(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
タイヤトレッドであって、
複数のリブ又はブロックを備え、該リブ又はブロックの各々が、
・周方向に延在する長さと、
・軸方向に延在する幅と、
・ラジアル方向に延在する深さと、を有し、
隣接するリブ又はブロックにより画定される複数の溝と、
前記リブ又はブロックの少なくとも１つに形成された複数のサイプを備え、
・該サイプの各々は前記軸方向に対し角度を有して延在し、各サイプの角度は、
全ての角度が、０°以上７０°以下である第１の角度範囲内、又は
全ての角度が、−７０°以上０°以下である第２の角度範囲内にあり、
・各サイプは、ナノメートル幅より大きく且つ２．００ｍｍ以下である開口幅を有し、
・各サイプは、隣接するサイプと２０ｍｍ以下のインターバルを有してタイヤ周方向に離間し、
前記タイヤに正規内圧を充填し正規荷重を負荷した状態における、接地長に対する前記インターバルの長さの比が、０．０６２未満であり、
前記サイプの両端が、前記リブ又はブロック内で終端している、タイヤトレッド。
【請求項２】
各サイプが０．１０ｍｍ超０．４５ｍｍ以下の開口幅を有する、請求項１に記載のタイヤトレッド。
【請求項３】
前記インターバルが１７ｍｍ以下である、請求項１又は２に記載のタイヤトレッド。
【請求項４】
サイプの長さが、該サイプが形成された前記リブ又はブロックの幅の７０％以上である、請求項１〜３のいずれか一項に記載のタイヤトレッド。
【請求項５】
各サイプが０．１５ｍｍ超０．４０ｍｍ以下の開口幅を有する、請求項１に記載のタイヤトレッド。
【請求項６】
前記インターバルが１５ｍｍ以下である、請求項１又は５に記載のタイヤトレッド。
【請求項７】
サイプの長さが、該サイプが形成された前記リブ又はブロックの幅の８０％以上である、請求項１，５又は６のいずれか一項に記載のタイヤトレッド。
【請求項８】
各サイプが０．２５ｍｍ超０．３５ｍｍ以下の開口幅を有する、請求項１に記載のタイヤトレッド。
【請求項９】
前記インターバルが１３ｍｍ以下である、請求項１又は８に記載のタイヤトレッド。
【請求項１０】
サイプの長さが、該サイプが形成された前記リブ又はブロックの幅の９０％以上である、請求項１，８又は９のいずれか一項に記載のタイヤトレッド。
【請求項１１】
タイヤトレッドの形成方法であって、
複数のリブ又はブロックを形成するステップを備え、該リブ又はブロックの各々が、
・周方向に延びる長さと、
・軸方向に延びる幅と、
・ラジアル方向に延びる深さと、を有し、
隣接するリブ又はブロックにより画定される複数の溝を形成するステップと、
前記リブ又はブロックの少なくとも１つに複数のサイプを形成するステップを備え、
・該サイプの各々は前記軸方向に対し角度を有して延在し、各サイプの角度は、
全ての角度が、０°以上７０°以下である第１の角度範囲内、又は
全ての角度が、−７０°以上０°以下である第２の角度範囲内にあり、
・各サイプは、
ナノメートル幅より大きく且つ２．００ｍｍ以下である開口幅を有し、
・各サイプは、隣接するサイプと２０ｍｍ以下のインターバルを有してタイヤ周方向に離間し、
前記タイヤに正規内圧を充填し正規荷重を負荷した状態における、接地長に対する前記インターバルの長さの比が、０．０６２未満であり、
前記サイプの両端が、前記リブ又はブロック内で終端している、タイヤトレッドの形成方法。
【請求項１２】
各サイプが０．１０ｍｍ超０．４５ｍｍ以下の開口幅を有する、請求項１１に記載のタイヤトレッドの形成方法。
【請求項１３】
前記インターバルが１７ｍｍ以下である、請求項１１又は１２に記載のタイヤトレッドの形成方法。
【請求項１４】
サイプの長さが、該サイプが形成された前記リブ又はブロックの幅の７０％以上である、請求項１１〜１３のいずれか一項に記載のタイヤトレッドの形成方法。
【請求項１５】
各サイプが０．１５ｍｍ超０．４０ｍｍ以下の開口幅を有する、請求項１１に記載のタイヤトレッドの形成方法。
【請求項１６】
前記インターバルが１５ｍｍ以下である、請求項１１又は１５に記載のタイヤトレッドの形成方法。
【請求項１７】
サイプの長さが、該サイプが形成された前記リブ又はブロックの幅の８０％以上である、請求項１１，１５又は１６のいずれか一項に記載のタイヤトレッドの形成方法。
【請求項１８】
各サイプが０．２５ｍｍ超０．３５ｍｍ以下の開口幅を有する、請求項１１に記載のタイヤトレッドの形成方法。
【請求項１９】
前記インターバルが１３ｍｍ以下である、請求項１１又は１８に記載のタイヤトレッドの形成方法。
【請求項２０】
サイプの長さが、該サイプが形成された前記リブ又はブロックの幅の９０％以上である、請求項１１，１８又は１９のいずれか一項に記載のタイヤトレッドの形成方法。
【請求項２１】
タイヤトレッドであって、
複数のリブ又はブロックを備え、該リブ又はブロックの各々が、
・周方向に延びる長さと、
・軸方向に延びる幅と、
・ラジアル方向に延びる深さと、を有し、
前記軸方向に対し基準角度を有して延びる基準方向を有し、該基準方向が−６０°以上６０°以下であり、
前記リブ又はブロックの少なくとも１つに形成された複数のサイプを備え、
・前記サイプの各々は、前記基準方向に対し偏差角を有して延び、該偏差角が−１０°以上１０°以下であり、
・各サイプは、
ナノメートル幅より大きく且つ２．００ｍｍ以下である開口幅を有し、
・各サイプは、隣接するサイプと２０ｍｍ以下のインターバルを有してタイヤ周方向に離間し、
前記タイヤに基準内圧を充填し基準荷重を負荷した状態における、接地長に対する前記インターバルの長さの比が、０．０６２未満であり、
前記サイプの両端が、前記リブ又はブロック内で終端している、タイヤトレッド。
【請求項２２】
前記リブ又はブロックのタイヤ幅方向端に、該リブ又はブロックの幅の１０％未満の長さを有する、複数のキャビティを備える、請求項１に記載のタイヤトレッド。
【請求項２３】
前記リブ又はブロックのタイヤ幅方向端に、該リブ又はブロックの幅の１０％未満の長さを有する、複数のキャビティを備える、請求項１１に記載のタイヤトレッドの形成方法。
【請求項２４】
前記リブ又はブロックのタイヤ幅方向端に、該リブ又はブロックの幅の１０％未満の長さを有する、複数のキャビティを備える、請求項２１に記載のタイヤトレッド。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、概してタイヤトレッドに関する。より具体的には、本発明は、トレッドの耐摩耗性を高めること、又はトラクション性能を高めることのできる特性を備えたタイヤ又はタイヤトレッドに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
タイヤは、タイヤを装着した車両と該車両が走行する路面との間に、ウェアラブルなインタフェースを提供する。タイヤは、車両が路面に力を加え且つ路面から力を受けるためのインタフェースを提供する。
【０００３】
トラクション性能は、車両が路面に加えることのできる力であり、車両が路面から受ける力はトラクションの関数である。トラクション性能を改善する方法又は装置の開発が望まれている。
【０００４】
タイヤの耐用年数がタイヤ摩耗の関数であるため、トレッドの耐摩耗性は重要であり、トレッドの耐摩耗性を改善する方法又は装置の開発が望まれている。
【０００５】
上記目的及び関連する目的を達成するべく、以下の説明及び添付の図面に特定の例示的態様及び実施形態を記載する。これらの例示的態様は、１つ以上の態様を用いた様々な方法のほんの一部である。他の態様、利点及び本開示の新規な特性は、以下の詳細な説明を、添付の図面と併せて考察することにより明白である。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００６】
この［発明の概要］では、以下の［発明を実施するための形態］にさらに記載される概念の選択を簡潔に示す。この［発明の概要］は、本出願が特許請求する主題の重要な要素及び本質的な特性を特定することや、本出願が特許請求する主題の範囲を制限することを意図してはいない。
【０００７】
本出願が提供するのは、複数のリブ又はブロック、隣接するリブ又はブロックにより画定される複数の溝、及び該リブ又はブロックの各々に形成された複数のサイプを備えるタイヤの、タイヤトレッドである。リブ又はブロックの各々は、周方向に延在する長さ、軸方向に延在する幅、及びラジアル方向に延在する深さを有している。各サイプは、軸方向に対し、０°以上７０°以下又は−７０°以上０°以下の角度を有して延在している。各サイプは、ナノメートル幅以上０．５０ｍｍ以下の開口幅を有している。各サイプは、隣接するサイプと２０ｍｍ以下のインターバルを有してタイヤ周方向に離間している。基準の接地長に対するインターバルの長さの比は、０．０６２未満であり、前記サイプの両端が、前記リブ又はブロック内で終端している。
【０００８】
上記目的及び関連する目的を達成するべく、以下の説明及び添付の図面に例示的態様及び実施形態を記載する。これらの例示的態様は、１つ以上の態様を用いた様々な方法のほんの一部である。他の態様、利点及び本開示の新規な特性は、以下の詳細な説明を、添付の図面と併せて考察することにより明白である。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
本開示は、特定の部品および部品の配置において物理的形態をとることがでる。本開示を、本明細書に詳細に記載し且つ本明細書の一部を形成する添付の図面に示す。
【００１０】
【図１】一実施形態に係るタイヤトレッドを示す図である。
【図２】５つのリブを備える、一実施形態に係るタイヤトレッドを示す図である。
【図３】５つのリブを備える、他の実施形態に係るタイヤトレッドを示す図である。
【図４】５つのリブを備える、他の実施形態に係るタイヤトレッドを示す図である。
【図５】３つの異なるトレッドパターンを有する複数のタイヤの残存トレッド深さの関数として、トレッド摩耗１ミリメートル当たりの走行距離を示すグラフである。
【図６】３つの異なるトレッドパターンを有する複数のタイヤにて実施した試験の、走行距離を示すグラフである。
【図７】接地面を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
特許請求する主題を、図面を参照して説明する。以下の記載では、特許請求する主題を十分に理解できるよう、説明の目的で、数多くの具体的詳細が記載されている。しかしながら、特許請求する主題が、これらの具体的詳細なしに実施可能であることは言うまでもない。
【００１２】
本明細書において「例示的」という用語は、一例、例示、又は実例の意で使用される。本明細書に「例示的」として記載される任意の態様又は設計は、必ずしも他の態様又は設計よりも有利であると解釈されるべきではない。むしろ、例示的という用語を用いることにより、具体的な形で概念を提示することを意図している。本明細書において使用される「又は」という用語は、排他的な「又は」ではなく包括的な「又は」を意味することを意図している。すなわち、特に断りがなく、文脈から明らかでない限り、「ＸがＡ又はＢを使用する」という記載は、自然な包括的置換のいずれかを意味することを意図している。例えば、ＸがＡを使用し、ＸがＢを使用し、又はＸがＡ，Ｂの両方を使用する場合、「ＸがＡ又はＢを使用する」という記載は、上記の例のいずれかの下で満たされる。さらに、「Ａ及びＢの少なくとも一方等」という記載は、概して、ＡもしくはＢ、又はＡ，Ｂの両方を意味する。さらに、本明細書で使用され、添付の特許請求の範囲に記載される不定冠詞の「ａ」及び「ａｎ」は、特に断りがなく且つ文脈から単数を対象としていることが明らかでない限り、概して「１つ以上」を意味するものと解釈できる。
【００１３】
図１を参照すると、非限定的な第１の実施形態に係るタイヤ１００が示されている。タイヤ１００は、図１に垂直に配向された周方向１０２、図１に水平に配向された軸方向１０４、及び図１の平面に垂直に配向されたラジアル方向を伴って示されている。タイヤ１００は、第１のリブ１２２、第２のリブ１２３、第３のリブ１２４、第４のリブ１２５、及び第５のリブ１２６を有するトレッド１１０を備えている。第１のリブ１２２及び第５のリブ１２６はそれぞれ、タイヤの第１のショルダ１３２及び第２ショルダ１３６の構成要素でもある。第１の溝１４２は、第１のリブ１２２及び第２のリブ１２３間に画定され、第２の溝１４４は、第２のリブ１２３及び第３のリブ１２４間に画定され、第３の溝１４６は、第３のリブ１２４及び第４のリブ１２５間に画定され、第４の溝１４８は、第４のリブ１２５及び第５のリブ１２６間に画定されている。
【００１４】
タイヤトレッド１１０は、リブ１２３，１２４，１２５に形成された複数のサイプ１５０を備えている。第２のリブ１２３は、相互に隣接するサイプ１５２及びサイプ１５３を含むサイプセット１５１を備え、第３のリブ１２４は、相互に隣接するサイプ１５５及びサイプ１５６を含むサイプセット１５４を備え、第４のリブ１２５は、相互に隣接するサイプ１５８及びサイプ１５９を含むサイプセット１５７を備えている。サイプ１５２，１５３，１５５，１５６，１５８，１５９は、タイヤトレッドのリブ１２２，１２３，１２４，１２５，１２６、又は他の実施形態においてはブロックに形成された、開口幅の小さい、実質的に細長のスロットである。任意のサイプ１５２，１５３，１５５，１５６，１５８，１５９は、長さ１７４及び開口幅１７２を有する。
【００１５】
各サイプ１５２，１５３，１５５，１５６，１５８，１５９は、軸方向１０４に対し、角度θ１５２，θ１５３，θ１５５，θ１５６，θ１５８，θ１５９を有して配置されている。任意のサイプ１５２，１５３，１５５，１５６，１５８，１５９の軸方向１０４に対する角度θ１５２，θ１５３，θ１５５，θ１５６，θ１５８，θ１５９は、任意の他のサイプ１５２，１５３，１５５，１５６，１５８，１５９の該軸方向１０４に対する角度θ１５２，θ１５３，θ１５５，θ１５６，θ１５８，θ１５９と異なるものとすることができる。ある実施形態において、任意のサイプ１５２，１５３，１５５，１５６，１５８，１５９の、軸方向１０４に対する角度θ１５２，θ１５３，θ１５５，θ１５６，θ１５８，θ１５９は、全ての角度が第１の角度範囲（０°以上７０°以下）内にあるか、又は全ての角度が第２の角度範囲（−７０°以上０°以下）内にあるかのいずれかであって、両方の角度範囲から選択された角度は含まない。すなわち、ある実施形態におけるサイプの角度は、全てが負角でないか、全てが正角でないかのいずれかである。いくつかの実施形態において、任意のサイプ１５２，１５３，１５５，１５６，１５８，１５９の軸方向１０４に対する角度θ１５２，θ１５３，θ１５５，θ１５６，θ１５８，θ１５９は、全ての角度が第１の角度範囲（０°以上７０°以下）内にある。他の実施形態において、任意のサイプ１５２，１５３，１５５，１５６，１５８，１５９の軸方向１０４に対する角度θ１５２，θ１５３，θ１５５，θ１５６，θ１５８，θ１５９は、全ての角度が第２の角度範囲（−７０°以上０°以下）内にある。
【００１６】
ここで図７を参照すると、同等に許容可能な他の態様において、既知の方向に対し角度を有して配設されたサイプ７５２の角度が説明されている。引き続き、図７に示される非限定的な実施形態を参照すると、サイプ７５２の延在方向を説明する方法の１つには、該サイプ７５２の延在方向を、限定しないが、軸方向７０４等の既知の方向に対しある基準角度７９２を有して配向された、基準方向７９１に関して説明する方法がある。また、選択的に、サイプの延在方向を、基準方向７９１に対し偏差角７９６を有して配置された、偏差方向７９５に関して説明する方法もある。すなわち、サイプ７５２は、軸方向７０４から基準角度７９２を有して配向された基準方向７９１から、さらに偏差角度７９６を有して配向された偏差方向７９５に延在することができる。ある実施形態において、偏差角度７９６は、限定しないが、−３５°以上３５°以下の角度範囲で定義することができる。ある実施形態において、基準角度７９２は、限定しないが、−３５°以上３５°以下の角度範囲で定義することができる。ある実施形態において、偏差角度７９６は、限定しないが、−１０°以上１０°以下の角度範囲で定義することができる。ある実施形態において、基準角度７９２は、限定しないが、−６０°以上６０°以下の角度範囲で定義することができる。
【００１７】
サイプ１５２，１５３，１５５，１５６，１５８，１５９の開口幅は、２．０ｍｍ程度に大きくすること、又は、ナノメートル幅程度に小さくすることができる。本明細書において、「ナノメートル幅」という用語は、剃刀、薄いナイフ、レーザ、又は他の技術による同様の薄い切り込みによって形成されたサイプの開口幅よりもわずかに大きな開口幅１７２をいう。すなわち、ナノメートル幅の開口幅を有するサイプは、剃刀、薄いナイフ、レーザ、又は他の技術による同様の薄い切り込みによって形成されたサイプほど開口幅が小さくはない。いくつかの実施形態において、サイプ１５２，１５３，１５５，１５６，１５８，１５９の開口幅は、ナノメートル幅より大きく、且つ２．００ｍｍ以下である。いくつかの実施形態において、サイプ１５２，１５３，１５５，１５６，１５８，１５９の開口幅は、０．１０ｍｍ超０．４５ｍｍ以下である。いくつかの実施形態において、サイプ１５２，１５３，１５５，１５６，１５８，１５９の開口幅は、０．２５ｍｍ超０．３５ｍｍ以下である。
【００１８】
サイプ１５２，１５３，１５５，１５６，１５８，１５９の長さ１７４は、該サイプが形成されるリブ１２２，１２３，１２４，１２５，１２６、又は他の実施形態ではブロックを横断して延在する長さとすることができる。上述したように、図１に示す非限定的な実施形態において、サイプ１５２，１５３，１５５，１５６，１５８，１５９はそれぞれ、軸方向に対しθ１５２，θ１５３，θ１５５，θ１５６，θ１５８，θ１５９の角度を有して延在し、サイプセット１５１の各サイプは溝１４２及び溝１４４間に延在し、サイプセット１５４の各サイプは溝１４４及び溝１４６間に延在し、サイプセット１５７の各サイプは溝１４６及び１４８間に延在している。従って、図１の任意のサイプ１５２，１５３，１５５，１５６，１５８，１５９の長さ１７４は、該サイプが形成されたリブ１２３，１２４，１２５の幅を、該サイプ１５２，１５３，１５５，１５６，１５８，１５９が軸方向に対して有する角度θ１５２，θ１５３，θ１５５，θ１５６，θ１５８，θ１５９の余弦で除した長さとなる。例えば、サイプ１５２の長さは、軸方向に測定されるリブ１２３の幅を、角度θ１５２の余弦で除した値となる。上述したように、サイプ１５２，１５３，１５５，１５６，１５８，１５９が軸方向に対し有する角度θ１５２，θ１５３，θ１５５，θ１５６，θ１５８，θ１５９は、軸方向に対して０°から±７０°を限度に外れていてもよい。例えば、限定しないが、角度θ１５２を有するサイプ１５２が軸方向１０４に対し７０°の角度を有して延在する場合、１／ｃｏｓ７０°は約２．９なので、サイプ１５２の長さはリブ１２３の幅のおよそ２．９倍となる。
【００１９】
サイプ１５２は、隣接するサイプ１５３とインターバル１６１を有してタイヤ周方向に離間することができる。インターバル１６１の長さは周方向１０２に測定する。インターバル１６１の長さは、隣接するサイプ１５２，１５３の角度θ１５２，θ１５３が等しい場合、軸方向位置に対して一定とすることができる。インターバル１６１の長さは、隣接するサイプ１５２，１５３の角度θ１５２，θ１５３が異なる場合、軸方向位置に対し可変とすることができる。図１に示す非限定的な実施形態において、サイプ１５２，１５３，１５５，１５６，１５８，１５９の角度θ１５２，θ１５３，θ１５５，θ１５６，θ１５８，θ１５９は、すべて５．５°であり、各インターバル１６１の長さは一定である。図１の実施形態において、インターバル１６１の長さは、約１２．７ｍｍである。ある実施形態では、インターバル１６１の長さを０ｍｍ〜２０ｍｍとしてもよい。
【００２０】
ここで、図７を参照して、動作面に対し動作方向に配置され、荷重が負荷されたタイヤ１００は、該動作面に接触する接地面７０１を有することとなる。接地面７０１の接地長さ７０８は、接地面７０１を形成するタイヤ１００の周方向１０２に平行である、接地面の長手方向７０２に測定した際の最大接地長さにより定義される。タイヤ１００は、正規荷重及び正規内圧を有する。正規内圧を充填したタイヤ１００に、実質的に平坦な動作面上にて正規荷重を負荷した際の接地長さ７０８を、タイヤ１００の基準接地長さ７０９とみなすことができる。図１に示される実施形態において、タイヤ１００の基準接地長さ７０９は２２５ｍｍである。
【００２１】
タイヤ１００の、基準接地長さ７０９に対するインターバル１６１の長さの比を計算し、「基準インターバル−接地長さ比」と称することができる。インターバル１６１の長さが異なるタイヤにおいては、１つ以上の基準インターバル−接地長さ比が存在する。図１の実施形態において、インターバル１６１の長さはおよそ１２．７ｍｍであり、全インターバル１６１の長さが同一であり、タイヤ１００の基準接地長さ７０９が２２５ｍｍであるから、基準インターバル−接地長さ比は、１２．７／２２５を計算して０．０５６となる。すなわち、図１の実施形態における基準インターバル−接地長さ比は、０．０５６である。ある実施形態では、タイヤの基準インターバル−接地長さ比のすべてが０．０６２未満となるであろう。
【００２２】
図２の実施形態に係る複数のタイヤにおいて、試験の第１セットを実施した。各タイヤ２００は、タイヤ２００の周方向により定義される周方向２０２と、該タイヤ２００の動作回転軸に平行且つ周方向２０２に対して垂直である軸方向２０４と、周方向２０２及び軸方向２０４の双方に対して相互に垂直であるラジアル方向を有している。各タイヤ２００は、５つのリブ２２２，２２３，２２４，２２５，２２６を有するタイヤトレッド２１０を備えている。リブ２２２，２２３，２２４，２２５，２２６の各々は、本明細書ではリブ端キャビティ２４０と称する複数のキャビティを備えている。リブ端キャビティ２４０，３４０，４４０は、非常に短く細長い窪みである。本実施形態がそうであるように、リブ端キャビティ２４０，３４０，４４０は、その長さが、該リブ端キャビティ２４０，３４０，４４０が形成されたリブ又はブロックの幅の１０％未満である一方で、サイプ１５２，１５３，１５５，１５６，１５８，１５９，３５０，４５０，７５２は、該サイプが形成されたリブ又はブロックの幅の１０％を超える長さを実質的に有する点において両者は区別される。試験の第１セットは、各タイヤ２００を、走行距離とトレッド摩耗に関するデータの記録を許容する路面上を走行させる、というオペレーションを含むものであった。
【００２３】
図３の実施形態に係る複数のタイヤにおいて、試験の第２セットを実施した。各タイヤ３００は、タイヤ３００の周方向により定義される周方向３０２と、該タイヤ３００の動作回転軸に平行且つ周方向３０２に対して垂直である軸方向３０４と、周方向３０２及び軸方向３０４の双方に対して相互に垂直であるラジアル方向を有している。各タイヤ３００は、５つのリブ３２２，３２３，３２４，３２５，３２６を有するタイヤトレッド３１０を備えている。リブ３２２，３２３，３２４，３２５，３２６は複数のサイプ３５０を備え、各サイプ３５０は、軸方向に対して５．５°の角度を有して配向され、且つ１２．７ｍｍのインターバル３６１によって隣接するサイプ３５０からオフセットしている。リブ３２２，３２３，３２４，３２５，３２６は、リブ端キャビティ３４０も備えている。試験の第２セットは、各タイヤ３００を、走行距離とトレッド摩耗に関するデータの記録を許容する路面上を走行させる、というオペレーションを含むものであった。
【００２４】
図４の実施形態に係る複数のタイヤにおいて、試験の第３セットを実施した。各タイヤ４００は、タイヤ４００の周方向により定義される周方向４０２と、該タイヤ４００の動作回転軸に平行且つ周方向４０２に対して垂直である軸方向４０４と、周方向４０２及び軸方向４０４の双方に対して相互に垂直であるラジアル方向を有している。各タイヤ４００は、５つのリブ４２２，４２３，４２４，４２５，４２６を有するタイヤトレッド４１０を備えている。リブ４２２，４２６は、複数のリブ端キャビティ４４０を備えている。リブ４２３，４２４，４２５は複数のサイプ４５０を有し、各サイプ４５０は軸方向に対して５．５°の角度を有して配向され、且つ１２．７ｍｍのインターバル４６１によって隣接するサイプ４５０からオフセットしている。リブ４２３，４２４，４２５は、リブ端キャビティ４４０も備えている。試験の第３セットは、各タイヤ４００を、走行距離とトレッド摩耗に関するデータの記録を許容する路面上を走行させる、というオペレーションを含むものであった。
【００２５】
図５は、試験の第１セット、第２セット、及び第３セットの結果のいくつかを示すグラフである。図５は、ミリメートル単位で測定された残存トレッド深さ（ＲＴＤ）に対する、マイル／ミリメートルで測定されたトレッド摩耗１ｍｍ当たりの走行距離（ＭＰＭ）を示すグラフである。試験の各セットにけるタイヤ３００，４００，５００のそれぞれにおける、試験前のトレッド深さ（ＯＴＤ）は１３．０ｍｍである。試験の第１セット、第２セット、第３セットのそれぞれの平均ＭＰＭは、図５に大円で示されている。図５のデータは、試験の第１セットにおける平均ＭＰＭが、１５３２１マイル／ミリメートルであったことを示している。図５のデータは、試験の第２セットにおける平均ＭＰＭが、２０８２１マイル／ミリメートルであり、第１セットにおける平均ＭＰＭから３６％の改善がみられたことを示している。図５のデータは、試験の第３セットにおける平均ＭＰＭが、１９２９１マイル／ミリメートルであり、第１セットにおける平均ＭＰＭから２５％の改善がみられたことを示している。これらの結果は、下記の表１に要約されている。概して、第１セット、第２セット、及び第３セットの試験結果は、サイプ３５０，４５０を有するタイヤトレッドを備えたタイヤ３００，４００では、リブ端キャビティ２４０を有するもののサイプ３５０，４５０を有しないタイヤトレッド２１０を備えたタイヤ２００に比し、実質的にマイル当たりのトレッド摩耗が少ないことを証明している。
【００２６】
図６は、試験の第１セット、第２セット、及び第３セットの様々な試験タイヤにおける、試験終了時の走行距離を示すグラフである。第１セットのタイヤ２００における全ての試験は、偏摩耗を生じて終了した。第１セットのタイヤ２００の平均移動走行距離は、９０５００マイルであった。第２セットのタイヤ２００における全ての試験は、偏摩耗を生じて終了した。第２セットのタイヤ３００の平均移動走行距離は、１０９０７２マイルであり、第１セットの平均移動走行距離から２１％の改善がみたれた。第３セットの２つのタイヤ４００における試験は、偏摩耗を生じて終了した。第３セットのタイヤ４００の平均移動走行距離は、１０７３０４マイルであり、第１セットの平均移動走行距離から１９％の改善がみられた。これらの結果は、以下の表１に要約されている。概して、第１セット、第２セット、及び第３セットの試験結果は、サイプ３５０，４５０を有するタイヤトレッドを備えたタイヤ３００，４００では、リブ端キャビティ２４０を有するがサイプ３５０，４５０を有しないタイヤトレッド２１０を備えたタイヤ２００よりも、走行距離（マイル）を計測した際の耐用年数が長いことを証明している。
【００２７】
表１に、試験結果を要約する。
【００２８】
【表１】
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【００２９】
本明細書に記載される性質のサイプを有するタイヤトレッドを備えたタイヤでは、トレッド摩耗及びトラクション性能が改善されると考えられる。
【００３０】
非限定的に、本明細書に記載される性質のサイプを有するタイヤトレッドを備えたタイヤは、トラックやバス等に用いられる重荷重用タイヤとして用いるのに好適である。
【００３１】
本出願の主題を、構造的特徴及び／又は方法論的所為に特有の言語で説明してきが、添付の特許請求の範囲に定義される主題は、必ずしも上述の特定の特徴又は所為に限定されるものではないことが理解されよう。むしろ、特定の特徴及び所為は、特許請求の範囲の記載を実施するための例示的形態として開示されている。むろん、当業者であれば、特許請求される主題の範囲及び精神から逸脱することなく、本明細書に記載の構成に多くの修正を施すことが可能であることが理解されよう。
【００３２】
また、本開示は１つ以上の実施形態に関して説明してきたが、当業者によれば、本明細書及び添付の図面を参照し、その理解に基づいて同等の変更および修正が想起されるであろう。本開示は、そのような変更および修正のすべてを含み、以下の特許請求の範囲によってしか限定されない。上述の構成要素（例えば、要素、リソース等）によって実行される様々な機能に関しては、本明細書に示す例示的な実施形態にて機能を実行する、開示された構造と構造的に等価でないとしても、そのような構成要素を記述するために使用される用語は、特に明記しない限り、記載の構成要素の特定の機能を実行する、（例えば、機能的に同等である）任意の構成要素に対応することが意図されている。
【００３３】
さらに、本開示の特定の特徴は、いくつかの実施形態の１つのみに関して開示されているが、そのような特徴は、任意の、又は特定の用途において望ましく且つ有利であり得る場合、他の実施形態における１つ以上の他の特徴と組み合わせることができる。さらに、明細書又は特許請求の範囲に記載される「含む」、「有する」、「伴う」、又はそれらのバリエーションは、「備える」という用語と同様に、包括的であることが意図されている。
【００３４】
本明細書に実施形態を記載した。上記方法及び装置に、本発明の一般的な範囲から逸脱することなく変更および修正を組み込み可能であることは、当業者に明らかになるであろう。そのような修正及び変更が添付の特許請求の範囲又はその均等の範囲に入る場合、
かかる修正及び変更のすべてを以上の記載に含むことが意図されている。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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