(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ゴム成分を含む粘弾性体から形成されており、
前記粘弾性体は、２３℃、周波数１０Ｈｚ、静歪み１０％、動歪み７％の条件下における動的粘弾性測定での損失係数［ｔａｎδ］が０．１７以上、同条件下における動的粘弾性測定での貯蔵弾性率［Ｅ’］が５．７ＭＰａ以下であり、１００％伸張時の引張応力に対する３００％伸張時の引張応力の比［Ｍ３００／Ｍ１００］が４．４以上である、アウトソール。
【請求項２】
前記ゴム成分が、スチレンブタジエンランダム共重合体ゴムを含む、請求項１に記載のアウトソール。
【請求項３】
前記スチレンブタジエンランダム共重合体ゴムのスチレン量が、４０質量％〜５５質量％である、請求項２に記載のアウトソール。
【請求項４】
前記スチレンブタジエンランダム共重合体ゴムが、ゴム成分１００質量％に対して、８０質量％〜１００質量％含まれている、請求項２または３に記載のアウトソール。
【請求項５】
前記粘弾性体が、さらに、シリカと、下記式（１）及び式（２）のうち少なくとも式（２）を分子構造中に有するシランカップリング剤と、を含む、請求項１乃至４のいずれか一項に記載のアウトソール。
【化１】
0006279822.tif 000007
前記式（１）及び式（２）において、ｘ及びｙは、それぞれモル％を表し、ｘは、０〜３０であり、ｙは、７０〜１００であり、ｘ＋ｙ＝１００であり、Ｒ１及びＲ２は、それぞれ独立して、水素、水酸基、ハロゲン、置換若しくは無置換の直鎖若しくは分岐のアルキル基、置換若しくは無置換の直鎖若しくは分岐のアルケニル基、置換若しくは無置換の直鎖若しくは分岐のアルキニル基、又は、置換若しくは無置換のチオール基を表し、Ｒ３及びＲ４は、それぞれ独立して、共有結合、置換若しくは無置換の直鎖若しくは分岐のアルキレン基、置換若しくは無置換の直鎖若しくは分岐のアルケニレン基、又は、置換若しくは無置換の直鎖若しくは分岐のアルキニレン基を表す。
ただし、前記Ｒ３及びＲ４が末端である場合、Ｒ３及びＲ４は、それぞれ独立して、水素、置換若しくは無置換の直鎖若しくは分岐のアルキル基、置換若しくは無置換の直鎖若しくは分岐のアルケニル基、又は、置換若しくは無置換の直鎖若しくは分岐のアルキニル基を表し、Ｒ１とＲ３とで環を形成していてもよく、Ｒ２とＲ４とで環を形成していてもよい。
【請求項６】
請求項１乃至５のいずれか一項に記載のアウトソールを備えるシューズ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、シューズのアウトソール、及びそれを備えるシューズに関する。
【背景技術】
【０００２】
各種シューズは、シューズ本体と、そのシューズ本体の下面に設けられたアウトソールと、を有する。
一般に、シューズには、その性能として長期間使用できる耐久性が求められる。さらに、シューズの性能として地面に対するグリップ性が求められる。特に、水で濡れた地面は滑りやすいため、水で濡れた地面に対するグリップ性を向上させることが求められる。
なお、本明細書において、「グリップ性」は、滑り難い性質をいう。また、本明細書において、「地面」は、シューズの使用時にアウトソールが接する面をいう。前記地面としては、例えば、歩道などの舗装道路又は未舗装道路の表面；山や川などにある岩などの自然物の表面；建築物などのコンクリート粗面；などが含まれる。以下、本明細書において、「水で濡れた地面に対するグリップ性」を「ウェットグリップ性」と記す場合がある。【０００３】
特許文献１には、ゴム組成物の加硫成形体からなるシューズのアウトソールが開示されている。この特許文献１のアウトソールは、ゴム組成物の基材ゴムがスチレンブタジエンゴムを７０〜１００質量％含み、前記スチレンブタジエンゴムのガラス転移温度（Ｔｇ）が−３３℃以上で、前記スチレンブタジエンゴムが、−１０℃以下で、周波数１０Ｈｚでの動的粘弾性の歪み分散において、動歪み２．０％における温度−１０℃の損失係数（ｔａｎδ）が、０．２６より大きく、１．５以下であり、かつ、同条件での複素弾性率（Ｅ’）が１５０ｋｇｆ／ｃｍ２ より大きく、７５０ｋｇｆ／ｃｍ２ 以下である。
しかしながら、特許文献１のアウトソールは、水で濡れた地面に対するグリップ性を十分に満足するものではない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特許第３１００５９２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明の目的は、水で濡れた地面に対するグリップ性に優れ、さらに、耐久性にも優れたアウトソール及びそれを用いたシューズを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明者らは、シューズ使用者が地面を歩行することによってアウトソールが変形し、特に、凹凸面上を歩行することによってアウトソールが大きく変形することに着目した。
具体的には、本発明者らは、シューズ使用者が凹凸面上を歩行することを想定し、その際にアウトソールがどの程度変形するかを確認するために、次の実験を行った。
すなわち、従来からアウトソールとして一般的に使用されているゴム組成物（このゴム組成物は、スチレン量２３質量％のスチレンブタジエンゴム、シリカ、オイル、硫黄及び加硫促進剤の混合物からなる）を、エチレンビニルアセテート製発泡体に積層して成形することにより、図１に示すような試験片を作製した。図１のように、試験片は、厚みが２ｍｍ、下面が２０ｍｍ×２０ｍｍのゴム成形品と、厚みが２ｍｍ、上面が４０ｍｍ×２０ｍｍの発泡体と、からなる。
一方、図２（ａ）に示すような寸法の凸部及び凹部が繰り返された波状凹凸面を有するポリメタクリル酸メチル製プレートを準備した。図２（ｂ）に示すように、前記試験片のゴム成形品の下面を凹凸面上に載せ、その試験片の上に重りを載せて１００Ｎの荷重をかけた状態で、２３℃、大気圧下で試験片を３０ｍｍ／秒の速度で水平にスライドさせた。そして、図２（ｃ）及び（ｄ）に示すように、試験片をスライドさせているときの測定点Ｐにおける歪みを逐次測定した。その結果を図３に示す。このグラフ図を参照して、測定点が凹凸面の１つの凸部を乗り越えるとき（ｔ１からｔ２の間）において、試験片のゴム成形品の歪みが大きく変化し、次の凸部に至るとき（ｔ３）に歪みが大きく上昇した。図３から明らかなように、凹凸差が比較的大きい凹凸面に対するアウトソールの歪みは、１０％前後で変動する可能性が高いことが判った。シューズを実際に使用する際にも、前記実験で用いたプレートと同程度の凹凸面上を歩行すると考えられる。この点、特許文献１のような、動歪み２．０％で温度−１０℃のような条件下では、実際のシューズの使用状況を考慮したものと言えない。
本発明者らは、上記実験から、通常の使用温度で且つアウトソールが大きく変形するときの粘弾性特性が重要であると考えた。かかる知見の下、ウェットグリップ性及び耐久性に優れたアウトソールを得るべく、さらに鋭意研究し、本発明を完成した。【０００７】
本発明のアウトソールは、ゴム成分を含む粘弾性体から形成されており、前記粘弾性体は、２３℃、周波数１０Ｈｚ、静歪み１０％、動歪み７％の条件下における動的粘弾性測定での損失係数［ｔａｎδ］が０．１７以上で、同条件下における動的粘弾性測定での貯蔵弾性率［Ｅ’］が５．７ＭＰａ以下であり、１００％伸張時の引張応力に対する３００％伸張時の引張応力の比［Ｍ３００／Ｍ１００］が４．４以上である。【０００８】
本発明の好ましいアウトソールは、前記ゴム成分が、スチレンブタジエンランダム共重合体ゴムを含む。
本発明の好ましいアウトソールは、前記スチレンブタジエンランダム共重合体ゴムのスチレン量が、４０質量％〜５５質量％である。
本発明の好ましいアウトソールは、前記スチレンブタジエンランダム共重合体ゴムが、ゴム成分１００質量％に対して、８０質量％〜１００質量％含まれている。
本発明の好ましいアウトソールは、前記粘弾性体が、さらに、シリカと、下記式（１）及び式（２）のうち少なくとも式（２）を分子構造中に有するシランカップリング剤と、を含む。【０００９】
【化１】
0006279822.tif 000002
【００１０】
本発明の別の局面によれば、シューズが提供される。
このシューズは、上記いずれかのアウトソールを備えている。
【発明の効果】
【００１１】
本発明のアウトソールは、ウェットグリップ性及び耐久性に優れている。
かかるアウトソールを備える本発明のシューズは、地面を歩行する際に滑り難く、さらに、長期間使用できる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】（ａ）は、予備的な試験の試験片の上面図、（ｂ）は、その下面図、（ｃ）は、その側面図。
【図２】（ａ）は、予備的な試験で使用した凹凸面を有するプレートの参考側面図、（ｂ）乃至（ｃ）は、予備的試験の方法を説明した参考側面図。
【図３】予備的な試験の結果を示すグラフ図。
【図４】１つの実施形態のシューズの側面図。
【図５】図４のＶ−Ｖ線で切断した断面図。
【図６】他の実施形態のシューズの側面図。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本発明のアウトソール及びそれを用いたシューズについて説明する。
なお、本明細書において、「〜」で表される数値範囲は、「〜」の前後の数値を下限値及び上限値として含む数値範囲を意味する。複数の下限値と複数の上限値が別個に記載されている場合、任意の下限値と任意の上限値を選択し、「〜」で結んだ範囲とすることができるものとする。
【００１４】
［アウトソール］
本発明のアウトソールは、ゴム成分を含む粘弾性体から形成されている。
前記粘弾性体は、２３℃、周波数１０Ｈｚ、静歪み１０％、動歪み７％の条件下における動的粘弾性測定での損失係数［ｔａｎδ］が０．１７以上、同条件下における動的粘弾性測定での貯蔵弾性率［Ｅ’］が５．７ＭＰａ以下であり、且つ、１００％伸張時の引張応力に対する３００％伸張時の引張応力の比［Ｍ３００／Ｍ１００］が４．４以上である。
以下、２３℃、周波数１０Ｈｚ、静歪み１０％、動歪み７％という条件を「特定条件」という場合がある。また、１００％伸張時の引張応力に対する３００％伸張時の引張応力の比を、「応力比」という場合がある。
【００１５】
前記２３℃、周波数１０Ｈｚ、静歪み１０％、動歪み７％における損失係数［ｔａｎδ］及び貯蔵弾性率［Ｅ’］は、ＪＩＳ  Ｋ  ６３９４：２００７に準拠した動的粘弾性測定による値である。損失係数［ｔａｎδ］及び貯蔵弾性率［Ｅ’］の具体的な測定方法は、下記実施例の欄に記載の通りであり、それが参照されるものとする。
従って、本発明の粘弾性体は、特定条件下で［ｔａｎδ］及び［Ｅ’］を測定でき、特定条件下で粘弾性挙動を示す粘弾性体である。
【００１６】
前記特定条件は、上述のように、使用時のアウトソールの歪みが１０％前後で変動する可能性が高いという知見に基づく。つまり、本発明の、粘弾性体の特定条件でのｔａｎδ及びＥ’は、アウトソールの実際の使用時を考慮したものである。特定条件下でｔａｎδ≧０．１７且つＥ’≦５．７ＭＰａを満たす粘弾性体から形成されたアウトソールは、使用時のウェットグリップ性に優れている。
本発明のアウトソールがウェットグリップ性に優れている理由は、明確ではないか、次のように推定される。特定条件でのｔａｎδが比較的大きく且つＥ’が比較的小さい粘弾性体を用いることにより、アウトソール（粘弾性体）が水で濡れた地面の凹凸を乗り越える際に発生するヒステリシス摩擦力が大きくなると考えられる。つまり、歩行時に、シューズのアウトソールが水で濡れた地面の凸部に当たった際に、アウトソール内の歪みと応力が比例的に上昇し、アウトソールが前記凸部を乗り越えて凹部へ至る過程で、歪みに対して応力が急激に低下する。このようなヒステリシス摩擦力が大きくなるため、ウェットグリップ性に優れたアウトソールが得られると推定される。
【００１７】
本発明の粘弾性体は、特定条件下でｔａｎδ≧０．１７且つＥ’≦５．７ＭＰａを満たしていればよい。好ましくは、前記粘弾性体は、特定条件下の測定で損失係数［ｔａｎδ］が０．１７５以上であり、より好ましくは損失係数［ｔａｎδ］が０．１８以上であり、さらに好ましくは損失係数［ｔａｎδ］が０．１８１以上であり、特に好ましくは損失係数［ｔａｎδ］が０．１８５以上である。前記損失係数［ｔａｎδ］は、大きければ大きいほど望ましく、従って、その好ましい上限は特にない。なお、粘弾性体の損失係数［ｔａｎδ］の現実的な上限値では、通常、１．０である。
また、本発明の粘弾性体は、特定条件下の測定で貯蔵弾性率［Ｅ’］が５．５ＭＰａ以下が好ましく、貯蔵弾性率［Ｅ’］が５．４５ＭＰａ以下であることがより好ましく、貯蔵弾性率［Ｅ’］が５．３ＭＰａ以下であることがさらに好ましい。前記貯蔵弾性率［Ｅ’］は、小さければ小さいほど望ましく、従って、その好ましい下限は特にない。なお、粘弾性体の貯蔵弾性率［Ｅ’］の現実的な下限値では、通常、１．０ＭＰａである。
【００１８】
前記１００％伸張時の引張応力に対する３００％伸張時の引張応力の比［Ｍ３００／Ｍ１００］は、２３℃、大気圧下で、ＪＩＳ  Ｋ  ６２５１：２０１０に準拠した引張応力測定による値である。
１００％伸張時の引張応力［Ｍ１００］及び３００％伸張時の引張応力［Ｍ３００］の具体的な測定方法は、下記実施例の欄に記載の通りであり、それが参照されるものとする。１００％伸張時の引張応力［Ｍ１００］は、粘弾性体を１００％（元長の２倍）に引き延ばした際の内部応力であり、３００％伸張時の引張応力［Ｍ３００］は粘弾性体を３００％（元長の４倍）に引き延ばした際の内部応力である。応力比［Ｍ３００／Ｍ１００］は、３００％伸張時の引張応力／１００％伸張時の引張応力、で求められる。従って、本発明の粘弾性体は、前記２３℃、大気圧下で、ＪＩＳ  Ｋ  ６２５１の引張応力測定で、破断することなく少なくとも３００％に引き延ばすことができる粘弾性体である。
【００１９】
前記応力比［Ｍ３００／Ｍ１００］≧４．４を満たす粘弾性体から形成されたアウトソールは、耐久性に優れている。本発明のアウトソールが耐久性に優れている理由は、明確ではないか、次のように推定される。１００％伸張時の引張応力［Ｍ１００］は、ゴム成分の架橋密度に比例し、３００％伸張時の引張応力［Ｍ３００］は、ゴム成分の架橋密度及びゴム成分を補強する成分（例えば、シリカなどの補強剤）の補強効果に比例すると考えられる。応力比［Ｍ３００／Ｍ１００］が比較的高い粘弾性体は、補強効果が大きく、従って、これを用いることにより、耐久性に優れたアウトソールが得られると推定される。
【００２０】
本発明の粘弾性体は、応力比［Ｍ３００／Ｍ１００］≧４．４を満たしていればよい。好ましくは、前記粘弾性体は、応力比［Ｍ３００／Ｍ１００］が４．４２以上であり、より好ましくは、応力比［Ｍ３００／Ｍ１００］が４．６以上であり、さらに好ましくは、応力比［Ｍ３００／Ｍ１００］が４．９以上である。前記応力比［Ｍ３００／Ｍ１００］は、大きければ大きいほど望ましく、従って、その好ましい上限は特にない。なお、応力比［Ｍ３００／Ｍ１００］の現実的な上限値では、通常、１０．０である。
【００２１】
本発明のアウトソールは、ゴム成分を含み、特定条件下でｔａｎδ≧０．１７及びＥ’≦５．７ＭＰａを満足し、さらに、応力比［Ｍ３００／Ｍ１００］≧４．４を満足する粘弾性体から形成される。
本発明において、前記ｔａｎδなどの範囲を満たす粘弾性体であれば、その粘弾性体の組成は特に限定されない。
以下、本発明のアウトソールを形成する粘弾性体の組成を具体的に説明する。
【００２２】
ゴム成分は、粘弾性体（アウトソール）を構成する主要な成分である。
ゴム成分としては、ゴム、熱可塑性エラストマーなどが挙げられる。
前記ゴムとしては、例えば、イソプレンゴム（ＩＲ）、ブタジエンゴム（ＢＲ）、クロロプレン（ＣＲ）などのジエン系ゴム；スチレンブタジエン共重合体ゴム（ＳＢＲ）、スチレンイソプレン共重合体ゴム（ＳＩＲ）、アクリロニトリルブタジエン共重合体ゴム（ＮＢＲ）などのジエン系共重合体ゴム；エチレン単位と炭素数３以上のα−オレフィンからなる単位とを含むエチレン・α−オレフィン系共重合体ゴム、ウレタン系ゴム、アクリル系ゴム、シリコーン系ゴムなどの非ジエン系ゴム；などが挙げられる。これらのゴムは、１種単独で、又は２種以上を併用できる。前記共重合体ゴムは、ブロック共重合体でもよいし、或いは、ランダム共重合体でもよい。シランカップリング剤に対する結合性に優れていることから、ランダム共重合体が好ましい。
前記熱可塑性エラストマーとしては、例えば、スチレンエチレンブチレンスチレンブロック共重合体(ＳＥＢＳ)などのスチレン系エラストマー；エチレン−酢酸ビニル共重合体系エラストマー；オレフィン系エラストマー；ウレタン系エラストマー；エステル系エラストマー；フッ素系エラストマー；シリコーン系エラストマー；ポリアミド系エラストマー；などが挙げられる。これらのエラストマーは、１種単独で、又は２種以上を併用できる。
【００２３】
ウェットグリップ性及び耐久性に優れたアウトソールを容易に形成できることから、粘弾性体は、スチレンブタジエン共重合体ゴムを含んでいることが好ましい。
例えば、粘弾性体に含まれるゴム成分は、スチレンブタジエン共重合体ゴムのみからなる。或いは、前記ゴム成分は、スチレンブタジエン共重合体ゴムと、スチレンブタジエン共重合体ゴムを除く他のゴム成分と、からなる。なお、前記ゴム成分がスチレンブタジエン共重合体ゴムのみからなるとは、不可避的に含まれる程度の微量の他のゴム成分の混入は許容され、有意な量の混入は除外されるという意味である。
ゴム成分がスチレンブタジエン共重合体ゴムと他のゴム成分（スチレンブタジエン共重合体ゴムを除くゴム成分）からなる場合、前記他のゴム成分は、上記に例示したような各種のゴム（スチレンブタジエン共重合体ゴムを除く）、或いは、各種の熱可塑性エラストマーから適宜選択できる。耐久性に優れていることから、前記他のゴム成分としては、ジエン系ゴム、スチレンブタジエン共重合体ゴムを除く共重合体ゴムを用いることが好ましく、特に、ブタジエンゴムなどのジエン系ゴムを用いることが好ましい。
【００２４】
粘弾性体に含まれるゴム成分がスチレンブタジエン共重合体ゴム（好ましくはスチレンブタジエンランダム共重合体ゴム）と他のゴムからなる場合、両者の配合比は特に限定されない。スチレンブタジエン共重合体ゴムの効果を発現させるために、スチレンブタジエン共重合体ゴムが比較的多く配合されていることが好ましい。例えば、スチレンブタジエン共重合体ゴムは、ゴム成分の全体１００質量％に対して、８０質量％〜１００質量％含まれていることが好ましく、さらに、８５質量％を超え１００質量％未満含まれていることがより好ましい。
【００２５】
前記スチレンブタジエン共重合体ゴムは、分子構造中、スチレン単位とブタジエン単位を含んでいる。スチレンブタジエン共重合体ゴム中のスチレン量は特に限定されないが、スチレン量が余りに多い又は少ないとウェットグリップ性を十分に向上できないおそれがある。かかる観点から、スチレンブタジエン共重合体ゴムのスチレン量は、スチレンブタジエン共重合体ゴムの全体１００質量％に対して、４０質量％〜５５質量％が好ましく、４０質量％〜５０質量％がより好ましく、さらに、４１質量％〜４９質量％がさらに好ましく、４２質量％〜４８質量％が特に好ましく、４３質量％〜４７質量％が最も好ましい。
【００２６】
前記スチレンブタジエン共重合体ゴムのスチレン単位及びブタジエン単位は、ランダム共重合でもよく、或いは、ブロック共重合でもよい。上述のように、シランカップリング剤に対する結合性に優れ、ウェットグリップ性及び耐久性に優れたアウトソールを形成できることから、ランダム共重合体（つまり、スチレンブタジエンランダム共重合体ゴム）を用いることが好ましい。
【００２７】
本発明の粘弾性体には、前記ゴム成分以外に任意の適切な成分が含まれる。例えば、前記粘弾性体は、前記ゴム成分に加えて、さらに、シリカ及びシランカップリング剤を含む。
【００２８】
前記シリカは、ゴム成分を補強する補強剤として機能するものである。シリカを配合することにより、より耐久性に優れた粘弾性体（アウトソール）を形成できる。
前記シリカは、その製造方法に基づく分類によれば、四塩化ケイ素を酸水素炎中で燃焼させて得られる乾式シリカ；ケイ酸アルカリを酸で中和することによって得られる湿式シリカ；ケイ素のアルコキシドを酸性又はアルカリ性の含水有機溶媒中で加水分解することによって得られるゾル−ゲル法シリカ；ケイ酸アルカリ水溶液を電気透析することによって得られるコロイダルシリカ；などが知られている。本発明においては、これらのシリカを１種単独で、或いは、２種以上を組み合わせて使用できる。特に、湿式シリカは、他の種類のシリカに比べ取扱い易いので、湿式シリカを用いることが好ましい。
【００２９】
前記シリカの平均粒子径は、特に限定されないが、例えば、５ｎｍ〜５００ｎｍであり、好ましくは、１０ｎｍ〜２００ｎｍであり、より好ましくは、２０ｎｍ〜１００ｎｍである。このような粒子径を有するシリカは、補強効果に優れているので好ましい。前記平均粒子径を有するシリカは、公知の調整方法によって得ることができる。その調整方法としては、例えば、ジェットミルやボールミルなどを使用して、目的とする平均粒子径のシリカを得る乾式粉砕法；ディスパーやホモジナイザーなどを使用して、目的とする平均粒子径のシリカを得る湿式粉砕法；などが挙げられる。
前記シリカの平均粒子径は、体積平均粒子径であり、レーザー回折式粒度分布測定装置（（株）セイシン企業製、製品名「ＳＫレーザーマイクロンサイザーＬＭＳ−２０００ｅ」）を用いて測定できる。
【００３０】
前記シリカの含有量は、特に限定されないが、例えば、ゴム成分１００質量部に対して、１５質量部〜６０質量部である。特に、下限において、シリカの含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは２０質量部以上、より好ましくは２５質量部以上、さらに好ましくは３０質量部以上である。他方、上限において、シリカの含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは５５質量部以下、より好ましくは５０質量部以下であり、さらに好ましくは４５質量部以下である。シリカの量が余りに少ないと、応力比［Ｍ３００／Ｍ１００］が４．４以上の粘弾性体を得られ難くなるおそれがある。一方、シリカの量が余りに多いと、硬度が高くなり、損失係数［ｔａｎδ］及び貯蔵弾性率［Ｅ’］の条件を満たす粘弾性体を得られ難くなるおそれがある。
【００３１】
前記シランカップリング剤は、分子構造中に、下記式（１）及び式（２）のうち少なくとも式（２）を有する。前記シランカップリング剤は、式（２）で表される単位を含んでいることを条件として、式（１）で表される単位、その他、式（１）及び式（２）以外の単位を有していてもよい。以下、このシランカップリング剤を「所定のシランカップリング剤」という場合がある。
所定のシランカップリング剤は、ゴム成分とシリカとの間に介在して、これらを結合させる効果がある。かかるシランカップリング剤を配合することにより、応力比［Ｍ３００／Ｍ１００］≧４．４を満たす粘弾性体を容易に得られ得る。
【００３２】
【化２】
0006279822.tif 000003
【００３３】
式（１）及び式（２）において、ｘ及びｙは、それぞれモル％を表す。ｘは、０〜３０であり、ｙは、７０〜１００である。ただし、ｘ＋ｙ＝１００である。前記ｘが０の場合、所定のシランカップリング剤は、式（２）の単位のみからなる。
式（１）及び（２）において、Ｒ１及びＲ２は、それぞれ独立して、水素、水酸基、ハロゲン、置換若しくは無置換の直鎖若しくは分岐のアルキル基、置換若しくは無置換の直鎖若しくは分岐のアルケニル基、置換若しくは無置換の直鎖若しくは分岐のアルキニル基、又は、置換若しくは無置換のチオール基を表す。
式（１）及び式（２）において、Ｒ３及びＲ４は、それぞれ独立して、共有結合、置換若しくは無置換の直鎖若しくは分岐のアルキレン基、置換若しくは無置換の直鎖若しくは分岐のアルケニレン基、又は、置換若しくは無置換の直鎖若しくは分岐のアルキニレン基を表す。ただし、前記Ｒ３及びＲ４が末端である場合、Ｒ３及びＲ４は、それぞれ独立して、水素、置換若しくは無置換の直鎖若しくは分岐のアルキル基、置換若しくは無置換の直鎖若しくは分岐のアルケニル基、又は、置換若しくは無置換の直鎖若しくは分岐のアルキニル基を表し、Ｒ１とＲ３とで環を形成していてもよく、及び、Ｒ２とＲ４とで環を形成していてもよい。つまり、末端に位置するＲ３及びＲ４は、それぞれＲ１及びＲ２と環を形成する場合があり、前記所定のシランカップリング剤は、末端にそのような環構造を有するものも含まれる。
なお、本明細書において、前記置換若しくは無置換は、置換基を有する若しくは置換基を有さないという意味である。また、前記共有結合とは、Ｒ３及びＲ４において、それぞれ基又は原子を有さないという意味である。
【００３４】
式（１）及び式（２）において、ｘは０以上３０未満で且つｙは７０を超え１００以下であることが好ましく、ｘは０〜２５で且つｙは７５〜１００であることがより好ましく、ｘは０〜２０で且つｙは８０〜１００であることがさらに好ましく、さらに、ｘは１０〜２０で且つｙは８０〜９０であることが最も好ましい。
前記ハロゲンとしては、フッ素、塩素、臭素などが挙げられる。
前記直鎖若しくは分岐のアルキル基の炭素数は、例えば、１〜３０であり、好ましくは、１〜１２であり、より好ましくは１〜６であり、さらに好ましくは１〜４である。直鎖若しくは分岐の炭素数１〜３０のアルキル基の具体例としては、例えば、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、ｉｓｏ−ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ペンチル基、へキシル基、へプチル基、２−エチルヘキシル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、オクタデシル基などが挙げられる。
前記直鎖若しくは分岐のアルキル基が置換基を有する場合（置換の直鎖若しくは分岐のアルキル基）、その置換基としては、炭素数１〜４のアルキル基、炭素数１〜４のアルコキシ基、炭素数１〜４のチオアルキル基、炭素数１〜４のヒドロキシアルキル基、炭素数１〜４のアルキルアミノ基、炭素数６〜２０のフェニルアミノ基、炭素数１〜４のアシルアミノ基、ハロゲノ基、ニトロ基、シアノ基、アセトアミド基、リン酸基、−ＯＨ基、−ＳＯ３Ｈ基、−ＣＯＯＨ基、−ＮＨ２基、−ＣＯＮＨ２基などが挙げられる。
【００３５】
前記直鎖若しくは分岐のアルケニル基の炭素数は、例えば、２〜３０であり、好ましくは、２〜１２であり、より好ましくは２〜６であり、さらに好ましくは２〜４である。直鎖若しくは分岐の炭素数２〜３０のアルケニル基の具体例としては、例えば、ビニル基、１−プロペニル基、２−プロペニル基、１−ブテニル基、２−ブテニル基、１−ペンテニル基、２−ペンテニル基、１−ヘキセニル基、２−ヘキセニル基、１−オクテニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基、トリデセニル基、テトラデセニル基、ペンタデセニル基、オクタデセニル基などが挙げられる。前記アルケニル基が置換基を有する場合（置換の直鎖若しくは分岐のアルケニル基）、その置換基としては、上記アルキル基で例示したものと同様な基を挙げることができる。
【００３６】
前記直鎖若しくは分岐のアルキニル基の炭素数は、例えば、２〜３０であり、好ましくは、２〜１２であり、より好ましくは２〜６であり、さらに好ましくは２〜４である。直鎖若しくは分岐の炭素数２〜３０のアルキニル基の具体例としては、例えば、エチニル基、プロピニル基、ブチニル基、ペンチニル基、ヘキシニル基、へプチニル基、オクチニル基、ノニニル基、デシニル基、ウンデシニル基、ドデシニル基などが挙げられる。前記アルキニル基が置換基を有する場合（置換の直鎖若しくは分岐のアルキニル基）、その置換基としては、上記アルキル基で例示したものと同様な基を挙げることができる。
【００３７】
前記チオール基としては、例えば、炭素数０〜３０のチオール基が好ましく、炭素数１〜２０のチオール基がより好ましく、炭素数１〜１０のチオール基がさらに好ましい。前記チオール基の具体例としては、メルカプトメチル基、メルカプトエチル基、４−メルカプトシクロへキシル基、４−メルカプトフェニル基等が挙げられる。前記チオール基が置換基を有する場合、その置換基としては、上記アルキル基で例示したものと同様な基を挙げることができる。
【００３８】
前記直鎖若しくは分岐のアルキレン基の炭素数は、例えば、１〜３０であり、好ましくは、１〜１２であり、より好ましくは１〜６であり、さらに好ましくは１〜４である。直鎖若しくは分岐の炭素数１〜３０のアルキレン基の具体例としては、例えば、メチレン基、エチレン基、プロピレン基、ブチレン基、ペンチレン基、ヘキシレン基、へプチレン基、オクチレン基、ノニレン基、デシレン基、ウンデシレン基、ドデシレン基、トリデシレン基、テトラデシレン基、ペンタデシレン基、ヘキサデシレン基、ヘプタデシレン基、オクタデシレン基などが挙げられる。
【００３９】
前記直鎖若しくは分岐のアルケニレン基の炭素数は、例えば、２〜３０であり、好ましくは、２〜１２であり、より好ましくは２〜６であり、さらに好ましくは２〜４である。直鎖若しくは分岐の炭素数２〜３０のアルケニレン基の具体例としては、例えば、ビニレン基、１−プロペニレン基、２−プロペニレン基、１−ブテニレン基、２−ブテニレン基、１−ペンテニレン基、２−ペンテニレン基、１−ヘキセニレン基、２−ヘキセニレン基、１−オクテニレン基などが挙げられる。
【００４０】
前記直鎖若しくは分岐のアルキニレン基の炭素数は、例えば、２〜３０であり、好ましくは、２〜１２であり、より好ましくは２〜６であり、さらに好ましくは２〜４である。直鎖若しくは分岐の炭素数２〜３０のアルキニレン基の具体例としては、例えば、エチニレン基、プロピニレン基、ブチニレン基、ペンチニレン基、ヘキシニレン基、へプチニレン基、オクチニレン基、ノニニレン基、デシニレン基、ウンデシニレン基、ドデシニレン基などが挙げられる。
前記アルキレン基、アルケニレン基又はアルキニレン基が置換基を有する場合（置換の直鎖若しくは分岐のアルケキレン基、アルケニレン基又はアルキニレン基）、その置換基としては、上記アルキル基で例示したものと同様な基を挙げることができる。
【００４１】
式（１）及び（２）のＲ１及びＲ２は、それぞれ、好ましくは置換若しくは無置換の直鎖若しくは分岐のアルキル基であり、より好ましくは無置換の直鎖若しくは分岐のアルキル基である。また、式（１）及び（２）のＲ３及びＲ４は、それぞれ、好ましくは置換若しくは無置換の直鎖若しくは分岐のアルキレン基であり、より好ましくは無置換の直鎖若しくは分岐のアルキレン基である。
【００４２】
前記所定のシランカップリング剤の含有量は、シリカ１００質量部に対して、１質量部〜２０質量部であり、好ましくは、１．５質量部〜１０質量部であり、より好ましくは２質量部〜５質量部である。シランカップリング剤の量が余りに少ないと、粘弾性体の硬度が高くなり過ぎるおそれがある。一方、シランカップリング剤を多量に入れても、その効果は変わらないので、余りに多量に入れることは費用対効果上好ましくない。
【００４３】
粘弾性体には、ゴム成分、シリカ及びシランカップリング剤以外に、各種の添加剤が含まれていてもよい。
前記添加剤としては、軟化剤、架橋剤、架橋助剤、架橋促進剤、耐候性剤、酸化防止剤、紫外線吸収剤、滑剤、静電防止剤、分散剤、発泡剤、着色剤などが挙げられる。これらは、適宜選択して配合される。
前記軟化剤は、粘弾性体の柔軟性を向上させる機能を有する。特に、シリカを配合する場合、粘弾性体の硬度の上昇を抑制するため、軟化剤を配合することが好ましい。前記軟化剤としては、プロセスオイル、エクステンダーオイルなどの鉱物油；トール油脂肪酸、ひまし油、亜麻仁油などの植物油などが挙げられる。前記軟化剤の含有量は、特に限定されないが、例えば、前記ゴム成分１００質量部に対し、０を超え２０質量部以下であり、好ましくは１質量部〜２０質量部であり、より好ましくは、３質量部〜１５質量部である。
前記架橋剤は、ゴム成分を架橋するために配合される。架橋剤は、特に限定されず、例えば、硫黄を含む化合物、有機過酸化物などが挙げられる。前記架橋剤の量は、特に限定されず、例えば、ゴム成分１００質量部に対して、例えば、０．１質量部〜５質量部であり、好ましくは０．３質量部〜３質量部である。前記架橋助剤は、特に限定されず、例えば、酸化亜鉛、亜鉛以外の金属酸化物、金属水酸化物、脂肪酸などが挙げられる。前記充填剤は、特に限定されず、例えば、炭酸カルシウム、炭酸マグネシウム、酸化マグネシウム、酸化チタンなどが挙げられる。
【００４４】
前記粘弾性体は、発泡されていてもよく、或いは、発泡されていないものでもよい。前記発泡剤は、本発明の粘弾性体（アウトソール）を発泡体とする場合に配合される。もっとも、発泡剤は化学的発泡法によって発泡させる場合に配合されるものなので、例えば、物理的発泡法で発泡させる場合には、発泡剤を配合しないで発泡した粘弾性体を得ることもできる。
前記発泡剤としては、例えば、重炭酸ナトリウム、重炭酸アンモニウム、炭酸ナトリウム、炭酸アンモニウム、アゾジカルボンアミド（ＡＤＣＡ）、ジニトロソペンタメチレンテトラミン（ＤＮＰＴ）、アゾビスイソブチロニトリル、アゾジカルボン酸バリウム、ｐ，ｐ’−オキシビスベンゼンスルホニルヒドラジン（ＯＢＳＨ）などが挙げられる。
また、発泡を促進するため、発泡剤と共に発泡助剤を用いてもよい。発泡助剤としては、酸化亜鉛、尿素、尿素誘導体などが挙げられる。
前記粘弾性体（アウトソール）が発泡体からなる場合、その発泡倍率は、特に限定されず、例えば、１．０５倍〜１．４倍であり、好ましくは、１．０５倍〜１．２倍である。
また、粘弾性体（アウトソール）の密度は、特に限定されないが、軽量化の観点から、好ましくは０．６ｇ／ｃｍ３以下であり、より好ましくは０．５５ｇ／ｃｍ３以下であり、さらに好ましくは０．５ｇ／ｃｍ３以下である。また、アウトソールの密度の下限は、出来るだけ小さいことが好ましいが、一般的には、アウトソールの密度は、０．２ｇ／ｃｍ３以上であり、好ましくは０．３ｇ／ｃｍ３以上である。前記密度は、ＪＩＳ  Ｚ  ８８０７に準拠して測定される。
【００４５】
前記粘弾性体（アウトソール）の硬度（Ｓｈｏｒｅ−Ａ）は、特に限定されないが、例えば、５０〜７５であり、好ましくは５５〜７０であり、より好ましくは６０〜６５である。硬度（Ｓｈｏｒｅ−Ａ）は、ＪＩＳ  Ｋ  ６２５３に準拠した方法によって測定できる値である。
【００４６】
［アウトソールの製造］
前記シューズのアウトソールは、例えば、次のようにして得ることができる。
準備工程において、ゴム成分と、シリカと、所定のシランカップリング剤と、必要に応じて添加剤と、を含むゴム組成物を混練する。ゴム組成物の混練時の温度は、通常、１２０℃〜１６０℃である。前記混練は、オープンロール、バンバリーミキサー、ニーダー、二軸押し出し機などを用いて行うことができる。さらに、硫黄及び加硫促進剤を混合して混練されるが、それは、通常、１２０℃未満の温度で行われる。
次に、成形工程において、前記混練物を適宜形状のプレス金型内に入れ、加熱成形することにより、所望形状の粘弾性体を得ることができる。前記成形温度は、好ましくは１４０℃〜１８０℃であり、より好ましくは１５０℃〜１７０℃である。
なお、成形工程において、前記混練物を射出成形機に導入し、射出成形することにより、所望形状の粘弾性体を得ることもできる。
前記成形によって得られた粘弾性体を、そのままアウトソールとして用いてもよい。或いは、前記成形によって得られた粘弾性体に切削加工などの適切な加工を行ったものをアウトソールとして用いてもよい。
【００４７】
［シューズの構成］
図４及び図５において、本発明の１つの実施形態に係るシューズ１ａは、足の甲を覆うアッパー２ａと、前記アッパー２ａの下方に設けられたミッドソール３ａと、前記ミッドソール３ａの下面に設けられたアウトソール５ａと、を備えている。アウトソール５ａの下面は、通常、任意の適切な凹凸状に形成される。
前記ミッドソール３ａは、アッパー２ａの下端に取り付けられている。前記アウトソール５ａは、ミッドソール３ａの下面全体に亘って取り付けられている。前記ミッドソール３ａとアウトソール５ａの取り付け方法は、特に限定されず、代表的には接着剤４ａを用いた接着が挙げられる。アウトソール５ａとミッドソール３ａが互いに接着する性質を有する場合には、アウトソール５ａとミッドソール３ａを直接的に接着させることもできる。また、アッパー２ａとミッドソール３ａの取り付け方法も特に限定されず、例えば、接着剤を用いた接着が挙げられる。前記シューズ１ａは、アウトソール５ａの下面が地面に接する。
【００４８】
図６において、本発明の他の実施形態に係るシューズ１ｂは、足の甲を覆うアッパー２ｂと、前記アッパー２ｂの下方に設けられたミッドソール３ｂと、前記ミッドソール３ｂの下面に設けられた複数のアウトソール５１ｂ，５２ｂと、を備えている。このシューズ１ｂにおいては、アウトソール５１ｂ，５２ｂの面積は、いずれもミッドソール３ｂの下面の面積よりも小さい。従って、ミッドソール３ｂの下面の一部が露出している。なお、図６の例のシューズ１ｂにおいては、ミッドソール３ｂよりも面積の小さい、２つのアウトソール５１ｂ，５２ｂ（第１のアウトソール５１ｂ及び第２のアウトソール５２ｂ）が設けられているが、これに限定されない。例えば、ミッドソール３ｂよりも面積の小さいアウトソールが１つだけ設けられていてもよく、又、前記のようなアウトソールが３つ以上設けられていてもよい（いずれも図示せず）。
図６において、第１のアウトソール５１ｂは、ミッドソール３ｂの下面前方に取り付けられ、第２のアウトソール５２ｂは、ミッドソール３ｂの下面後方に取り付けられている。もっとも、面積の小さいアウトソールの配置は、ミッドソール３ｂの前方又は後方に限られず、適宜変更できる。前記シューズ１ｂは、アウトソール５１ｂ，５２ｂの下面及びミッドソール３ｂの下面の一部が地面に接する。
【００４９】
前記アウトソール５ａ，５１ｂ，５２ｂの下面は、通常、図示したように凹凸状にそれぞれ形成されている。ただし、このような凹凸状に限定されず、図示した全ての又は少なくとも１つのアウトソールの下面が平坦状に形成されていてもよい（図示せず）。また、図示した全ての又は少なくとも１つのアウトソールの下面に、別体のスタッドが複数点在して取り付けられていてもよい（図示せず）。
前記アウトソール５ａ，５１ｂ，５２ｂの厚みは、それぞれ特に限定されないが、通常、１ｍｍ以上、好ましくは２ｍｍ〜１０ｍｍに形成される。また、前記ミッドソール３ａ，３ｂの厚みは、それぞれ特に限定されないが、通常、３ｍｍ以上、好ましくは４ｍｍ〜２０ｍｍに形成される。なお、アウトソールの厚みは、アウトソールの面方向において均一である場合もあるが、通常、アウトソールの厚みは、面方向において不均一である。
【００５０】
前記アウトソールは、地面に接するシューズの底部材であり、上述のように、シューズの下面全体又は部分的に適宜使用できる。なお、前記アウトソールは、常時地面に接する底部材に限られない。前記アウトソールの概念には、通常時には地面に接しないが、外力（着地時の衝撃など）によって変形して地面に接し得るシューズの底部材も含まれる。前記外力によって変形して地面に接し得るシューズの底部材としては、例えば、シャンク部材などのような補強部材が挙げられる。前記シャンク部材は、土踏まず部分に配置される底部材である。
【００５１】
［シューズの用途］
本発明のシューズの用途は、特に限定されない。本発明のシューズは、例えば、山歩きや川辺散策などの際に使用されるトレッキングシューズ；サッカーシューズ、ラグビーシューズなどの各種球技用シューズ；ジョギングシューズ、マラソンシューズなどのランニング用シューズ；陸上競技用シューズ；一般運動用シューズ；ウォーキング用シューズ；ビーチサンダルなどに用いることができる。
本発明のアウトソールは、上述のようにウェットグリップ性に優れており、特に、凹凸面を有する地面に対してもウェットグリップ性に優れている。かかるアウトソールを備える本発明のシューズは、トレッキングシューズ、球技用シューズ、ランニング用シューズ、陸上競技用シューズ又はウォーキング用シューズとして好適であり、特に、岩山や荒れた未舗装地面などを歩行するためのトレッキングシューズとして更に好適である。
なお、ウェットグリップ性に優れている本発明のアウトソールは、水で濡れた地面だけでなく、乾燥した地面に対するグリップ性も優れている。
【実施例】
【００５２】
以下、実施例及び比較例を挙げ、本発明を更に詳述する。但し、本発明は、下記実施例に限定されるものではない。【００５３】
［使用材料］
＜ゴム成分＞
ＢＲ：ブタジエンゴム（日本ゼオン（株）製、商品名「ＮＩＰＯＬ  ＢＲ１２２０」）。
ＳＢＲ（１）：スチレン量２３．５質量％のスチレンブタジエンランダム共重合体ゴム（ＪＳＲ（株）製、商品名「ＪＳＲ１５０２」）。
ＳＢＲ（２）：スチレン量４６．０質量％のスチレンブタジエンランダム共重合体ゴム（ＪＳＲ（株）製、商品名「ＪＳＲ０２０２」）。
ＳＢＲ（３）：スチレン量６０．０質量％のスチレンブタジエンランダム共重合体ゴム（煙台世縁橡膠(Yantaishiyuanxiangjiao)（有）製、商品名「ＨＳ６０」）。
ＳＢＲ（４）：スチレン量４６．０質量％のスチレンブタジエンブロック共重合体ゴム（旭化成（株）製、商品名「アサプレン３０３」）。
ＩＲ：イソプレンゴム（日本ゼオン（株）製、商品名「ＩＲ２２００」）。
ＮＢＲ：アクリロニトリル量２６質量％のアクリロニトリルブタジエン共重合体ゴム（ＪＳＲ（株）製、商品名「Ｎ２４０Ｓ」）。【００５４】
＜補強剤＞
シリカ：平均粒子径１７ｎｍの湿式シリカ。デグッサ社製、製品名「ウルトラジル  ＶＮ３」。
＜シランカップリング剤＞
シランカップリング剤（１）：式（１）のｘが０モル％、式（２）のｙが１００モル％のもの（つまり、式（２）のみからなるもの）。Ｍｏｍｅｎｔｉｖ  Ｐｅｒｆｏｒｍａｎｃｅ  Ｍａｔｅｒｉａｌｓ社製の製品名「ＮＸＴ−Ｚ１００」。前記製品名「ＮＸＴ−Ｚ１００」は、例えば、式（２）のＲ２が−ＣＨ２ＣＨ３、Ｒ４が−ＣＨ２ＣＨ２であるものを用いることができる。
シランカップリング剤（２）：式（１）のｘが３０モル％、式（２）のｙが７０モル％のもの。ただし、式（１）のｘが３０モル％且つ式（２）のｙが７０モル％となるように、前記製品名「ＮＸＴ−Ｚ１００」とＭｏｍｅｎｔｉｖ  Ｐｅｒｆｏｒｍａｎｃｅ  Ｍａｔｅｒｉａｌｓ社製の製品名「ＮＸＴ−Ｚ４５」（式（１）のｘが５５モル％、式（２）のｙが４５モル％のもの）を、５：６（質量比）で混合したものを用いた。
シランカップリング剤（３）：式（１）のｘが４０モル％、式（２）のｙが６０モル％のもの。ただし、式（１）のｘが４０モル％且つ式（２）のｙが６０モル％となるように、前記製品名「ＮＸＴ−Ｚ１００」と前記製品名「ＮＸＴ−Ｚ４５」を、３：８（質量比）で混合したものを用いた。
シランカップリング剤（４）：ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）テトラスルフィド。デグッサ社製の製品名「Ｓｉ６９」。【００５５】
＜可塑剤＞
オイル：パラフィンオイル。ＪＸエネルギー（株）製の商品名「Ｐ−２００」。
＜架橋剤＞
硫黄：細井化学工業（株）製、商品名「微粉硫黄」。
＜添加剤＞
架橋促進助剤：酸化亜鉛。本荘ケミカル（株）製の商品名「活性亜鉛華Ｎｏ．２」。
活性剤：ポリエチレングリコール。日油（株）製の商品名「ＰＥＧ＃４０００」。
ジシクロヘキシルアミンとエチレングリコールの付加物：三菱ケミカル（株）製の商品名「アクチングＳＬ」。
老化防止剤：２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール。大内新興化学工業（株）製の商品名「ノクラック２００」。
ワックス：大内新興化学工業（株）製の商品名「オゾノック３３」。
架橋促進剤：２−ベンゾチアゾリルジスルフィド（大内新興化学工業（株）製の商品名「ノクセラーＤＭ−Ｐ」）、テトラメチルチウラムモノスルフィド（大内新興化学工業（株）製の商品名「ノクセラーＴＳ」）、及びＮ−オキシジエチレン−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド（大内新興化学工業（株）製の商品名「ノクセラーＭＳＡ−Ｇ」）。【００５６】
［実施例１］
表１に示す割合でゴム成分、シリカ、可塑剤、及びシランカップリング剤を配合し、ニーダー（ＤＳ３−１０ＭＷＢ−Ｅ型）を用いて、排出温度１３５℃〜１５５℃の温度条件で混練した。その後、前記混練物に架橋剤及び添加剤を配合し、１０インチのオープンロールを用いて６０℃〜８０℃の温度でさらに混練した。
次に、この混練物を、プレス機を用いて、１６０℃、圧力約１５ＭＰａで約５分加圧して、縦１２５ｍｍ、横２１５ｍｍ、厚み２ｍｍのゴムシートを作製した。さらに、同様にして、直径１６ｍｍ、厚み６ｍｍの円柱状のゴム片を作製した。
前記厚み２ｍｍのゴムシートは、貯蔵弾性率［Ｅ’］、損失係数［ｔａｎδ］及び応力比［Ｍ３００／Ｍ１００］を測定するために作製した。つまり、前記厚み２ｍｍのゴムシートは、Ｅ’、ｔａｎδ及びＭ３００／Ｍ１００の測定用の試験片（以下、第１試験片という）として使用した。なお、厚み２ｍｍのゴムシートは、後述のように、動摩擦試験の試験片としても使用した。
前記円柱状のゴム片は、耐摩耗試験用の試験片（以下、第２試験片という）として使用した。
また、前記厚み２ｍｍのゴムシートを、厚み５ｍｍのエチレンビニルアセテートを主成分とする樹脂発泡体に接着剤を介して積層接着した積層体（合計厚み約７ｍｍ）を、縦×横＝２５ｍｍ×２５ｍｍの正方形状に裁断した。この積層体は、動摩擦試験を行うために作製した（以下、第３試験片という）。【００５７】
【表１】
0006279822.tif 000004
【００５８】
［実施例２乃至６、及び、比較例１乃至１６］
ゴム成分、シリカ、可塑剤及びシランカップリング剤の種類並びにそれらの配合割合を表１乃至表３に示すように変えたこと以外は、実施例１と同様にして、ゴムシート（第１試験片）及びゴム片（第２試験片）を作製した。
なお、表１乃至３の組成に示す数値は、全て質量部表示である。【００５９】
【表２】
0006279822.tif 000005
【００６０】
【表３】
0006279822.tif 000006
【００６１】
［貯蔵弾性率及び損失係数の測定方法］
実施例１乃至６及び比較例１乃至１６のそれぞれの第１試験片を用いて、貯蔵弾性率［Ｅ’］及び損失係数［ｔａｎδ］を測定した。それらの結果を表１乃至表３に示す。なお、比較例１１については、貯蔵弾性率［Ｅ’］及び損失係数［ｔａｎδ］を測定できなかった。これは、比較例１１の第１試験片が硬すぎることに起因すると考えられる。本発明において、特定条件下でＥ’及びｔａｎδを容易に測定できない比較例１１は、本発明の貯蔵弾性率［Ｅ’］及び損失係数［ｔａｎδ］を満たさない材料と見なすものとする。つまり、かかる比較例１１は、［ｔａｎδ］≧０．１７且つ［Ｅ’］≦５．７ＭＰａを満たさない材料である。【００６２】
前記貯蔵弾性率［Ｅ’］及び損失係数［ｔａｎδ］は、２３℃、周波数１０Ｈｚ、静歪み１０％、動歪み７％の条件下で、ＪＩＳ  Ｋ  ６３９４：２００７（加硫ゴムおよび熱可塑性ゴムー動的性質の求め方―一般指針）に準拠して測定した。
具体的には、第１試験片を下記条件に設定した動的粘弾性測定装置を用いて測定した。
測定機器：ＭＥＴＲＡＶＩＢ社製の動的粘弾性測定装置。商品名「ＤＭＡ＋３００」。
測定モード：正弦波歪みの引張モード。
チャック間距離：約１５ｍｍ。
温度：２３±３℃。
周波数：１０Ｈｚ。
荷重：自動静荷重。
静歪み：１０％。
動歪み：７％。【００６３】
［応力比の測定方法］
実施例１乃至６及び比較例１乃至１６のそれぞれの第１試験片を用いて、応力比［Ｍ３００／Ｍ１００］を測定した。それらの結果を表１乃至表３に示す。なお、比較例２、３、１１及び１４については、いずれも３００％に引っ張ることができず、応力比［Ｍ３００／Ｍ１００］を測定できなかった。本発明において、Ｍ３００を容易に測定できない比較例２、３、１１及び１４は、本発明の応力比［Ｍ３００／Ｍ１００］を満たさない材料と見なすものとする。つまり、かかる比較例２、３、１１及び１４は、応力比［Ｍ３００／Ｍ１００］≧４．４を満たさない材料である。【００６４】
前記応力比［Ｍ３００／Ｍ１００］は、２３℃、大気圧下での１００％伸張時の引張応力［Ｍ１００］と、３００％伸張時の引張応力［Ｍ３００］と、から求められる。
１００％伸張時の引張応力［Ｍ１００］及び３００％伸張時の引張応力［Ｍ３００］は、ＪＩＳ  Ｋ  ６２５１：２０１０（加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−引張特性の求め方）に準拠して測定した。
具体的には、自動記録付き定速伸長形引張試験装置（島津製作所（株）製の商品名「ＡＧＳ−Ｊ  １ｋＮ」）のチャックにて第１試験片の両端部を掴み（チャック間距離７０ｍｍ）、温度２３±３℃、大気圧下で、初期荷重０Ｎ、引張速度５０ｃｍ／分にて第１試験片を引き伸ばし、引張試験装置にて応力−歪み曲線を作成した。この応力−歪み曲線から、第１試験片が１００％に伸張した際の応力及び３００％に伸張した応力を読み取った。そのＭ１００及びＭ３００から、応力比［Ｍ３００／Ｍ１００］を求めた。【００６５】
［動摩擦試験］
実施例１乃至６及び比較例１乃至１６のそれぞれの第３試験片を用いて、動摩擦試験を行った。
動摩擦試験は、自作のＤｅａｄ−Ｗｅｉｇｈｔ式直動型摩擦試験機を用いて測定した。具体的には，フォースプレート上に固定した表面粗さＲｚ＝３５０μｍの石材の表面を十分に水で濡らした。その石材の表面にゴムシートが対面するようにして第３試験片を載せ、２３±３℃、大気圧下で、垂直荷重１００Ｎ、すべり速度０．０３ｍ／秒で第３試験片を滑らせることにより、動摩擦係数を測定した。
動摩擦係数が、０．９２以上である場合には、ウェットグリップ性が良好と言える。【００６６】
［耐摩耗試験］
実施例１乃至６及び比較例１乃至１６のそれぞれの第２試験片を用いて、耐摩耗試験を行った。
前記耐摩耗試験は、ＪＩＳ  Ｋ  ６２６４−２：２００５に準拠した、ＤＩＮ摩耗試験を用いて行った。
具体的には、使用したＤＩＮ摩耗試験機（安田精機製の商品名「Ｎｏ.１５１−ＯＶ」）は、ＪＩＳ  Ｋ  ６２６４−２に準拠しており、周面に＃６０の研磨紙を巻きつけた直径１５０ｍｍ、幅４６０ｍｍのドラムを０．３２ｍ／ｓｅｃの速度で回転させ、このドラムの研磨紙に第２試験片を荷重１０Ｎで押し付けて摩耗させる試験機である。
試験に際して摩耗面を平滑にするため、まず予備擦りを行った。予備擦りは、第２試験片のドラムに対する押し付けを２３℃、大気圧下で２０ｍ行った（つまり、第２試験片をドラムの周面に押し付けた状態でドラムを６２．５秒回転させた）。その後、この予備擦り後の第２試験片の重量を測定し、本試験を実施した。本試験は、２３℃、大気圧下で、予備擦り後の第２試験片のドラムに対する押し付けを４０ｍ行った（つまり、第２試験片をドラムの周面に押し付けた状態でドラムを１２５秒回転させた）。本試験後の第２試験片の重量を測定した。本試験前の重量と本試験後の重量の差を求め、これをＤＩＮ摩耗体積（ｍｍ３）とした。
ＤＩＮ摩耗体積が１２０以下である場合には、耐久性が良好と言える。【００６７】
実施例１乃至６から明らかなように、特定条件下でｔａｎδ≧０．１７且つＥ’≦５．７ＭＰａを満たし且つＭ３００／Ｍ１００≧４．４を満たす粘弾性体は、ウェットグリップ性及び耐久性に優れていることが判る。
一方、ｔａｎδ≧０．１７、Ｅ’≦５．７ＭＰａ及びＭ３００／Ｍ１００≧４．４のうち少なくとも１つの条件を満たさない比較例１乃至１６は、ウェットグリップ性及び耐久性のうち少なくとも一方が不十分であることが判る。
【産業上の利用可能性】
【００６８】
本発明のアウトソールは、シューズの構成部材として利用できる。
【符号の説明】
【００６９】
１ａ，１ｂ  シューズ
２ａ，２ｂ  シューズ本体
３ａ，３ｂ  ミッドソール
５ａ，５１ｂ，５２ｂ  アウトソール
【要約】
アウトソールは、ゴム成分を含む粘弾性体から形成されている。この粘弾性体は、２３℃、周波数１０Ｈｚ、静歪み１０％、動歪み７％の条件下における動的粘弾性測定での損失係数が０．１７以上、同条件下における動的粘弾性測定での貯蔵弾性率が５．７ＭＰａ以下であり、１００％伸張時の引張応力に対する３００％伸張時の引張応力の比が４．４以上である。このようなアウトソールは、ウェットグリップ性及び耐久性に優れる。【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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