(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、正の屈折力の第１レンズ群、負の屈折力の第２レンズ群、正の屈折力の第３レンズ群、及び正の屈折力の第４レンズ群からなり、短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際し、第１レンズ群と第４レンズ群が固定で、第２レンズ群が像側に移動し、第３レンズ群が像側に移動してから物体側に移動する望遠ズームレンズ系において、
第１レンズ群は、空気間隔最大のところで分けられる正の屈折力をもつ前群と、正の屈折力をもちフォーカスレンズ群として機能する後群とからなっていて、該後群は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと物体側に凸面を向けた正レンズからなり、
次の条件式（１’）を満足することを特徴とする望遠ズームレンズ系。
（１’）２．９４≦ｆ１Ｒ／ｆｗ＜３．５
但し、
ｆ１Ｒ；第１レンズ群後群の焦点距離、
ｆｗ；短焦点距離端における全系の焦点距離。
【請求項２】
請求項１記載の望遠ズームレンズ系において、第４レンズ群は、空気間隔最大のところで分けられる前群と後群からなっており、次の条件式（２）を満足する望遠ズームレンズ系。
（２）１．８＜ｆ４Ｒ／ｆｗ＜３．６
但し、
ｆ４Ｒ；第４レンズ群後群の焦点距離、
ｆｗ；短焦点距離端における全系の焦点距離。
【請求項３】
物体側から順に、正の屈折力の第１レンズ群、負の屈折力の第２レンズ群、正の屈折力の第３レンズ群、及び正の屈折力の第４レンズ群からなり、短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際し、第１レンズ群と第４レンズ群が固定で、第２レンズ群が像側に移動し、第３レンズ群が像側に移動してから物体側に移動する望遠ズームレンズ系において、
第１レンズ群は、空気間隔最大のところで分けられる正の屈折力をもつ前群と、正の屈折力をもちフォーカスレンズ群として機能する後群とからなっており、
第４レンズ群は、空気間隔最大のところで分けられる前群と後群からなっており、
次の条件式（１）及び（２）を満足することを特徴とする望遠ズームレンズ系。
（１）２．７＜ｆ１Ｒ／ｆｗ＜３．５
（２）１．８＜ｆ４Ｒ／ｆｗ＜３．６
但し、
ｆ１Ｒ；第１レンズ群後群の焦点距離、
ｆ４Ｒ；第４レンズ群後群の焦点距離、
ｆｗ；短焦点距離端における全系の焦点距離。
【請求項４】
請求項２または３記載の望遠ズームレンズ系において、第４レンズ群の前群と後群の間に固定絞りが配置されている望遠ズームレンズ系。
【請求項５】
請求項１ないし４のいずれか１項記載の望遠ズームレンズ系において、第１レンズ群中には、アッベ数８０以上の硝材からなる正レンズが１枚含まれている望遠ズームレンズ系。
【請求項６】
請求項１ないし５のいずれか１項記載の望遠ズームレンズ系において、次の条件式（３）を満足する望遠ズームレンズ系。
（３）１．６＜ｆ１／ｆｗ＜２．５
但し、
ｆ１；第１レンズ群の焦点距離。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、一眼レフカメラ用に好適な望遠ズームレンズ系に関する。
【背景技術】
【０００２】
望遠ズームレンズ系としては従来、物体側から順に正負正正の４群ズームレンズ系が広く用いられている（特許文献１から６）。
【特許文献１】特開２０００-０１９３９８号公報
【特許文献２】特開２００２-００６２１５号公報
【特許文献３】特開２００３-０９０９５８号公報
【特許文献４】特開２００３-２０２４９７号公報
【特許文献５】特開２００３-３４４７６６号公報
【特許文献６】特開２００４-１０９５５９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
これらの従来例は、いわゆる３５ミリ版フィルムフォーマット一眼レフカメラ用に設計されており、最近の小型撮像素子を用いたデジタル一眼レフカメラに流用することができない。なぜなら、小型撮像素子に対して同じ画角を撮影しようとすると焦点距離が３５ミリ版フィルムと撮像素子の寸法比分短くなり、それに伴いバックフォーカスが短くなるのに対し、デジタル一眼レフボディにも、過去の３５ミリ版用交換レンズを使いたいというユーザーの要望を満たすため、デジタル一眼レフボディにおいても従来の３５ミリ版一眼レフカメラと同一のフランジバックを確保しなければならない。したがって、デジタルカメラ用交換レンズには従来にはない、短い焦点距離と長いバックフォーカスを両立させなければならないという課題が存在する。
【０００４】
本発明は、画角が１０゜から３０゜程度（変倍比（ズーム比）が３倍弱程度）の望遠ズームレンズ系であって、短い焦点距離にも関らず長いバックフォーカスを有しながら、小型で、光学性能及び操作性に優れた望遠ズームレンズ系を得ることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明は、物体側から順に、正の屈折力の第１レンズ群、負の屈折力の第２レンズ群、正の屈折力の第３レンズ群、及び正の屈折力の第４レンズ群からなり、短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際し、第１レンズ群と第４レンズ群が固定で、第２レンズ群が像側に移動し、第３レンズ群が像側に移動してから物体側に移動する望遠ズームレンズ系において、第１レンズ群は、空気間隔最大のところで分けられる正の屈折力をもつ前群と、正の屈折力をもちフォーカスレンズ群として機能する後群とからなっていて、該後群は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと物体側に凸面を向けた正レンズからなり、次の条件式（１’）を満足することを特徴としている。
（１’）２．９４≦ｆ１Ｒ／ｆｗ＜３．５
但し、
ｆ１Ｒ；第１レンズ群後群の焦点距離、
ｆｗ；短焦点距離端における全系の焦点距離、
である。
【０００６】
この望遠ズームレンズ系において、第４レンズ群は、空気間隔最大のところで分けられる前群と後群から構成し、次の条件式（２）を満足させることが好ましい。
（２）１．８＜ｆ４Ｒ／ｆｗ＜３．６
但し、
ｆ４Ｒ；第４レンズ群後群の焦点距離、
ｆｗ；短焦点距離端における全系の焦点距離、
である。
【０００７】
また、第４レンズ群の前群と後群の間には固定絞りを配置することが望ましい。
【０００８】
本発明は、別の態様によると、物体側から順に、正の屈折力の第１レンズ群、負の屈折力の第２レンズ群、正の屈折力の第３レンズ群、及び正の屈折力の第４レンズ群からなり、短焦点距離端から長焦点距離端への変倍に際し、第１レンズ群と第４レンズ群が固定で、第２レンズ群が像側に移動し、第３レンズ群が像側に移動してから物体側に移動する望遠ズームレンズ系において、第１レンズ群は、空気間隔最大のところで分けられる正の屈折力をもつ前群と、正の屈折力をもちフォーカスレンズ群として機能する後群とからなっており、第４レンズ群は、空気間隔最大のところで分けられる前群と後群からなっており、次の条件式（１）及び（２）を満足することを特徴としている。
（１）２．７＜ｆ１Ｒ／ｆｗ＜３．５
（２）１．８＜ｆ４Ｒ／ｆｗ＜３．６
但し、
ｆ１Ｒ；第１レンズ群後群の焦点距離、
ｆ４Ｒ；第４レンズ群後群の焦点距離、
ｆｗ；短焦点距離端における全系の焦点距離、
である。
【０００９】
第４レンズ群の前群と後群の間には、第一の態様と同様に、固定絞りを配置することが好ましい。
【００１０】
また、いずれの態様でも、第１レンズ群中には、アッベ数８０以上の硝材からなる正レンズは１枚配置することが好ましい。
【００１１】
さらに、いずれの態様でも、次の条件式（３）を満足することが好ましい。
（３）１．６＜ｆ１／ｆｗ＜２．５
但し、
ｆ１；第１レンズ群の焦点距離、
である。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、画角が１０゜から３０゜程度（変倍比（ズーム比）が３倍弱程度）の望遠ズームレンズ系であって、小型で、光学性能及び操作性に優れた望遠ズームレンズ系を得ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
本実施形態の望遠ズームレンズ系は、図２１の簡易移動図に示すように、物体側から順に、正の屈折力の第１レンズ群１０、負の屈折力の第２レンズ群２０、正の屈折力の第３レンズ群３０、及び正の屈折力の第４レンズ群４０からなり、短焦点距離端から長焦点距離端への変倍（ズーミング）に際し、第１レンズ群１０と第４レンズ群４０が固定で（像面Ｉに対する距離が変化せず）、第２レンズ群２０が像側に移動し、第３レンズ群３０が像側に移動してから物体側に移動する。可動絞り（開閉絞り）ＫＳは第３レンズ群３０と第４レンズ群４０の間に配置されている。
【００１４】
第１レンズ群１０は、レンズ間隔最大のところで分けられる前群１０Ｆと後群１０Ｒを有している。前群１０Ｆと後群１０Ｒはともに正の屈折力であり、後群１０Ｆがフォーカス群として機能する。
【００１５】
また、第４レンズ群４０は、レンズ間隔最大のところで分けられる前群４０Ｆと後群４０Ｒを有している。この第４レンズ群前群４０Ｆと後群４０Ｒはともに正の屈折力であり、両者の間には、固定絞りＦＳが配置されている。
【００１６】
Ｆ値の大きい望遠ズームレンズ系では、第１レンズ群の口径が比較的小径であるため、変倍時に第１レンズ群が移動する光学系が一般的に用いられている。これは短焦点距離端でのレンズ全長が短くなり、小型化に有利なためである。これに対し、Ｆ値の小さい大口径望遠ズームレンズ系では、第１レンズ群が大口径で重いことから変倍時に移動させないことが好ましい。本発明の望遠ズームレンズ系では、変倍時に第１レンズ群１０と第４レンズ群４０を移動させず、比較的小径でレンズ枚数も少なくすることができる第２レンズ群２０と第３レンズ群３０を移動させる構成を用いることにより、大口径に対応している。
【００１７】
以上のレンズ構成（変倍機構）の望遠ズームレンズ系において、フォーカシングは、第１レンズ群１０をレンズ間隔最大のところで前群１０Ｆと後群１０Ｒに分けた上で、その後群１０Ｒによって行っている。具体的には、無限遠物体から近距離物体に合焦させる際、第１レンズ群後群を像側から物体側に移動させる。物体側から順に正負正正のズームレンズ系では、バリエータである第２レンズ群でフォーカシングを行うものもあるが、焦点距離によりフォーカス移動量が異なるバリフォーカルとなり、制御が複雑化してしまう。これに対し、変倍時に固定の第１レンズ群でフォーカシングを行うと、全焦点距離域で同じフォーカス移動量となるため、制御が容易になる。
【００１８】
一方、第１レンズ群は大口径で重い。このため第１レンズ群全体でフォーカシングを行うのは駆動系（駆動モータ）に大きな負担がかかり、迅速なフォーカシングが難しい。そこで、第１レンズ群１０を前群１０Ｆと後群１０Ｒに分け、その後群１０Ｒをフォーカスレンズ群とすることにより、迅速なフォーカシングを可能とした。また、第１レンズ群前群１０Ｆは、変倍時フォーカシング時ともに固定とすることにより、レンズ全長が変化しないため、使い勝手がよい。
【００１９】
フォーカスレンズ群であるこの第１レンズ群後群１０Ｒは、物体側から順に位置する、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと物体側に凸面を向けた正レンズから構成することが好ましい。第１レンズ群後群を正レンズ１枚で構成している先行例もあるが、正レンズ１枚をフォーカス群とすると、フォーカス群単独で色収差が補正されていないため、フォーカシング時の全系の色収差変動が大きくなってしまう。フォーカス群を負メニスカスレンズと正レンズの２枚構成とすることで、フォーカス群単独で色収差を補正し、フォーカシング時の全系の色収差変動を小さく抑えることができる。また、物体側を凸面とすることで、各面に入射する光束の入射角を小さくできることから、第１レンズ群後群１０Ｒ内において球面収差・コマ収差を補正できるので、フォーカシング時の全系の収差変動を小さく抑えることができる。
【００２０】
条件式（１）及び（１’）は、フォーカスレンズ群である第１レンズ群後群の焦点距離と短焦点距離端における全系の焦点距離の比に関する条件式である。条件式（１）及び（１’）の上限を超えて第１レンズ群後群の正の屈折力が弱くなると、フォーカシングのための移動量が大きくなり、軸外光束の第１レンズ群後群での通過位置がフォーカシング位置によって大きく異なることとなるため、像面湾曲、軸外コマ収差等の変動が大きくなる。条件式（１）及び（１’）の下限を超えて第１レンズ群後群の正の屈折力が強くなると、球面収差、コマ収差の補正が困難になる。
【００２１】
本発明の望遠ズームレンズ系では、第４レンズ群を空気間隔最大のところで前群と後群に分け、その後群が条件式（２）を満足することが好ましい。条件式（２）の上限を超えて第４レンズ群後群の正の屈折力が弱くなると、歪曲収差の補正が不十分となる。条件式（２）の下限を超えて第４レンズ群後群の正の屈折力が強くなると、球面収差、コマ収差の補正が困難になる。
【００２２】
また、第４レンズ群の前後群の間には、固定絞りを配置することが好ましい。最も像側の第４レンズ群中に固定絞りを配置することにより、該固定絞りより像側の第４レンズ群後群において焦点距離に拘わらず軸外光束を効果的に遮光することが可能となる。
【００２３】
また、本発明の望遠ズームレンズ系では、第１レンズ群中の正レンズは、アッベ数が８０以上の硝材からなるものを１枚用いることが望ましい。第１レンズ群中にアッベ数８０以上の硝材からなる正レンズを複数枚使用すると、軸上色収差の補正には有利であるが、倍率色収差を良好に補正することが困難になる。また、アッベ数が８０以上の硝材は一般に温度変化による形状変化が大きいという性質を持っている。本発明の対象とする大口径の望遠ズームレンズ系は、第１レンズ群内の正レンズが大径となるため、アッベ数８０以上の硝材を複数枚用いると、温度変化による焦点距離やバックフォーカス・諸収差の変化が大きくなり好ましくない。
【００２４】
さらに、球面収差、軸上色収差を良好に補正するために、第１レンズ群は条件式（３）を満足することが好ましい。条件式（３）の上限を超えて第１レンズ群の正の屈折力が弱くなると、倍率色収差の補正が不十分となる。条件式（３）の下限を超えて第１レンズ群の正の屈折力が強くなると、球面収差、軸上色収差の補正が困難になる。
【００２５】
次に具体的な実施例を示す。以下の実施例はいずれも、デジタル一眼レフ用である。諸収差図及び表中、ＳＡは球面収差、ＳＣは正弦条件、球面収差で表される色収差（軸上色収差）図及び倍率色収差図中のｄ線、ｇ線、Ｃ線はそれぞれの波長に対する収差、Ｓはサジタル、Ｍはメリディオナル、Ｗは半画角（゜）、FはＦナンバー、ｆは全系の焦点距離、fBはバックフォーカス、ｒは曲率半径、ｄはレンズ厚またはレンズ間隔、Ｎd はｄ線の屈折率、νはアッベ数を示す。F、f、W、fB、及び変倍に伴って間隔が変化するレンズ間隔の値（ｄ値）は、短焦点距離端-中間焦点距離-長焦点距離端の順に示している。
【実施例１】
【００２６】
図１ないし図４と表１は本発明による望遠ズームレンズ系の実施例１を示している。図１は短焦点距離端におけるレンズ構成図、図２はその諸収差図、図３は長焦点距離端におけるレンズ構成図、図４はその諸収差図、表１はその数値データである。
本実施例の望遠ズームレンズ系は、物体側から順に、正の第１レンズ群１０、負の第２レンズ群２０、正の第３レンズ群３０、及び正の第４レンズ群４０からなる。
第１レンズ群１０は、物体側から順に、物体側に凸の負メニスカスレンズと物体側に凸の正メニスカスレンズの接合レンズ、物体側に凸の正メニスカスレンズ、物体側に凸の負メニスカスレンズ、及び両凸正レンズからなる。物体側の３枚のレンズが第１レンズ群前群１０Ｆであり、その後方のレンズが第１レンズ群後群１０Ｒである。
第２レンズ群２０は、物体側から順に、両凹負レンズ、両凹負レンズと物体側に凸の正メニスカスレンズの接合レンズ、及び像側に凸の負メニスカスレンズからなる。
第３レンズ群３０は、物体側から順に、像側に凸の正メニスカスレンズ、及び両凸正レンズと像側に凸の負メニスカスレンズの接合レンズからなる。
第４レンズ群４０は、物体側から順に、物体側に凸の正メニスカスレンズ、両凸正レンズと両凹負レンズの接合レンズ、両凸正レンズ、像側に凸の負メニスカスレンズ、及び物体側に凸の正メニスカスレンズからなる。物体側の３枚のレンズが第４レンズ群前群４０Ｆであり、その後方のレンズが第４レンズ群後群４０Ｒである。
可動絞りＫＳは、第２２面（第４レンズ群４０）の極から前方2.00にあり、固定絞りＦＳは、第２６面の極から後方4.00にある。
（表１）
F    = 1: 2.9   -   2.9   -   2.9
f    =   51.50  - 100.00  - 146.00（ズーム比=2.83）
W    =   15.8   -   8.0   -   5.5
fB   =   39.70  -  39.70  -  39.70
面 No.      ｒ                ｄ          Ｎd        ν
1      117.259      2.20            1.77716      46.0
2       56.610      8.78            1.48749      70.2
3      514.871      0.10                ‐          ‐
4       61.808      6.59            1.49700      81.6
5      201.351     13.04                ‐          ‐
6       53.555      2.00            1.84666      23.8
7       42.355      1.24                ‐          ‐
8       47.572      8.69            1.48749      70.2
9    -1480.709     1.50-21.11-27.55     ‐      ‐
10    -541.075      1.20            1.80400      46.6
11      24.441      5.51                ‐           ‐
12     -89.935      1.20            1.48749      70.2
13      25.174      4.60            1.84666      23.8
14     152.990      2.87                ‐          ‐
15     -42.933      1.20            1.72916      54.7
16    -345.673     19.87-10.65-2.00     ‐       ‐
17  -25471.148      2.94            1.80610      40.9
18     -94.400      0.10                ‐          -
19     120.786      5.60            1.49700      81.6                   
20     -28.577      1.20            1.80518      25.4
21     -51.630     13.60-3.21-5.42      ‐       ‐
22     100.269      2.19            1.65726      34.4
23     280.987      0.40                ‐           ‐
24      22.271      8.26            1.48749      70.2
25   -1351.900      1.40            1.68965      40.5
26      31.458     14.93                ‐           ‐
27     135.502      5.79            1.58821      39.4
28     -30.765      3.61                ‐           ‐
29     -20.339      1.20            1.80100      35.0
30     -63.586      0.10                ‐           ‐
31      62.025      3.40            1.51633      64.1
32    4807.794       -                  ‐           ‐
【実施例２】
【００２７】
図５ないし図８と表２は本発明による望遠ズームレンズ系の実施例２を示している。図５は短焦点距離端におけるレンズ構成図、図６はその諸収差図、図７は長焦点距離端におけるレンズ構成図、図８はその諸収差図、表２はその数値データである。基本的なレンズ構成は、実施例１と同様である。
可動絞りＫＳは、第２２面（第４レンズ群４０）の極から前方2.00にあり、固定絞りＦＳは、第２６面の極から後方3.00にある。
（表２）
F    = 1: 2.9   -   2.9   -   2.9
f    =   51.50  - 100.00  - 145.50（ズーム比=2.83）
W    =   15.9   -   8.0   -   5.5
fB   =   39.70  -  39.70  -  39.70
面 No.      ｒ                ｄ          Ｎd        ν
1        120.112      2.20           1.74400      44.8
2         57.176      9.08           1.48749      70.2
3        342.241      0.10              ‐           ‐
4         63.311      6.72           1.49700      81.6
5        196.124     14.96              ‐           ‐
6         56.412      2.00           1.80518      25.4
7         44.128      1.27              ‐           ‐
8         50.212      8.57           1.48749      70.2
9      -1557.840     1.50-22.56-29.75   ‐       ‐
10      -848.132      1.20           1.80400      46.6
11        26.227      4.37              ‐           ‐
12       -75.533      1.20           1.48749      70.2
13        27.977      4.60           1.84666      23.8
14       451.537      2.50              ‐           ‐
15       -43.202      1.20           1.77250      49.6
16      -269.577     21.79-11.75-2.10   ‐       ‐
17      -716.034      2.66           1.78590      44.2
18      -109.045      0.10              ‐           ‐
19       142.314      5.52           1.49700      81.6
20       -30.335      1.20           1.80518      25.4
21       -53.835     14.51-3.48-5.95    ‐        ‐
22        99.477      2.44           1.78590      44.2
23       533.447      0.40              ‐           ‐
24        22.108      9.00           1.49700      81.6
25      -360.599      1.90           1.70000      48.1
26        29.066     13.22              ‐           ‐
27        82.537      6.72           1.56732      42.8
28       -30.817      3.24              ‐           ‐
29       -20.744      1.20           1.80100      35.0
30       -63.956      0.10              ‐           ‐                
31        71.278      2.25           1.60562      43.7
32       223.872       -                ‐           ‐
【実施例３】
【００２８】
図９ないし図１２と表３は本発明による望遠ズームレンズ系の実施例３を示している。図９は短焦点距離端におけるレンズ構成図、図１０はその諸収差図、図１１は長焦点距離端におけるレンズ構成図、図１２はその諸収差図、表３はその数値データである。
第１レンズ群１０は、物体側から順に、物体側に凸の負メニスカスレンズと物体側に凸の正メニスカスレンズの接合レンズ、物体側に凸の正メニスカスレンズ、物体側に凸の負メニスカスレンズ、及び物体側に凸の正メニスカスレンズからなる。物体側の３枚のレンズが第１レンズ群前群１０Ｆであり、その後方のレンズ群が第１レンズ群後群である。第３レンズ群３０は、物体側から順に、両凸正レンズ、及び両凸正レンズと像側に凸の負メニスカスレンズの接合レンズからなる。その他の基本構成は実施例１と同様である。
可動絞りＫＳは、第２２面（第４レンズ群４０）の極から前方2.00にあり、固定絞りＦＳは、第２６面の極から後方3.50にある。
（表３）
F    = 1: 2.9   -   2.9   -   2.9
f    =   51.50  -  85.00  - 131.00（ズーム比=2.54）
W    =   16.8   -  10.2   -   6.6
fB   =   39.69  -  39.69  -  39.69
面 No.      ｒ                ｄ          Ｎd        ν
1         96.690      2.20            1.74400      44.8
2         53.418      8.64            1.48749      70.2
3        187.506      0.10              ‐           ‐
4         63.413      6.84            1.49700      81.6
5        247.469     14.39              ‐           ‐
6         55.107      2.00            1.80518      25.4
7         42.296      1.11              ‐           ‐
8         46.561      8.94            1.48749      70.2
9       8488.074     1.50-18.02-26.89   ‐        ‐
10      -240.375      1.20            1.80400      46.6
11        25.128      4.41              ‐           ‐
12       -61.757      1.20            1.48749      70.2
13        27.287      4.68            1.84666      23.8
14       337.845      2.17              ‐           ‐
15       -45.767      1.20            1.77250      49.6
16      -202.850     18.04-11.60-2.80   ‐       ‐
17       336.148      3.07            1.80400      46.6
18       -95.869      0.10              ‐           ‐
19       229.790      4.91            1.49700      81.6
20       -29.598      1.20            1.80518      25.4
21       -53.537     14.51-4.42-4.35    ‐        ‐
22        91.958      2.29            1.77250      49.6
23       321.853      0.20              ‐           ‐
24        21.190      7.93            1.49700      81.6
25      -157.683      1.20            1.66672      48.3
26        26.183     12.95              ‐           ‐
27        79.584      5.92            1.58144      40.7
28       -28.507      2.79              ‐           ‐
29       -20.892      1.20            1.80100      35.0
30       -59.213      0.10              ‐           ‐
31       105.684      2.07            1.51633      64.1
32       458.366       -                ‐           ‐
【実施例４】
【００２９】
図１３ないし図１６と表４は本発明による望遠ズームレンズ系の実施例４を示している。図１３は短焦点距離端におけるレンズ構成図、図１４はその諸収差図、図１５は長焦点距離端におけるレンズ構成図、図１６はその諸収差図、表４はその数値データである。
第３レンズ群３０は、物体側から順に、両凸正レンズ、及び両凸正レンズと像側に凸の負メニスカスレンズの接合レンズからなる。第４レンズ群４０は、物体側から順に、物体側に凸の正メニスカスレンズ、両凸正レンズと両凹負レンズの接合レンズ、両凸正レンズ、像側に凸の負メニスカスレンズ、及び両凸正レンズからなる。第４レンズ群４０は、物体側の３枚が第レンズ群前群４０Ｆであり、その後方のレンズが第４レンズ群後群４０Ｒである。その他の基本的なレンズ構成は実施例１と同様である。
可動絞りＫＳは、第２２面（第４レンズ群４０）の極から前方1.00にあり、固定絞りＦＳは、第２６面の極から後方3.00にある。
（表４）
F    = 1: 2.9   -   2.9   -   2.9
f    =   51.50  -  85.00  - 131.00（ズーム比=2.54）
W    =   16.8   -  10.1   -   6.6
fB   =   39.70  -  39.70  -  39.70
面 No.      ｒ                ｄ          Ｎd        ν
1         95.120      2.30            1.74400      44.8
2         52.415      8.42            1.48749      70.2
3        178.821      0.10               ‐           ‐
4         62.843      6.72            1.49700      81.6
5        223.592     15.13               ‐           ‐
6         55.545      2.00            1.80518      25.4
7         42.737      1.17               ‐           ‐
8         47.601      8.75            1.48749      70.2
9      -3615.125     1.70-18.38-27.46    ‐       ‐
10      -241.157      1.20            1.80400      46.6
11        25.125      4.70               ‐           ‐
12       -52.450      1.20            1.48749      70.2
13        28.699      5.66            1.84666      23.8
14       340.364      1.94               ‐           ‐
15       -47.319      1.20            1.74320      49.3
16      -123.977     17.51-10.79-1.50    ‐       ‐
17       226.079      2.73            1.77250      49.6
18      -102.714      0.10               ‐           ‐
19       753.451      4.48            1.49700      81.6
20       -30.585      1.20            1.80518      25.4
21       -53.883     13.15-3.19-3.39     ‐       ‐
22        81.191      2.49            1.77250      49.6
23       494.973      0.31               ‐           ‐
24        21.664      7.44            1.49700      81.6
25       -91.189      1.22            1.65844      50.9
26        25.338     14.53               ‐           ‐
27       105.893      5.88            1.60562      43.7
28       -27.998      2.79               ‐           ‐
29       -21.830      2.10            1.80100      35.0
30       -65.262      0.11               ‐           ‐
31       109.134      2.07            1.48749      70.2
32     -2798.868       -                 ‐           ‐
【実施例５】
【００３０】
図１７ないし図２０と表５は本発明による望遠ズームレンズ系の実施例５を示している。図１７は短焦点距離端におけるレンズ構成図、図１８はその諸収差図、図１９は長焦点距離端におけるレンズ構成図、図２０はその諸収差図、表５はその数値データである。
第３レンズ群３０は、物体側から順に、両凸正レンズ、及び像側に凸の正メニスカスレンズと像側に凸の負メニスカスレンズの接合レンズからなる。その他の基本構成は実施例１と同様である。
可動絞りＫＳは、第２２面（第４レンズ群４０）の極から前方1.00にあり、固定絞りＦＳは、第２６面の極から後方3.50にある。
（表５）
F    = 1: 2.9   -   2.9   -   2.9
f    =   51.50  -  85.00  - 131.00（ズーム比=2.54）
W    =   16.8   -  10.1   -   6.6
fB   =   39.70  -  39.70  -  39.70
面 No.      ｒ                ｄ          Ｎd        ν
1        105.398      2.30             1.74400       44.8
2         56.082      7.84             1.48749       70.2
3        180.272      0.10                ‐           ‐
4         66.104      6.43             1.49700       81.6
5        230.241     15.23                ‐           ‐
6         54.225      2.00             1.80518       25.4
7         42.675      1.05                ‐           ‐
8         48.313      8.82             1.48749       70.2
9      -1617.704     2.30-19.73-29.44     ‐        ‐
10      -181.711      1.20             1.80400       46.6
11        26.585      4.85                ‐           ‐
12       -50.615      1.20             1.48749       70.2 
13        30.138      3.60             1.84666       23.8
14       311.871      1.65                ‐           ‐
15       -52.317      1.10             1.72916       54.7
16      -100.273     19.04-11.78-1.50     ‐        ‐
17       174.749      2.14             1.77250       49.6
18      -174.749      1.06                ‐           ‐
19     -4485.526      4.73             1.49700       81.6
20       -29.038      1.10             1.80518       25.4
21       -49.755     13.18-3.01-3.58      ‐        ‐
22        73.832      2.65             1.77250       49.6
23       743.114      0.50                ‐           ‐
24        22.109      7.93             1.49700       81.6
25      -105.602      1.58             1.65844       50.9
26        24.579     14.57                ‐           ‐
27       120.433      5.20             1.60562       43.7
28       -28.928      3.00                ‐           ‐
29       -22.288      1.24             1.80100       35.0
30       -67.039      0.65                ‐           ‐
31        95.907      2.07             1.48749       70.2
32      3646.801       -                  ‐           ‐
【００３１】
各実施例の各条件式に対する値を表６に示す。
（表６）
実施例１  実施例２  実施例３  実施例４  実施例５
条件式（１）及び（１’）  2.94      3.12      3.14      3.13      2.97
条件式（２）              2.94      2.85      2.32      2.12      2.30
条件式（３）              1.64      1.77      1.71      1.74      1.79                                                                  
【００３２】
表６から明らかなように、実施例１ないし５は条件式（１）〜（３）を満足しており、また諸収差図から明らかなように諸収差は比較的よく補正されている。
【図面の簡単な説明】
【００３３】
【図１】本発明による望遠ズームレンズ系の実施例１の短焦点距離端におけるレンズ構成図である。
【図２】図１の構成における諸収差図である。
【図３】同実施例１の長焦点距離端におけるレンズ構成図である。
【図４】図３の構成における諸収差図である。
【図５】本発明による望遠ズームレンズ系の実施例２の短焦点距離端におけるレンズ構成図である。
【図６】図５の構成における諸収差図である。
【図７】同実施例２の長焦点距離端におけるレンズ構成図である。
【図８】図７の構成における諸収差図である。
【図９】本発明による望遠ズームレンズ系の実施例３の短焦点距離端におけるレンズ構成図である。
【図１０】図９の構成における諸収差図である。
【図１１】同実施例３の長焦点距離端におけるレンズ構成図である。
【図１２】図１１の構成における諸収差図である。
【図１３】本発明による望遠ズームレンズ系の実施例４の短焦点距離端におけるレンズ構成図である。
【図１４】図１３の構成における諸収差図である。
【図１５】同実施例４の長焦点距離端におけるレンズ構成図である。
【図１６】図１５の構成における諸収差図である。
【図１７】本発明による望遠ズームレンズ系の実施例５の短焦点距離端におけるレンズ構成図である。
【図１８】図１７の構成における諸収差図である。
【図１９】同実施例５の長焦点距離端におけるレンズ構成図である。
【図２０】図１９の構成における諸収差図である。
【図２１】本発明による望遠ズームレンズ系のズーム軌跡を示す簡易移動図である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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