(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
メモリと、
ロジックと、を含み、
前記ロジックの少なくとも部分が前記メモリに結合された回路内に実装され、前記ロジックは、
受信される無線リソース制御（ＲＲＣ）メッセージに含まれるデバイスツーデバイス（Ｄ２Ｄ）サブフレームビットマップを識別し、
受信される制御情報に基づいてリソースパターンインデックスを識別し、
前記リソースパターンインデックスに対応するリソースパターンビットマップを決定し、
前記Ｄ２Ｄサブフレームビットマップに基づいてＤ２Ｄサブフレームプールを決定し、
前記リソースパターンビットマップに基づいて、前記Ｄ２Ｄサブフレームプール中に、Ｄ２Ｄ送信リソースを含むサブフレームセットを識別する、
装置。
【請求項２】
前記Ｄ２Ｄサブフレームビットマップは、受信したシステム情報ブロックに含まれる、
請求項１に記載の装置。
【請求項３】
前記Ｄ２Ｄサブフレームビットマップの適用可能間隔は、前記Ｄ２Ｄサブフレームビットマップのパターン継続時間を超える、
請求項１乃至２のうちいずれか１項に記載の装置。
【請求項４】
前記制御情報は、物理ダウンリンク制御チャネル（ＰＤＣＣＨ）を通じて受信される、
請求項１乃至３のうちいずれか１項に記載の装置。
【請求項５】
前記ロジックは、ユーザ機器（ＵＥ）に対する制御チャネルを通じた送信のためのＤ２Ｄ制御情報を生成し、前記Ｄ２Ｄ制御情報は前記リソースパターンインデックスを示す、
請求項１乃至４のうちいずれか１項に記載の装置。
【請求項６】
請求項１乃至５のうちいずれか１項に記載の装置と、
前記ロジックに通信可能に結合された１つ以上の無線周波数（ＲＦ）送受信器と、
１つ以上のＲＦアンテナであって、各ＲＦアンテナが前記１つ以上のＲＦ送受信器のうち少なくとも１つに通信可能に結合される、１つ以上のＲＦアンテナと、
を含むシステム。
【請求項７】
ユーザ機器（ＵＥ）に、
受信される無線リソース制御（ＲＲＣ）情報に含まれるデバイスツーデバイス（Ｄ２Ｄ）サブフレームビットマップを識別させ、
前記Ｄ２Ｄサブフレームビットマップに基づいてＤ２Ｄサブフレームプールを決定させ、
受信されるＤ２Ｄ制御情報に含まれるＤ２Ｄ送信リソースパターンインデックスを識別させ、
前記Ｄ２Ｄ送信リソースパターンインデックスに基づいてＤ２Ｄ送信リソースパターンビットマップを決定させ、
前記Ｄ２Ｄ送信リソースパターンビットマップを用いて前記Ｄ２Ｄサブフレームプールの中のＤ２Ｄ送信サブフレームセットを識別させ、
前記Ｄ２Ｄ送信サブフレームセットのリソースを用いてＤ２Ｄデータ送信を実行させる、
コンピュータプログラム。
【請求項８】
前記Ｄ２Ｄサブフレームビットマップの適用可能間隔は、前記Ｄ２Ｄサブフレームビットマップのパターン継続時間を超える、
請求項７に記載のコンピュータプログラム。
【請求項９】
前記受信されるＲＲＣ情報はシステム情報ブロックを含む、
請求項７乃至８のうちいずれか１項に記載のコンピュータプログラム。
【請求項１０】
前記ＵＥに、
Ｄ２Ｄ制御チャネルを通じて前記Ｄ２Ｄ送信リソースパターンインデックスを含むＤ２Ｄ制御情報を送信させる、
請求項７乃至９のうちいずれか１項に記載のコンピュータプログラム。
【請求項１１】
前記受信されるＤ２Ｄ制御情報は、物理ダウンリンク制御チャネル（ＰＤＣＣＨ）を通じて受信される、請求項７乃至１０のうちいずれか１項に記載のコンピュータプログラム。
【請求項１２】
ロジックであって、
前記ロジックの少なくとも部分が回路に実装され、前記ロジックは、
受信される無線リソース制御（ＲＲＣ）情報に含まれるデバイスツーデバイス（Ｄ２Ｄ）サブフレームビットマップを識別し、
前記Ｄ２Ｄサブフレームビットマップに基づいてＤ２Ｄサブフレームプールを識別し、
受信される制御情報に含まれるインデックス値を識別し、
前記インデックス値に基づいてＤ２Ｄ送信パターンビットマップを決定し、
前記Ｄ２Ｄ送信パターンビットマップに基づいて、前記Ｄ２Ｄサブフレームプールの中からＤ２Ｄ送信のためのサブフレームセットを識別する、ロジックと、
前記回路に結合された送受信器であって、
Ｄ２Ｄ制御チャネルを通じて制御情報を送信し、前記制御情報はＤ２Ｄ送信のための前記識別されるサブフレームセットに対応するインデックス値を含み、
Ｄ２Ｄ送信のための前記識別されるサブフレームセットのリソースを用いてＤ２Ｄデータチャネルを通じてデータを送信する、送受信器とを含む
ユーザ機器（ＵＥ）。
【請求項１３】
前記送受信器は、ダウンリンク制御チャネルを通じて前記インデックス値を含む前記制御情報を受信する、請求項１２に記載のＵＥ。
【請求項１４】
前記ダウンリンク制御チャネルは物理ダウンリンク制御チャネル（ＰＤＣＣＨ）を含む、請求項１３に記載のＵＥ。
【請求項１５】
前記受信したＲＲＣ情報はシステム情報ブロックを含む、
請求項１２乃至１４のうちいずれか１項に記載のＵＥ。
【請求項１６】
前記ロジックは、前記Ｄ２Ｄ制御チャネルを通じて受信される制御情報に含まれる第２のインデックス値に基づいてＤ２Ｄ受信のためのサブフレームセットを識別し、前記送受信器は、Ｄ２Ｄ受信のための前記識別されるサブフレームセットのリソースを用いて前記Ｄ２Ｄデータチャネルを通じてデータを受信する、
請求項１２乃至１５のうちいずれか１項に記載のＵＥ。
【請求項１７】
請求項７乃至１１のうちいずれか１項に記載のコンピュータプログラムを記憶したコンピュータ可読記憶媒体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願
本出願は、２０１４年３月２０日に申請された米国仮特許出願番号第６１／９６８２８６号に対して優先権を主張する、２０１４年１２月２７日に申請された米国特許出願番号第１４／５８３６５０号に対して優先権を主張し、上記出願の全体が、本明細書において参照により援用される。
【０００２】
本明細書における実施形態は、概して、ブロードバンドワイヤレス通信ネットワークにおけるデバイス間の通信に関する。
【背景技術】
【０００３】
Ｅ−ＵＴＲＡＮ（Ｅｖｏｌｖｅｄ  Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｍｏｂｉｌｅ  Ｔｅｌｅｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ  Ｓｙｓｔｅｍ  Ｔｅｒｒｅｓｔｒｉａｌ  Ｒａｄｉｏ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）において、進化型ノードＢ（ｅＮＢ）が、ワイヤレスチャネルリソースを配分して、デバイスツーデバイス（Ｄ２Ｄ）データ送信を実行したい任意のＤ２Ｄ可能ユーザ機器（Ｄ２Ｄ  ＵＥ）のこうした送信に対処することについて責任を負い得る。ｅＮＢは、Ｄ２Ｄ  ＵＥにスケジューリング許可を送ることによって、Ｄ２Ｄデータ送信のための配分されたリソースをＤ２Ｄ  ＵＥに知らせることができる。ｅＮＢに対して、各Ｄ２Ｄデータ送信について別個のスケジューリング許可を送るように要求することは、過度の望まれないシグナリングオーバーヘッドを課すおそれがある。送信するＤ２Ｄ  ＵＥがｅＮＢとの接続性を有さないカバレッジ外のシナリオにおいて、送信するＤ２Ｄ  ＵＥは、受信者Ｄ２Ｄ  ＵＥに対するＤ２Ｄデータ送信に対処するのに使用されるワイヤレスチャネルリソースを自律的に選択し得る。ｅＮＢが送信するＤ２Ｄ  ＵＥのためのリソースを配分するか、あるいは送信するＤ２Ｄ  ＵＥが上記リソースを自律的に選択するかにかかわらず、送信するＤ２Ｄ  ＵＥは、制御情報を送って、受信者Ｄ２Ｄ  ＵＥにワイヤレスチャネルリソースを知らせる必要があり、該ワイヤレスチャネルリソースを介して、送信するＤ２Ｄ  ＵＥは受信者Ｄ２Ｄ  ＵＥに対するＤ２Ｄデータ送信を実行することになる。送信するＤ２Ｄ  ＵＥが、各々のそれぞれのＤ２Ｄデータ送信に使用される具体的なリソースを識別する制御情報を送るように求められる場合、このことは、過度のシグナリングオーバーヘッドの原因をさらに構成するおそれがある。Ｄ２Ｄ送信のためのリソース配分に関連付けられるシグナリングオーバーヘッドを低減するために、ｅＮＢ及びＤ２Ｄ  ＵＥがコンパクトな、非メッセージ固有のフォーマットにおいてＤ２Ｄリソース配分情報を通信するように構成されることが望ましい可能性がある。
【図面の簡単な説明】
【０００４】
【図１】第１の動作環境の一実施形態を例示する。
【図２】第２の動作環境の一実施形態を例示する。
【図３】第３の動作環境の一実施形態を例示する。
【図４】第１のＤ２Ｄ送信パターンセットの一実施形態を例示する。
【図５】第２のＤ２Ｄ送信パターンセットの一実施形態を例示する。
【図６】第１のロジックフローの一実施形態を例示する。
【図７】第２のロジックフローの一実施形態を例示する。
【図８Ａ】第１の記憶媒体の一実施形態を例示する。
【図８Ｂ】第２の記憶媒体の一実施形態を例示する。
【図９】デバイスの一実施形態を例示する。
【図１０】ワイヤレスネットワークの一実施形態を例示する。
【発明を実施するための形態】
【０００５】
様々な実施形態が、一般に、Ｄ２Ｄ通信のためのリソース配分手法に向けられ得る。一実施形態において、例えば、ユーザ機器が、１つ以上の無線周波数（ＲＦ）送受信機、１つ以上のアンテナ、及びロジックを含むことができ、上記ロジックは、その少なくとも部分がハードウェア内にあり、Ｄ２Ｄデータ送信パターン（ＤＴＰ）情報を含むＤ２Ｄ制御情報（Ｄ２ＤＣＩ）メッセージを受信し、ＤＴＰ情報に基づいてＤ２Ｄ送信リソースのセットを識別し、Ｄ２Ｄ送信リソースのセットを用いて１つ以上のＤ２Ｄデータメッセージを送る。他の実施形態が説明され、請求される。
【０００６】
様々な実施形態が、１つ以上の要素を含み得る。一要素が、特定の動作を実行するように配置された任意の構造を含み得る。各要素は、設計パラメータ又はパフォーマンス制約の所与のセットに対して所望されるとおり、ハードウェア、ソフトウェア、又はこれらの任意の組み合わせとして実装され得る。一実施形態が、例として特定のトポロジーにおいて限定された数の要素を用いて説明され得るが、該実施形態は、所与の実装に対して所望されるとおり、別のトポロジーにおいてより多くの又はより少ない要素を含み得る。「１つの実施形態」又は「一実施形態」に対するいかなる参照も、実施形態に関して説明される特定の特徴、構造、又は特性が少なくとも１つの実施形態に含まれることを意味することが、留意に値する。明細書の様々な箇所におけるフレーズ「１つの実施形態において」、「いくつかの実施形態において」、及び「様々な実施形態において」の出現は、必ずしもすべて同一の実施形態を参照するものではない。
【０００７】
本明細書に開示される手法は、１つ以上のワイヤレスモバイルブロードバンドテクノロジーを用いた、１つ以上のワイヤレス接続を通じたデータの送信を伴い得る。例えば、様々な実施形態が、１つ以上の３ＧＰＰ（３ｒｄ  Ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ  Ｐａｒｔｎｅｒｓｈｉｐ  Ｐｒｏｊｅｃｔ）、３ＧＰＰ  ＬＴＥ（Ｌｏｎｇ  Ｔｅｒｍ  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）、及び／又は３ＧＰＰ  ＬＴＥ−Ａ（ＬＴＥ‐Ａｄｖａｎｃｅｄ）の、その前身、改訂、後代、及び／又は変形を含むテクノロジー及び／又は標準に従った、１つ以上のワイヤレス接続を通じた送信を伴い得る。様々な実施形態が、別法として又はさらに、１つ以上のＧＳＭ（登録商標）（Ｇｌｏｂａｌ  Ｓｙｓｔｅｍ  ｆｏｒ  Ｍｏｂｉｌｅ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ）／ＥＤＧＥ（Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｄａｔａ  Ｒａｔｅｓ  ｆｏｒ  ＧＳＭ  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）、ＵＭＴＳ（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｍｏｂｉｌｅ  Ｔｅｌｅｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ  Ｓｙｓｔｅｍ）／ＨＳＰＡ（Ｈｉｇｈ  Ｓｐｅｅｄ  Ｐａｃｋｅｔ  Ａｃｃｅｓｓ）、及び／又は、ＧＳＭ／ＧＰＲＳ（ＧＰＲＳ（Ｇｅｎｅｒａｌ  Ｐａｃｋｅｔ  Ｒａｄｉｏ  Ｓｅｒｖｉｃｅ）システムを有するＧＳＭ）の、その前身、改訂、後代、及び／又は変形を含むテクノロジー及び／又は標準に従った送信を伴い得る。
【０００８】
ワイヤレスモバイルブロードバンドテクノロジー及び／又は標準の例には、限定なしに、ＩＥＥＥ（Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ  ｏｆ  Ｅｌｅｃｔｒｉｃａｌ  ａｎｄ  Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃｓ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｓ）８０２．１６ワイヤレスブロードバンド標準、例えばＩＥＥＥ８０２．１６ｍ及び／又は８０２．１６ｐなど、ＩＭＴ−ＡＤＶ（Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｍｏｂｉｌｅ  Ｔｅｌｅｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ  Ａｄｖａｎｃｅｄ）、ＷｉＭＡＸ（登録商標）（Ｗｏｒｌｄｗｉｄｅ  Ｉｎｔｅｒｏｐｅｒａｂｉｌｉｔｙ  ｆｏｒ  Ｍｉｃｒｏｗａｖｅ  Ａｃｃｅｓｓ）及び／又はＷｉＭＡＸ  ＩＩ、ＣＤＭＡ（Ｃｏｄｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）２０００（例えば、ＣＤＭＡ２０００  １ｘＲＴＴ、ＣＤＭＡ２０００  ＥＶ−ＤＯ、ＣＤＭＡ  ＥＶ−ＤＶ等）、ＨＩＰＥＲＭＡＮ（Ｈｉｇｈ  Ｐｅｒｆｏｒｍａｎｃｅ  Ｒａｄｉｏ  Ｍｅｔｒｏｐｏｌｉｔａｎ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）、ＷｉＢｒｏ（登録商標）（Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｂｒｏａｄｂａｎｄ）、ＨＳＤＰＡ（Ｈｉｇｈ  Ｓｐｅｅｄ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｐａｃｋｅｔ  Ａｃｃｅｓｓ）、ＨＳＯＰＡ（Ｈｉｇｈ  Ｓｐｅｅｄ  ＯＦＤＭ（Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ−Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｉｎｇ）  Ｐａｃｋｅｔ  Ａｃｃｅｓｓ）、ＨＳＵＰＡ（Ｈｉｇｈ−Ｓｐｅｅｄ  Ｕｐｌｉｎｋ  Ｐａｃｋｅｔ  Ａｃｃｅｓｓ）の、その前身、改訂、後代、及び／又は変形を含むテクノロジー及び／又は標準のうち、任意のものがさらに含まれ得る。
【０００９】
いくつかの実施形態が、さらに又は別法として、他のワイヤレス通信テクノロジー及び／又は標準に従ったワイヤレス通信を伴い得る。様々な実施形態において使用され得る他のワイヤレス通信テクノロジー及び／又は標準の例には、限定なしに、他のＩＥＥＥワイヤレス通信標準、例えばＩＥＥＥ８０２．１１、ＩＥＥＥ８０２．１１ａ、ＩＥＥＥ８０２．１１ｂ、ＩＥＥＥ８０２．１１ｇ、ＩＥＥＥ８０２．１１ｎ、ＩＥＥＥ８０２．１１ｕ、ＩＥＥＥ８０２．１１ａｃ、ＩＥＥＥ８０２．１１ａｄ、ＩＥＥＥ８０２．１１ａｆ及び／又は８０２．１１ａｈ標準など、ＩＥＥＥ８０２．１１  ＨＥＷ（Ｈｉｇｈ  Ｅｆｆｉｃｉｅｎｃｙ  ＷＬＡＮ）  Ｓｔｕｄｙ  Ｇｒｏｕｐにより開発されたＨｉｇｈ−Ｅｆｆｉｃｉｅｎｃｙ  Ｗｉ−Ｆｉ標準、ＷＦＡ（Ｗｉ−Ｆｉアライアンス）ワイヤレス通信標準、例えば、Ｗｉ−Ｆｉ、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ、ＷｉＧｉｇ（Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｇｉｇａｂｉｔ）、ＷＤＥ（ＷｉＧｉｇ  Ｄｉｓｐｌａｙ  Ｅｘｔｅｎｓｉｏｎ）、ＷＢＥ（ＷｉＧｉｇ  Ｂｕｓ  Ｅｘｔｅｎｓｉｏｎ）、ＷＳＥ（ＷｉＧｉｇ  Ｓｅｒｉａｌ  Ｅｘｔｅｎｓｉｏｎ）標準、及び／又は、ＷＦＡ  ＮＡＮ（Ｎｅｉｇｈｂｏｒ  Ａｗａｒｅｎｅｓｓ  Ｎｅｔｗｏｒｋｉｎｇ）タスクグループにより開発された標準、マシンタイプ通信（ＭＴＣ）標準、例えば３ＧＰＰ  ＴＲ（Ｔｅｃｈｎｉｃａｌ  Ｒｅｐｏｒｔ）２３．８８７、３ＧＰＰ  ＴＳ（Ｔｅｃｈｎｉｃａｌ  Ｓｐｅｃｉｆｉｃａｔｉｏｎ）２２．３６８、及び／又は３ＧＰＰ  ＴＳ２３．６８２など、及び／又は、近距離通信（ＮＦＣ）標準、例えばＮＦＣフォーラムにより開発された標準などが、上記のうち任意のものの前身、改訂、後代、及び／又は変形を含め、含まれ得る。実施形態は、これらの例に限定されない。
【００１０】
１つ以上のワイヤレス接続を通じた送信に対して追加で、本明細書に開示される手法は、１つ以上の有線通信媒体を通した、１つ以上の有線接続を通じたコンテンツの送信を伴い得る。有線通信媒体の例には、ワイヤ、ケーブル、金属リード線、印刷回路ボード（ＰＣＢ）、バックプレーン、スイッチファブリック、半導体材料、ツイストペアワイヤ、同軸ケーブル、光ファイバなどが含まれ得る。実施形態は、上記の文脈に限定されない。
【００１１】
図１は、Ｄ２Ｄ通信のための開示されるリソース配分手法が様々な実施形態において実施され得る動作環境１００の一例を示している。図１に示されるとおり、ｅＮＢ１０２がセル１０４を供給し（serves）、ＵＥ１０６及び１０８にワイヤレス接続性を一般に提供する。こうしたワイヤレス接続性の提供に関連して、ｅＮＢ１０２は、例えば、ＵＥ１０６及び／又は１０８の無線リソース制御（ＲＲＣ）ステートを管理すること、ＵＥ１０６及び／又は１０８の一部における通信のためにワイヤレスチャネルリソースを配分すること、ＵＥ１０６及び／又は１０８にこうした配分されたリソースを知らせること、並びにＵＥ１０６及び／又は１０８にデータ送り、及び／又はＵＥ１０６及び／又は１０８からデータを受けることなどの動作を実行することができる。ｅＮＢ１０２がＵＥ１０６及び／又は１０８の一部における通信のためにワイヤレスチャネルリソースを配分する方法は、使用されているデュプレキシングモードに部分的に依存し得る。いくつかの実施形態において、ｅＮＢ１０２は、周波数分割複信（frequency  division  duplexing）（ＦＤＤ）を実施することができる。ＦＤＤに従って、ｅＮＢ１０２は、１つ以上のアップリンク（ＵＬ）チャネルのリソースを配分して、ＵＥ１０６及び／又は１０８による送信に対処する（accommodate）ことができ、１つ以上のダウンリンク（ＤＬ）チャネルのリソースを配分して、ＵＥ１０６及び／又は１０８に対する送信に対処することができる。様々な別の実施形態において、ｅＮＢ１０２は、時分割複信（time  division  duplexing）（ＴＤＤ）を実施することができる。ＴＤＤが実施されるいくつかの実施形態において、ｅＮＢ１０２は、ＴＤＤ構成を選択し、ＵＥ１０６及び１０８に報告するように動作することができ、ＴＤＤ構成は、ＵＬ通信に使用されるべきサブフレーム又は他の時間間隔と、ＤＬ通信に使用されるべきサブフレーム又は他の時間間隔とを指定することができる。こうした実施形態において、ｅＮＢ１０２は、それから、１つ以上のＵＬサブフレーム又は他の時間間隔のリソースを配分して、ＵＥ１０６及び／又はＵＥ１０８による送信に対処するように動作することができる。実施形態は、上記の文脈に限定されない。
【００１２】
図２は、Ｄ２Ｄ通信のための開示されるリソース配分手法が様々な実施形態において実施され得る動作環境２００の一例を示している。動作環境２００において、図１のＵＥ１０６及び１０８がＤ２Ｄ通信能力を有して構成され、ＵＥ１０６はＵＥ１０８に対するＤ２Ｄ送信のためのデータを有する。ｅＮＢ１０２は、Ｄ２Ｄデータ送信に対処するための配分されるワイヤレスチャネルリソースについて責任を負い、ｅＮＢ１０２は、Ｄ２Ｄスケジューリング許可２１０を送って、ＵＥ１０６がＤ２Ｄデータ送信に使用することができるワイヤレスチャネルリソースを、ＵＥ１０６に知らせることができる。いくつかの実施形態において、Ｄ２Ｄスケジューリング許可２１０は、ｅＮＢ１０２がＵＥ１０６に送る制御メッセージ、例えばＲＲＣ制御メッセージ内の情報を含むことができる。ＵＥ１０６は、Ｄ２Ｄスケジューリング許可２１０の中の情報を使用して、ＵＥ１０８に対するデータのＤ２Ｄ送信における使用のためのワイヤレスチャネルリソースを識別することができる。ＵＥ１０８に対するＤ２Ｄデータ送信を実行する前に、ＵＥ１０６は、制御情報２１１を送って、ＵＥ１０８に、Ｄ２Ｄデータ送信のために配分されたワイヤレスチャネルリソースを知らせることができる。それから、ＵＥ１０６は、ＵＥ１０８に対してデータ２１３のＤ２Ｄ送信を実行することができ、ＵＥ１０８は、ＵＥ１０６のＤ２Ｄデータ送信のために配分されたワイヤレスチャネルリソースのうちいくつか又はすべてを介して、データ２１３を受信することができる。
【００１３】
様々な実施形態において、ＵＥ１０６は、ＵＥ１０８に送信すべき複数のＤ２Ｄメッセージを有する可能性があり、かつ／あるいは、ＵＥ１０８に対する送信のためのＤ２Ｄメッセージを頻繁に生成する可能性がある。Ｄ２Ｄスケジューリング許可２１０が各Ｄ２Ｄメッセージについて区別可能なそれぞれのリソースセットを具体的に識別することを必要とすること、又は、ＵＥ１０６が送る必要がある各Ｄ２Ｄメッセージについて、ｅＮＢ１０２が別個のＤ２Ｄスケジューリング許可２１０を送ることを必要とすることは、ＵＥ１０６が使用することができるリソースをＵＥ１０６に知らせることに関連した過度の全体のオーバーヘッドを結果としてもたらす可能性がある。こうして、Ｄ２Ｄスケジューリング許可２１０が、複数のＤ２Ｄメッセージに対処するために使用されることが可能なリソースを識別し、しかし、Ｄ２Ｄメッセージ固有の仕方においてこうしたリソースを識別することを必要とされないことが、望ましい場合がある。さらに、Ｄ２Ｄスケジューリング許可２１０が、比較的コンパクトな構造を含むと同時に上記の情報を伝達することができるようにフォーマットされることが、望ましい場合がある。いくつかの実施形態において、ＵＥ１０６がＵＥ１０８に送る制御情報２１１のためのフォーマットは、ｅＮＢ１０２がＵＥ１０６に送るＤ２Ｄスケジューリング許可２１０のフォーマットを模倣し（mirror）てもよい。こうした実施形態において、Ｄ２Ｄスケジューリング許可２１０のためのコンパクトな、非メッセージ固有のフォーマットの使用は、送信するＤ２Ｄ  ＵＥによる制御情報２１１の送信に関連するオーバーヘッドを、カバレッジ外の送信するＤ２Ｄ  ＵＥによって送られる制御情報２１１に関してでさえ、さらに有利に低減することができる。
【００１４】
本明細書に開示されるのは、Ｄ２Ｄ通信のためのリソース配分手法である。いくつかの開示される手法に従い、ｅＮＢは、Ｄ２Ｄ  ＵＥがＤ２Ｄ送信を実行することを許されるサブフレーム又は他の時間間隔を一般に指定するＤ２Ｄデータ送信パターン（ＤＴＰ）を選択するように構成されることができる。様々な実施形態において、ｅＮＢは、選択されたＤＴＰを識別する情報を含むＤ２Ｄ制御情報（Ｄ２ＤＣＩ）メッセージを送ることによって、選択されたＤＴＰをＤ２Ｄ  ＵＥに知らせるように構成されることができる。いくつかの実施形態において、ｅＮＢは、Ｄ２ＤＣＩメッセージの中にＤＴＰインデックスを単に含めることによって、選択されたＤＴＰを示すことができる。様々な実施形態において、Ｄ２Ｄ  ＵＥは、同じＤＴＰインデックスにより指定される利用可能なリソースのそれぞれのセットを用いて、複数のＤ２Ｄメッセージを送信するように動作することができる。実施形態は、上記の文脈に限定されない。
【００１５】
図３は、Ｄ２Ｄ通信のための開示されるリソース配分手法が様々な実施形態において実施され得る動作環境３００の一例を示している。動作環境３００において、ｅＮＢ１０２は、Ｄ２Ｄ制御情報３１２をＵＥ１０６に送る。様々な実施形態において、Ｄ２Ｄ制御情報３１２は、ＲＲＣメッセージなどの制御メッセージの１つ以上の情報要素（ＩＥ）内に含まれることができる。いくつかの実施形態において、ｅＮＢ１０２は、Ｄ２Ｄ制御情報３１２をＵＥ１０６に周期的に送信することができる。様々な実施形態において、Ｄ２Ｄ制御情報３１２は、Ｄ２Ｄ通信に関連してＵＥ１０６により適用されるパラメータ及び／又は他の情報を一般に含むことができる。いくつかの実施形態において、ｅＮＢ１０２は、ＵＥ１０６のためのＤＴＰを選択するように動作することができる。様々な実施形態において、ＤＴＰは、ＵＥ１０６がＤ２Ｄ送信を実行することを許されるサブフレーム又は時間間隔を一般に指定することができる。いくつかの実施形態において、ｅＮＢ１０２は、定義されたＤＴＰのセットの中からＵＥ１０６のためのＤＴＰを選択するように動作することができる。
【００１６】
図４は、ＤＴＰセット４００の一例を示している。ＤＴＰセット４００は、例えばＤＴＰセットの代表であり得るなどし、ＤＴＰセット４００の中から、ｅＮＢ１０２が様々な実施形態においてＤＴＰを選択することができる。図４の例において、ＤＴＰセット４００は、ＤＴＰ４０２、４０４、４０６、及び４０８を含む。各ＤＴＰにおいて陰影をつけられているサブフレームは、そのＤＴＰに従ってＤ２Ｄ送信のために配分されるサブフレームを表す。いかなる特定のＤＴＰに関しても、用語「パターン継続時間（pattern  duration）」は、本明細書において、何らかの時間単位又は時間の代用である単位に関して、そのＤＴＰの長さを表すように用いられるものとする。上記の例において、ＤＴＰ４０２、４０４、４０６、及び４０８の各々は、４０サブフレーム又は４フレームのパターン継続時間を含む。いかなる特定のＤＴＰに関しても、用語「Ｄ２Ｄ配分比」は、本明細書において、パターン継続時間の経過にわたってＤＴＰがＤ２Ｄ送信に配分する時間単位及び／又はワイヤレスチャネルリソースの量とＤＴＰがＤ２Ｄ送信に配分しない時間単位及び／又はワイヤレスチャネルリソースの量とにおける比率を表すように用いられるものとする。上記の例において、ＤＴＰ４０２、４０４、４０６、及び４０８の各々は、１０サブフレームをＤ２Ｄ送信に配分し、残りの３０サブフレームをＤ２Ｄ送信に配分していない。こうして、ＤＴＰ４０２、４０４、４０６、及び４０８の各々は、１／３のＤ２Ｄ配分比を提示する。
【００１７】
図４の例において、ＤＴＰ４０２、４０４、４０６、及び４０８は同じパターン継続時間及びＤ２Ｄ配分比を特徴としているが、これらＤＴＰはそのＤ２Ｄ配分に関して、時間において直交する。いかなる特定のサブフレームの間も、これら４つのＤＴＰのうち１つだけが、Ｄ２Ｄ送信が許されることを示すことになる。いくつかの実施形態において、ＤＴＰセットの中から選択するｅＮＢは、ＤＴＰを選択するとき、上記の直交性を考慮することができる。例えば、図３のｅＮＢ１０２は、ＵＥ１０６のために、ｅＮＢ１０２が別のＵＥのために選択したＤＴＰに対して時間において直交するＤＴＰを選択することができる。各ＤＴＰについて、その中の各サブフレームの中に文字“Ｕ”の存在によって反映されるとおり、ＤＴＰセット４００はＦＤＤ構成の代表であり、ＦＤＤ構成に従ってＵＬ送信が各サブフレームの中で実行され得ることが、留意に値する。しかしながら、実施形態は上記の文脈に限定されず、本明細書における手法は、さらに、ＦＤＤ構成と関連して実装されてもよい。
【００１８】
図５は、ＤＴＰセット５００の一例を示している。ＤＴＰセット５００は、例えばＤＴＰセットの代表であり得るなどし、ＤＴＰセット５００の中から、ｅＮＢ１０２が様々な実施形態においてＤＴＰを選択することができる。図５の例において、ＤＴＰセット５００が、ＤＴＰ５０２、５０４、５０６、及び５０８を含む。図４のＤＴＰ４０２、４０４、４０６、及び４０８と同様に、ＤＴＰ５０２、５０４、５０６、及び５０８は各々、４０サブフレームのパターン継続時間を含む。しかしながら、上記の例において、ＤＴＰ５０２、５０４、５０６、及び５０８は、異なるＤ２Ｄ配分比を特徴としている。ＤＴＰ５０２は４／３６（又は、１／９）のＤ２Ｄ配分比を特徴とし、ＤＴＰ５０４は１０／３０（又は、１／３）のＤ２Ｄ配分比を特徴とし、ＤＴＰ５０６は１５／２５（又は、３／５）のＤ２Ｄ配分比を特徴とし、ＤＴＰ５０８は２０／２０（又は、１）のＤ２Ｄ配分比を特徴とする。ＤＴＰ５０２、５０４、５０６、及び５０８のうちいくつかが時間において互いに直交し、他はそうでない。例えば、ＤＴＰ５０２、５０４、及び５０８は時間において相互に直交し、ＤＴＰ５０２はＤＴＰ５０６に対して時間において直交するが、しかしＤＴＰ５０６はＤＴＰ５０４又はＤＴＰ５０８のいずれに対しても時間において直交しない。
【００１９】
いくつかの実施形態において、ＤＴＰセット５００などのＤＴＰセットの中から選択するｅＮＢは、選択されたＤＴＰが適用されることになるＵＥのための所望されるＤ２Ｄデータレートを考慮することができる。様々な実施形態において、例えば、ｅＮＢは、所望されるＤ２Ｄデータレートに対して適切なＤ２Ｄ配分比を提示するＤＴＰを選択することができる。比較的高いＤ２Ｄデータレートを必要とするＤ２Ｄ  ＵＥについて、ｅＮＢは、比較的高いＤ２Ｄ配分比を特徴とするＤＴＰ、例えばＤＴＰ５０８などを選択することができる。最小限のＤ２Ｄデータレートより多くを必要としないＤ２Ｄ  ＵＥについて、ｅＮＢは、比較的低いＤ２Ｄ配分比を特徴とするＤＴＰ、例えばＤＴＰ５０２などを選択することができる。いくつかの実施形態において、Ｄ２Ｄデータレートの考慮は、時間直交性の考慮と呼応して実行されることができる。一例において、第１のＤ２Ｄ  ＵＥのためにＤＴＰ５０４を選択したｅＮＢが、さらに、第２のＤ２Ｄ  ＵＥのためのＤＴＰを選択する必要があり、第２のＤ２Ｄ  ＵＥについて、所望されるＤ２ＤデータレートはＤＴＰ５０６を介して達成されることができる場合がある。ＤＴＰ５０６が第２のＤ２Ｄ  ＵＥの必要に合うのに十分なＤ２Ｄ配分比を特徴とするという事実にもかかわらず、ｅＮＢは、第２のＤ２Ｄ  ＵＥのためにＤＴＰ５０８を選択することがある。なぜならば、ＤＴＰ５０８はＤＴＰ５０４に対して時間において直交し、ＤＴＰ５０６はそうでないからである。実施形態は、上記の例に限定されない。
【００２０】
実施形態は、ＤＴＰの数、パターン継続時間若しくは下層の時間単位、Ｄ２Ｄ配分比、又は図４及び図５に表される他のＤＴＰセット特性に限定されないことが理解されるべきである。様々な実施形態において、ＤＴＰセットは、より小さい数又はより大きい数の種々のＤＴＰを含むことが可能であり、この種々のＤＴＰは、同じパターン継続時間のものであり又は同じＤ２Ｄ配分比を特徴としてもよく、あるいはそうでなくてもよく、サブフレームレベルの粒度において定義されてもよく、あるいはそうでなくてもよい。図４及び図５の例はＦＤＤ構成の代表であるという事実にかかわらず、開示される手法はＴＤＤ構成に関連して実施されてもよいことが再度十分理解されるべきである。実施形態は、上記の文脈に限定されない。
【００２１】
図３に戻ると、いくつかの実施形態において、ｅＮＢ１０２は、ＵＥ１０６のための所望されるＤ２Ｄデータレートに基づいて、ＵＥ１０６のためのＤＴＰを選択するように動作することができる。様々な実施形態において、ｅＮＢ１０２は、ＵＥ１０６のための特定のＤＴＰを、該ＤＴＰが、別のＤ２Ｄ  ＵＥのためにｅＮＢ１０２が選択したＤＴＰに対して時間において直交するとの決定に基づいて、選択するように動作することができる。いくつかの実施形態において、ｅＮＢ１０２は、選択されたＤＴＰを指定するＤＴＰ情報３１４を含むＤ２Ｄ制御情報３１２を送ることによって、選択されたＤＴＰをＵＥ１０６に報告するように動作することができる。様々な実施形態において、ｅＮＢ１０２は、定義されたＤＴＰセットの中からＤＴＰを選択することができ、一意のそれぞれのＤＴＰインデックスが、セットの中の各ＤＴＰに関連付けられることができる。いくつかの実施形態において、各ＤＴＰインデックスは、ビットのシーケンスを含むことができる。一例において、図４のＤＴＰ４０２、４０４、４０６、及び４０８のためのＤＴＰインデックスは、それぞれ、‘００’、‘０１’、‘１０’、及び‘１１’であり得る。様々な実施形態において、ｅＮＢ１０２は、ＵＥ１０６のためのＤＴＰを選択し、選択されたＤＴＰに対応するＤＴＰインデックスとしてＤＴＰインデックス３１６を識別するように動作することができる。いくつかの実施形態において、ｅＮＢ１０２は、ＤＴＰインデックス３１６を含むＤＴＰ情報３１４を含むＤ２Ｄ制御情報３１２を送ることによって、選択されたＤＴＰをＵＥ１０６に報告するように動作することができる。様々な実施形態において、ｅＮＢ１０２は、物理ダウンリンク制御チャネル（ＰＤＣＣＨ）を通じてＤ２Ｄ制御情報３１２をＵＥ１０６に送るように動作することができる。実施形態は、上記の文脈に限定されない。
【００２２】
いくつかの実施形態において、ＵＥ１０６は、Ｄ２Ｄ制御情報３１２を受信し、ＤＴＰ情報３１４に基づいてＤ２Ｄ送信リソースのセットを識別するように動作することができる。様々な実施形態において、ＵＥ１０６は、ＤＴＰ情報３１４に基づいて選択されたＤＴＰを識別し、選択されたＤＴＰに基づいてＤ２Ｄ送信リソースのセットを識別することができる。いくつかの実施形態において、ＤＴＰ情報３１４は、ＤＴＰインデックス３１６を含むことができ、ＵＥ１０６は、ＤＴＰインデックス３１６に基づいて選択されたＤＴＰを識別するように動作することができる。様々な実施形態において、ＵＥ１０６は、ＤＴＰ情報３１４によって示されるＤＴＰに対応するＤＴＰビットマップ３１８を決定することができ、ＤＴＰ３１８ビットマップに基づいてＤ２Ｄ送信リソースのセットを識別することができる。いくつかの実施形態において、所与のＤＴＰについて、対応するＤＴＰビットマップは、Ｄ２Ｄ送信が許されるかどうかを該ＤＴＰが指定するための、各個々のサブフレーム又は他の時間セグメントについてのそれぞれのビットであり得る。例えば、図４のＤＴＰ４０２に対応するＤＴＰビットマップ３１８が４０ビットを含み、その４０サブフレームの各々についての１ビットがＤＴＰ４０２のパターン継続時間を構成し得る。
【００２３】
様々な実施形態において、ＤＴＰ情報３１４に基づいて、ＵＥ１０６は、メモリ又は記憶装置に含まれる複数のＤＴＰビットマップの中から、ＤＴＰビットマップ３１８を取得することができる。いくつかの実施形態において、メモリ又は記憶装置における複数のＤＴＰビットマップの中から、ＵＥ１０６は、該ＵＥ１０６がＤＴＰインデックス３１６に関連付けられると決定するＤＴＰビットマップ３１８を取得することができる。様々な実施形態において、ＵＥ１０６は、ｅＮＢ１０２からのＲＲＣシグナリングを介して、複数のＤＴＰビットマップを用いて構成されることができる。例えば、いくつかの実施形態において、ｅＮＢ１０２は、ＤＴＰビットマップ情報３２２を含むＲＲＣメッセージ３２０を送ることによって、複数のＤＴＰビットマップを用いてＵＥ１０６を構成することができる。様々な実施形態において、ＤＴＰビットマップ情報３２２は、ＲＲＣメッセージ３２０の中に含まれるシステム情報ブロック（ＳＩＢ）の情報要素（ＩＥ）内に含まれることができる。いくつかの実施形態において、ＤＴＰビットマップ情報３２２は、複数のＤＴＰビットマップと、複数のＤＴＰインデックスのうちどのそれぞれのインデックスが複数のＤＴＰビットマップの各々に対応するかを指定する情報とを含むことができる。様々な別の実施形態において、ＵＥ１０６は、ＲＲＣメッセージ３２０を介してＤＴＰビットマップ情報３２２を用いて構成されるのではなく、最初のデバイス提供の時にＤＴＰビットマップ情報３２２を用いて構成されてもよい。さらに別の実施形態において、ｅＮＢ１０２は、ＤＴＰインデックス３１６を含むＤＴＰ情報３１４を送るのではなく、ＤＴＰビットマップ３１８自体を含むＤＴＰ情報３１４を送ってもよい。実施形態は、上記の文脈に限定されない。
【００２４】
いくつかの実施形態において、ＵＥ１０６は、ＤＴＰ情報３１４により指定されるＤＴＰのためのＤＴＰ適用可能間隔を決定するように動作することができる。ＤＴＰ情報３１４によって指定されるＤＴＰ、又は任意の他の特定のＤＴＰに関して、用語「ＤＴＰ適用可能間隔（DTP  applicability  interval）」は、上記ＤＴＰの選択が有効なままであり、したがってこのＤＴＰがＤ２Ｄ送信に必要とされる任意のリソースを識別するために使用されるべきである、時間期間を表すように定義される。様々な実施形態において、ＤＴＰ情報３１４により指定されるＤＴＰは、ＵＥ１０６において、次のＤ２Ｄ制御情報メッセージが受信されるまで、有効なままであり得る。こうした実施形態において、ＤＴＰ情報３１４により指定されるＤＴＰのためのＤＴＰ適用可能間隔は、Ｄ２Ｄ制御情報３１２の受信と次のＤ２Ｄ制御情報メッセージの受信との間の時間間隔を含み得る。
【００２５】
いくつかの実施形態において、ＵＥ１０６は、ＤＴＰ情報３１４により指定されるＤＴＰを使用して、ＤＴＰ適用可能間隔の中に含まれるＤ２Ｄ送信リソースを識別するように動作することができる。様々な実施形態において、ＤＴＰ情報３１４により指定されるＤＴＰのパターン継続時間は、該ＤＴＰのＤＴＰ適用可能間隔とは異なり得る。いくつかの実施形態において、指定されたＤＴＰは、この指定されたＤＴＰのパターン継続時間より長い時間の期間について、有効なままであり得る。様々な実施形態において、ＵＥ１０６は、指定されたＤＴＰをある時間にわたり反復的に適用して、ＤＴＰ適用可能間隔の全体にわたってＤ２Ｄ送信リソースを識別することができる。例えば、ＵＥ１０６は、４０サブフレームのパターン長を含む図４のＤＴＰ４０２を、２００サブフレーム（２０フレーム）を含むＤＴＰ適用可能間隔内の５つの４０サブフレームのサブ間隔（subintervals）の各々に適用することができる。実施形態は、上記の例に限定されない。
【００２６】
いくつかの実施形態において、ＵＥ１０６は、ＤＴＰ情報３１４に基づいて識別されるリソースの中に含まれるＤ２Ｄ送信リソースを用いて、１つ以上のＤ２Ｄデータメッセージを送信するように動作することができる。例えば、様々な実施形態において、ＵＥ１０６は、識別されたリソースの中に含まれるＤ２Ｄ送信リソースを用いて、Ｄ２Ｄデータメッセージ３２４をＵＥ１０８に送信するように動作することができる。いくつかの実施形態において、ＵＥ１０６は、Ｄ２Ｄ通知メッセージ３２６をＵＥ１０８に送って、Ｄ２Ｄデータメッセージ３２４を送ることに使用されるＤ２Ｄ送信リソースを報告するように動作することができる。いくつかの実施形態において、ＵＥ１０６は、直接制御チャネルを通じて、Ｄ２Ｄ通知メッセージ３２６をＵＥ１０８に送るように動作することができる。様々な実施形態において、Ｄ２Ｄ通知メッセージ３２６は、Ｄ２Ｄ制御情報メッセージ３１２において受信したＤＴＰ情報３１４と同じか又は類似のＤＴＰ情報を含むことができる。いくつかの実施形態において、Ｄ２Ｄ通知メッセージは、設計によって同じＤＴＰ情報３１４を含んで、Ｄ２Ｄ送信リソースに関する情報がいかなるＤ２Ｄ  ＵＥによっても一般に解釈される曖昧でない形式において通信されることを保証することができる。いくつかの実施形態において、Ｄ２Ｄ通知メッセージ３２６は、Ｄ２Ｄ制御情報メッセージ３１２において受信されたのと同じＤＴＰインデックス３１６を含むことができる。様々な実施形態において、ＵＥ１０８は、Ｄ２Ｄ通知メッセージ３２６に含まれる情報を使用して、Ｄ２Ｄデータメッセージ３２４を正しく受信するためのワイヤレスチャネルリソースを識別することができる。実施形態は、上記の文脈に限定されない。
【００２７】
いくつかの実施形態において、Ｄ２Ｄ制御情報３１２は、Ｄ２Ｄ再送信のためのパターン又は他の構成を記述する情報をさらに含むことができる。様々な実施形態において、Ｄ２Ｄ制御情報３１２は、Ｄ２Ｄメッセージのために実行されるべき最大数の再送信を識別することができる。例えば、いくつかの実施形態において、Ｄ２Ｄ制御情報３１２は、最大で３回の再送信が所与のＤ２Ｄ送信について実行され得ると示すことができる。様々な実施形態において、Ｄ２Ｄ制御情報３１２は、Ｄ２Ｄ送信リソースとＤ２Ｄ再送信リソースとの間の関係を記述する情報を含むことができる。いくつかの実施形態において、例えば、Ｄ２Ｄ制御情報３１２は、Ｄ２Ｄメッセージが送信されたサブフレームを所与として、Ｄ２Ｄメッセージの再送信が実行されるべきであるサブフレームを決定するために使用可能な情報を含むことができる。実施形態は、上記の例に限定されない。
【００２８】
様々な実施形態において、本明細書に説明される手法は、Ｄ２Ｄ環境における他のＲＲＣ動作と関連した使用に適合され得ることが、留意に値する。例えば、Ｄ２Ｄサブフレームが構成されるワイヤレスネットワークに関して、様々なＤ２Ｄサブフレームチャネル、例えば、Ｄ２Ｄデータチャネル、Ｄ２Ｄ発見チャネル、Ｄ２Ｄ制御チャネル、及び／又は別のタイプのＤ２Ｄチャネルのうち１つ以上が、上記で論じられたＤＴＰと似たやり方において、繰り返されるビットマップパターンを用いて定義されることが可能である。同様に、前述されたＤＴＰビットマップは、Ｄ２Ｄサブフレームビットマップとしての使用に適合されることが可能であり、Ｄ２Ｄサブフレームパターンインデックスが、ＲＲＣシグナリングを介して使用のために定義されて、選択され及び／又は適用されるＤ２Ｄサブフレーム構成を識別することが可能である。様々な実施形態において、前述されたＤＴＰインデックス及び／又はＤＴＰビットマップは、Ｄ２Ｄ動作のためのリソースについての予め配分された（pre-allocated）プール内でパターンを指定することに使用されることが可能である。いくつかの実施形態において、ＤＴＰビットマップは、チャネルステート情報（ＣＳＩ）サブフレームパターン構成についての定義されたメカニズムと類似のやり方において、複数のフレーム基礎に対してリソースを直接指定することに使用されることが可能である。実施形態は、上記の文脈に限定されない。
【００２９】
上記の実施形態のための動作は、下記の図と付随する例とを参照してさらに説明され得る。図のいくつかは、ロジックフローを含むことがある。本明細書に提示されるこうした図は、特定のロジックフローを含むことがあるが、ロジックフローは、本明細書に説明される一般的機能性が如何にして実装され得るかの一例を単に提供していることが十分理解され得る。さらに、与えられるロジックフローは、別途示されない限り、必ずしも提示された順序において実行される必要はない。さらに、与えられるロジックフローは、ハードウェア要素、プロセッサにより実行されるソフトウェア要素、又はこれらの任意の組み合わせによって実装され得る。実施形態は、上記の文脈に限定されない。
【００３０】
図６は、ロジックフロー６００の一実施形態を示しており、例えば、ＵＥ１０６によっていくつかの実施形態において実行されることが可能な動作の代表であり得るなどする。図６に示されるとおり、６０２において、Ｄ２Ｄ送信パターン情報を含むＤ２Ｄ制御情報メッセージが受信され得る。例えば、ＵＥ１０６が、ＤＴＰ情報３１４を含むＤ２Ｄ制御情報３１２をｅＮＢ１０２から受信するように動作することができる。６０４において、Ｄ２Ｄ送信リソースのセットが、Ｄ２Ｄ送信パターン情報に基づいて識別され得る。例えば、ＵＥ１０６が、ＤＴＰ情報３１４に含まれるＤＴＰインデックス３１６に基づいてＤ２Ｄ送信リソースのセットを識別するように動作することができる。６０６において、Ｄ２Ｄ制御情報が送られて、Ｄ２Ｄ送信リソースのセットを報告し得る。例えば、ＵＥ１０６が、Ｄ２Ｄ通知メッセージ３２６を送ってＤ２Ｄ送信リソースの識別されたセットをＵＥ１０８に報告するように動作することができる。６０８において、１つ以上のＤ２Ｄデータメッセージが、Ｄ２Ｄ送信リソースの識別されたセットの中に含まれるＤ２Ｄ送信リソースを用いて送られ得る。例えば、ＵＥ１０６が、該ＵＥ１０６がＤＴＰインデックス３１６に基づいて識別したＤ２Ｄ送信リソースの中に含まれるＤ２Ｄ送信リソースを用いて、１つ以上のＤ２Ｄデータメッセージ３２４をＵＥ１０８に送るように動作することができる。実施形態は、これらの例に限定されない。
【００３１】
いくつかの実施形態において、ロジックフロー６００の動作を実行するＤ２Ｄ  ＵＥが自律モードにおいて動作し、この自律モードに従って該Ｄ２Ｄ  ＵＥがＤＴＰ自体を選択し得ることが、留意に値する。こうした実施形態において、動作６０２及び６０４を実行するのではなく、Ｄ２Ｄ  ＵＥはＤＴＰを選択し、それから直接６０６に進んでもよく、これにおいて、Ｄ２Ｄ  ＵＥは、選択されたＤＴＰのためのＤＴＰインデックスを含むＤ２Ｄ制御情報を送信し得る。実施形態は、上記の文脈に限定されない。
【００３２】
図７は、ロジックフロー７００の一実施形態を示しており、例えば、ｅＮＢ１０２によって様々な実施形態において実行されることが可能な動作の代表であり得るなどする。図７に示されるとおり、７０２において、Ｄ２Ｄ送信パターンが、複数の定義されたＤ２Ｄ送信パターンの中から選択され得る。例えば、ｅＮＢ１０２が、複数の定義されたＤ２Ｄ送信パターンの中からＤ２Ｄ送信パターンを選択するように動作することができる。７０４において、選択されたＤ２Ｄ送信パターンのためのＤＴＰインデックスが識別され得る。例えば、ｅＮＢ１０２が、該ｅＮＢ１０２が選択したＤ２Ｄ送信パターンのためのＤＴＰインデックス３１６を識別するように動作することができる。７０６において、選択されたＤ２Ｄ送信パターンが、Ｄ２Ｄインデックスを含むＤ２Ｄ制御情報を送ることによって報告され得る。例えば、ｅＮＢ１０２が、選択されたＤ２Ｄ送信パターンのためのＤＴＰインデックス３１６を含むＤＴＰ情報３１４を送ることによって、該ｅＮＢ１０２が選択したＤ２Ｄ送信パターンを報告するように動作することができる。実施形態は、これらの例に限定されない。
【００３３】
図８Ａは、記憶媒体８００の一実施形態を例示している。記憶媒体８００には、任意の非一時的コンピュータ可読記憶媒体又はマシン可読記憶媒体、例えば、光学、磁気、又は半導体記憶媒体などが含まれ得る。様々な実施形態において、記憶媒体８００は、製造品を含み得る。いくつかの実施形態において、記憶媒体８００は、コンピュータ実行可能命令、例えば、図６のロジックフロー６００を実施するためのコンピュータ実行可能命令などを記憶し得る。コンピュータ可読記憶媒体又はマシン可読記憶媒体の例には、揮発性メモリ又は不揮発性メモリ、取外し可能又は取外し不能メモリ、消去可能又は消去不能メモリ、書込み可能又は再書き込み可能メモリなどを含む、電子データを記憶することが可能な任意の有形媒体が含まれ得る。コンピュータ実行可能命令の例には、任意の適切なタイプのコード、例えば、ソースコード、コンパイルされたコード、解釈されたコード、実行可能コード、静的コード、動的コード、オブジェクト指向のコード、ビジュアルコード、及び同様のものなどが含まれ得る。実施形態は、上記の文脈に限定されない。
【００３４】
図８Ｂは、記憶媒体８５０の一実施形態を例示している。記憶媒体８５０には、非一時的コンピュータ可読記憶媒体又はマシン可読記憶媒体、例えば、光学、磁気、又は半導体記憶媒体などが含まれ得る。様々な実施形態において、記憶媒体８５０は、製造品を含み得る。いくつかの実施形態において、記憶媒体８５０は、コンピュータ実行可能命令、例えば、図７のロジックフロー７００を実施するためのコンピュータ実行可能命令などを記憶し得る。コンピュータ可読／マシン可読記憶媒体とコンピュータ実行可能命令との例には、限定なしに、図８Ａの記憶媒体８００を参照して上記で言及されたそれぞれの例のうち任意のものが含まれ得る。実施形態は、上記の文脈に限定されない。
【００３５】
図９は、ｅＮＢ１０２、ＵＥ１０６、ＵＥ１０８、図６のロジックフロー６００、図７のロジックフロー７００、図８Ａの記憶媒体８００、及び図８Ｂの記憶媒体８５０のうち１つ以上を実施することが可能な通信デバイス９００の一実施形態を例示している。様々な実施形態において、デバイス９００は、ロジック回路９２８を含み得る。ロジック回路９２８は、例えば、ｅＮＢ１０２、ＵＥ１０６、ＵＥ１０８、図６のロジックフロー６００、図７のロジックフロー７００のうち１つ以上について説明された動作を実行するための物理回路を含み得る。図９に示されるとおり、デバイス９００は、無線インターフェース９１０、ベースバンド回路９２０、及びコンピューティングプラットフォーム９３０を含み得る。しかしながら、実施形態は上記の構成に限定されない。
【００３６】
デバイス９００は、ｅＮＢ１０２、ＵＥ１０６、ＵＥ１０８、図６のロジックフロー６００、図７のロジックフロー７００、図８Ａの記憶媒体８００、図８Ｂの記憶媒体８５０、及びロジック回路９２８のうち１つ以上のための構造及び／又は動作のうちいくつか又はすべてを、単一のコンピューティングエンティティに、例えば全体的に単一のデバイス内に、実装し得る。別法として、デバイス９００は、ｅＮＢ１０２、ＵＥ１０６、ＵＥ１０８、図６のロジックフロー６００、図７のロジックフロー７００、図８Ａの記憶媒体８００、図８Ｂの記憶媒体８５０、及びロジック回路９２８のうち１つ以上のための構造及び／又は動作のうち複数の部分を、分散されたシステムアーキテクチャ、例えば、クライアントサーバアーキテクチャ、３層（3-tier）アーキテクチャ、Ｎ層アーキテクチャ、密結合された又はクラスタ化されたアーキテクチャ、ピアツーピアアーキテクチャ、マスタスレーブアーキテクチャ、共有データベースアーキテクチャ、他のタイプの分散システムなどを用いて、複数のコンピューティングエンティティにわたって分散させてもよい。実施形態は、上記の文脈に限定されない。
【００３７】
一実施形態において、無線インターフェース９１０は、シングルキャリア又はマルチキャリア変調信号（例えば、ＣＣＫ（ｃｏｍｐｌｅｍｅｎｔａｒｙ  ｃｏｄｅ  ｋｅｙｉｎｇ）、ＯＦＤＭ（ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｉｎｇ）、及び／又はＳＣ−ＦＤＭＡ（ｓｉｎｇｌｅ−ｃａｒｒｉｅｒ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）シンボルを含む）を送信し及び／又は受信するように適合されたコンポーネント又はコンポーネントの組み合わせを含み得る。しかしながら、実施形態は、いかなる特定の無線による（over-the-air）インターフェース又は変調スキームにも限定されない。無線インターフェース９１０は、例えば、受信器９１２、周波数合成器９１４、及び／又は送信器９１６を含み得る。無線インターフェース９１０は、バイアス制御、水晶発振器、及び／又は１つ以上のアンテナ９１８−ｆを含み得る。別の実施形態において、無線インターフェース９１０は、所望されるとおり、外部の電圧制御発振器（ＶＣＯ）、表面音響波フィルタ、中間周波数（ＩＦ）フィルタ、及び／又はＲＦフィルタを使用し得る。潜在的なＲＦインターフェース設計の多様性に起因して、その拡張的な説明は省略される。
【００３８】
ベースバンド回路９２０は、無線インターフェース９１０と通信して受信及び／又は送信信号を処理することができ、例えば、受信した信号をダウンコンバートするアナログデジタル変換器９２２と、送信のために信号をアップコンバートするデジタルアナログ変換器９２４とを含み得る。さらに、ベースバンド回路９２０は、それぞれの受信／送信信号についての物理層（ＰＨＹ）リンクレイヤ処理のためのベースバンド又はＰＨＹ処理回路９２６を含み得る。ベースバンド回路９２０は、例えば、メディアアクセス制御（ＭＡＣ）／データリンクレイヤ処理のためのＭＡＣ処理回路９２７を含み得る。ベースバンド回路９２０は、ＭＡＣ処理回路９２７と、及び／又は例えば１つ以上のインターフェース９３４を介してコンピューティングプラットフォーム９２０と通信する、メモリコントローラ９３２を含み得る。
【００３９】
いくつかの実施形態において、ＰＨＹ処理回路９２６は、バッファメモリなどのさらなる回路との組み合わせにおいてフレーム構築及び／又は検出モジュールを含んで、通信フレームを構築し、かつ／あるいは分解し得る。別法として又はさらに、ＭＡＣ処理回路９２７は、上記機能のうち特定のための処理を共有し、あるいはＰＨＹ処理回路９２６から独立して上記処理を実行してもよい。いくつかの実施形態において、ＭＡＣ及びＰＨＹ処理は、単一の回路に統合されてもよい。
【００４０】
コンピューティングプラットフォーム９３０は、デバイス９００のためのコンピューティング機能性を提供し得る。図示されるとおり、コンピューティングプラットフォーム９３０は、処理コンポーネント９４０を含み得る。ベースバンド回路９２０に対して追加で、又は代替的に、デバイス９００は、ｅＮＢ１０２、ＵＥ１０６、ＵＥ１０８、図６のロジックフロー６００、図７のロジックフロー７００、図８Ａの記憶媒体８００、図８Ｂの記憶媒体８５０、及びロジック回路９２８のうち１つ以上のための処理動作又はロジックを、処理コンポーネント９４０を用いて実行してもよい。処理コンポーネント９４０（及び／又は、ＰＨＹ９２６及び／又はＭＡＣ９２７）は、様々なハードウェア要素、ソフトウェア要素、又は双方の組み合わせを含み得る。ハードウェア要素の例には、デバイス、ロジックデバイス、コンポーネント、プロセッサ、マイクロプロセッサ、回路、プロセッサ回路、回路素子（例えば、トランジスタ、抵抗器、キャパシタ、インダクタなど）、集積回路、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、プログラマブルロジックデバイス（ＰＬＤ）、デジタルシグナルプロセッサ（ＤＳＰ）、フィールドプログラマブルゲートアレイ（ＦＰＧＡ）、メモリユニット、ロジックゲート、レジスタ、半導体デバイス、チップ、マイクロチップ、チップセットなどが含まれ得る。ソフトウェア要素の例には、ソフトウェアコンポーネント、プログラム、アプリケーション、コンピュータプログラム、アプリケーションプログラム、システムプログラム、ソフトウェア開発プログラム、マシンプログラム、オペレーティングシステムソフトウェア、ミドルウェア、ファームウェア、ソフトウェアモジュール、ルーチン、サブルーチン、ファンクション、メソッド、プロシージャ、ソフトウェアインターフェース、アプリケーションプログラムインターフェース（ＡＰＩ）、命令セット、コンピューティングコード、コンピュータコード、コードセグメント、コンピュータコードセグメント、ワード、値、シンボル、又はこれらのうち任意の組み合わせが含まれ得る。実施形態がハードウェア要素及び／又はソフトウェア要素を用いて実装されるかどうかの決定は、所与の実装に対して所望されるとおり、任意数の要因、例えば、所望される計算レート、パワーレベル、熱耐性、処理サイクルバジェット（budget）、入力データレート、出力データレート、メモリリソース、データバス速度、及び他の設計又は性能制約などに従って変動し得る。
【００４１】
コンピューティングプラットフォーム９３０は、他のプラットフォームコンポーネント９５０をさらに含み得る。他のプラットフォームコンポーネント９５０には、一般的なコンピューティング要素、例えば、１つ以上のプロセッサ、マルチコアプロセッサ、コプロセッサ、メモリユニット、チップセット、コントローラ、周辺装置、インターフェース、発振器、タイミングデバイス、ビデオカード、オーディオカード、マルチメディア入力／出力（Ｉ／Ｏ）コンポーネント（例えば、デジタルディスプレイ）、電力供給などが含まれる。メモリユニットの例には、限定なしに、１つ以上のより高速のメモリユニットの形態における様々なタイプのコンピュータ可読及びマシン可読記憶媒体、例えば、読取専用メモリ（ＲＯＭ）、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、ダイナミックＲＡＭ（ＤＲＡＭ）、ダブルデータレートＤＲＡＭ（ＤＤＲＡＭ）、同期ＤＲＡＭ（ＳＤＲＡＭ）、スタティックＲＡＭ（ＳＲＡＭ）、プログラマブルＲＯＭ（ＰＲＯＭ）、消去可能プログラマブルＲＯＭ（ＥＰＲＯＭ）、電気的消去可能プログラマブルＲＯＭ（ＥＥＰＲＯＭ）、フラッシュメモリ、高分子メモリ、例えば、強誘電性高分子メモリ、オボニックメモリ、相変化又は強誘電体メモリなど、ＳＯＮＯＳ（ｓｉｌｉｃｏｎ−ｏｘｉｄｅ−ｎｉｔｒｉｄｅ−ｏｘｉｄｅ−ｓｉｌｉｃｏｎ）メモリ、磁気又は光カード、デバイスのアレイ、例えばＲＡＩＤ（Ｒｅｄｕｎｄａｎｔ  Ａｒｒａｙ  ｏｆ  Ｉｎｄｅｐｅｎｄｅｎｔ  Ｄｉｓｋｓ）ドライブなど、ソリッドステートメモリデバイス（例えば、ＵＳＢメモリ、ソリッドステートドライブ（ＳＳＤ））、及び情報を記憶することに適した任意の他タイプの記憶媒体などが含まれ得る。
【００４２】
デバイス９００は、例えば、ウルトラモバイルデバイス、モバイルデバイス、固定されたデバイス、マシンツーマシン（Ｍ２Ｍ）デバイス、パーソナルデジタルアシスタント（ＰＤＡ）、モバイルコンピューティングデバイス、スマートフォン、電話、デジタル電話、セルラー電話、ユーザ機器、ｅＢｏｏｋリーダ、ハンドセット、一方向ページャ、二方向ページャ、メッセージングデバイス、コンピュータ、パーソナルコンピュータ（ＰＣ）、デスクトップコンピュータ、ラップトップコンピュータ、ノートブックコンピュータ、ネットブックコンピュータ、ハンドヘルドコンピュータ、タブレットコンピュータ、サーバ、サーバアレイ若しくはサーバファーム、ウェブサーバ、ネットワークサーバ、インターネットサーバ、ワークステーション、ミニコンピュータ、メインフレームコンピュータ、スーパーコンピュータ、ネットワーク電気製品、ウェブ電気製品、分散型コンピューティングシステム、マルチプロセッサシステム、プロセッサベースのシステム、消費者電子製品、プログラマブル消費者電子製品、ゲームデバイス、ディスプレイ、テレビジョン、デジタルテレビジョン、セットトップボックス、ワイヤレスアクセスポイント、基地局、ノードＢ、加入者局、モバイル加入者センター、無線ネットワークコントローラ、ルータ、ハブ、ゲートウェイ、ブリッジ、スイッチ、マシン、又はこれらの組み合わせであり得る。したがって、本明細書に説明されるデバイス９００の機能及び／又は具体的な構成は、デバイス９００の様々な実施形態において、適切に所望されるとおり、含まれ、あるいは省略され得る。
【００４３】
デバイス９００の実施形態は、単一入力単一出力（ＳＩＳＯ）アーキテクチャを用いて実施され得る。しかしながら、特定の実装が、ビームフォーミング又はＳＤＭＡ（ｓｐａｔｉａｌ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）のための適応的なアンテナ手法を用い、及び／又はＭＩＭＯ通信手法を用いる、送信及び／又は受信のための複数のアンテナ（例えば、アンテナ９１８−ｆ）を含み得る。
【００４４】
デバイス９００のコンポーネント及び特徴は、ディスクリート（discrete）回路、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、ロジックゲート、及び／又はシングルチップアーキテクチャの、任意の組み合わせを用いて実装され得る。さらに、デバイス９００の特徴は、マイクロコントローラ、プログラマブルロジックアレイ、及び／又はマイクロプロセッサ、又は適切にふさわしい場合に前述の任意の組み合わせを用いて、実装されてもよい。ハードウェア、ファームウェア、及び／又はソフトウェア要素は、集合的に又は個々に、本明細書において「ロジック」又は「回路」として参照され得ることが留意される。
【００４５】
図９のブロック図に示される例示的なデバイス９００は、多くの潜在的な実装のうちの１つの機能的に説明する例を表し得ることが十分理解されるべきである。したがって、添付図面に表されるブロック機能を分割すること、省略すること、又は含めることは、上記機能を実施するハードウェアコンポーネント、回路、ソフトウェア及び／又は要素が実施形態において必ず分割され、省略され、あるいは含まれることを暗示するものではない。
【００４６】
図１０は、ブロードバンドワイヤレスアクセスシステム１０００の一実施形態を例示している。図１０に示されるとおり、ブロードバンドワイヤレスアクセスシステム１０００は、インターネット１０１０に対するモバイルワイヤレスアクセス及び／又は固定されたワイヤレスアクセスをサポートすることができるインターネット１０１０タイプネットワーク又は同様のものを含むインターネットプロトコル（ＩＰ）タイプネットワークであり得る。１つ以上の実施形態において、ブロードバンドワイヤレスアクセスシステム１０００には、任意タイプのＯＦＤＭＡ（ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）ベース又はＳＣ−ＦＤＭＡ（ｓｉｎｇｌｅ−ｃａｒｒｉｅｒ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）ベースのワイヤレスネットワーク、例えば、３ＧＰＰ  ＬＴＥ仕様及び／又はＩＥＥＥ８０２．１６標準のうち１つ以上に準拠したシステムなどを含むことができ、請求される対象事項の範囲は、上記の点に限定されない。
【００４７】
例示的なブロードバンドワイヤレスアクセスシステム１０００において、無線アクセスネットワーク（ＲＡＮ）１０１２及び１０１８は、それぞれ、進化型ノードＢ（ｅＮＢ）１０１４及び１０２０に結合して、１つ以上の固定されたデバイス１０１６とインターネット１０１０との間、及び／又は１つ以上のモバイルデバイス１０２２とインターネット１０１０との間におけるワイヤレス通信を提供することができる。固定されたデバイス１０１６及びモバイルデバイス１０２２の一例は、図９のデバイス９００であり、固定されたデバイス１０１６は動かないバージョンのデバイス９００を含み、モバイルデバイス１０２２は移動可能なバージョンのデバイス９００を含む。ＲＡＮ１０１２及び１０１８は、ブロードバンドワイヤレスアクセスシステム１０００上の１つ以上の物理エンティティへのネットワーク機能のマッピングを定義することができるプロファイルを実装し得る。ｅＮＢ１０１４及び１０２０は、固定されたデバイス１０１６及び／又はモバイルデバイス１０２２、例えばデバイス９００を参照して説明されたものなどとのＲＦ通信を提供するための無線機器を含むことができ、例えば、３ＧＰＰ  ＬＴＥ仕様又はＩＥＥＥ８０２．１６標準に準拠したＰＨＹ及びＭＡＣレイヤ機器を含み得る。ｅＮＢ１０１４及び１０２０は、それぞれ、ＲＡＮ１０１２及び１０１８を介してインターネット１０１０に結合するためのＩＰバックプレーンをさらに含み得る。しかしながら、請求される対象事項の範囲は、上記の点に限定されない。
【００４８】
ブロードバンドワイヤレスアクセスシステム１０００は、訪問先（visited）コアネットワーク（ＣＮ）１０２４及び／又はホームＣＮ１０２６をさらに含むことができ、上記ＣＮの各々は、これらに限られないが、プロキシ及び／又は中継タイプ機能、例えば、認証、承認、及びアカウンティング（ＡＡＡ）機能、ＤＨＣＰ（ｄｙｎａｍｉｃ  ｈｏｓｔ  ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ  ｐｒｏｔｏｃｏｌ）機能、若しくはドメインネームサービス制御又は同様のもの、ドメインゲートウェイ、例えば、公衆交換電話網（ＰＳＴＮ）ゲートウェイ又はＶｏＩＰ（ｖｏｉｃｅ  ｏｖｅｒ  ｉｎｔｅｒｎｅｔ  ｐｒｏｔｏｃｏｌ）ゲートウェイなど、及び／又はインターネットプロトコル（ＩＰ）タイプサーバ機能又は同様のものを含む、１つ以上のネットワーク機能を提供することができ得る。しかしながら、上記は、訪問先ＣＮ１０２４及び／又はホームＣＮ１０２６により提供されることが可能な機能のタイプの単に例であり、請求される対象事項の範囲は、上記の点に限定されない。訪問先ＣＮ１０２４は、該訪問先ＣＮ１０２４が固定されたデバイス１０１６又はモバイルデバイス１０２２の通常のサービスプロバイダの一部でない場合、例えば、固定されたデバイス１０１６又はモバイルデバイス１０２２がそのそれぞれのホームＣＮ１０２６から離れてローミングしている場合、あるいは、ブロードバンドワイヤレスアクセスシステム１０００が、固定されたデバイス１０１６又はモバイルデバイス１０２２の通常のサービスプロバイダの一部であるが、しかしモバイルワイヤレスアクセスシステム１０００が固定されたデバイス１０１６又はモバイルデバイス１０２２のメイン又はホームロケーションでない別の場所又はステートにあり得る場合に、訪問先ＣＮと呼ばれ得る。実施形態は、上記の文脈に限定されない。
【００４９】
固定されたデバイス１０１６は、ｅＮＢ１０１４及び１０２０のうち一方又は双方の範囲内のどこか、例えば、住居又は企業の中又は近くなどに位置して、ｅＮＢ１０１４及び１０２０、ＲＡＮ１０１２及び１０１８のそれぞれと、ホームＣＮ１０２６とを介して、インターネット１０１０に対する住居又は企業顧客ブロードバンドアクセスを提供することができる。固定されたデバイス１０１６は動かない場所に一般に配置されるが、必要に応じて異なる場所に移動されてもよいことが留意に値する。モバイルデバイス１０２２は、例えば、該モバイルデバイス１０２２がｅＮＢ１０１４及び１０２２のうち一方又は双方の範囲内にある場合、１つ以上の場所において利用され得る。１つ以上の実施形態に従い、オペレーションサポートシステム（ＯＳＳ）１０２８が、ブロードバンドワイヤレスアクセスシステム１０００の一部であって、ブロードバンドワイヤレスアクセスシステム１０００に管理機能を提供し、ブロードバンドワイヤレスアクセスシステム１０００の機能エンティティ間におけるインターフェースを提供し得る。図１０のブロードバンドワイヤレスアクセスシステム１０００は、ブロードバンドワイヤレスアクセスシステム１０００のコンポーネントのうち特定数を示すワイヤレスネットワークの単に一タイプであり、請求される対象事項の範囲は、上記の点に限定されない。
【００５０】
様々な実施形態が、ハードウェア要素、ソフトウェア要素、又は双方の組み合わせを用いて実施され得る。ハードウェア要素の例には、プロセッサ、マイクロプロセッサ、回路、回路素子（例えば、トランジスタ、抵抗器、キャパシタ、インダクタなど）、集積回路、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、プログラマブルロジックデバイス（ＰＬＤ）、デジタルシグナルプロセッサ（ＤＳＰ）、フィールドプログラマブルゲートアレイ（ＦＰＧＡ）、ロジックゲート、レジスタ、半導体デバイス、チップ、マイクロチップ、チップセットなどが含まれ得る。ソフトウェアの例には、ソフトウェアコンポーネント、プログラム、アプリケーション、コンピュータプログラム、アプリケーションプログラム、システムプログラム、マシンプログラム、オペレーティングシステムソフトウェア、ミドルウェア、ファームウェア、ソフトウェアモジュール、ルーチン、サブルーチン、ファンクション、メソッド、プロシージャ、ソフトウェアインターフェース、アプリケーションプログラムインターフェース（ＡＰＩ）、命令セット、コンピューティングコード、コンピュータコード、コードセグメント、コンピュータコードセグメント、ワード、値、シンボル、又はこれらのうち任意の組み合わせが含まれ得る。実施形態が、ハードウェア要素及び／又はソフトウェア要素を用いて実装されるかどうかの決定は、任意数の要因、例えば、所望される計算レート、パワーレベル、熱耐性、処理サイクルバジェット、入力データレート、出力データレート、メモリリソース、データバス速度、及び他の設計又は性能制約に従って変動し得る。
【００５１】
少なくとも１つの実施形態の１つ以上の態様が、マシンにより読み出されたときに本明細書に説明される手法を実行するためのロジックをマシンに製作させる、プロセッサ内の様々なロジックを表現するマシン可読媒体上に記憶された代表的な命令によって実施され得る。こうした表現は、「ＩＰコア」として知られており、有形のマシン可読媒体上に記憶され、様々な顧客又は製造設備に供給されて、ロジック又はプロセッサを実際に作る製作マシンにロードされ得る。いくつかの実施形態は、例えば、マシンにより実行される場合に実施形態に従う方法及び／又は動作をマシンに実行させることが可能な命令又は命令のセットを記憶することができるマシン可読媒体又は品を用いて実施され得る。こうしたマシンには、例えば、任意の適切な処理プラットフォーム、コンピューティングプラットフォーム、コンピューティングデバイス、処理デバイス、コンピューティングシステム、処理システム、コンピュータ、プロセッサ、又は同様のものが含まれることが可能であり、ハードウェア及び／又はソフトウェアの任意の適切な組み合わせを用いて実施され得る。マシン可読媒体又は品には、例えば、任意の適切なタイプのメモリユニット、メモリデバイス、メモリ品、メモリ媒体、記憶装置、記憶品、記憶媒体、及び／又は記憶ユニット、例えば、メモリ、取外し可能若しくは取外し不能媒体、消去可能若しくは消去不能媒体、書き込み可能若しくは再書き込み可能媒体、デジタル若しくはアナログ媒体、ハードディスク、フロッピーディスク、コンパクトディスク読取専用メモリ（ＣＤ−ＲＯＭ）、コンパクトディスクレコーダブル（ＣＤ−Ｒ）、コンパクトディスクリライタブル（ＣＤ−ＲＷ）、光ディスク、磁気媒体、光磁気媒体、取外し可能メモリカード若しくはディスク、様々なタイプのデジタル多用途ディスク（ＤＶＤ）、テープ、カセット、又は同様のものが含まれ得る。命令には、任意の適切なハイレベルの、ローレベルの、オブジェクト指向の、ビジュアルの、コンパイルされた、及び／又は解釈されたプログラミング言語を用いて実装される、任意の適切なタイプのコード、例えば、ソースコード、コンパイルされたコード、解釈されたコード、実行可能コード、静的コード、動的コード、暗号化されたコード、及び同様のものなどが含まれ得る。
【００５２】
下記の例が、さらなる実施形態に属する。
【００５３】
例１は、ユーザ機器（ＵＥ）であって、ロジックを含み、上記ロジックの少なくとも部分がハードウェア内にあり、上記ロジックは、デバイスツーデバイス（Ｄ２Ｄ）送信パターン（ＤＴＰ）情報を含むＤ２Ｄ制御情報（Ｄ２ＤＣＩ）メッセージを受信し、上記ＤＴＰ情報に基づいてＤ２Ｄ送信リソースセットを識別し、上記Ｄ２Ｄ送信リソースセットの中に含まれるＤ２Ｄ送信リソースを用いて１つ以上のＤ２Ｄデータメッセージを送る。
【００５４】
例２は、例１に記載のＵＥであって、上記ロジックは、直接制御チャネルを通じてＤ２Ｄ通知メッセージを送って上記ＤＴＰ制御情報を報告する。
【００５５】
例３は、例１に記載のＵＥであって、上記ロジックは、上記ＤＴＰ情報に基づいてＤＴＰを識別し、上記ＤＴＰに基づいて上記Ｄ２Ｄ送信リソースセットを識別する。
【００５６】
例４は、例３に記載のＵＥであって、上記ロジックは、上記ＤＴＰに関連付けられたＤＴＰインデックスに基づいて上記ＤＴＰを識別し、上記ＤＴＰインデックスは上記ＤＴＰ情報に含まれる。
【００５７】
例５は、例３に記載のＵＥであって、上記ロジックは、上記ＤＴＰを使用して、フレームに含まれる複数のサブフレームの中から、当該ＵＥがＤ２Ｄ送信を実行することを許される１つ以上のサブフレームを識別する。
【００５８】
例６は、例３に記載のＵＥであって、上記ＤＴＰは複数サブフレームのパターン継続時間を含む。
【００５９】
例７は、例３に記載のＵＥであって、上記ロジックは、上記ＤＴＰを使用して、上記ＤＴＰのパターン継続時間を超える継続時間を含むＤＴＰ適用可能間隔内に含まれるＤ２Ｄ送信リソースを識別する。
【００６０】
例８は、例７に記載のＵＥであって、上記ＤＴＰ適用可能間隔は、上記Ｄ２ＤＣＩメッセージの受信と第２のＤ２ＤＣＩメッセージの受信との間の間隔を含む。
【００６１】
例９は、例１に記載のＵＥであって、上記ロジックは、上記ＤＴＰ情報に基づいて、予め配分されたＤ２Ｄサブフレームプールの中から上記Ｄ２Ｄ送信リソースセットを識別する。
【００６２】
例１０は、例１に記載のＵＥであって、少なくとも１つの無線周波数（ＲＦ）送受信器と少なくとも１つのＲＦアンテナとを含む。
【００６３】
例１１は、例１０に記載のＵＥであって、タッチスクリーンディスプレイを含む。
【００６４】
例１２は、進化型ノードＢ（ｅＮＢ）であって、ロジックを含み、上記ロジックの少なくとも部分がハードウェア内にあり、上記ロジックは、ユーザ機器（ＵＥ）のためのデバイスツーデバイス送信パターン（ＤＴＰ）を、複数の定義されたＤＴＰの中から選択し、上記の選択されたＤＴＰのためのＤＴＰインデックスを識別し、上記ＤＴＰインデックスを含むデバイスツーデバイス（Ｄ２Ｄ）制御情報を送ることによって上記の選択されたＤＴＰを報告する。
【００６５】
例１３は、例１２に記載のｅＮＢであって、上記ロジックは、物理ダウンリンク制御チャネル（ＰＤＣＣＨ）を通じて上記Ｄ２Ｄ制御情報を送る。
【００６６】
例１４は、例１２に記載のｅＮＢであって、上記複数の定義されたＤＴＰは、上記選択されたＤＴＰとは異なるＤ２Ｄ配分比を具現化する少なくとも１つのＤＴＰを含む。
【００６７】
例１５は、例１２に記載のｅＮＢであって、上記ロジックは、上記ＵＥのための所望されるＤ２Ｄデータレートに基づいて上記ＤＴＰを選択する。
【００６８】
例１６は、例１２に記載のｅＮＢであって、上記ロジックは、上記ＤＴＰを、該ＤＴＰが第２のＵＥのために選択されたＤＴＰに対して時間において直交するとの決定に基づいて選択する。
【００６９】
例１７は、例１２に記載のｅＮＢであって、上記ロジックは、上記ＤＴＰのためのＤＴＰビットマップを含む無線リソース制御（ＲＲＣ）メッセージを送る。
【００７０】
例１８は、例１７に記載のｅＮＢであって、上記ＲＲＣメッセージは、ＤＴＰサブフレームビットマップを含む情報要素（ＩＥ）を含むシステム情報ブロック（ＳＩＢ）を含む。
【００７１】
例１９は、例１２に記載のｅＮＢであって、上記選択されたＤＴＰはマルチフレームパターン継続時間を含む。
【００７２】
例２０は、例１２に記載のｅＮＢであって、１つ以上の無線周波数（ＲＦ）送受信器と、１つ以上のＲＦアンテナとを含む。
【００７３】
例２１は、命令セットを含む少なくとも１つの非一時的コンピュータ可読記憶媒体であって、上記命令は、ユーザ機器（ＵＥ）上で実行されることに応答して、上記ＵＥに、デバイスツーデバイス（Ｄ２Ｄ）送信パターン（ＤＴＰ）インデックスを含むＤ２Ｄ制御情報（Ｄ２ＤＣＩ）メッセージを受信するステップと、上記ＤＴＰインデックスに基づいてワイヤレスチャネルリソースセットを識別するステップと、上記ワイヤレスチャネルリソースセットの中に含まれるワイヤレスチャネルリソースを用いて１つ以上のＤ２Ｄメッセージを送るステップと、を実行させる。
【００７４】
例２２は、例２１に記載の少なくとも１つの非一時的コンピュータ可読記憶媒体であって、上記ＵＥ上で実行されることに応答して、上記ＵＥに、上記ＤＴＰインデックスに基づいてＤＴＰを識別するステップと、上記ＤＴＰに基づいて上記ワイヤレスチャネルリソースセットを識別するステップと、を実行させる命令を含む。
【００７５】
例２３は、例２２に記載の少なくとも１つの非一時的コンピュータ可読記憶媒体であって、上記ＵＥ上で実行されることに応答して、上記ＵＥに、上記ＤＴＰインデックスに関連付けられたＤＴＰサブフレームビットマップを取得するステップと、上記ＤＴＰサブフレームビットマップに基づいて上記ワイヤレスチャネルリソースセットを識別するステップと、を実行させる命令を含む。
【００７６】
例２４は、例２３に記載の少なくとも１つの非一時的コンピュータ可読記憶媒体であって、上記ＵＥ上で実行されることに応答して、上記ＵＥに、上記ＤＴＰサブフレームビットマップを使用して、１つ以上のフレームに含まれる複数のサブフレームの中から、上記ＵＥがＤ２Ｄ送信を実行することを許される１つ以上のサブフレームを識別するステップ、を実行させる命令を含む。
【００７７】
例２５は、例２２に記載の少なくとも１つの非一時的コンピュータ可読記憶媒体であって、上記ＤＴＰは複数フレームのパターン継続時間を含む。
【００７８】
例２６は、例２２に記載の少なくとも１つの非一時的コンピュータ可読記憶媒体であって、上記ＵＥ上で実行されることに応答して、上記ＵＥに、上記ＤＴＰを使用して、上記ＤＴＰのパターン継続時間を超える継続時間を含むＤＴＰ適用可能間隔内に含まれるワイヤレスチャネルリソースを識別するステップ、を実行させる命令を含む。
【００７９】
例２７は、例２６に記載の少なくとも１つの非一時的コンピュータ可読記憶媒体であって、上記ＤＴＰ適用可能間隔は、上記Ｄ２ＤＣＩメッセージの受信と第２のＤ２ＤＣＩメッセージの受信との間の間隔を含む。
【００８０】
例２８は、例２１に記載の少なくとも１つの非一時的コンピュータ可読記憶媒体であって、上記ＵＥ上で実行されることに応答して、上記ＵＥに、直接制御チャネルを通じてＤ２Ｄ通知メッセージを送るステップ、を実行させる命令を含む。
【００８１】
例２９は、ワイヤレス通信方法であって、進化型ノードＢ（ｅＮＢ）における処理回路によって、ユーザ機器（ＵＥ）のためのデバイスツーデバイス送信パターン（ＤＴＰ）を、複数の定義されたＤＴＰの中から選択するステップと、上記の選択されたＤＴＰのためのＤＴＰインデックスを識別するステップと、上記ＤＴＰインデックスを含むデバイスツーデバイス（Ｄ２Ｄ）制御情報を送ることによって上記の選択されたＤＴＰを報告するステップと、を含む。
【００８２】
例３０は、例２９に記載のワイヤレス通信方法であって、物理ダウンリンク制御チャネル（ＰＤＣＣＨ）を通じて上記Ｄ２Ｄ制御情報を送るステップ、を含む。
【００８３】
例３１は、例２９に記載のワイヤレス通信方法であって、上記複数の定義されたＤＴＰは、上記選択されたＤＴＰとは異なるＤ２Ｄ配分比を具現化する少なくとも１つのＤＴＰを含む。
【００８４】
例３２は、例２９に記載のワイヤレス通信方法であって、上記ＵＥのための所望されるＤ２Ｄデータレートに基づいて上記ＤＴＰを選択するステップ、を含む。
【００８５】
例３３は、例２９に記載のワイヤレス通信方法であって、上記ＤＴＰを、該ＤＴＰが第２のＵＥのために選択されたＤＴＰに対して時間において直交するとの決定に基づいて選択するステップ、を含む。
【００８６】
例３４は、例２９に記載のワイヤレス通信方法であって、上記ＤＴＰのためのＤＴＰビットマップを含む無線リソース制御（ＲＲＣ）メッセージを送るステップ、を含む。
【００８７】
例３５は、例３４に記載のワイヤレス通信方法であって、上記ＲＲＣメッセージは、ＤＴＰサブフレームビットマップを含む情報要素（ＩＥ）を含むシステム情報ブロック（ＳＩＢ）を含む。
【００８８】
例３６は、例２９に記載のワイヤレス通信方法であって、上記選択されたＤＴＰはマルチフレームパターン継続時間を含む。
【００８９】
例３７は、命令セットを含む少なくとも１つの非一時的コンピュータ可読記憶媒体であって、上記命令は、コンピューティングデバイス上で実行されることに応答して、上記コンピューティングデバイスに、例２９乃至３６のうちいずれか１項に記載のワイヤレス通信方法を実行させる。
【００９０】
例３８は、装置であって、例２９乃至３６のうちいずれか１項に記載のワイヤレス通信方法を実行する手段を含む。
【００９１】
例３９は、システムであって、例３８に記載の装置と、少なくとも１つの無線周波数（ＲＦ）送受信器と、少なくとも１つのＲＦアンテナと、を含む。
【００９２】
例４０は、例３９に記載のシステムであって、少なくとも１つのメモリユニットを含む。
【００９３】
例４１は、ワイヤレス通信方法であって、ユーザ機器（ＵＥ）において、デバイスツーデバイス（Ｄ２Ｄ）送信パターン（ＤＴＰ）インデックスを含むＤ２Ｄ制御情報（Ｄ２ＤＣＩ）メッセージを受信するステップと、上記ＵＥの処理回路によって、上記ＤＴＰインデックスに基づいてワイヤレスチャネルリソースセットを識別するステップと、Ｄ２Ｄ通知メッセージを送って、上記ＤＴＰインデックスを報告するステップと、上記ワイヤレスチャネルリソースセットの中に含まれるワイヤレスチャネルリソースを用いて１つ以上のＤ２Ｄメッセージを送るステップと、を含む。
【００９４】
例４２は、例４１に記載のワイヤレス通信方法であって、上記ＤＴＰインデックスに基づいてＤＴＰを識別するステップと、上記ＤＴＰに基づいて上記ワイヤレスチャネルリソースセットを識別するステップと、を含む。
【００９５】
例４３は、例４２に記載のワイヤレス通信方法であって、上記ＤＴＰインデックスに関連付けられたＤＴＰサブフレームビットマップを取得するステップと、上記ＤＴＰサブフレームビットマップに基づいて上記ワイヤレスチャネルリソースセットを識別するステップと、を含む。
【００９６】
例４４は、例４３に記載のワイヤレス通信方法であって、上記ＤＴＰサブフレームビットマップを使用して、１つ以上のフレームに含まれる複数のサブフレームの中から、上記ＵＥがＤ２Ｄ送信を実行することを許される１つ以上のサブフレームを識別するステップ、を含む。
【００９７】
例４５は、例４２に記載のワイヤレス通信方法であって、上記ＤＴＰは複数フレームのパターン継続時間を含む。
【００９８】
例４６は、例４２に記載のワイヤレス通信方法であって、上記ＤＴＰを使用して、上記ＤＴＰのパターン継続時間を超える継続時間を含むＤＴＰ適用可能間隔内に含まれるワイヤレスチャネルリソースを識別するステップ、を含む。
【００９９】
例４７は、例４６に記載のワイヤレス通信方法であって、上記ＤＴＰ適用可能間隔は、上記Ｄ２ＤＣＩメッセージの受信と第２のＤ２ＤＣＩメッセージの受信との間の間隔を含む。
【０１００】
例４８は、例４１に記載のワイヤレス通信方法であって、直接制御チャネルを通じてＤ２Ｄ通知メッセージを送るステップ、を含む。
【０１０１】
例４９は、命令セットを含む少なくとも１つの非一時的コンピュータ可読記憶媒体であって、上記命令は、コンピューティングデバイス上で実行されることに応答して、上記コンピューティングデバイスに、例４１乃至４８のうちいずれか１項に記載のワイヤレス通信方法を実行させる。
【０１０２】
例５０は、装置であって、例４１乃至４８のうちいずれか１項に記載のワイヤレス通信方法を実行する手段を含む。
【０１０３】
例５１は、システムであって、例５０に記載の装置と、少なくとも１つの無線周波数（ＲＦ）送受信器と、少なくとも１つのＲＦアンテナと、を含む。
【０１０４】
例５２は、例５１に記載のシステムであって、タッチスクリーンディスプレイを含む。
【０１０５】
例５３は、ワイヤレス通信命令セットを含む少なくとも１つの非一時的コンピュータ可読記憶媒体であって、上記命令は、ユーザ機器（ＵＥ）上で実行されることに応答して、上記ＵＥに、デバイスツーデバイス（Ｄ２Ｄ）送信パターン（ＤＴＰ）情報を含むＤ２Ｄ制御情報（Ｄ２ＤＣＩ）メッセージを受信するステップと、上記ＤＴＰ情報に基づいてＤ２Ｄ送信リソースセットを識別するステップと、上記Ｄ２Ｄ送信リソースセットの中に含まれるＤ２Ｄ送信リソースを用いて１つ以上のＤ２Ｄデータメッセージを送るステップと、を実行させる。
【０１０６】
例５４は、例５３に記載の少なくとも１つの非一時的コンピュータ可読記憶媒体であって、上記ＵＥ上で実行されることに応答して、上記ＵＥに、直接制御チャネルを通じてＤ２Ｄ通知メッセージを送って上記ＤＴＰ制御情報を報告するステップ、を実行させるワイヤレス通信命令を含む。
【０１０７】
例５５は、例５３に記載の少なくとも１つの非一時的コンピュータ可読記憶媒体であって、上記ＵＥ上で実行されることに応答して、上記ＵＥに、上記ＤＴＰ情報に基づいてＤＴＰを識別するステップと、上記ＤＴＰに基づいて上記Ｄ２Ｄ送信リソースセットを識別するステップと、を実行させるワイヤレス通信命令を含む。
【０１０８】
例５６は、例５５に記載の少なくとも１つの非一時的コンピュータ可読記憶媒体であって、上記ＵＥ上で実行されることに応答して、上記ＵＥに、上記ＤＴＰに関連付けられたＤＴＰインデックスに基づいて上記ＤＴＰを識別するステップであり、上記ＤＴＰインデックスは上記ＤＴＰ情報に含まれる、ステップ、を実行させるワイヤレス通信命令を含む。
【０１０９】
例５７は、例５５に記載の少なくとも１つの非一時的コンピュータ可読記憶媒体であって、上記ＵＥ上で実行されることに応答して、上記ＵＥに、上記ＤＴＰを使用して、フレームに含まれる複数のサブフレームの中から、上記ＵＥがＤ２Ｄ送信を実行することを許される１つ以上のサブフレームを識別するステップ、を実行させるワイヤレス通信命令を含む。
【０１１０】
例５８は、例５５に記載の少なくとも１つの非一時的コンピュータ可読記憶媒体であって、上記ＤＴＰは複数サブフレームのパターン継続時間を含む。
【０１１１】
例５９は、例５５に記載の少なくとも１つの非一時的コンピュータ可読記憶媒体であって、上記ＵＥ上で実行されることに応答して、上記ＵＥに、上記ＤＴＰを使用して、上記ＤＴＰのパターン継続時間を超える継続時間を含むＤＴＰ適用可能間隔内に含まれるＤ２Ｄ送信リソースを識別するステップ、を実行させるワイヤレス通信命令を含む。
【０１１２】
例６０は、例５９に記載の少なくとも１つの非一時的コンピュータ可読記憶媒体であって、上記ＤＴＰ適用可能間隔は、上記Ｄ２ＤＣＩメッセージの受信と第２のＤ２ＤＣＩメッセージの受信との間の間隔を含む。
【０１１３】
例６１は、例５３に記載の少なくとも１つの非一時的コンピュータ可読記憶媒体であって、上記ＵＥ上で実行されることに応答して、上記ＵＥに、上記ＤＴＰ情報に基づいて、予め配分されたＤ２Ｄサブフレームプールの中から上記Ｄ２Ｄ送信リソースセットを識別するステップ、を実行させるワイヤレス通信命令を含む。
【０１１４】
例６２は、ユーザ機器（ＵＥ）であって、ロジックを含み、上記ロジックの少なくとも部分がハードウェア内にあり、上記ロジックは、デバイスツーデバイス（Ｄ２Ｄ）送信パターン（ＤＴＰ）インデックスを含むＤ２Ｄ制御情報（Ｄ２ＤＣＩ）メッセージを受信し、上記ＤＴＰインデックスに基づいてワイヤレスチャネルリソースセットを識別し、Ｄ２Ｄ通知メッセージを送って上記ＤＴＰインデックスを報告し、上記ワイヤレスチャネルリソースセットの中に含まれるワイヤレスチャネルリソースを用いて１つ以上のＤ２Ｄメッセージを送る。
【０１１５】
例６３は、例６２に記載のＵＥであって、上記ロジックは、上記ＤＴＰインデックスに基づいてＤＴＰを識別し、上記ＤＴＰに基づいて上記ワイヤレスチャネルリソースセットを識別する。
【０１１６】
例６４は、例６３に記載のＵＥであって、上記ロジックは、上記ＤＴＰインデックスに関連付けられたＤＴＰサブフレームビットマップを取得し、上記ＤＴＰサブフレームビットマップに基づいて上記ワイヤレスチャネルリソースセットを識別する。
【０１１７】
例６５は、例６４に記載のＵＥであって、上記ロジックは、上記ＤＴＰサブフレームビットマップを使用して、１つ以上のフレームに含まれる複数のサブフレームの中から、上記ＵＥがＤ２Ｄ送信を実行することを許される１つ以上のサブフレームを識別する。
【０１１８】
例６６は、例６３に記載のＵＥであって、上記ＤＴＰは複数フレームのパターン継続時間を含む。
【０１１９】
例６７は、例６３に記載のＵＥであって、上記ロジックは、上記ＤＴＰを使用して、上記ＤＴＰのパターン継続時間を超える継続時間を含むＤＴＰ適用可能間隔内に含まれるワイヤレスチャネルリソースを識別する
例６８は、例６７に記載のＵＥであって、上記ＤＴＰ適用可能間隔は、上記Ｄ２ＤＣＩメッセージの受信と第２のＤ２ＤＣＩメッセージの受信との間の間隔を含む。
【０１２０】
例６９は、例６２に記載のＵＥであって、上記ロジックは、直接制御チャネルを通じてＤ２Ｄ通知メッセージを送る。
【０１２１】
例７０は、例６２乃至６９のうちいずれか１項に記載のＵＥであって、少なくとも１つの無線周波数（ＲＦ）送受信器と、少なくとも１つのＲＦアンテナと、を含む。
【０１２２】
例７１は、例７０に記載のＵＥであって、タッチスクリーンディスプレイを含む。
【０１２３】
例７２は、ワイヤレス通信方法であって、ユーザ機器（ＵＥ）において、デバイスツーデバイス（Ｄ２Ｄ）送信パターン（ＤＴＰ）情報を含むＤ２Ｄ制御情報（Ｄ２ＤＣＩ）メッセージを受信するステップと、上記ＵＥの処理回路によって、上記ＤＴＰ情報に基づいてＤ２Ｄ送信リソースセットを識別するステップと、上記Ｄ２Ｄ送信リソースセットの中に含まれるＤ２Ｄ送信リソースを用いて１つ以上のＤ２Ｄデータメッセージを送るステップと、を含む。
【０１２４】
例７３は、例７２に記載のワイヤレス通信方法であって、直接制御チャネルを通じてＤ２Ｄ通知メッセージを送って上記ＤＴＰ制御情報を報告するステップ、を含む。
【０１２５】
例７４は、例７２に記載のワイヤレス通信方法であって、上記ＤＴＰ情報に基づいてＤＴＰを識別するステップと、上記ＤＴＰに基づいて上記Ｄ２Ｄ送信リソースセットを識別するステップと、を含む。
【０１２６】
例７５は、例７４に記載のワイヤレス通信方法であって、上記ＤＴＰに関連付けられたＤＴＰインデックスに基づいて上記ＤＴＰを識別するステップであり、上記ＤＴＰインデックスは上記ＤＴＰ情報に含まれる、ステップ、を含む。
【０１２７】
例７６は、例７４に記載のワイヤレス通信方法であって、上記ＤＴＰを使用して、フレームに含まれる複数のサブフレームの中から、上記ＵＥがＤ２Ｄ送信を実行することを許される１つ以上のサブフレームを識別するステップ、を含む。
【０１２８】
例７７は、例７４に記載のワイヤレス通信方法であって、上記ＤＴＰは複数サブフレームのパターン継続時間を含む。
【０１２９】
例７８は、例７４に記載のワイヤレス通信方法であって、上記ＤＴＰを使用して、上記ＤＴＰのパターン継続時間を超える継続時間を含むＤＴＰ適用可能間隔内に含まれるＤ２Ｄ送信リソースを識別するステップ、を含む。
【０１３０】
例７９は、例７８に記載のワイヤレス通信方法であって、上記ＤＴＰ適用可能間隔は、上記Ｄ２ＤＣＩメッセージの受信と第２のＤ２ＤＣＩメッセージの受信との間の間隔を含む。
【０１３１】
例８０は、例７２に記載のワイヤレス通信方法であって、上記ＤＴＰ情報に基づいて、予め配分されたＤ２Ｄサブフレームプールの中から上記Ｄ２Ｄ送信リソースセットを識別するステップ、を含む。
【０１３２】
例８１は、命令セットを含む少なくとも１つの非一時的コンピュータ可読記憶媒体であって、上記命令は、コンピューティングデバイス上で実行されることに応答して、上記コンピューティングデバイスに、例７２乃至８０のうちいずれか１項に記載のワイヤレス通信方法を実行させる。
【０１３３】
例８２は、装置であって、例７２乃至８０のうちいずれか１項に記載のワイヤレス通信方法を実行する手段を含む。
【０１３４】
例８３は、システムであって、例８２に記載の装置と、少なくとも１つの無線周波数（ＲＦ）送受信器と、少なくとも１つのＲＦアンテナと、を含む。
【０１３５】
例８４は、例８３に記載のシステムであって、タッチスクリーンディスプレイを含む。
【０１３６】
例８５は、命令セットを含む少なくとも１つの非一時的コンピュータ可読記憶媒体であって、上記命令は、進化型ノードＢ（ｅＮＢ）において実行されることに応答して、上記ｅＮＢに、ユーザ機器（ＵＥ）のためのデバイスツーデバイス送信パターン（ＤＴＰ）を、複数の定義されたＤＴＰの中から選択するステップと、上記の選択されたＤＴＰのためのＤＴＰインデックスを識別するステップと、上記ＤＴＰインデックスを含むデバイスツーデバイス（Ｄ２Ｄ）制御情報を送ることによって上記の選択されたＤＴＰを報告するステップと、を実行させる。
【０１３７】
例８６は、例８５に記載の少なくとも１つの非一時的コンピュータ可読記憶媒体であって、上記ｅＮＢにおいて実行されることに応答して、上記ｅＮＢに、物理ダウンリンク制御チャネル（ＰＤＣＣＨ）を通じて上記Ｄ２Ｄ制御情報を送るステップ、を実行させる。
【０１３８】
例８７は、例８５に記載の少なくとも１つの非一時的コンピュータ可読記憶媒体であって、上記複数の定義されたＤＴＰは、上記選択されたＤＴＰとは異なるＤ２Ｄ配分比を具現化する少なくとも１つのＤＴＰを含む。
【０１３９】
例８８は、例８５に記載の少なくとも１つの非一時的コンピュータ可読記憶媒体であって、上記ｅＮＢにおいて実行されることに応答して、上記ｅＮＢに、上記ＵＥのための所望されるＤ２Ｄデータレートに基づいて上記ＤＴＰを選択するステップ、を実行させる。
【０１４０】
例８９は、例８５に記載の少なくとも１つの非一時的コンピュータ可読記憶媒体であって、上記ｅＮＢにおいて実行されることに応答して、上記ｅＮＢに、上記ＤＴＰを、該ＤＴＰが第２のＵＥのために選択されたＤＴＰに対して時間において直交するとの決定に基づいて選択するステップ、を実行させる。
【０１４１】
例９０は、例８５に記載の少なくとも１つの非一時的コンピュータ可読記憶媒体であって、上記ｅＮＢにおいて実行されることに応答して、上記ｅＮＢに、上記ＤＴＰのためのＤＴＰビットマップを含む無線リソース制御（ＲＲＣ）メッセージを送るステップ、を実行させる。
【０１４２】
例９１は、例９０に記載の少なくとも１つの非一時的コンピュータ可読記憶媒体であって、上記ＲＲＣメッセージは、ＤＴＰサブフレームビットマップを含む情報要素（ＩＥ）を含むシステム情報ブロック（ＳＩＢ）を含む。
【０１４３】
例９２は、例８５に記載の少なくとも１つの非一時的コンピュータ可読記憶媒体であって、上記選択されたＤＴＰはマルチフレームパターン継続時間を含む。
【０１４４】
多数の具体的な詳細が、実施形態の深い理解を提供するように本明細書において明記されている。しかしながら、実施形態はこうした具体的な詳細なしに実施され得ることが、当業者によって理解されるであろう。別の例において、よく知られている動作、コンポーネント、及び回路は、実施形態を分かりにくくしないように、詳細には説明されていない。本明細書に開示された具体的な構造及び機能詳細は代表例であり得るものであり、実施形態の範囲を必ずしも限定しないことが十分理解され得る。
【０１４５】
いくつかの実施形態が、表現「結合され」及び「接続され」並びにその派生形を用いて説明されている可能性がある。これらの用語は、互いに対する同義語であるようには意図されない。例えば、いくつかの実施形態が、２つ以上の要素が互いに直接物理的又は電気的に接触することを示すために、用語「接続され」及び／又は「結合され」を用いて説明されることがある。しかしながら、用語「結合され」は、２つ以上の要素が互いに直接接触せず、しかしなお依然として互いに協働し又は相互作用することをさらに意味し得る。
【０１４６】
別途具体的に示されない限り、「処理する」、「計算する」、「算出する」、「決定する」などの用語は、コンピューティングシステムのレジスタ及び／又はメモリ内の物理量（例えば、電子）として表現されるデータをコンピューティングシステムのメモリ、レジスタ、又は他の上記の情報記憶、送信、若しくは表示デバイス内の物理量として類似して表現される他のデータへと操作し及び／又はトランスフォームする、コンピュータ若しくはコンピューティングシステム、又は類似の電子コンピューティングデバイスのアクション及び／又は処理を参照することが、十分理解され得る。実施形態は、上記の文脈に限定されない。
【０１４７】
本明細書に説明される方法は、説明された順序において、又は何らかの特定の順序において実行される必要はないことが留意されるべきである。さらに、本明細書において識別される方法に関して説明される様々なアクティビティは、シリアルの又はパラレルのやり方において実行されることができる。
【０１４８】
具体的な実施形態が、本明細書において例示され、説明されているが、同じ目的を達成するように算出された任意の配置が、図示される具体的な実施形態に対して代わりにされ得ることが十分理解されるべきである。本開示は、様々な実施形態についての任意の及びすべての適応又はバリエーションをカバーすることが意図される。上記説明は、限定的なやり方でなく、例示的なやり方で行われていることが理解されるべきである。上記実施形態の組み合わせと本明細書に具体的には説明されていない他の実施形態とが、上記の説明を精査した当業者に対して明らかになるであろう。ゆえに、様々な実施形態の範囲には、上記の組成、構造、及び方法が使用される任意の他の適用が含まれる。
【０１４９】
本開示の要約は、読み手が技術開示の性質を迅速に確認することを可能にする要約を求める３７Ｃ．Ｆ．Ｒ  §１．７２（ｂ）に準拠するために提供されていることが強調される。要約は、該要約が請求項の範囲又は意味を解釈し又は限定することに使用されないという理解と共に提出されている。さらに、前述の詳細な説明において、様々な特徴が本開示を簡素化する目的で単一の実施形態に一緒にグループ化されていることが分かり得る。この開示の方法は、請求される実施形態が各請求項に明示的に列挙されるよりも多くの特徴を必要とするという意図を反映するものとして解釈されるべきではない。むしろ、別記の請求項が反映するとおり、発明対象事項は、単一の開示された実施形態についてのすべての特徴よりも少ない中にある。ゆえに、別記の請求項は、これにより発明の詳細に組み込まれ、各クレームは、それ自体を別個の好適な実施形態として主張する。別記の請求項において、用語「ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ」及び「ｉｎ  ｗｈｉｃｈ」は、それぞれ、それぞれの用語「ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ」及び「ｗｈｅｒｅｉｎ」の、分かりやすい英語の均等物として使用される。さらに、用語「第１の」、「第２の」、及び「第３の」等は、単にラベルとして使用され、その対象に対する数値的要件を課すことは意図されない。
【０１５０】
対象事項が構造的特徴及び／又は方法論的動作に固有の言語において説明されたが、別記の請求項に定義される対象事項は必ずしも上記で説明された具体的な特徴又は動作に限定されないことが理解されるべきである。むしろ、上記で説明された具体的な特徴及び動作は、請求項を実施する例示的な形態として開示されている。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８Ａ】
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【図８Ｂ】
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【図９】
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【図１０】
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