実施形態では、細長い部材１２は、近位端部１８と、遠位端部２０と、長さ２１と、近位部分２４およびシャフト２６を規定する本体２２とを含む。細長い部材１２の長さ２１は、細長い部材１２の近位端部１８から遠位端部２０まで延在する。
【００１２】
近位部分２４は、近位端部２８、遠位端部３０、長さ３１、第１の外径３２、第２の外径３４、および第３の外径３６を有する。近位部分２４の長さ３１は、近位部分２４の近位端部２８から遠位端部３０まで延在する。第１の外径３２は、近位部分２４の遠位端部３０に配置され、第２の外径３４は、近位部分２４の近位端部２８と遠位端部３０との間に配置され、および第３の外径３６は、近位部分２４の近位端部２８に配置されている。第１の直径３２および第３の外径３６はそれぞれ、第２の外径３４よりも大きい。細長い部材１２の本体２２は、近位部分２４の長さ３１の第１の部分３３に沿って第１の外径３２、近位部分２４の長さ３１の第２の部分３５に沿って第２の外径３４、および近位部分２４の長さ３１の第３の部分３７に沿って第３の外径３６を規定する。第１の部分３３は、遠位端部３０から近位端部２８の方へ第２の部分３５まで延在し、かつその長さは、近位部分２４の長さ３１よりも短い。第２の部分３５は、第１の部分３３から第３の部分３７まで延在し、かつその長さは、近位部分２４の長さ３１よりも短い。第３の部分３７は、第２の部分３５から近位部分２４の近位端部２８まで延在し、かつその長さは、近位部分２４の長さ３１よりも短い。第２の部分３５の長さは、第１の部分３３および第３の部分３７の長さよりも長い。
【００１３】
シャフト２６は、近位部分２４の遠位端部３０から遠位方向に延在し、かつ近位端部４０と、テーパ付き遠位端部４２と、シャフト２６の近位端部４０に第１の外径４４と、シャフト２６の遠位端部４２に第２の外径４６とを有する。シャフト２６は、シャフト２６の近位端部４０から遠位端部４２まで延在する長さ４１を有する。シャフト２６の近位端部４０は、近位部分２４の遠位端部３０に取り付けられる。第１の外径４４は、第２の外径４６よりも大きい。第１の外径４４は、近位部分２４の第１の外径３２よりも小さい。細長い部材１２の本体２２は、シャフト２６の近位端部４０からシャフト２６の遠位端部４２の方へ延在するシャフト２６の長さ４１の第１の部分４３に沿って第１の外径４４を規定する。シャフト２６の長さ４１の第１の部分４３は第１の外径４４を有し、これは一定である。シャフト２６の第１の外径４４は、シャフト２６の第１の部分４３から遠位端部４２まで延在するシャフト２６の長さ４１の第２の部分４５に沿って第２の外径４６へと先細になる、すなわちテーパが付けられている。第１の部分４３の長さは、シャフト２６の長さ４１よりも短く、および第２の部分４５の長さよりも長い。
【００１４】
図示の実施形態では、細長い部材１２の長さ２１は、近位部分２４の長さ３１とシャフト２６の長さ４１との和に等しい。近位部分２４の長さ３１は、シャフト２６の長さ４１よりも短い。
【００１５】
特定の構造配置を有するとして細長い部材１２を示したが、細長い部材は、任意の好適な構造配置を有し得る。当業者は、医療機器（細長い部材はその構成要素である）に含まれる中間部材および／またはチューブ状部材の構造配置を含む様々な検討事項に基づいて、特定の実施形態に従って、細長い部材に好適な構造配置を選択できる。細長い部材の近位部分に好適であると考えられる例示的な構造配置は、限定されるものではないが、その長さの一部分に沿ってまたは全体的に一定のまたは実質的に一定の外径を有する近位部分、その長さの一部分に沿ってまたは全体的に、シャフトの第１の外径またはいずれかの外径に等しいまたは実質的に等しい外径を有する近位部分、シャフトの第１の外径に等しくまたは実質的に等しく、および細長い部材の本体から外側におよび離れるように延在する１つ以上の隆起部を規定する外径を有する近位部分（例えば、各隆起部は、細長い部材に沿った中間部分および／またはチューブ状部材の近位方向への前進を止める機械的なストッパーを提供する）、および特定の適用例に好適であると考えられる任意の他の構造配置を含む。細長い部材のシャフトに好適であると考えられる例示的な構造配置は、限定されるものではないが、その長さの一部分に沿ってまたは全体的に一定のまたは実質的に一定の外径を有するシャフト、テーパ付き遠位端部を含むことを省いたりするシャフト、その長さの一部分に沿ってまたは全体的に可変直径を有するシャフト、および特定の適用例に好適であると考えられる任意の他の構造配置を含む。図４に示すように、任意選択的に、細長い部材は、近位部分およびシャフトを通って延在するルーメンを規定できる。
【００１６】
シャフト２６は、任意の好適な取り付け方法を使用して近位部分２４の遠位端部３０に取り付けられ得る。当業者は、近位部分および／またはシャフトを形成する１つまたは複数の材料を含む様々な検討事項に基づいて、特定の実施形態に従って、細長い部材のシャフトと近位部分との間に、好適な取り付け方法を選択できる。細長い部材の近位部分とシャフトとの間に好適であると考えられる好適な取り付け方法の例は、限定されるものではないが、接着剤、溶接、定着（例えば、熱定着）、ねじ接続、統合部品、および特定の適用例に好適であると考えられる任意の他の取り付け方法を使用することを含む。
【００１７】
細長い部材１２は、任意の好適な材料で形成され得る。当業者は、医療機器（細長い部材はその構成要素である）に含まれる中間部材および／またはチューブ状部材を形成する１つまたは複数の材料を含む様々な検討事項に基づいて、特定の実施形態に従って、細長い部材を形成するために好適な材料を選択できる。細長い部材を形成するのに好適であると考えられる例示的な材料は、限定されるものではないが、生体適合性材料、生体適合性にされ得る材料、金属、例えばステンレス鋼、チタニウム、ニッケル−チタニウム合金（例えば、ニチノール）、ポリマー、Ｐｅｂａｘ（Ｐｅｂａｘは、Ａｔｏ  Ｃｈｉｍｉｅ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ（Ａｌｌｅｅ  ｄｅｓ  Ｖｏｓｇｅｓ、Ｃｏｕｒｂｅｖｏｉｅ、Ｆｒａｎｃｅ）の登録商標である）、ナイロン、ポリエチレン、ポリウレタン、シリコーン、および特定の適用例に好適であると考えられる任意の他の材料を含む。
【００１８】
図示の実施形態では、中間部材１４は、シャフト２６に解放可能に配置される。中間部材１４は、近位端部５２、遠位端部５４、および本体５６を含む。中間部材１４は、近位端部５２から遠位端部５４まで延在する長さ５１を有する。中間部材１４の本体５６は、第１の開口部５８、第２の開口部６０、ルーメン６２、第１の面６４、第２の面６６、隆起部６８、および支柱７０を規定する。第１の開口部５８は近位端部５２に規定され、および第２の開口部６０は遠位端部５４に規定される。ルーメン６２は、第１の開口部５８から第２の開口部６０まで延在する。第１の開口部５８、第２の開口部６０、およびルーメン６２はそれぞれ、シャフト２６を受け入れるようなサイズにされかつそのように構成される内径を有する。例えば、第１の開口部５８、第２の開口部６０、およびルーメン６２はそれぞれ、近位部分２４の第１の外径３２よりも小さくかつシャフト２６の第１の外径４４よりも大きい内径を有する。
【００１９】
第１の面６４は、第２の面６６と対面している。第１の面６４は、中間部材１４の近位端部５２に配置され、および第２の面６６は、中間部材１４の近位端部５２と遠位端部５４との間に配置されている。中間部材１４の長さ５１の第１の部分５３は、第１の面６４から第２の面６６まで延在する。第１の面６４および第２の面６６は、協働して、中間部材１４のディスク状部分６７を規定する。第１の面６４は円形であり、かつ近位部分２４の第１の外径３２よりも大きい外径６５を有する。第２の面６６は円形であり、かつ第１の面６４の外径６５と等しい外径を有する。第１の面６４を、第２の面６６の外径と等しい外径を有するとして示したが、第１の面の外径は、中間部材の第２の面の外径よりも大きく、それよりも小さく、または実質的にそれに等しくできる。
【００２０】
隆起部６８は、第２の面６６から遠位方向に延在し、かつ第２の面６６から中間部材１４の遠位端部５４までテーパが付けられている。図示の実施形態では、隆起部６８は円錐台形（ｆｒｕｓｔｏｃｏｎｉｃａｌ）である。第２の開口部６０は、隆起部６８に規定される。本明細書でより詳細に説明するように、隆起部６８は、チューブ状部材１６のルーメン８６の近位部分８６’に相補的な関係にある。支柱７０は、隆起部６８から支柱端部７２まで、および第２の面６６から離れるように、延在し、かつ支柱７０の長さに沿って一定である外径を有する。図示の実施形態では、支柱７０はシリンダー状である。
【００２１】
中間部材１４は、任意の好適な材料で形成され得る。当業者は、医療機器（中間部材はその構成要素である）に含まれる細長い部材および／またはチューブ状部材を形成する１つまたは複数の材料を含む様々な検討事項に基づいて、特定の実施形態に従って、中間部材を形成するために好適な材料を選択できる。中間部材を形成するのに好適であると考えられる例示的な材料は、限定されるものではないが、生体適合性材料、生体適合性にされ得る材料、金属、例えばステンレス鋼、チタニウム、ニッケル−チタニウム合金（例えば、ニチノール）、ポリマー、Ｐｅｂａｘ（Ｐｅｂａｘは、Ａｔｏ  Ｃｈｉｍｉｅ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ（Ａｌｌｅｅ  ｄｅｓ  Ｖｏｓｇｅｓ、Ｃｏｕｒｂｅｖｏｉｅ、Ｆｒａｎｃｅ）の登録商標である）、ナイロン、ポリエチレン、ポリウレタン、ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）、シリコーン、および特定の適用例に好適であると考えられる任意の他の材料を含む。任意選択的に、中間部材は、細長い部材および／またはチューブ状部材を形成する材料と比較して柔軟性がある材料で形成され得る（例えば、中間部材は、細長い部材および／またはチューブ状部材を形成する材料よりも、比較的に柔軟性のある材料で形成される）。
【００２２】
中間部材１４を、特定の構造配置を有するとして示したが、中間部材は、任意の好適な構造配置を有し得る。当業者は、医療機器（中間部材はその構成要素である）に含まれる細長い部材および／またはチューブ状部材の構造配置を含む様々な検討事項に基づいて、特定の実施形態に従って、中間部材に好適な構造配置を選択できる。中間部材に好適であると考えられる例示的な構造配置は、限定されるものではないが、隆起部を含むことを省いたりする中間部材、支柱を含むことを省いたりする中間部材、隆起部および支柱を含むことを省いたりする中間部材、および特定の適用例に好適であると考えられる任意の他の構造配置を含む。
【００２３】
第１の面６４を、第２の面６６と対面しているとして示したが、中間部材の第１の面は、中間部材の第２の面と実質的に対面しているように、または中間部材の第２の面に対してある角度をなして配置されるように、位置決めされ得る。当業者は、医療機器（中間部材はその構成要素である）における細長い部材および／またはチューブ状部材の構造配置を含む様々な検討事項に基づいて、特定の実施形態に従って、中間部材の第１の面と第２の面との間の好適な配置を選択できる。
【００２４】
中間部材１４のディスク状部分６７を協働して規定するとして、第１の面６４および第２の面６６を示したが、中間部材の第１の面および／または第２の面は、任意の好適な構造形態を有し得る。当業者は、医療機器（中間部材はその構成要素である）に含まれる細長い部材および／またはチューブ状部材の構造配置を含む様々な検討事項に基づいて、特定の実施形態に従って、中間部材の第１の面および／または第２の面に好適な構造形態を選択できる。中間部材の第１の面および／または第２の面に好適であると考えられる例示的な構造形態は、限定されるものではないが、円形、正方形、三角形、長方形、楕円形、および特定の適用例に好適であると考えられる任意の他の構造形態である第１の面および／または第２の面を含む。中間部材の第１の面および第２の面によって協働して規定される中間部材の部分は、任意の好適な幾何学的形状、例えば、ディスク、シリンダー、直平行六面体、立方体、三角柱、球形、半球形、および特定の適用例に好適であると考えられる任意の他の形状を有し得る。
【００２５】
第１の開口部５８、第２の開口部６０、およびルーメン６２はそれぞれ、シャフト２６の第１の外径４４よりも大きい内径を有すると示したが、中間部材の第１の開口部、第２の開口部、および／またはルーメンは、任意の好適な直径、例えばシャフトの第１の外径よりも大きい、それに等しい、実質的にそれに等しい、またはそれよりも小さい直径を有し得る。例えば、中間部材が、細長い部材を形成する材料と比較して柔軟性がある材料で形成されている（例えば、中間部材を形成する材料は、細長い部材を形成する材料よりも比較的に柔軟性がある）とき、第１の開口部、第２の開口部、および／またはルーメンの直径は、シャフトの第１の外径に等しい、実質的にそれに等しい、またはそれよりも小さいとし得る。これらの実施形態では、シャフトが、第１の開口部、第２の開口部、および／またはルーメンを通過して、またはそれらの内部に配置されて、２つの構成要素間に摩擦嵌めをもたらすとき、第１の開口部、第２の開口部、および／またはルーメンは拡大し得る。
【００２６】
中間部材１４を、円錐台形の隆起部６８を有するとして示したが、中間部材の本体は、任意の好適な構造配置を有する隆起部を規定し得る。当業者は、医療機器（中間部材はその構成要素である）に含まれるチューブ状部材の構造配置を含む様々な検討事項に基づいて、特定の実施形態に従って、中間部材の隆起部に好適な構造配置を選択できる。中間部材の隆起部に好適であると考えられる例示的な構造配置は、限定されるものではないが、中間部材の本体によって規定された開口部の周囲の一部分に沿ってまたは全体的に延在する隆起部、１つ以上の縁を規定する隆起部、その長さの一部分に沿ってまたは全体的に一定のまたは実質的に一定の外径を有する隆起部、シリンダー、直平行六面体、立方体、三角柱、球形、半球形である隆起部、および特定の適用例に好適であると考えられる任意の他の構造配置を含む。
【００２７】
中間部材１４を、シリンダー状の支柱７０を有するとして示したが、中間部材は、任意の好適な数の支柱を有することができ、および各支柱は、任意の好適な構造配置を有し得る。当業者は、医療機器（中間部材はその構成要素である）に含まれるチューブ状部材の構造配置を含む様々な検討事項に基づいて、特定の実施形態に従って、支柱に好適な構造配置、および中間部材に含むのに好適な数の支柱を選択できる。支柱に好適であると考えられる例示的な構造配置は、限定されるものではないが、その長さの一部分に沿ってまたは全体的に一定のまたは実質的に一定の外径を有する支柱、その長さに沿って可変直径を有する支柱、チューブ状部材への取り付けを支援するために、その長さに沿って１つ以上の隆起部を含む支柱、幾何学的形状、例えばシリンダー、直平行六面体、立方体、三角柱、球形、半球形を有する支柱、および特定の適用例に好適であると考えられる任意の他の構造配置を含む。中間部材に含むのに好適であると考えられる支柱の例示的な数は、限定されるものではないが、１、少なくとも１、２、複数、３、４、５、６、７、および特定の適用例に好適であると考えられる任意の他の数を含む。１つ以上の支柱が含まれる実施形態では、各支柱は、中間部材の第２の面から、および／または中間部材の本体によって規定された隆起部から、延在し得る。
【００２８】
図示の実施形態では、チューブ状部材１６は、中間部材１４に対して遠位方向に、シャフト２６上に解放可能に配置される。チューブ状部材１６は、近位端部７６、遠位端部７８、および本体８０を含む。チューブ状部材は、近位端部７６から遠位端部７８まで延在する長さ７５を有し、およびこの長さは、シャフト２６の長さ４１よりも短い。チューブ状部材１６の本体８０は、第１の開口部８２、第２の開口部８４、ルーメン８６、フレア付き近位部分８８、テーパ付き遠位端部９０、および通路９２を規定する。第１の開口部８２は近位端部７６に規定され、および第２の開口部８４は遠位端部７８に規定される。ルーメン８６は、第１の開口部８２から第２の開口部８４まで延在する。
【００２９】
第１の開口部８２は第１の内径７７を有し、および第２の開口部８４は第２の内径７９を有する。それゆえ、ルーメン８６は、第１の内径７７および第２の内径７９を有する。第１の内径７７は第２の内径７９よりも大きく、およびシャフト２６の第１の外径４４よりも大きい。第２の内径７９は、シャフト２６の第１の外径４４よりも大きい。あるいは、チューブ状部材の第２の内径は、シャフトの第１の外径に等しく、実質的に等しく、またはそれよりも小さくでき、チューブ状部材とシャフトとの間に摩擦嵌めを達成できる。第１の内径７７は、近位端部７６から遠位端部７８の方へ向かって近位端部７６と遠位端部７８との間のある個所まで延在するチューブ状部材１６の長さ７５の第１の部分８１に沿って、第２の内径７９まで、テーパが付けられる。第２の内径７９は、第１の部分８１からチューブ状部材１６の遠位端部７８まで延在するチューブ状部材１６の長さ７５の第２の部分８３に沿って延在する。ルーメン８６の近位部分８６’は、中間部材１４の隆起部６８の構造配置に相補的な関係にありかつ隆起部６８を受け入れるように適合された構造配置を有する。あるいは、チューブ状部材のルーメンの近位部分は、中間部材によって規定された隆起部の一部分を受け入れ得る。ルーメン８６の近位部分８６’は円錐台形であり、かつチューブ状部材１６の近位端部７６から遠位端部７８の方へテーパが付けられている。
【００３０】
チューブ状部材１６は、第１の外径８５、第２の外径８７、および第３の外径８９を有する。第１の外径８５は近位端部７６に配置され、第２の外径８７は、近位端部７６と遠位端部７８との間の長さ７５の一部分に沿って配置され、および第３の外径８９は遠位端部７８に配置される。第１の外径８５は、第２の外径８７よりも大きく、および第２の外径８７に対して近位に配置される。第２の外径８７は、第３の外径８９よりも大きく、および第３の外径８９に対して近位に配置される。第１の外径８５は、近位端部７６から遠位端部７８の方へ延在しかつフレア付き近位部分８８を規定するチューブ状部材１６の長さ７５の第３の部分９１に沿って第２の外径８７までテーパが付けられている。フレア付き近位部分８８は、チューブ状部材１６が、生体管の外部に存在する組織を越えて遠位方向へ前進するのを止める機械的なストッパーの役目を果たす。フレア付き近位部分８８は円錐台形であり、およびチューブ状部材１６の近位端部７６から遠位端部７８の方へテーパが付けられている。第２の外径８７は、第１の部分９１から遠位端部７８の方へ延在するチューブ状部材１６の長さ７５の第４の部分９３に沿って延在する。第２の外径８７は、チューブ状部材１６の長さ７５の第５の部分９５に沿って第３の外径８９までテーパが付けられて、テーパ付き遠位端部９０を規定する。
【００３１】
通路９２は、チューブ状部材１６の近位端部７６と遠位端部７８との間の、チューブ状部材１６のフレア付き近位部分８８に配置されている。通路９２は、フレア付き近位部分８８を通って延在し、かつルーメン８６にアクセスできるようにする。通路９２の直径は、中間部材１４の支柱７０を受け入れるようなサイズにされかつそのように構成されている。例えば、通路９２の直径は、支柱７０の外径よりも大きいとし得る。通路９２は、任意の好適な構造配置、例えば中間部材の本体によって規定された支柱の構造配置に相補的な関係にある構造配置を有し得る。例えば、通路は、任意の好適な幾何学的形状、例えばシリンダー、直平行六面体、立方体、三角柱、球形、半球形を規定する構造配置、および特定の実施形態に好適であると考えられる任意の他の構造配置を有し得る。図示の実施形態では、通路９２はシリンダー状である。
【００３２】
チューブ状部材１６を、特定の構造配置を有するとして示すが、チューブ状部材は、任意の好適な構造配置を有し得る。当業者は、医療機器（チューブ状部材はその構成要素である）に含まれる細長い部材および／または中間部材の構造配置を含む様々な検討事項に基づいて、特定の実施形態に従って、チューブ状部材に好適な構造配置を選択できる。チューブ状部材に好適であると考えられる例示的な構造配置は、限定されるものではないが、フレア付き近位部分を含むことを省いたりするチューブ状部材、テーパ付き遠位端部を含むことを省いたりするチューブ状部材、フレア付き近位部分およびテーパ付き遠位端部を含むことを省いたりするチューブ状部材、フレア付き近位部分の代わりに、肩部または段付き構成を規定するチューブ状部材、それらの長さの一部分に沿ってまたは全体的に一定のまたは実質的に一定の外径を有するチューブ状部材、その長さの一部分に沿ってまたは全体的に一定のまたは実質的に一定の内径を有するルーメンを規定するチューブ状部材、および特定の適用例に好適であると考えられる任意の他の構造配置を含む。例えば、本明細書で説明するものなどのチューブ状部材は、完全に周囲が閉鎖された部材、その長さの全体にまたは一部分に沿ってスリットを規定する部材、その長さに沿って１つ以上、または複数の穿孔を規定する部材、シース、および特定の実施形態に好適であると考えられる任意の他の構造形態を含み得る。
【００３３】
チューブ状部材１６のフレア付き近位部分８８を通って延在する通路９２を規定するとして、チューブ状部材１６の本体８０を示したが、チューブ状部材の本体は、任意の好適な数の通路を規定でき、および各通路は、チューブ状部材の任意の好適な部分を通って延在できる。当業者は、医療機器（チューブ状部材はその構成要素である）に含まれる中間部材によって規定された支柱の数を含む様々な検討事項に基づいて、特定の実施形態に従って、チューブ状部材に規定するための好適な数の通路、および各通路を位置決めするための好適な個所を選択できる。チューブ状部材に含むのに好適であると考えられる通路の例示的な数は、限定されるものではないが、１、少なくとも１、２、複数、３、４、５、６、７、および特定の適用例に好適であると考えられる任意の他の数を含む。チューブ状部材に通路を規定するのに好適であると考えられる例示的な個所は、限定されるものではないが、チューブ状部材のフレア付き近位部分上、チューブ状部材の近位端部と遠位端部との間、チューブ状部材のテーパ付き遠位部分上、および特定の適用例に好適であると考えられる任意の他の箇所を含む。例えば、１つ以上の通路は、チューブ状部材の近位部分上、チューブ状部材の中間部分上、チューブ状部材の近位端部と遠位端部との間、および／またはチューブ状部材の遠位部分上に規定され得る。
【００３４】
チューブ状部材によって規定された通路が、任意の好適な直径、例えば、中間部材によって規定された支柱の外径よりも大きい、それに等しい、実質的に等しい、またはそれよりも小さい直径を有し得る。例えば、チューブ状部材が、中間部材を形成する材料と比較して柔軟性がある材料で形成される（例えば、チューブ状部材を形成する材料は、中間部材を形成する材料よりも比較的に柔軟性がある）とき、通路の直径は、支柱の直径に等しく、実質的に等しく、またはそれよりも小さくできる。これらの実施形態では、支柱が、通路を通過させられ、またはその内部に配置されて、２つの構成要素間に摩擦嵌めをもたらすとき、通路は拡大し得る。
【００３５】
チューブ状部材１６は、任意の好適な材料で形成され得る。当業者は、医療機器（チューブ状部材はその構成要素である）に含まれる細長い部材および／または中間部材を形成する１つまたは複数の材料を含む様々な検討事項に基づいて、特定の実施形態に従って、チューブ状部材を形成するのに好適な材料を選択できる。チューブ状部材を形成するのに好適であると考えられる例示的な材料は、限定されるものではないが、生体適合性材料、生体適合性にされ得る材料、生分解性材料、生体吸収性材料、例えばキトサン、金属、例えばステンレス鋼、チタニウム、ニッケル−チタニウム合金（例えば、ニチノール）、ポリマー、Ｐｅｂａｘ（Ｐｅｂａｘは、Ａｔｏ  Ｃｈｉｍｉｅ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ（Ａｌｌｅｅ  ｄｅｓ  Ｖｏｓｇｅｓ、Ｃｏｕｒｂｅｖｏｉｅ、Ｆｒａｎｃｅ）の登録商標である）、ナイロン、ポリエチレン、ポリウレタン、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）、シリコーン、および特定の適用例に好適であると考えられる任意の他の材料を含む。
【００３６】
任意選択的に、チューブ状部材は、医療機器（チューブ状部材はその構成要素である）に細長い部材および／または中間部材が含まれないときに、第２の部分と比較して剛性である第１の部分を有し得る。それゆえ、第２の部分は、第１の部分と比較して柔軟性がある（例えば、第２の部分を形成する材料は、第１の部分を形成する材料よりも比較的に柔軟性がある）。第１の部分は、近位端部から遠位端部の方へ、近位端部と遠位端部との間に配置された箇所まで延在し得る。第２の部分は、近位端部と遠位端部との間に配置された箇所から、チューブ状部材の遠位端部まで延在し得る。第１の部分は第１の材料で形成でき、および第２の部分は第２の材料で形成できる。第１の材料は、第２の材料と同じにも、またはそれとは異ならせることもできる。例えば、第１の部分は、第１のデュロメーター硬さを有する材料で形成され、および第２の部分は、第２のデュロメーター硬さを有する材料で形成され得る。第２のデュロメーター硬さは、第１のデュロメーター硬さよりも低い。例えば、チューブ状部材は、遠位端部、または遠位端部から近位端部の方へ延在し、近位端部において、または近位端部から遠位端部の方へ延在する近位部分に沿って、第１のデュロメーター硬さよりも低い第２のデュロメーター硬さを有する遠位部分を有し得る。任意選択的に、チューブ状部材はフレア付き近位部分を有し、このフレア付き近位部分は、フレア付き近位部分からチューブ状部材の遠位端部まで延在するチューブ状部材の部分、またはフレア付き近位部分とチューブ状部材の遠位端部との間の箇所の、第２のデュロメーター硬さを上回る、第１のデュロメーター硬さを有し得る。
【００３７】
第１の部分が、第２の部分を形成する第２の材料とは異なる第１の材料で形成される実施形態では、第１の部分および第２の部分は、任意の好適な取り付け方法を使用して、互いに取り付けられ得る。チューブ状部材の第１の部分と第２の部分との間に好適であると考えられる好適な取り付け方法の例は、限定されるものではないが、接着剤、溶接、定着（例えば、熱定着）、ねじ接続、および特定の適用例に好適であると考えられる任意の他の取り付け方法を使用することを含む。
【００３８】
図１に示すように、医療機器１０を完全に組み立てると、チューブ状部材１６の遠位端部７８は、細長い部材１２の遠位端部２０に対して近位に配置される。図示の実施形態では、シャフト２６の長さ４１の第２の部分４５は、チューブ状部材１６の遠位端部７８に対して遠位に配置される。さらに、チューブ状部材１６の長さ７５の第５の部分９５は、シャフト２６の長さ４１の第２の部分４５に対して近位に配置される。この構造配置は、テーパ付き遠位端部を有する組立済み医療機器１０を提供し、および医療機器１０を生体管へ進ませるときに、生体管の外傷を減らす機構を提供する。あるいは、シャフトの長さの第２の部分の一部分は、チューブ状部材の遠位端部に対して遠位に配置され得る、および／またはチューブ状部材の長さの第５の部分の一部分は、シャフトの長さの第２の部分に対して近位に配置され得る。
【００３９】
医療機器１０を完全に組み立てると、中間部材１４は、近位部分２４の遠位端部３０とチューブ状部材１６の近位端部７６との間でシャフト２６に解放可能に配置される。それゆえ、中間部材１４は、近位部分２４とチューブ状部材１６との間に配置される。チューブ状部材１６は、シャフト２６に解放可能に配置され、かつ中間部材１４に対して遠位に配置されて、隆起部６８がルーメン８６の近位部分８６’に配置されるようにし、および中間部材１４の支柱７０は、チューブ状部材１６の本体８０によって規定された通路９２を通って配置される。支柱７０の長さは、支柱端部７２が、チューブ状部材１６によって規定された通路９２に対して遠位に配置されるような長さである。支柱７０の長手方向軸は、通路９２の長手方向軸と同軸である。あるいは、中間部材の隆起部の一部分は、チューブ状部材のルーメンの近位部分内に配置されることができ、支柱は、チューブ状部材の本体によって規定された通路内に配置されることができ、および／または支柱の軸は、通路の長手方向軸と同軸にならないように配置されることができる。中間部材によって規定された支柱が、チューブ状部材によって規定された通路内に、またはそこを通して配置されるとき、チューブ状部材は、中間部材に対して回転可能に固定される。
【００４０】
図示の実施形態では、第１の面６４の第１の外径６５は、近位部分２４の第１の外径３２よりも大きい。この構造配置は、使用中、中間部材１４および／またはチューブ状部材１６を細長い部材１２から取り外すために使用できる押面（例えば、近位部分２４の第１の外径３２を越えて延在する第１の面６４の長さ部分）を提供する。例えば、医療機器１０の一部分（例えば、シャフトの一部分、チューブ状部材の一部分）が、生体管、唾液腺管、または尿路の一部分に導入された後、遠位方向への力を中間部材１４（例えば、第１の面６４）に加えて、中間部材１４およびチューブ状部材１６のそれぞれが細長い部材１２から自由になるまで、シャフト２６に沿って中間部材１４およびチューブ状部材１６を遠位方向に前進させ得る。あるいは、医療機器１０の一部分（例えば、シャフトの一部分、チューブ状部材の一部分）が、生体管に導入された後、中間部材１４の位置は、生体管の外側および／または生体管に存在する組織に対して維持され得るが、近位方向への力を細長い部材１２（例えば、近位部分）に加えて、中間部材１４およびチューブ状部材１６から自由になるまで細長い部材１２を近位方向に前進させ得る。チューブ状部材１６は、生体管上でのまたはその内部での治療を完了するために使用することができ、およびある期間、生体管に残され得るか、または治療が行われた後で取り除かれ得る。任意選択的に、チューブ状部材１６は、生体管の外側および／または生体管壁に存在する組織に縫合され得る。これは、例えば、通路９２、またはチューブ状部材の本体によって規定された任意の他の通路を使用することによって、達成され得る。
【００４１】
細長い部材１２、中間部材１４、およびチューブ状部材１６はそれぞれ、任意の好適な製造方法を使用して製作され得る。当業者は、各構成要素を形成する１つまたは複数の材料を含む様々な検討事項に基づいて、特定の実施形態に従って、細長い部材、中間部材、および／またはチューブ状部材を製作するための好適な製造方法を選択できる。細長い部材の製作に好適であると考えられる例示的な製造方法は、限定されるものではないが、押出法、成形法、および特定の適用例に好適であると考えられる任意の他の方法を含む。
【００４２】
図３Ａは、細長い部材１２’および中間部材１４’の別の実施形態を示す。明瞭にするために、図３Ａからは、チューブ状部材を含むことが省略されている。細長い部材１２’は、下記で詳述することを除き、図１、図２、および図３に示しかつ上述した細長い部材１２と同様である。中間部材１４’は、下記で詳述することを除き、図１、図２、および図３に示しかつ上述した中間部材１４と同様である。図３Ａの参照符号は、図１、図２、および図３で同じ符号を付し、’を付け加えた、同じ構造的な要素または特徴を指す。
【００４３】
この実施形態では、細長い部材１２’の本体２２’は、シャフト２６’の近位端部４０’とシャフト２６’の遠位端部４２’との間に隆起部１９’を規定する。隆起部１９’は、外側にかつシャフト２６’から離れるように延在し、かつシャフト２６’の第１の外径４４’よりも大きい外径２５’を有する。隆起部１９’を、細長い部材１２’の本体２２’によって規定されていると説明したが、その代わりに、隆起部は、細長い部材のシャフトに取り付けられた別個の構成要素とし得る。例えば、隆起部は、任意の好適な取り付け方法、例えば溶接を使用して、または接着剤を使用することによって細長い部材のシャフトに取り付けられた別個の構成要素とし得る。
【００４４】
細長い部材１２’を、隆起部１９’を有するとして示したが、細長い部材は、任意の好適な数の隆起部を有することができ、隆起部はそれぞれ、任意の好適な構造形態を有する。当業者は、医療機器（細長い部材はその構成要素である）に含まれる中間部材の構造配置を含む様々な検討事項に基づいて、特定の実施形態に従って、好適な数の隆起部、および隆起部に好適な構造配置を選択できる。細長い部材に含むのに好適であると考えられる隆起部の例示的な数は、限定されるものではないが、１、少なくとも１、２、複数、３、４、５、６、７、および特定の適用例に好適であると考えられる任意の他の数を含む。隆起部に好適であると考えられる例示的な構造配置は、限定されるものではないが、シャフトの周囲の一部分の周りに、または全体的に延在する隆起部、シャフトの第１の外径よりも大きいが、細長い部材の近位部分の第１の外径よりも小さい外径を有する隆起部、および特定の適用例に好適であると考えられる任意の他の構造配置を含む。
【００４５】
この実施形態では、中間部材１４’の本体５６’は、中間部材１４’の近位端部５２’と遠位端部５４’との間に凹部６３’を有するルーメン６２’を規定する。凹部６３’は、隆起部１９’を受け入れるようなサイズにされかつそのように構成される。例えば、凹部６３’は、ルーメン６２’の内径よりも大きい内径を有する。
【００４６】
中間部材１４’を、凹部６３’を有するとして示すが、中間部材は、任意の好適な数の凹部を有することができ、凹部はそれぞれ、任意の好適な構造形態を有する。当業者は、医療機器（中間部材はその構成要素である）に含まれる細長い部材の構造配置を含む様々な検討事項に基づいて、特定の実施形態に従って、好適な数の凹部、および凹部に好適な構造配置を選択できる。中間部材に含むのに好適であると考えられる凹部の例示的な数は、限定されるものではないが、１、少なくとも１、２、複数、３、４、５、６、７、および特定の適用例に好適であると考えられる任意の他の数を含む。凹部に好適であると考えられる例示的な構造配置は、限定されるものではないが、中間部材のルーメンの周囲の一部分の周りに、または全体的に延在する凹部、中間部材のルーメンの内径よりも大きいが、中間部材の第１の面の外径よりも小さい内径を有する凹部、および特定の適用例に好適であると考えられる任意の他の構造配置を含む。
【００４７】
使用中、隆起部１９’および凹部６３’は、中間部材１４’を細長い部材１２’に解放可能に取り付ける機構を提供する。例えば、細長い部材１２’のシャフト２６’は、ルーメン６２’を通過して、隆起部１９’が凹部６３’内に配置されるようにし得る。中間部材１４’は、細長い部材１２’を形成する材料と比較して柔軟性がある材料で形成でき（例えば、中間部材を形成する材料は、細長い部材を形成する材料よりも比較的に柔軟性がある）、隆起部１９’を、凹部６３’に対して近位に配置されたルーメン６２’の部分を通過させるときに、ルーメン６２’が拡大できるようにする。
【００４８】
図４は、別の医療機器１１０を示す。医療機器１１０は、下記で詳述することを除き、図１、図２、および図３に示しかつ上述した医療機器１０と同様である。図４の参照符号は、図１、図２、および図３で同じ符号を付し、１００だけ異ならせた、同じ構造的な要素、または特徴を指す。それゆえ、医療機器１１０は、細長い部材１１２、中間部材１１４、およびチューブ状部材１１６を含む。
【００４９】
この実施形態では、細長い部材１１２の本体１２２は、第１の開口部１２３、第２の開口部１２５、およびルーメン１２７を規定する。第１の開口部１２３は、細長い部材１１２の近位端部１１８に配置される。第２の開口部１２５は、細長い部材１１２の遠位端部１２０に配置される。ルーメン１２７は、第１の開口部１２３から第２の開口部１２５まで、および近位部分１２４およびシャフト１２６を通って延在する。第１の開口部１２３、第２の開口部１２５、およびルーメン１２７はそれぞれ、近位部分１２４の第２の外径１３４およびシャフト１２６の第１の外径１４４よりも小さい内径を有する。任意の好適な機器（例えばガイドワイヤー）が、ルーメン１２７を通過させられ得る。あるいは、任意の好適な機器が、細長い部材によって規定されたルーメン内に配置され得る。
【００５０】
この実施形態では、中間部材１１４の第１の面１６４および第２の面１６６は、協働して、中間部材１１４の直平行六面体部分１６７を規定し、そこでは、第１の面１６４および第２の面１６６はそれぞれ正方形である。中間部材１１４の長さ１５１の第１の部分１５３は、第１の面１６４から第２の面１６６まで延在する。第１の面１６４は、近位部分１２４の第１の外径１３２よりも大きい外径１６５を有し、および第２の面１６６は、第１の面１６４の外径１６５と等しい外径を有する。
【００５１】
図５および図６は、別の医療機器２１０を示す。医療機器２１０は、下記で詳述することを除き、図１、図２、および図３に示しかつ上述した医療機器１０と同様である。図５および図６の参照符号は、図１、図２、および図３に同じ符号を付し、２００だけ異ならせた同じ構造的な要素、または特徴を指す。それゆえ、医療機器２１０は、細長い部材２１２、中間部材２１４、およびチューブ状部材２１６を含む。
【００５２】
図示の実施形態では、細長い部材２１２は、近位部分２２４と、近位部分２２４の遠位端部２３０から遠位方向に延在するシャフト２２６とを規定する本体２２２を有する。近位部分２２４は、近位部分２２４の長さ２３１に沿って一定である外径２３２を有する。近位部分２２４の外径２３２は、シャフト２２６の第１の外径２４４よりも大きい。
【００５３】
図示の実施形態では、中間部材２１４は、隆起部（例えば、隆起部６８）を含むことを省いており、および中間部材２１４の本体２５６は、第１の支柱２７０および第２の支柱２７０’を規定する。第１の面２６４は、中間部材２１４の近位端部２５２に配置され、および第２の面２６６は、中間部材２１４の遠位端部２５４に配置される。第１の支柱２７０は、第２の面２６６から第１の支柱端部２７２まで、および第１の面２６４から離れるように、延在し、および第２の支柱２７０’は、第２の面２６６から第２の支柱端部２７２’まで、および第１の面２６４から離れるように、延在する。第１の支柱２７０および第２の支柱２７０’はそれぞれ、直平行六面体状である。図示の実施形態では、第１の支柱２７０の長さは、第２の支柱２７０’の長さに等しい。第１の支柱２７０は第１の長手方向軸を有し、この第１の長手方向軸は、第２の支柱２７２’の長さを通って延在する第２の長手方向軸に平行なその長さにわたって延在する。しかしながら、他の構造配置、例えば、第１の長手方向軸は第２の長手方向軸に対して実質的に平行である、または平行でない構造配置が好適であると考えられる。
【００５４】
第１の支柱２７０を、第２の支柱２７０’の長さに等しい長さを有するとして示したが、支柱は、任意の好適な長さを有し得る。当業者は、医療機器（中間部材はその構成要素である）に含まれるチューブ状部材の構造配置を含む様々な検討事項に基づいて、特定の実施形態に従って、支柱に好適な長さを選択できる。支柱に好適であると考えられる例示的な長さは、限定されるものではないが、第２の支柱の長さよりも長い、それに等しい、実質的に等しい、またはそれよりも短い長さを有する第１の支柱を含む。
【００５５】
図示の実施形態では、チューブ状部材２１６は、フレア付き近位部分（例えば、フレア付き近位部分８８）を含むことを省いており、かつ、第１の開口部２８２、第２の開口部２８４、ルーメン２８６、テーパ付き遠位部分２９０、第１の通路２９２、第２の通路２９２’、第１の面２９６、および第２の面２９７を規定する本体２８０を有する。第１の開口部２８２は近位端部２７６に規定され、および第２の開口部２８４は遠位端部２７８に規定される。ルーメン２８６は、第１の開口部２８２から第２の開口部２８４まで延在する。第１の開口部２８２、第２の開口部２８４、およびルーメン２８６はそれぞれ、シャフト２２６の第１の外径２４４よりも大きい内径２７７を有する。
【００５６】
第１の面２９６は、第２の面２９７と対面している。あるいは、チューブ状部材の第１の面は、第２の面と実質的に対面していても、または第２の面に対してある角度をなして配置されてもよい。チューブ状部材２１６は、第１の外径２８５、第２の外径２８７、および第３の外径２８９を有する。第１の外径２８５は第２の外径２８７よりも大きく、および第２の外径２８７は第３の外径２８９よりも大きい。第１の外径２８５は、第１の面２９６から第２の面２９７まで延在する。第１の外径２８５は、近位端部２７６から第２の面２９７まで延在する、チューブ状部材２１６の長さ２７５の第１の部分２９１に沿って延在する。第２の外径２８７は、第１の部分２９１（例えば、第２の面２９７）から遠位端部２７８の方へ延在する、チューブ状部材２１６の長さ２７５の第２の部分２９３に沿って延在する。第２の外径２８７は、第２の部分２９３からチューブ状部材２１６の遠位端部２７８まで延在する、チューブ状部材２１６の長さ２７５の第３の部分２９５に沿って、第３の外径２８９までテーパが付けられている。チューブ状部材２１６のこの構造配置によって、チューブ状部材２１６の近位端部２７６と遠位端部２７８との間に肩部２９８を規定する。使用中、肩部２９８は、チューブ状部材２１６が、生体管の外側に存在している組織を越えて遠位方向へ前進するのを止める機械的なストッパーの役目を果たす。
【００５７】
第１の通路２９２は、第１の面２９６に規定された開口部から、第２の面２９７に規定された開口部まで延在する。第２の通路２９２’は、第１の面２９６に規定された開口部から、第２の面２９７に規定された開口部まで延在する。第１の通路２９２の内径は、第１の支柱２７０の外径よりも大きく、および第２の通路２９２’の内径は、第２の支柱２７０’の外径よりも大きい。あるいは、チューブ状部材によって規定された第１の通路および／または第２の通路の内径は、支柱の外径に等しく、実質的に等しく、またはそれよりも小さくでき、中間部材とチューブ状部材との間に摩擦嵌めを達成できる。第１の通路２９２は、第１の支柱２７０に相補的な関係にある構造配置を有し、および第２の通路２９２’は、第２の支柱２７０’に相補的な関係にある構造配置を有する。図示の実施形態では、第１の通路２９２および第２の通路２９２’はそれぞれ、直平行六面体状である。第１の通路２９２は第１の長手方向軸を有し、および第２の通路２９２’は第２の長手方向軸を有する。第１の長手方向軸は第２の長手方向軸に平行している。しかしながら、他の構造配置、例えば、第１の長手方向軸が第２の長手方向軸に実質的に平行である、または平行でない構造配置が好適であると考えられる。
【００５８】
医療機器２１０を完全に組み立てると、中間部材２１４は、近位部分２２４の遠位端部２３０とチューブ状部材２１６の近位端部２７６との間で、シャフト２２６に解放可能に配置される。それゆえ、中間部材２１４は、近位部分２２４とチューブ状部材２１６との間に配置される。チューブ状部材２１６は、シャフト２２６に解放可能に配置され、および中間部材２１４に対して遠位に配置されて、第１の支柱２７０が第１の通路２９２を通って配置され、かつ第２の支柱２７０’が第２の通路２９２’を通って配置されるようにする。第１の支柱２７０の長手方向軸は、第１の通路２９２の長手方向軸と同軸であり、および第２の支柱２７０’の長手方向軸は、第２の通路２９２’の長手方向軸と同軸である。あるいは、中間部材の支柱の長手方向軸は、チューブ状部材によって規定された通路の長手方向軸に対してある角度をなして配置され得る。第１の支柱２７０が第１の通路２９２を通して配置され、かつ第２の支柱２７０’が第２の通路２９２’を通して配置されると、チューブ状部材２１６は、中間部材２１４に対して回転可能に固定される。
【００５９】
本明細書では様々な治療方法を説明する。本明細書で説明する方法は、一連の行為として図示しかつ説明するが、いくつかの行為は、これらの方法に従って、異なる順序で行われても、および／または本明細書で説明する他の行為と同時に行われてもよいため、これら方法は、行為の順序によって限定されないことを理解および認識されたい。
【００６０】
図７は、生体管を治療する方法３００のフローチャート図である。
ステップ３０２は、医療機器近位端部および医療機器遠位端部を有する医療機器を、生体管に導入して、医療機器遠位端部が生体管内に配置されるようにすることを含む。生体管は、生体管壁によって規定される。別のステップ３０４は、チューブ状部材の第２の外径が生体管内に配置されるまで、医療機器を生体管へ進ませることを含む。別のステップ３０６は、中間部材に、遠位方向に向けられた力を加えることを含む。別のステップ３０８は、細長い部材に、近位方向に向けられた力を加える一方で、中間部材には遠位方向に向けられた力を加えて、細長い部材を、中間部材およびチューブ状部材に対して近位方向に進ませるようにすることを含む。別のステップ３１０は、細長い部材が中間部材およびチューブ状部材を含まなくなるまで、細長い部材に近位方向に向けられた力を加え続ける一方で、中間部材には、遠位方向に向けられた力を加えることを含む。別のステップ３１２は、チューブ状部材から中間部材を分離することを含む。別のステップ３１４は、生体管からチューブ状部材を引き抜くことを含む。
【００６１】
ステップ３０２は、本明細書で説明および図示される実施形態などの実施形態による任意の好適な医療機器を使用して達成され得る。当業者は、行われる予定の治療を含む様々な検討事項に基づいて、特定の実施形態に従って、生体管に導入するのに好適な医療機器を選択できる。本明細書で説明する１つ以上のステップおよび／または方法を完了するために、生体管に導入するのに好適であると考えられる医療機器の例は、限定されるものではないが、医療機器１０、医療機器１１０、医療機器２１０、医療機器１０の変形例、医療機器１１０の変形例、および医療機器２１０の変形例、および特定の適用例に好適であると考えられる任意の他の医療機器を含む。
【００６２】
ステップ３０２は、任意の好適な生体管に医療機器を導入することによって達成され得る。当業者は、行われる予定の治療を含む様々な検討事項に基づいて、特定の実施形態に従って、医療機器を導入するのに好適な生体管を選択できる。医療機器を導入するのに好適であると考えられる例示的な生体管は、限定されるものではないが、唾液腺管、尿路の一部分、および特定の適用例に好適であると考えられる任意の他の生体管を含む。
【００６３】
ステップ３０４は、医療機器の任意の好適な部分に、遠位方向に向けられた力（例えば、生体管の方へ向かう）を加えて、医療機器を生体管へ進ませ、かつチューブ状部材の第２の外径が生体管内に配置されるようにすることによって、達成され得る。例えば、遠位方向に向けられた力は、実施形態の細長い部材、例えば細長い部材１２、細長い部材１２’、細長い部材１１２、または細長い部材２１２に加えられ得る。
【００６４】
任意選択的なステップが、医療機器を生体管へ進ませて、チューブ状部材のフレア付き近位部分が、生体管の外側に存在する組織に接触するようにすることを含む。このステップは、フレア付き近位部分の遠位面が、生体管の外側に存在する組織に接触するまで、医療機器の任意の好適な部分に遠位方向に向けられた力を加えることによって、達成され得る。あるいは、チューブ状部材（例えばチューブ状部材２１６）が、フレア付き近位部分を含むことを省いている場合、任意選択的なステップは、医療機器を生体管へ進ませて、チューブ状部材の第２の面が、生体管の外側に存在する組織に接触するようにすることを含む。このステップは、チューブ状部材の第２の面の遠位面が、生体管の外側に存在する組織に接触するまで、医療機器の任意の好適な部分に遠位方向に向けられた力を加えることによって、達成され得る。
【００６５】
ステップ３０６は、中間部材に、遠位方向に向けられた力を加えて、中間部材を、生体管の外側に存在する組織の方へ進ませるおよび／またはそれと接触するようにすることによって、達成され得る。遠位方向に向けられた力は、中間部材の任意の好適な部分、例えば、中間部材の外周に、および／または中間部材の第１の面（例えば、第１の面６４、第１の面１６４、第１の面２６４）に加えられ得る。
【００６６】
中間部材に、遠位方向に向けられた力を加えることの代わりに、代替的なステップは、チューブ状部材に対する中間部材の位置を維持することを含む。このステップは、中間部材に任意の好適な力を加えて、チューブ状部材、生体管の外側に存在する組織、および／または生体管に対する中間部材の位置を維持するようにすることによって、達成され得る。
【００６７】
ステップ３０８は、細長い部材の任意の好適な部分に、近位方向に向けられた力を加える一方で、中間部材に、遠位方向に向けられた力を加えて、細長い部材を中間部材およびチューブ状部材に対して近位方向に進ませ、かつチューブ状部材によって規定されたルーメンを通って近位方向に進ませるようにすることによって、達成され得る。例えば、ステップ３０８は、ステップ３０６と同時に達成され得る。近位方向に向けられた力は、近位部分２４、近位部分２４’、近位部分１２４、近位部分２２４、または特定の適用例に好適であると考えられる細長い部材の任意の他の部分に加えられる。
【００６８】
細長い部材に近位方向に向けられた力を加える一方で、中間部材に遠位方向に向けられた力を加えることの代わりに、代替的なステップが、細長い部材に近位方向に向けられた力を加える一方で、チューブ状部材に対する中間部材の位置を維持して、細長い部材を中間部材およびチューブ状部材に対して近位方向に進ませ、かつチューブ状部材によって規定されたルーメンを通って近位方向に進ませるようにすることを含む。
【００６９】
ステップ３１０は、シャフトの遠位端部が中間部材の近位端部に対して近位に配置され、かつ細長い部材がチューブ状部材および中間部材を含まなくなるまで、細長い部材に近位方向に向けられた力を加え続ける一方で、中間部材には遠位方向に向けられた力を加えることによって、達成され得る。
【００７０】
細長い部材に近位方向に向けられた力を加え続ける一方で、中間部材には遠位方向に向けられた力を加えることの代わりに、代替的なステップは、シャフトの遠位端部が、中間部材の近位端部に対して近位に配置され、かつ細長い部材が中間部材およびチューブ状部材を含まなくなるまで、チューブ状部材に対する中間部材の位置を維持しながら、細長い部材に近位方向に向けられた力を加え続けることを含む。
【００７１】
ステップ３１２は、中間部材の任意の好適な部分（例えば、ディスク状部分６７、直平行六面体部分１６７）に、近位方向に向けられた力を加えて、支柱が、チューブ状部材によって規定された通路から引き抜かれるようにすることによって、達成され得る。あるいは、中間部材が２つ以上の支柱を含み、かつチューブ状部材が２つ以上の通路を規定する場合（例えば、中間部材２１４、チューブ状部材２１６）、このステップは、中間部材の任意の好適な部分に近位方向に向けられた力を加えて、支柱のそれぞれが、それぞれの通路から引き抜かれるようにすることによって、達成され得る。
【００７２】
ステップ３１４は、チューブ状部材の遠位端部が生体管に対して近位に配置されるように、チューブ状部材が生体管から引き抜かれるまで、チューブ状部材に近位方向に向けられた力を加えることによって、達成され得る。任意選択的に、ステップ３１４は、方法７００から省略できる。例えば、ステップ３１４は、チューブ状部材が生分解性または生体吸収性材料で形成される実施形態において、省略され得る。
【００７３】
生体管からチューブ状部材を引き抜く前に完了され得る任意選択的なステップは、チューブ状部材を、生体管の外側に存在している組織に縫合することを含む。このステップは、縫合糸を、チューブ状部材によって規定された通路を通過させ、および生体管の外側に存在している組織を通過させて、チューブ状部材を組織に、および生体管内で固定することによって、達成され得る。チューブ状部材の本体が、２つ以上の通路を規定する実施形態では、生体管からチューブ状部材を引き抜く前に完了され得る任意選択的なステップは、縫合糸を、各通路、または通路の１つ以上を通過させ、および生体管の外側に存在している組織を通過させて、チューブ状部材を、生体管を規定する壁に固定することを含む。
【００７４】
あるいは、生体管からチューブ状部材を引き抜く前に完了され得る任意選択的なステップは、チューブ状部材を、生体管を規定する壁に縫合することを含む。このステップは、縫合糸を、チューブ状部材によって規定された通路を通過させ、および生体管壁を通過させて、チューブ状部材を生体管壁に、および生体管内で固定することによって、達成され得る。チューブ状部材の本体が２つ以上の通路を規定する実施形態では、生体管からチューブ状部材を引き抜く前に完了され得る任意選択的なステップは、縫合糸を、各通路、または通路の１つ以上を通過させ、および生体管壁を通過させて、チューブ状部材を生体管壁に固定することを含む。
【００７５】
生体管からチューブ状部材を引き抜く前に完了され得る任意選択的なステップは、ある期間、生体管にチューブ状部材を残すことを含む。任意の好適な時間間隔が好適であると考えられ、および当業者は、行われる予定の治療を含む様々な検討事項に基づいて、特定の実施形態に従って、生体管にチューブ状部材を残すのに好適な時間間隔を選択できる。生体管内にチューブ状部材を残すのに好適であると考えられる例示的な時間間隔は、限定されるものではないが、１分以上、１時間以上、１日以上、および特定の適用例に好適であると考えられる任意の他の時間間隔を含む。
【００７６】
生体管からチューブ状部材を引き抜く前に完了され得る別の任意選択的なステップは、薬剤および／または医療機器を、チューブ状部材によって規定されたルーメンを通して生体管まで通過させて、治療を行うことを含む。あるいは、医療機器は、チューブ状部材によって規定されたルーメンの一部分を通過させることができる。このステップは、任意の好適な薬剤および／または医療機器を使用して達成されることができ、および当業者は、行われる予定の治療を含む様々な検討事項に基づいて、特定の実施形態に従って、チューブ状部材の全体、または一部分を通過させるのに好適な薬剤および／または医療機器を選択できる。チューブ状部材によって規定されたルーメンを通過させるのに好適であると考えられる例示的な医療機器は、限定されるものではないが、吸引カテーテル、バルーンカテーテル、灌注カテーテル（ｉｒｒｉｇａｔｉｏｎ  ｃａｔｈｅｔｅｒ）、カメラ、光源、および特定の適用例に好適であると考えられる任意の他の医療機器を含む。別の任意選択的なステップは、チューブ状部材によって規定されたルーメンの一部分、または全体を通過させた医療機器を用いて治療を行うことを含む。別の任意選択的なステップは、チューブ状部材によって規定されたルーメンから医療機器を引き抜くことを含む。
【００７７】
生体管を治療することに関する様々なステップ、代替的なステップ、および任意選択的なステップを上記で説明したが、これらのステップ、代替的なステップ、および任意選択的なステップは、生体管を治療することに関して下記で説明する方法、ステップ、代替的なステップ、および／または任意選択的なステップに含まれ得る、それらと同時に成し遂げられ得る、および／またはその代わりに成し遂げられ得る。
【００７８】
図８は、生体管を治療する方法４００のフローチャート図である。
ステップ４０２は、ガイドワイヤー近位端部およびガイドワイヤー遠位端部を有するガイドワイヤーを生体管に導入して、ガイドワイヤー遠位端部が生体管内に配置されるようにすることを含む。生体管は生体管壁によって規定される。別のステップ４０４は、医療機器近位端部および医療機器遠位端部を有する医療機器を、ガイドワイヤー上を進ませて、ガイドワイヤーが、医療機器の細長い部材によって規定されたルーメン内に配置されるようにすることを含む。別のステップ４０６は、医療機器を生体管に導入して、医療機器遠位端部が生体管内に配置されるようにすることを含む。別のステップ４０８は、チューブ状部材の第２の外径が生体管内に配置されるまで、医療機器を生体管へ進ませることを含む。別のステップ４１０は、生体管および医療機器からガイドワイヤーを引き抜くことを含む。別のステップ４１２は、チューブ状部材に対する中間部材の位置を維持することを含む。別のステップ４１４は、細長い部材に近位方向に向けられた力を加える一方で、中間部材の位置を維持して、細長い部材を中間部材およびチューブ状部材に対して近位方向に前進させるようにすることを含む。別のステップ４１６は、細長い部材が中間部材およびチューブ状部材を含まなくなるまで、中間部材の位置を維持しながら、細長い部材に近位方向に向けられた力を加え続けることを含む。別のステップ４１８は、チューブ状部材から中間部材を分離することを含む。別のステップ４２０は、チューブ状部材を組織に縫合することを含む。別のステップ４２２は、ある時間間隔を経過させることを含む。別のステップ４２４は、組織およびチューブ状部材から縫合糸を除去することを含む。別のステップ４２６は、生体管からチューブ状部材を引き抜くことを含む。
【００７９】
ステップ４０２は、任意の好適な長さおよび構造配置を有する任意の好適なガイドワイヤーを使用して、達成され得る。当業者は、行われる予定の治療を含む様々な検討事項に基づいて、特定の実施形態に従って、生体管に導入するためのガイドワイヤーを選択できる。ステップ４０２は、ガイドワイヤーの任意の好適な部分に、遠位方向に向けられた力（例えば、生体管の方へ向けられる）を加え、ガイドワイヤー遠位端部を生体管へ進ませることによって、達成され得る。
【００８０】
ステップ４０２は、ガイドワイヤーを任意の好適な生体管に導入することによって、達成され得る。当業者は、行われる予定の治療を含む様々な検討事項に基づいて、特定の実施形態に従って、ガイドワイヤーを導入するための好適な生体管を選択できる。ガイドワイヤーを導入するのに好適であると考えられる例示的な生体管は、限定されるものではないが、唾液腺管、尿路の一部分、および特定の適用例に好適であると考えられる任意の他の生体管を含む。
【００８１】
ステップ４０４は、本明細書で説明および図示される実施形態などの実施形態による任意の好適な医療機器を使用して、達成され得る。当業者は、行われる予定の治療を含む様々な検討事項に基づいて、特定の実施形態に従って、ガイドワイヤー上を進ませるための好適な医療機器を選択できる。本明細書で説明する１つ以上のステップおよび／または方法を完了するために、ガイドワイヤー上を進ませるのに好適であると考えられる医療機器の例は、限定されるものではないが、医療機器、例えば医療機器１１０、細長い部材の近位端部から細長い部材の遠位端部まで延在するルーメンを規定する細長い部材（例えば、細長い部材１１２）を含む医療機器、および特定の適用例に好適であると考えられる任意の他の医療機器を含む。本明細書で説明および図示される医療機器のいずれかが好適であると考えられ、かつ細長い部材の近位端部に規定された開口部から、細長い部材の遠位端部に規定された開口部まで延在するルーメンを規定する細長い部材を含み得る。
【００８２】
ステップ４０４は、ガイドワイヤーの近位端部を、細長い部材によって規定されたルーメン（例えば、細長い部材１１２のルーメン１２７）の遠位開口部を通過させ、および医療機器の任意の好適な部分に遠位方向に向けられた力を加えて、ガイドワイヤーを、ルーメンの近位開口部を通過させ、かつ医療機器をガイドワイヤー上に配置することによって、達成され得る。
【００８３】
ステップ４０６は、医療機器の任意の好適な部分に遠位方向に向けられた力を加えて、医療機器遠位端部を、ガイドワイヤー上を遠位方向に進ませ、かつ生体管に導入させるようにすることによって、達成され得る。
【００８４】
ステップ４０８は、医療機器の任意の好適な部分に遠位方向に向けられた力を加えて、医療機器遠位端部を生体管へ、ガイドワイヤー上を進ませ、およびチューブ状部材の第２の外径が生体管内に配置されるようにすることによって、達成され得る。例えば、遠位方向に向けられた力は、実施形態の細長い部材、例えば細長い部材１２、細長い部材１２’、細長い部材１１２、または細長い部材２１２に加えられ得る。
【００８５】
任意選択的なステップは、医療機器を生体管へ進ませて、チューブ状部材のフレア付き近位部分が、生体管の外側に存在する組織に接触するようにすることを含む。このステップは、フレア付き近位部分の遠位面が、生体管の外側に存在する組織に接触するまで、医療機器の任意の好適な部分に遠位方向に向けられた力を加えることによって、達成され得る。あるいは、チューブ状部材（例えばチューブ状部材２１６）が、フレア付き近位部分を含むことを省いたりする場合、任意選択的なステップは、医療機器を生体管へ進ませて、チューブ状部材の第２の面が、生体管の外側に存在する組織に接触するようにすることを含む。このステップは、チューブ状部材の第２の面が、生体管の外側に存在する組織に接触するまで、医療機器の任意の好適な部分に遠位方向に向けられた力を加えることによって、達成され得る。
【００８６】
ステップ４１０は、ガイドワイヤーの任意の好適な部分に近位方向に向けられた力を加えて、ガイドワイヤーが、生体管、および細長い部材によって規定されたルーメンから引き抜かれるようにすることによって、達成され得る。
【００８７】
ステップ４１２は、チューブ状部材に対する中間部材の位置を維持することによって、達成され得る。このステップは、中間部材に任意の好適な力（例えば、遠位方向に向けられた、近位方向に向けられた、半径方向に向けられた）を加えて、中間部材の位置を、チューブ状部材、生体管の外側に存在する組織、および／または生体管に対して維持することによって、達成され得る。
【００８８】
ステップ４１４は、細長い部材の任意の好適な部分に、近位方向に向けられた力（例えば、生体管から離れるように）を加える一方で、チューブ状部材に対する中間部材の位置を維持して、細長い部材を、中間部材およびチューブ状部材に対して近位方向に進ませ、かつチューブ状部材によって規定されたルーメンを通って近位方向に進ませることによって、達成され得る。例えば、ステップ４１４は、ステップ４１２と同時に達成され得る。近位方向に向けられた力は、近位部分２４、近位部分２４’、近位部分１２４、近位部分２２４、または特定の適用例に好適であると考えられる細長い部材の任意の他の部分に加えられ得る。
【００８９】
ステップ４１６は、シャフトの遠位端部が中間部材の近位端部に対して近位に配置され、かつ細長い部材が中間部材およびチューブ状部材を含まなくなるまで、チューブ状部材に対する中間部材の位置を維持しながら、細長い部材に近位方向に向けられた力を加え続けることによって、達成され得る。
【００９０】
ステップ４１８は、中間部材の任意の好適な部分（例えば、ディスク状部分６７、直平行六面体部分１６７）に、近位方向に向けられた力を加えて、支柱が、チューブ状部材によって規定された通路から引き抜かれるようにすることによって、達成され得る。あるいは、中間部材が２つ以上の支柱を含み、かつチューブ状部材が２つ以上の通路を規定する場合（例えば、中間部材２１４、チューブ状部材２１６）、このステップは、中間部材の任意の好適な部分に近位方向に向けられた力を加えて、支柱のそれぞれが、そのそれぞれの通路から引き抜かれるようにすることによって、達成され得る。
【００９１】
ステップ４２０は、チューブ状部材を、生体管の外部に存在する組織に縫合することによって、達成され得る。このステップは、１本以上の縫合糸を、チューブ状部材によって規定された通路を通過させ、かつ生体管の外側に存在している組織を通過させて、チューブ状部材を組織に、および生体管内で固定することによって、達成され得る。チューブ状部材の本体が２つ以上の通路を規定する実施形態では、生体管からチューブ状部材を引き抜く前に完了され得る代替的なステップは、１本以上の縫合糸を、各通路、または通路の１つ以上を通過させ、および生体管の外側に存在している組織を通過させて、チューブ状部材を、生体管を規定する壁に固定することを含む。
【００９２】
ステップ４２０に加えてまたはその代わりに完了され得るステップは、チューブ状部材を、生体管を規定する組織に縫合することを含む。このステップは、１本以上の縫合糸を、チューブ状部材によって規定された通路を通過させ、かつ生体管を規定する組織を通過させて、チューブ状部材を、組織におよび生体管内で固定することによって、達成され得る。チューブ状部材の本体が２つ以上の通路を規定する実施形態では、生体管からチューブ状部材を引き抜く前に完了され得る代替的なステップは、１本以上の縫合糸を、各通路、または通路の１つ以上を通過させ、および生体管を規定する組織を通過させて、チューブ状部材を、生体管を規定する壁に固定することを含む。
【００９３】
ステップ４２２は、縫合糸を取り除きかつ生体管からチューブ状部材を引き抜く前に、ある時間間隔を経過させることによって、達成され得る。任意の好適な時間間隔が好適であると考えられ、および当業者は、行われる予定の治療を含む様々な検討事項に基づいて、特定の実施形態に従って、生体管にチューブ状部材を残すのに好適な時間間隔を選択できる。生体管内にチューブ状部材を残すのに好適であると考えられる例示的な時間間隔は、限定されるものではないが、１分以上、１時間以上、１日以上、および特定の適用例に好適であると考えられる任意の他の時間間隔を含む。
【００９４】
ステップ４２４は、１本以上の縫合糸を取り除いて、チューブ状部材を生体管から除去できるようにすることによって、達成され得る。任意選択的に、ステップ４２４は、方法８００から省略され得る。例えば、ステップ４２４は、１本以上の縫合糸が生分解性または生体吸収性材料で形成される実施形態において、省略され得る。
【００９５】
ステップ４２６は、チューブ状部材の遠位端部が生体管に対して近位に配置されるように、チューブ状部材が生体管から引き抜かれるまで、チューブ状部材に近位方向に向けられた力を加えることによって、達成され得る。任意選択的に、ステップ４２６は、方法８００から省略され得る。例えば、ステップ４２６は、チューブ状部材が生分解性または生体吸収性材料で形成される実施形態において、省略され得る。
【００９６】
当業者は、説明しかつ図示した実施形態のための様々な修正例および代替例が、本開示の教示全体に照らして発展され得ることを認識する。従って、開示した特定の配置は、説明のためのものにすぎず、本発明の範囲を限定するものではなく、本発明の範囲は、添付の特許請求の範囲およびその等価物のいずれかおよび全ての全容のために与えられる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図３Ａ】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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