(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
回転軸に取り付け可能な取付部を有するハブプレートと、
第１の慣性マス部材と第２の慣性マス部材とを有し、少なくとも前記回転軸の正負の回転方向である周方向に揺動自在な慣性マスと、
前記ハブプレートと前記慣性マスとを弾性的に連結する第１の弾性部材と
を具備するトーショナルラバーダンパであって、
前記第１の慣性マス部材は、前記ハブプレートの一方の面である第１の面の前記回転軸に垂直な放射方向である径方向の少なくとも一部に対向する環状の第１の保持部と、前記第１の保持部の外径側端部に設けられた第１の接続部とを有し、
前記第２の慣性マス部材は、前記ハブプレートの前記第１の面の裏面である第２の面の前記径方向の少なくとも一部に対向する環状の第２の保持部と、前記第２の保持部の外径側端部に設けられた第２の接続部とを有し、
前記第１の保持部の前記外径側端部が、前記ハブプレートの前記第１の面から前記第２の面に向かう方向成分を含む方向に屈曲することで、前記第１の接続部が形成され、
前記第２の保持部の前記外径側端部が、前記ハブプレートの前記第２の面から前記第１の面に向かう方向成分を含む方向に屈曲することで、前記第２の接続部が形成され、
前記第１の接続部及び前記第２の接続部は、前記第１の接続部の内周面と前記第２の接続部の外周面とが嵌合可能である内径及び外径をそれぞれ有し、
前記第１の接続部の前記内周面の少なくとも一部と前記第２の接続部の前記外周面の少なくとも一部とは、嵌合又は溶接にて固着され、
前記第１の弾性部材は、前記ハブプレートの前記第１の面と、前記第１の慣性マス部材の前記第１の保持部との間に圧縮して挟持される
ことを特徴とするトーショナルラバーダンパ。
【請求項２】
請求項１に記載のトーショナルラバーダンパであって、
前記ハブプレートの前記第１の面及び前記第１の慣性マス部材の前記第１の保持部の少なくとも何れか一方と、前記第１の弾性部材とは、固着剤により固定される
トーショナルラバーダンパ。
【請求項３】
請求項１又は２に記載のトーショナルラバーダンパであって、
前記ハブプレートの前記第２の面と、前記第２の慣性マス部材の前記第２の保持部との間に設けられた摩擦部材
をさらに具備するトーショナルラバーダンパ。
【請求項４】
請求項１又は２に記載のトーショナルラバーダンパであって、
前記ハブプレートの前記第２の面と、前記第２の慣性マス部材の前記第２の保持部との間に圧縮して挟持された第２の弾性部材
をさらに具備するトーショナルラバーダンパ。
【請求項５】
請求項４に記載のトーショナルラバーダンパであって、
前記ハブプレートの前記第２の面及び前記第２の慣性マス部材の前記第２の保持部の少なくとも何れか一方と、前記第２の弾性部材とは、固着剤により固定される
トーショナルラバーダンパ。
【請求項６】
請求項３から５の何れか一項に記載のトーショナルラバーダンパであって、
前記ハブプレートの前記第１の面の少なくとも一部には、前記径方向に対して傾斜する第１の傾斜面が設けられ、
前記第１の弾性部材は、前記ハブプレートの前記第１の傾斜面と、前記第１の傾斜面に対向する前記第１の慣性マス部材の前記第１の保持部との間に設けられ、
前記ハブプレートの前記第２の面の少なくとも一部には、前記径方向に対して傾斜する第２の傾斜面が設けられ、
前記摩擦部材又は前記第２の弾性部材は、前記ハブプレートの前記第２の傾斜面と、前記第２の傾斜面に対向する前記第２の慣性マス部材の前記第２の保持部との間に設けられる
トーショナルラバーダンパ。
【請求項７】
請求項６に記載のトーショナルラバーダンパであって、
前記ハブプレートが前記径方向に対して屈曲した形状を有することで、前記第1及び第２の傾斜面が構成される
トーショナルラバーダンパ。
【請求項８】
請求項６に記載のトーショナルラバーダンパであって、
前記ハブプレートが内径側に向かって厚くなるように、前記ハブプレートの前記第１及び第２の傾斜面が傾斜する
トーショナルラバーダンパ。
【請求項９】
請求項１から８の何れか一項に記載のトーショナルラバーダンパであって、
前記ハブプレートは、前記軸方向に前記ハブプレートを貫通する貫通孔を有し、
第１又は第２の慣性マス部材は、第１又は第２の保持部の内径側端部に設けられ、前記貫通孔内に延び、前記慣性マスが前記ハブプレートに対して所定角度以上に回転したとき、前記貫通孔の内周面に接触する少なくとも１つの周り止め片を有する
トーショナルラバーダンパ。
【請求項１０】
請求項１から９の何れか一項に記載のトーショナルラバーダンパであって、
前記ハブプレートは、前記軸方向に前記ハブプレートを貫通する貫通孔を有し、
一方の第１又は第２の慣性マス部材は、第１又は第２の保持部の内径側端部に設けられ、前記貫通孔を通して、他方の第１又は第２の慣性マス部材を係止する係止片を有する
トーショナルラバーダンパ。
【請求項１１】
請求項１から１０の何れか一項に記載のトーショナルラバーダンパであって、
前記径方向において外側に位置する前記第１又は第２の慣性マス部材の外周面に設けられたプーリ
をさらに具備するトーショナルラバーダンパ。
【請求項１２】
請求項１１に記載のトーショナルラバーダンパであって、
前記径方向において内側に位置する前記第１又は第２の慣性マス部材と、前記ハブプレートの外周面との間に設けられ、前記径方向の荷重を支持するベアリング
をさらに具備するトーショナルラバーダンパ。
【請求項１３】
請求項１から１２の何れか一項に記載のトーショナルラバーダンパであって、
前記ハブプレートの前記第１の面には、軸方向に突出する１以上の第１の凸部が設けられ、
前記第１の慣性マス部材の前記第１の保持部には、軸方向に突出する１以上の第２の凸部が設けられ、
前記第１の凸部と、前記第２の凸部とは、少なくとも前記周方向に離間して配置される
トーショナルラバーダンパ。
【請求項１４】
請求項１から１３の何れか一項に記載のトーショナルラバーダンパであって、
前記第２の接続部の前記外周面の裏面である内周面に接する空間
をさらに具備するトーショナルラバーダンパ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、自動車、大型トラック、バス、建設機械、産業機械等の内燃機関（エンジン）用トーショナルラバーダンパに関する。
【背景技術】
【０００２】
エンジンのクランクシャフトやカムシャフトなどの回転軸に装着され、エンジンの爆発工程に起因する回転脈動を平滑化する、ダイナミックダンパとも呼ばれるトーショナルラバーダンパが知られている（例えば、特許文献１〜３参照。）。この種のトーショナルラバーダンパにおいては、回転軸に装着されるハブプレートと慣性マスとをゴムや樹脂エラストマーなどの弾性部材で弾性接続し、弾性部材の粘弾性にて、捩り振動を吸収及び減衰させる。また、補機類にベルトを介して駆動力を伝達するためのプーリを一体に構成したプーリ付トーショナルラバーダンパ（ダンパープーリ）も知られている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開昭５９−８３８５１号公報
【特許文献２】実開平２−７８８４１号公報
【特許文献３】実開平３−６０６３５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１には、ブッシュタイプのトーショナルラバーダンパが開示される。このトーショナルラバーダンパは、ハブの外周面と外輪（慣性マス）の内周面との隙間に、筒状のダンパゴム（弾性部材）が圧入される。このため、筒状の弾性部材を圧縮状態で使用できることから、弾性部材の耐久性が高い。一方、トーショナルラバーダンパが装着される自動車用エンジンでは、スペースの関係からできるだけエンジン長を短くする要求がある。しかしながら、トーショナルラバーダンパの軸方向長さ、すなわち、筒状の弾性部材の軸方向長さ（ゴム幅）を過度に短くすると、筒状の弾性部材とハブとの固着面積や、筒状の弾性部材と慣性マスとの固着面積が狭くなり、使用時の安定性が低下し、回転ブレが生じ易い。そして、回転ブレが生じた際には、慣性マスの脱落などのおそれが生じる、という問題がある。
【０００５】
特許文献２には、せん断タイプのトーショナルラバーダンパが開示される。このトーショナルラバーダンパは、ダンパディスク（ハブプレート）の側面にゴム部材（弾性部材）を介して慣性リング（慣性マス）を接着固定している。このため、使用時の安定性を維持しながら、トーショナルラバーダンパの軸方向長さを短く（薄く）形成することができる。更に、配置する弾性部材の体積の自由度が高いので、防振特性の調整範囲を広くとることができる。しかしながら、過度な連続変位が入力された場合、変位角の関係から径方向外周側の弾性部材に大きな歪みが生じ、自己発熱による弾性部材の破壊や接着破壊を生じ易いため耐久性が低い、という問題がある。
【０００６】
特許文献３に開示されるトーショナルラバーダンパは、特許文献２の環状慣性体（慣性マス）を軸方向にボルトで締結し、ラバー（弾性部材）をダンパディスク（ハブプレート）に挟み込んで圧縮力を付与する構成を有する。これにより、加硫接着を排し、ゴムの疲労強度を向上することができる。しかしながら、ボルトによって慣性マスを締結しているため、ボルトを締結するためのスペースが必要である。また、ボルトヘッドを埋め込むための厚みが必要となり、軸方向に薄く、小型に形成することが困難である。また、振動部材である慣性マスをボルトで締結しているため、振動によるボルト緩みが生じるおそれがある。また、一方の慣性マス部材に、ボルト軸よりも若干大径の挿通穴が設けられる。慣性マスの組立において、この挿通穴とボルト軸との隙間がガタとなり、高速回転するトーショナルラバーダンパにおいては、振れ回りの原因となり易いなどの問題がある。
【０００７】
以上のような事情に鑑み、本発明の目的は、薄型化及び小型化が可能であり、振動特性設定の自由度が高く、耐久性が高いうえ、容易に製造可能なトーショナルラバーダンパを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記目的を達成するため、本発明の一形態に係るトーショナルラバーダンパは、回転軸に取り付け可能な取付部を有するハブプレートと、第１の慣性マス部材と第２の慣性マス部材とを有し、少なくとも前記回転軸の正負の回転方向である周方向に揺動自在な慣性マスと、前記ハブプレートと前記慣性マスとを弾性的に連結する第１の弾性部材とを具備する。
前記第１の慣性マス部材は、前記ハブプレートの一方の面である第１の面の前記回転軸に垂直な放射方向である径方向の少なくとも一部に対向する環状の第１の保持部と、前記第１の保持部の外径側端部に設けられた第１の接続部とを有する。
前記第２の慣性マス部材は、前記ハブプレートの前記第１の面の裏面である第２の面の前記径方向の少なくとも一部に対向する環状の第２の保持部と、前記第２の保持部の外径側端部に設けられた第２の接続部とを有する。
前記第１の接続部と前記第２の接続部とは、嵌合又は溶接にて固着される。
前記第１の弾性部材は、前記ハブプレートの前記第１の面と、前記第１の慣性マス部材の前記第１の保持部との間に圧縮して挟持される。
【０００９】
本発明の一形態に係るトーショナルラバーダンパによれば、第１の弾性部材がハブプレートの第１の面と、第１の慣性マス部材の第１の保持部との間に圧縮して挟持されているので、第１の弾性部材の耐久性が向上する。これは、無圧縮状態の弾性部材をせん断変形させた場合、弾性部材には最初から引っ張り荷重がかかるのに対して、圧縮状態の弾性部材をせん断変形させた場合は、圧縮状態から一旦元の状態に戻り、そこから引っ張り荷重がかかるためである。
また、本発明においては、第１の慣性マス部材と第２の慣性マス部材とが嵌合又は溶接にて固着されているので、これらをボルト止めにより組み合わせる場合に比べて、慣性マスを径方向及び軸方向にコンパクトに形成することができ、またボルト締結するための部位が不要となり、小型化を図れる。
加えて、本発明においては、慣性マスの固定にボルト止めを用いないので、振動によるボルト緩みのおそれが無くなり、組付け後のメンテナンスが不要である。
さらに、本発明においては、慣性マスの固定にボルト止めを用いないので、ボルト軸外周面と挿通穴内周面との間に生じる隙間が無い。このため、組立による慣性マスの偏芯を抑えることができ、高速回転するトーショナルラバーダンパであっても、振れ周りを誘発しにくい。よって、組立毎に高い組立精度が要求されず、容易に製造可能となる。
【００１０】
前記ハブプレートの前記第１の面及び前記第１の慣性マス部材の前記第１の保持部の少なくとも何れか一方と、前記第１の弾性部材とは、固着剤により固定されてもよい。
【００１１】
固着剤により、ハブプレート、第１の弾性部材及び第１の慣性マス部材を確実に固定することができる。また、固着により、第１の弾性部材の端部のボリューム移動が抑制されるので、第１の弾性部材の端部においても、所定の圧縮量が維持される。また、第１の弾性部材の端部においても固着が維持されるので、ハブプレート及び慣性マスの当接面との擦れが生じないため、摩耗が抑制される。これにより、第１の弾性部材の耐久性が向上する。
【００１２】
トーショナルラバーダンパは、前記ハブプレートの前記第２の面と、前記第２の慣性マス部材の前記第２の保持部との間に設けられた摩擦部材をさらに具備してもよい。
【００１３】
摩擦部材を用いることにより、第１の弾性部材を圧縮させつつ、慣性マスの少なくとも周方向の振動について減衰性を追加的に付与することができる。これにより、第１の弾性部材の負荷が減り、第１の弾性部材の耐久性が向上する。また、摩擦部材を径方向に揺動可能とした場合には、曲げダンパの機能を付与することもできる。
【００１４】
トーショナルラバーダンパは、前記ハブプレートの前記第２の面と、前記第２の慣性マス部材の前記第２の保持部との間に圧縮して挟持された第２の弾性部材をさらに具備してもよい。
【００１５】
ハブプレートと第２の慣性マス部材とを第２の弾性部材で弾性接続しているので、第１の弾性部材に掛かる負荷を低減することができる。これにより、第１の弾性部材の耐久性が向上する。
【００１６】
前記ハブプレートの前記第２の面及び前記第２の慣性マス部材の前記第２の保持部の少なくとも何れか一方と、前記第２の弾性部材とは、固着剤により固定されてもよい。
【００１７】
固着剤により、ハブプレート、第２の弾性部材及び第２の慣性マス部材を確実に固定することができる。また、固着により、第２の弾性部材の端部のボリューム移動が抑制されるので、第２の弾性部材の端部においても、所定の圧縮量が維持される。また、第２の弾性部材の端部においても固着が維持されるので、ハブプレート及び慣性マスの当接面との擦れが生じないため、摩耗が抑制される。これにより、第２の弾性部材の耐久性が向上する。同時に、第１の弾性部材の負荷が減り、第１の弾性部材の耐久性が向上する。
【００１８】
前記ハブプレートの前記第１の面の少なくとも一部には、前記径方向に対して傾斜する第１の傾斜面が設けられてもよい。
前記第１の弾性部材は、前記ハブプレートの前記第１の傾斜面と、前記第１の傾斜面に対向する前記第１の慣性マス部材の前記第１の保持部との間に設けられてもよい。
前記ハブプレートの前記第２の面の少なくとも一部には、前記径方向に対して傾斜する第２の傾斜面が設けられてもよい。
前記摩擦部材又は前記第２の弾性部材は、前記ハブプレートの前記第２の傾斜面と、前記第２の傾斜面に対向する前記第２の慣性マス部材の前記第２の保持部との間に設けられてもよい。
【００１９】
第１の弾性部材及び第２の弾性部材が径方向に対して傾斜して配置されている。これにより、回転軸に曲げ振動が生じた場合、ハブプレートに弾性接続されている慣性マスが回転軸の曲げ方向に振動する。これに応じて、第１の弾性部材及び第２の弾性部材は、径方向のせん断変形を生じ（一般に、圧縮方向ばね定数よりもせん断方向のばね定数の方が低い）、所謂曲げダンパとしても機能することができる。つまり、慣性マスの一部と第１の弾性部材及び第２の弾性部材とを径方向に対して傾斜して配置することによって、慣性マスが第１の弾性部材及び第２の弾性部材のせん断方向に動きやすくなる。このため、捩り振動ダンパ機能に加え、曲げダンパ機能を奏することができる。従って、回転軸に対する防振性をより向上することができる。
【００２０】
前記ハブプレートが前記径方向に対して屈曲した形状を有することで、前記第1及び第２の傾斜面が構成されてもよい。
【００２１】
前記ハブプレートが内径側に向かって厚くなるように、前記ハブプレートの前記第１及び第２の傾斜面が傾斜してもよい。
【００２２】
前記ハブプレートが内径側に向かって厚くなるように、前記ハブプレートの前記第１及び第２の傾斜面が傾斜している場合、第１の弾性部材及び第２の弾性部材が径方向に対して傾斜して配置される。これにより、回転軸に曲げ振動が生じた場合、第１の弾性部材及び第２の弾性部材は、それぞれ異なる径方向のせん断変形を生じるので、それぞれ個別にばね定数を調整することが可能な曲げダンパとしても機能することができる。
【００２３】
前記ハブプレートは、前記軸方向に前記ハブプレートを貫通する貫通孔を有し、第１又は第２の慣性マス部材は、第１又は第２の保持部の内径側端部に設けられ、前記貫通孔内に延び、前記慣性マスが前記ハブプレートに対して所定角度以上に回転したとき、前記貫通孔の内周面に接触する少なくとも１つの周り止め片を有してもよい。
【００２４】
慣性マスがハブプレートに対して所定角度以上に回転したとき、回り止め片が貫通孔の内周面に接触するため、慣性マスが過度に回転するのが抑制される。また、別途周り止め部材を設ける必要が無いので、部品点数の低減や、低コスト化が可能となる。
【００２５】
前記ハブプレートは、前記軸方向に前記ハブプレートを貫通する貫通孔を有し、一方の第１又は第２の慣性マス部材は、第１又は第２の保持部の内径側端部に設けられ、前記貫通孔を通して、他方の第１又は第２の慣性マス部材を係止する係止片を有してもよい。
【００２６】
内径側に位置する前記係止片は、前記貫通孔を通して、第１の慣性マス部材及び第２の慣性マス部材をカシメなどにより一体に係止する。さらに、外径側に位置する前記第１及び第２の接続部は、嵌合又は溶接される。これにより、第１の弾性部材及び第２の弾性部材を内径側及び外径側で確実に挟持することができる。これにより、第１又は第２の慣性マス部材の保持部を薄い板金で形成した場合でも、第１の弾性部材及び第２の弾性部材を圧縮状態で確実に保持することができる。
【００２７】
トーショナルラバーダンパは、前記径方向において外側に位置する前記第１又は第２の慣性マス部材の外周面に設けられたプーリをさらに具備してもよい。
【００２８】
第１の弾性部材をハブプレートの第１の傾斜面で支持し、第２の弾性部材をハブプレートの第２の傾斜面で支持する場合、プーリに印加される径方向荷重を、第１の弾性部材及び第２の弾性部材のせん断変形に加えて、圧縮変形でも受けることができる。つまり、第１の弾性部材及び第２の弾性部材の径方向せん断ばねと圧縮ばねとの合成力で、プーリに印加される径方向荷重を支持することになる。このため、せん断ばねのみで支持する場合に比べて、第１の弾性部材及び第２の弾性部材の見かけ剛性が高くなり、耐久性が向上する。更に、ハブプレートが内径側に向かって厚くなるように形成されている場合は、万一、第１の弾性部材及び第２の弾性部材が破断しても、プーリの脱落が生じ難い。
【００２９】
トーショナルラバーダンパは、前記径方向において内側に位置する前記第１又は第２の慣性マス部材と、前記ハブプレートの外周面との間に設けられ、前記径方向の荷重を支持するベアリングをさらに具備してもよい。
【００３０】
ハブプレートの外周面と前記径方向において内側に位置する第１又は第２の慣性マス部材との間の径方向荷重支持用のベアリングにより、第１及び／又は第２の弾性部材は、プーリに印加される荷重を受ける必要が無い。このため、第１の弾性部材及び第２の弾性部材の耐久性がさらに向上する。加えて、第１及び／又は第２の弾性部材は、径方向荷重を支持する必要が無いので、第１及び／又は第２の弾性部材に付与可能な防振特性の自由度が高い。例えば、柔らかい第１及び／又は第２の弾性部材を採用することで、低周波振動に対応可能である。
【００３１】
前記ハブプレートの前記第１の面には、軸方向に突出する１以上の第１の凸部が設けられてもよい。
前記第１の慣性マス部材の前記第１の保持部には、軸方向に突出する１以上の第２の凸部が設けられてもよい。
前記第１の凸部と、前記第２の凸部とは、少なくとも前記周方向に離間して配置されていることが好ましい。
【００３２】
ハブプレート及び第１の慣性マス部材が回転方向（周方向）に大きく差動したとき、第１の凸部及び第２の凸部に挟まれた（すなわち、周方向に第１の凸部と第２の凸部との間に位置する）第１の弾性部材が圧縮される。この圧縮による反力が生じて周り止め作用が生じる。
また、第１の凸部及び第２の凸部の間隔及び突出量を調整することで、ハブプレート及び第１の慣性マス部材が回転方向（周方向）に大きく差動したときに生じる第１の弾性部材の回転方向（周方向）のばね定数を調整することができる。
【発明の効果】
【００３３】
本発明のトーショナルラバーダンパによれば、第１の弾性部材がハブプレートの第１の面と、第１の慣性マス部材の第１の保持部との間に圧縮して挟持され、かつ、第１の慣性マス部材と第２の慣性マス部材とが嵌合又は溶接にて固着されているので、耐久性が高く、薄型化及び小型化が可能であり、振動特性設定の自由度が高く、耐久性が高いうえ、容易に製造可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００３４】
【図１】本発明の第１の実施形態に係るトーショナルラバーダンパを示す平面図である。
【図２】図１のトーショナルラバーダンパのＡ−Ａ線断面図である。
【図３】本発明の第２の実施形態に係るトーショナルラバーダンパを示す断面図である。
【図４】本発明の第３の実施形態に係るトーショナルラバーダンパを示す断面図である。
【図５】本発明の第４の実施形態に係るトーショナルラバーダンパを示す断面図である。
【図６】本発明の第５の実施形態に係るトーショナルラバーダンパを示す断面図である。
【図７】本発明の第６の実施形態に係るトーショナルラバーダンパを示す断面図である。
【図８】本発明の第７の実施形態に係るトーショナルラバーダンパを示す平面図である。
【図９】図８のトーショナルラバーダンパの断面斜視図である。
【図１０】本発明の第８の実施形態に係るトーショナルラバーダンパを示す断面図である。
【図１１】図１０のトーショナルラバーダンパの断面斜視図である。
【図１２】図１０のトーショナルラバーダンパの分解断面斜視図である。
【図１３】本発明の第９の実施形態に係るトーショナルラバーダンパを示す断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００３５】
以下、図面を参照しながら、本発明の実施形態を説明する。
【００３６】
１．第１の実施形態
図１は、本発明の第１の実施形態に係るトーショナルラバーダンパを示す平面図である。図２は、図１のトーショナルラバーダンパのＡ−Ａ線断面図である。
【００３７】
同図に示すように、本実施形態に係るトーショナルラバーダンパ１は、ハブプレート１１と、慣性マス１２と、弾性部材１３と、摩擦部材１４とを有する。
【００３８】
ハブプレート１１は、金属製（鋳造、板金等）であり、一方の略円形の面である第１の面１１１と、第１の面１１１の裏面である第２の面１１２とを有する。ハブプレート１１は、第１の面１１１及び第２の面１１２の中心に、エンジンのクランクシャフトやカムシャフトなどの回転軸（図示せず）に取り付け可能な取付部を有する。ハブプレート１１は、取付部として、回転軸を挿通可能な取付穴１１３を有するボス１１４を有する。回転軸の端部がフランジ状に形成されている場合には、ハブプレート１１の取付部は、ボス１１４の代わりに、回転軸に対して直接ボルト止め可能な構成を有してもよい（図１０〜図１２参照）。
【００３９】
本明細書において、回転軸の軸方向すなわち取付穴１１３の貫通方向を「軸方向」と記述する。回転軸に垂直な放射方向すなわちハブプレート１１の径方向を「径方向」と記述する。回転軸の正負の回転方向すなわちハブプレート１１の周方向を「周方向」と記述する。トーショナルラバーダンパの「平面図」とは、トーショナルラバーダンパを軸方向に見たときの図である。
【００４０】
慣性マス１２は、金属製の第１の慣性マス部材１２１と、第２の慣性マス部材１２２とを有する。慣性マス１２は、回転軸に対して少なくとも周方向に揺動自在である。第１の慣性マス部材１２１及び第２の慣性マス部材１２２は、鋳造、板金等により形成される。
【００４１】
第１の慣性マス部材１２１は、第１の保持部１２１１と、第１の接続部１２１２とを有する。第１の保持部１２１１は、ハブプレート１１の第１の面１１１の径方向の少なくとも一部に対向し、環状である。第１の接続部１２１２は、第１の保持部１２１１の外径側端部１２１３に連続的に設けられ、環状である。具体的には、第１の保持部１２１１の外径側端部１２１３が、ハブプレート１１の第１の面１１１から第２の面１１２に向かう方向成分を含む方向に屈曲することで、第１の接続部１２１２が形成される。
【００４２】
第２の慣性マス部材１２２は、第２の保持部１２２１と、第２の接続部１２２２とを有する。第２の保持部１２２１は、ハブプレート１１の第２の面１１２の径方向の少なくとも一部に対向し、環状である。第２の接続部１２２２は、第２の保持部１２２１の外径側端部１２２３に連続的に設けられ、環状である。具体的には、第２の保持部１２２１の外径側端部１２２３が、ハブプレート１１の第２の面１１２から第１の面１１１に向かう方向成分を含む方向に屈曲することで、第２の接続部１２２２が形成される。
【００４３】
第１の慣性マス部材１２１の環状の第１の接続部１２１２の内径（内周面１２１４の直径）と、第２の慣性マス部材１２２の環状の第２の接続部１２２２の外径（外周面１２２４の直径）とは、略等しい。第１の慣性マス部材１２１の第１の接続部１２１２の内周面１２１４と、第２の慣性マス部材１２２の第２の接続部１２２２の外周面１２２４とは、嵌合又は溶接にて固着される。
【００４４】
弾性部材１３は、所謂ダンパゴムであり、例えばエチレンプロピレンゴム（ＥＰＤＭ）等のゴム材料や、樹脂エラストマーにより形成され、環状である。弾性部材１３は、ハブプレート１１の第１の面１１１と、第１の慣性マス部材１２１の第１の保持部１２１１との間に圧縮して挟持され、固定される。ハブプレート１１の第１の面１１１と、弾性部材１３とは、固着剤（図示せず）により固定されてもよい。第１の慣性マス部材１２１の第１の保持部１２１１と、弾性部材１３とは、固着剤（図示せず）により固定されてもよい。これにより、弾性部材１３は、ハブプレート１１と、慣性マス１２の第１の慣性マス部材１２１とを、弾性的に連結する。
【００４５】
ハブプレート１１の第１の面１１１と弾性部材１３との固着方法、第１の慣性マス部材１２１の第１の保持部１２１１と弾性部材１３との固着方法としては、弾性部材１３の未成形材を第１の慣性マス部材１２１及び／又はハブプレート１１上に充填し、成形と同時に接着する手法（ゴムの場合、加硫接着に該当）が可能である。あるいは、成形済みの弾性部材１３を後接着するポストボンド法など、公知手法による固着が可能である。好ましくは、弾性部材１３を第１の慣性マス部材１２１及び／又はハブプレート１１に圧縮して接触させた状態で固着させることができるポストボンド法を用いるのが良い。本発明に用いる固着剤としては、公知の接着剤や加硫接着剤を使用可能である。ポストボンド法に適用でき、天然ゴム、ＮＢＲ、ＥＰＤＭなどの防振ゴム用の固着剤としては、シランカップリング剤が好ましい。
【００４６】
摩擦部材１４は、例えば、樹脂製のスラストベアリングであり、環状である。摩擦部材１４は、ハブプレート１１の第２の面１１２と、第２の慣性マス部材１２２の第２の保持部１２２１との間に挟持され、固定される。
【００４７】
上記構成を有するトーショナルラバーダンパ１においては、回転軸に装着されるハブプレート１１と第１の慣性マス部材１２１とを弾性部材１３で弾性接続しているので、弾性部材１３の粘弾性により、捩り振動を吸収・減衰する。さらに、ハブプレート１１と第２の慣性マス部材１２２とを摩擦部材１４を介して接続しているので、摩擦部材１４の摩擦力により、ハブプレート１１と第２の慣性マス部材１２２との間に減衰を付与する。
【００４８】
上記構成を有するトーショナルラバーダンパ１によれば、弾性部材１３がハブプレート１１の第１の面１１１と、第１の慣性マス部材１２１の第１の保持部１２１１との間に圧縮して挟持される。これにより、弾性部材１３の耐久性が向上する。これは、無圧縮状態ゴムをせん断変形させた場合、ゴムには最初から引っ張り荷重がかかるのに対して、圧縮状態ゴムをせん断変形させた場合は、圧縮状態から一旦元の状態に戻り、そこから引っ張り荷重がかかるためである。
また、第１の慣性マス部材１２１及び第２の慣性マス部材１２２とを、嵌合又は溶接にて固着する。これにより、これらをボルト止めにより組み合わせる場合に比べて、慣性マス１２を径方向及び軸方向にコンパクトに形成することができる。またボルト締結するための部位が不要となり、小型化を図れる。
加えて、慣性マス１２の固定にボルト止めを用いないので、振動によるボルトの緩みのおそれが無くなり、組付け後のメンテナンスが不要である。
さらに、慣性マス１２にボルト止めを用いないので、ボルト軸外周面と挿通穴内周面との間に生じる隙間が無い。このため、組立による慣性マス１２の偏芯を生じず、高速回転するトーショナルラバーダンパであっても、振れ周りを誘発しにくい。よって、組立毎に高い組立精度が要求されず、容易に製造可能となる。
ハブプレート１１の第１の面１１１及び弾性部材１３を固着剤により固定し、第１の慣性マス部材１２１の第１の保持部１２１１及び第１の弾性部材を固着剤により固定する。固着剤により、これらを確実に固定することができる。また、固着により、弾性部材１３の端部のボリューム移動が抑制されるので、弾性部材１３の端部においても、所定の圧縮量が維持される。また、弾性部材１３の端部においても固着が維持されるので、ハブプレート１１及び慣性マス１２の当接面との擦れが生じないため、摩耗が抑制される。これにより、弾性部材１３の耐久性が向上する。
摩擦部材１４は、ハブプレート１１の第２の面１１２と、第２の慣性マス部材１２２の第２の保持部１２２１との間に挟持され、固定される。摩擦部材１４を用いることにより、弾性部材１３を圧縮させつつ、慣性マス１２の少なくとも周方向の振動について減衰性を付与することができる。これにより、弾性部材１３の負荷が減り、弾性部材１３の耐久性が向上する。
また、摩擦部材１４を径方向に揺動可能とした場合には、曲げダンパの機能を付与することもできる。このとき、摩擦部材１４をテーパ状とするなどして調芯性を付与することが望ましい。
【００４９】
２．第２の実施形態
以下の各実施形態において、既に説明した各実施形態と同様の構成には同様の参照符号を付す。具体的には、実施形態ごとに、参照符号の最上位桁の数字を変更する。既に説明した各実施形態と同様の構成、作用及び効果等は記載を省略し、既に説明した各実施形態と異なる構成、作用及び効果等を主に記載する。
【００５０】
図３は、本発明の第２の実施形態に係るトーショナルラバーダンパを示す断面図である。
【００５１】
第２の実施形態に係るトーショナルラバーダンパ２は、第１の実施形態に係るトーショナルラバーダンパ１の摩擦部材１４の代わりに、第２の弾性部材２４を設けたものである。以下、第１の実施形態との相違点を主に説明する。
【００５２】
同図に示すように、本実施形態に係るトーショナルラバーダンパ２は、ハブプレート２１と、第１の慣性マス部材２２１及び第２の慣性マス部材２２２を有する慣性マス２２と、第１の弾性部材２３と、第２の弾性部材２４とを有する。
【００５３】
第２の弾性部材２４は、例えばエチレンプロピレンゴム（ＥＰＤＭ）等のゴム材料や、樹脂エラストマーにより形成され、環状である。第２の弾性部材２４は、ハブプレート２１の第２の面２１２と、第２の慣性マス部材２２２の第２の保持部２２２１との間に圧縮して挟持され、固定される。ハブプレート２１の第２の面２１２と、第２の弾性部材２４とは、固着剤（図示せず）により固定されてもよい。第２の慣性マス部材２２２の第２の保持部２２２１と、第２の弾性部材２４とは、固着剤（図示せず）により固定されてもよい。これにより、第２の弾性部材２４は、ハブプレート２１と慣性マス２２の第２の慣性マス部材２２２とを弾性的に連結する。
【００５４】
上記構成を有するトーショナルラバーダンパ２によれば、ハブプレート２１と第２の慣性マス部材２２２とを第２の弾性部材２４で弾性接続しているので、第２の弾性部材２４の粘弾性により、捩り振動を吸収・減衰する。これにより、第１の弾性部材２３に掛かる負荷を低減することができ、第１の弾性部材２３の耐久性が向上する。
【００５５】
３．第３の実施形態
図４は、本発明の第３の実施形態に係るトーショナルラバーダンパを示す断面図である。
【００５６】
第３の実施形態に係るトーショナルラバーダンパ３は、第２の実施形態に係るトーショナルラバーダンパの一部に屈曲した形状を持たせるなどして変形し、第１の弾性部材及び第２の弾性部材を径方向に対して傾斜させ、第１の弾性部材及び第２の弾性部材の径方向の剛性の向上を図る。以下、第２の実施形態との相違点を主に説明する。
【００５７】
同図に示すように、本実施形態に係るトーショナルラバーダンパ３は、ハブプレート３１と、第１の慣性マス部材３２１及び第２の慣性マス部材３２２を有する慣性マス３２と、第１の弾性部材３３と、第２の弾性部材３４とを有する。
【００５８】
ハブプレート３１は、径方向及び軸方向に対して屈曲した形状を有する。具体的には、ハブプレート３１の屈曲部３１５は、第１の面３１１から第２の面３１２に向かう方向成分を含む方向に屈曲した形状を有する。ハブプレート３１の第１の面３１１の、屈曲部３１５より外径側の部分は、径方向及び軸方向に対して傾斜する第１の傾斜面３１６である。ハブプレート３１の第２の面３１２の、屈曲部３１５より外径側の部分は、径方向及び軸方向に対して傾斜する第２の傾斜面３１７である。
【００５９】
第１の慣性マス部材３２１の第１の保持部３２１１は、ハブプレート３１の第１の傾斜面３１６の少なくとも一部に対向する。第１の保持部３２１１は、第１の傾斜面３１６の傾斜方向成分を含む方向に傾斜してもよい。例えば、ハブプレート３１の第１の傾斜面３１６と、第１の保持部３２１１とは、互いに略平行であってもよい。
【００６０】
第２の慣性マス部材３２２の第２の保持部３２２１は、ハブプレート３１の第２の傾斜面３１７の少なくとも一部に対向する。第２の保持部３２２１は、第２の傾斜面３１７の傾斜方向成分を含む方向に傾斜してもよい。例えば、ハブプレート３１の第２の傾斜面３１７と、第２の保持部３２２１とは、互いに略平行であってもよい。
【００６１】
第１の弾性部材３３は、ハブプレート３１の第１の傾斜面３１６と、第１の慣性マス部材３２１の第１の保持部３２１１との間に圧縮して挟持され、固定される。
【００６２】
第２の弾性部材３４は、ハブプレート３１の第２の傾斜面３１７と、第２の慣性マス部材３２２の第２の保持部３２２１との間に圧縮して挟持され、固定される。
【００６３】
上記構成を有するトーショナルラバーダンパ３によれば、第１の弾性部材３３及び第２の弾性部材３４が径方向に対して傾斜して配置されている。これにより、回転軸に曲げ振動が生じた場合、ハブプレートに弾性接続されている慣性マスが回転軸の曲げ方向に振動する。これに応じて、第１の弾性部材３３及び第２の弾性部材３４は、径方向のせん断変形を生じ、所謂曲げダンパとしても機能することができる。つまり、慣性マス３２の一部と第１の弾性部材３３及び第２の弾性部材３４とを径方向に対して傾斜して配置することによって、慣性マス３２が第１の弾性部材３３及び第２の弾性部材３４のせん断方向に動きやすくなる。このため、捩り振動ダンパ機能に加え、曲げダンパ機能を奏することができる。従って、回転軸に対する防振性をより向上することができる。なお、ハブプレート３１や第１及び第２の慣性マス部材３２１、３２２の径方向に対する傾斜角は、取付対象となる回転軸で必要な曲げダンパ特性と捩りダンパ特性とのバランスを考慮して決定される。
【００６４】
３−１．第３の実施形態の変形例（図示せず）
第３の実施形態の変形例として、第２の弾性部材３４の代わりに、第１の実施形態の摩擦部材１４と同様の摩擦部材を設けてもよい。
【００６５】
４．第４の実施形態
図５は、本発明の第４の実施形態に係るトーショナルラバーダンパを示す断面図である。
【００６６】
第４の実施形態に係るトーショナルラバーダンパ４は、第２の実施形態に係るトーショナルラバーダンパ２の一部に屈曲した形状を持たせるなどして変形し、第１の弾性部材及び第２の弾性部材を径方向に対して傾斜させ、第１の弾性部材及び第２の弾性部材の径方向の剛性の向上を図る。さらにプーリ４５を設ける。以下、第２の実施形態との相違点を主に説明する。
【００６７】
同図に示すように、本実施形態に係るトーショナルラバーダンパ４は、ハブプレート４１と、第１の慣性マス部材４２１及び第２の慣性マス部材４２２を有する慣性マス４２と、第１の弾性部材４３と、第２の弾性部材４４と、プーリ４５とを有する。
【００６８】
ハブプレート４１の第１の面４１１の少なくとも一部には、径方向及び軸方向に対して傾斜する第１の傾斜面４１６が設けられる。ハブプレート４１の第２の面４１２の少なくとも一部には、径方向及び軸方向に対して傾斜する第２の傾斜面４１７が設けられる。ハブプレート４１が内径側に向かって厚くなるように、第１の傾斜面４１６及び第２の傾斜面４１７が傾斜する。
【００６９】
第１の慣性マス部材４２１の第１の保持部４２１１は、ハブプレート４１の第１の傾斜面４１６の少なくとも一部に対向する。第１の保持部４２１１は、第１の傾斜面４１６の傾斜方向成分を含む方向に傾斜してもよい。例えば、ハブプレート４１の第１の傾斜面４１６と、第１の保持部４２１１とは、互いに略平行であってもよい。
【００７０】
第２の慣性マス部材４２２の第２の保持部４２２１は、ハブプレート４１の第２の傾斜面４１７の少なくとも一部に対向する。第２の保持部４２２１は、第２の傾斜面４１７の傾斜方向成分を含む方向に傾斜してもよい。例えば、ハブプレート４１の第２の傾斜面４１７と、第２の保持部４２２１とは、互いに略平行であってもよい。
【００７１】
第１の弾性部材４３は、ハブプレート４１の第１の傾斜面４１６と、第１の慣性マス部材４２１の第１の保持部４２１１との間に圧縮して挟持され、固定される。
【００７２】
第２の弾性部材４４は、ハブプレート４１の第２の傾斜面４１７と、第２の慣性マス部材４２２の第２の保持部４２２１との間に圧縮して挟持され、固定される。
【００７３】
プーリ４５は、径方向において外側に位置する第１の慣性マス部材４２１の環状の第１の接続部４２１２又は第２の慣性マス部材４２２の環状の第２の接続部４２２２の外周面に、一体に形成される。本実施形態では、第１の慣性マス部材４２１の環状の第１の接続部４２１２が、第２の慣性マス部材４２２の環状の第２の接続部４２２２に対して、径方向において外側に位置する。従って、第１の慣性マス部材４２１の環状の第１の接続部４２１２の外周面４２１５に、プーリ４５が一体に形成される。
【００７４】
上記構成を有するトーショナルラバーダンパ４によれば、第１の弾性部材４３をハブプレート４１の第１の傾斜面４１６で支持し、第２の弾性部材４４をハブプレート４１の第２の傾斜面４１７で支持している。これにより、プーリ４５に印加される径方向荷重を、第１の弾性部材４３及び第２の弾性部材４４のせん断変形に加えて、圧縮変形でも受けることができる。つまり、第１の弾性部材４３及び第２の弾性部材４４の径方向せん断ばねと圧縮ばねとの合成ばねで、プーリに印加される径方向荷重を支持することになる。このため、せん断ばねのみで支持する場合に比べて、第１の弾性部材４３及び第２の弾性部材４４の見かけ剛性が高くなり、耐久性が向上する。更に、ハブプレート４１が内径側に向かって厚くなるように形成されている場合は、万一、第１の弾性部材４３及び第２の弾性部材４４が破断しても、プーリ４５の脱落が生じ難い。
また、ハブプレート４１が内径側に向かって厚くなるように、ハブプレート４１の第１及び第２の傾斜面４１６、４１７が傾斜している場合、第１の弾性部材４３及び第２の弾性部材４４が径方向及び軸方向に対して傾斜して配置される。これにより、回転軸に曲げ振動が生じた場合、第１の弾性部材４３及び第２の弾性部材４４は、それぞれ異なる径方向のせん断変形を生じるので、それぞれ個別にばね定数を調整することが可能な、曲げダンパとしても機能することができる。これにより、第１の弾性部材４３及び第２の弾性部材４４の少なくとも径方向の剛性が向上し、第１の弾性部材４３及び第２の弾性部材４４の耐久性が向上する。
【００７５】
４−１．第４の実施形態の変形例１（図示せず）
第４の実施形態の変形例１として、第２の弾性部材４４の代わりに、第１の実施形態の摩擦部材１４と同様の摩擦部材を設けてもよい。
【００７６】
４−２．第４の実施形態の変形例２（図示せず）
第４の実施形態の変形例２として、第１〜３の実施形態のように、プーリ４５を設けなくてもよい。
【００７７】
４−３．各実施形態の変形例（図示せず）
第１〜第３の実施形態の変形例として、第４の実施形態と同様のプーリを設けてもよい。また、以下の各実施形態においても、プーリが設けられている各実施形態においては、プーリを設けなくてもよいし、プーリが設けられていない各実施形態においては、プーリを設けてもよい。
【００７８】
５．第５の実施形態
図６は、本発明の第５の実施形態に係るトーショナルラバーダンパを示す断面図である。
【００７９】
第５の実施形態に係るトーショナルラバーダンパ５は、第１の実施形態に係るトーショナルラバーダンパ１に、プーリ５５及びベアリング５６を設けたものである。以下、第１の実施形態との相違点を主に説明する。
【００８０】
同図に示すように、本実施形態に係るトーショナルラバーダンパ５は、ハブプレート５１と、第１の慣性マス部材５２１及び第２の慣性マス部材５２２を有する慣性マス５２と、弾性部材５３と、摩擦部材５４と、プーリ５５と、ベアリング５６とを有する。
【００８１】
ハブプレート５１の外周には、ベアリング設置部５１５が設けられる。ベアリング設置部５１５は、第２の慣性マス部材５２２の第２の接続部５２２２の内周面５２２５に対して径方向に対向する。ベアリング設置部５１５の軸方向の幅は、ベアリング５６を設置可能な寸法である。例えば、図６の例では、ベアリング設置部５１５の軸方向の幅は、ハブプレート５１の厚み（第１の面５１１と第２の面５１２との間の距離）より大きい。この場合、ベアリング設置部５１５の第２の面５１２側の端部５１６と、第２の慣性マス部材５２２の第２の保持部５２２１との間に、摩擦部材５４が挟持され、固定される。
【００８２】
プーリ５５は、第１の慣性マス部材５２１の環状の第１の接続部５２１２の外周面５２１５に一体に形成される。
【００８３】
ベアリング５６は、例えば、樹脂製のジャーナルベアリングであり、環状である。ベアリング５６は、ハブプレート５１のベアリング設置部５１５と、第２の慣性マス部材５２２の第２の接続部５２２２の内周面５２２５との間に挟持され、固定される。ベアリング５６は、プーリ５５に印加される径方向荷重を支持する。
【００８４】
上記構成を有するトーショナルラバーダンパ５によれば、ハブプレート５１と第２の慣性マス部材５２２との間に、径方向荷重支持用のベアリング５６が配設される。これにより、弾性部材５３及び摩擦部材５４は、プーリ５５に印加される荷重を受ける必要が無い。このため、弾性部材５３及び摩擦部材５４の耐久性がさらに向上する。加えて、弾性部材５３はプーリ５５に印加される荷重を受ける必要が無いため、弾性部材５３に付与可能な防振特性の自由度が高い。例えば、柔らかい弾性部材５３を採用することで、低周波振動に対応可能である。
【００８５】
６．第６の実施形態
図７は、本発明の第６の実施形態に係るトーショナルラバーダンパを示す断面図である。
【００８６】
第６の実施形態に係るトーショナルラバーダンパ６は、第５の実施形態に係るトーショナルラバーダンパ５に、第２の弾性部材６７を設けたものである。以下、第５の実施形態との相違点を主に説明する。
【００８７】
同図に示すように、本実施形態に係るトーショナルラバーダンパ６は、ハブプレート６１と、第１の慣性マス部材６２１及び第２の慣性マス部材６２２を有する慣性マス６２と、第１の弾性部材６３と、摩擦部材６４と、プーリ６５と、ベアリング６６と、第２の弾性部材６７とを有する。
【００８８】
摩擦部材６４は、ハブプレート６１のベアリング設置部６１５の第２の面６１２側の端部６１６と、第２の慣性マス部材６２２の第２の保持部６２２１の第１の部位６２２１ａとの間に、挟持され、固定される。
【００８９】
第２の弾性部材６７は、ハブプレート６１の第２の面６１２と、第２の慣性マス部材６２２の第２の保持部６２２１の第２の部位６２２１ｂとの間に圧縮して挟持され、固定される。
【００９０】
図７の例では、第２の保持部６２２１を屈曲部６２２６、６２２７で屈曲させ、第２の保持部６２２１の第１の部位６２２１ａの軸方向の位置と、第２の部位６２２１ｂの軸方向の位置とを異ならせている。第１の部位６２２１ａの軸方向の位置は、摩擦部材６４の厚みや、ベアリング設置部６１５の、ハブプレート６１の第２の面６１２側への突出長さ等に応じて決定すればよい。第２の部位６２２１ｂの軸方向の位置は、第２の弾性部材６７の厚み、弾性部材６７の所望の圧縮率、ハブプレート６１の厚み等に応じて決定すればよい。このような条件に基づき、第２の保持部６２２１の第１の部位６２２１ａの軸方向の位置と、第２の部位６２２１ｂの軸方向の位置とを同一にしてもよい（言い換えると、第２の保持部６２２１を屈曲しなくてもよい）。
【００９１】
上記構成を有するトーショナルラバーダンパ６によれば、ハブプレート６１と第２の慣性マス部材６２２との間に、摩擦部材６４及び第２の弾性部材６７が設けられる。これにより、ハブプレート６１と、第２の保持部６２２１の第２の部位６２２１ｂとの距離が規定されるので、第２の弾性部材６４に掛かる負荷を調整することができる。これにより、所望の防振特性を付与することができる。
【００９２】
７．第７の実施形態
図８は、本発明の第７の実施形態に係るトーショナルラバーダンパを示す平面図である。図９は、図８のトーショナルラバーダンパの断面斜視図である。なお、以下の断面斜視図において、見易さのため、断面を示すハッチングは図示を省略する。
【００９３】
第７の実施形態に係るトーショナルラバーダンパ７は、第２の実施形態に係るトーショナルラバーダンパ２に、複数の周り止め片７２２７を設けたものである。以下、第２の実施形態との相違点を主に説明する。
【００９４】
同図に示すように、本実施形態に係るトーショナルラバーダンパ７は、ハブプレート７１と、第１の慣性マス部材７２１及び第２の慣性マス部材７２２を有する慣性マス７２と、第１の弾性部材７３と、第２の弾性部材７４とを有する。
【００９５】
ハブプレート７１は、軸方向に第１の面７１１及び第２の面７１２を貫通する少なくとも１つの貫通孔７１７を有する。
【００９６】
一方の第１の慣性マス部材７２１又は第２の慣性マス部材７２２（同図の例では、第２の慣性マス部材７２２）は、少なくとも１つの周り止め片７２２７を有する。周り止め片７２２７は、第２の慣性マス部材７２２の第２の保持部７２２１の内径側端部７２２８に設けられる。周り止め片７２２７は、貫通孔７１７内に、軸方向成分を含む方向に延びる。周り止め片７２２７は、貫通孔７１７の内周面の一部に周方向に対向する。周り止め片７２２７は、慣性マス７２がハブプレート７１に対して周方向に所定角度以上に回転したとき、貫通孔７１７の内周面（同図の例では、ハブプレート７１における第１及び第２の弾性部材７３，７４との接触部位と回転軸の取付部とを接続するスポーク状の部位）に周方向に接触する。
【００９７】
上記構成を有するトーショナルラバーダンパ７によれば、慣性マス７２がハブプレート７１に対して所定角度以上に回転したとき、回り止め片７２２７が貫通孔７１７の内周面に接触するため、慣性マス７２が過度に回転するのが抑制される。また、別途周り止め部材を設ける必要が無いので、部品点数の低減や、低コスト化が可能となる。
【００９８】
７−１．第７の実施形態の変形例１（図示せず）
第７の実施形態の変形例１として、周り止め片７２２７は、貫通孔７１７の周面の一部に単に対向するだけでなく、係止片として、第１の慣性マス部材７２１の第１の保持部７２１１を係止して（カシメて）もよい。
【００９９】
７−２．第７の実施形態の変形例２（図示せず）
第７の実施形態の変形例２として、第１の慣性マス部材７２１の第２の保持部７２２１の内径側端部７２１８に周り止め片７２２７と同様の周り止め片を設けてもよい。この場合、第１の慣性マス部材７２１の周り止め片と、第２の慣性マス部材７２２の周り止め片７２２７とを係止して（カシメて）もよい。この場合、第１の慣性マス部材７２１の周り止め片と、第２の慣性マス部材７２２の周り止め片７２２７とは、それぞれ係止片として機能する。
【０１００】
上記各変形例に係るトーショナルラバーダンパによれば、内径側に位置する回り止め片（係止片）は、貫通孔７１７を通して、第１の慣性マス部材７２１及び第２の慣性マス部材７２２をカシメなどにより一体に係止する。さらに、外径側に位置する第１及び第２の接続部は、嵌合又は溶接される。これにより、第１の弾性部材７３及び第２の弾性部材７４を内径側及び外径側で確実に挟持することができる。これにより、第１又は第２の慣性マス部材７２１、７２２の第１又は第２の保持部７２１１、７２２１を薄い板金で形成した場合でも、第１の弾性部材７３及び第２の弾性部材７４を圧縮状態で確実に保持することができる。
板金製の部材を用いることで、鋳造の部材を用いる場合より低コスト化を図れる。
【０１０１】
８．第８の実施形態
図１０は、本発明の第８の実施形態に係るトーショナルラバーダンパを示す断面図である。図１１は、図１０のトーショナルラバーダンパの断面斜視図である。図１２は、図１０、１１のトーショナルラバーダンパの分解断面斜視図である。
【０１０２】
第８の実施形態に係るトーショナルラバーダンパ８は、第１の実施形態に係るトーショナルラバーダンパ１のハブプレート１１及び第１の慣性マス部材１２１を変形して両者に周り止めの機能を付与するなどしたものである。以下、第１の実施形態との相違点を主に説明する。
【０１０３】
同図に示すように、本実施形態に係るトーショナルラバーダンパ８は、板金製のハブプレート８１と、板金製の第１の慣性マス部材８２１及び板金製の第２の慣性マス部材８２２を有する慣性マス８２と、弾性部材８３と、摩擦部材８４とを有する。
【０１０４】
ハブプレート８１の第１の面８１１には、１以上の第１の凸部８１９が設けられる。第１の凸部８１９は、第１の面８１１から、第２の面８１２から第１の面８１１に向かう方向（軸方向）に突出する。典型的には、第１の凸部８１９は、周方向に等間隔に設けられる。ハブプレート８１を板金加工にて形成する場合には、第１の凸部８１９を、プレス加工により同時に形成することができる。
【０１０５】
第１の慣性マス部材８２１の第１の保持部８２１１には、１以上の第２の凸部８２１９が設けられる。第２の凸部８２１９は、第１の保持部８２１１の保持面８２１１ａ（弾性部材８３を保持する面）から、保持面８２１１ａの裏面８２１１ｂから保持面８２１１ａに向かう方向（軸方向）に突出する。典型的には、第２の凸部８２１９は、周方向に等間隔に設けられる。第１の慣性マス部材８２１を板金加工にて形成する場合には、第２の凸部８２１９を、プレス加工により同時に形成することができる。
【０１０６】
第１の凸部８１９及び第２の凸部８２１９は、少なくとも周方向に離間して配置される。第１の凸部８１９及び第２の凸部８２１９は、ハブプレート８１及び第１の慣性マス部材８２１を組みわせたとき、互いに干渉しない形状であるとともに、互いに干渉しない間隔で配置される。典型的には、同図に示す例のように、第１の凸部８１９及び第２の凸部８２１９の数は等しく、第１の凸部８１９及び第２の凸部８２１９の周方向の間隔は略等しい。言い換えると、第１の凸部８１９及び第２の凸部８２１９は、ハブプレート８１及び第１の慣性マス部材８２１を組みわせたとき、互い違いに配置される。
【０１０７】
弾性部材８３は、フラットな環状である（図１２参照）。弾性部材８３は、ハブプレート８１と第１の慣性マス部材８２１との間に圧縮して挟持される。このとき、弾性部材８３は、第１の凸部８１９の形状及び第２の凸部８２１９の形状に合致するように変形して保持される。
【０１０８】
上記構成を有するトーショナルラバーダンパ８によれば、ハブプレート８１及び第１の慣性マス部材８２１が回転方向（周方向）に大きく差動したとき、周方向において第１の凸部８１９及び第２の凸部８２１９に挟まれた（すなわち、周方向において第１の凸部８１９と第２の凸部８２１９との間に位置する）弾性部材８３が圧縮される。この圧縮による反力が生じて周り止め作用が生じる。
また、第１の凸部８１９及び第２の凸部８２１９の間隔を調整することで、ハブプレート８１及び第１の慣性マス部材８２１が回転方向（周方向）に大きく差動したときに生じる弾性部材８３の回転方向（周方向）のばね定数を調整することができる。
【０１０９】
８−１．第８の実施形態の変形例１（図示せず）
第８の実施形態の変形例１として、第１の弾性部材８３の形状を、ハブプレート８１の第１の凸部８１９の、第１の弾性部材８３に接触する部分の形状に対応して、予め変形した状態で形成してもよい。加えて、第１の弾性部材８３の形状を、第１の慣性マス部材８２１の第２の凸部８２１９の、第１の弾性部材８３に接触する部分の形状に対応して、予め変形した状態で形成してもよい。
【０１１０】
８−２．第８の実施形態の変形例２（図示せず）
第８の実施形態の変形例２として、第２の実施形態のように２つの弾性部材を有する構成において、第１の弾性部材を挟持するハブプレートの第１の面及び第１の慣性マス部材だけでなく、第２の弾性部材を挟持するハブプレートの第２の面及び第２の慣性マス部材にも、上記のような凸部を設けてもよい。
【０１１１】
８−３．第８の実施形態の変形例３（図示せず）
第１の慣性マス部材８２１の各第２の凸部８２１９は、径方向に連続する構成としてもよい。すなわち、第１の慣性マス部材８２１を軸方向から見たとき、各第２の凸部８２１９の裏面（第１の保持部８２１１の裏面８２１１ｂ側）は、径方向に貫通する溝として形成されてもよい。
【０１１２】
上記構成を有するトーショナルラバーダンパによれば、トーショナルラバーダンパ８の使用時に、前記溝を通過する空気の流れが作られる。これにより、弾性部材８３の内部発熱を効率的に放熱することができる。
【０１１３】
９．第９の実施形態
図１３は、本発明の第９の実施形態に係るトーショナルラバーダンパを示す断面図である。
【０１１４】
第９の実施形態は、第２の実施形態に係るトーショナルラバーダンパ２のハブプレート２１を変形し、これに対応して第１の慣性マス部材２２１及び第２の慣性マス部材２２２を変形することで、トーショナルラバーダンパの径方向のズレの抑制を図る。
【０１１５】
同図に示すように、本実施形態に係るトーショナルラバーダンパ９は、ハブプレート９１と、第１の慣性マス部材９２１及び第２の慣性マス部材９２２を有する慣性マス９２と、第１の弾性部材９３と、第２の弾性部材９４とを有する。
【０１１６】
ハブプレート９１の第１の面９１１には、環状の第１の凸部９１９ａが設けられる。第１の凸部９１９ａは、第１の面９１１から、第２の面９１２から第１の面９１１に向かう方向に突出する。
【０１１７】
第１の慣性マス部材９２１の第１の保持部９２１１には、環状の第１の凹部９２１９が設けられる。第１の凹部９２１９は、第１の凸部９１９ａに対応した形状を有し、対向する位置に設けられる。第１の凹部９２１９は、第１の保持部９２１１の保持面９２１１ａ（第１の弾性部材９３を保持する面）に、保持面９２１１ａから保持面９２１１ａの裏面９２１１ｂに向かう方向に窪む。
【０１１８】
第１の弾性部材９３は、少なくとも、ハブプレート９１の第１の凸部９１９ａと、第１の慣性マス部材９２１の第１の凹部９２１９との間に圧縮して挟持される。
【０１１９】
ハブプレート９１の第２の面９１２には、環状の第２の凸部９１９ｂが設けられる。第２の凸部９１９ｂは、第２の面９１２から、第１の面９１１から第２の面９１２に向かう方向に突出する。
【０１２０】
第２の慣性マス部材９２２の第２の保持部９２２１には、環状の第２の凹部９２２９が設けられる。第２の凹部９２２９は、第２の凸部９１９ｂに対応した形状を有し、対向する位置に設けられる。第２の凹部９２２９は、第２の保持部９２２１の保持面９２２１ａ（第２の弾性部材９４を保持する面）に、保持面９２２１ａから保持面９２２１ａの裏面９２２１ｂに向かう方向に窪む。
【０１２１】
第２の弾性部材９４は、少なくとも、ハブプレート９１の第２の凸部９１９ｂと、第２の慣性マス部材９２２の第２の凹部９２２９との間に圧縮して挟持される。
【０１２２】
上記構成を有するトーショナルラバーダンパ９によれば、第１の弾性部材９３が、軸方向だけでなく、第１の凸部９１９ａ及び第１の凹部９２１９により、径方向にも支持される。第２の弾性部材９４が、軸方向だけでなく、第２の凸部９１９ｂ及び第２の凹部９２２９により、径方向にも支持される。これにより、慣性マス９２の径方向ズレが抑えられる。慣性マス９２の径方向ズレが抑えられることから、第１の慣性マス部材９２１にプーリを一体に形成する場合（図示せず）、径方向荷重を受けても、慣性マス９２に径方向のズレが生じ辛い。また、一時的に径方向のズレが生じたとしても、元の位置に復帰することができる。
【０１２３】
１０．第１０の実施形態（図示せず）
一方の第１及び第２の慣性マス部材を板金製とし、他方の第１及び第２の慣性マス部材を重量調整が容易な鋳物で形成してもよい。この場合、板金製の第１又は第２の慣性マス部材を屈曲し、接続部を形成する。一方、鋳物製の第１又は第２の慣性マス部材は、屈曲させず、接続部を形成しない。板金製の第１又は第２の慣性マス部材の接続部の内周面と、鋳物製の第１又は第２の慣性マス部材の保持部の外周面とを、嵌合又は溶接にて固着する。
【０１２４】
上記構成を有するトーショナルラバーダンパによれば、外径の大型化を抑えつつ、慣性マスの重量調整が容易になる。
【０１２５】
１１．第１１の実施形態（図示せず）
第１及び／又は第２の弾性部材を、外径側に向かって厚くしてもよい。具体的には、ハブプレートの中心から第１及び／又は第２の弾性部材の外径側端部を結ぶ直線に沿って、第１及び／又は第２の弾性部材を厚くする。より具体的には、第１の慣性部材の第１の保持部を、内径側から外径側に向かって、第２の慣性部材から遠ざかるように傾斜させる。第２の慣性部材の第２の保持部を、内径側から外径側に向かって、第１の慣性部材から遠ざかるように傾斜させる。
【０１２６】
上記構成を有するトーショナルラバーダンパによれば、第１及び／又は第２の弾性部材の内径側端部と外径側端部の歪みが一定となるため、部分的な応力の集中を抑えることができる。
【０１２７】
なお、本明細書中に記載された効果はあくまで例示であって限定されるものでは無く、また他の効果があってもよい。上記の複数の効果の記載は、それらの効果が必ずしも同時に発揮されるということを意味しているのではない。条件等により、少なくとも上記した効果のいずれかが得られることを意味しており、もちろん本明細書中に記載されていない効果が発揮される可能性もある。
【０１２８】
以上説明した各形態の特徴部分のうち、少なくとも２つの特徴部分を組み合わせることも可能である。すなわち各実施形態で説明した種々の特徴部分は、各実施形態の区別なく、任意に組み合わされてもよい。
【符号の説明】
【０１２９】
１、２、３、４、５、６、７、８、８ａ、９…トーショナルラバーダンパ
１１、２１、３１、４１、５１、６１、７１、８１、８１ａ、９１…ハブプレート
１２、２２、３２、４２、５２、６２、７２、８２、９２…慣性マス
１３、５３、８３、８３ａ…弾性部材
１４、５４、６４、８４…摩擦部材
２３、３３、４３、６３、７３、８３、９３…第１の弾性部材
２４、３４、４４、６７、７４、９４…第２の弾性部材
４５、５５、６５…プーリ
５６…ベアリング
１２１、２２１、３２１、４２１、５２１、６２１、７２１、８２１、８２１ａ、９２１…第１の慣性マス部材
１２２、２２２、３２２、４２２、５２２、６２２、７２２、８２２、９２２…第２の慣性マス部材
１２１１、３２１１、４２１１、８２１１、９２１１…第１の保持部
１２１２、４２１２、５２１２…第１の接続部
１２２１、２２２１、３２２１、４２２１、５２２１、６２２１、７２２１、９２２１…第２の保持部
１２２２、４２２２、５２２２…第２の接続部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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