【事件の表示】
　商願２０００−１０３９１４拒絶査定不服審判事件について、次のとおり審決する。
【結　論】
　本件審判の請求は、成り立たない。
【理　由】
１　本願商標
　本願商標は、「ＢＡＬＬＹ　ＴＯＴＡＬ　ＦＩＴＮＥＳＳ」の文字を標準文字として表してなり、第２８類及び第４１類に属する願書記載の商品及び役務を指定商品及び指定役務として、平成１２年９月２２日に登録出願されたものである。
　そして、指定商品及び指定役務は、平成１３年１２月２８日付け手続補正書により、第２８類「運動用具，スキーワックス，釣り具」及び第４１類「ヘルスクラブの運営及びこれに関する情報の提供，フィットネスの分野における教授及びこれに関する情報の提供，その他のスポーツ又は知識の教授及びこれに関する情報の提供，スポーツ・知識の教授のためのセミナーの企画及びこれに関する情報の提供，教育・娯楽・スポーツ用ビデオの制作（映画・放送番組・広告のものを除く）及びこれに関する情報の提供，スポーツ興行の企画・運営又は開催並びにこれらに関する情報の提供，スポーツ用具の貸与及びこれに関する情報の提供」と補正されたものである。
　　
２　原査定の拒絶理由
　原査定は、次の登録商標（以下、あわせて「引用商標」という。）を引用し、「本願商標は、商標法第４条第１項第１１号に該当する。」旨、認定、判断し、本願を拒絶したものである。
（１）登録第１５９３８４９号の１商標は、「ＢＡＬＬＹ」の欧文字を表してなり、昭和４９年３月１４日登録出願、第２４類に属する商標登録原簿に記載の商品を指定商品として昭和５８年６月３０日に設定登録されたものである。
　そして、昭和６０年９月２７日本件の分割移転申請により、指定商品中「玉突き用具、遊戯用器具」は、同１１月２５日に商標登録第１５９３８４９号の２へ分割移転の登録がなされ、その後、二度に亘り存続期間の更新登録、さらに、平成１５年７月１１日指定商品の書換登録申請により、第６類「アイゼン，カラビナ，金属製飛び込み台，ハーケン，金属製あぶみ，拍車」、第８類 「水中ナイフ，水中ナイフ保持具，ピッケル」、第９類 「家庭用テレビゲームおもちゃ，携帯用液晶画面ゲームおもちゃ用のプログラムを記憶させた電子回路及びＣＤ−ＲＯＭ，ウエイトベルト，ウエットスーツ，浮袋，運動用保護ヘルメット，エアタンク，水泳用浮き板，レギュレーター，電子楽器用自動演奏プログラムを記憶させた電子回路及びＣＤ−ＲＯＭ，メトロノーム，レコード」、 第１５類「楽器，演奏補助品，音さ」、 第１８類「乗馬用具」、第１９類「飛び込み台（金属製のものを除く。）」、 第２０類「揺りかご，幼児用歩行器，マネキン人形，洋服飾り型類，スリーピングバッグ 」、第２０類「コッフェル」、第２２類「ザイル，登山用又はキャンプ用のテント」 第２５類 「仮装用衣服，運動用特殊衣服，運動用特殊靴（「乗馬靴」を除く。），乗馬靴」 第２７類「体操用マット」及び第２８類「おもちゃ，人形，囲碁用具，将棋用具，歌がるた，さいころ，すごろく，ダイスカップ，ダイヤモンドゲーム，チェス用具，チェッカー用具，手品用具，ドミノ用具，トランプ，花札，マージャン用具，運動用具，釣り具」を指定商品として、同１６年１１月４日、書換登録がなされたものである。
（２）登録第２７０１４５６号商標は、「バリー」の片仮名文字を表してなり、平成２年２月２２日登録出願、第２４類に属する商標登録原簿に記載の商品を指定商品として平成６年１２月２２日に設定登録されたものである。
　その後、存続期間の更新登録がなされ、平成１６年１０月２２日指定商品の書換登録申請により、第６類「アイゼン，カラビナ，金属製飛び込み台，ハーケン，金属製あぶみ，拍車」、第８類 「水中ナイフ，水中ナイフ保持具，ピッケル」、第９類 「家庭用テレビゲームおもちゃ，携帯用液晶画面ゲームおもちゃ用のプログラムを記憶させた電子回路及びＣＤ−ＲＯＭ，ウエイトベルト，ウエットスーツ，浮袋，運動用保護ヘルメット，エアタンク，水泳用浮き板，レギュレーター，電子楽器用自動演奏プログラムを記憶させた電子回路及びＣＤ−ＲＯＭ，メトロノーム，レコード」、 第１５類「楽器，演奏補助品，音さ」、 第１８類「乗馬用具」、第１９類「飛び込み台（金属製のものを除く。）」、 第２０類「揺りかご，幼児用歩行器，マネキン人形，洋服飾り型類，スリーピングバッグ 」、第２０類「コッフェル」、第２２類「ザイル，登山用又はキャンプ用のテント」 第２５類 「仮装用衣服，運動用特殊衣服，運動用特殊靴（「乗馬靴」を除く。），乗馬靴」 第２７類「体操用マット」及び第２８類「おもちゃ，人形，囲碁用具，将棋用具，歌がるた，さいころ，すごろく，ダイスカップ，ダイヤモンドゲーム，チェス用具，チェッカー用具，手品用具，ドミノ用具，トランプ，花札，マージャン用具，運動用具，釣り具」を指定商品として、同１７年８月１７日に書換登録がなされたものであり、引用商標の商標権は現に有効に存続している。
　
３　当審の判断
　本願商標は、前記のとおり、「ＢＡＬＬＹ　ＴＯＴＡＬ　ＦＩＴＮＥＳＳ」の欧文字を表してなるところ、その構成中「ＢＡＬＬＹ」の文字部分は、「ひどい、ひどく、 全く」等の意を有し、「ＴＯＴＡＬ」の文字部分は、「全部の，全体的，総合的」等の意を有し、「ＦＩＴＮＥＳＳ」の文字部分は、「適当，適合，健康」等の意を有するそれぞれ英語であることから、これが常に不可分一体のものとして、把握、理解されるとすべき観念上の理由は見いだせないものである。
　そして、本願商標の構成中、「ＴＯＴＡＬ　ＦＩＴＮＥＳＳ」の文字部分は、「総合的な健康」の意味合いを想起、認識させるといえるものであって、近年、健康に関しては、食事やライフスタイル、運動等のからだ全体を考えた健康作りが注目されているところであり、「ＴＯＴＡＬ　ＦＩＴＮＥＳＳ」の表音である「トータルフィットネス」の語は、前記意味合いあるいは「総合的な健康のためのスポーツ」等を表すものとして一般に親しまれ、これらを目的とするフィットネス、スポーツ等に関する役務の提供に使用されているものである。
　このことは、次の新聞記事情報等からもうかがえる。
（１）「医食同源の旅（３９）森永製菓−ゼリー飲料で身体補強」の見出しのもと、「ウィダー社の提唱するトライアングル理論は食バランス、身体トレーニング、安定した精神の三つでトータルフィットネスを構成し、（後略）」（２００１．９．１３　日刊工業新聞社）との記載がある。
（２）「今西鴻絵さん＝４０（私は）」の見出しのもと、「筋力トレーニングに、心肺機能を高めるエアロビクス、柔軟性のストレッチを組み合わせ、総合的に輝かせるもの。それがトータルフィットネスです。」（１９８７．８．９　東京朝刊）との記載がある。
（３）インターネットにおいて、「危機管理対策（第５回）［牛場靖彦氏］／ＳＡＦＥＴＹ　ＪＡＰＡＮ［コラム］／日経ＢＰ社」の見出しのもと、「『体の健康（フィジカル・フィットネス）』『精神の健康（メンタル・フィットネス）』、そして『社会的健康（ソーシャル・フィットネス）』の3つを合わせてトータル・フィットネスという。」との記載がある（http://nikkeibp.jp/sj2005/column/b/05/index.html?cd=column_adw）。
（４）インターネットにおいて、「あいち健康プラザ　トータルフィットネスＷＯＷ」の見出しのもと、「活動内容」として「運動」、「内容・種目など」として、「ストレッチング・エアロビクス・ウェイトトレーニング・健康体操」及び指導者の名前とともに、「グループ案内」として「子どもから高齢者まで、幅広い年齢層で活動しています。ストレッチングからウェイトトレーニング、ダンス、また成人病の運動療法までと、内容も教室によってさまざまです。『気軽に』『楽しく健康づくり』をモットーに、心と体の健康のため、生活全体を、まさにトータルに皆で見つめていこうと考えています。」との記載がある（http://www.ahv.pref.aichi.jp/hp/page000000500/hpg000000483.htm）。　 
（５）インターネットにおいて、「リーガルホテル」の見出しのもと、「経験豊かなトレーニングスタッフが『パーソナルプログラム』に基づいたトータルフィットネスエクササイズを、マンツーマンでご指導いたします。」との記載がある（http://www.rihga.co.jp/osaka/fitness/health/health.html）。
　
　上記によれば、本願商標中「ＴＯＴＡＬ　ＦＩＴＮＥＳＳ」の文字部分は、その指定役務中、例えば、「ヘルスクラブの運営及びこれに関する情報の提供，フィットネスの分野における教授及びこれに関する情報の提供」等の提供の場においては、指定役務の質（提供の内容）を表示するものと認識させるものであって、かつ、本願指定商品中、前記指定役務の提供の際に用いられる商品、例えば「運動用具」に使用するときは、商品の用途等を認識させると認められるものである。
　そうとすれば、本願商標は、「ＢＡＬＬＹ」と「ＴＯＴＡＬ　ＦＩＴＮＥＳＳ」との文字間におのずと軽重の差を生ずるから、その構成中、前半の「ＢＡＬＬＹ」の文字部分が独立して自他商品及び役務の識別標識としての機能を果し得るものと認められ、また、「バリートータルフィットネス」の称呼がやや冗長であること相俟ってみれば、これに接する取引者、需要者は、「ＢＡＬＬＹ」の文字より生ずる「バリー」の称呼をもって商品の取引及び役務の提供に資される場合も決して少なくないというのが相当である。
　そうとすると、本願商標は、「ＢＡＬＬＹ」の文字より、単に「バリー」の称呼をも生ずるといわなければならない。
　他方、引用商標（１）は、「ＢＡＬＬＹ」の欧文字を表してなり、引用商標（２）は、「バリー」の片仮名文字を表してなるものであるから、それぞれ「バリー」の称呼を生ずるものである。
　してみれば、本願商標と引用商標とは、「バリー」の称呼を共通にするものであり、外観及び観念上の相違を考慮してもなお、類似の商標というべきものである。
　また、本願商標の指定商品は、引用商標の指定商品に包含されるものであるから、これと同一または類似の商品に使用するものである。
　したがって、本願商標が商標法第４条第１項第１１号に該当するとして本願を拒絶した原査定は妥当であって、取り消すことはできない。
　なお、請求人は、引用商標の商標権者と譲渡交渉のため、審理の猶予を求めているものであるが、当審において平成１６年８月１０日付け審尋書により、釈明する書面の提出を求めて審尋したところ、請求人は、平成１６年１１月１７日付け回答書及び同１７年８月１日付け上申書をもって、引き続き審理の猶予を求める旨の回答があった。
　しかし、その後、相当の期間が経過するも、未だ何らの手続きもないことから、これ以上、本件の審理を遅滞させるべき理由はないものと認め、上記のとおり判断した。
　よって、結論のとおり審決する。