(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
船体を推進するプロペラの後方に配されて前記船体を回頭させる舵本体と、
前記舵本体の前縁部に設けられるとともに前記プロペラの中心軸の延長上に配され、前端部から後方に向かうに従って幅寸法が漸次大きくなるように外縁部が湾曲する板状に形成される板部材と、を備え、
前記板部材の前部は、その幅寸法の増加率が前記前端部から後方に向かうに従って漸次減少するように形成されて前記外縁部が凸状に湾曲している舵。
【請求項２】
前記板部材は、複数設けられて、互いの幅方向の中心線同士が重なるように交差している請求項１に記載の舵。
【請求項３】
前記板部材は、前記プロペラの回転方向に向かって湾曲する湾曲部を有する請求項１又は２に記載の舵。
【請求項４】
前記板部材は、その厚さ方向の断面が翼形状を有している請求項１から３の何れか一項に記載の舵。
【請求項５】
船体と、
前記船体の船首尾方向に延びる軸線回りに回転し、前記船体を推進するプロペラと、
請求項１から４の何れか一項に記載の舵と、を備える船舶。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、舵、および、船舶に関する。
【背景技術】
【０００２】
船尾側に推進装置としてプロペラを有する船舶にあっては、プロペラのハブ部から船尾側に向かってハブ渦が形成されることが知られている。このハブ渦は、プロペラのハブ部の後方に圧力低下を生じさせるため、抵抗が増加して推進効率が低下してしまう等の課題がある。
【０００３】
例えば、特許文献１には、プロペラのハブ部の船尾側にハブ渦を拡散させるラダーバルブを有する舵を備えた船舶が開示されている。これらラダーバルブは、プロペラのハブ部と同等の直径を有するとともに船首側が球面状とされている。
【０００４】
また、特許文献２においては、ラダーバルブを有する舵の製造工程を簡略化するために、水平リブと垂直リブとを組み立てた組立体に対してラダーバルブを取り付けた後に、ラダーバルブの形状に応じた切欠きを有する外板を組立体の側面に接合する技術が提案されている。
【０００５】
また、特許文献３においては、所定以上の圧力や衝撃が作用した際に、ラダーバルブが破壊されるように、ラダーフィンの側面部に予定破壊線、あるいは、予定破壊箇所を形成する技術が提案されている。
【０００６】
上述した特許文献１から３におけるラダーバルブは、断面が紡錘形状の舵面上に取り付けられる場合が多く、その取付作業に一定の工作精度が要求される。そのため、作業に熟練を要していた。
【０００７】
これに対して、特許文献４には、ハブ渦を拡散させるハブ渦拡散部を容易に形成できるように、２つの板状部材を、プロペラの回転軸の延長上で互いに交差するようにして舵に固定する技術が提案されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開２０１３−１０７５２２号公報
【特許文献２】特開２０１３−２５６２１５号公報
【特許文献３】特開２００８−１２０３７０号公報
【特許文献４】特開２０１３−１２９４０８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
しかしながら、特許文献４に記載のハブ渦拡散部は矩形の平板を組み合わせて形成されていることで、そのプロペラ側において、ハブ渦だけではなく、推進力を得るためのプロペラの旋回流が阻害されてしまう可能性がある。さらに、ハブ渦拡散部を形成する平板において、プロペラから舵に向かう水流に剥離が生じてしまう場合がある。そのため、プロペラによる推進効率が低下してしまう可能性がある。
この発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、容易に組立可能であるとともに、推進効率低下を抑制しつつハブ渦を拡散させることができる舵、および、船舶を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記の課題を解決するために以下の構成を採用する。
この発明の第一態様によれば、舵は、船体を推進するプロペラの後方に配されて前記船体を回頭させる舵本体と、前記舵本体の前縁部に設けられるとともに前記プロペラの中心軸の延長上に配され、前端部から後方に向かうに従って幅寸法が漸次大きくなるように外縁部が湾曲する板状に形成される板部材と、を備え、前記板部材の前部は、その幅寸法の増加率が前記前端部から後方に向かうに従って漸次減少するように形成されて前記外縁部が凸状に湾曲している。
このように前端部から後方に向かうに従って板部材の外縁部が湾曲していることで、板部材の前端部に略直角な角部が形成されている場合と比較して、板状の部材を用いつつプロペラによる旋回流が阻害されることを抑制できる。さらに、プロペラから舵に向かう水流に剥離が生じることを抑制できる。その結果、容易に組立可能であるとともに、推進効率低下を抑制しつつハブ渦を拡散させることが可能となる。
【００１１】
この発明の第二態様によれば、舵は、第一態様における板部材が、複数設けられて、互いの幅方向の中心線同士が重なるように交差していてもよい。
このように複数の板部材を設けることで、板部材が一枚だけ設けられている場合と比較して、ハブ渦の拡散効果を向上することができる。
【００１２】
この発明の第三態様によれば、舵は、第一又は第二態様における板部材が、前記プロペラの回転方向に向かって湾曲する湾曲部を有していてもよい。
このように構成することで、湾曲部によってハブ渦の旋回流が案内されるため、ハブ渦の旋回が阻害されることを抑制して、ハブ渦の旋回が急激に阻害されることによってプロペラの抵抗が大きくなることを抑制できる。その結果、プロペラによる推進効率を向上できる。
【００１３】
この発明の第四態様によれば、舵は、第一から第三態様の何れか一つの態様における板部材が、その厚さ方向の断面が翼形状を有していてもよい。
このように板部材の厚さ方向の断面が翼形状となることで、ハブ渦が板部材から板部材の厚さ方向で剥離することを抑制することができる。
【００１４】
この発明の第五態様によれば、船舶は、船体の船首尾方向に延びる軸線回りに回転し、前記船体を推進するプロペラと、第一から第四態様の何れか一つの態様における舵と、を備える。
このように構成することで、ハブ渦を拡散して舵の損傷を抑制しつつ燃費を向上できる。また、容易に組み立てることができるため、船舶の建造にかかる期間を短縮することができる。
【発明の効果】
【００１５】
上記舵、および、船舶によれば、容易に組立可能であるとともに、推進効率低下を抑制しつつハブ渦を拡散させることが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】この発明の第一実施形態における船舶を示す側面図である。
【図２】この発明の第一実施形態における舵の側面図である。
【図３】この発明の第一実施形態における舵の正面図である。
【図４】この発明の第一実施形態におけるハブ渦拡散部単体の斜視図である。
【図５】この発明の第一実施形態の第一変形例における図２に相当する側面図である。
【図６】この発明の第一実施形態の第一変形例における図３に相当する正面図である。
【図７】この発明の第一実施形態における第二変形例における図３に相当する正面図である。
【図８】この発明の第一実施形態における第三変形例における図３に相当する正面図である。
【図９】この発明の第二実施形態における図２に相当する側面図である。
【図１０】この発明の第二実施形態におけるハブ渦拡散部の正面図である。
【図１１】この発明の第二実施形態の変形例における図９に相当する側面図である。
【図１２】この発明の第二実施形態の変形例における図１０に相当する正面図である。
【図１３】この発明の第三実施形態における図２に相当する側面図である。
【図１４】この発明の第三実施形態における図３に相当する正面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
次に、この発明の第一実施形態に係る舵、および、船舶について説明する。
図１は、この発明の第一実施形態における船舶を示す側面図である。
図１に示すように、この実施形態における船舶１は、主船体２と、プロペラ３と、舵４とを備えている。
この実施形態における主船体２は、ボッシング５を備えている。このボッシング５は、主船体２の長手方向の中心よりも船尾側の船底に形成されている。このボッシング５は、プロペラ３を回転可能に支持している。
【００１８】
プロペラ３は、ハブ６と、ブレード７と、を備えている。
ハブ６は、エンジン等の動力源（図示せず）から変速機やシャフト等を介して伝達された出力により回転する。このハブ６は、複数のブレード７を支持している。
【００１９】
ブレード７は、ハブ６から放射状に複数延びている。言い換えれば、ブレード７の根本がハブ６に固定されて、それぞれ径方向外側に向かって延びている。これらブレード７は、所定の翼形状とされている。
上記プロペラ３が回転軸Ｏ回りの所定方向に回転することで、ブレード７によって船尾側に向かう旋回流が形成され、船舶１に前進するための推進力が付与される。舵４は、プロペラ３の後方に配されている。より具体的には、舵４は、プロペラ３の回転軸Ｏを後方に延長した延長線Ｏ１上に配されている。
【００２０】
図２は、この発明の第一実施形態における舵の側面図である。図３は、この発明の第一実施形態における舵の正面図である。
図２、図３に示すように、舵４は、舵軸８と、舵本体９と、ハブ渦拡散部１０と、を備えている。
舵軸８は、主船体２の船底から鉛直方向の下方に向かって延びている。この舵軸８は、鉛直方向に延びる軸線周りに回転可能とされている。この舵軸８の下部には、舵本体９が取り付けられている。
【００２１】
舵本体９は、舵軸８が回動することで揺動可能とされている。この実施形態における舵本体９は、上縁部から鉛直方向の下方に向かうに従って、プロペラ３側の前縁部１１から、プロペラ３とは水平方向で反対側となる後縁部１２までの幅寸法が、徐々に小さくなるように形成されている。また、舵本体９の厚さは、上縁部１３から下方に向かうにしたがって徐々に薄くなるように形成されている。
【００２２】
舵本体９は、モータ等を備える駆動装置（図示せず）によって駆動される。上記舵４によれば、舵本体９が船首尾方向に延びる直進状態から揺動されると、プロペラ３により生成される水流舵本体９の片面側が負圧となり、その負圧となる側に船尾が移動することで主船体２が回頭することとなる。
【００２３】
ここで、上述したプロペラ３は、主船体２が前進する方向に回転することによって、ブレード７による旋回流とは別に、ハブ６の後方に向かうハブ渦を生成してしまう。ハブ渦は、ハブ渦キャビテーションを生成して舵４を損傷させる可能性がある。このハブ渦は、主船体２が前進するための推進力としては寄与しない。
【００２４】
ハブ渦拡散部１０は、上述したハブ渦を拡散させる機能を有する。ここで、ハブ渦の拡散とは、プロペラ３の回転軸Ｏの延長線Ｏ１上に収束しようとするハブ渦の流れを、延長線Ｏ１周りの全周で延長線Ｏ１から径方向外側に離間させることを意味する。ハブ渦拡散部１０は、舵本体９の前縁部１１に設けられている。この実施形態におけるハブ渦拡散部１０は、複数より具体的には２つの板部材１４の組み合わせにより構成されている。
【００２５】
図４は、この発明の第一実施形態におけるハブ渦拡散部単体の斜視図である。
図４に示すように、これら板部材１４は、それぞれ所定厚さの板状に形成されている。この板部材１４のプロペラ３側の前部１５は、前端部１６ａから後方に向かうに従って、その幅寸法Ｗ１が漸次大きくなるように形成されている。より具体的には、前部１５における幅寸法Ｗ１の増加率は、前端部１６ａから後方に向かうに従って漸次減少するように形成されている。これにより、板部材１４は、前部１５の外縁部１６ｂが凸状に湾曲している。
【００２６】
また、板部材１４の後部１７は、後方に向かうに従って徐々に幅寸法Ｗ１が減少するように形成されている。より具体的には、板部材１４の後部１７は、その幅寸法Ｗ１の減少率が、後方に向かうに従って漸次減少するように形成されている。これにより、板部材１４は、後部１７の外縁部１６ｂも僅かに凸状に湾曲している。この板部材１４の後部１７の幅寸法Ｗ１の減少率は、前部の幅寸法Ｗ１の増加率よりも緩やかに変化している。このように形成されることで、板部材１４は、平面視で紡錘形状をなしている。
【００２７】
この実施形態における板部材１４の幅寸法Ｗ１の最大値は、上述したプロペラ３のハブ６の直径以下とされている。これにより、プロペラ３のブレード７で生成された旋回流を阻害しないようになっている。ここで、上述した実施形態では、板部材１４の前端部１６ａが平面視で湾曲した曲線形状である場合を例示した。しかし、平面視における前端部１６ａの形状は、湾曲した曲線形状に限られず、先の尖った形状であってもよい。
【００２８】
２つの板部材１４のうち、一方の板部材１４と他方の板部材１４は、それぞれ同一形状とされている。以下の説明においては、一方の板部材１４を第一板部材１４Ａと称し、他方の板部材１４を第二板部材１４Ｂと称する。また、第一板部材１４Ａ、第二板部材１４Ｂの区別が不要な場合に限り、「板部材１４」と総称する。
【００２９】
図２、図３に示すように、第一板部材１４Ａは、舵本体９の厚さ方向の中心面Ｓ１上に配されるようにして舵本体９に取り付けられている。一方で、第二板部材１４Ｂは、第一板部材１４Ａと垂直に交差するようにして舵本体９に取り付けられている。言い換えれば、これら第一板部材１４Ａと第二板部材１４Ｂとは、互いの幅方向の中心線同士が重なるように交差している。これら第一板部材１４Ａの中心線と第二板部材１４Ｂの中心線とは、プロペラ３の回転軸Ｏの延長線Ｏ１上に配される。
【００３０】
上述した第一板部材１４Ａと第二板部材１４Ｂとは、互いに幅方向中心線が重なるように組み上げた組立体１８（図４参照）とした後に、舵本体９に対して溶接等により固定することができる。この際、舵本体９には、第一板部材１４Ａと第二板部材１４Ｂとに応じた鉛直方向のスリットと水平方向のスリットと（何れも図示せず）を予め形成し、これらスリットに組立体１８を後部１７側から挿入すればよい。ここで、この実施形態においては、第一板部材１４Ａと第二板部材１４Ｂとの輪郭を同一形状とし、これら第一板部材１４Ａと第二板部材１４Ｂとを組み立てた後に、舵本体９に挿入し固定する場合について説明した。しかし、この構成に限られるものではない。例えば、第一板部材１４Ａと第二板部材１４Ｂとを、それぞれ上述した舵本体９の外側に露出している部分を個別のパーツとして形成し、これら各パーツを舵本体９に対して溶接等により個別に接合するようにしても良い。
【００３１】
したがって、上述した第一実施形態の舵４によれば、前端部１６ａから後方向に向かうに従って板部材１４の外縁部１６ｂが湾曲していることで、板部材１４が矩形とされて前端部１６ａに略直角な角部が形成されている場合と比較して、板状の部材を用いつつプロペラ３による旋回流が阻害されることを抑制できる。さらに、外縁部１６ｂの湾曲により、プロペラ３から舵４に向かう水流に剥離が生じることも抑制できる。その結果、容易に組立可能であるとともに、推進効率低下を抑制しつつハブ渦を拡散させることが可能となる。
【００３２】
また、ハブ渦拡散部１０が複数の板部材１４である第一板部材１４Ａと第二板部材１４Ｂとをそれぞれ備えていることで、一枚の板部材１４だけで構成される場合と比較して、ハブ渦の拡散効果を向上することができる。
【００３３】
（第一実施形態の変形例）
次に、上述した第一実施形態の第一変形例から第三変形例における舵について説明する。この第一実施形態の各変形例は、上述した第一実施形態と板部材１４の数量および取付角度等が異なるだけである。そのため、第一実施形態と同一部分には同一符号を付して説明するとともに、重複する説明を省略する。
【００３４】
（第一実施形態の第一変形例）
図５は、この発明の第一実施形態の第一変形例における図２に相当する側面図である。図６は、この発明の第一実施形態の第一変形例における図３に相当する正面図である。
ハブ渦拡散部１０を構成する第一板部材１４Ａと、第二板部材１４Ｂとは、第一実施形態の角度に限られない。図５、図６に示すように、舵本体９の厚さ方向の中心面Ｓ１と、プロペラ３の回転軸Ｏの延長線Ｏ１を含み且つ上記中心面Ｓ１に垂直な平面Ｓ２との間にそれぞれ第一板部材１４Ａと第二板部材１４Ｂとが配されるようにしても良い。この場合、第一板部材１４Ａと第二板部材１４Ｂとの配置は、正面視で中心面Ｓ１と平面Ｓ２との中間の角度（中心面Ｓ１および平面Ｓ２に対してそれぞれ４５°程度）とすることが好ましい。この場合、周方向で板部材１４が等間隔に配されるため、ハブ渦拡散部１０によるハブ渦の拡散効果を周方向でより均一化することが可能となる。
【００３５】
（第一実施形態の第二、第三変形例）
図７は、この発明の第一実施形態における第二変形例における図３に相当する正面図である。図８は、この発明の第一実施形態における第三変形例における図３に相当する正面図である。
上述した第一実施形態および、第一実施形態の第一変形例においては、２つの板部材１４によりハブ渦拡散部１０を構成する場合について説明した。しかし、ハブ渦拡散部１０は、３つ以上の板部材１４によって構成しても良い。
【００３６】
例えば、図７に示す第二変形例のように、第一実施形態における板部材１４と、第一実施形態の第一変形例における板部材１４とを組み合わせても良い。すなわち、ハブ渦拡散部１０を、４つの板部材１４を組み合わせて形成するようにしても良い。
【００３７】
また、図８に示す第三変形例のように、第一実施形態の第一変形例における板部材１４に対して、板部材１４を一枚だけ追加するようにしても良い。この図８に示すハブ渦拡散部１０の場合は、中心面Ｓ１に沿う板部材１４を、上記第一変形例における板部材１４に追加した場合を例示している。しかし、中心面Ｓ１に沿う板部材１４に限られず、平面Ｓ２に沿う板部材１４を追加しても良い。
【００３８】
また、図７、図８に示すように中心面Ｓ１、および、平面Ｓ２に沿う２つの板部材１４を用いる場合に限られない。つまり、図７、図８においては、第一実施形態の第一変形例のハブ渦拡散部１０に対して、板部材１４を追加する場合について説明したが、第一実施形態のハブ渦拡散部１０に対して板部材１４を追加するようにしても良い。
【００３９】
上記第一実施形態の第二変形例、および、第三変形例によれば、板部材１４の枚数を増やすことができるため、ハブ渦拡散部１０において、全周でより均一にハブ渦を拡散させることが可能となる。
また、第一実施形態および第一実施形態の第一変形例から第三変形例において、板部材１４の周方向における角度位置は、上述した角度位置に限られない。
【００４０】
（第二実施形態）
次に、この発明の第二実施形態に係る舵について説明する。この第二実施形態における舵は、第一実施形態の舵４と板部材１４の形状が異なるだけである。そのため、第一実施形態と同一部分に同一符号を付して説明するとともに、重複する説明を省略する。
図９は、この発明の第二実施形態における図２に相当する側面図である。図１０は、この発明の第二実施形態におけるハブ渦拡散部の正面図である。
図９、図１０に示すように、この第二実施形態における舵４は、ハブ渦拡散部１０を備えている。このハブ渦拡散部１０は、４つの板部材２０、を備えている。
【００４１】
４つの板部材２０は、プロペラ３の回転軸Ｏの延長線Ｏ１周りに等間隔より具体的には、９０度毎に配されている。この実施形態における板部材２０は、中心面Ｓ１上、および、平面Ｓ２上に配されている。板部材２０は、正面視でプロペラ３の回転方向（図１０中、大きい矢印で示す）に向かって湾曲する湾曲部２１を有している。言い換えれば、湾曲部２１は、プロペラ３の回転軸Ｏの延長線Ｏ１を中心とした径方向において、板部材２０の外側部２２が内側部２３よりも、プロペラ３の回転方向にオフセットするように凹状に湾曲している。
【００４２】
これら４つの板部材２０は、上記延長線Ｏ１側の基端部２４がそれぞれプロペラ３の回転方向とは反対側に隣り合う板部材２０に対して溶接等により固定され一体化されている。これら板部材２０の各基端部２４は、それぞれプロペラ３の回転方向とは反対側に隣り合う板部材２０の基端部２４よりも僅かに径方向外側の内側部２３に固定されている。この実施形態におけるハブ渦拡散部１０は、４つの板部材２０の基端部２４が固定される位置よりも延長線Ｏ１側に孔２５が形成される。この実施形態における孔２５は、水流の乱れを生む可能性があるため充填材等により埋められている。
【００４３】
板部材２０は、延長線Ｏ１を中心とした径方向における幅寸法が、前端部１６ａから後方に向かうに従って漸次増加するように形成されている。これにより、板部材２０は、前部１５の外縁部１６ｂが凸状に湾曲している。また、板部材２０の後部１７は、幅寸法が徐々に減少するように形成されている。
【００４４】
したがって、上述した第二実施形態によれば、湾曲部２１に沿ってハブ渦の旋回流が径方向外側（図１０中、小さい矢印の方向）に案内されるため、ハブ渦の旋回が阻害されることを抑制して、ハブ渦の旋回が阻害されることによる生じるプロペラ３の抵抗が大きくなることを抑制できる。その結果、プロペラ３による推進効率を向上できる。
また、板部材２０の基端部２４がプロペラ３の回転方向と反対側に隣り合う板部材２０に固定されていることで、各板部材２０の基端部２４側に管状の部分が形成される。そのため、このように管状の部分が形成されることによって、ハブ渦の旋回により作用する力に対しても十分な強度を確保することができる。
【００４５】
ここで、上述した第二実施形態において、延長線Ｏ１周りにおける４つの板部材２０の配置は、図１０に示す配置に限られない。例えば、図１０に示す各板部材２０の配置を周方向にずらして配置しても良い。更に、ハブ渦拡散部１０が４つの板部材２０により形成される場合について説明したが、３つの板部材２０により形成したり、５つ以上の板部材２０により形成したりするようにしても良い。
【００４６】
（第二実施形態の第一変形例）
図１１は、この発明の第二実施形態の変形例における図９に相当する側面図である。図１２は、この発明の第二実施形態の変形例における図１０に相当する正面図である。
上述した第二実施形態においては、湾曲部２１を有する４つの板部材２０によってハブ渦拡散部１０を形成する場合について説明した。しかし、ハブ渦拡散部１０は、第二実施形態のように湾曲部２１を有する４つの板部材２０により形成される場合に限られない。
【００４７】
図１１、図１２に示す第二実施形態の変形例のように、例えば、それぞれプロペラ３の回転方向（図１２中、大きい矢印で示す方向）に湾曲する２つの湾曲部２１を有する２つの板部材２６によってハブ渦拡散部１０を構成するようにしても良い。この第二実施形態の変形例の２つの板部材２６は、第一実施形態のように、それぞれ幅方向の中心線が互いに重なるように交差して形成されている。このように形成されることにより、２つの板部材２６は、延長線Ｏ１上から径方向外側に延びる部分にそれぞれ湾曲部２１が形成されることとなる。
【００４８】
したがって、第二実施形態の変形例によれば、第二実施形態と同様に、プロペラ３の推進効率を向上できることに加えて、更に、部品点数を低減して組立作業者の負担を軽減することが可能となる。
【００４９】
（第三実施形態）
次に、この発明の第三実施形態に係る舵について説明する。この第三実施形態は、上述した第一実施形態と、板部材１４の厚さ方向の断面形状が異なるだけである。そのため、第一実施形態と同一部分に同一符号を付して説明するとともに、重複する説明を省略する。
【００５０】
図１３は、この発明の第三実施形態における図２に相当する側面図である。図１４は、この発明の第三実施形態における図３に相当する正面図である。
図１３、図１４に示すように、ハブ渦拡散部１０は、２つの板部材１４として、第一板部材１４Ａと第二板部材１４Ｂとを備えている。これら第一板部材１４と第二板部材１４Ｂとは、それぞれ厚さ方向の断面形状が翼型の断面形状となっている。これら第一板部材１４Ａと第二板部材１４Ｂとは、それぞれ延長線Ｏ１周りの周方向において、プロペラ３の回転方向（図１４中、矢印で示す方向）と反対方向を向く面が正圧面３０とされている。また、第一板部材１４Ａと第二板部材１４Ｂとは、それぞれ延長線Ｏ１周りの周方向において、プロペラ３の回転方向（図１４中、矢印で示す方向）を向く面が負圧面３１とされている。正圧面３０、および、負圧面３１は、後部１７において後方に向かうに従って徐々にプロペラ３の回転方向と反対側に湾曲し、板部材１４の厚さが後方に向かうに従って漸減している。
【００５１】
これにより、ハブ渦による旋回をそれぞれ打ち消す方向に流れを円滑に導きつつハブ渦を拡散させることができる。そのため、プロペラ３の後方における水流を整流して推進効率を向上することができる。また、板部材１４から、板部材１４の厚さ方向で水流が剥離することを抑制することができるため、プロペラ３の抵抗増加を抑制することができる。
【００５２】
ここで、第三実施形態においては、第一実施形態と同様に２つの板部材１４を配する場合について説明したが、第一実施形態の第一変形例から第三変形例に示すように板部材１４を配するようにしても良い。
【００５３】
この発明は、上述した各実施形態、および、各変形例に限定されるものではなく、この発明の趣旨を逸脱しない範囲において、上述した各実施形態、および、各変形例に種々の変更を加えたものを含む。すなわち、各実施形態、および、各変形例で挙げた具体的な形状や構成等は一例にすぎず、適宜変更が可能である。
【００５４】
例えば、上述した第一実施形態においては、ハブ渦拡散部１０が複数の板部材１４の組み合わせによって形成される場合について説明した。しかし、ハブ渦拡散部１０は、少なくとも一枚の板部材１４を備えていれば良い。板部材１４を一枚だけ設ける場合、舵本体９に取り付けられる板部材１４は、その幅方向の中心面が鉛直方向に延びるように配置しても良いし、水平方向に延びるように配置しても良い。
【００５５】
また、上述した第三実施形態の板部材１４に対して、第二実施形態の第一変形例のように湾曲部２１を設けるようにしても良い。
【００５６】
さらに、上述した各実施形態、および、各変形例においては、舵本体９の前縁部１１にハブ渦拡散部１０を設ける場合について説明した。しかし、舵本体９がラダーホーンを備える場合は、このラダーホーンの前縁部にハブ渦拡散部を設けるようにしても良い。
【符号の説明】
【００５７】
１  船舶
２  主船体（船体）
３  プロペラ
４  舵
５  ボッシング
６  ハブ
７  ブレード
８  舵軸
９  舵本体
１０  ハブ渦拡散部
１１  前縁部
１２  後縁部
１４  板部材
１５  前部
１６ａ  前端部
１６ｂ  外縁部
１７  後部
１８  組立体
２０  板部材
２１  湾曲部
２２  外側部
２３  内側部
２４  基端部
２６  板部材
３０  正圧面
３１  負圧面
Ｏ  回転軸（中心軸）
Ｏ１  延長線
Ｓ１  中心面
Ｓ２  平面
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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