(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
路面に接地する接地面を有するアウトソールと、該アウトソールの上側に積層配置された弾性材からなるミッドソールとを備え、シューズ内甲側または外甲側のいずれか一方が変形領域とされたシューズ用ソール構造であって、
前記変形領域は、人体の足において中足趾節関節よりも後方の前足部後側から後足部に至る領域に対応する位置に配置されていて、少なくとも１つの変形許容部を有しており、
前記変形許容部は、
前記変形領域に位置する前記アウトソール又は前記ミッドソールの下部に設けられた基台部と、
前記変形領域に位置する前記ミッドソールの上部に前記基台部と上下に対応してかつ下面が該基台部の上面に間隔をあけて対向するように設けられ、上面に人体の足裏を支持する足裏支持面を有しており、シューズ幅方向中央側に位置する基端側の固定端部を支点として、シューズ幅方向端部側に位置する先端側の自由端部が下方に移動して前記基台部側に接近するように撓み変形可能な変形部と、
前記基台部と前記変形部との間の前記ミッドソールの内部に埋設され、該ミッドソールよりも軟らかい軟質弾性材からなる緩衝部と、を備え、
前記変形部の下面は、断面視で前記先端側から前記基端側に向かって下方に向かうように傾斜しており、
前記アウトソールの接地面が路面に接地した状態で、前記変形部上面の足裏支持面に人体の歩行荷重が加わったときに、前記変形部が前記固定端部を支点として下側に撓み変形することで、該足裏支持面が変形部の自由端部に向かって下方に向かうように傾斜可能に構成されている、シューズ用ソール構造。
【請求項２】
請求項１に記載のシューズ用ソール構造において、
前記変形部の先端側から基端側に向かうにつれて該変形部の下面と該基台部の上面との間隔が狭くなっている、シューズ用ソール構造。
【請求項３】
請求項１または２に記載のシューズ用ソール構造において、
前記変形領域に複数の前記変形部が、前後方向に間隔をあけて並ぶように設けられている、シューズ用ソール構造。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか１項に記載のシューズ用ソール構造において、
前記基台部および前記変形部は、シューズ内甲側に設けられている、シューズ用ソール構造。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれか１項に記載のシューズ用ソール構造を備える、シューズ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、シューズ用ソール構造およびそれを用いたシューズに関し、より詳しくは変形性膝関節症の治療に適用されるシューズ用ソール構造およびそれを用いたシューズに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
変形性膝関節症とは、筋力低下、加齢、肥満などの様々な原因によって膝関節の軟骨がすり減って膝関節に炎症が起こり、特に例えば歩行中のような足（膝）を動かしているときにおいて膝に痛みや腫れなどが生じる病気である。一般的に、日本人では内側型の変形性膝関節症（いわゆるＯ脚変形）が多い一方、欧米人は外側型の変形性膝関節症（いわゆるＸ脚変形）が多いといわれている。変形性膝関節症の治療方法としては、大きく分けて保存療法と手術療法の２つがあり、保存療法にはリハビリテーション、装具療法、物理療法、薬物療法がある。そして、このような保存療法の１つに挙げられる装具療法として、例えば特許文献１および２のようなシューズが知られている。
【０００３】
特許文献１には、裏側に中足部対応領域の後端付近の足の内側位置と後足部対応領域の後端の足の内側寄り位置とを結ぶ直線から後足部対応領域の足の外側までの範囲に、前記直線から足の外側に向かって次第に高さが増大して足の外側となる面の高さが内側の面に対して３割程度高くなる傾斜領域が設けられた後足部傾斜領域付インソールを備えたシューズが開示されている。
【０００４】
また、特許文献２には、靴着用者の足の踵骨と対応する部辺から、同じく立方骨の前端縁近傍と対応する部辺に至る領域において、その縦中央線から外側縁に向かい徐々にその厚みを増し、かつ靴着用者の足の立方骨の前端縁近傍と対応する部辺から同じく中足骨の前端縁近傍と対応する部辺に至る領域において、その縦中央線から内側縁に向かい徐々にその厚みを増した底部（中敷など）を有するシューズが開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１５−２０８３９８号公報
【特許文献２】特許第３１４０９３２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
特許文献１のインソールおよび特許文献２の中敷は、いずれも変形性膝関節症の治療方法の１つである装具療法として用いられる足底板であり、若干の傾きが形成された傾斜面を患者の足裏面に当てることによって、膝のＯ脚変形を矯正し、膝の内側に偏っている負荷を分散しかつ軽減することを目的としている（いわゆるウェッジ療法）。
【０００７】
しかしながら、このような足底板では、シューズを履いた患者が例えば歩行中のような足（膝）を動かしているときだけに限らず、患者が単に立っているようなとき（すなわち動作時以外のとき）にも、シューズの底部における傾斜面が患者の足裏面に当接していることなる。すなわち、特許文献１および２の足底板では、変形性膝関節症を煩っている患者に対して、歩行中における膝の動作時に限らず常に足裏面に傾きを感じさせることになってしまい、日常的に足裏面に偏った癖がついてしまうといったマイナス面による副作用の懸念があった。
【０００８】
本発明は斯かる点に鑑みてなされたものであり、その目的は、動作時以外のときには患者に足裏面の傾きを感じさせずかつ足裏面に偏った癖がつかないようにしながら、歩行中のような動作時に特に生じやすい膝関節の痛みや腫れなどの症状を緩和することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記の目的を達成するために、本発明の第１の形態は、路面に接地する接地面を有するアウトソールと、該アウトソールの上側に積層配置された弾性材からなるミッドソールとを備え、シューズ内甲側または外甲側のいずれか一方が変形領域とされたシューズ用ソール構造である。変形領域は、人体の足において中足趾節関節よりも後方の前足部後側から後足部に至る領域に対応する位置に配置されていて、少なくとも１つの変形許容部を有している。変形許容部は、前記変形領域に位置するアウトソール又はミッドソールの下部に設けられた基台部と、前記変形領域に位置するミッドソールの上部に基台部と上下に対応してかつ下面が該基台部の上面に間隔をあけて対向するように設けられ、上面に人体の足裏を支持する足裏支持面を有しており、シューズ幅方向中央側に位置する基端側の固定端部を支点として、シューズ幅方向端部側に位置する先端側の自由端部が下方に移動して基台部側に接近するように撓み変形可能な変形部と、基台部と変形部との間のミッドソールの内部に埋設され、ミッドソールよりも軟らかい軟質弾性材からなる緩衝部と、を備えている。変形部の下面は、断面視で前記先端側から前記基端側に向かって下方に向かうように傾斜している。そして、アウトソールの接地面が路面に接地した状態で、変形部上面の足裏支持面に人体の歩行荷重が加わったときに、変形部が固定端部を支点として下側に撓み変形することで、該足裏支持面が変形部の自由端部に向かって下方に向かうように傾斜可能に構成されていることを特徴とする。
【００１０】
この第１の形態によれば、例えばシューズを履いた患者が単に立っている状態（動作時以外の状態）では、変形部の足裏支持面に人体の歩行荷重が加わらないので、変形部は変形せず、足裏支持面は自由端部が下方に向かうように傾斜せずに略平坦な状態に維持されるようになる。一方、シューズを履いた患者の歩行中などの動作時において、踏み出した足が路面に着いたときには、アウトソールの接地面が路面に接地した状態で、変形部上面の足裏支持面に人体の歩行荷重が加わる。そして、この歩行荷重の作用に伴い変形部が固定端部を支点として下側に撓み変形することで、足裏支持面が変形部の自由端部に向かって下方に向かうよう傾斜する。このように、歩行中における着地時に足全体がシューズ内甲側または外甲側のいずれか一方に傾くようになり、膝関節の内側部分または外側部分に集中して加わる力を抑制することが可能となる。したがって、第１の形態では、変形性膝関節症を煩っている患者に対して、動作時以外のときには患者に足裏面の傾きを感じさせずかつ足裏面に偏った癖がつかないようにすることができるとともに、歩行中のような動作時に生じやすい膝関節の痛みや腫れなどの症状を緩和することができる。
【００１１】
また、変形領域は、人体の足において中足趾節関節よりも後方の前足部後側から後足部に至る領域に対応する位置に配置されているため、歩行中に路面に接地する主な部分である中足趾節関節よりも後方の前足部後側から後足部に至る領域内の足裏面を中心に、変形部の足裏支持面を効率よく内甲側に傾斜させることができる。
【００１２】
さらに、変形部と基台部との間のミッドソールの内部に緩衝部が埋設されているため、変形部上面の足裏支持面に人体の歩行荷重が加わったときに変形部が急激に撓み変形することを防ぐとともに、変形部に適度なクッション性を付与することができる。
【００１３】
第２の形態は、第１の形態において、変形部の先端側から基端側に向かうにつれて該変形部の下面と該基台部の上面との間隔が狭くなっていることを特徴とする。
【００１４】
この第２の形態では、変形部の先端側から基端側に向かうにつれて変形部の下面と基台部の上面との間隔が狭まっているため、変形部の自由端部における基台部側への移動量が相対的に増えることになる。その結果、足裏支持面が変形部の自由端部に向かって下方に向かうように傾斜させやすくすることができる。
【００１５】
第３の形態は、第１または第２の形態において、変形領域に複数の変形部が、前後方向に間隔をあけて並ぶように設けられていることを特徴とする。
【００１６】
一般的に、歩行中にシューズが路面に接地したときには人体の足の踵部の外甲側部分から中足骨の外甲側部分を経由して指先の内甲側部分に向かって前方に体重移動の荷重軌跡が生じるようになっている。このことを前提にして、第３の形態では、前後方向に間隔をあけて並ぶように複数の変形部が設けられていることから、歩行中に変形部の足裏支持面が前側から順次下方に沈み込むようにすることができる。
【００１７】
第４の形態は、第１〜第３のいずれか１つに形態において、基台部および変形部は、シューズ内甲側に設けられていることを特徴とする。
【００１８】
この第４の形態では、基台部および変形部がシューズ内甲側に設けられていることから、歩行中における着地時に足全体が内甲側に傾くようになり、膝関節の内側部分に集中して加わる力（いわゆる内反モーメント）を抑制することが可能となる。したがって、この形態によれば、内側型の変形性膝関節症（いわゆるＯ脚変形）を煩っている患者に対して、第１の形態と同様の効果が得られるように適切に処方することができる。
【００１９】
第５の形態は、第１〜第４の形態のいずれか１つのシューズ用ソール構造を備える、シューズである。
【００２０】
この第５の形態では、上記第１〜第４の形態と同様の作用効果を奏するシューズを得ることができる。
【発明の効果】
【００２１】
以上説明したように、本発明によると、シューズを履いた患者が例えば単に立っている状態（動作時以外の状態）では、変形部の足裏支持面が略平坦な状態に維持されるようになる一方、シューズを履いた患者の歩行中などの動作時において踏み出した足が路面に着いときには、変形部の足裏支持面が傾斜して足全体が内甲側または外甲側のいずれか一方に傾くようになり、膝関節の内側部分または外側部分に集中して加わる力を抑制することが可能となる。このため、変形性膝関節症を煩っている患者に対して、動作時以外のときには患者に足裏面の傾きを感じさせずかつ足裏面に偏った癖がつかないようにすることができるとともに、歩行中のような動作時に生じやすい膝関節の痛みや腫れなどの症状を緩和することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】図１は、本発明の第１実施形態に係るシューズ用ソール構造の平面図である。
【図２】図２は、図１のII−II線断面図である。
【図３】図３は、ソール構造に人体の足の構造を重ねて示す図１相当図である。
【図４】図４は、各使用状態におけるソール構造の変化をそれぞれ示す図２相当図である。
【図５】図５は、歩行時における足の体重移動の荷重軌跡を示す概略図である。
【図６】図６は、第１実施形態の変形例１を示す図２相当図である。
【図７】図７は、第１実施形態の変形例２を示す図２相当図である。
【図８】図８は、変形例２の更なる変形例を示す図２相当図である。
【図９】図９は、第１実施形態の変形例３を示す図２相当図である。
【図１０】図１０は、第１実施形態の参考例１を示す図２相当図である。
【図１１】図１１は、第１実施形態の変形例４を示す図１相当図である。
【図１２】図１２は、図１１のXII−XII線断面図である。
【図１３】図１３は、第１実施形態の変形例５を示す図１相当図である。
【図１４】図１４は、第１実施形態の参考例２に係るソール構造を示す図２相当図である。
【図１５】図１５は、参考例２の変形例を示す図６相当図である。
【図１６】図１６は、第１実施形態の参考例３に係るソール構造を示す図２相当図である。
【図１７】図１７は、参考例３の変形例を示す図６相当図である。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
以下、本発明の実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。以下の各実施形態の説明は、本質的に例示に過ぎず、本発明、その適用物或いはその用途を制限することを意図するものではない。
【００２４】
［第１実施形態］
図１〜図４は、本発明の第１実施形態に係るシューズ用ソール構造１を示し、このソール構造にアッパーなどが設けられたシューズは、内側型の変形性膝関節症（いわゆるＯ脚変形）を煩っている患者に処方されるためのシューズとして使用される。ここで、ソール構造１は、左足用シューズのソール構造のみを例示している。右足用シューズのソール構造は、左足用シューズのものと左右対称になるように構成されているので、以下の説明（実施形態及び変形例を含む）では左足用シューズのソール構造のみについて説明し、右足用シューズのソール構造の説明は省略する。また、以下の説明において、上方（上側）および下方（下側）とはソール構造１の上下方向の位置関係を表し、前方（前側）および後方（後側）とはソール構造１の前後方向の位置関係を表し、左側および右側とはソール構造１の左右方向の位置関係を表すものとする。
【００２５】
図２に示すように、ソール構造１は、アウトソール２およびミッドソール３を主たる要素部材として備えている。なお、説明の便宜上、図２ではアウトソール２およびミッドソール３のハッチングによる図示を省略している。
【００２６】
アウトソール２は、人体の足の指先側から踵部後側に至る範囲に設けられており、その下部には路面Ｒに接地する接地面２ａが形成されている。このアウトソール２は、後述するミッドソール３よりも高硬度の硬質弾性部材で構成されており、例えばエチレン−酢酸ビニル共重合体（ＥＶＡ）等の熱可塑性樹脂、ポリウレタン（ＰＵ）等の熱硬化性樹脂、またはブタジエンラバーやクロロプレンラバー等のラバー素材が適している。
【００２７】
ミッドソール３は、人体の足の指先側から踵部後側までの足裏面を支持するためのものである。具体的に、図１および図２に示すように、ミッドソール３の上部は、人体の足の指先側から踵部後側までの足裏面を支持する足裏支持面３ａが前後方向に延びるように形成されている。そして、ミッドソール３は、その下部が接着剤などによってアウトソール２の上部に固着されることにより、アウトソール２の上側に積層配置されている。このミッドソール３は、軟質の弾性材からなり、例えばエチレン−酢酸ビニル共重合体（ＥＶＡ）等の熱可塑性合成樹脂やその発泡体、ポリウレタン（ＰＵ）等の熱硬化性樹脂やその発泡体、ブタジエンラバーやクロロプレンラバー等のラバー素材やその発泡体などが適している。また、ミッドソール３の周縁部３ｂには、患者の足を覆うアッパー（図示せず）が設けられている。
【００２８】
次に、ソール構造１は、シューズ内甲側の略半部（図１及び図２では略右半部）が変形領域とされ、このシューズ内甲側の変形領域に変形許容部５を備えている。変形許容部５は、変形領域に位置するミッドソール３の下部の内甲側に設けられた基台部６と、変形領域に位置するミッドソール３の上部の内甲側において基台部６と上下に対応する位置に設けられた変形部７と、基台部６と変形部７との間に設けられた緩衝部１０とからなる。
【００２９】
図１および図３に示すように、変形許容部５は、複数設けられており、各々が平面視で内甲側の周縁部３ｂからミッドソール３の左右方向における略中央付近に向かって先細りテーパー状に延びている。そして、変形許容部５，５，…は、各々が前後方向に間隔をあけて並ぶように設けられている。
【００３０】
図２に示すように、基台部６および変形部７は、基台部６の上面６ａと変形部７の下面７ｂとが互いに所定の間隔をあけて上下に対向するように配置されている。また、基台部６および変形部７のシューズ内甲側に位置する先端側Ａからシューズ幅方向中央側に位置する基端側Ｂに向かうにつれて基台部６の上面６ａと変形部７の下面７ｂとの間隔が連続状に徐々に狭まっている。より具体的には、基台部６の上面６ａは、その内甲側に位置する先端側Ａから基端側Ｂに向かって上方に向かうように傾斜している一方、変形部７の下面７ｂは、内甲側に位置する先端側Ａから基端側Ｂに向かって下方に向かうように傾斜している。そして、変形部７の下面７ｂは、後述する固定端部９が形成されている位置で基台部６の上面６ａと交差している。
【００３１】
また、緩衝部１０は、基台部６と変形部７との間のミッドソール３内部に埋設されている。この緩衝部１０は、ミッドソール３よりも軟らかい軟質弾性材からなり、例えばミッドソール３よりも低硬度のエチレン−酢酸ビニル共重合体（ＥＶＡ）等の熱可塑性合成樹脂やミッドソール３よりも低発泡率のエチレン−酢酸ビニル共重合体（ＥＶＡ）等の発泡体、または、ミッドソール３よりも低硬度のポリウレタン等の熱硬化性樹脂やミッドソール３よりも低発泡率のポリウレタン等の発泡体からなる。そして、緩衝部１０は、断面視で略楔形状になるように例えばミッドソール３と一体成形されている。
【００３２】
図１に示すように、変形部７は、その上面に人体の足裏を支持する足裏支持面７ａを有している。変形部７の足裏支持面７ａは、患者がシューズを履いていない状態（図２参照）において、変形許容部５が設けられていない箇所のミッドソール３の足裏支持面３ａと面一になっている。また、図３に示すように、変形部７の足裏支持面７ａは、人体の中足趾節関節ＭＰよりも後方の前足部Ｆ後側から後足部Ｈに至る領域内の足裏面を支持するように形成されている。なお、中足趾節関節ＭＰとは、中足骨ＭＴ１〜５の遠位骨頭と基節骨ＰＰ１〜５の近位骨頭との間に存在し、中足骨ＭＴ１〜５と基節骨ＰＰ１〜５とをつなぐ半関節である。
【００３３】
また、図２に示すように、変形部７は、内甲側（シューズ幅方向端部側）に位置する先端側Ａの自由端部８と、自由端部８の反対側でシューズ幅方向中央側に位置する基端側Ｂの固定端部９とを有している。自由端部８は、変形許容部５が設けられていない箇所のミッドソール３の周縁部３ｂに連続している。また、固定端部９は、基台部６の上面６ａと変形部７の下面７ｂとが交差する位置に形成されている。このように、変形部７は、基端側Ｂの固定端部９から先端側Ａの自由端部８に向かって左右方向（シューズ幅方向）に延びており、いわゆる片持ばり構造における弾性片として、自由端部８が下方に移動して基台部６側に接近するように固定端部９を支点として撓み変形可能になっている。そして、ソール構造１は、アウトソール２の接地面２ａが路面Ｒに接地した状態で、各変形部７上面の足裏支持面７ａに人体の歩行荷重が加わったときに、その変形部７が固定端部９を支点として下側に撓み変形することで、ミッドソール３の足裏支持面３ａに対し、変形許容部５のある部分の足裏支持面７ａが変形部７の自由端部８に向かって下方に向かうように傾斜可能となっている。
【００３４】
次に、本発明の特徴として、シューズの各使用状態における変形部７の変化を図４に基づいて詳細に説明する。
【００３５】
まず、図４の上側に示す状態、すなわち患者がシューズを履いてない状態では、図２と同様、変形部７の足裏支持面７ａは、変形許容部５が設けられていない箇所のミッドソール３の足裏支持面３ａと面一になっている。つまり、この状態では、変形部７の足裏支持面７ａに人体の荷重が加わっていないため、変形部７が固定端部９を支点として下側に撓み変形しないようになっている。
【００３６】
また、図４の中央に示す状態、すなわちシューズを履いた患者が例えば単に立っているような状態（動作時以外の状態）では、変形部７の足裏支持面７ａを含めたミッドソール３全体の足裏支持面３ａに人体の荷重が一様に加わり、これによって、変形部７が固定端部９を支点として下側に僅かに撓み変形するようになる。そして、この段階では、変形部７の足裏支持面７ａは、自由端部８に向かって下方に向かうよう少しだけ傾斜することになる。すなわち、シューズを履いた患者が単に立っている状態では、変形部７に歩行荷重に至らない程度の荷重しか加わらないので、変形部７が大きく変化せず、足裏支持面３ａ，７ａ全体が略平坦な状態に維持されたままとなっており、患者に対して足裏支持面３ａ，７ａの傾きを感じさせないようになっている。
【００３７】
さらに、図４の下側に示すような状態、シューズを履いた患者の例えば歩行中などの動作時において、踏み出した足が路面Ｒに着いた状態では、接地時の衝撃と共に人体の歩行荷重が変形部７の足裏支持面７ａに加わるようになる。ここで、図５に示すように、一般的に、歩行時には、足の踵部の外甲側部分から中足部Ｍにおける中足骨の外甲側部分を経由して指先の内甲側部分に向かって前方に体重移動の荷重軌跡Ｌが生じることになる。これにより、シューズを履いた患者の歩行中において、足が路面Ｒに着いたときには、接地時の衝撃と共に人体の荷重が足の踵部側から指先側に向かって足裏支持面３ａ，７ａに局所的に加わるようになる。特に、本実施形態では、足の中足趾節関節ＭＰよりも後方の前足部Ｆ後側から後足部Ｈに至る領域内に設けられた複数の変形部７，７，…の各足裏支持面７ａが順次下方に沈み込むようになる。具体的に、図４の下側に示すような状態では、足裏支持面７ａに加わる大きな荷重により、変形部７が固定端部９を支点として下側に撓み変形し、変形部７の足裏支持面７ａが自由端部８に向かって下方に向かうように図４の中央に示す状態よりも大きく傾斜する。その結果、歩行時における患者の足が内甲側に向かって下方に向かうように傾斜するため、患者の左右外方に向かって略凸状に変形した状態（いわゆるＯ脚変形の状態）にある膝が患者の両膝中心側に向くように補正されて、Ｏ脚変形の状態にある膝関節の内側部分に集中して加わる力（いわゆる内反モーメント）を抑制することが可能となる。なお、この場合において、ミッドソール３内部に埋設された緩衝部１０は、基台部６の上面６ａと変形部７の下面７ｂとの間に挟まれて圧縮状態になる。
【００３８】
ここで、患者の歩行中などの動作時において足が路面Ｒに着いた状態（すなわち図４の下側に示す状態）から足が路面Ｒから離れて前方に踏み出されたときには、直ちに変形部７の足裏支持面７ａに人体の荷重が加わらない状態（すなわち図４の上側に示す状態）に遷移する。また、シューズを履いた患者が単に立っている状態（すなわち図４の中央に示す状態）から患者の足が路面Ｒから離れて前方に踏み出された時にも、図４の上側に示す状態に遷移する。そして、変形部７の足裏支持面７ａに人体の荷重が加わらないようになると、変形部７は、その足裏支持面７ａがミッドソール３の足裏支持面３ａと面一になるように固定端部９を支点として上側に復帰する。
【００３９】
（第１実施形態の作用効果）
このように、本発明の実施形態に係るシューズのソール構造１によれば、シューズを履いた患者が例えば単に立っている状態（動作時以外の状態）では、変形部７の足裏支持面７ａが内甲側に大きく傾斜せず、足裏支持面３ａ，７ａが略平坦な状態に維持されるようになる。一方、シューズを履いた患者の歩行中などの動作時において、患者の踏み出された足が路面Ｒに着いたときには、アウトソール２の接地面２ａが路面Ｒに接地した状態で、変形部７の足裏支持面７ａに人体の荷重が加わる。そして、変形部７が固定端部９を支点として下側に撓み変形することで、足裏支持面７ａが変形部７の自由端部８に向かって下方に向かうよう傾斜する。また、この実施形態では、基台部６および変形部７が内甲側に設けられていることから、特に歩行中における着地時に足全体が内甲側に傾くようになり、膝関節の内側部分に集中して加わる力（内反モーメント）を抑制することが可能となる。したがって、本実施形態に係るシューズのソール構造１によれば、内側型の変形性膝関節症（いわゆるＯ脚変形）を煩っている患者に対して、動作時以外のときには患者に足裏面の傾きを感じさせずかつ足裏面に偏った癖がつかないようにすることができるとともに、歩行中のような動作時に生じやすい膝関節の痛みや腫れなどの症状を緩和することができる。
【００４０】
また、この実施形態では、基台部６および変形部７は、内甲側に位置する先端側Ａから基端側Ｂに向かうにつれて基台部６の上面６ａと変形部７の下面７ｂとの間隔が狭まるように構成されているため、変形部７の自由端部８における基台部６側への移動量が相対的に増えることになる。その結果、足裏支持面７ａが変形部７の自由端部８に向かって下方に向かうように傾斜させやすくすることができる。
【００４１】
また、変形部７と基台部６との間のミッドソール３の内部にミッドソール３よりも軟らかい軟質弾性材からなる緩衝部１０が埋設されているため、変形部７の足裏支持面７ａに人体の荷重が加わったときに変形部７が急激に撓み変形することを防ぐとともに、変形部７に適度なクッション性を付与することができる。
【００４２】
また、変形部７の足裏支持面７ａが中足趾節関節ＭＰよりも後方の前足部Ｆ後側から後足部Ｈに至る領域内の足裏面を支持するように構成されているため、歩行中に路面Ｒに接地する主な部分である中足趾節関節ＭＰよりも後方の前足部Ｆ後側から後足部Ｈに至る領域内の足裏面を中心に、変形部７の足裏支持面７ａを効率よく内甲側に傾斜させることができる。
【００４３】
また、上述したように、歩行中に足が路面Ｒに着いたときには人体の足の踵部の外甲側部分から中足骨の外甲側部分を経由して指先の内甲側部分に向かって前方に体重移動の荷重軌跡Ｌが生じるのが一般的であり、これによって、接地時における人体の荷重が足の踵部側から指先側に向かって足裏支持面３ａ，７ａに局所的に加わるようになる。このことを前提に、この実施形態では、前後方向に間隔をあけて並ぶように複数の変形部７，７，…が設けられていることから、各変形部７の足裏支持面７ａが前方に向かって順次下方に沈み込むようにすることができる。
【００４４】
［第１実施形態の変形例１］
図６は、第１実施形態の変形例１を示すものである。なお、以下に示す各変形例に係るソール構造１の他の構成は、第１実施形態に係るソール構造１の構成と同様である。このため、以下の説明では、図１〜図５と同じ部分について同じ符号を付し、その詳細な説明を省略する。
【００４５】
この変形例のソール構造１では、基台部６がアウトソール２の内甲側に設けられている。すなわち、基台部６は、ミッドソール３の下部の内甲側に設けられた形態に限られない。この変形例において、基台部６の上面６ａは、内甲側におけるアウトソール２の上面に相当し、内甲側に位置する先端側Ａから基端側Ｂに向かって略水平になっている。また、基台部６の上面６ａは、変形部７の固定端部９が設けられている位置で変形部７の下面７ｂと交差している。そして、緩衝部１０は、基台部６の上面６ａ（すなわちアウトソール２の上面）と変形部７の下面７ｂとの間におけるミッドソール３の内部に、略楔形状の状態で埋設されている。
【００４６】
このような変形例であっても、アウトソール２の接地面２ａが路面Ｒに接地した状態で、変形部７の足裏支持面７ａに人体の歩行荷重が加わったときに、変形部７が固定端部９を支点として下側に撓み変形することで、足裏支持面７ａが変形部７の自由端部８に向かって下方に向かうよう傾斜可能になる。
【００４７】
［第１実施形態の変形例２］
図７および図８は、それぞれ第１実施形態の互いに異なる変形例２を示すものである。この各変形例のソール構造１では、基台部６の内甲側端部６ｂと変形部７の自由端部８との間を上下方向に接続する被覆部１２が設けられている。被覆部１２は、ミッドソール３と同じ軟質弾性材からなり、かつ薄肉状に形成されている。この被覆部１２により、緩衝部１０の内甲側部分が覆い隠されて、内甲側の側面から緩衝部１０が外部に露出しないようになっている。そして、この変形例のように、被覆部１２を設けた形態であっても、変形部７は、自由端部８が下方に移動して基台部６側に接近するように固定端部９を支点として撓み変形可能になっている。
【００４８】
［第１実施形態の変形例３］
図９は、第１実施形態の変形例３を示すものである。この変形例のソール構造１では、基台部６と変形部７との間にミッドソール３の一部からなる中間部１３が設けられている。また、変形部７と中間部１３との間および中間部１３と基台部６との間におけるミッドソール３内部には、緩衝部１０，１０がそれぞれ埋設されている。そして、中間部１３についても、変形部７と同様、基端側Ｂの固定端部９から先端側Ａの自由端部８に向かって左右方向に延びており、いわゆる片持ばり構造における弾性片として、自由端部８が下方に移動して基台部６側に接近するように固定端部９を支点として撓み変形可能になっている。
【００４９】
したがって、このような変形例では、アウトソール２の接地面２ａが路面Ｒに接地した状態で、変形部７の足裏支持面７ａに人体の荷重が加わったときに、変形部７および中間部１３の各々が各固定端部９を支点として下側に撓み変形することで、足裏支持面７ａが変形部７の自由端部８に向かって下方に向かうよう傾斜可能になる。
【００５０】
［第１実施形態の参考例１］
図１０は、第１実施形態の参考例１を示すものである。この参考例のソール構造１では、第１実施形態における緩衝部１０が省略され、かつ基台部６の上面６ａと変形部７の下面７ｂとの間に略楔形状の空洞からなる切り欠き部１４が形成されている。すなわち、変形許容部５は、緩衝部１０を設けた形態に限られない。そして、このような参考例であっても、アウトソール２の接地面２ａが路面Ｒに接地した状態で、変形部７の足裏支持面７ａに人体の荷重が加わったときに、変形部７が固定端部９を支点として下側に撓み変形することで、足裏支持面７ａが変形部７の自由端部８に向かって下方に向かうよう傾斜可能になる。
【００５１】
［第１実施形態の変形例４］
図１１は、第１実施形態の変形例４を示すものである。この変形例のソール構造１では、前後方向に間隔をあけて並ぶように設けられた複数の変形許容部５，５，…がミッドソール３の内甲側における周縁部３ｂで前後方向に連続して一体化されている。すなわち、各変形許容部５は、前後方向において完全に独立した形態でなくてもよい。具体的には、図１２に示すように、前後方向で互いに隣り合う変形許容部５，５同士の間において、ミッドソール３の内甲側の周縁部３ｂにおける側部には凹陥状に切り欠かれた凹部１５が形成されており、その凹部１５内に緩衝部１０が埋設されている。そして、この緩衝部１０は、前後方向で互いに隣り合う各変形許容部５の緩衝部１０に連続している。
【００５２】
［第１実施形態の変形例５］
図１３は、第１実施形態の変形例５を示すものである。この変形例のソール構造１では、足の中足趾節関節ＭＰよりも後方の前足部Ｆ後側から後足部Ｈに至る領域内に単一の変形許容部５が形成されている。すなわち、変形許容部５は、複数に分かれて前後方向に独立して配置された形態でなくてもよい。
【００５３】
［第１実施形態の参考例２］
図１４および図１５は、本発明の第１実施形態の参考例２に係るソール構造１を示す。この参考例では、第１の実施形態と比較して、基台部６および変形部７の形状が異なっている。なお、この参考例に係るソール構造１の他の構成は、第１実施形態に係るソール構造１の構成と同様である。このため、以下の説明では、図１〜図１３と同じ部分について同じ符号を付し、その詳細な説明を省略する。
【００５４】
図１４に示すように、基台部６および変形部７は、内甲側に位置する先端側Ａから基端側Ｂに向かうにつれて基台部６の上面６ａと変形部７の下面７ｂとの間隔が段階的に狭まるように形成されている。具体的に、基台部６の上面６ａは、内甲側に位置する先端側Ａから基端側Ｂに向かって基台部６の上下方向の厚みが段階的に増すように段差面に形成されている。同様に、変形部７の下面７ｂは、先端側Ａの自由端部８から基端側Ｂの固定端部９に向かって変形部７の上下方向の厚みが段階的に増すように段差面に形成されている。
【００５５】
このように、基台部６および変形部７は、内甲側に位置する先端側Ａから基端側Ｂに向かうにつれて基台部６の上面６ａと変形部７の下面７ｂとの間隔が連続状に徐々に狭まるように構成されている形態に限られず、この間隔が段階的に狭まるように形成されていてもよい。
【００５６】
図１５は、第１実施形態の実施例１に相当する参考例２の変形例を示すものであり、詳細な説明を省略する。
【００５７】
［第１実施形態の参考例３］
図１６および図１７は、それぞれ本発明の第１実施形態の参考例３に係るソール構造１の互いに異なるソール構造１を示す。この参考例でも、第１の実施形態と比較して、基台部６および変形部７の形状が異なっている。なお、この参考例に係るソール構造１の他の構成は、第１実施形態に係るソール構造１の構成と同様である。このため、以下の説明では、図１〜図１３と同じ部分について同じ符号を付し、その詳細な説明を省略する。
【００５８】
図１６に示す例では、基台部６および変形部７は、内甲側に位置する先端側Ａから基端側Ｂに向かって基台部６の上面６ａと変形部７の下面７ｂとの間隔が一定になるように形成されている。具体的に、基台部６の上面６ａおよび変形部７の下面７ｂの各々は、内甲側に位置する先端側Ａから基端側Ｂに向かって略水平に延びている。また、変形部７と基台部６との間のミッドソール３の内部に埋設された緩衝部１０は、断面視で略矩形状に構成されている。
【００５９】
このように、基台部６および変形部７は、内甲側に位置する先端側Ａから基端側Ｂに向かうにつれて基台部６の上面６ａと変形部７の下面７ｂとの間隔が狭まるように構成されている形態に限られず、この間隔が一定になるように形成されていてもよい。
【００６０】
図１７は、第１実施形態の実施例１に相当する参考例３の変形例を示すものであるため、詳細な説明を省略する。
【００６１】
［その他の実施形態］
上記第１実施形態では、変形例１〜５の形態を個別に説明したが、これら各変形例を適宜組み合わせた形態であってもよい。
【００６２】
また、上記第１実施形態のソール構造１では、基台部６および変形部７が内甲側に設けられている形態を示したが、この形態に限られない。すなわち、基台部６および変形部７が外甲側に設けられている形態であってもよい。基台部６および変形部７が外甲側に設けられている形態であれば、歩行中における着地時に足全体が外甲側に傾くようになり、膝関節の外側部分に集中して加わる力を抑制することが可能となる。したがって、この形態によれば、外側型の変形性膝関節症（いわゆるＸ脚変形）を煩っている患者に対して、第１実施形態と同様の効果が得られるように適切に処方することができる。
【００６３】
以上、本発明についての実施形態を説明したが、本発明は上述の実施形態のみに限定されず、発明の範囲内で種々の変更が可能である。
【産業上の利用可能性】
【００６４】
本発明は、変形性膝関節症を煩っている患者に適用されるシューズ用ソール構造およびそれを用いたシューズとして産業上の利用が可能である。
【符号の説明】
【００６５】
１：ソール構造
２：アウトソール
３：ミッドソール
３ａ：足裏支持面
５：変形許容部
６：基台部
７：変形部
７ａ：足裏支持面
８：自由端部
９：固定端部
１０：緩衝部
１２：被覆部
１３：中間部
１４：切り欠き部
１５：凹部
ＭＰ：中足趾節関節
Ｆ：前足部
Ｈ：後足部
Ｌ：荷重軌跡
Ａ：先端側
Ｂ：基端側
Ｒ：路面
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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