【事件の表示】
　商願２００２−１０７５７１拒絶査定不服審判事件について、次のとおり審決する。
【結　論】
　本件審判の請求は、成り立たない。
【理　由】
１　本願商標
　本願商標は、「フィンスイム」の文字（標準文字による）を書してなり、第４１類「電子計算機端末又は移動体電話による通信を用いて行うゲームの提供，テレビゲーム機（家庭用及び業務用を含む。）による通信を用いたゲームの提供，電子計算機端末又は移動体電話による通信を用いて行うゲームに関する情報の提供，オンラインによる音楽の提供，オンラインによる画像の提供，技芸・スポーツ又は知識の教授，セミナーの企画・運営又は開催，動物の調教，植物の供覧，動物の供覧，電子出版物の提供，インターネットを利用した図書及び記録の供覧，オンラインによる電子書籍の提供，美術品の展示，庭園の供覧，洞窟の供覧，書籍の制作，映画・演芸・演劇又は音楽の演奏の興行の企画又は運営，映画の上映・制作又は配給，演芸の上演，演劇の演出又は上演，音楽の演奏，放送番組の制作，教育・文化・娯楽・スポーツ用ビデオの制作（映画・放送番組・広告用のものを除く。），放送番組の制作における演出，映像機器・音声機器等の機器であって放送番組の制作のために使用されるものの操作，音響用又は映像用のスタジオの提供，運動施設の提供，ゲーム機械器具を備えた遊戯場の提供，スロットマシン場の提供，ビリヤード場の提供，カラオケ・ビデオカラオケ施設の提供，その他の娯楽施設の提供，映画・演芸・演劇・音楽又は教育研修のための施設の提供，興行場の座席の手配，映写機及びその付属品の貸与，映写フィルムの貸与，楽器の貸与，運動用具の貸与，テレビジョン受信機の貸与，ラジオ受信機の貸与，レコード又は録音済み磁気テープの貸与，録画済み磁気テープの貸与，図書の貸与，ネガフィルムの貸与，ポジフィルムの貸与，おもちゃの貸与，家庭用テレビゲーム機の貸与，業務用ビデオゲーム機の貸与，その他の遊戯場機械器具の貸与，遊園地用機械器具の貸与，書画の貸与，ゴルフの興行の企画・運営又は開催，相撲の興行の企画・運営又は開催，ボクシングの興行の企画・運営又は開催，野球の興行の企画・運営又は開催，サッカーの興行の企画・運営又は開催，その他のスポーツの興行の企画・運営又は開催，キャラクターショーの企画・運営又は開催，声優イベントの企画・運営又は開催，興行の企画・運営又は開催（映画・演芸・演劇・音楽の演奏の興行及びスポーツ・競馬・競輪・競艇・小型自動車競走の興行に関するものを除く。），競馬の企画・運営又は開催，競輪の企画・運営又は開催，競艇の企画・運営又は開催，小型自動車競走の企画・運営又は開催，当せん金付証票の発売，献体に関する情報の提供，献体の手配，通訳，翻訳，カメラの貸与，光学機械器具の貸与」を指定役務として、平成１４年１２月５日に登録出願されたものである。
　
２　原査定の拒絶の理由
　原査定は、「本願商標は、『足ひれを使用し、水中又は水面を泳ぐスイミング』の意を容易に認識させる『フィンスイム』の文字を標準文字で表してなるものであるから、これを本願指定役務中、例えば、前記に照応するスポーツの教授・スポーツ施設の提供・運動用具の貸与・スポーツ用ビデオの制作（映画・放送番組・広告用のものを除く。），前記に照応するセミナーの企画・運営又は開催，前記に照応するスポーツの興行の企画・運営又は開催などのように、前記に関連した役務に使用するときは、単に役務の質（内容）を表示するにすぎないものと認める。したがって、本願商標は、商標法第３条第１項第３号に該当し、前記役務以外の役務に使用するときは、役務の質の誤認を生じさせるおそれがあるので、商標法第４条第１項第１６号に該当する。」旨認定、判断し、本願を拒絶したものである。
　
３　当審の判断
　本願商標は、上記１のとおり、「フィンスイム」の文字を書してなるところ、その構成中の「フィン」の文字は「潜水用の足ひれ。水中での推進力を得るために履くゴム製の靴の１種。」等の意味を有する語として、「スイム」の文字は「泳ぐこと。」等の意味を有する語として（「コンサイスカタカナ語辞典第２版」、株式会社三省堂発行）、それぞれ一般に広く慣れ親しまれているものであるから、その構成全体から「足ひれを用いて泳ぐこと。」の意味合いを容易に看取、認識させるものである。
　そして、本願商標の指定役務、特に原審において説示する水泳に関する分野において、「フィンスイム」の文字が、前記意味合いをもって、いわゆるスポーツクラブやスイミングクラブ等のカリキュラム名として一般に広く用いられている実情にあることは、例えば、以下に示すインターネット検索の結果によっても認められるところである。
（１）「クアドーム　ザ・ブーン」の「プログラム紹介」（http://www.theboon.net/theboon/school/program.html）中に、「フィンスイム　足ひれ（フィン）を付けて足腰を中心とした運動を行い下半身を強化します。」との記載がある。
（２）「キッツスポーツスクエア藤沢」の「アクアプログラム＆スケジュール」（http://www.kitzwellness.co.jp/sisetsu/fujisawa/index_fujisawa.html）中に、「はじめてフィンスイム　フィン（足ひれ）を正しく使用し楽しく泳ぐことを覚えます。」及び「フィンスイム　フィンを正しく使用しトレーニングに又は他のフィールドへの経験を目指します。」との記載がある。
（３）「ウェルネスクラブ　オーク２１」の「プログラム内容＆レベル」（http://www.welloak21.com/2004programnaiyou.htm）中に、「フィンスイム初級　足ひれを使ってすいすい楽しく泳ぎます。」との記載がある。
（４）「エグザス自由が丘武蔵野ミュー」の「アクアプログラム」（http://www.musashino-k.co.jp/xax/aqua_p.htm）中に、「フィンスイム　フィンを使って泳ぎのレベルアップ、体力アップをしていくクラスです。500Ｍ〜1000Ｍぐらいを目標に泳ぎます。」との記載がある。
（５）「メガロス草加」の「アクアプログラム」（http://www.megalos.co.jp/souka/program_aqua.html）中に、「はじめてフィンスイム　フィン（足ひれ）を使って楽しく泳ぎます。」との記載がある。
（６）「ザ・クラブ・アット・エビスガーデン」の「フィットネスプログラムのご案内」（http://www.tcy.co.jp/timetable/pdf/TCY_timetable200501-03.pdf）中に、「フィンスイム　フィンをつけて、魚のように楽しく泳ぎます。楽しく基礎体力をつけていくクラスです。」との記載がある。
（７）「アスリエ相模原店」の「レッスンスケジュール２００５年７月〜９月」（http://www.athlie.ne.jp/pdf/saga.pdf）の表中に、「フィンスイム」との記載がある。
（８）「川口コムズ」の「２００５．９レッスンタイムテーブル」（http://www.gunzesports.com/pc/program/pdf/kawaguchi.pdf）の表中に、「はじめてフィンスイム」及び「フィンスイム」との記載がある。
（９）「スポーツクラブＮＡＳ府中」の「８月９日〜１４日・２１日のクラブレッスン」（http://www.nas-club.co.jp/39/pdf/lesson_schedule_bon.pdf）の表中に、「フィンスイム」との記載がある。
（１０）「フィットネスクラブ　コ・ス・パ光明池」の「グループエクササイズ　タイムスケジュール」（http://www.ogsports.co.jp/store/koumyouike/komyoikeTS.pdf）の表中に、「初級フィンスイム」及び「中級フィンスイム」との記載がある。
（１１）「スポーツクラブ　ベル・フィットネス」の「レッスンスケジュール２００５年９月」（http://www.bell-fitness.jp/schedule/schedule09.pdf）の表中に、「フィンスイム４５」及び「フィンスイム」との記載がある。
（１２）「ジェクサー四谷」の「グループエクササイズタイムスケジュール　２００５．８〜」（http://www.jexer.co.jp/schedule/pdf/yotsuya.pdf）の表中に、「フィンスイム」との記載がある。
（１３）「ビックネス県央」の「スタジオ・プールタイムスケジュール　２００５年９月１日〜１１月末まで」（http://www.bicness.com/nyukai/kenou_img/kenoh_ts3.pdf）の表中に、「フィンスイム入門」及び「フィンスイム」との記載がある。
　してみれば、本願商標「フィンスイム」をその指定役務中「水泳の教授」について使用をするときは、需要者をして、教授に係るカリキュラムの種類を表したもの、すなわち、その提供に係る役務の質（内容）を表示したものと理解されるにとどまり、自他役務の識別標識とは認識され得ないものというべきであるから、結局、本願商標は役務の質（内容）を普通に用いられる方法で表示する標章のみからなる商標といわなければならない。
　また、本願商標は、これを前記役務以外の役務について使用をするときは、役務の質について誤認を生じさせるおそれがあるものといわなければならない。
　したがって、本願商標が商標法第３条第１項第３号及び同法第４条第１項第１６号に該当するとして本願を拒絶した原査定は、妥当なものであり、取り消すことはできない。
　なお、請求人は、過去の登録例を挙げて、本願商標も登録されるべきである旨主張しているが、該登録例は、いずれも商標の構成等において本願とは事案を異にするものであるから、その判断が本件についての前記判断を左右するものとはいえず、この点についての請求人の主張は、採用することができない。
　よって、結論のとおり審決する。