(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数のコイル要素を直列に接続した構成を持つ、通電によって磁束を生成するコイルと、
前記磁束を通すための磁路を形成するコアと、
前記コイルの近傍に設置された端子固定部材と、
前記コイルの全巻数のうちの所望部分を選択して使用できるようにするために、前記端子固定部材に固定された複数の接続端子とを備え、
複数の前記コイル要素の各々は、線状導体を前記コアまたはその一部に１回または複数回巻回させることによって形成されていると共に、互いに隣接する前記線状導体は、それら線状導体の間にある前記接続端子を用いて電気的・機械的に相互接続されており、
前記線状導体は絶縁被膜を有する導電性素線を複数個束ねてなるリッツ線の構成を有しており、
前記線状導体の外周は絶縁性の被覆材で覆われており、
前記コイルに含まれるすべての前記線状導体は、複数の前記接続端子を介して前記端子固定部材によって機械的に支持されていることを特徴とする高周波用リアクトル。
【請求項２】
前記コイルの両端に位置する前記コイル要素以外の前記コイル要素の各々では、互いに隣接する位置にある二つの前記線状導体のうちの一方の一端と他方の一端とが、対応する一つの前記接続端子に機械的・電気的に共通接続されており、それによって前記二つの線状導体がそれらの間にある前記接続端子を用いて電気的に相互接続されている請求項１に記載の高周波用リアクトル。
【請求項３】
前記線状導体が、前記絶縁被膜を有する前記導電性素線を複数個束ねてなる素線束を複数個、さらに撚って束ねてなる素線束の束からなっており、その素線束の束の外周が前記被覆材で覆われている請求項１または２に記載の高周波用リアクトル。
【請求項４】
前記線状導体と前記被覆材の間に、前記線状導体を冷却するための冷却用流体を流動するための内部空隙が形成されており、
前記線状導体の端部に、前記内部空隙に対して前記冷却用流体の供給・排出を行うための流体供給・排出部材が設けられている請求項１〜３のいずれかに記載の高周波用リアクトル。
【請求項５】
前記コアが、複数のコア・ブロックと、それらコア・ブロックを所定位置に固定する一対の導電性のコア・ブロック固定部材とを備えており、
前記端子固定部材が一対の前記コア・ブロック固定部材に保持されている請求項１〜４のいずれかに記載の高周波用リアクトル。
【請求項６】
前記コアが、複数のコア・ブロックを組み合わせた構成を有しており、それらコア・ブロックの間に前記コア・ブロックを冷却するための冷却媒体を通過させるための冷却媒体通路が設けられている請求項１〜４のいずれかに記載の高周波用リアクトル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、高周波用リアクトルに関し、さらに言えば、数ｋＨｚ〜数百ｋＨｚの高周波で数百Ａ以上の大電流が流れる高周波用リアクトルに関する。この高周波用リアクトルは、電力変換回路用や共振回路用として好適に使用できるものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、電力変換回路用や共振回路用といった高周波大電流用の用途に使用される高周波用リアクトルには、空芯のソレノイドコイルが一般的に用いられていた。しかし、空芯のソレノイドコイルを用いた場合、漏れ磁束が大きくなるため、誘導加熱により周囲の金属構造物が過熱状態になるのを防止する必要がある。そこで、近年、磁路を形成する部材として、強磁性材料からなるコア（鉄芯）が用いられるようになってきている。コアを磁路形成部材として用いたリアクトルは、直流や低周波では従来から使用されてきたが、高周波・大電流という用途に適用する場合は、以下に述べるように、コアの冷却といった課題を解決する必要がある。
【０００３】
すなわち、コアを磁路形成部材として用いた交流リアクトルは、所望のインダクタンスを得るために、コア中に磁気抵抗となるギャップを必要とする。しかし、単一のギャップとすると、ギャップが大きくなり、漏れ磁束が過大となるため、一般的には、コアに多数の小ギャップを間隔をあけて設け、それによって全体で必要なギャップ量を確保している。これらの小ギャップには、通常、絶縁材の成型物が充填される。
【０００４】
この種の交流リアクトルでは、小ギャップに充填された絶縁材の熱伝導性が低いため、小ギャップ（絶縁材）で分断された（挟まれた）前記コアの個々の部分（分断領域）は、冷却されにくい。その結果、それらの部分が鉄損によって発熱することで、前記コアが過熱状態になる怖れがある。そこで、何らかの方法で前記コアを冷却する必要があるが、そのための一つの方策を採用した高周波用リアクトルが特許文献１（特許第５６４９２３１号公報）に開示されている。この高周波用リアクトルは、本願と同一の出願人に係るものである。
【０００５】
特許文献１の高周波用リアクトルでは、複数の（小）ギャップを有する前記コアが、導電性を持つ第１固定部材及び第２固定部材によって互いに隙間（空気流通用の通路）をあけた状態で固定された複数のコア・ブロックから構成されており、電気的に絶縁された状態で前記コアに機械的に接続されたベース部材を介して当該高周波用リアクトルを所望の使用箇所に固定するようになっている。前記ベース部材は、絶縁部材を介して前記第１固定部材に機械的に接続されている。前記ベース部材と前記第１固定部材との距離は、前記ギャップの幅よりも大きくされている。こうすることで、簡単な構成と低い製造コストで、コロナ放電に起因する前記コイルの絶縁性能劣化を防止しながら、前記コアを冷却できるようにしている（請求項１、図１〜図１０、段落００２３〜００２６を参照）。
【０００６】
本発明に関連する他の先行技術としては、特許文献２（特開２０１０−１４７１０６号公報）に開示されたリアクトルがある。このリアクトルでは、コイルを形成する巻線としてリッツ線（線径が非常に小さい導体の外周に絶縁膜を設けてなる複数の導電性素線を束ねたもの）が使用されている。これは、表皮効果による交流抵抗の増加を抑制し、もって前記コイルの銅損を抑制するためである。つまり、前記巻線に高周波電流が流れると、表皮効果によって前記巻線の交流抵抗が増加して、前記巻線の銅損が増加することから、前記巻線としてリッツ線を採用することで前記巻線における発熱を抑制しようとするものである。（請求項１、図１〜図３、段落０００２〜０００３を参照）。
【０００７】
本発明に関連するさらに他の先行技術としては、特許文献３（特開平１１−１４４９７１号公報）に開示されたコイル部品がある。このコイル部品は、磁性粉末とスペーシング材を圧縮成型してなるロの字型磁心と、その磁心の対向する磁脚に巻回された巻線を備えており、前記磁心が磁性粉末とスペーシング材の圧縮成型体から構成され、前記巻線がリッツ線から構成されている。このコイル部品では、前記磁心において磁性材中にギャップが分散して形成されるため、前記磁心からの漏れ磁束（リーケージフラックス）が分散する。このため、高周波領域での動作においても、その漏れ磁束に起因する前記巻線中の渦電流が減少し、したがって、その渦電流に起因する前記巻線の銅損、つまり、前記巻線における発熱を抑制することができる。さらに、前記巻線がリッツ線から構成されることから、前記巻線における発熱をいっそう抑制することが可能となる（請求項６、９、図９、段落００５６〜００７２を参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特許第５６４９２３１号公報
【特許文献２】特開２０１０−１４７１０６号公報
【特許文献３】特開平１１−１４４９７１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明者の研究によれば、上述した特許文献１の高周波用リアクトルでは、簡単な構成と低い製造コストで、コロナ放電に起因する前記コイルの絶縁性能劣化を防止しながら、前記コアを冷却することが可能であるが、前記コイルについて別の問題があることが判明した。それは、前記コイルのリアクタンス（交流抵抗）は、前記コイルの全巻数（全ターン）を使用する場合に最大であり、したがって銅損も最大となるはずなのに、前記コイルの全巻数の一部（一部ターン）を使用する場合の銅損の方が、前記コイルの全巻数を使用する場合の銅損よりも大きくなることがある、という問題である。本発明者は、この問題について鋭意検討した結果、この問題は次のようにして生じることを見出した。
【００１０】
すなわち、特許文献１の高周波用リアクトルでは、高周波磁束の通路としての前記コアが、所定間隔をあけて並置された複数のコア・ブロックから構成されていると共に、それらコア・ブロックの上下両端部は上固定板及び下固定板によって所定位置に固定されている。前記コア・ブロックの各々には、前記高周波磁束の方向に沿って所定間隔で複数のギャップが形成されている。前記コイルの巻線は、前記コア（すなわち前記コア・ブロック群）の中央部の外周に、単一の銅管を前記高周波磁束にほぼ直交する方向に沿って所定回数巻回することによって形成されている。また、所望のインダクタンスを選択可能とするために、前記銅管（前記コイル）の途中に複数の接続端子（タップ）が並設してあり、それら接続端子のうちの二つを選択してそれらの間に所定の電圧を印加することで、前記コイルの全巻数の全部または一部に選択的に電流を流すことができるようになっている。
【００１１】
このため、前記コイルの全巻数の全部に電流を流した場合、前記コア・ブロック群の各々を通過する高周波磁束は、当該コア・ブロック群の上下両端部の近傍（ここには前記コイルの巻線が存在しない）において外部に漏れる。つまり、当該コア・ブロック群の上下両端部の近傍に漏れ磁束が生じる。他方、前記コイルの全巻数の一部に電流を流した場合には、前記コア・ブロック群の上下両端部の近傍に漏れ磁束が生じるだけでなく、前記コア・ブロック群の前記コイルの電流が流れない部分（つまり前記コイルの不使用部分）と重なる領域（重なり領域）にも漏れ磁束が生じる。これらの漏れ磁束は、前記コイルの前記不使用部分に渦電流を惹起し、しかも、表皮効果によって前記コイル自体の抵抗が増加するから、前記不使用部分に生じる銅損は大きなものになるのである。その結果、前記コイルの前記不使用部分が過熱状態になる。
【００１２】
このように、前記コイルの全巻数の一部に電流を流した場合には、前記コイルの使用部分で銅損が生じるだけでなく、前記コイルの前記不使用部分でも銅損が生じるため、それら銅損の和が、前記コイルの全巻数に電流を流した場合に生じる銅損よりも大きくなってしまい、上述した問題が生じることが判明したのである。
【００１３】
上述した問題の原因、すなわち、前記コイルの前記不使用部分に生じる渦電流を考慮すると、前記コイルの巻線として使用されている前記銅管に代えて、上述した特許文献２のリアクトルや特許文献３のコイル部品で使用されているようなリッツ線を使用することで、上記問題を解決できそうである。しかし、単にリッツ線を使用するだけでは、上記問題を解決することはできないことが明らかである。なぜなら、高周波大電流用の高周波リアクトルでは、コイルに流れる電流が数百Ａ以上の大電流であるため、リッツ線を形成する導電性素線の各々が持つ薄膜の絶縁材では、前記コイルの１ターン当たりに作用する電圧に耐えられないからである。何らかの方法で前記コイルの絶縁能力を強化しなければならない。また、前記コイルへの高周波電流の通電に伴い前記コイルが発熱することから、前記コイルの冷却方法についても考えなければならない。しかし、特許文献２及び３には、これらについては何ら教示も示唆もされていない。
【００１４】
また、複数の導電性素線の束というリッツ線の構成から考えて、複数の前記接続端子（タップ）をそのリッツ線の途中に設けるのは容易ではない。よって、この点においても何らかの工夫が必要である。
【００１５】
さらに、前記コイルの全巻数の全部に電流を流す場合でも、その一部に電流を流す場合でも、表皮効果に起因して前記コイルに生じる銅損それ自体を低減することも望まれる。
【００１６】
本発明は、以上述べたような事情を考慮してなされたものであり、その目的とするところは、コイルの全巻数のうちの所望部分（所望ターン）を選択して使用できる構成を持つ場合に、例えば、コイルの全巻数の一部を使用する場合の銅損の方が、そのコイルの全巻数を使用する場合の銅損よりも大きくなる、というような不合理な事態の発生を防止することができる高周波用リアクトルを提供することにある。
【００１７】
本発明の他の目的は、コイルのうちの所望部分（所望ターン）を選択して使用できる構成を持つ場合に、前記コイルの全巻数の最小部分（最小ターン）を使用する場合に銅損が最小となり、前記コイルの全巻数の最大部分（最大ターン）を使用する場合に銅損が最大となるというような、単調増加の電力損失特性を持つ高周波用リアクトルを提供することにある。
【００１８】
本発明のさらに他の目的は、コイルの全巻数のうちの所望部分（所望ターン）を選択して使用できる構成を持つ場合に、前記コイルが単一の導体（例えば銅管）を前記コアまたはその一部に複数回巻回させた構成を持つ従来例に比べて、表皮効果に起因して前記コイルに生じる銅損それ自体を低減することができる高周波用リアクトルを提供することにある。
【００１９】
ここに明記しない本発明の他の目的は、以下の説明及び添付図面から明らかになる。
【課題を解決するための手段】
【００２０】
（１）本発明の高周波用リアクトルは、
複数のコイル要素を直列に接続した構成を持つ、通電によって磁束を生成するコイルと、
前記磁束を通すための磁路を形成するコアと、
前記コイルの全巻数のうちの所望部分を選択して使用できるようにするために、前記コイルの近傍に設けられた複数の接続端子とを備え、
複数の前記コイル要素の各々は、線状導体を前記コアまたはその一部に１回または複数回巻回させることによって形成されていると共に、互いに隣接する前記線状導体は、それら線状導体の間にある前記接続端子を用いて電気的・機械的に相互接続されており、
前記線状導体は絶縁被膜を有する導電性素線を複数個束ねてなるリッツ線の構成を有しており、
前記線状導体の外周は絶縁性の被覆材で覆われている
ことを特徴とするものである。
【００２１】
本発明の高周波用リアクトルでは、前記コイルが複数の前記コイル要素を直列に接続した構成を持ち、それらコイル要素の各々が、前記コアまたはその一部に１回または複数回巻回させてなる前記線状導体によって形成されている。また、互いに隣接する前記線状導体（前記コイル要素）が、それら線状導体（コイル要素）の間にある前記接続端子を用いて電気的・機械的に相互接続されている。このため、前記線状導体が前記絶縁被膜を有する前記導電性素線を複数個束ねてなるリッツ線の構成を有していても、前記コイルの近傍に設けられた前記接続端子を介して前記コイルに電圧を印加することで、前記コイルの全巻数のうちの所望部分を選択して使用することが可能である。つまり、前記線状導体がリッツ線の構成を持っていても、前記コイルの途中の所望箇所に複数の前記接続端子を設けることが可能である。
【００２２】
また、前記線状導体は、前記絶縁被膜を有する前記導電性素線を複数個束ねてなる素線束の外周を前記絶縁性被覆材（例えば絶縁チューブ、ホース等）によって覆うことで形成されているので、前記線状導体の絶縁能力が強化されている。したがって、前記線状導体は、リッツ線の構成を持っていても、前記コイルの１ターン当たりに作用する高電圧に耐えることができる。
【００２３】
さらに、前記線状導体は、前記絶縁被膜を有する前記導電性素線を複数個束ねてなるリッツ線の構成を有すると共に、その外周が前記絶縁性被覆材によって覆われているため、電流密度によっては、前記絶縁性被覆材の外周面に接する大気（空気）によって効果的に冷却され、過熱状態になる恐れがない。大気による冷却（空冷）では不十分な場合には、例えばファンを用いて送風することで、前記線状導体を強制的に冷却することができるので、この場合も前記線状導体が過熱状態になる恐れがない。
【００２４】
また、複数の前記コイル要素の各々が、リッツ線の構成を持つ前記線状導体を前記コアまたはその一部に１回または複数回巻回させることによって形成されているため、前記コイルの全巻数の一部に高周波の大電流を流した際に、前記コアの前記コイルの電流が流れない部分（つまり前記コイルの不使用部分）と重なる領域（重なり領域）に漏れ磁束が貫通しても、その漏れ磁束によって前記コイル（前記コイル要素）の不使用部分に生じる渦電流は効果的に抑制される。しかも、前記コイル（前記コイル要素）に高周波の大電流を流しても、表皮効果は生じ難い。したがって、前記コイル自体の交流抵抗も抑制される。
【００２５】
したがって、前記コイルの全巻数のうちの所望部分（所望ターン）を選択して使用できる構成を持つ場合に、例えば、前記コイルの全巻数の一部を使用する場合の銅損（発熱量）の方が、そのコイルの全巻数を使用する場合の銅損（発熱量）よりも大きくなる、というような不合理な事態の発生を確実に防止することができる。また、その結果として、前記コイルの全巻数の最小部分を使用する場合に銅損（発熱量）が最小となり、前記コイルの全巻数を使用する場合に銅損（発熱量）が最大となるというような、単調増加の電力損失特性が得られる。
【００２６】
さらに、前記コイル要素の各々に表皮効果が生じ難いことから、前記コイル（前記コイル要素）に高周波の大電流を流してもそのコイル自体の交流抵抗はほとんど増加しない。つまり、前記コイルが単一の導体（例えば銅管）を前記コアまたはその一部に複数回巻回させた構成を持つ従来例に比べて、表皮効果に起因して前記コイルに生じる銅損それ自体を低減することができる。
【００２７】
（２）  本発明の高周波用リアクトルの好ましい例では、前記コイルの両端に位置する前記コイル要素以外の前記コイル要素の各々では、互いに隣接する位置にある二つの前記線状導体のうちの一方の一端と他方の一端とが、対応する一つの前記接続端子に機械的・電気的に共通接続され、それによって前記二つの線状導体がそれらの間にある前記接続端子を用いて電気的に相互接続される。
【００２８】
（３）  本発明の高周波用リアクトルの他の好ましい例では、前記線状導体が、前記絶縁被膜を有する前記導電性素線を複数個束ねてなる素線束を複数個、さらに撚って束ねてなる素線束の束からなり、その素線束の束の外周が前記被覆材で覆われる。
【００２９】
（４）  本発明の高周波用リアクトルのさらに他の好ましい例では、前記線状導体と前記被覆材の間に、前記線状導体を冷却するための冷却用流体（例えば水、空気等）を流動するための内部空隙が形成され、前記線状導体の端部に、前記内部空隙に対して前記冷却用流体の供給・排出を行うための流体供給・排出部材（例えばニップル）が設けられる。
【００３０】
（５）  本発明の高周波用リアクトルのさらに他の好ましい例では、複数の前記接続端子が、前記コイルの近傍に設置された端子固定部材（例えば端子固定板）に固定され、前記コイルに含まれるすべての前記線状導体が、複数の前記接続端子を介して前記端子固定部材によって機械的に支持される。
【００３１】
（６）  本発明の高周波用リアクトルのさらに他の好ましい例では、前記コアが、複数のコア・ブロックと、それらコア・ブロックを所定位置に固定する少なくとも一つのコア・ブロック固定部材（例えば上固定板と下固定板）とを備え、前記端子固定部材が前記コア・ブロック固定部材に保持される。
【００３２】
（７）  本発明の高周波用リアクトルのさらに他の好ましい例では、前記コアが、複数のコア・ブロックを組み合わせた構成を有し、それらコア・ブロックの間に前記コア・ブロックを冷却するための冷却媒体を通過させるための冷却媒体通路が設けられる。
【発明の効果】
【００３３】
本発明の高周波用リアクトルによれば、（ａ）コイルの全巻数のうちの所望部分（所望ターン）を選択して使用できる構成を持つ場合に、例えば、コイルの全巻数の一部を使用する場合の銅損の方が、そのコイルの全巻数を使用する場合の銅損よりも大きくなる、というような不合理な事態の発生を防止することができる、（ｂ）コイルのうちの所望部分（所望ターン）を選択して使用できる構成を持つ場合に、前記コイルの全巻数の最小部分（最小ターン）を使用する場合に銅損が最小となり、前記コイルの全巻数の最大部分（最大ターン）を使用する場合に銅損が最大となるというような、単調増加の電力損失特性を持つ、（ｃ）コイルの全巻数のうちの所望部分（所望ターン）を選択して使用できる構成を持つ場合に、前記コイルが単一の導体（例えば銅管）を前記コアまたはその一部に複数回巻回させた構成を持つ従来例に比べて、表皮効果に起因して前記コイルに生じる銅損それ自体を低減することができる、といった効果が得られる。
【図面の簡単な説明】
【００３４】
【図１】本発明の第１実施形態に係る高周波用リアクトルの要部構成を示す平面図である。
【図２】本発明の第１実施形態に係る高周波用リアクトルの要部構成を示す側面図である。
【図３】本発明の第１実施形態に係る高周波用リアクトルに使用されているコイル要素としての線状導体の構造を概略的に示す図で、（ａ）は複数の導電性素線を撚って束ねてなる素線束と、その外周を覆う絶縁チューブとを備えた構成を示す断面図、（ｂ）は複数の素線束を撚って束ねてなる素線束をさらに撚って束ねてなる素線束の束と、その外周を覆う絶縁チューブとを備えた構成を示す断面図、（ｃ）は（ａ）の構成を持つ場合の要部外観図である。
【図４】本発明の第２実施形態に係る高周波用リアクトルの要部構成を示す平面図である。
【図５】本発明の第２実施形態に係る高周波用リアクトルの要部構成を示す側面図である。
【図６】本発明の第２実施形態に係る高周波用リアクトルに使用されているコイル要素としての線状導体の構造を概略的に示す図で、（ａ）はコイル要素としての線状導体とその端部の構成を示す要部側面図、（ｂ）はその要部平面図である。
【図７】（ａ）は本発明の第２実施形態に係る高周波用リアクトルに使用されているコイル要素としての線状導体の端部の構成を示す要部拡大側面図、（ｂ）はその要部拡大平面図である。
【図８】本発明の第１実施形態及び第２実施形態に係る高周波用リアクトルのコイル要素として使用されている線状導体の、リッツ線構成を作製するプロセスの一例を示す断面説明図である。
【図９】コイル導体として単一の銅管を使用した従来の高周波用リアクトルの要部構成を示す正面断面図であり、高周波電流がコイルの全巻数の全部に流れる時の磁束の状態を示している。
【図１０】コイル導体として単一の銅管を使用した従来の高周波用リアクトルの要部構成を示す側面図である。
【図１１】コイル導体として単一の銅管を使用した従来の高周波用リアクトルの要部構成を示す正面断面図であり、高周波電流がコイルの全巻数の一部に流れる時の磁束の状態を示している。
【図１２】コイル導体として単一の銅管を使用した従来の高周波用リアクトルの要部構成を示す側面図であり、高周波電流がコイルの全巻数の一部に流れる時のコアとその不使用部分の重なり領域を示している。
【発明を実施するための形態】
【００３５】
以下、本発明の好適な実施の形態について、添付図面を参照して詳細に説明する。
【００３６】
（第１実施形態の構成）
本発明の第１実施形態に係る高周波用リアクトル１を図１〜図３に示す。この高周波用リアクトル１の全体構造は、図１及び図２に示すとおりである。
【００３７】
図１及び図２から分かるように、第１実施形態に係る高周波用リアクトル１は、通電によって磁束を生成するコイル１０と、コイル１０により生成された磁束を通すための磁路を形成するためのコア（磁路形成部材）２０とを備えている。
【００３８】
コイル１０は、複数のコイル要素１３を直列に接続した構成を持つ、平面形状が略楕円形のソレノイドコイルで（図１を参照）、コア２０の内側にコア２０をその前後方向に貫通するように配置されている。コイル１０は、所定のインダクタンスを得るために、外周が絶縁被覆された線状導体１３ａからなるコイル要素１３を複数個、コア２０の中央部２１ａの周囲に螺旋状に巻き付けた構成を持ち、全体が略楕円形の断面を持つ筒状になっている。コイル１０の前端部はコア２０の前端面から前方（図１及び２では左側）に突出し、コイル１０の後端部は湾曲した状態でコア２０の後端面から後方（図１及び２では右側）に突出している。コイル１０の前端部と後端部以外の部分は、コア２０の内側にある。後述するように、各コイル要素１３を形成する線状導体１３ａは、リッツ線の構成を有している。
【００３９】
コア２０の近傍には、具体的に言えば、コア２０の前端面より少し前方に離れた位置には、矩形の端子固定板１７が上下方向に延在するように設けられている。端子固定板１７の前面には、複数の接続端子（タップ）１１が所定レイアウトで並列固定されている。これらの接続端子１１は、必要に応じて、コイル１０の全巻数のうちの所望部分を選択して使用できるようにするために設けられている。高周波電圧を容易に印加できるように、すべての接続端子１１は端子固定板１７の前面より前方に突出した状態で配置されている。また、すべての接続端子１１の後端部は、端子固定板１７の後面より後方に少し突出している。これは、各コイル要素１３を形成する線状導体１３ａの端部１３ａａを対応する接続端子１１に接続する作業を容易にするためである。
【００４０】
最上位と最下位にある接続端子１１以外の接続端子１１の後端部には、端子固定板１７の後面側において、隣接する二つのコイル要素１３を形成する線状導体１３ａの端部１３ａａが電気的・機械的に共通接続されている。換言すれば、隣接する二つのコイル要素１３を形成する線状導体１３ａは、それら線状導体１３ａの間にある接続端子１１を介して、電気的に相互接続されている。また、最上位にある接続端子１１の後端部には、端子固定板１７の後面側において、最上位にあるコイル要素１３を形成する線状導体１３ａの端部１３ａａが電気的・機械的に単独接続されている。最下位にある接続端子１１の後端部には、端子固定板１７の後面側において、最下位にあるコイル要素１３を形成する線状導体１３ａの端部１３ａａが電気的・機械的に単独接続されている。コイル１０を構成するすべてのコイル要素１３は、このようにして、対応する接続端子１１を介して直列接続されているのである。したがって、接続端子１１のうちの任意の二つを選択してそれらの間に所定の高周波電圧を印加することで、コイル１０の全巻数の全部または一部に選択的に高周波電流を流す（つまり、コイル１０の全巻数の全部または一部を選択的に使用する）ことが可能である。
【００４１】
コア２０の上端と下端には、矩形状の上固定板３０と下固定板４０がそれぞれ配置されており、上固定板３０と下固定板４０は機械的に相互接続されている。こうして、コア２０は、上固定板３０と下固定板４０によって挟持されている。これは、後述するように、コア２０が複数のコア・ブロック２１を組み合わせて構成されているため、それらコア・ブロック２１を所定位置に固定する必要があるからである。
【００４２】
上固定板３０と下固定板４０の機械的接続（連結）は、４本の連結ボルト５０を用いて行われている。各連結ボルト５０の下端は、その下端に形成されたネジ部（図示せず）を下固定板４０の対応する透孔（図示せず）に挿入されており、下固定板４０を貫通した先端部に締付ナット５１がねじ込まれている。各連結ボルト５０の上端のネジ部（図示せず）は、上固定板３０の対応する透孔（図示せず）に挿入されており、上固定板３０を貫通した先端部に締付ナット５１がねじ込まれている。コア２０を構成する複数（ここでは７個）のコア・ブロック２１は、このようにして、所定間隔を維持しながら上固定板３０と下固定板４０によって押圧・挟持され、相互に一体化されている。
【００４３】
上固定板３０と下固定板４０の材料は、導電性があることが必要であり、電気伝導度の高い銅またはアルミニウムとするのがより好ましい。こうすることで、コア２０の上下両端部から生じる漏れ磁束が効果的に遮蔽され、漏れ磁束に起因する周囲の金属構造物の過熱を防止することができる。なお、上固定板３０と下固定板４０の外面は、覆われておらず、裸のままである。
【００４４】
本第１実施形態に係る高周波用リアクトル１が対象としているのは、主として、約１ｋＨｚ〜１００ｋＨｚの高周波数の大電流（約３００Ａ以上）であるから、上記の連結ボルト５０と締付ナット５１が過熱状態になるのを防止するためには、連結ボルト５０と締付ナット５１は絶縁物から、例えばＦＲＰ（繊維強化プラスチック）から作られているのが好ましい。
【００４５】
上固定板３０の前端と下固定板４０の前端部には、端子固定板１７の上端と下端がそれぞれ接続されている。端子固定板１７は、こうして、コイル１０及びコア２０の前方において、上固定板３０と下固定板４０によって保持されている。また、コイル１０を構成するすべてのコイル要素１３は、端子固定板１７上の対応する接続端子１１にそれぞれ電気的・機械的に接続されている。このため、コイル１０は端子固定板１７によって保持され、端子固定板１７は上固定板３０と下固定板４０によって保持され、コア２０は上固定板３０と下固定板４０によって保持されていることになる。
【００４６】
下固定板４０は、コア２０とは反対側に（ここではコア２０の下方に）配置された４個の絶縁性の高圧用碍子（図示せず）によって、所定間隔をあけて、略矩形板状で導電性のベース（図示せず）に機械的に接続されている。このベースには、高周波用リアクトル１を固定するための透孔（図示せず）が複数個、形成されている。高周波用リアクトル１を使用する際には、例えば、それらの透孔にボルトを挿入してその端部にナットをねじ込むことで、所望の構造物に前記ベースを固定すればよい。その時、前記ベースに取り付けられている接地線接続ネジによって、接地線（図示せず）の一端を前記ベースに固定する。こうして、前記ベースを接地電位に維持することができる。この点は、上述した特許文献１に記載の高周波用リアクトルと同様であるから、これ以上の詳細な説明は省略する。
【００４７】
上述したように、コア２０の上端部と下端部に導電性の上固定板３０と下固定板４０がそれぞれ配置されているので、コア２０からその上方及び下方へ生じる漏れ磁束は、上固定板３０と下固定板４０によって効果的に遮蔽される。その結果、上固定板３０の上方にある金属構造物や、下固定板４０の下方にある前記ベースと金属構造物（高周波用リアクトル１が固定される金属構造物を含む）が、漏れ磁束によって過熱状態になるのを防止することができる。
【００４８】
上固定板３０と下固定板４０には、後述するように、上固定板３０と下固定板４０の内側の近傍領域にそれぞれ生成される漏れ磁束によって少なくない渦電流が流れるため、電気伝導度が高い材料で作られていても、かなりの熱が発生する。そこで、必要に応じて、上固定板３０と下固定板４０には、それぞれ、冷却機構が設けられる。例えば、上固定板３０の内部に冷却水通路が形成され、その冷却水通路の両端に一対の冷却水ニップル（図示せず）が装着され、それらの冷却水ニップルを通じて、上固定板３０の内部に冷却水を供給・排出できるようにするのが好ましい。これは下固定板４０についても同様である。しかし、本実施形態では、上固定板３０と下固定板４０には冷却機構が設けられていない。
【００４９】
次に、上記構成を持つコア２０の詳細構造について説明する。
【００５０】
コア２０は、単一部材ではなく、図１及び図２に明瞭に示すように、同じ構成を持つ７個のコア・ブロック２１を組み合わせて構成されている。換言すれば、コア２０は、７個のコア・ブロック２１に分割されている。これらのコア・ブロック２１は、ここではフェライト製であるが、これに限定されるものではなく、他の強磁性材料（例えば珪素鋼板など）で作られていてもよい。また、コア２０を構成するコア・ブロック２１の総数も任意であり、仕様に応じて最適となるように決定される。なお、これらコア・ブロック２１の外表面は、覆われておらず、裸のままである。
【００５１】
７個のコア・ブロック２１は、いずれも同じ矩形板状であり、同じ姿勢で、一方向（ここでは前後方向）に沿って、互いに平行に等間隔で配置されており、上固定板３０と下固定板４０によって所定位置に保持・固定されている。隣接するコア・ブロック２１の間の隙間は、冷却媒体通路２２となっている。
【００５２】
７個のコア・ブロック２１を同じ姿勢で且つ等間隔で保持・固定するため、下固定板４０の内側（上側）には、７個の略矩形のコア・ブロック係合溝（図示せず）が形成されており、それらコア・ブロック係合溝の一つひとつに、各コア・ブロック２１の下部２１ｅの先端が係合するようになっている。隣接するコア・ブロック係合溝の間には、冷却媒体用スリット（図示せず）が形成されていて、その冷却媒体用スリットを介して、隣接するコア・ブロック２１の間にある冷却媒体通路２２は相互に連通している。同様に、上固定板３０の内側（下側）にも、７個の略矩形のコア・ブロック係合溝（図示せず）が形成されており、それらコア・ブロック係合溝の一つひとつに、各コア・ブロック２１の上部２１ｄの先端が係合するようになっている。隣接するコア・ブロック係合溝の間には、冷却媒体用スリット（図示せず）が形成されていて、その冷却媒体用スリットを介して隣接するコア・ブロック２１の間にある冷却媒体通路２２は、相互に連通している。
【００５３】
このように、隣接するコア・ブロック２１の間にある冷却媒体通路２２が、その上下にある冷却媒体用スリットと連通しているため、冷却媒体である空気（大気）は、コア２０の内部を６層になって上下方向に貫通して流動するようになる。しかも、コア２０の両端（前端及び後端）にある二つのコア・ブロック２１の外面も、冷却媒体である空気に接触していて、その空気は自由に流動可能である。このように、各々のコア・ブロック２１の全面を空気が流動可能になっているから、空気の自然対流のみで、各々のコア・ブロック２１（すなわちコア２０）に対して所望の冷却効果が得られる。
【００５４】
本実施形態では、冷却媒体通路２２を通過する冷却媒体は、空気（大気）である。また、冷却媒体としての空気は、自然対流で冷却媒体通路２２を通過するようになっている。しかし、自然対流では冷却効果が不十分な場合は、下固定板４０の下方に強制冷却ファンを取り付けるなどして、冷却媒体としての空気が強制的に冷却媒体通路２２を通過させるようにしてもよい。つまり、必要に応じて、強制冷却構造としてもよい。
【００５５】
本発明者による実験では、コア・ブロック２１の材料としてフェライトを使用した場合、コア・ブロック２１（コア２０）の単位重量当たりの鉄損が概ね１５Ｗ／ｋｇ程度までは、ファンを使用しない自然対流による空気冷却（空冷）で、コア・ブロック２１の過熱なしに連続使用が可能であった。
【００５６】
各コア・ブロック２１は、図１に明瞭に示すように、一定厚さの矩形板から二つの矩形の透孔２１ｃをくりぬいた形状をしている。二つの透孔２１ｃの間の部分が中央部２１ａで、中央部２１ａの左右両側に配置された部分が端部２１ｂである。中央部２１ａと二つの端部２１ｂの上端は、上部２１ｄによって互いに連結されている。中央部２１ａと二つの端部２１ｂの下端は、下部２１ｅによって互いに連結されている。こうして、コア・ブロック２１の全体形状は、漢字の「日」を横に寝かせた形状になっている。図１及び図２に示すように、コイル１０は、各コア・ブロック２１の中央部２１ａを取り巻くように二つの透孔２１ｃを貫通しており、その状態で端子固定板１７によって保持されている。
【００５７】
通電時にコイル１０によって生成される磁束が通過する磁路は、コア・ブロック２１の中央部２１ａから上部２１ｄ（または下部２１ｅ）を通って左右の端部２１ｂを通過し、さらに下部２１ｅ（または上部２１ｄ）を通って中央部２１ａに戻るルートである。したがって、コイル１０の全巻数の全部に高周波電流を流すと、磁束はそのルートに沿ってコア・ブロック２１内に生成される。磁束は、コア・ブロック２１の上部２１ｄ及び下部２１ｅから漏れやすいが、導電性の上固定板３０と下固定板４０がそれらに密着して配置されているため、漏れ磁束のほとんどが上固定板３０と下固定板４０で効果的に遮蔽され、上固定板３０の上方と下固定板４０の下方には漏れ磁束は生成されない。しかし、上固定板３０と下固定板４０の内側、すなわち、上固定板３０の下方領域と下固定板４０の上方領域にはそれぞれ、透孔２１ｃを横断するように漏れ磁束が生成される。
【００５８】
各コア・ブロック２１の中央部２１ａと左右の端部２１ｂには、図２に示すように、磁路に所望の磁気抵抗を生成するための複数のギャップ２１ｆが形成されており、これらのギャップ２１ｆの大きさの合計が必要なギャップ値に等しくなるようにしている。これらのギャップ２１ｆには、薄い絶縁性のギャップ板（ギャップ絶縁材）２３が充填されている。ギャップ板２３は、絶縁材を成形したものである。ギャップ板２３の厚さ（ギャップ２１ｆの大きさ）が小さい方が漏れ磁束が減少するので、好ましい。ギャップ板２３の厚さ（ギャップ２１ｆの大きさ）は、例えば１０ｍｍ以下、より好ましくは５ｍｍ以下とするのが好ましい。
【００５９】
コア・ブロック２１の中央部２１ａと端部２１ｂは、ギャップ板２３（ギャップ２１ｆ）によって分断されているので、隣接する二つのギャップ板２３（ギャップ２１ｆ）で挟まれた箇所（以下、この箇所を「分断領域」という）２４は、どこにも電気的に接続されていない。つまり、コイル１０に通電した時には、各々の分断領域２４は、電気的に浮いた状態（電気的フローティング状態）にあり、その電位はフローティング電位にあることになる。なお、上固定板３０と下固定板４０はいずれも導体であるので、上部２１ｄは上固定板３０と同じ電位となり、下部２１ｅは下固定板４０と同じ電位となる。
【００６０】
一般に、高周波用リアクトル１のコイル１０の両端電圧Ｖ（Ｖ）は、リアクトル１のインダクタンスをＬ（Ｈ）、リアクトル１に供給される電流をＩ（Ａ）、その周波数をｆ（Ｈｚ）とすると、Ｖ＝２πｆＬＩの式により求められる。したがって、周波数ｆが高いほど、電流Ｉが大きいほど、コイル１０（リアクトル１）の両端電圧Ｖは高くなる。例えば、ｆ=１０，０００（Ｈｚ）、Ｌ=１００（μＨ）、Ｉ＝５００（Ａ）とすると、両端電圧Ｖは、
Ｖ=２π×１０，０００×１００×１０−６×５００＝３，１４２（Ｖ）
もの高電圧となる。したがって、空気と接触するコア・ブロック２１の表面において、コロナ放電が生じる可能性が高いことが分かる。
【００６１】
しかも、本実施形態の高周波用リアクトル１では、フローティング電位にある分断領域２４が多数あるので、コロナ放電はいっそう発生しやすい。コア・ブロック２１に隣接する空気中でコロナ放電が生じると、コイル１０の絶縁性能の劣化、具体的に言えば、後述する線状導体１３ａの絶縁被覆の寿命短縮という問題が生じる。その結果、最終的には、高周波用リアクトル１が絶縁破壊を生じる恐れがある。高周波用リアクトル１に供給される電流の周波数に反比例して、線状導体１３ａの絶縁被覆の寿命が短くなるので、周波数が高くなればなるほど、コロナ放電を防止する必要性が高くなる。
【００６２】
本実施形態の高周波用リアクトル１は、数ｋＨｚ〜数百ｋＨｚの高周波で数百Ａ以上の大電流用であるから、コロナ放電防止の必要性は極めて高いが、コロナ放電は効果的に防止されるようになっている。その理由の詳細は、上述した特許文献１に記載されているので省略するが、要するに、高電圧部に近くコロナ放電発生の原因となる上固定板３０と下固定板４０並びにコア・ブロック２１を、接地電位に電位固定せず、代わりに高圧用碍子（図示せず）で接地電位から絶縁しているからである。こうすることで、印加電圧の大部分を前記高圧用碍子に作用させることができるため、上固定板３０、下固定板４０及びコア・ブロック２１に作用する電圧を大幅に小さくして、コロナ放電が発生し難くすることが可能となるのである。
【００６３】
続いて、コイル１０の構造についてより詳細に説明する。
【００６４】
コイル１０は、上述したように、線状導体１３ａからなる複数のコイル要素１３の集合体となっている。この理由は、互いに隣接するコイル要素１３（線状導体１３ａ）をそれらの間にある接続端子１１を介して電気的・機械的に相互接続することにより、リッツ線の構成を持つ線状導体１３ａによるコイル１０の形成と、コイル１０の巻回構造の途中への複数の接続端子１１の設置とを、同時に実現できるようにするためである。このようにすることにより、線状導体１３ａにリッツ線の構成を使用しながら、コイル１０の全巻数のうちの所望部分を選択して使用できるようになる。
【００６５】
各々のコイル要素１３は、コア２０の二つの透孔２１ｃを貫通して中央部２１ａの周囲に１回（１ターン）または複数回（複数ターン）巻回せしめられた線状導体１３ａから構成されている。線状導体１３ａの両端部１３ａａには、コイル１０の前方に設置された端子固定板１７上の複数の接続端子１１との接続を容易にするために、圧着端子がそれぞれ接続されている。それらの圧着端子は、固定ネジ１２を用いて、それぞれ対応する接続端子１１の後端部に接続されている。各固定ネジ１２は、圧着端子の透孔（図示せず）を貫通して対応する接続端子１１の後端部のネジ孔（図示せず）にねじ込まれている。このような構成によって、線状導体１３ａ（コイル要素１３）の各端部１３ａａが対応する接続端子１１にそれぞれ機械的・電気的に接続されている。その結果、コイル１０を構成するすべてのコイル要素１３（線状導体１３ａ）が直列に電気的接続され、全体として、単一のソレノイドコイルとしての機能を発揮することができる。
【００６６】
ここでは、コイル１０を構成する複数のコイル要素１３が、コイル１０の中央部２１ａの周囲に巻回されているが、本発明はこれには限定されない。コイル１０を構成する複数のコイル要素１３が、コア２０の全体の外周に巻回されてもよいことは言うまでもない。
【００６７】
図１及び図２に明瞭に示すように、各コイル要素１３を形成する線状導体１３ａは、巻数が一定ではなく、最小の巻数（ターン数）は例えば１、最大の巻数（ターン数）は例えば８とされる。各線状導体１３ａの巻数は、接続端子１１の選択によってどのような可変インダクタンス値に設定できるようにする必要があるか等に応じて、任意に決定される。すべてのコイル要素１３の線状導体１３ａは互いに分離・独立しており、それら線状導体１３ａが上下方向に積み重なるように配置されていると共に、順に相互に直列接続されている。隣接する二つの線状導体１３ａ（コイル要素１３）の電気的・機械的接続は、それらの間にある接続端子１１を介して行われている。具体的に説明すると、上下に隣接する二つの線状導体１３ａ（コイル要素１３）について、下方の線状導体１３ａの上位にある端部１３ａａと、上方の線状導体１３ａの下位にある端部１３ａａとが、それら線状導体１３ａの間にある単一の接続端子１１に機械的に共通接続されており、それによって上下に隣接する二つの線状導体１３ａ（コイル要素１３）が電気的に相互接続されているのである。
【００６８】
コイル１０は以上のような構成を有しているため、後述するように、線状導体１３ａ（コイル要素１３）をリッツ線構成としても、最上位から最下位までの線状導体１３ａ（コイル要素１３）を互いに直列に接続して、コイル１０を構成することができると同時に、これら線状導体１３ａ（コイル要素１３）同士の接続箇所の各々と両端に接続端子１１をそれぞれ接続・配置することが可能である。
【００６９】
図２に示した例で言えば、最上位の線状導体１３ａ（コイル要素１３）の巻数は５であり、最上位から２番目の線状導体１３ａ（コイル要素１３）の巻数は２であり、最上位から３番目、つまり最下位の線状導体１３ａ（コイル要素１３）の巻数は８である。接続端子１１の総数は４個である。そして、最上位の線状導体１３ａの一方の（上位にある）端部１３ａａは、最上位にある接続端子１１に単独で接続されている。最上位の線状導体１３ａの他方の（下位にある）端部１３ａａと、最上位から２番目の線状導体１３ａの一方の（上位にある）端部１３ａａとは、最上位から２番目にある接続端子１１に共通接続されており、これによって、最上位の線状導体１３ａと最上位から２番目の線状導体１３ａとは相互に電気的に接続されている。同様に、最上位のから２番目の線状導体１３ａの他方の（下位にある）端部１３ａａと、最上位から３番目（最下位）の線状導体１３ａの一方の（上位にある）端部１３ａａとは、最上位から３番目にある接続端子１１に共通接続されており、これによって、最上位から２番目の線状導体１３ａと最上位から３番目（最下位）の線状導体１３ａとは相互に電気的に接続されている。最上位から３番目（最下位）の線状導体１３ａの他方の（下位にある）端部１３ａａは、最上位から４番目（最下位）にある接続端子１１に単独で接続されている。
【００７０】
図２の例では、３個のコイル要素１３は、このようにして相互に電気的接続され、全体としてコイル１０（ソレノイドコイル）の機能を発揮するようになっていると共に、コイル１０の全巻数の途中に４個の接続端子１１を配置して、コイル１０の全巻数のうちの所望部分を選択して使用できるようになっている。例えば、最上位の接続端子１１とその直下（最上位から２番目）の接続端子１１の間に電圧を印加すると、巻数５に対応するインダクタンスが得られ、最上位の接続端子１１と最上位から３番目の接続端子１１の間に電圧を印加すると、巻数７（＝５＋２）に対応するインダクタンスが得られる。また、最上位の接続端子１１と最上位から４番目（最下位）の接続端子１１の間に電圧を印加すると、巻数１５に対応するインダクタンスが得られる。よって、線状導体１３ａ（コイル要素１３）をリッツ線で形成しながら、接続端子１１を選択することで所望のインダクタンスを選択しながら高周波用リアクトル１を稼働することが可能である。
【００７１】
次に、図３を参照しながら、各コイル要素１３を形成する線状導体１３ａの具体的構成について説明する。
【００７２】
図３（ａ）の例では、線状導体１３ａは、複数（図では１９本とされているが、実際は数百〜数千本）の絶縁被膜１４ｂを有する導電性１４（線径は例えば０．１〜０．２ｍｍとする）を撚って束ねることで形成されており、「リッツ線」の構成を有している。この線状導体１３ａの全体構成は、図３（ｃ）のようになる。各導電性素線１４は、通常、図８に示すように、細い銅線１４ａの外周を絶縁被膜１４ｂで被覆してなるエナメル線である。また、束ねられた複数の導電性素線１４（つまり素線束１６）を複数個、さらに束ねて素線束の束１６ａとして使用するのが一般的である。なお、線状導体１３ａの各端部１３ａａでは、各々の導電性素線１４の絶縁被膜１４ｂが剥離されていて、それらの剥離部分に圧着端子が固着されている。
【００７３】
線状導体１３ａには大きな高周波電流が流れるため、かなり発熱するから、線状導体１３ａを冷却する必要がある。図３（ａ）の例では、線状導体１３ａは、その絶縁チューブ１５が常時接触する大気によって自然冷却されるようになっている。線状導体１３ａからの発熱量がそれほど大きくない場合は、このような自然冷却で十分である。しかし、自然冷却では足りないほど線状導体１３ａからの発熱量が大きい場合は、例えば、適当なファンをコイル１０の近傍に設置して、高周波リアクトル１の稼働中に線状導体１３ａに向けて送風するようにするのがよい。つまり、線状導体１３ａを強制冷却するのがよい。
【００７４】
線状導体１３ａ用の絶縁チューブ１５としては、例えば公知の熱収縮チューブが好適に利用できるが、これには限定されない。電気的絶縁性を持つチューブであれば、任意のものが使用可能である。
【００７５】
図３（ｂ）の例は、線状導体１３ａは、図３（ａ）の線状導体１３ａから絶縁チューブ１５を除いた構成を持つ素線束１６を複数個（図では３個）束ねて撚り、その周囲を絶縁チューブ１５で覆った構成を有している。つまり、図３（ｂ）の線状導体１３ａは、数百〜数千本の導電性素線１４を撚って束ねた「リッツ線」の構成を持つ素線束１６を複数個、さらに撚って束ねてなる素線束の束１６ａから形成されており、「複合リッツ線」の構成を有している。絶縁チューブ１５は、その素線束の束１６ａの外周を被覆するように装着されている。より大きな電流を流す場合には、図３（ａ）の構成に代えて、線状導体１３ａを図３（ｂ）のような構成とするのが好ましい。
【００７６】
図３（ｂ）の構成では、絶縁チューブ１５とその内側にある複数の素線束１６の間に内部空隙１５ａが形成されることがあるが、この内部空隙１５ａによって何ら問題は生じない。
【００７７】
図３（ａ）、図３（ｂ）のいずれの構成においても、線状導体１３ａを形成する導電性素線１４の総数や素線束１６の総数は、流れる高周波電流の大きさに応じて適宜設定すればよい。同様に、導電性素線１４の線径や材質も、流れる高周波電流の大きさに応じて適宜設定すればよい。
【００７８】
（第１実施形態の動作）
次に、以上の構成を持つ本発明の第１実施形態に係る高周波用リアクトル１の動作について、コイル導体に単一の銅管を使用した従来の高周波用リアクトル１０１と比較しながら説明する。
【００７９】
図９及び図１０は、コイル導体に単一の銅管を使用した従来の高周波用リアクトル１０１において、高周波電流がコイルの全巻数の全部に流れる時の磁束の状態を示す。また、図１１及び図１２は、その従来の高周波用リアクトル１０１において、高周波電流がコイルの全巻数の一部に流れる時の磁束の状態を示す。
【００８０】
図９及び図１０に示すように、従来の高周波用リアクトル１０１は、コイル１１０を除いて、本発明の第１実施形態に係る高周波用リアクトル１とほぼ同一の構成を持つ。すなわち、従来の高周波用リアクトル１０１は、通電によって磁束を生成するコイル１１０と、コイル１１０により生成された磁束を通すための磁路を形成するためのコア（磁路形成部材）１２０とを備えている。コイル１１０は、略楕円形の平面形状で単一の銅管を複数回巻回してなるソレノイドコイルで、コア１２０の内側にコア１２０を前後方向に貫通するようにして固定されている。図１０に示すように、コア１２０の前端からは、コイル１１０の前面に設けられた複数の接続端子（タップ）１１１が前方に突出している。接続端子１１１は、本実施形態の高周波リアクトル１とは異なり、コイル１１０の前面に直接装着されている。端子固定板は設けられていない。コア１２０の後端からは、コイル１１０の湾曲した後端部が後方に突出している。
【００８１】
コア１２０の構成は、本実施形態の高周波用リアクトル１のコア２０のそれと同じである。すなわち、コア１２０は７個のコア・ブロック１２１から構成され、それらコア・ブロック１２１の間には冷却媒体通路１２２が形成されている。各コア・ブロック１２１は、一定厚さの矩形板から二つの矩形の透孔１２１ｃをくりぬいた形状をしており、その全体形状は漢字の「日」を横に寝かせた形状になっている。透孔１２１ｃの間の部分が中央部１２１ａ、中央部１２１ａの左右両側に配置された部分が端部１２１ｂ、中央部１２１ａと二つの端部１２１ｂの上端を連結するのが上部１２１ｄ、中央部１２１ａと二つの端部１２１ｂの下端を連結するのが下部１２１ｅである。中央部１２１ａと左右の端部１２１ｂには、複数のギャップ１２１ｆが形成され、これらのギャップ１２１ｆには薄い絶縁性のギャップ板（ギャップ絶縁材）１２３が充填されている。隣接する二つのギャップ板１２３（ギャップ１２１ｆ）で挟まれた箇所は、分断領域１２４である。
【００８２】
コア１２０の上端と下端には、矩形状の上固定板１３０と下固定板１４０がそれぞれ配置されており、上固定板１３０と下固定板１４０は機械的に相互接続されている。こうして、コア１２０は、上固定板１３０と下固定板１４０によって所定の配置状態で挟持されている。
【００８３】
上固定板１３０と下固定板１４０の機械的接続（連結）は、４本の連結ボルト１５０を用いて行われている。各連結ボルト１５０の下端は、その下端に形成されたネジ部（図示せず）を下固定板１４０の対応するネジ孔（図示せず）にねじ込むことで固定されている。各連結ボルト１５０の上端のネジ部（図示せず）は、上固定板１３０の対応する透孔（図示せず）に挿入されており、上固定板１３０を貫通した先端部に締付ナット１５１がねじ込まれている。コア１２０を構成する複数のコア・ブロック１２１は、このようにして、上固定板１３０と下固定板１４０によって押圧・挟持され、相互に一体化されている。
【００８４】
下固定板１４０は、コア１２０とは反対側に（ここではコア１２０の下方に）配置された４個の絶縁性の高圧用碍子（図示せず）によって、所定間隔をあけて、略矩形板状で導電性のベース（図示せず）に機械的に接続されている。このベースには、高周波用リアクトル１０１を固定するための透孔（図示せず）が複数個、形成されている。高周波用リアクトル１０１を使用する際には、例えば、それらの透孔にボルトを挿入してその端部にナットをねじ込むことで、所望の構造物に前記ベースを固定すればよい。その時、前記ベースに取り付けられている接地線接続ネジによって、接地線（図示せず）の一端を前記ベースに固定する。こうして、前記ベースを接地電位に維持することができる。この点は、上述した特許文献１に記載の高周波用リアクトルと同様である。
【００８５】
以上の構成を持つ図９〜図１０の従来の高周波用リアクトル１０１において、コイル１１０の全巻数の全部（全ターン）を使用する時には、最上位にある接続端子１１１と最下位にある接続端子１１１が選択的に使用される。この状態では、高周波コイル電流ＣＩが単一の銅管よりなるコイル１１０の全体に流れる。この時に高周波用リアクトル１０１で生成される磁束Ｆと漏れ磁束ＬＦの様子は、図９のようになる。すなわち、磁束Ｆは、コア・ブロック１２１の中央部１２１ａから上部１２１ｄ（または下部１２１ｅ）を通って左右の端部１２１ｂを通過し、さらに下部１２１ｅ（または上部１２１ｄ）を通って中央部１２１ａに戻るルートに沿って生成される。これと同時に、コア・ブロック１２１の上固定板１３０と下固定板１４０の内側（上固定板１３０の下方領域と下固定板１４０の上方領域）に、それぞれ、透孔１２１ｃを横断するように漏れ磁束ＬＦが生成される。この時、リアクタンスが最大となり、コイル１１０の銅損（発熱量）も最大となる。
【００８６】
コイル１１０の全巻数の一部（一部ターン）を使用する時には、例えば最下位にある接続端子１１１とそれより上位にある複数の接続端子１１１のうちの一つが選択的に使用され、図１１及び図１２に示すように、高周波コイル電流ＣＩがコイル１１０の全体には流れない。コイル電流ＣＩは、最下位の接続端子１１１とそれより上位にある選択された接続端子１１１の間にある、コイル１１０の一部にのみ流れる。この時に高周波用リアクトル１０１で生成される磁束Ｆと漏れ磁束ＬＦの様子は、図１１のようになる。すなわち、磁束Ｆは、コア・ブロック１２１の中央部１２１ａから上部１２１ｄ（または下部１２１ｅ）を通って左右の端部１２１ｂを通過し、さらに下部１２１ｅ（または上部１２１ｄ）を通って中央部１２１ａに戻るルートに沿って生成される。これは、コイル１１０の全巻数の全部（全ターン）を使用する時と同じである。これと同時に、コア・ブロック１２１の上固定板１３０と下固定板１４０の内側（上固定板１３０の下方領域と下固定板１４０の上方領域）と、コア・ブロック１２１のコイル１１０の不使用部分との重なり領域ＯＬとに、それぞれ、透孔１２１ｃを横断するように漏れ磁束ＬＦが生成される。つまり、コイル１１０の全巻数の全部（全ターン）を使用する時よりも、漏れ磁束ＬＦの生成される範囲がずっと広くなる。これらの漏れ磁束ＬＦは、コイル１１０の前記不使用部分に渦電流を惹起し、しかも、表皮効果によってコイル１１０自体の抵抗が増加するから、前記不使用部分に生じる銅損は大きなものになるのである。その結果、コイル１１０の前記不使用部分が過熱状態になる。
【００８７】
その結果、コイル１１０が単一の銅管をコア１２０の一部に複数回巻回させた構成を持つ従来の高周波用リアクトル１０１では、本来、コイル１１０のリアクタンス（抵抗）は、コイル１１０の全巻数（全ターン）を使用する場合に最大であり、したがって銅損も最大となるはずなのに、例えばコイル１１０の全巻数の半分程度を使用する場合の銅損の方が、コイル１１０の全巻数を使用する場合の銅損よりも大きくなってしまう、という不合理な事態が生じるのである。
【００８８】
これに対し、本実施形態の高周波用リアクトル１では、以下のようにして、このような不合理な事態が防止される。
【００８９】
すなわち、コイル１０の全巻数の全部（全ターン）を使用する時には、最上位と最下位にある二つの接続端子１１が選択的に使用され、高周波コイル電流ＣＩがコイル１０のコイル要素１３（線状導体１３ａ）のすべてに流れる。この時、従来の高周波用リアクトル１０１の場合と同様に、磁束Ｆは、コア・ブロック２１の中央部２１ａから上部２１ｄ（または下部２１ｅ）を通って左右の端部２１ｂを通過し、さらに下部２１ｅ（または上部２１ｄ）を通って中央部２１ａに戻るルートに沿って生成される。これと同時に、コア・ブロック２１の上固定板３０と下固定板４０の内側（上固定板３０の下方領域と下固定板４０の上方領域）に、それぞれ、透孔２１ｃを横断するように漏れ磁束ＬＦが生成される。この時、リアクタンスが最大となり、コイル１０の銅損（発熱量）も最大となる。
【００９０】
コイル１０の全巻数の一部（一部ターン）を使用する時には、例えば最下位にある接続端子１１とそれより上位にある複数の接続端子１１のうちの一つが選択的に使用され、高周波コイル電流ＣＩがコイル１０のコイル要素１３（線状導体１３ａ）のすべてには流れない。コイル電流ＣＩは、最下位の接続端子１１とそれより上位にある選択された接続端子１１の間にあるコイル要素１３（線状導体１３ａ）にのみ流れる。この時、磁束Ｆは、コア・ブロック２１の中央部２１ａから上部２１ｄ（または下部２１ｅ）を通って左右の端部２１ｂを通過し、さらに下部２１ｅ（または上部２１ｄ）を通って中央部２１ａに戻るルートに沿って生成される。これは、コイル１０の全巻数の全部（全ターン）を使用する時と同じである。これと同時に、コア・ブロック２１の上固定板３０と下固定板４０の内側（上固定板３０の下方領域と下固定板４０の上方領域）と、コア・ブロック２１のコイル１０の不使用部分との重なり領域ＯＬとに、それぞれ、透孔２１ｃを横断するように漏れ磁束ＬＦが生成される。つまり、コイル１０の全巻数の全部（全ターン）を使用する時よりも、漏れ磁束ＬＦの生成される範囲がずっと広くなる。従来の高周波用リアクトル１０１では、前記重なり領域ＯＬに生成される漏れ磁束ＬＦにより、コイル１１０の不使用部分に渦電流が流れていたが、本実施形態の高周波用リアクトル１では、コイル要素１３（線状導体１３ａ）のすべてがリッツ線の構成を持っているため、コイル１０の不使用部分に渦電流がほとんど流れず、その結果、コイル１０の不使用部分での銅損（発熱）がほとんど生じない。よって、リアクタンスは、コイル１０の使用割合に見合う値となり、それに対応して、コイル１０の銅損（発熱量）もコイル１０の使用割合に見合う値となる。
【００９１】
その結果、コイル１１０が単一の銅管をコア１２０の一部に複数回巻回させた構成を持つ従来の高周波用リアクトル１０１では、本来、コイル１１０のリアクタンス（抵抗）は、コイル１１０の全巻数（全ターン）を使用する場合に最大であり、したがって銅損も最大となるはずなのに、例えばコイル１１０の全巻数の半分程度を使用する場合の銅損の方が、コイル１１０の全巻数を使用する場合の銅損よりも大きくなってしまう、という不合理な事態が生じていたが、本実施形態の高周波用リアクトル１では、このような事態が生じないのである。
【００９２】
（第１実施形態の効果）
以上詳細に述べたように、本発明の第１実施形態に係る高周波用リアクトル１では、コイル１０が複数のコイル要素１３を直列に接続した構成を持ち、それらコイル要素の各々が、コア２０またはその一部に１回または複数回巻回させてなる線状導体１３ａによって形成されている。また、互いに隣接する線状導体１３ａ（つまりコイル要素１３）が、それら線状導体１３ａ（コイル要素１３）の間にある接続端子１１を用いて電気的・機械的に相互接続されている。このため、線状導体１３ａが、複数の導電性素線１４を撚って束ねてなる素線束１６と、その外周を覆う絶縁チューブ１５とを備えたリッツ線の構成を有していても、コイル１０の所定箇所に設けられた接続端子１１を介してコイル１０に電圧を印加することで、コイル１０の全巻数のうちの所望部分を選択して使用することが可能である。つまり、コイル１０の途中の必要箇所に、複数の接続端子（タップ）１１を設けることが容易である。
【００９３】
また、リッツ線の構成を持つ線状導体１３ａ（コイル要素１３）は、複数の導電性素線１４を束ねてなる素線束１６の外周を、絶縁チューブ１５によって被覆して形成されているので、導電性素線１４（の銅線１４ａ）が持つ絶縁被膜１４ｂよりも絶縁能力が強化されている。したがって、線状導体１３ａ（コイル要素１３）は、リッツ線の構成を持っていても、コイル１０の１ターン当たりに作用する高電圧に耐えることができる。
【００９４】
さらに、線状導体１３ａは、絶縁被膜１４ｂを有する導電性素線１４を複数個束ねてなるリッツ線の構成を有すると共に、その外周が絶縁チューブ１５によって覆われているため、電流密度によっては、絶縁チューブ１５の外周面に接する大気（空気）によって効果的に冷却され、過熱状態になる恐れがない。大気による冷却（空冷）では不十分な場合には、例えばファンを用いて送風することで、線状導体１３ａを強制的に冷却することができるので、この場合も線状導体１３ａが過熱状態になる恐れがない。
【００９５】
また、複数のコイル要素１３の各々が、リッツ線の構成を持つ線状導体１３ａをコア２０またはその一部に１回または複数回巻回させることによって形成されているため、コイル１０の全巻数の一部に高周波の大電流を流した際に、コア２０のコイル１０の電流が流れない部分（つまりコイル１０の不使用部分）と重なる領域（重なり領域）に漏れ磁束が貫通しても、その漏れ磁束によってコイル１０（コイル要素１３）の不使用部分に生じる渦電流は効果的に抑制される。しかも、コイル１０（コイル要素１３）に高周波の大電流を流しても、コイル要素１３の各々に表皮効果は生じ難い。したがって、コイル１０（コイル要素１３）自体の交流抵抗の増加も抑制される。
【００９６】
したがって、コイル１０の全巻数のうちの所望部分（所望ターン）を選択して使用できる構成を持つ場合に、例えば、コイル１０の全巻数の一部を使用する場合の銅損（発熱量）の方が、そのコイル１０の全巻数を使用する場合の銅損（発熱量）よりも大きくなる、というような不合理な事態の発生を確実に防止することができる。また、その結果として、コイル１０の全巻数の最小部分を使用する場合に銅損（発熱量）が最小となり、コイル１０の全巻数を使用する場合に銅損（発熱量）が最大となるというような、単調増加の電力損失特性が得られる。
【００９７】
さらに、コイル要素１３の各々に表皮効果が生じ難いことから、コイル要素１３に高周波の大電流を流してもそのコイル要素１３自体の交流抵抗はほとんど増加しない。つまり、コイル１１０が単一の導体（例えば銅管）をコア１２０またはその一部に複数回巻回させた構成を持つ従来の高周波用リアクトル１０１に比べて、表皮効果に起因してコイル１０に生じる銅損それ自体を低減することができる。
【００９８】
なお、複数のコイル要素１３の各々がリッツ線を巻回させた構成を持つため、コイル１０に高周波の大電流を流しても、コイル１０の発熱量は抑制される。従って、コイル１０の冷却は、通常、大気を利用した空冷で足りる。しかし、それでは足りない場合は、素線束１６の周囲の内部空隙１５ａに適当な冷却用媒体（例えば冷却水）を流動させる構成を設けて、コイル１０を強制的に冷却できるようにするのが好ましい。
【００９９】
本発明者の試験によれば、上述した第１実施形態の高周波リアクトル１と同じ構成のリッツ線を使用したコイルで高周波リアクトルを構成した場合、１０ｋＨｚの周波数において、電流が流れない不使用のコイル要素１３に漏れ磁束が作用しても、コイル要素１３が過熱状態にならないことを確認できた。また、その際のコイル要素１３の損失も直流損失の２倍以下と小さい値であることを確認できた。
【０１００】
なお、上述した第１実施形態では、すべての接続端子１１が、コイル１０の近傍に設置された端子固定板１７に固定されており、コイル１０を構成するすべての線状導体１３ａ（コイル要素１３）が、対応する接続端子１１を介して端子固定板１７に支持されているため、構成がシンプルになっているが、本発明はこれには限定されない。コイル１０を構成するすべての線状導体１３ａ（コイル要素１３）を支持する部材または機構を、端子固定板１７とは別に設けてもよいことは言うまでもない。
【０１０１】
（第２実施形態の構成）
続いて、図４〜図７を参照しながら、本発明の第２実施形態に係る高周波用リアクトル１Ａについて説明する。
【０１０２】
第２実施形態の高周波用リアクトル１Ａは、図４〜図７から理解されるように、コイル１０に代えてコイル１０Ａが使用されている点を除いて、上述した第１実施形態の高周波用リアクトル１と同じ構成である。よって、同一構成については、高周波リアクトル１と同一の符号を付してその説明を省略する。
【０１０３】
第２実施形態の高周波用リアクトル１Ａでは、以下に述べるように、コイル１０Ａを構成するコイル要素１３Ａの線状導体１３Ａａが、水冷方式で冷却されるようになっている。
【０１０４】
コイル１０Ａは、図４及び図５に示すように、線状導体１３Ａａからなる複数のコイル要素１３Ａの集合体となっている。この点は上述した第１実施形態の高周波リアクトル１と同じである。
【０１０５】
各々のコイル要素１３Ａは、コア２０の二つの透孔２１ｃを貫通して中央部２１ａの周囲に１回（１ターン）または複数回（複数ターン）巻回せしめられた線状導体１３Ａａから構成されている。線状導体１３Ａａの両端部１３Ａａａには、コイル１０Ａの前方に設置された端子固定板１７上の複数の接続端子１１との接続を容易にするために、圧着端子がそれぞれ接続されている。それらの圧着端子は、固定ネジ１２を用いて、それぞれ対応する接続端子１１の後端部に接続されている。各固定ネジ１２は、圧着端子の透孔（図示せず）を貫通して対応する接続端子１１の後端部のネジ孔（図示せず）にねじ込まれている。このような構成によって、線状導体１３Ａａの各端部１３Ａａａが対応する接続端子１１にそれぞれ機械的・電気的に接続されている。その結果、コイル１０Ａを構成するすべてのコイル要素１３Ａ（線状導体１３Ａａ）が直列に電気的接続され、全体として、単一のソレノイドコイルとしての機能を発揮することができる。
【０１０６】
各コイル要素１３Ａを形成する線状導体１３Ａａは、巻数が一定ではなく、最小の巻数（ターン数）は例えば３、最大の巻数（ターン数）は例えば１１とされる。各線状導体１３Ａａの巻数は、接続端子１１の選択によってどのような可変インダクタンス値に設定できるようにする必要があるか等に応じて、任意に決定される。すべてのコイル要素１３Ａの線状導体１３Ａａは互いに分離・独立しており、それら線状導体１３Ａａを上下方向に積み重ねるように配置されていると共に、順に相互に直列接続されている。隣接する二つの線状導体１３Ａａ（コイル要素１３Ａ）の電気的・機械的接続は、それらの間にある接続端子１１を介して行われている。つまり、上下に隣接する二つの線状導体１３Ａａ（コイル要素１３Ａ）について、下方の線状導体１３Ａａの上位にある端部１３Ａａａと、上方の線状導体１３Ａａの下位にある端部１３Ａａａとが、それら線状導体１３Ａａの間にある単一の接続端子１１に機械的に共通接続されており、それによって上下に隣接する二つの線状導体１３Ａａ（コイル要素１３Ａ）が電気的に相互接続されているのである。
【０１０７】
コイル１０Ａは以上のような構成を有しているため、後述するように、線状導体１３Ａａ（コイル要素１３Ａ）をリッツ線構成としても、最上位から最下位までの線状導体１３Ａａ（コイル要素１３Ａ）を互いに直列に接続して、コイル１０Ａを構成することができると同時に、これら線状導体１３Ａａ（コイル要素１３Ａ）同士の接続箇所の各々と両端に接続端子１１をそれぞれ接続・配置することが可能である。
【０１０８】
図５に示した例で言えば、最上位の線状導体１３Ａａ（コイル要素１３Ａ）の巻数は７であり、最上位から２番目の線状導体１３Ａａ（コイル要素１３Ａ）の巻数は３であり、最上位から３番目、つまり最下位の線状導体１３Ａａ（コイル要素１３Ａ）の巻数は１１である。接続端子１１の総数は４個である。そして、最上位の線状導体１３Ａａの一方の（上位にある）端部１３Ａａａは、最上位にある接続端子１１に単独で接続されている。最上位の線状導体１３Ａａの他方の（下位にある）端部１３Ａａａと、最上位から２番目の線状導体１３Ａａの一方の（上位にある）端部１３Ａａａとは、最上位から２番目にある接続端子１１に共通接続されており、これによって、最上位の線状導体１３Ａａと最上位から２番目の線状導体１３Ａａとは相互に電気的に接続されている。同様に、最上位のから２番目の線状導体１３Ａａの他方の（下位にある）端部１３Ａａａと、最上位から３番目（最下位）の線状導体１３Ａａの一方の（上位にある）端部１３Ａａａとは、最上位から３番目にある接続端子１１に共通接続されており、これによって、最上位から２番目の線状導体１３Ａａと最上位から３番目（最下位）の線状導体１３Ａａとは相互に電気的に接続されている。最上位から３番目（最下位）の線状導体１３Ａａの他方の（下位にある）端部１３Ａａａは、最上位から４番目（最下位）にある接続端子１１に単独で接続されている。
【０１０９】
図５の例では、３個のコイル要素１３Ａは、このようにして相互に電気的接続され、全体としてコイル１０Ａ（ソレノイドコイル）の機能を発揮するようになっていると共に、コイル１０Ａの全巻数の途中に４個の接続端子１１を配置して、コイル１０Ａの全巻数のうちの所望部分を選択して使用できるようになっている。例えば、最上位の接続端子１１とその直下（最上位から２番目）の接続端子１１の間に電圧を印加すると、巻数７に対応するインダクタンスが得られ、最上位の接続端子１１と最上位から３番目の接続端子１１の間に電圧を印加すると、巻数１０（＝７＋３）に対応するインダクタンスが得られる。また、最上位の接続端子１１と最上位から４番目（最下位）の接続端子１１の間に電圧を印加すると、巻数２１（＝７＋３＋１１）に対応するインダクタンスが得られる。よって、線状導体１３Ａａ（コイル要素１３Ａ）をリッツ線で形成しながら、接続端子１１を選択することで所望のインダクタンスを選択しながら高周波用リアクトル１Ａを稼働することが可能である。
【０１１０】
各線状導体１３Ａａ（コイル要素１３Ａ）の具体的構成の例を図６及び図７に示す。
【０１１１】
図６及び図７に示した線状導体１３Ａａは、図３（ａ）または図３（ｂ）に示した第１実施形態の線状導体１３ａの外側に、それと同心となるように円筒形の絶縁性ホース１９を装着し、さらに、線状導体１３Ａａの両端部１３Ａａａに冷却水ニップル１８をそれぞれ装着・一体化して構成されている。このため、端子固定板１７上の接続端子１１に端部１３Ａａａを固定するだけで、冷却水ニップル１８も固定することができる。
【０１１２】
線状導体１３Ａａとホース１９の間には、線状導体１３Ａａの冷却用の冷却水を通すための内部空隙１９ｂが形成されている。この内部空隙１９ｂは、線状導体１３Ａａの両端部１３Ａａａに装着された冷却水ニップル１８の内部通路と連通しており、いずれか一方の冷却水ニップル１８から冷却水を供給すると、その冷却水は内部空隙１９ｂを通って他方の冷却水ニップル１８から排出されるようになっている。したがって、ホース１９は所定の耐水性と耐圧性を持つ材料で作製される必要がある。
【０１１３】
ホース１９の端部は、線状導体１３Ａａの端部１３Ａａａに装着された冷却水ニップル１８の接続部１８ａに圧入されており、ホース１９の外部から複数のホースバンド１９ａで締め付けることによって、その圧入状態で固定されている。線状導体１３Ａａとホース１９の間の内部空隙１９ｂは、接続部１８ａの内部流路を通って冷却水ニップル１８の開口部に連通している。線状導体１３Ａａを形成する素線束１６（または素線束の束１６ａ）は、冷却水ニップル１８の接続部１８ａの内部を貫通して端部１３Ａａａに電気的・機械的に接続されていて、内部空隙１９ｂを通過する冷却水によって効果的に冷却されるようになっている。
【０１１４】
（第２実施形態の動作）
上述した構成を持つ第２実施形態の高周波用リアクトル１Ａの動作は、冷却水ニップル１８を介して線状導体１３Ａａの内部に冷却水が供給される点を除いて、上述した第１実施形態の高周波用リアクト１のそれと同じである。よって、その説明は省略する。
【０１１５】
（第２実施形態の効果）
第２実施形態の高周波用リアクトル１Ａは、以上のような構成を有するので、上述した第１実施形態の高周波用リアクト１と同じ効果が得られるだけでなく、構成が少し複雑になり、製造コストが少し高くなるが、冷却水ニップル１８を介して内部空隙１９ｂに冷却水を供給することにより、稼働中のコイル要素１３Ａ（ひいてはコイル１０Ａ）の冷却がいっそう効率的且つ確実に行える。その結果、コイル１０Ａが過熱状態になるのを防止しながら、上述した第１実施形態の高周波用リアクト１よりも大きな電流をコイル１０Ａに流すことが可能となるという効果も得られる。
【０１１６】
なお、上述した第２実施形態では、線状導体１３Ａａ（コイル要素１３Ａ）の冷却用流体として水を使用するようにしているが、本発明はこれには限定されない。線状導体１３Ａａ（コイル要素１３Ａ）を冷却できるものであれば足り、冷却用流体として、水以外の任意の液体または気体を使用できることは言うまでもない。また、線状導体１３Ａａは、図３（ａ）に示した素線束１６の外周に絶縁チューブ１５を被覆した構成としてもよいし、図３（ｂ）に示した素線束の束１６ａの外周に絶縁チューブ１５を被覆した構成としてもよい。
【０１１７】
（変形例）
上述した第１及び第２実施形態は本発明を具体化した例を示すものである。したがって、本発明は上述した実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を外れることなく種々の変形が可能であることは言うまでもない。
【０１１８】
例えば、高周波用リアクトル１のインダクタンス値やコイル１０の巻数・電流によっては、複数のコア・ブロック２１を固定する上固定板３０や下固定板４０を冷却する必要がない場合もある。その場合には、上固定板３０と下固定板４０を冷却する機構は省略可能である。また、上述した実施形態では、複数のコア・ブロック２１と上下の固定板３０及び４０とを別に作製してから組み合わせてコア２０としているが、本発明はこれに限定されない。コア２０を複数のコア・ブロック２１に分割せずに一体的に製作してもよい。
【０１１９】
コイル１０、１０Ａは、複数のコイル要素１３、１３Ａを互いに直列接続した構成を有し、且つ、隣接する二つのコイル要素１３、１３Ａ同士の電気的接続が対応する接続端子１１を介して行われており、さらに、コイル要素１３、１３Ａの各々が、複数の導電性素線１４を束ねて形成された素線束１６、または複数の素線束１６を束ねて形成された素線束の束１６ａを含むリッツ線構成を有していれば足り、それ以外の点、例えばコイル要素１３、１３Ａの形状や材質や巻数、コイル要素１３、１３Ａを構成する素線束１６に含まれる導電性素線１４の総数や、素線束の束１６ａに含まれる素線束１６の総数などについては任意に変更可能である。導電性素線１４の構成や材質についても同様であり、上述した実施形態で示されたものに限定されない。
【符号の説明】
【０１２０】
１、１Ａ  高周波用リアクトル
１０、１０Ａ  コイル
１１  接続端子
１２  固定ネジ
１３、１３Ａ  コイル要素
１３ａ、１３Ａａ  線状導体
１３ａａ、１３Ａａａ  線状導体の端部
１４  導電性素線
１４ａ  銅線
１４ｂ  絶縁被膜
１５  絶縁チューブ
１５ａ  内部空隙
１６  素線束
１６ａ  素線束の束
１７  端子固定板
１８  冷却水ニップル
１８ａ  冷却水ニップルの接続部
１９  ホース
１９ａ  ホースバンド
１９ｂ  内部空隙
２０  コア
２１  コア・ブロック
２１ａ  コア・ブロックの中央部
２１ｂ  コア・ブロックの端部
２１ｃ  コア・ブロックの透孔
２１ｄ  コア・ブロックの上部
２１ｅ  コア・ブロックの下部
２１ｆ  コア・ブロックのギャップ
２２  冷却媒体通路
２３  ギャップ板
２４  分断領域
３０  上固定板
４０  下固定板
５０  連結ボルト
５１  締付ナット
【図１】
0006436927.tif 000002
【図２】
0006436927.tif 000003
【図３】
0006436927.tif 000004
【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
0006436927.tif 000008
【図８】
0006436927.tif 000009
【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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