(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数台の給湯器の運転台数制御を行なうシステムコントローラであって、
所定のトリガの入力を条件として、接続された給湯器の中から故障している給湯器を特定し、この特定された給湯器を前記運転台数制御において最初に動作する給湯器に設定して当該給湯器を動作させる制御構成を備えた
ことを特徴とする給湯器のシステムコントローラ。
【請求項２】
システムコントローラ本体またはそのリモートコントローラに、前記所定のトリガを発生させる故障器具強制作動用の操作手段が設けられていることを特徴とする請求項１に記載の給湯器のシステムコントローラ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は給湯器のシステムコントローラに関し、より詳細には、複数台の給湯器を連結して運用する給湯器システムにおいて、給湯器の運転台数制御を行なうシステムコントローラに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、大量の給湯が必要となる施設に設置される給湯器システムとして、たとえば図９に示すような並列型の給湯器システムが提案されている。この給湯器システムは、複数の給湯器ａ（図示例ではａ1 ，ａ2 ，ａ3 の３台）と、システムコントローラｂとを主要部として構成される。そして、給湯量の増加に伴って、上記システムコントローラｂが給湯器ａの運転台数を１台，２台，３台と順次増加させる制御（運転台数制御）を行い、これによって給湯器ａが能力不足に陥るのを防止して、大量の給湯が実現されている。
【０００３】
より具体的には、上記給湯器システムは、管端が市水等に接続された入水管ｃと管端がカランｉ等に接続された出湯管ｄとの間に三本の分岐配管ｅ1 ，ｅ2 ，ｅ3 を並列に接続し、各分岐配管ｅ1 ，ｅ2 ，ｅ3 の配管経路上に給湯器ａ1 ，ａ2 ，ａ3 が配設されるとともに、各給湯器ａ1 ，ａ2 ，ａ3 には、少なくともそれぞれ上記分岐配管ｅ1 ，ｅ2 ，ｅ3 を経て供給される水を加熱するためのバーナ（図示せず）を備えた熱交換器ｆ1 ，ｆ2 ，ｆ3 と、上記出湯管ｄへの出湯流量を調節する流路開閉弁ｇ1 ，ｇ2 ，ｇ3 とが設けられ、これらが各給湯器ａ1 ，ａ2 ，ａ3 のコントローラｈ1 ，ｈ2 ，ｈ3 によって給湯器毎に制御可能とされている。
【０００４】
そして、給湯器ａ1 ，ａ2 ，ａ3 の各コントローラｈ1 ，ｈ2 ，ｈ3 は、いずれも上位のシステムコントローラｂと電気的に接続され、該システムコントローラｂからの制御を受けることにより、上述した給湯器ａ1 ，ａ2 ，ａ3 の運転台数制御が行なわれている。なお、このシステムコントローラｂにはリモートコントローラｊが設けられており、給湯温度などの各種設定操作や給湯器ａの状態表示等がこのリモートコントローラｊによって行なわれている。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、このような従来の給湯器システムでは、以下のような問題がありその改善が望まれていた。
【０００６】
従来の給湯器システムでは、システムコントローラに接続された給湯器のいずれかが故障した場合、当該故障の発生はリモートコントローラを介してシステムの管理者に報知される。具体的には、給湯器に故障が発生すると、当該故障が発生した給湯器からシステムコントローラに対してエラーコード（故障の内容を示すコード）が送信され、かかるエラーコードがリモートコントローラの所定の表示部（通常は、リモートコントローラに設けられた表示部）に表示されている。
【０００７】
しかしながら、このようなエラーコードの表示だけでは、故障内容の確認はできても、どの給湯器が故障しているかを特定することができない。そのため、実際の修理作業では、作業員がリモートコントローラを用いて各給湯器毎に蓄積されている故障履歴を順番に読み出して、表示されたエラーコードと合致する故障履歴を有する給湯器を捜し当てる作業が必要とされ、故障した給湯器の特定作業に、手間と時間を要するといった問題があった。特に、給湯器システムに接続される給湯器の台数が多ければ多いほどその特定作業には多大な時間が必要とされていた。
【０００８】
また、このようにして故障した給湯器を特定した場合、通常の故障修理手順では、まず当該給湯器を動作させて故障状況の確認（動作再現確認）が行なわれているが、故障した給湯器がメイン給湯器（運転台数制御において始めに運転を開始する給湯器）でない場合、かかる動作再現確認を行うにはシステムコントローラのメイン給湯器の設定を手動で変更する必要があった。そのため、従来の給湯器システムでは、このような故障状況の再現確認にも手間と時間がかかるという問題があった。
【０００９】
本発明は、このような従来の給湯器システムの問題点に鑑みてなされたものであって、その目的とするところは、故障した給湯器の特定や動作再現確認を迅速に行える給湯器のシステムコントローラを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記目的を達成するため、本発明に係る給湯器のシステムコントローラは、複数台の給湯器の運転台数制御を行なうシステムコントローラであって、所定のトリガの入力を条件として、接続された給湯器の中から故障している給湯器を特定し、この特定された給湯器を上記運転台数制御において最初に動作する給湯器に設定して当該給湯器を動作させる制御構成を備えたことを特徴とする。
【００１１】
そして、本発明は、その好適な実施態様として、システムコントローラ本体またはそのリモートコントローラに、上記所定のトリガを発生させる故障器具強制作動用の操作手段が設けられていることを特徴とする。
【００１２】
すなわち、本発明では、上記故障機器強制作動用の操作手段の操作によってシステムコントローラに所定のトリガが与えられると、システムコントローラは故障している給湯器を特定して、その給湯器をメイン給湯器に設定し直して当該給湯器に対して燃焼運転を許容する動作指令を出力する。つまり、この場合、故障機器強制作動用の操作手段を操作するだけでメイン給湯器の設定が自動的に変更され、故障した給湯器に対する動作再現確認が可能とされる。
【００１３】
なお、この時に行われる故障した給湯器の特定は、個々の給湯器に対して通信を行ってもよいが、上記記憶手段に記憶されたデータに基づいて故障した給湯器を特定するのが好ましい。
【発明の効果】
【００１４】
本発明に係る給湯器のシステムコントローラによれば、システムコントローラが、所定のトリガの入力を条件として、接続された給湯器の中から故障している給湯器を特定し、この特定された給湯器を上記運転台数制御において最初に動作する給湯器に設定して当該給湯器を動作させる制御構成を備えることから、たとえばこのトリガを発生させる操作スイッチをシステムコントローラに設けることによって、当該スイッチ操作で容易かつ迅速に故障した給湯器の動作再現確認を行なうことができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明に係る給湯器のシステムコントローラを用いた給湯器システムの一例を示す概略構成ブロック図である。
【図２】同給湯器のシステムコントローラに接続されるリモートコントローラの外観構成の一例を示す正面図である。
【図３】同給湯器のシステムコントローラにおける故障した給湯器の特定機能の処理手順を示すフローチャートである。
【図４】同給湯器のシステムコントローラにおける故障した給湯器の動作再現確認機能の処理手順を示すフローチャートである。
【図５】同給湯器のシステムコントローラにおける警報出力端子の配設例を示す説明図である。
【図６】同給湯器のシステムコントローラの給湯器故障時の警報出力機能における実使用能力値の獲得手順を示すフローチャートである。
【図７】同給湯器のシステムコントローラにおける給湯器故障時の警報出力機能の処理手順を示すフローチャートである。
【図８】同給湯器のシステムコントローラにおける給湯器用遠隔操作装置の表示時刻連動機能について、給湯器用遠隔操作装置の接続態様毎に処理の内容を示した説明図である。
【図９】従来の給湯器システムの概略構成を示す説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、本発明に係る給湯器システムの一実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。
【００１７】
図１は本発明に係る給湯器システムの概略構成を示すブロック図である。この給湯器システム１は、給湯器Ｑを連結して運用するものであって、複数（図示例では４台）の給湯器Ｑ１〜Ｑ４と、これら給湯器Ｑ１〜Ｑ４の運転台数制御を行うシステムコントローラＳＣとを主要部として構成される。
【００１８】
具体的には、上記給湯器Ｑ１〜Ｑ４は、図示しない入水管と出湯管に分岐配管を介して並列に接続されており、また、各給湯器Ｑ１〜Ｑ４には入水管から供給される水を加熱する熱交換器と、上記出湯管への出湯流量を調節する流路開閉弁とが設けられ、これらが各給湯器Ｑ１〜Ｑ４毎に設けられたコントローラによって制御可能とされている。そして、各給湯器Ｑ１〜Ｑ４に設けられたこれらのコントローラは、いずれも二芯通信線Ｌ1 を介してシステムコントローラＳＣと接続され、システムコントローラＳＣによる制御（運転台数制御）を受けるように構成されている。
【００１９】
システムコントローラＳＣは、図示しないマイクロコンピュータを搭載して構成され、このマイクロコンピュータのプログラムの設定により上述した運転台数制御を含む後述する各種処理の実行が可能とされている。また、このシステムコントローラＳＣには、故障器具強制作動用の操作スイッチ（故障器具強制作動用の操作手段）１００が設けられており、この操作スイッチ１００の操作によって後述する給湯器故障の動作再現確認処理が実行可能とされている。
【００２０】
なお、図示の給湯器システムでは、システムコントローラＳＣに４台の給湯器Ｑ１〜Ｑ４が接続されているが、給湯器の接続台数はシステムコントローラＳＣに設けられる給湯器接続用の接続部（図示せず）の数に応じて（具体的には当該接続部の数以下の台数であれば）適宜変更可能である。
【００２１】
また、上記システムコントローラＳＣには二芯通信線Ｌ2 を介してリモートコントローラＲＣが接続されている。ここでリモートコントローラＲＣの一例を図２に示す。図示のリモートコントローラＲＣは、図示しないマイクロコンピュータを搭載して構成され、システムコントローラＳＣの遠隔操作用として所定の操作部１０と表示部２０とを備えている。
【００２２】
具体的には、このリモートコントローラＲＣは、上記操作部１０として、給湯器システム１の運転オン／オフの切り替え操作を行う運転スイッチ１１と、給湯設定温度の変更操作等を行うアップスイッチ１２およびダウンスイッチ１３を備えている。また、上記表示部２０として、図示の如く文字や記号等を任意に表示可能な表示パネル（たとえば、液晶パネルや蛍光管ドットマトリクス表示装置等）２１を備えている。
【００２３】
そして、このリモートコントローラＲＣは、上記操作部１０の所定操作、たとえばアップスイッチ１２およびダウンスイッチ１３の同時押し等によってマイクロコンピュータの動作モードの切り替えが可能とされ、この動作モードの切り替えにより上記表示パネル２１の表示内容が変更され、これに伴ってアップスイッチ１２およびダウンスイッチ１３に割り当てられる機能の切り替えが行われる。つまり、たとえば動作モードを通常のモードから時刻修正用の動作モードに切り替えることにより、上記表示パネル２１には時刻修正の画面が表示され、その際、上記アップスイッチ１２およびダウンスイッチ１３は時刻修正用の操作スイッチ（時刻を進めたり戻したりするスイッチ）として機能するものとされる。
【００２４】
なお、本実施形態では、この動作モードの切り替えにより、上記アップスイッチ１２またはダウンスイッチ１３のいずれか一方が後述する故障検索用の操作スイッチ（故障検索用の操作手段）として機能するように設定されている。
【００２５】
しかして、このように構成された給湯器システム１では、上記システムコントローラＳＣおよびリモートコントローラＲＣは、搭載されたマイクロコンピュータのプログラムの設定により以下のような各種処理を実行するものとされる。
【００２６】
Ａ．給湯器の運転台数制御：
本実施形態の給湯器システム１では、リモートコントローラＲＣが通常の動作モードにある場合、以下のような給湯器Ｑ１〜Ｑ４の運転台数制御を実行する。
【００２７】
すなわち、リモートコントローラＲＣの運転スイッチ１１がオンされると、システムコントローラＳＣから給湯器Ｑ１〜Ｑ４のうちの一台（図示例では給湯器Ｑ１）に対して運転を開始して良い旨を指令する信号（動作可能指令信号）が送信され、給湯器Ｑ１のコントローラが運転待機状態となる。したがって、この状態で上記カランが開かれて通水されると給湯器Ｑ１が燃焼運転を開始し、給湯器Ｑ１による給湯が行われる。
【００２８】
一方、給湯器Ｑ１による給湯中に出湯量が増加するなどして給湯器Ｑ１の出湯能力だけでは給湯要求に応じきれなくなると、上記システムコントローラＳＣは、給湯器Ｑ２，Ｑ３，Ｑ４に対して順次動作可能指令信号を送信する。つまり、システムコントローラＳＣは、給湯要求に応じて給湯器Ｑの運転台数を増加させる処理を実行し、給湯要求に見合った給湯を行わせる（運転台数制御）。
【００２９】
なお、ここで上述した運転台数制御では、出湯開始当初の給湯器Ｑの運転台数が給湯器Ｑ１の一台とされているが、システムコントローラＳＣの設定により出湯開始当初から複数台の給湯器の運転を行わせるように構成することも可能である。
【００３０】
Ｂ．故障した給湯器の特定機能：
次に、本発明の給湯器システム１による故障した給湯器の特定機能について図３にフローチャートを示しながら説明する。
【００３１】
この機能はリモートコントローラＲＣの動作モードを所定の動作モード（故障した給湯器を特定するモード）に切り替えた後、故障検索用の操作スイッチとして設定された上記アップスイッチ１２（またはダウンスイッチ１３）を操作することにより実行される（図３ステップＳ１参照）。
【００３２】
具体的には、上記アップスイッチ（故障検索用の操作スイッチ）１２を操作することにより、リモートコントローラＲＣからシステムコントローラＳＣに搭載されたマイクロコンピュータに対して故障した給湯器の検索開始を指令する信号（検索開始指令信号）が与えられる。
【００３３】
システムコントローラＳＣはこの検索開始指令信号をトリガとして、接続されている給湯器Ｑ１〜Ｑ４に対して故障の有無の確認を求める通信を行う（図３ステップＳ２参照）。具体的には、この通信はシステムコントローラＳＣが各給湯器Ｑ１〜Ｑ４に対して故障履歴の有無を問い合わせることを内容とする。ここで、故障履歴とは、個々の給湯器毎に故障発生の履歴を記録したデータであり、より具体的には故障の内容を所定のコードで示したエラーコードを含んで構成される。なお、この故障履歴は各給湯器Ｑ１〜Ｑ４毎に設けられた所定の記憶装置（図示せず）内に記憶されており、上記通信によりシステムコントローラＳＣに読み出し可能とされている。
【００３４】
そして、このような問い合わせに対して何れかの給湯器から故障が有る旨の返信があった場合、換言すれば、いずれかの給湯器に故障履歴が存在する場合（図３ステップＳ３参照）には、システムコントローラＳＣは、当該故障履歴があった給湯器Ｑを特定する表示を所定の表示部に行わせる処理を実行する（図３ステップＳ４参照）。
【００３５】
具体的には、本実施形態ではこの表示処理は、リモートコントローラＲＣと当該故障が発生した給湯器に対して行われる。すなわち、リモートコントローラＲＣに対する処理としては、システムコントローラＳＣに接続されている各給湯器Ｑ１〜Ｑ４に対して予め個別の数値コードを付与しておき、給湯器から故障履歴が返信されると、当該故障履歴を返信した給湯器に対して割り当てられた数値コード（対応する器具Ｎｏ．）をリモートコントローラＲＣに送信し、当該対応する器具Ｎｏ．を上記表示パネル２１に表示させる。
【００３６】
一方、故障した給湯器に対する処理としては、個々の給湯器Ｑ１〜Ｑ４に故障発生を示す表示手段（たとえばＬＥＤなどで構成された表示ランプ２２（図１参照））を予め設けておき、故障履歴が返信されると、当該故障履歴を返信した給湯器に対して上記表示ランプ２２の点灯を要求する指令を送信し、故障した給湯器の表示ランプ２２を点灯させる（図３ステップＳ５参照）。
【００３７】
なお、その際、上記システムコントローラＳＣは、後述する動作再現機能を実行する際のデータとして、上記表示処理と並行してシステムコントローラＳＣ内に設けられた図示しない所定の記憶装置（記憶手段）に、故障が発生した機器を特定するデータ、具体的には上記数値コードと故障履歴（故障機器特定データ）を記憶させる。
【００３８】
その一方、何れの給湯器からも故障がある旨の返信がない場合、つまり、いずれの給湯器にも故障履歴が存在しない場合には、図３ステップＳ６に移行し、リモートコントローラＲＣの表示パネル２１上に「−」を表示（バー表示）させる。なお、このバー表示は、故障した給湯器は存在しないことを意味する表示であり、上記数値コード以外の表示であれば他の表示態様を用いることも可能である。
【００３９】
このように、故障検索用の操作スイッチの操作をトリガとしてシステムコントローラＳＣが給湯器Ｑ１〜Ｑ４と通信を行い、故障した給湯器を特定する表示を行わせるように構成したことから、システムコントローラＳＣに多数の給湯器が接続されているような場合においても故障した給湯器を短時間で特定することができる。また、これにともなって給湯器システム１の保守・整備にかかる手間と時間を大幅に短縮することが可能となる。
【００４０】
なお、上述した実施形態では、給湯器Ｑ１〜Ｑ４との通信を行わせるトリガとして検索開始指令信号を用いたが、このトリガとしては上記検索開始指令信号以外のものを用いることも可能である。たとえば、リモートコントローラＲＣの動作モードを所定の動作モード（たとえば給湯器の動作状況をモニタするモード）に移行させてから数秒後に自動的にトリガを入力するように構成してもよい。また、上記実施形態では、故障検索用の操作スイッチとして既存のアップスイッチ１２（またはダウンスイッチ１３）を用いる構成を示したが、この故障検索用の操作スイッチはリモートコントローラＲＣ上に別途個別に設けることも可能である。また、同様にこの故障検索用の操作スイッチをシステムコントローラＳＣに設けることも可能である。
【００４１】
Ｃ．故障した給湯器の動作再現機能：
次に、本発明の給湯器システム１による故障した給湯器の動作再現機能について図４にフローチャートを示しながら説明する。
【００４２】
すなわち、この機能は給湯器システム１の保守点検時などに行われる故障した給湯器の動作再現確認の自動化を図る機能であって、システムコントローラＳＣ上に設けられた故障器具強制作動用の操作スイッチ１００を操作することにより実行される（図４ステップＳ１参照）。
【００４３】
具体的には、上記操作スイッチ１００が操作されると、まずシステムコントローラＳＣにおいて故障した給湯器の特定が行われる（図４ステップＳ２参照）。この特定は、操作スイッチ１００の操作をトリガとして上述した手法で各給湯器Ｑ１〜Ｑ４に記憶された故障履歴を読み出して行うことも可能であるが、本実施形態ではシステムコントローラＳＣの記憶手段に記憶された故障機器特定データに基づいて行われる（図４ステップＳ３参照）。なおその際、故障履歴がない場合には動作再現確認は行われず、動作再現確認処理は終了する（図４参照）。
【００４４】
そして、故障機器特定データに基づいて故障した給湯器が特定されると、システムコントローラＳＣは、マイクロコンピュータのプログラム上で設定されているメイン給湯器の設定を、当該故障した給湯器をメイン給湯器にするように設定し直し、当該給湯器に対して動作可能指令信号を送信する（図４ステップＳ４参照）。したがって、操作スイッチ１００の操作後にカラン等が開かれると、故障した給湯器が他の給湯器に優先して運転され、故障した給湯器の動作再現確認が可能な状態となる。
【００４５】
このように、故障器具強制作動用の操作スイッチ１００の操作により、システムコントローラＳＣがメイン給湯器の設定を自動的に変更して故障した給湯器を優先的に運転させることにより、給湯器の動作再現確認にかかる時間と手間を大幅に短縮することができる。
【００４６】
なお、上述した実施形態では、故障器具強制作動用の操作スイッチ１００がシステムコントローラＳＣ上に設けられる構成を示したが、この操作スイッチ１００はリモートコントローラＲＣ上に設けられてもよい。また、その場合、上述した故障探索用の操作スイッチと同様にリモートコントローラＲＣの動作モードと連係させて既存の操作スイッチ（たとえばアップスイッチ１２）を用いることも可能である。
【００４７】
Ｄ．給湯器故障時の警報出力機能：
次に、本発明の給湯器システム１における給湯器故障時の警報出力機能について図５乃至図７に基づいて説明する。
【００４８】
すなわち、この機能は給湯器Ｑ１〜Ｑ４のいずれかに故障が発生した場合に、発生した故障の内容に応じて警報装置から出力される警報音を変えて報知するものであって、この機能に関連して、本実施形態では図５に示すように、システムコントローラＳＣ上に二つの警報出力端子３１，３２が設けられている。そして、これらの警報出力端子３１，３２には、異なる音響を出力する警報装置２００，３００がそれぞれ接続される。なお、本実施形態では、これらの警報装置２００，３００として異なるブザー音を出力するブザー音発生装置が採用されている。つまり、本実施形態では、上記警報出力端子３１，３２に異なる音響を出力する警報装置２００，３００が接続されることにより、二種類の態様で警報音を報知することが可能とされる。
【００４９】
そして、これらの警報出力端子３１，３２は、システムコントローラＳＣによって以下のように制御される。
【００５０】
この制御では、まず、システムコントローラＳＣ内の所定の記憶装置に、各給湯器Ｑ１〜Ｑ４の規格上の出湯能力値Ｎ1 と、給湯器システム１としての規格上の出湯能力値（各給湯器Ｑ１〜Ｑ４の規格上の出湯能力値Ｎ1 の合計値）Ｎ2 とを予め記憶させておく。
【００５１】
また、上記記憶装置内には、給湯器システム１が正常に動作している時、つまり何れの給湯器Ｑ１〜Ｑ４も故障していない状態での給湯器システム１の使用実績から、給湯器システム１において通常必要とされる実際の出湯能力値（実使用能力値）Ｎ3 も記憶される。この実使用能力値Ｎ3 は適宜設定可能であるが、本実施形態では図６に示すように、カラン等が開かれて給湯器が運転を開始した時（図６ステップＳ１参照）に、各給湯器Ｑ１〜Ｑ４が発揮した最大能力値の合計値が用いられる（図６ステップＳ２参照）。
【００５２】
そして、システムコントローラＳＣにおいて給湯器Ｑ１〜Ｑ４の何れかの故障が検出されると（図７ステップＳ１参照）、システムコントローラＳＣにおいて、故障した給湯器を除いた他の正常に動作する給湯器で出湯可能な出湯可能能力値Ｎ4 が求められ、この出湯可能能力値Ｎ4 と上記実使用能力値Ｎ3 との比較が行われる（図７ステップＳ２参照）。
【００５３】
ここで、上記出湯可能能力値Ｎ4 は、給湯器システム１の規格上の出湯能力値Ｎ2 から故障した給湯器の出湯能力値Ｎ1 （故障した給湯器が複数の場合はこれらの出湯能力値Ｎ1 の合計値）を減算することにより求められる。そして、この比較の結果、「出湯可能能力値Ｎ4 ≧実使用能力値Ｎ3 」の場合、つまり実使用能力値Ｎ3 より出湯可能能力値Ｎ4 が上回っている場合は、給湯器システム１を継続運転させても支障がない（つまり、給湯器システム１を継続運転できる程の軽微な故障）と判断できるので、この場合には上記警報出力端子３１から警報信号を出力する（図７ステップＳ３参照）。一方、上記判断の結果、「出湯可能能力値Ｎ4 ＜実使用能力値Ｎ3 」の場合、つまり実使用能力値Ｎ3 が出湯可能能力値Ｎ4 を上回っている場合には、給湯器システム１を継続運転させると正常な給湯を行いえない（つまり、直ちに給湯器システム１の修理を要する重大な故障）と判断できるので、この場合には上記警報出力端子３２から警報信号を出力する（図７ステップＳ４参照）。なお、この図７ステップＳ２の判断は、システムコントローラＳＣにおいて給湯器の故障を検出中は常時または繰り返し行われ、軽微な故障と判断している場合であっても途中で実使用能力値Ｎ3 が出湯可能能力値Ｎ4 を上回った場合には、重度の故障に切り替えられる。
【００５４】
このように、本実施形態では、給湯器の故障に伴う警報出力を給湯運転の継続が可能か否かの二態様に分けて出力できるので、システムの管理者は警報装置２００，３００から出力される警報音を聞き分けることで、直ちに修理が必要か否かを判断することができる。
【００５５】
なお、上述した実施形態では警報音の報知態様（故障報知態様）として、軽微な故障の報知態様と重度の故障の報知態様の二態様に分けて出力する構成を示したが、報知態様を二種以上に分けてよりきめ細やかに故障の程度を報知することも可能である。また、上記実施形態では、給湯運転の継続が可能か否かで報知態様を切り替える構成を示したが、他の条件で報知態様を切り替えることも可能である。また、上述した実施形態では警報装置としてブザー音発生装置を用いたが、警報装置から出力される警報音としてはブザー音以外にメロディー等を採用することも可能である。
【００５６】
Ｅ．給湯器用遠隔操作装置の表示時刻連動機能：
次に、本発明の給湯器システム１における、給湯器用の遠隔操作装置の時刻表示連動機能について図８に基づいて説明する。ここで、図８では、説明の便宜上、システムコントローラＳＣに接続される給湯器としてＱ１，Ｑ２の二台の給湯器を示し、また、これらの給湯器Ｑ１，Ｑ２にはそれぞれ一台または数台（図示例では二台）の給湯器用の遠隔操作装置ｒｃが二芯通信線Ｌ3 を介して接続されているものとする。また、遠隔操作装置ｒｃにおいて符号５００で示すのは時刻表示を行うために時間の経過をカウントするカウンタ（時刻表示用のカウンタ）を示しており、システムコントローラＳＣは搭載されたマイクロコンピュータによって、遠隔操作装置ｒｃから上記二芯通信線Ｌ3 を介して送信されるデータ中に時刻表示用のデータが含まれているか否かを給湯器単位で判断する機能（手段）が実現されているものとする。
【００５７】
そこで、図８ (a) から図８ (c) の順で、システムコントローラＳＣにおける給湯器用の遠隔操作装置ｒｃの時刻表示連動機能の内容を説明する。
【００５８】
まず、図８ (a) は、各給湯器Ｑ１，Ｑ２のそれぞれに、時刻表示用のカウンタ５００を備えた遠隔操作装置ｒｃ１−１，ｒｃ２−１と、当該カウンタ５００を備えていない遠隔操作装置ｒｃ１−２，ｒｃ２−２とが接続されている場合を示している。
【００５９】
この場合、システムコントローラＳＣのマイクロコンピュータは、給湯器Ｑ１，Ｑ２いずれの側でも上記二芯通信線Ｌ3 を介して送信されるデータ中に時刻表示用のデータが含まれていることから、給湯器Ｑ１，Ｑ２ともカウンタ５００を備えた遠隔操作装置ｒｃ１−１，ｒｃ２−１を備えていると判断する。
【００６０】
そして、このように判断した場合に、当該遠隔操作装置ｒｃ１−１，ｒｃ２−１のいずれか一方、たとえば遠隔操作装置ｒｃ１−１で現在時刻の修正が行なわれると、システムコントローラＳＣは時刻修正を行なっていない他の遠隔操作装置ｒｃ２−１のカウンタ５００でカウント中の時刻を上記遠隔操作装置ｒｃ１−１で修正された時刻に合わせる処理を実行する。
【００６１】
つまり、一方の遠隔操作装置ｒｃ１−１が時刻修正モードに移行すると、システムコントローラＳＣは他方の遠隔操作装置ｒｃ２−１も時刻修正モードに強制的に移行させ、遠隔操作装置ｒｃ１−１で新たに設定した時刻表示用のデータを遠隔操作装置ｒｃ２−１にも反映させる（図８ (a) の矢符(A) 参照）。そして、一方の遠隔操作装置ｒｃ１−１が時刻修正モードを抜けて通常の動作モードに復帰されると、これに伴って他方の遠隔操作装置ｒｃ２−１も通常の動作モードに復帰させる。
【００６２】
なお、遠隔操作装置ｒｃ１−１，ｒｃ２−１のいずれもが通常の動作モードに復帰した後は、遠隔操作装置ｒｃ１−１でカウントされる時刻のデータ（時刻表示用データ）は定期的（たとえば１分毎）に遠隔操作装置ｒｃ１−２に送信され、カウンタ５００を持たない遠隔操作装置１−２はこの時刻表示用データに基づいて時刻表示を実行する（図８ (a) の矢符(B) 参照）。また同様に遠隔操作装置ｒｃ２−１でカウントされた時刻表示用データも定期的に遠隔操作装置ｒｃ２−２に送信され、この時刻表示用データに基づいて遠隔操作装置２−２が時刻表示を実行する（図８ (a) の矢符(B) 参照）。
【００６３】
次に図８ (b) は、給湯器Ｑ１，Ｑ２のいずれか一方、たとえば給湯器Ｑ１の側にのみ時刻表示用のカウンタ５００を備えた遠隔操作装置ｒｃ１−１が接続され、給湯器Ｑ２には上記カウンタ５００を備えた遠隔操作装置ｒｃが接続されていない場合を示している。なおここで、遠隔操作装置ｒｃ１−２，ｒｃ２−１はいずれも上記カウンタ５００を備えていない遠隔操作装置を示している。
【００６４】
この場合、給湯器Ｑ１の側でしか時刻表示用のデータが送信されていないことからシステムコントローラＳＣのマイクロコンピュータは、給湯器Ｑ１にのみカウンタ５００を備えた遠隔操作装置ｒｃ１−１が備えられていないと判断する。
【００６５】
そして、このように判断した場合、システムコントローラＳＣは、当該遠隔操作装置ｒｃ１−１から定期的に送信される時刻表示用のデータを給湯器２側の遠隔操作装置ｒｃ２−１に供給して、遠隔操作装置ｒｃ２−１における時刻表示を行なわせる（図８ (b) の矢符(C) 参照）。
【００６６】
そして、この状態で遠隔操作装置ｒｃ１−１で現在時刻の修正が行なわれると、システムコントローラＳＣは当該時刻修正後のデータを遠隔操作装置ｒｃ２−１に送信し、遠隔操作装置ｒｃ２−１の時刻表示を上記遠隔操作装置ｒｃ１−１で修正された時刻に合わせる。つまり、この場合、上記定期的な時刻表示データの送信を待たずに直ちに遠隔操作装置ｒｃ２−１の表示を遠隔操作装置ｒｃ１−１で修正された時刻に合わせる処理が実行される。なお、遠隔操作装置ｒｃ１−２が遠隔操作装置ｒｃ１−１から時刻表示用データを得て時刻表示を行なうのは上記の場合と同様である（図８ (b) の矢符(D) 参照）。
【００６７】
そして図８ (c) は、給湯器Ｑ１，Ｑ２のいずれにも時刻表示用のカウンタ５００を備えていない遠隔操作装置ｒｃ１−１，ｒｃ２−１しか接続されていない場合であり、この場合はシステムコントローラＳＣは給湯器Ｑ１，Ｑ２の双方ともカウンタ５００を有していないので、上述したような処理は行なわず、したがって遠隔操作装置ｒｃ１−１，ｒｃ２−１のいずれにおいても現在時刻の表示は行なわれない。
【００６８】
このように、本実施形態に示す給湯器システム１では、システムコントローラＳＣが、給湯器Ｑ１，Ｑ２に接続された遠隔操作装置ｒｃ中にカウンタ５００を備えた遠隔操作装置ｒｃが存在するか否かを判断して、その判断に基づいて各遠隔操作装置ｒｃで表示される現在時刻を連動させる（時刻合わせを行なう）ので、給湯器用の各遠隔操作装置ｒｃ間で現在時刻の表示にずれを生じることがない。
【００６９】
Ｆ．給湯器の接続確認漏れ防止機能：
次に、本発明の給湯器システム１における給湯器の接続確認漏れ防止機能について図２に基づいて説明する。
【００７０】
本発明に係る給湯器システム１を含めこの種の給湯器システムでは、システムコントローラＳＣは、給湯器との通信機能を用いて当該システムコントローラＳＣに接続されている給湯器の台数を確認し、その数値をリモートコントローラＲＣの表示部２０に表示可能とされている。
【００７１】
しかしながら、このようにシステムコントローラＳＣの通信機能を用いて給湯器の接続台数を確認するのでは、たとえば給湯器の電源がオフされているなどして給湯器側が通信を行なえない状態にある場合、当該給湯器の存在を確認することができないので、本実施形態の給湯器システム１では、予め実際にシステムコントローラに接続されている給湯器の接続台数（実接続台数）を目視など上記通信以外の方法で確認しておき、この実接続台数（図示例では「４」）を表示部２０の近傍位置に表示しておく。具体的には、この実接続台数の表示は、たとえば裏面に粘着剤が塗布された帳票（シール）３０の表面に実接続台数を記載しておき、当該帳票３０をリモートコントローラＲＣの表面に貼付することにより行なわれる。
【００７２】
したがって、給湯器システム１の管理者は、システムコントローラＳＣの通信機能を使って給湯器の接続台数を上記表示部２０に表示させた際に、この表示部２０に表示された値と上記帳票３０に記載された実接続台数とを比較することで、通信では確認できなかった給湯器の存在を把握することができる。
【００７３】
なお、ここで、通信によって接続確認を行なえる給湯器としては、上記システムコントローラＳＣの通信機能の内容によって、正常に動作し得る給湯器のみに限られる場合と、正常に動作しないが接続が確認された給湯器をも含む場合のいずれであっても本発明は適用可能である。また、上記帳票３０には実接続台数だけでなく、図示のように、表示部２０の表示が実接続台数より少ない場合の処理手順等を記載しておくことも可能である。
【００７４】
なお、上述した実施形態はあくまでも本発明の好適な実施態様を示すものであって、本発明はこれに限定されることなくその発明の範囲内で種々の設計変更が可能である。
【００７５】
たとえば、上述した実施形態では、給湯器システム１が一台のシステムコントローラＳＣによって運用される場合を示したが、システムコントローラＳＣが複数設けられてなる給湯器システム、つまり、システムコントローラを階層的に配置して給湯器が接続された下位のシステムコントローラを上位のシステムコントローラで集約的に制御するように構成した給湯器システム１にも応用可能である。
【符号の説明】
【００７６】
Ｑ１〜Ｑ４      給湯器
ＳＣ            システムコントローラ
ＲＣ            リモートコントローラ
ｒｃ            給湯器用遠隔操作装置
１０            操作部
１１            運転スイッチ
１２            アップスイッチ（故障検索用の操作手段）
１３            ダウンスイッチ
２０            表示部
２１            表示パネル
３０            帳票
３１，３２      警報出力端子
１００          操作スイッチ（故障器具強制作動用の操作手段）
２００，３００  警報装置
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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