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【事件の表示】
　上記当事者間の登録第３２０３２７６号商標の登録取消審判事件について，次のとおり審決する。
【結　論】
　登録第３２０３２７６号商標の指定商品中「第４２類　水質に関する化学的分析，水浄化処理に関する研究開発その他の公害の防止に関する試験又は研究」については，その登録は取り消す。
　審判費用は，被請求人の負担とする。
【理　由】
１　本件商標
　本件登録第３２０３２７６号商標（以下「本件商標」という。）は，後掲に示したとおりの構成よりなり，平成４年９月２９日に登録出願，第４２類「水質に関する化学的分析，化学に関する研究，水浄化処理に関する研究開発その他の公害の防止に関する試験又は研究，農業・畜産又は水産に関する試験・検査又は研究，産業廃棄物の収集及び処分」を指定役務として，同８年９月３０日に設定登録されたものである。
　　
２　請求人の主張
　請求人は，結論同旨の審決を求める，と主張し，その理由及び答弁に対する弁駁を要旨次のように述べた。
（１）請求の理由
　本件商標は，請求人の調査した限りにおいては，少なくとも，本件審判請求日前３年以内に日本国内において，その指定役務中の「水質に関する化学的分析，水浄化処理に関する研究開発その他の公害の防止に関する試験又は研究」について，使用されていないことが判明した。
　したがって，本件商標の指定役務中の上記役務については，取り消されるべきである。
（２）答弁に対する弁駁
　被請求人は，（ア）「浪速産業株式会社と業務提携を行い，研究開発等をしていること」，（イ）「『スーパークアクリン』の名称で，含油排水分解用バクテリア自動培養供給装置及びそのバクテリアを開発製造等していること」及び（ウ）「水溶性切削油の浄化方法を浪速産業株式会社と共同で開発を行っていること」を理由として，本件審判請求は，成り立たないものであると主張し，乙第１号証ないし乙第３号証を提出した。
　しかしながら，乙第１号証の証明書，乙第２号証の説明書及び乙第３号証の発送伝票には，本件商標は一切付されていない。また，答弁の理由においても，本件商標を使用している事実は，述べられていない。
　また，乙第１号証は，本件審判請求後である平成１７年７月２９日時点にて，業務提携の事実があることを述べたにすぎず，浪速産業株式会社が、本件商標の使用権者であったことを証明するものではない。
　さらに，乙第２号証及び乙第３号証は，いずれも，本件商標に係る指定役務に関する使用を立証するものではない。
　よって，被請求人が提出した上記証拠のいずれによっても，本件商標が，本件審判請求の登録前３年以内に日本国内において，取消の対象である「水質に関する化学的分析，水浄化処理に関する研究開発その他の公害の防止に関する試験又は研究」について使用されているという事実は，証明されていない。
　以上により，本件商標の登録は，商標法第５０条の規定により，取消しを免れないものである。
　
３　被請求人の答弁
　被請求人は「本件審判の請求は成り立たない，審判費用は請求人の負担とする，との審決を求める。」と答弁し，その理由を要旨次のように述べ，証拠方法として，乙第１号証ないし乙第３号証を提出した。
　答弁の理由
　久野忠彦の運営するエコサイエンス研究所は，浪速産業株式会社と業務提携を行い研究開発，製品開発，販売を継続している。また，エス・キュー・シー（ＳＱＣ）のもととなった「スーパークアクリン」の名称で，含油排水分解用バクテリア自動培養供給装置及びそのバクテリアを開発製造し，販売している。
　最近では，水溶性切削油の浄化方法を浪速産業株式会社と共同で開発を行っており，年内に発表の予定である。
　以上のように，研究開発を継続しており，本件商標が「水質に関する化学的分析，水浄化処理に関する研究開発その他公害の防止に関する試験又は研究」について使用されていないという審判請求の理由は，成り立たないものである。
　
４　当審の判断
　被請求人提出に係る乙第１号証は，商標権者と浪速産業株式会社との業務提携の証明書であるが，当該証明書の日付は，平成１７年７月２９日であり，これは，本件取消審判の請求の登録日である平成１７年５月２５日前３年以内に該当しない。
　また，乙第２号証は，「バクテリア自動培養供給装置」である「Ｂｉｏトラップ」の説明書であるが，同説明書には，発行年月日の記載がない。
　さらに，乙第３号証には，品名として「クアクリンセット」の文字及び未収計算書として「２００４．１１．２４」の日付けがあるが，当該書証はヤマト運輸株式会社への商品発送依頼書にすぎないものである。
　そして，上記乙第１号証ないし乙第３号証には，本件商標の表示が一切ない。
　そうとすれば，被請求人提出に係る乙第１号証ないし乙第３号証によっては，本件商標の使用を証するに不十分であるといわざるを得ない。
　してみれば，被請求人は，本件商標を本件取消審判の請求の登録日（平成１７年「２００５年」５月２５日）前３年以内に，日本国内において，本件取消請求に係る上記指定役務中の「水質に関する化学的分析，水浄化処理に関する研究開発その他の公害の防止に関する試験又は研究」について，継続して使用していなかったものといわざるを得ず，また，被請求人は，これを使用していないことについて，正当な理由があると述べるものでもない。
　したがって，本件商標の登録は，商標法第５０条の規定により，その指定役務中の請求に係る役務「水質に関する化学的分析，水浄化処理に関する研究開発その他の公害の防止に関する試験又は研究」について，取り消すべきものである。　
　よって，結論のとおり審決する。
(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ゲート電極上にビアホールを有する第一の絶縁膜を具備する構造を有し、前記ビアホールを介して形成された引き出し電極と、前記ゲート電極との接続部が、第二の絶縁膜上方にあり、
前記第二の絶縁膜は、前記接続部のある領域からゲート開口領域に向かって、二段階で段階的に薄く変化し、
前記接続部が、ドレイン電極と前記ゲート開口領域との間にあることを特徴とするＨＥＭＴ。
【請求項２】
前記第二の絶縁膜は、膜厚が変化する領域においては曲線状に膜厚が変化することを特徴とする請求項１に記載のＨＥＭＴ。
【請求項３】
前記接続部の下の前記第二の絶縁膜は、平坦であることを特徴とする請求項１又は２に記載のＨＥＭＴ。
【請求項４】
前記ゲート開口領域には、前記引き出し電極と前記ゲート電極の前記接続部がないことを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載のＨＥＭＴ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ゲート電極下の半導体層にダメージを与えず、信頼性が確保できる構造のＨＥＭＴに関する。
【背景技術】
【０００２】
HEMTにおいて、ゲート電極を外部に取り出す際、ゲート電極上の絶縁膜にビアホールを形成し、ビアホールに引き出し電極を埋め込んで電極を接続し、引き出す方法が知られている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】公開特許公報  特開２０１３−２１１５４８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
先行文献には、電極上にビアホールを形成し、ビアホールに電極を埋め込み外部に電極を取り出す構造のＨＥＭＴが示されているが、ビアホールに埋め込んだ金属が電極と接続される部分において電極下の層にダメージを与え、安定した電気特性、信頼性が得られないといった問題がある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
ビアホールを介してゲート電極と引き出し電極を接続する際、ゲート開口領域上のゲート電極には接続せず、第二の絶縁膜上に形成されたゲート電極に接続する。
【発明の効果】
【０００６】
本発明によれば、ゲート電極下の半導体層にダメージを与えず、信頼性を確保したＨＥＭＴを得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】従来品のHEMTの断面構造である。
【図２】従来品のHEMTのゲート電極断面構造である。
【図３】本発明の実施例１のHEMTのゲート電極断面構造である。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
以下、本発明の実施の形態となる構造について説明する。
【実施例１】
【０００９】
図３は実施例１に係るHEMTのゲート電極部分の断面図である。本発明のHEMTにおいては、窒化物系化合物半導体からなる電子走行層１、二次元電子ガス層２、電子供給層３の上にゲート電極５が具備され、その上に第一の絶縁膜６を具備する構造になっている。実施例１においてはゲート開口領域８のゲート電極５の下に、HEMTの電気的特性を向上させるために、P型金属酸化物半導体膜９が形成されている。引き出し電極７は、ビアホール１０に埋め込まれ、ゲート開口領域８の上にあるゲート電極５ではなく、下部に第二の絶縁膜４が存在する領域のゲート電極５で接続されている。これによってゲート電極下の半導体層にダメージを与えず、信頼性を確保したＨＥＭＴを得ることができる。
【００１０】
第二の絶縁膜４の膜厚は電極接続部のストレスを半導体層に伝えないよう、１０００Å以上であることが望ましい。また、電極接続部の下の第二の絶縁膜４の表面は平坦であることが望ましく、これによって半導体層へのストレスが局所的に集中することを防ぎことができ、ストレスを軽減できる。また、第二の絶縁膜４の膜厚は、電極を接続した領域から、ゲート開口領域に向かって、２段階で段階的に薄く変化することが望ましく、電極接続領域下部の第二の絶縁膜の厚さをa、膜厚が薄く変化した電極接続領域とゲート開口領域の間にある第二の絶縁膜の膜厚をbとすると、２０＞a/b＞１．２の関係にあることが半導体層にストレスを加えないために望ましい。また、第二の絶縁膜厚が変化する領域においては、急峻に絶縁膜の膜厚が変化するのではなく、曲線形状に徐々に変化することが半導体層へのストレスを低減できるため好ましい。
【００１１】
実施例１においてはおいてゲート電極はW/TiNの２層構造を有しており、P型金属酸化物半導体膜は、NiOを用いている。また引き出し電極はTi/AlCu/TiNの３層構造を有している。ゲート電極、P型金属酸化物半導体、引き出し電極は上記以外の材料を使うことも可能である。また、P型金属酸化物半導体の代わりに絶縁膜を用いたMIS構造のHEMTでも、本発明を適用することが可能である。
【符号の説明】
【００１２】
１、電子走行層
２、二次元電子ガス
３、電子供給層
４、第二の絶縁膜
５、ゲート電極
６、第一の絶縁膜
７、引き出し電極
８、ゲート開口領域
９、P形金属酸化物半導体膜
１０、ビアホール
１１、ソース電極
１２、ドレイン電極
【図１】
0006436342.tif 000002
【図２】
0006436342.tif 000003
【図３】
0006436342.tif 000004
(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の、中に羽毛を詰めてたまご形に縫合した小袋を相互に側部で縫い付けることで、縦方向と横方向とに碁盤目状に並設してあり、且つ、前記複数の小袋の底部をベース部に縫い付けてあるたまご形クッション材を有することを特徴とする枕。
【請求項２】
前記たまご形クッション材と、高さ調整をするための高さ調整用クッション材を折り畳み可能に連設してあることを特徴とする請求項１記載の枕。
【請求項３】
複数の袋部を連設した袋体を有し、１つの袋部に前記たまご形クッション材を収容し、他の袋部に前記高さ調整用クッション材を収容したことを特徴とする請求項２記載の枕。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、枕に関し、特に仰向きで寝る時でも、横向きで寝る時でも寝心地の良い枕に関する。
【背景技術】
【０００２】
快眠をとるには、枕が重要である。
仰向け寝時は、背中のカーブによって最適な枕の高さが決まり、横向け寝時は肩幅によってこの最適な枕の高さが決まると言われている。
また、寝心地の良い枕には、頭部の支え方が安定している（感触）とともに、汗等の吸湿及び発散性も重要な要素の１つと言われている。
【０００３】
特許文献１には、高さ調整可能な枕を開示する。
しかし、同公報に開示する枕の構造は、複数の単位枕をアルバム状にその一辺側をつなぎ合せたものであり、高さ調整可能であっても頭部を支える部分が単なる包布状であり、使いやすいものではない。
【０００４】
特許文献２には、球形又は楕円形の複数の球を挿通した紐で固定した枕を開示するが、球を紐で結んだ構造では安定性に欠けるものである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０００−１３９６５４号公報
【特許文献２】実開昭５０−５４３０９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、頭部の支え安定性に優れ、寝返りにも適した枕の提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明に係る枕は、複数の、中に羽毛を詰めてたまご形に縫合した小袋を相互に側部で縫い付けることで、縦方向と横方向とに碁盤目状に並設してあり、且つ、前記複数の小袋の底部をベース部に縫い付けてあるたまご形クッション材を有することを特徴とする。
複数の小袋で形成したたまご形の凸部は、頭を支える枕の上部に形成したものである。
これらのたまご形をした凸部を縦方向と横方向とに碁盤目状に並べたものである。
また、たまご形状の大きさも１０ｍｍ〜５０ｍｍの範囲で選定するのがよい。
【０００８】
本発明は、仰向け寝と横向け寝とに、あるいは人の体格に合わせて高さ調整できるように、複数のたまご形の凸部を形成したたまご形クッション材と、高さ調整をするための高さ調整用クッション材を折り畳み可能に連設してあるのが好ましい。
連設する数や構造に制限はないが、例えば複数の袋部を連設した袋体を有し、１つの袋部に前記たまご形クッション材を収容し、他の袋部に前記高さ調整用クッション材を収容した態様が例として挙げられる。
【発明の効果】
【０００９】
本発明に係る枕は、頭部を支える部分に複数のたまご形の凸部を形成したので、仰向け寝時でも横向け寝時でも頭部の支えが安定し、吸湿性と発散性にも良好であり、寝心地がよい。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本発明に係る枕の構造例を示し、（ａ）は全体を展開した状態、（ｂ）はたまご形クッション材の部分を示し、（ｃ）はたまご形クッション材を袋体に入れる状態を示す。
【図２】枕の構造を模式的に示し、（ａ）は左右方向に展開した状態、（ｂ）は第１高さ調整クッション材をたまご形クッション材の下側に折り畳んだ状態、（ｃ）は３段重ねに折り畳んだ状態を示す。
【図３】（ａ）は２段重ね、（ｂ）は３段重ねの状態の斜視図を示す。
【図４】（ａ）〜（ｃ）はたまご形クッション材の例を示す。
【図５】（ａ），（ｂ）はたまご形状部の拡大図を示す。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
本発明に係る枕の構造例を以下図に基づいて説明するが、本発明はこれに限定されない。
【００１２】
本発明に係る枕の特徴は、図１（ｂ）に示すように頭部を支える、たまご形クッション材１２を有する点にある。
その拡大図を図５に示す。
たまご形クッション材１２はベース部１２ａの上に、たまご形をした凸部１２ｂを縦方向と横方向とに碁盤目状に並設してある。
ベース部１２ａはスポンジ等でもよく、本実施例では布袋に綿を詰めてある。
凸部１２ｂは、たまご形に縫合した小袋に羽毛を詰め、ベース部１２ａ及び相互の凸部１２ｂを図５（ｂ）に示すように１２ｃ及び１２ｄの部分で縫い付けてある。
【００１３】
本実施例に係る枕は、図１〜３に示すように３つの袋部１１ａ，１１ｂ，１１ｃをそれぞれ１１ｄ，１１ｅにて繋がるようにした袋体１１の１つの袋部１１ａに上記たまご形クッション材１２を収容し、他の２つの袋部１１ｂ，１１ｃには板状のスポンジからなるクッション材を第１，第２高さ調整クッション材１３，１４として収容した例になっている。
また、袋部１１ｂ，１１ｃに綿等を詰めてもよい。
袋体１１に収容する方法としては、ファスナー等を用いてもよく、特に制限はない。
本実施例は図１に示すように、袋の開口部１１１ａ，２１１ａとを重ね合せるように閉じた袋形状になっている。
他の重ね部１１１ｂ，１１１ｃも同様の構造になっている。
これにより、図２，３に示すように２段重ね又は３段重ねに折り畳むことができ、枕の高さが調整可能になっている。
【符号の説明】
【００１４】
１０      枕
１１      袋体
１１ａ    袋部
１１ｂ    袋部
１１ｃ    袋部
１２      たまご形クッション材
１３      第１高さ調整クッション材
１４      第２高さ調整クッション材
【図１】
0006363586.tif 000002
【図２】
0006363586.tif 000003
【図３】
0006363586.tif 000004
【図４】
0006363586.tif 000005
【図５】
0006363586.tif 000006
(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
手の人差指と手の親指、それぞれを挿入できるプラスチック製の円形リング２つを交叉させ、より効果を上げるために両リングの一部分にマグネット加工を施したＯ脚矯正器具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  本発明は、両足をそろえたとき両膝が離れるＯ脚を矯正する器具に関するものである。
【背景技術】
【０００２】  従来、Ｏ脚に対して直接的に脚を矯正しようという装置や、矯正のためのストレッチ体操などにしても、費用や時間、身体的にも負担がかかるものが多い。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１４−１１３１８２号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】  Ｏ脚で悩む人は、直接的に脚に身体の負担がかかろうとも、矯正装置やストレッチ体操などに費用、時間をかけているが、簡単な器具で無理なく自然に矯正できるものが少ない。
本発明は、以上の問題点を解決するものである。
【課題を解決するための手段】
【０００５】  人差指と親指を挿入できる大きさのプラスチック製の２つの円形リングを交叉させた器具で、両リングにマグネット加工を施しているのが特徴である。人差指で親指を握りながら、日常の歩行と連動させてＯ脚を矯正しようというのが基本形だが、歩きながら常に親指を人差指でしっかりと握り続けるのは難しく、それを補助する目的で考案したのが本発明である。
以上の構成よりなるＯ脚矯正器具である。
【発明の効果】
【０００６】  整体では、人差指で親指を握ることで、気を身体の内面に充実させる効果があるといわれるが、両リングに両指を挿入した状態で歩行するだけで、徐々にその効果が現れ、無理なく自然にＯ脚を矯正できるようになる。またマグネット加工による磁場で、血行を促し、より効果が期待できる。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】本発明の斜視図
【図２】本発明の使用状態を示す図
【発明を実施するための形態】
【０００８】  以下、本発明の実施の形態を説明する。
（イ）人差指、親指の両指を挿入できる大きさのプラスチック製の２つの円形（内径１５〜２５ｍｍ）リング（１ａ）、（１ｂ）を交叉させている。
（ロ）両リングの一部（５〜１０ｍｍ）にマグネット加工（２ａ）、（２ｂ）を施している。
本発明は以上のような構造である。
本発明を使用するときは、人差指（３）、親指（４）をそれぞれ、いずれかの円形リング（１ａ）、（１ｂ）に挿入する。この時、人差指から先に挿入すると、次に親指が挿入しやすい。両リングはほぼ９０度で交叉した状態になり、人差指で親指をしっかりと握る。この状態で歩行する習慣を維持できれば、Ｏ脚は無理なく徐々に矯正されていく。両リングのマグネット加工により磁場ができ、血行を促し、さらに効果が期待できる。
【符号の説明】
【０００９】１ａリング、１ｂリング、２ａマグネット、２ｂマグネット、３人差指、４親指
【図１】
0006440032.tif 000002
【図２】
0006440032.tif 000003