(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
Wi-Fiデバイスによる干渉管理のための方法であって、
前記Wi-Fiデバイスと関連した周波数帯域の中の通信チャネル上のシグナリングエネルギーを、前記Wi-Fiデバイスによって監視するステップと、
前記監視されるシグナリングエネルギーを、ロングタームエボリューション(LTE)の同期またはトレーニング信号に特徴的な規定の送信間隔を伴う周期的なシグナリングエネルギーパターンに対応する既知の波形シグネチャと比較するステップと、
前記Wi-Fiデバイスと関連した前記周波数帯域の中の前記通信チャネル上のLTE干渉物の存在を、前記比較に基づいて識別するステップと、
前記監視されるシグナリングエネルギーの周期性を、LTEアップリンクおよびダウンリンク(UL/DL)構成と関連した複数の規定のパターンと相関させるステップと、
前記UL/DL構成のうちの関連する1つに従って動作するような前記LTE干渉物を、前記相関に基づいて分類するステップと、
前記分類および関連するUL/DL構成に基づいて干渉の軽減を実行するステップであって、前記干渉の軽減は、前記関連するUL/DL構成に基づいて(i)LTE DLサブフレーム中のパケット送信および(ii)LTE ULサブフレーム中のパケット送信に対する別個の電力追跡ループを維持するデュアルレート制御を含む、ステップと、
を含む方法。
【請求項２】
前記同期またはトレーニング信号は、1次同期信号(PSS)、2次同期信号(SSS)、セル固有の基準信号(CRS)、またはそれらの組合せを含む、請求項1に記載の方法。
【請求項３】
前記規定の送信間隔は、前記監視されるシグナリングエネルギーの2つのインスタンスを10ミリ秒の期間において定義し、LTE無線フレームの1番目および11番目のスロット内の前記PSSの間隔に対応する、請求項2に記載の方法。
【請求項４】
前記規定の送信間隔は、前記監視されるシグナリングエネルギーの2つのインスタンスを10ミリ秒の期間において定義し、LTE無線フレームの1番目および11番目のスロット内の前記SSSの間隔に対応する、請求項2に記載の方法。
【請求項５】
前記規定の送信間隔は、前記監視されるシグナリングエネルギーの4つのインスタンスを1ミリ秒の期間において定義し、LTE無線フレームの1番目、5番目、8番目、および12番目のシンボル内の前記CRSの間隔に対応する、請求項2に記載の方法。
【請求項６】
前記LTE干渉物の前記存在を識別することに応答して、干渉の回避または軽減を実行するステップをさらに備える、請求項1に記載の方法。
【請求項７】
前記監視するステップは、前記Wi-FiデバイスのWi-Fi受信機によって実行される、請求項1に記載の方法。
【請求項８】
前記監視するステップは、前記監視されるシグナリングエネルギーに関する報告を別のWi-Fiデバイスから受信するステップを含む、請求項1に記載の方法。
【請求項９】
Wi-Fiデバイスによる干渉管理のための装置であって、
前記Wi-Fiデバイスと関連した周波数帯域の中の通信チャネル上のシグナリングエネルギーを前記Wi-Fiデバイスによって監視するように構成された受信器と、
プロセッサと、
前記プロセッサに接続されたメモリと、
を備え、
前記プロセッサと前記メモリは、
前記監視されるシグナリングエネルギーを、ロングタームエボリューション(LTE)の同期またはトレーニング信号に特徴的な規定の送信間隔を伴う周期的なシグナリングエネルギーパターンに対応する既知の波形シグネチャと比較し、
前記Wi-Fiデバイスと関連した前記周波数帯域の中の前記通信チャネル上のLTE干渉物の存在を、前記比較に基づいて識別し、
前記監視されるシグナリングエネルギーの周期性を、LTEアップリンクおよびダウンリンク(UL/DL)構成と関連した複数の規定のパターンと相関させ、
前記UL/DL構成のうちの関連する1つに従って動作するような前記LTE干渉物を、前記相関に基づいて分類し、
前記分類および関連するUL/DL構成に基づいて干渉の軽減を実行する
ように構成され、
前記干渉の軽減は、前記関連するUL/DL構成に基づいて(i)LTE DLサブフレーム中のパケット送信および(ii)LTE ULサブフレーム中のパケット送信に対する別個の電力追跡ループを維持するデュアルレート制御を含む、装置。
【請求項１０】
前記同期またはトレーニング信号は、1次同期信号(PSS)、2次同期信号(SSS)、セル固有の基準信号(CRS)、またはそれらの組合せを含む、請求項9に記載の装置。
【請求項１１】
前記規定の送信間隔は、前記監視されるシグナリングエネルギーの2つのインスタンスを10ミリ秒の期間において定義し、LTE無線フレームの1番目および11番目のスロット内の前記PSSの間隔に対応する、請求項10に記載の装置。
【請求項１２】
前記規定の送信間隔は、前記監視されるシグナリングエネルギーの2つのインスタンスを10ミリ秒の期間において定義し、LTE無線フレームの1番目および11番目のスロット内の前記SSSの間隔に対応する、請求項10に記載の装置。
【請求項１３】
前記規定の送信間隔は、前記監視されるシグナリングエネルギーの4つのインスタンスを1ミリ秒の期間において定義し、LTE無線フレームの1番目、5番目、8番目、および12番目のシンボル内の前記CRSの間隔に対応する、請求項10に記載の装置。
【請求項１４】
前記プロセッサと前記メモリはさらに、前記LTE干渉物の前記存在を識別することに応答して、干渉の回避または軽減を実行するように構成される、請求項9に記載の装置。
【請求項１５】
前記受信器は前記Wi-FiデバイスのWi-Fi受信機に対応する、請求項9に記載の装置。
【請求項１６】
前記受信器はさらに、前記監視されるシグナリングエネルギーに関する報告を別のWi-Fiデバイスから受信するように構成される、請求項9に記載の装置。
【請求項１７】
Wi-Fiデバイスによる干渉管理のための装置であって、
前記Wi-Fiデバイスと関連した周波数帯域の中の通信チャネル上のシグナリングエネルギーを、前記Wi-Fiデバイスによって監視するための手段と、
前記監視されるシグナリングエネルギーを、ロングタームエボリューション(LTE)の同期またはトレーニング信号に特徴的な規定の送信間隔を伴う周期的なシグナリングエネルギーパターンに対応する既知の波形シグネチャと比較するための手段と、
前記Wi-Fiデバイスと関連した前記周波数帯域の中の前記通信チャネル上のLTE干渉物の存在を、前記比較に基づいて識別するための手段と、
前記監視されるシグナリングエネルギーの周期性を、LTEアップリンクおよびダウンリンク(UL/DL)構成と関連した複数の規定のパターンと相関させるための手段と、
前記UL/DL構成のうちの関連する1つに従って動作するような前記LTE干渉物を、前記相関に基づいて分類するための手段と、
前記分類および関連するUL/DL構成に基づいて干渉の軽減を実行するための手段であって、前記干渉の軽減は、前記関連するUL/DL構成に基づいて(i)LTE DLサブフレーム中のパケット送信および(ii)LTE ULサブフレーム中のパケット送信に対する別個の電力追跡ループを維持するデュアルレート制御を含む、手段と、
を備える装置。
【請求項１８】
前記同期またはトレーニング信号は、1次同期信号(PSS)、2次同期信号(SSS)、セル固有の基準信号(CRS)、またはそれらの組合せを含む、請求項17に記載の装置。
【請求項１９】
前記規定の送信間隔は、前記監視されるシグナリングエネルギーの2つのインスタンスを10ミリ秒の期間において定義し、LTE無線フレームの1番目および11番目のスロット内の前記PSSの間隔に対応する、請求項18に記載の装置。
【請求項２０】
前記規定の送信間隔は、前記監視されるシグナリングエネルギーの2つのインスタンスを10ミリ秒の期間において定義し、LTE無線フレームの1番目および11番目のスロット内の前記SSSの間隔に対応する、請求項18に記載の装置。
【請求項２１】
前記規定の送信間隔は、前記監視されるシグナリングエネルギーの4つのインスタンスを1ミリ秒の期間において定義し、LTE無線フレームの1番目、5番目、8番目、および12番目のシンボル内の前記CRSの間隔に対応する、請求項18に記載の装置。
【請求項２２】
前記LTE干渉物の前記存在を識別することに応答して、干渉の回避または軽減を実行するための手段をさらに備える、請求項17に記載の装置。
【請求項２３】
前記監視するための手段は、前記監視されるシグナリングエネルギーに関する報告を別のWi-Fiデバイスから受信するための手段を備える、請求項17に記載の装置。
【請求項２４】
プロセッサによって実行されたとき、前記プロセッサに、Wi-Fiデバイスによる干渉管理のための動作を実行させるコードを備えるコンピュータ可読記憶媒体であって、
前記Wi-Fiデバイスと関連した周波数帯域の中の通信チャネル上のシグナリングエネルギーを、前記Wi-Fiデバイスによって監視するためのコードと、
前記監視されるシグナリングエネルギーを、ロングタームエボリューション(LTE)の同期またはトレーニング信号に特徴的な規定の送信間隔を伴う周期的なシグナリングエネルギーパターンに対応する既知の波形シグネチャと比較するためのコードと、
前記Wi-Fiデバイスと関連した前記周波数帯域の中の前記通信チャネル上のLTE干渉物の存在を、前記比較に基づいて識別するためのコードと、
前記監視されるシグナリングエネルギーの周期性を、LTEアップリンクおよびダウンリンク(UL/DL)構成と関連した複数の規定のパターンと相関させるためのコードと、
前記UL/DL構成のうちの関連する1つに従って動作するような前記LTE干渉物を、前記相関に基づいて分類するためのコードと、
前記分類および関連するUL/DL構成に基づいて干渉の軽減を実行するためのコードであって、前記干渉の軽減は、前記関連するUL/DL構成に基づいて(i)LTE DLサブフレーム中のパケット送信および(ii)LTE ULサブフレーム中のパケット送信に対する別個の電力追跡ループを維持するデュアルレート制御を含む、コードと、
を備えるコンピュータ可読記憶媒体。
【請求項２５】
前記同期またはトレーニング信号は、1次同期信号(PSS)、2次同期信号(SSS)、セル固有の基準信号(CRS)、またはそれらの組合せを含む、請求項24に記載のコンピュータ可読記憶媒体。
【請求項２６】
前記規定の送信間隔は、前記監視されるシグナリングエネルギーの2つのインスタンスを10ミリ秒の期間において定義し、LTE無線フレームの1番目および11番目のスロット内の前記PSSの間隔に対応する、請求項25に記載のコンピュータ可読記憶媒体。
【請求項２７】
前記規定の送信間隔は、前記監視されるシグナリングエネルギーの2つのインスタンスを10ミリ秒の期間において定義し、LTE無線フレームの1番目および11番目のスロット内の前記SSSの間隔に対応する、請求項25に記載のコンピュータ可読記憶媒体。
【請求項２８】
前記規定の送信間隔は、前記監視されるシグナリングエネルギーの4つのインスタンスを1ミリ秒の期間において定義し、LTE無線フレームの1番目、5番目、8番目、および12番目のシンボル内の前記CRSの間隔に対応する、請求項25に記載のコンピュータ可読記憶媒体。
【請求項２９】
前記LTE干渉物の前記存在を識別することに応答して、干渉の回避または軽減を実行するためのコードをさらに備える、請求項24に記載のコンピュータ可読記憶媒体。
【請求項３０】
前記監視するためのコードは、前記監視されるシグナリングエネルギーに関する報告を別のWi-Fiデバイスから受信するためのコードを含む、請求項24に記載のコンピュータ可読記憶媒体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本特許出願は、本出願の譲受人に譲渡され、その全体が参照により本明細書に明確に組み込まれる、2013年10月15日に出願された「METHODS TO DETECT LTE-U INTERFERENCE IN UNLICENSED BANDS FOR EFFICIENT 802.11 WLAN OPERATION」と題する米国仮出願第61/891,227号の優先権を主張する。
【０００２】
本開示の態様は一般に電気通信に関し、より詳細には、混合無線アクセス技術環境などにおける干渉管理に関する。
【背景技術】
【０００３】
ワイヤレス通信システムは、音声、データなどの様々なタイプの通信コンテンツを提供するために広く展開されている。通常のワイヤレス通信システムは、利用可能なシステムリソース(たとえば、帯域幅、送信電力など)を共有することによって、複数のユーザとの通信をサポートすることが可能な多元接続システムである。そのような多元接続システムの例は、符号分割多元接続(CDMA)システム、時分割多元接続(TDMA)システム、周波数分割多元接続(FDMA)システム、直交周波数分割多元接続(OFDMA)システム、および他のものを含む。これらのシステムは多くの場合に、第3世代パートナーシッププロジェクト(3GPP:Third Generation Partnership Project)、3GPPロングタームエボリューション(LTE:Long Term Evolution)、ウルトラモバイルブロードバンド(UMB:Ultra Mobile Broadband)、エボリューションデータオプティマイズド(EV-DO:Evolution Data Optimized)、米国電気電子技術者協会(IEEE:Institute of Electrical and Electronics Engineers)などの仕様書に準拠して展開される。
【０００４】
セルラーネットワークにおいて、マクロスケール基地局(すなわち、マクロ(e)ノードB)は、特定の地理的エリアにわたって多数のユーザに接続性およびカバレージを提供する。地理的領域にわたって良好なカバレージを提供するために、マクロネットワーク展開が慎重に計画され、設計され、実施される。しかしながら、そのような慎重な計画でさえ、特に屋内環境におけるフェージング、マルチパス、シャドーイングなどのチャネル特性に十分に対処することができない。したがって、屋内のユーザは、しばしば、劣悪なユーザエクスペリエンスをもたらすカバレージ問題(たとえば、呼停止および品質劣化)に直面する。
【０００５】
住宅およびオフィスビルなどのためにセルラーカバレージを屋内で拡張するために、従来のマクロネットワークを補い、モバイルデバイスのためのよりロバストなワイヤレスカバレージを提供しようと、最近になって、付加的なスモールカバレージ、通常は低電力の基地局が展開され始めている。これらのスモールセル基地局は、通常、フェムト基地局、フェムトノード、フェムトセル基地局、ピコノード、マイクロノード、ホームノードBまたはホームeNB(まとめて、H(e)NB)などと呼ばれ、徐々に増える容量の発達、より豊かなユーザエクスペリエンス、室内または他の固有の地理的カバレージなどを得るために展開される。
【０００６】
最近では、スモールセルLTE動作は、たとえば、ワイヤレスローカルエリアネットワーク(WLAN)技術によって使用される無認可国家情報(UNII)帯域などの無認可周波数帯域へと拡張されている。スモールセルLTE動作のこの拡張は、LTEシステムのスペクトル効率を、したがって容量を向上させるように設計される。しかしながら、そのことはまた、同じ無認可帯域を通常は利用する他の無線アクセス技術、特に「Wi-Fi」と一般に呼ばれるIEEE 802.11x WLAN技術の動作を侵害することがある。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
したがって、付加的で高価なLTEハードウェアが各デバイスに備えられる必要なく、ますます込み合う無認可周波数帯域の中で動作するWi-Fiデバイスによる干渉管理を改善する必要性が依然として存在する。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
Wi-Fiデバイスによる改善された干渉管理を提供するためのシステムおよび方法が開示される。
【０００９】
Wi-Fiデバイスによる干渉管理のための方法が開示される。方法は、たとえば、Wi-Fiデバイスと関連した周波数帯域の中の通信チャネル上のシグナリングエネルギーを、Wi-Fiデバイスによって監視するステップと、監視される信号エネルギーを、ロングタームエボリューション(LTE)動作に対応する既知の波形シグネチャと比較するステップと、Wi-Fiデバイスと関連した周波数帯域の中の通信チャネル上のLTE干渉物の存在を、比較に基づいて識別するステップとを備え得る。
【００１０】
Wi-Fiデバイスによる干渉管理のための装置も開示される。装置は、たとえば、信号エネルギー監視器、波形比較器、および干渉識別器を備え得る。信号エネルギー監視器は、Wi-Fiデバイスと関連した周波数帯域の中の通信チャネル上のシグナリングエネルギーをWi-Fiデバイスによって監視することを制御するように構成され得る。波形比較器は、監視される信号エネルギーを、LTE動作に対応する既知の波形シグネチャと比較するように構成され得る。干渉識別器は、Wi-Fiデバイスと関連した周波数帯域の中の通信チャネル上のLTE干渉物の存在を、比較に基づいて識別するように構成され得る。
【００１１】
Wi-Fiデバイスによる干渉管理のための別の装置も開示される。装置は、たとえば、プロセッサと、データを記憶するためにプロセッサに結合されているメモリとを備え得る。プロセッサは、Wi-Fiデバイスと関連した周波数帯域の中の通信チャネル上のシグナリングエネルギーを、Wi-Fiデバイスによって監視し、監視される信号エネルギーを、LTE動作に対応する既知の波形シグネチャと比較し、Wi-Fiデバイスと関連した周波数帯域の中の通信チャネル上のLTE干渉物の存在を、比較に基づいて識別するように構成され得る。
【００１２】
Wi-Fiデバイスによる干渉管理のための別の装置も開示される。装置は、たとえば、Wi-Fiデバイスと関連した周波数帯域の中の通信チャネル上のシグナリングエネルギーを、Wi-Fiデバイスによって監視するための手段と、監視される信号エネルギーを、LTE動作に対応する既知の波形シグネチャと比較するための手段と、Wi-Fiデバイスと関連した周波数帯域の中の通信チャネル上のLTE干渉物の存在を、比較に基づいて識別するための手段とを備え得る。
【００１３】
プロセッサによって実行されたとき、プロセッサに、Wi-Fiデバイスによる干渉管理のための動作を実行させる命令を備える、コンピュータ可読媒体も開示される。コンピュータ可読媒体は、たとえば、Wi-Fiデバイスと関連した周波数帯域の中の通信チャネル上のシグナリングエネルギーを、Wi-Fiデバイスによって監視するためのコードと、監視される信号エネルギーを、LTE動作に対応する既知の波形シグネチャと比較するためのコードと、Wi-Fiデバイスと関連した周波数帯域の中の通信チャネル上のLTE干渉物の存在を、比較に基づいて識別するためのコードとを備え得る。
【００１４】
添付の図面は、本発明の実施形態の説明を助けるために提示されており、単に実施形態の例示のために、実施形態の限定のためでなく提供される。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】多元接続通信の原理を例示する例示的なワイヤレス通信ネットワークを示す図である。
【図２】ダウンリンクLTE通信における例示的なフレーム構造を概念的に示すブロック図である。
【図３】アップリンクLTE通信における例示的なフレーム構造を概念的に示すブロック図である。
【図４】マクロセルeNBとともにスモールセル基地局が展開される例示的な混合LTE通信ネットワーク環境を示す図である。
【図５】Wi-Fiアクセスポイント(Wi-Fi AP)と近接してLTEスモールセル(LTE SC)が展開される例示的な混合通信ネットワーク環境を示す図である。
【図６】ワイヤレス通信ネットワークの中で同一チャネルLTE干渉をWi-Fi APによって管理する例示的な方法を示すシグナリングフロー図である。
【図７】様々なLTE無線フレームのUL/DL構成を示す図である。
【図８】ワイヤレス通信ネットワークの中で同一チャネルLTE干渉をWi-Fi APによって管理するSTA支援型の方法の一例を示すシグナリングフロー図である。
【図９】ワイヤレス通信ネットワークの中で同一チャネルLTE干渉を管理するための例示的なWi-Fi APの構成を示す図である。
【図１０】ワイヤレス通信ネットワークの中で同一チャネルLTE干渉を管理する際にWi-Fi APを支援するための例示的なWi-Fi STAの構成を示す図である。
【図１１】Wi-Fiデバイスによる干渉管理のための例示的な方法を示すフロー図である。
【図１２】本明細書で説明されるように構成され得る見本の通信システムのワイヤレスデバイス(たとえば、基地局)とワイヤレスデバイス(たとえば、ユーザデバイス)との間のワイヤレス通信の原理をより詳細に示す図である。
【図１３】相互に関係する一連の機能モジュールとして表される例示的なWi-Fi装置を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
上記の背景技術に関して、無認可周波数帯域の中でロングタームエボリューション(LTE)を含む他の無線アクセス技術と一緒に動作するWi-Fiデバイスのための、付加的で高価なLTEハードウェアの必要なく改善された干渉管理を提供するための技法が、本明細書で説明される。以下でより詳細に説明されるように、その既存のWi-Fiハードウェアを使用して、そのようなデバイスは、無認可スペクトルの中で動作しているLTE干渉物を識別し、観測される干渉のタイプを分類し、干渉に対処するための適切な回避または軽減の処置を講じることなどを行うように構成され得る。
【００１７】
本発明の様々な態様は、開示される特定の態様を対象とする以下の説明および関連する図面において開示される。本発明の範囲から逸脱することなく、代替の態様が考案され得る。さらに、本発明の関連する詳細を不明瞭にしないように、本発明のよく知られている要素は詳細に説明されず、または省略される。
【００１８】
「例示的」という用語は、本明細書において「一例、事例、または例示として役立つ」ことを意味するように使用される。「例示的」として本明細書で説明するいかなる実施形態も、他の実施形態よりも好ましいまたは有利であると必ずしも解釈されるべきではない。同様に、「本発明の実施形態」という用語は、本発明のすべての実施形態が、説明される特徴、利点、または動作モードを含むことを必要としない。それゆえ、本明細書で使用する用語は、特定の実施形態を説明することのみを目的とするものであり、本発明の実施形態を限定することを意図するものでないことは理解されよう。本明細書において使用されるときに、単数形「a」、「an」、および「the」は、文脈が別段に明確に示さない限り、複数形をも含むものとする。本明細書で使用される場合、「備える(comprises)」、「備えている(comprising)」、「含む(includes)」、および/または「含んでいる(including)」という用語は、述べられた特徴、整数、ステップ、動作、要素、および/または構成要素の存在を特定するが、1つまたは複数の他の特徴、整数、ステップ、動作、要素、構成要素、および/またはそれらのグループの存在または追加を排除するものではないことがさらに理解されよう。
【００１９】
図1は、多元接続通信の原理を示す例示的なワイヤレス通信ネットワークを示す。図示したワイヤレス通信ネットワーク100は、いくつかのユーザ間の通信をサポートするように構成される。図示のように、ワイヤレス通信ネットワーク100は、図示したセル102A〜102Gなどの1つまたは複数のセル102に分割され得る。セル102A〜102Gの中の通信カバレージは、図示した基地局104A〜104Gなどの1つまたは複数の基地局104によって提供され得る。このようにして、各基地局104は、対応するセル102に通信カバレージを提供し得る。基地局104は、例示したユーザデバイス106A〜106Lなどの複数のユーザデバイス106と対話し得る。
【００２０】
各ユーザデバイス106は、ダウンリンク(DL)および/またはアップリンク(UL)上で基地局104のうちの1つまたは複数と通信し得る。一般に、DLは基地局からユーザデバイスへの通信リンクであり、ULはユーザデバイスから基地局への通信リンクである。基地局104は、それらが互いに、および/または他のネットワーク機器と通信することを可能にする適切な有線インターフェースまたはワイヤレスインターフェースによって相互接続され得る。したがって、各ユーザデバイス106も、基地局104のうちの1つまたは複数を通して、別のユーザデバイス106と通信し得る。たとえば、ユーザデバイス106Jは、以下のようにしてユーザデバイス106Hと通信し得る。すなわち、ユーザデバイス106Jは基地局104Dと通信することができ、基地局104Dは基地局104Bと通信することができ、次いで、基地局104Bはユーザデバイス106Hと通信することができ、それにより、ユーザデバイス106Jとユーザデバイス106Hとの間に通信を確立することができる。
【００２１】
ワイヤレス通信ネットワーク100は、大きい地理的領域にわたってサービスを提供し得る。たとえば、セル102A〜102Gは、近傍内の数ブロック、または地方環境における数平方マイルをカバーし得る。いくつかのシステムでは、各セルは1つまたは複数のセクタ(図示せず)にさらに分割され得る。加えて、基地局104は、ユーザデバイス106に、インターネットまたは別のセルラーネットワークなどの他の通信ネットワークへのそのそれぞれのカバレージエリア内のアクセスを提供し得る。各ユーザデバイス106は、通信ネットワークを介して音声またはデータを送受信するために、ユーザによって使用されるワイヤレス通信デバイス(たとえば、モバイルフォン、ルータ、パーソナルコンピュータ、サーバなど)であってよく、代替的に、アクセス端末(AT:Access Terminal)、移動局(MS:Mobile Station)、ユーザ機器(UE:User Equipment)などと呼ばれることがある。図1に示す例では、ユーザデバイス106A、106Hおよび106Jはルータを含み、ユーザデバイス106B〜106G、106I、106K、および106Lはモバイルフォンを含む。しかしながら、再び、ユーザデバイス106A〜106Lの各々は、任意の適切な通信デバイスを備え得る。
【００２２】
それらのワイヤレスエアインターフェースに対して、各基地局104は、それが展開されるネットワークに応じて、いくつかの無線アクセス技術(RAT)のうちの1つに従って動作し得、代替的に、ノードB、発展型ノードB(eNB)などと呼ばれることがある。これらのネットワークは、たとえば、符号分割多元接続(CDMA)ネットワーク、時分割多元接続(TDMA)ネットワーク、周波数分割多元接続(FDMA)ネットワーク、直交FDMA(OFDMA)ネットワーク、シングルキャリアFDMA(SC-FDMA)ネットワークなどを含み得る。「ネットワーク」および「システム」という用語は互換的に使用されることが多い。CDMAネットワークは、ユニバーサル地上波無線アクセス(UTRA)、cdma2000などRATを実装し得る。UTRAは、広帯域CDMA(W-CDMA)および低チップレート(LCR)を含む。cdma2000は、IS-2000規格、IS-95規格およびIS-856規格をカバーする。TDMAネットワークは、モバイル通信用グローバルシステム(GSM（登録商標）)などのRATを実装し得る。OFDMAネットワークは、発展型UTRA(E-UTRA)、IEEE802.11、IEEE802.16、IEEE802.20、Flash-OFDM(登録商標)などのRATを実装し得る。UTRA、E-UTRA、およびGSM（登録商標）は、ユニバーサルモバイルテレコミュニケーションシステム(UMTS)の一部である。ロングタームエボリューション(LTE)は、E-UTRAを使用するUMTSのリリースである。UTRA、E-UTRA、GSM（登録商標）、UMTS、およびLTEは、「第3世代パートナーシッププロジェクト」(3GPP)という名称の組織の文書に記載されている。cdma2000は、「第3世代パートナーシッププロジェクト2」(3GPP2)という名称の組織の文書に記載されている。これらの文書は公開されている。
【００２３】
図2は、ダウンリンクLTE通信の例示的なフレーム構造を概念的に示すブロック図である。LTEでは、図1の基地局104は一般にeNBと呼ばれ、ユーザデバイス106は一般にUEと呼ばれる。ダウンリンクの送信タイムラインは無線フレームの単位に区分され得る。各無線フレームは、所定の持続時間(たとえば、10ミリ秒(ms))を有してよく、0〜9のインデックスを有する10個のサブフレームに区分され得る。各サブフレームは2個のスロットを含み得る。したがって、各無線フレームは、0〜19のインデックスを有する20個のスロットを含み得る。各スロットは、L個のシンボル期間を含み得、たとえば、ノーマルサイクリックプレフィックスに対して7個のシンボル期間(図2に示すように)、または、拡張サイクリックプレフィックスに対して6個のシンボル期間を含み得る。各サブフレームの中の2L個のシンボル期間は、0〜2L-1のインデックスを割り当てられ得る。利用可能な時間周波数リソースはリソースブロックに区分され得る。各リソースブロックは、1つのスロット中でN個のサブキャリア(たとえば、12個のサブキャリア)をカバーし得る。
【００２４】
LTEでは、eNBは、eNBの中の各セルに対して、1次同期信号(PSS)および2次同期信号(SSS)を送り得る。図2に示すように、PSSおよびSSSは、それぞれ、ノーマルサイクリックプレフィックスを有する各無線フレームのサブフレーム0および5の各々の中のシンボル期間5および6の中で送られ得る。同期信号は、セルの検出および捕捉のためにUEによって使用され得る。eNBは、サブフレーム0のスロット1の中のシンボル期間0〜3において、物理ブロードキャストチャネル(PBCH)を送ることができる。PBCHは、ある種のシステム情報を搬送し得る。
【００２５】
基準信号は、ノーマルサイクリックプレフィックスが使用されるときは各スロットの第1および第5のシンボル期間の間に、拡張サイクリックプレフィックスが使用されるときは第1および第4のシンボル期間の間に送信される。たとえば、eNBは、eNBの中の各セルに対するセル固有の基準信号(CRS)を、すべてのコンポーネントキャリア上で送ることができる。CRSは、ノーマルサイクリックプレフィックスの場合には各スロットのシンボル0および4において、拡張サイクリックプレフィックスの場合には各スロットのシンボル0および3において送られ得る。CRSは、物理チャネルのコヒーレント復調、タイミングおよび周波数の追跡、無線リンク監視(RLM)、基準信号受信電力(RSSP)、ならびに基準信号受信品質(RSRQ)の測定などのために、UEによって使用され得る。
【００２６】
eNBは、図2に見られるように、各サブフレームの第1のシンボル期間において物理制御フォーマットインジケータチャネル(PCFICH)を送ることができる。PCFICHは、制御チャネルのために使用されるシンボル期間の数(M)を搬送し得、ここで、Mは、1、2、または3に等しくてよく、サブフレームごとに変化してよい。Mはまた、たとえば、リソースブロックが10個未満である、小さいシステム帯域幅に対して4に等しくてよい。図2に示す例では、M=3である。eNBは、各サブフレームの最初のM個のシンボル期間において、物理HARQインジケータチャネル(PHICH)および物理ダウンリンク制御チャネル(PDCCH)を送ることができる。図2に示す例では、PDCCHおよびPHICHはまた、最初の3個のシンボル期間に含まれる。PHICHは、ハイブリッド自動再送要求(HARQ)をサポートするための情報を搬送し得る。PDCCHは、UEのためのリソース割振りに関する情報と、ダウンリンクチャネルのための制御情報とを搬送し得る。eNBは、各サブフレームの残りのシンボル期間において、物理ダウンリンク共有チャネル(PDSCH)を送ることができる。PDSCHは、ダウンリンク上のデータ送信に関してスケジューリングされているUEのためのデータを搬送し得る。LTEにおける様々な信号およびチャネルは、公開されている「発展型ユニバーサル地上波無線アクセス(E-UTRA)、物理チャネルおよび変調」と題する3GPP TS 36.211に記載されている。
【００２７】
eNBは、eNBによって使用されるシステム帯域幅の中心の1.08MHzにおいて、PSS、SSS、およびPBCHを送ることができる。eNBは、これらのチャネルが送られる各シンボル期間において、システム帯域幅全体にわたってPCFICHおよびPHICHを送ることができる。eNBは、システム帯域幅のいくつかの部分において、UEのグループにPDCCHを送ることができる。eNBは、システム帯域幅の特定の部分において、特定のUEにPDSCHを送ることができる。eNBは、PSS、SSS、PBCH、PCFICH、およびPHICHをブロードキャスト方式ですべてのUEに送ることができ、PDCCHをユニキャスト方式で特定のUEに送ることができ、また、PDSCHをユニキャスト方式で特定のUEに送ることができる。
【００２８】
いくつかのリソース要素が、各シンボル期間の中で利用可能であり得る。各リソース要素は、1つのシンボル期間の中で1つのサブキャリアをカバーし得、実数値または複素数値であり得る1つの変調シンボルを送るために使用され得る。各シンボル期間の中で基準信号用に使用されないリソース要素は、リソース要素グループ(REG)に配置され得る。各REGは、1つのシンボル期間の中に4個のリソース要素を含み得る。PCFICHは、シンボル期間0の中で周波数にわたってほぼ等しく離間され得る4個のREGを占有してよい。PHICHは、1つまたは複数の構成可能なシンボル期間の中で、周波数にわたって分散され得る3個のREGを占有してよい。たとえば、PHICH用の3個のREGは、すべてシンボル期間0に属してよく、またはシンボル期間0、1、および2に分散されてよい。PDCCHは、最初のM個のシンボル期間の中で、利用可能なREGの中から選択され得る9、18、32、または64個のREGを占有してよい。REGのいくつかの組合せのみが、PDCCH用に許され得る。
【００２９】
UEは、PHICH用およびPCFICH用に使用される特定のREGを知り得る。UEは、PDCCHを求めてREGの異なる組合せを探索し得る。探索するべき組合せの数は、通常、PDCCH用に許される組合せの数よりも少ない。eNBは、UEが探索する組合せのうちのいずれかの中で、UEにPDCCHを送ってよい。
【００３０】
図3は、アップリンクLTE通信の例示的なフレーム構造を概念的に示すブロック図である。アップリンクのために利用可能なリソースブロック(RBと呼ばれることがある)は、データセクションおよび制御セクションに区分され得る。制御セクションは、システム帯域幅の2つの縁部において形成され得、構成可能なサイズを有し得る。制御セクションの中のリソースブロックは、制御情報の送信のためにUEに割り当てられ得る。データセクションは、制御セクションに含まれないすべてのリソースブロックを含み得る。図3の設計は、連続するサブキャリアを含むデータセクションを結果として生じ、それにより、データセクションの中の連続するサブキャリアのすべてを単一のUEに割り当てることが可能になり得る。
【００３１】
UEは、制御情報をeNBへ送信するために、制御セクション中のリソースブロックを割り当てられ得る。UEはまた、データをeノードBへ送信するために、データセクション中のリソースブロックを割り当てられ得る。UEは、制御セクション中で割り当てられたリソースブロック上の物理アップリンク制御チャネル(PUCCH)の中で、制御情報を送信し得る。UEは、データセクション中で割り当てられたリソースブロック上の物理アップリンク共有チャネル(PUSCH)の中で、データのみまたはデータと制御情報の両方を送信し得る。アップリンク送信は、図3に示すように、サブフレームの両方のスロットに広がってよく、周波数にわたってホッピングしてよい。
【００３２】
無認可帯域上のLTEにおけるPSS、SSS、CRS、PBCH、PUCCH、およびPUSCHは、公開されている「発展型ユニバーサル地上波無線アクセス(E-UTRA)、物理チャネルおよび変調」と題する3GPP TS 36.211に記載されているLTEと、他の点では同一であり、または実質的に同一である。
【００３３】
上記の背景技術で簡単に説明したように、「スモールセル」基地局と呼ばれる小規模カバレージの基地局は、最近になって、図1に示すもののような従来の大規模カバレージの基地局とともに展開され始めており、したがって、従来の大規模カバレージの基地局は、「マクロセル」基地局と呼ばれることがある。ユーザデバイスが、マクロセルとスモールセルの両方のカバレージを提供する混合通信ネットワーク環境を通過するとき、ユーザデバイスは、ある位置ではマクロセル基地局によって、他の位置ではスモールセル基地局によってサービスされることがある。スモールセル基地局は、かなりの容量の増大、屋内のカバレージ、および場合によっては、よりロバストなユーザエクスペリエンスを得るための様々なサービスを提供するために使用され得る。
【００３４】
図4は、マクロセルeNBとともにスモールセル基地局が展開される例示的な混合LTE通信ネットワーク環境を示す。図示のように、eNB405は、マクロセルカバレージエリア430内で、図示したUE420、421、および422などの1つまたは複数のUEに通信カバレージを提供し得(図1を参照しながら上記でより詳細に説明したように)、スモールセル基地局410および412は、それら自体の通信カバレージをそれぞれのスモールセルカバレージエリア415および417内で提供し得、重なりの程度は異なるカバレージエリア間で異なる。いくつかのスモールセルは、関連付けおよび/または登録の場合などの何らかのやり方で限定されることがあり、したがって、限定加入者グループ(「CSG」:Closed Subscriber Group)セルと呼ばれる場合があることに留意されたい。この例では、図示したUE422などの少なくともいくつかのUEは、図示のように、マクロ環境(たとえば、マクロエリア)の中と、より小規模のネットワーク環境(たとえば、宅内、フェムトエリア、ピコエリアなど)の中の両方で動作可能であり得る。
【００３５】
図示した接続をより詳細に参照すると、UE420はメッセージを生成しワイヤレスリンクを介してeNB405に送信することができ、メッセージは、様々なタイプの通信に関係する情報(たとえば、音声、データ、マルチメディアサービスなど)を含む。UE422は、同様に、ワイヤレスリンクを介してスモールセル基地局410と通信し得、UE421は、同様に、ワイヤレスリンクを介してスモールセル基地局412と通信し得る。eNB405はまた、有線リンクまたはワイヤレスリンクを介して、対応するワイドエリアネットワークまたは外部ネットワーク440(たとえば、インターネット)と通信し得、スモールセル基地局410および412はまた、同様に、それら自体の有線リンクまたはワイヤレスリンクを介してネットワーク440と通信し得る。たとえば、スモールセル基地局410および412は、デジタル加入者線(DSL、たとえば、非対称DSL(ADSL)、高データレートDSL(HDSL)、超高速DSL(VDSL)などを含む)、IPトラフィックを搬送するTVケーブル、電力線ブロードバンド(BPL:Broadband over Power Line)接続、光ファイバー(OF)ケーブル、または何らかの他のリンクなどを介して、インターネットプロトコル(IP)接続によってネットワーク440と通信し得る。
【００３６】
ネットワーク440は、たとえば、以下のネットワーク、すなわち、インターネット、イントラネット、ローカルエリアネットワーク(LAN)、またはワイドエリアネットワーク(WAN)を含む、コンピュータおよび/またはデバイスの電子的に接続された任意のタイプのグループを備えてよい。加えて、ネットワークへの接続性は、たとえば、リモートモデム、イーサネット（登録商標）(IEEE 802.3)、トークンリング(IEEE 802.5)、ファイバー分散データリンクインターフェース(FDDI)、非同期転送モード(ATM)、ワイヤレスイーサネット（登録商標）(IEEE 802.11)、Bluetooth（登録商標）(IEEE 802.15.1)、または何らかの他の接続によるものであってよい。本明細書で使用するとき、ネットワーク440は、公衆インターネット、インターネット内のプライベートネットワーク、インターネット内のセキュアネットワーク、プライベートネットワーク、公衆ネットワーク、付加価値ネットワーク、イントラネットなどのネットワーク変形形態を含む。いくつかのシステムでは、ネットワーク440はまた、バーチャルプライベートネットワーク(VPN)を備えてもよい。
【００３７】
したがって、eNB405ならびに/またはスモールセル基地局410および412のうちのいずれかまたは両方が、多数のデバイスまたは方法のうちのいずれかを使用してネットワーク440に接続され得ることが理解されよう。これらの接続は、ネットワークの「バックボーン」または「バックホール」と呼ばれることがあり、いくつかの実装形態では、eNB405、スモールセル基地局410、およびスモールセル基地局412の間の通信を管理し調整するために使用され得る。このようにして、たとえば、UE422の現在の位置に応じて、UE422は、eNB405によって、またはスモールセル基地局410によって、通信ネットワーク440にアクセスし得る。
【００３８】
この例では、eNB405ならびにスモールセル基地局410および412は、それぞれ、LTEの実装形態に従って動作する。一般に、そのようなLTE動作は、そのような通信のために確保されている(たとえば、連邦通信委員会(FCC)によって)1つまたは複数の認可周波数帯域に限られる。しかしながら、特に、図4の設計におけるようなスモールセル基地局を使用するいくつかの通信システムは、ワイヤレスローカルエリアネットワーク(WLAN)技術によって使用される無認可国家情報基盤(UNII)帯域のような無認可周波数帯域へとLTE動作を拡張している。便宜上、無認可RF帯域上でのこのタイプのLTE動作は、本明細書では無認可スペクトルにおけるLTE/LTEアドバンスト、または周囲の文脈では、単に「LTE」と呼ばれることがある。
【００３９】
いくつかのシステムでは、LTE動作は、ワイヤレススペクトルの無認可部分の中で動作する1つまたは複数の無認可キャリアを、ワイヤレススペクトルの認可部分の中で動作するアンカー認可キャリアと一緒に使用することによる、認可帯域動作への補充であり得(たとえば、LTE補助ダウンリンク(SDL))、または、アンカー認可キャリアを使用することなくワイヤレススペクトルの無認可部分の中でもっぱら動作するスタンドアロン構成であり得る(たとえば、LTEスタンドアロン)。SDLは、一般に、キャリアアグリゲーションモードでの動作を指し、この場合、1次キャリアはFDDの対になったDLおよびULであり、さらなるDLキャリアがSDLとして使用される。無認可スペクトル動作を含むLTEの実装形態では、SDLキャリアは無認可キャリアであってよく、1次FDD UL/DLキャリアは認可キャリアであってよい。キャリアがアグリゲートされるとき、各キャリアはコンポーネントキャリアと呼ばれることがある。
【００４０】
スモールセルLTE動作をUNII帯域などの無認可周波数帯域へ拡張することにより、LTEシステムのスペクトル効率を、したがって容量を向上させることができる。しかしながら、上記の背景技術で簡単に説明したように、そのことはまた、同じ無認可帯域を通常は利用する他の無線アクセス技術、特に「Wi-Fi」と一般に呼ばれるIEEE802.11x WLAN技術の動作を侵害することがある。
【００４１】
図5は、Wi-Fiアクセスポイント(Wi-Fi AP)と近接してLTEスモールセル(LTE SC)が展開される例示的な混合通信ネットワーク環境を示す。例示のために、例示的なWi-Fi AP510は、様々な加入者ステーション(STA)512および514をサービスするものとして示され、一方、負荷がかかったLTE SC520は、Wi-Fi AP510に近接するUE522をサービスするものとして示され、無負荷のLTE SC530もすぐ近くで動作する。この通信環境は、Wi-Fi AP510に対して起こり得る同一チャネル干渉のいくつかのソースを作り出す。
【００４２】
図示のように、同一チャネル干渉の1つのソースは、無負荷のLTE SC530によるDLシグナリングである。このシグナリングは、一般に、図2に関して上述されたPSS信号、SSS信号、およびCRS信号などの、ブロードキャストされる同期シグナリングおよび発見シグナリングを含む。この干渉は、Wi-Fi AP510およびSTA514を含む範囲の中の任意のWi-Fiデバイスに影響を及ぼし得る。同一チャネル干渉の別のソースは、負荷がかかったLTE SC520からのDLシグナリングである。このシグナリングは、一般に、同じブロードキャストされる同期シグナリングおよび発見シグナリングだけでなく、UE522へのデータ送信も含む。この干渉は、同様に、STA512を含む範囲の中の任意のWi-Fiデバイスに影響を及ぼし得る。同一チャネル干渉の別のソースは、UE522からのULシグナリングである。このシグナリングは、一般に、図2に関して上述されたPUSCH信号およびPUCCH信号などのデータおよび制御情報を含む。この干渉は、同様に、Wi-Fi AP510およびSTA512を含む範囲の中の任意のWi-Fiデバイスに影響を及ぼし得る。
【００４３】
本明細書で提供される様々な設計によれば、Wi-Fi AP510は、したがって、専用のLTE受信機のような付加的で高価なLTE特有のハードウェアの必要なく、LTE干渉の存在を識別し、干渉に対処するための適切な処置を講じるように、特別にプログラムまたは構成され得る。Wi-Fi AP510はまた、識別されるLTE干渉のタイプを分類し、観測される干渉のタイプにより良く対処するための干渉の回避または軽減の処置を調整するように、特別にプログラムまたは構成され得る。
【００４４】
図6は、ワイヤレス通信ネットワークの中で同一チャネルLTE干渉をWi-Fi APによって管理する例示的な方法を示すシグナリングフロー図である。以下でより詳細に説明するように、同等の方法が、Wi-Fi APとSTAの両方を含み単独または組合せ(たとえば、STA支援型の)で機能する任意のWi-Fiデバイスによって実行され得る。ただし、例示のために、図6は、図5のWi-Fi AP510によって実行される動作に関して示される。
【００４５】
この例では、Wi-Fi AP510は、UNII帯域またはいくつかの他の無認可周波数帯域などの、その典型的な動作と関連した周波数帯域の中の通信チャネル上のシグナリングエネルギー(たとえば、高速フーリエ変換(FFT)のエネルギー出力)を監視する(ブロック610)。図5に示すように、LTE SC530がWi-Fi AP510に近接しているので、監視される信号エネルギーは、LTE SC530からのLTEシグナリング602を含む。Wi-Fi AP510は専用のLTE受信機が備えられていないが、それ自体のWLAN受信機回路を使用して、その動作周波数帯域内のシグナリングエネルギーを監視することができる。
【００４６】
Wi-Fi AP510がLTEサブフレーム境界に同期されていないので、有用な信号エネルギー情報をより正確に取得するために、適切な測定間隔がLTEフレーム構造に基づいて選択され、反復され得る。たとえば、測定間隔は、少なくとも1つのLTEスロット持続時間(すなわち、0.5ms)、かつ多くて1つのLTEサブフレーム持続時間(すなわち、1ms)にわたり得る。測定は、次いで、LTEフレーム持続時間(すなわち、10ms)に従う持続時間にわたって、LTEサブフレームの周期性(すなわち、1ms)に従って反復され得る。いくつかの設計では、測定値は、より高い信頼度を得るために、たとえば、ランダムな時間オフセットを伴う複数のLTEフレーム持続時間の期間にわたって集約されてよい。
【００４７】
測定値が収集されると、Wi-Fi AP510は、監視される信号エネルギーを、LTEに対応する既知の波形シグネチャ(フィンガープリントと呼ばれることもある)と比較することができ(ブロック620)、任意のLTE干渉物の存在をそこから識別することができる(ブロック630)。たとえば、図2に関して上述されたDL PSS信号、SSS信号、およびCRS信号は、そのような波形シグネチャのパターンを定義するために使用され得る特徴的な周期性を伴って、それぞれブロードキャストされる。PSS/SSS信号は、すべての無線フレームの中の第1のスロットおよび第11のスロットの最後のOFDMシンボルにおいて(すなわち、10msごとに2回)、すべてのコンポーネントキャリアの中心の62個のサブキャリア上でLTE SC530によって動作帯域幅とは無関係に送られる。中心周波数区間の中でのFFTエネルギー出力の周期性は、したがって、LTE SC530などのすぐ近くの無負荷のLTE SCの存在を識別するために、PSS/SSSシグネチャのパターンに基づいて照合されるパターンであり得る。同様に、CRS信号は、すべてのコンポーネントキャリア上のすべてのDLサブフレームの中のOFDMシンボル0、4、7、および11上でLTE SC530によって送られ、異なるサブキャリア間隔(WLANのサブキャリア間隔=312.5kHzであり、一方、LTEのサブキャリア間隔=15kHzである)に起因して、Wi-Fi AP510に広帯域として見えてくる。FFTエネルギー出力の周期性は、同様に、LTE SC530などのすぐ近くの無負荷のLTE SCの存在を識別するために、PSS/SSS、CRSシグネチャのパターンに基づいて照合されるパターンであり得る。
【００４８】
図6に戻ると、別の例のように、PUCCH信号などのUE522によって送信されるいくつかのLTE UL信号604はまた、既知の波形シグネチャのパターンを定義するために使用され得る特徴的な周期性を伴って送られ得る。たとえば、Wi-Fiにとって帯域外であるホッピングするPUCCH送信は、UE522などのすぐ近くのLTE UEの存在を検出するために使用され得る。しかしながら、LTEスモールセルの送信電力がUEの送信電力よりも通常は著しく大きく、LTE SCは、すべてのDLサブフレームの中で、すべてのコンポーネントキャリア上でCRSシンボルを送信することが保証されており、一般にDL-ULトラフィックの対称性があることなどから、LTE SC530からのダウンリンクシグナリングは、UE522によるアップリンクシグナリングに比べて確実に検出することが簡単であり得る。無負荷のセルの送信は間隔がより短く電力が大きいので、LTE SC送信を検出することはまた、UE送信を検出することに比べてよりクリティカルであり得る。ほとんどのシナリオでは、LTE SC送信は、すぐ近くのUE送信よりも大きい支障をWi-Fiデバイスにもたらす。
【００４９】
いずれの場合も、バースト的なデータトラフィックはパターン照合を一時的に不明瞭にするので、干渉識別は、精度を得るために図6に示すように時間の期間にわたって反復されてよい。たとえば、ダウンリンク上で、PDSCHデータ送信は、一部のサブフレームの中に存在し得、それらのサブフレームの中のPSS、SSS、およびCRSの信号エネルギーの周期性を洗い落とすことができる。同様に、アップリンク上で、PUSCHデータ送信は、一部のサブフレームの中に存在し得、それらのサブフレームの中のPUCCHの信号エネルギーの周期性を洗い落とすことができる。とはいえ、データ送信は一般に断続的であるが、制御シグナリングおよび特にパイロット/発見シグナリングはかなり均一である。したがって、十分な回数の繰返しにわたって反復される測定は、信頼できるパターン照合結果をもたらす傾向がある。
【００５０】
いくつかの設計では、LTE干渉物が識別されると、Wi-Fi AP510は、得られた信号エネルギーパターンにさらなる照合処理を実行して、観測されている干渉のタイプをいくつかの可能なLTE構成のうちの1つに分類し得る(ブロック640)。異なるLTE構成は、各無線フレームを構成する異なるサブフレームのパターンを共有する異なるUL/DLに対応する。以下でより詳細に説明するように、異なる各LTE構成は、いったん識別されるとWi-Fi AP510によって別々に管理され得る異なる干渉パターンを示す。
【００５１】
図7は、様々なLTE無線フレームのUL/DL構成およびそれらの対応する干渉パターンを示す。ここで、「D」はDL送信(すなわち、eNBからUEへの通信)に対して指定されるDLサブフレームを示し、「U」はUL送信(すなわち、UEからeNBへの通信)に対して指定されるULサブフレームを示し、「S」は特別なサブフレームを示す。特別なサブフレームは、DL OFDMシンボル、ガード期間、およびUL OFDMシンボルを含み得る。
【００５２】
上記でより詳細に説明したように、LTE SC530がSDLモードで動作するとき、無認可スペクトルは、DL送信のみに対して利用され得る。したがって、SDL構成の中の所与の無線フレームのサブフレーム0〜9の各々は、DL送信に対する「D」が指定される。対照的に、図示した時分割二重(TDD)UL/DL構成のうちの1つによれば、LTE SC530がスタンドアロンモードで動作するとき、無認可スペクトルは、DL送信とUL送信の両方に対して利用され得る。LTE-TDDスペクトル共有に対して定義されたそのような合計7個の構成が存在し、UL/DL構成0〜6としてインデックス付けされている。図示のように、UL/DL構成0〜2および6は、それらの特徴的なパターンを所与のサブフレーム内で2回反復し、したがって、事実上5msの周期性を有する。一方、UL/DL構成3〜5は、サブフレーム全体にわたるそれぞれの特徴的なパターンを有し、したがって、事実上10msの周期性を有する。
【００５３】
図6に戻ると、Wi-Fi AP510は、監視される信号エネルギーのパターンを図7における相異なるUL/DL構成と比較することによって、観測されている干渉のタイプを分類し得る(ブロック640)。LTE信号自体の(すなわち、個々のサブフレーム程度の)周期性と同等の粒度で動作し得る初期干渉識別と対照的に、干渉分類は、異なるUL/DL構成の(すなわち、全体のフレーム程度の)周期性と同等のより大きい粒度で動作し得る。たとえば、DLサブフレーム干渉パターンを照合するときに識別される時間期間の間の持続時間を決定することによって、Wi-Fi AP510は、DLサブフレーム(そのような干渉が予期される)とULサブフレーム(そのような干渉が予期されない)とを区別し得、観測されるUL/DLパターンを図7における相異なるUL/DL構成のうちの1つに相関させ得る。反対に、ULサブフレーム干渉パターンを照合するときに識別される時間期間の間の持続時間を決定することによって、Wi-Fi AP510はまた、ULサブフレーム(そのような干渉が予期される)とDLサブフレーム(そのような干渉が予期されない)とを区別し得、観測されるUL/DLパターンを図7における相異なるUL/DL構成のうちの1つに相関させ得る。
【００５４】
LTE干渉物の識別および場合によっては分類に基づいて、Wi-Fi AP510は、干渉の回避および/または軽減を適宜に実行し得る(ブロック650)。たとえば、通信チャネル上で識別されるLTE干渉を回避するために、Wi-Fi AP510は、スマートなチャネル選択を実行し得、そのような干渉がある場合、動作チャネルを切り替え得る。切替えは、LTE干渉物の存在と関連した切替えしきい値(たとえば、干渉電力しきい値、PERしきい値など)に基づき得る。Wi-Fi AP510はまた、干渉が大きい期間中、その関連したSTA512、514への送信、またはそこからの送信を遮断または阻止し得る。このことは、たとえば、Wi-Fiネットワークの中でそのような時間期間中に通信媒体を確保しトラフィックを阻止するための、自己宛送信可(CTS2S)メッセージを送ることによって達成され得る。
【００５５】
Wi-Fi AP510はまた、LTE干渉の分類、および使用されているUL/DL構成の知識に基づいて、他のより高度な干渉軽減技法を実行してよい。たとえば、Wi-Fi AP510は、UL/DL構成に基づくデュアルレート制御を実行し得、それにより、(1)LTE DLサブフレーム中のパケット送信および(2)LTE ULサブフレーム中のパケット送信に対して、別個の電力追跡ループが維持される。上記で説明したように、観測される干渉は、LTE SC自体がその中で送信するDLサブフレームと、UEがその中で送信することもあり送信しないこともあるULサブフレームとの間で、概して異なる。別個の電力追跡ループは、それらを一緒に無差別に平均化することを必要とするのでなく、これらの異なる時間期間に対してより個別化された追跡を可能にする。
【００５６】
別の例として、Wi-Fi AP510は、干渉パターンに応じて、相異なるSTA512、514を相異なる時間においてスケジューリングし得る。たとえば、STA514がSTA512よりも大きいDL干渉を受ける場合、STA514は決定されたUL/DL構成の既知のUL期間中にスケジューリングされてよく、干渉がより小さいSTA512はよりフレキシブルであり得、どんなときにもスケジューリングされ得る。Wi-Fi AP510はまた、DL干渉からの影響を低減するように、ビーコンなどの重要な送信をULタイミングに位置合わせしてよい(たとえば、STAフィードバックがDL上により多くの干渉を識別する場合)。
【００５７】
別の例として、Wi-Fi AP510は、その通信を、識別されたUL/DL構成の既知の、または少なくとも近似的に既知のUL/DLサブフレーム境界に位置合わせ(および/または短く)するように、スマートな送信機会(TXOP)のスケジューリングを実行してよい。このことは、UL/DLサブフレーム境界を越えるTXOPの漏れを回避または少なくとも低減し、送信の端から端までのより安定した干渉レベルを再び提供する助けとなり、インテグリティを向上させるためにデータレートを低くすることなどの従来の技法を介して対処され得る。
【００５８】
別の例として、Wi-Fi AP510が複数のアンテナを装備する場合、Wi-Fi AP510は干渉ヌリングを実行してよい(たとえば、指向性の送信/受信を使用して)。このようにして、Wi-Fi AP510は、強いLTE SCの方向を推定し得、それを外へヌリングし得る。LTE SCとWi-Fi APの両方の相対的な定常性が与えられると、ヌリングは、かなり安定した干渉の低減をもたらし得る。推定は、CRS送信に基づいて実行され得、たとえば、この場合、CRSは反復され、受信された信号は消去され得る。
【００５９】
上記で説明したように、本明細書の技法により、Wi-Fiデバイスは、シグナリングエネルギーを監視および処理(直接または支援されて)することによって、専用のLTE受信機のような付加的で高価なLTE特有のハードウェアの必要なく、LTE干渉物を識別することが可能になることが理解されよう。このことは、LTE SCと物理的または論理的に「同じ場所に配置された」もののような、LTE受信機回路へのアクセスを有するWi-Fi APのための従来の技法と対照的であり、この場合、シグナリングエネルギーを監視および処理することの代わりに、Wi-Fi APは、その動作チャネル上のLTE送信を(たとえば、LTE SCまたはその関連付けられたUEのうちの1つのネットワークリッスンモジュール(NLM)を使用して)識別するために、単にLTE SC回路を使用することができ、そのUL/DL構成を得るためにLTE SCに問い合わせることができる。
【００６０】
図8は、ワイヤレス通信ネットワークの中で同一チャネルLTE干渉をWi-Fi APによって管理するSTA支援型の方法の一例を示すシグナリングフロー図である。この例は、Wi-Fi AP510が、動作のうちのいくつかを実行し得るSTA512によって支援されることを除いて、図6に関して上述された例と類似である。この例では、無認可周波数帯域の中の通信チャネル上のシグナリングエネルギーを監視するのはSTA512である(ブロック810)。LTE SC520がSTA512に近接しているので、図5に示すように、監視される信号エネルギーは、LTE SC520からのLTEシグナリング802を含む。再び、STA512は、それでもやはり、その動作周波数帯域内のシグナリングエネルギーを、それ自体のWLAN受信機回路を使用して監視することができるので、STA512は、専用のLTE受信機が備えられる必要がない。
【００６１】
監視される信号エネルギーに基づいて、STA512は、干渉報告804を生成し得、それをさらなる処理のためにWi-Fi AP510へ送ることができる。干渉報告804は、STA512によって単に収集および転送される未加工の測定データの形態をとってよく、または必要に応じてさらに処理されてもよい。たとえば、干渉報告804は、そのヒストグラムが周期的なパターンを有するかどうかをWi-Fi AP510が決定することを可能にする無作為の測定開始時間を用いる、連続した(たとえば、10ms)時間期間にわたる雑音のヒストグラムを含んでよく、または、干渉報告804は、IEEE802.11kにおいて規定されるような無線リソース測定(RRM)報告であってもよい。
【００６２】
Wi-Fi AP510は、次いで、干渉報告からの監視される信号エネルギーを、LTEに対応する既知の波形シグネチャパターンと比較することと(ブロック820)、任意のLTE干渉物の存在をそこから識別することと(ブロック830)、観測されている干渉のタイプを分類することと(ブロック840)、干渉の回避および/または軽減を適宜に実行することと(ブロック850)を含む、さらなる処理を実行し得る。あるいは、これらの処理動作のうちの一部または全部は、STA512それ自体によって実行されてよく(ブロック860〜890)、その際、最終の(または、他の中間的な)干渉報告806が生成され図示のようにWi-Fi AP510へ送られてよい。
【００６３】
図9は、ワイヤレス通信ネットワークの中で同一チャネルLTE干渉を管理するための例示的なWi-Fi APの構成を示す。この例では、Wi-Fi AP910は、LTE SC930およびLTE UE940の近傍に展開される。Wi-Fi AP910は、例示のために単数で示される、1つまたは複数のSTA950をサービスし得る。
【００６４】
一般に、Wi-Fi AP910は、無線による接続性およびバックホールの接続性に関係するサービスを提供および処理するための様々な構成要素を含む。たとえば、Wi-Fi AP910は、STA950との無線によるWLAN通信用のトランシーバ912、および他のネットワークデバイスとのバックホール通信用のバックホールコントローラ914を含み得る。これらの構成要素は、メモリ918と一緒のプロセッサ916の指示のもとで動作し得、たとえば、それらのすべては、バス920などを介して相互接続され得る。
【００６５】
加えて、上記の説明によれば、Wi-Fi AP910はまた、無認可周波数帯域の中の通信チャネル上のシグナリングエネルギーを監視するための信号エネルギー監視器922、監視される信号エネルギーをLTEに対応する既知の波形シグネチャ(たとえば、メモリ918に記憶されているLTE波形シグネチャデータベース919からの)と比較するための波形比較器924、および任意のLTE干渉物の存在をそこから識別するための干渉識別器926をさらに含み得る。Wi-Fi AP910はまた、観測されている干渉のタイプを分類するための干渉分類器928、および干渉の回避および/または軽減を適宜に実行するための干渉調整器929を含み得る。いくつかの設計では、これらの動作のうちの1つもしくは複数またはすべてがプロセッサ916およびメモリ918によって、またはそれらと一緒に実行され得ることが理解されよう。
【００６６】
図10は、ワイヤレス通信ネットワークの中で同一チャネルLTE干渉を管理する際にWi-Fi APを支援するための例示的なWi-Fi STAの構成を示す。この例では、Wi-Fi AP1010を支援するSTA1050は、Wi-Fi AP1010に直接見えてもよく見えなくてもよいLTE SC1030およびLTE UE1040の近傍に展開される。Wi-Fi AP1010は、1つまたは複数の他のSTA(図示せず)と一緒にSTA1050をサービスし得る。
【００６７】
一般に、STA1050は、無線による接続性に関係するサービスを提供および処理するための様々な構成要素を含む。たとえば、STA1050は、Wi-Fi AP1010との無線によるWLAN通信用のトランシーバ1012を含み得、トランシーバ1012は、メモリ1018と一緒のプロセッサ1016の指示のもとで動作し得、たとえば、それらのすべては、バス1020などを介して相互接続され得る。
【００６８】
加えて、上記の説明によれば、STA1050はまた、無認可周波数帯域の中の通信チャネル上のシグナリングエネルギーを監視するための信号エネルギー監視器1022、および信号エネルギー測定値または他の情報(たとえば、802.11kのRRM報告)をWi-Fi AP1010に報告するための干渉報告器1014をさらに含み得る。直接実行される処理の量に応じて、STA1050はまた、監視される信号エネルギーをLTEに対応する既知の波形シグネチャ(たとえば、メモリ1018に記憶されているLTE波形シグネチャデータベース1019からの)と比較するための波形比較器1024、任意のLTE干渉物の存在をそこから識別するための干渉識別器1026、観測されている干渉のタイプを分類するための干渉分類器1028、および干渉の回避および/または軽減を適宜に実行するための干渉調整器1029を含み得る。いくつかの設計では、これらの動作のうちの1つもしくは複数またはすべてがプロセッサ1016およびメモリ1018によって、またはそれらと一緒に実行され得ることが理解されよう。
【００６９】
図11は、Wi-Fiデバイスによる干渉管理のための例示的な方法を示す図である。図示のように、方法は、Wi-Fiデバイスと関連した周波数帯域の中の通信チャネル上のシグナリングエネルギーをWi-Fiデバイスによって監視することと(ブロック1110)、監視される信号エネルギーをLTE動作に対応する既知の波形シグネチャと比較することと(ブロック1120)、Wi-Fiデバイスと関連した周波数帯域の中の通信チャネル上のLTE干渉物の存在を、比較に基づいて識別することと(ブロック1130)を含み得る。方法はまた、UL/DL構成のうちの1つに従って動作するようなLTE干渉物を分類することと(ブロック1140)、LTE干渉物の存在を識別することに応答して干渉の回避または軽減を実行することと(ブロック1150)を含み得る。分類プロセスは、図7に関して上記で説明したように、監視されるシグナリングエネルギーの周期性の、LTE UL/DL構成と関連した複数の規定のパターンとの相関に基づき得る。
【００７０】
上記でより詳細に説明したように、干渉の回避は、たとえば、(a)動作チャネルを切り替えること(たとえば、LTE干渉物の存在と関連した切替えしきい値に基づいて)、および/または(b)UL/DL構成に基づくWi-Fi STAの干渉認識型マルチユーザスケジューリングを含み得る。干渉の軽減は、たとえば、(a)UL/DL構成に基づくデュアルレート制御、(b)UL/DLサブフレーム境界に位置合わせするためのTXOPスケジューリング、(c)干渉が大きい期間中の送信の阻止(たとえば、CTS2S)、および/または(d)Wi-Fiデバイスにおいて複数のアンテナを使用する干渉ヌリング、を含み得る。
【００７１】
図11の方法は、Wi-Fi APとSTAの両方を含み単独または組合せ(たとえば、STA支援型の)で機能する任意のWi-Fiデバイスによって実行され得る。たとえば、監視することはWi-Fi STAによって実行されてよく、比較することおよび識別することはWi-Fi APによって実行されてよい。この例では、Wi-Fi STAは、監視される信号エネルギーをWi-Fi APに(たとえば、IEEE802.11kのフレームワークを使用して)報告し得る。あるいは、監視することは、Wi-Fi APによって直接、そのWi-Fi受信機回路を使用して実行されてよい。
【００７２】
図12は、本明細書で説明するように構成され得る見本の通信システム1200のワイヤレスデバイス1210(たとえば、基地局)とワイヤレスデバイス1250(たとえば、ユーザデバイス)との間のワイヤレス通信の原理をさらに詳細に示す。デバイス1210において、いくつかのデータストリームのためのトラフィックデータが、データソース1212から送信(TX)データプロセッサ1214に供給される。各データストリームは、次いで、それぞれの送信アンテナを介して送信され得る。
【００７３】
TXデータプロセッサ1214は、そのデータストリームに対して選択された特定のコーディング方式に基づいて、各データストリームのためのトラフィックデータをフォーマットし、符号化し、インターリーブして、符号化データを形成する。各データストリームに対する符号化データは、OFDM技法を使用してパイロットデータと多重化され得る。パイロットデータは、一般に、既知の方法で処理される既知のデータパターンであり、チャネル応答を推定するために受信機システムにおいて使用され得る。多重化されたパイロットおよび各データストリームに対する符号化データは、次いで、そのデータストリームに対して選択された特定の変調方式(たとえば、BPSK、QSPK、M-PSK、またはM-QAM)に基づいて変調(すなわち、シンボルマッピング)されて、変調シンボルを形成する。各データストリームに関するデータレート、コーディング、および変調は、プロセッサ1230によって実行される命令によって決定され得る。データメモリ1232は、プロセッサ1230またはデバイス1210の他の構成要素によって使用されるプログラムコード、データ、および他の情報を記憶し得る。
【００７４】
すべてのデータストリームに関する変調シンボルは、次いで、TX MIMOプロセッサ1220に供給され、TX MIMOプロセッサ1220は、その変調シンボルをさらに処理し得る(たとえば、OFDM向けに)。TX MIMOプロセッサ1220は、次いで、NT個の変調シンボルストリームをNT個のトランシーバ(XCVR)1222A〜1222Tに供給する。いくつかの態様では、TX MIMOプロセッサ1220は、データストリームのシンボル、およびそのシンボルが送信されるアンテナに、ビームフォーミング重みを適用する。
【００７５】
各トランシーバ1222は、それぞれのシンボルストリームを受信および処理して1つまたは複数のアナログ信号を形成し、そのアナログ信号をさらに調整(たとえば、増幅、フィルタリング、およびアップコンバート)して、MIMOチャネルを介して送信するために適した変調信号を形成する。トランシーバ1222A〜1222TからのNT個の変調信号は、次いで、それぞれNT個のアンテナ1224A〜1224Tから送信される。
【００７６】
デバイス1250において、送信された変調信号は、NR個のアンテナ1252A〜1252Rによって受信され、各アンテナ1252から受信された信号は、それぞれのトランシーバ(XCVR)1254A〜1254Rに供給される。各トランシーバ1254は、それぞれの受信信号を調整(たとえば、フィルタリング、増幅、およびダウンコンバート)し、調整された信号をデジタル化してサンプルを形成し、そのサンプルをさらに処理して対応する「受信」シンボルストリームを形成する。
【００７７】
受信(RX)データプロセッサ1260は、次いで、特定の受信機処理技法に基づいてNR個のトランシーバ1254からのNR個の受信シンボルストリームを受信および処理して、NT個の「検出」シンボルストリームを形成する。RXデータプロセッサ1260は、次いで、各検出シンボルストリームを復調、デインターリーブ、および復号して、データストリームに関するトラフィックデータを再生する。RXデータプロセッサ1260による処理は、デバイス1210においてTX MIMOプロセッサ1220およびTXデータプロセッサ1214によって実行される処理に対して相補的である。
【００７８】
プロセッサ1270は、どのプリコーディング行列を使用するべきであるかを定期的に決定する(以下で説明する)。プロセッサ1270は、行列インデックス部分およびランク値部分を含む、逆方向リンクメッセージを編成する。データメモリ1272は、プロセッサ1270またはデバイス1250の他の構成要素によって使用されるプログラムコード、データ、および他の情報を記憶し得る。
【００７９】
逆方向リンクメッセージは、通信リンクおよび/または受信データストリームに関する様々なタイプの情報を含み得る。逆方向リンクメッセージは、次いで、データソース1236からいくつかのデータストリームのためのトラフィックデータも受信するTXデータプロセッサ1238によって処理され、変調器1280によって変調され、トランシーバ1254A〜1254Rによって調整され、デバイス1210に送信して戻される。
【００８０】
デバイス1210において、デバイス1250からの変調信号は、アンテナ1224によって受信され、トランシーバ1222によって調整され、復調器(DEMOD)1240によって復調され、RXデータプロセッサ1242によって処理されて、デバイス1250によって送信された逆方向リンクメッセージを抽出する。プロセッサ1230は、次いで、ビームフォーミング重みを決定するためにどのプリコーディング行列を使用するべきであるかを決定し、次いで、抽出されたメッセージを処理する。
【００８１】
図12はまた、通信構成要素が、本明細書で教示したように、Wi-FiデバイスのためのLTE干渉管理動作を実行する1つまたは複数の構成要素を含んでよいことを示す。たとえば、通信(COMM.)構成要素1290は、本明細書で教示するように、Wi-FiのためのLTE干渉管理を実行するために、プロセッサ1230、および/またはデバイス1210の他の構成要素と協働し得る。同様に、通信制御構成要素1292は、本明細書で教示するように、Wi-FiのためのLTE干渉管理をサポートするために、プロセッサ1270、および/またはデバイス1250の他の構成要素と協働し得る。各デバイス1210および1250に対して、説明した構成要素のうちの2つ以上の機能が単一の構成要素によって提供され得ることを諒解されたい。たとえば、単一の処理構成要素が通信制御構成要素1290およびプロセッサ1230の機能を提供し得、単一の処理構成要素が通信制御構成要素1292およびプロセッサ1270の機能を提供してよい。
【００８２】
図13は、相互に関係する一連の機能モジュールとして表される、例示的なWi-Fi装置1300を示す。監視するためのモジュール1302は、少なくともいくつかの態様では、たとえば、本明細書で説明するような通信デバイス(たとえば、受信機)に相当し得る。比較するためのモジュール1304は、少なくともいくつかの態様では、たとえば、本明細書で説明するような処理システムに相当し得る。識別するためのモジュール1306は、少なくともいくつかの態様では、たとえば、本明細書で説明するような処理システムに相当し得る。分類するための随意のモジュール1308は、少なくともいくつかの態様では、たとえば、本明細書で説明するような処理システムに相当し得る。実行するための随意のモジュール1304は、少なくともいくつかの態様では、たとえば、本明細書で説明するような処理システムと連携した通信デバイス(たとえば、トランシーバ)に相当し得る。
【００８３】
図10のモジュールの機能は、本明細書の教示と矛盾しない様々な方法で実装され得る。いくつかの態様では、これらのモジュールの機能は、1つまたは複数の電気的構成要素として実装され得る。いくつかの態様では、これらのブロックの機能は、1つまたは複数のプロセッサ構成要素を含む処理システムとして実装され得る。いくつかの態様では、これらのモジュールの機能は、たとえば、1つまたは複数の集積回路(たとえば、ASIC)の少なくとも一部分を使用して実装され得る。本明細書で説明するように、集積回路は、プロセッサ、ソフトウェア、他の関連の構成要素、またはそれらの何らかの組合せを含み得る。したがって、様々なモジュールの機能は、たとえば、集積回路の様々なサブセット、ソフトウェアモジュールのセットの様々なサブセット、またはこれらの組合せとして実装され得る。また、(たとえば、集積回路の、および/またはソフトウェアモジュールのセットの)所与のサブセットが、2つ以上のモジュールに関する機能の少なくとも一部分を提供し得ることを諒解されたい。
【００８４】
加えて、図10によって表された構成要素および機能、ならびに本明細書で説明した他の構成要素および機能は、任意の適切な手段を使用して実装され得る。そのような手段はまた、少なくとも部分的に、本明細書で教示するような対応する構造を使用して実装され得る。たとえば、図10の構成要素の「ためのモジュール」とともに上述された構成要素はまた、同様に指定された機能の「ための手段」に対応し得る。したがって、いくつかの態様では、そのような手段のうちの1つまたは複数は、プロセッサ構成要素、集積回路、または本明細書で教示するような他の適切な構造のうちの1つまたは複数を用いて実装され得る。
【００８５】
いくつかの態様では、装置または装置の任意の構成要素は、本明細書で教示するような機能を提供するように構成され得る(または、動作可能であり得、もしくは適合され得る)。これは、たとえば、機能を提供するように装置または構成要素を製造(たとえば、作製)することによって、機能を提供するように装置または構成要素をプログラミングすることによって、または何らかの他の適切な実装技法の使用を通じて達成され得る。一例として、集積回路は、必要な機能を提供するように作製され得る。別の例として、集積回路は、必要な機能をサポートするように作製され、次いで、(たとえば、プログラミングを介して)必要な機能を提供するように構成されてよい。また別の例として、プロセッサ回路が、必要な機能を提供するためのコードを実行してよい。
【００８６】
本明細書において「第1の」、「第2の」などの呼称を使用した要素へのいかなる参照も、一般的に、それらの要素の量または順序を限定しないことを理解されたい。むしろ、これらの呼称は、2つ以上の要素または要素の例を区別する便利な方法として、本明細書で使用され得る。したがって、第1の要素および第2の要素への参照は、そこで2つの要素しか使用できないこと、または何らかの形で第1の要素が第2の要素に先行しなければならないことを意味しない。また、別段に述べられていない限り、要素のセットは1つまたは複数の要素を備え得る。さらに、本説明または特許請求の範囲において使用される「A、B、またはCのうちの少なくとも1つ」または「A、B、またはCのうちの1つまたは複数」または「A、B、およびCからなる群のうちの少なくとも1つ」という形の用語は、「AまたはBまたはCまたはこれらの要素の任意の組合せ」を意味する。たとえば、この用語は、A、またはB、またはC、またはAおよびB、またはAおよびC、またはAおよびBおよびC、または2A、または2B、または2Cなどを含み得る。
【００８７】
情報および信号が、多種多様な異なる技術および技法のいずれかを使用して表され得ることを、当業者は諒解されよう。たとえば、上記の説明全体にわたって参照され得るデータ、命令、コマンド、情報、信号、ビット、シンボル、およびチップは、電圧、電流、電磁波、磁場もしくは磁性粒子、光場もしくは光学粒子、またはそれらの任意の組合せによって表され得る。
【００８８】
さらに、本明細書で開示する実施形態に関して説明した様々な例示的な論理ブロック、モジュール、回路、およびアルゴリズムステップは、電子ハードウェア、コンピュータソフトウェア、または両方の組合せとして実装され得ることを、当業者は諒解されよう。ハードウェアおよびソフトウェアのこの互換性を明確に示すために、様々な例示的な構成要素、ブロック、モジュール、回路、およびステップは、概してそれらの機能に関してこれまで説明されてきた。そのような機能がハードウェアとして実装されるのか、それともソフトウェアとして実装されるのかは、特定の適用例および全体的なシステムに課された設計制約に依存する。当業者は、説明された機能を特定の適用例ごとに様々なやり方で実装することができるが、そのような実装の決定が、本発明の範囲からの逸脱を引き起こすものとして解釈されるべきではない。
【００８９】
本明細書で開示する実施形態に関して説明した方法、シーケンス、および/またはアルゴリズムは、ハードウェアにおいて、プロセッサによって実行されるソフトウェアモジュールにおいて、またはその2つの組合せにおいて、直接具現化され得る。ソフトウェアモジュールは、RAMメモリ、フラッシュメモリ、ROMメモリ、EPROMメモリ、EEPROMメモリ、レジスタ、ハードディスク、リムーバブルディスク、CD-ROM、または当技術分野において知られている任意の他の形態の記憶媒体に存在することができる。例示的な記憶媒体は、プロセッサが記憶媒体から情報を読み取り、記憶媒体に情報を書き込むことができるようなプロセッサに結合される。代替として、記憶媒体はプロセッサと一体化されてよい。
【００９０】
したがって、本発明の一実施形態は、Wi-Fiデバイスによる干渉管理のための方法を具現化するコンピュータ可読媒体を含むことができる。したがって、本発明は、図示の例に限定されず、本明細書で説明した機能を実行するためのいかなる手段も、本発明の実施形態に含まれる。
【００９１】
上記の開示は本発明の例示的な実施形態を示すが、添付の特許請求の範囲によって規定される本発明の範囲から逸脱することなく、本明細書において様々な変更および修正を加え得ることに留意されたい。本明細書で説明した本発明の実施形態による方法クレームの機能、ステップ、および/またはアクションは、任意の特定の順序で実行される必要はない。さらに、本発明の要素は単数形で説明または請求される場合があるが、単数形に限定することが明示的に述べられていない限り、複数形が考えられる。
【符号の説明】
【００９２】
101  ワイヤレス通信ネットワーク
102  セル
104  基地局
106  ユーザデバイス
410  スモールセル基地局
412  スモールセル基地局
405  eNB
420  UE
421  UE
422  UE
417  スモールセルカバレージエリア
415  スモールセルカバレージエリア
430  マクロセルカバレージエリア
440  ネットワーク
510  Wi-Fi AP
512  加入者ステーション
514  加入者ステーション
520  負荷がかかったLTE SC
522  UE
530  無負荷のLTE SC
910  Wi-Fi AP
912  トランシーバ
914  バックホールコントローラ
916  プロセッサ
918  メモリ
919  LTE波形シグネチャデータベース
920  バス
922  信号エネルギー監視器
924  波形比較器
926  干渉識別器
928  干渉分類器
929  干渉調整器
1012  トランシーバ
1014  干渉報告器
1016  プロセッサ
1018  メモリ
1019  LTE波形シグネチャデータベース
1020  バス
1022  信号エネルギー監視器
1024  波形比較器
1026  干渉識別器
1028  干渉分類器
1029  干渉調整器
1050  STA
【図１】
0006340402.tif 000002
【図２】
0006340402.tif 000003
【図３】
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【図４】
0006340402.tif 000005
【図５】
0006340402.tif 000006
【図６】
0006340402.tif 000007
【図７】
0006340402.tif 000008
【図８】
0006340402.tif 000009
【図９】
0006340402.tif 000010
【図１０】
0006340402.tif 000011
【図１１】
0006340402.tif 000012
【図１２】
0006340402.tif 000013
【図１３】
0006340402.tif 000014