【事件の表示】
　商願２００３−　８４９１１拒絶査定不服審判事件について、次のとおり審決する。
【結　論】
　本件審判の請求は、成り立たない。
【理　由】
１　本願商標
　本願商標は、「Ｂ　ＰＬＵＳ」の欧文字を標準文字で表してなり、第１２類に属する願書に記載の商品を指定商品として、平成１５年９月３０日に登録出願、その後、指定商品については、同１６年４月５日付の手続補正書において、第１２類「自動車並びにその部品及び付属品，二輪自動車・自転車並びにそれらの部品及び付属品」と補正されたものである。
　
２　引用商標
　原査定において、本願の拒絶の理由に引用した登録商標は、以下のとおりである。　
（１）登録第１４６６０６８号商標（以下「引用商標１」という。）は、「プラス」の片仮名文字を横書きしてなり、昭和４６年１０月１９日に登録出願、第１２類「手押し車、その他本類に属する商品」を指定商品として同５６年６月３０日に設定登録、その後、平成３年９月２７日及び同１３年１月３０日に商標権の存続期間の更新登録がされ、同１４年１０月１６日に指定商品の書換登録がなされ、その指定商品は第６類「いかり，金属製ビット，金属製ボラード」、第９類「消防艇，ロケット，消防車，自動車用シガーライター」、第１２類「船舶並びにその部品及び附属品，航空機並びにその部品及び附属品，鉄道車両並びにその部品及び附属品，自動車並びにその部品及び附属品，二輪自動車・自転車並びにそれらの部品及び附属品，乳母車，人力車，そり，手押し車，荷車，馬車，リヤカー，タイヤ又はチューブの修繕用ゴムはり付け片」、第１３類「戦車」、第１９類「ビット及びボラード（金属製のものを除く。）」及び第２２類「ターポリン，帆」となったものである。
（２）登録第１５９４０５３号商標（以下「引用商標２」という。）は、別掲（１）のとおりの構成よりなり、昭和４７年７月２５日に登録出願、第１２類「輸送機械器具、その部品及び附属品（他の類に属するものを除く）」を指定商品として同５８年６月３０日に設定登録、その後、平成５年１１月２９日及び同１５年５月１３日に商標権の存続期間の更新登録がされ、同１６年９月２２日に指定商品の書換登録がなされ、引用商標１と同じ指定商品に書き換えられている。
（３）登録第１５９４０５６号商標（以下「引用商標３」という。）は、別掲（２）のとおりの構成よりなり、昭和４７年７月２５日に登録出願、第１２類「輸送機械器具、その部品及び附属品（他の類に属するものを除く）」を指定商品として同５８年６月３０日に設定登録、その後、平成５年１１月２９日及び同１５年５月１３日に商標権の存続期間の更新登録がされ、同１６年９月２２日に指定商品の書換登録がなされ、引用商標１と同じ指定商品に書き換えられている。
（４）登録第１７６１５４０号商標（以下「引用商標４」という。）は、「ＰＬＵＳ」の欧文字を横書きしてなり、昭和５７年９月２１日に登録出願、第１２類「輸送機械器具、その部品および附属品（他の類に属するものを除く）」を指定商品として同６０年４月２３日に設定登録、その後、平成７年４月２７日及び同１７年３月２２日に商標権の存続期間の更新登録がされ、同１７年１１月１６日に指定商品の書換登録がなされ、引用商標１と同じ指定商品に書き換えられている。
（５）登録第１８６６６５１号商標（以下「引用商標５」という。）は、「ＰＬＵＳ」の欧文字を横書きしてなり、昭和５８年８月２６日に登録出願、第１２類「輸送機械器具、その部品および附属品（他の類に属するものを除く）」を指定商品として同６１年５月３０日に設定登録、その後、平成８年４月２６日に商標権の存続期間の更新登録がされたものである。
（６）登録第２０１７４０６号商標（以下「引用商標６」という。）は、「ＰＬＵＳ」の欧文字を籠文字をもって横書きしてなり、昭和６０年１０月９日に登録出願、第１２類「輸送機械器具、その部品および附属品（他の類に属するものを除く）」を指定商品として同６３年１月２６日に設定登録、その後、平成１０年２月１０日に商標権の存続期間の更新登録がされたものである。
（７）登録第２６７００９８号商標（以下「引用商標７」という。）は、「プラス」の片仮名文字を横書きしてなり、平成３年８月２２日に登録出願、第１２類「輸送機械器具、その部品および附属品（他の類に属するものを除く）」を指定商品として同６年５月３１日に設定登録、その後、平成１６年３月２３日に商標権の存続期間の更新登録がされ、同年１２月１５日に指定商品の書換登録がなされ、引用商標１と同じ指定商品に書き換えられている。
（８）登録第４３９８２４２号商標（以下「引用商標８」という。）は、別掲（３）のとおりの構成よりなり、平成１１年６月２９日に登録出願、第１２類「自動車並びにその部品及び付属品，二輪自動車・自転車並びにそれらの部品及び付属品，乳母車，手押し車，荷車，リヤカー」を指定商品として同１２年７月７日に設定登録されたものである。
　
３　当審の判断
　本願商標は、前記のとおりの構成からなるところ、その構成中の「Ｂ」の文字部分と「ＰＬＵＳ」の文字部分との間には、一文字分の間隔が開けられており、視覚上明瞭に、「Ｂ」と「ＰＬＵＳ」とに分離して看取されるばかりでなく、「Ｂ」の文字は、他のアルファベット１文字と同様に、商品の規格・品番等を表示するための記号・符号の一類型として、本願指定商品を取り扱う業界にとどまらず、各種業界において広く一般的に採択・使用されているものである。そして、「Ｂ」と「ＰＬＵＳ」の文字部分とを結合することにより、その構成全体をもって特定の親しまれた意味合いを理解・認識させるものともいい難く、これを常に一体不可分のものとして把握しなければならないとする格別の事情も見いだせない。
　そうとすれば、本願商標は、その構成中、自他商品の識別標識としての機能を果たすのは「ＰＬＵＳ」の文字部分にあるものというべきであるから、本願商標に接する取引者・需要者は、後半の「ＰＬＵＳ」の文字部分に着目して取引に当たる場合も決して少なくないものとみるのが相当である。
　してみれば、本願商標は、該「ＰＬＵＳ」の文字に相応して、単に「プラス」の称呼及び「加えること、余分、利益」等の観念をも生ずるものといわなければならない。
　他方、引用商標１及び４ないし７は、前記のとおりの構成からなるものであるから、その構成文字に相応して、「プラス」の称呼及び「加えること、余分、利益」等の観念を生ずるものであり、引用商標２、３及び８は、別掲のとおりの構成からなるものであるから、顕著に表されている「ＰＬＵＳ」あるいは「プラス」の文字部分に相応して、「プラス」の称呼及び「加えること、余分、利益」等の観念を生ずるものと認められる。
　してみれば、本願商標と引用各商標とは、「プラス」の称呼及び「加えること、余分、利益」等の観念を共通にし、加えて、本願商標と引用商標２ないし６とは、「ＰＬＵＳ」の綴り字を同じくするものであるから、外観においても互いに共通する要素を有するものといわなければならない。
　この点について、請求人は、語頭や語尾に他のアルファベットや数字１文字を有する「プラス」を語幹とする商標が多数登録されており、これらの登録例に照らしてみれば、本願商標も登録されてしかるべきである旨主張している。
　しかしながら、請求人が主張している事例は、例えば、「エープラス」、「シープラス」、「エフプラス」のように、そのほとんどが片仮名文字をもって一連に表された商標であって、本願商標とは、その構成を異にするものであって、明らかに事案を異にするものというべきであるから、上記認定に影響を及ぼすものとは認められない。
　以上のとおり、本願商標と引用各商標とは、「プラス」の称呼及び「加えること、余分、利益」等の観念を共通にし、引用商標２ないし６との関係においては、外観においても相紛らわしい類似の商標であり、かつ、補正後の本願の指定商品は、引用各商標の指定商品といまだ同一又は類似する商品と認められるものである。 
　したがって、本願商標が商標法第４条第１項第１１号に該当するとして本願を拒絶した原査定は妥当であって、これを取り消すことはできない。
　よって、結論のとおり審決する。