(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
画面上の定められた矩形領域内に、複数の文字で構成される文字列を表示するデータ表示方法であって、
表示すべき文字列を構成する各文字に対し、水平及び垂直方向に対する第１の倍率で変倍する場合、変倍後の前記文字列の外接矩形が前記矩形領域内に収まるか否かを判別する第１の判別工程と、
前記第１の判別工程で、変倍後の前記文字列の外接矩形が前記矩形領域内に収まると判別された場合には前記第１の倍率で、
前記第１の判別工程で、変倍後の前記文字列の外接矩形が前記矩形領域内に収らないと判別された場合には、予め設定された文字種については前記第１の倍率よりも低い第２の倍率、前記予め設定された文字種以外は前記第１の倍率で、
前記文字列を構成する個々に文字を変倍し、当該変倍後の文字列を前記矩形領域に表示する表示工程と
を有することを特徴とするデータ表示方法。
【請求項２】
前記予め設定された文字種については前記第２の倍率、前記予め設定された文字種以外は前記第１の倍率で、前記文字列を構成する個々の文字を変倍する場合に、変倍後の前記文字列の外接矩形が前記矩形領域内に収まるか否かを判別する第２の判別工程と、
該第２の判別工程で変倍後の前記文字列の外接矩形が前記矩形領域内に収まらないと判別された場合、前記文字列の外接矩形が前記矩形領域に収まるように、前記第１の倍率、前記第２の倍率を修正する第１の修正工程と、
該第１の修正工程による修正した結果、前記文字列を構成する文字の「垂直方向の拡大率／水平方向の拡大率」で表わされる比が予め設定された閾値を越えるか否かを判別する第３の判別工程と、
該第３の判別工程で前記文字列を構成する文字の前記「垂直方向の拡大率／水平方向の拡大率」で表わされる比が前記閾値を越えると判別された場合、当該閾値以下となり、且つ、前記文字列の外接矩形が前記矩形領域に収まるように、前記第１の倍率、前記第２の倍率を再度修正する第２の修正工程とを更に有し、
前記表示工程は、
前記第２の判別工程で変倍後の前記文字列の外接矩形が前記矩形領域内に収らないと判別され、前記第３の判別工程で前記文字列を構成する文字の「垂直方向の拡大率／水平方向の拡大率」で表わされる比が前記閾値以下であると判別された場合、前記第１の修正工程で修正した前記第１、第２の倍率で、
前記第２の判別工程で変倍後の前記文字列の外接矩形が前記矩形領域内に収らないと判別され、前記第３の判別工程で前記文字列を構成する文字の「垂直方向の拡大率／水平方向の拡大率」で表わされる比が前記閾値を越えると判別された場合、前記第２の修正工程で修正した前記第１、第２の倍率で、
前記文字列を構成する個々に文字を変倍し、当該変倍後の文字列を前記矩形領域に表示する
ことを特徴とする請求項１に記載のデータ表示方法。
【請求項３】
前記変倍対象の文字はベクトル形式のフォントであることを特徴とする請求項１又は２に記載のデータ表示方法。
【請求項４】
前記予め設定された文字種は、平仮名であることを特徴とする請求項１乃至３のいずれか１項に記載のデータ表示方法。
【請求項５】
画面上の定められた矩形領域内に、複数の文字で構成される文字列を表示するデータ表示装置であって、
表示すべき文字列を構成する各文字に対し、水平及び垂直方向に対する第１の倍率で変倍する場合、変倍後の前記文字列の外接矩形が前記矩形領域内に収まるか否かを判別する第１の判別手段と、
前記第１の判別手段が、変倍後の前記文字列の外接矩形が前記矩形領域内に収まると判別された場合には前記第１の倍率で、
前記第１の判別手段が、変倍後の前記文字列の外接矩形が前記矩形領域内に収らないと判別された場合には、予め設定された文字種については前記第１の倍率よりも低い第２の倍率、前記予め設定された文字種以外は前記第１の倍率で、
前記文字列を構成する個々に文字を変倍し、当該変倍後の文字列を前記矩形領域に表示する表示手段と
を備えることを特徴とするデータ表示装置。
【請求項６】
前記予め設定された文字種については前記第２の倍率、前記予め設定された文字種以外は前記第１の倍率で、前記文字列を構成する個々の文字を変倍する場合に、変倍後の前記文字列の外接矩形が前記矩形領域内に収まるか否かを判別する第２の判別手段と、
該第２の判別手段が、変倍後の前記文字列の外接矩形が前記矩形領域内に収まらないと判別した場合、前記文字列の外接矩形が前記矩形領域に収まるように、前記第１の倍率、前記第２の倍率を修正する第１の修正手段と、
該第１の修正手段による修正した結果、前記文字列を構成する文字の「垂直方向の拡大率／水平方向の拡大率」で表わされる比が予め設定された閾値を越えるか否かを判別する第３の判別手段と、
該第３の判別手段が、前記文字列を構成する文字の前記「垂直方向の拡大率／水平方向の拡大率」で表わされる比が前記閾値を越えると判別した場合、当該閾値以下となり、且つ、前記文字列の外接矩形が前記矩形領域に収まるように、前記第１の倍率、前記第２の倍率を再度修正する第２の修正手段とを更に備え、
前記表示手段は、
前記第２の判別手段が、変倍後の前記文字列の外接矩形が前記矩形領域内に収らないと判別し、前記第３の判別手段が、前記文字列を構成する文字の「垂直方向の拡大率／水平方向の拡大率」で表わされる比が前記閾値以下であると判別した場合、前記第１の修正手段で修正した前記第１、第２の倍率で、
前記第２の判別手段が、変倍後の前記文字列の外接矩形が前記矩形領域内に収らないと判別され、前記第３の判別手段が、前記文字列を構成する文字の「垂直方向の拡大率／水平方向の拡大率」で表わされる比が前記閾値を越えると判別した場合、前記第２の修正手段で修正した前記第１、第２の倍率で、
前記文字列を構成する個々に文字を変倍し、当該変倍後の文字列を前記矩形領域に表示する
ことを特徴とする請求項５に記載のデータ表示装置。
【請求項７】
前記変倍対象の文字はベクトル形式のフォントであることを特徴とする請求項５又は６に記載のデータ表示装置。
【請求項８】
前記予め設定された文字種は、平仮名であることを特徴とする請求項５乃至７のいずれか１項に記載のデータ表示装置。
【請求項９】
コンピュータに読み込ませ実行させることで、前記コンピュータを、請求項５乃至８のいずれか１項に記載のデータ表示装置として機能させるためのプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、画面上の定められた領域内に表示されるデータを動的に調整することにより読みやすく表示するデータ表示方法及びデータ表示装置並びにプログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、機器の小型化に伴い、操作画面中の限られた領域内でメニュー項目表示等をユーザに見やすく表示することが望まれている。例えば、表示装置での視認性を高めるために、操作画面中に表示される文字を拡大表示することがある。しかし、この場合に文字列の長さや文字のサイズ等によっては、限られた領域内におさまりきらないことが起こり得る。
【０００３】
そこで、従来、表示可能領域内に文字列が入りきらない場合には、例えば、文字列をスクロールさせることによって対応していた（例えば、特許文献１参照。）。また、文字間を狭めることで対応するか、表示する文字数に応じたサイズの文字に設定して表示する方法があった（例えば、特許文献２参照。）。
【０００４】
尚、上記のように、文字列をスクロール表示させたり、文字のサイズを設定し直す等の方法で対処する方法は、文字だけを対象とするのではなく、アイコン等の画像の場合であっても同様である。
【特許文献１】特開平１−１００６２０号公報
【特許文献２】特開平５−１２０２８６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、文字列をスクロールさせる表示制御方式では、文字列全体を表示することができないために、文字列全体を把握し難いという欠点があった。
【０００６】
一方、文字のサイズ等を再設定して機器等の操作画面に表示させる場合には、複数のフォントサイズの文字データによって対応していたが、メモリ等のリソースが限られるため、文字データのフォントサイズの種類を多く保持することができない。そのため、設定されるフォントのサイズ差が大きくなってしまい、データ全体を表示できなくなる等、フォントサイズを表示可能領域に適応させて好適に切り替えることができなかった。
【０００７】
本発明は、このような事情を考慮してなされたものであり、次のようなデータ表示方法及びデータ表示装置並びにプログラムを提供することを目的とする。すなわち、表示領域に併せて表示データの拡大率等を好適に調整し、当該データ全体を好適なサイズで表示領域内に表示させてデータの視認性を高めることができるようにする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記課題を解決するため、本発明のデータ表示方法は以下の工程を有する。すなわち、
画面上の定められた矩形領域内に、複数の文字で構成される文字列を表示するデータ表示方法であって、
表示すべき文字列を構成する各文字に対し、水平及び垂直方向に対する第１の倍率で変倍する場合、変倍後の前記文字列の外接矩形が前記矩形領域内に収まるか否かを判別する第１の判別工程と、
前記第１の判別工程で、変倍後の前記文字列の外接矩形が前記矩形領域内に収まると判別された場合には前記第１の倍率で、
前記第１の判別工程で、変倍後の前記文字列の外接矩形が前記矩形領域内に収らないと判別された場合には、予め設定された文字種については前記第１の倍率よりも低い第２の倍率、前記予め設定された文字種以外は前記第１の倍率で、
前記文字列を構成する個々に文字を変倍し、当該変倍後の文字列を前記矩形領域に表示する表示工程とを有することを特徴とする。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、表示領域に併せて表示データの拡大率等を好適に調整し、当該データ全体を好適なサイズで表示領域内に表示させてデータの視認性を高めることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
図１は、本発明の一実施形態に係る表示装置１０１の構成を示すブロック図である。図１において、１０２は各種演算を行う中央処理装置（ＣＰＵ）である。１０３は、ＣＰＵ１０２の変更を必要としない制御プログラムや各種固定データを格納するリードオンリーメモリ（ＲＯＭ）である。１０４は、ＳＲＡＭやＤＲＡＭ等で構成され、外部装置等から供給されるデータやプログラム制御変更等を一時的に格納するためのランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）である。尚、各種設定パラメータ、各種ワーク用バッファもＲＡＭ１０４に格納される。
【００１６】
１０５は外部記憶装置である。具体的には、表示装置１０１に固定して設置されたハードディスクやメモリカード、或いは表示装置１０１から着脱可能なフレキシブルディスク（ＦＤ）やコンパクトディスク（ＣＤ）等の光ディスク、磁気や光カード、ＩＣカード、メモリカード等が含まれる。１０７は操作部であり、少なくとも１つ以上のハードウェアキーやキーボード、マウス等で構成され、オペレータが設定等の各種入力操作を行うためのものである。１０８は表示部であり、文字列等を表示する。例えば、液晶表示素子（ＬＥＤ）で構成された小面積の表示部であってもよい。また、表示部１０８上にタッチパネルを設け、ペン入力による操作部１０７を実現してもよい。
【００１７】
１０９は制御部であり、表示装置１０１全体を制御する。尚、制御部１０９は、操作部１０７や表示部１０８の制御も行う。１０６は、ＣＰＵ１０２、ＲＯＭ１０３、ＲＡＭ１０４、外部記憶装置１０５、操作部１０７、表示部１０８及び制御部１０９を接続するＣＰＵバスである。尚、ＣＰＵバス１０６は、アドレス信号を転送するアドレスバス、制御信号を転送するコントロールバス及び各種データを転送するデータバスの総称である。
【００１８】
図１に示した上記構成は、本発明の一実施形態に係る表示装置１０１の一部を示したものである。したがって、Ｉ／Ｏ部等によって複数の機器と互いにに通信可能なようにローカルエリアネットワーク（ＬＡＮ）等で接続されていてもよい。また、装置によっては、スキャナ部、プリンタ部、モデム、スピーカ等が本装置の構成に加わる場合がある。また、ソフトウエア等で本発明を実現する場合等には、同図の各ブロックを必ずしも装置内に持っていなくてもよい。
【００１９】
また、図８は、本発明の一実施形態に係る表示装置１０１の機能ブロック図である。本実施形態に係る表示装置１０１は、図１に示すハードウェア構成によって例えば図８に示すような機能ブロック構成を備える。以下では、上記表示装置１０１を用いて、文字列データを例にあげて、予め定められた表示可能領域内に当該文字列データのサイズ等を調整して好適に表示する実施形態について説明する。
【００２０】
＜第１の実施形態＞
図２は、本発明の第１の実施形態に係る表示装置１０１の文字列データに対する基本的な表示動作を説明するためのフローチャートである。尚、本実施形態では、小型機器の操作画面を想定しているが、機器や操作画面の種類等に限定されることはないことは言うまでもない。以下、図２に示すフローチャートに沿って説明する。
【００２１】
まず、表示装置１０１の操作画面上のメニュー項目を選択する（ステップＳ２０１）。ここで、メニュー項目の選択方法は、カーソルキーやポインティングデバイス等によるものであってもよい。次に、選択したメニュー項目の文字列が、変倍部８０１の機能によって既定された拡大率で拡大される場合に、拡大後の文字列が表示（可能）領域内に収まるか否かを判別部８０２の機能によって判別する（ステップＳ２０２）。尚、判別方法は、例えば、文字列とそれを包含する最小矩形の大きさ等で判別してもよい。
【００２２】
ステップＳ２０２において、表示領域内に収まると判別された場合（Ｙｅｓ）、選択されたメニュー項目の文字列は、既定された当該拡大率で設定（セット）される（ステップＳ２０３）。その後、操作画面の表示領域内にセットされた拡大率で拡大された文字列が表示部８０４の機能によって表示される（ステップＳ２０４）。
【００２３】
一方、ステップＳ２０２において、表示領域内に収まらないと判別された場合（Ｎｏ）、水平方向・垂直方向のそれぞれに対し、調整部８０３の機能によって表示領域内に収まるように独立に拡大率の修正（拡大或いは縮小）を行う（ステップＳ２０５）。その後、修正された拡大率で、前述したステップＳ２０３の処理、及びステップＳ２０４の処理を実行して終了する。
【００２４】
図３は、従来の表示方法と図２のフローチャートの処理に従った表示方法により表示した文字列の具体例を比較して説明するための図である。ここでは、既定された拡大率として、縦横２倍の拡大が設定されたとする。
【００２５】
図３において、１列目に示す「憂鬱な薔薇はないだろ」の文字列は拡大前のものである。この文字列を既定された拡大率（縦横２倍）で拡大すると、拡大後の文字列が上から２列目のように表示され、限られた領域に収まりきらないことがわかる。
【００２６】
そこで、この問題を解決する従来法として、領域に収まるようにフォントサイズ或いは拡大率を変更する。この場合、図３の上から３列目に示すように、縦横ともに１．４倍に拡大して文字列を表示領域内で表示することができる。しかし、この方法では、縦横ともに同じ拡大率であるため、表示領域内の文字列の上下に多少の空間部分が生じてしまうという欠点がある。
【００２７】
ここで、図２のフローチャートに従った本発明の表示方法では、図３の上から４列目に示すように、縦方向に関しては既定された拡大率（２倍）で収まっている。そして、横方向の拡大率のみを表示領域に収まるように１．４倍の拡大率で調整する。これにより、３列目の従来方法による調整の場合と比較して、より視認性の高い文字列表示が可能となる。
【００２８】
また、表示される文字がＳＶＧなどで記述されたベクトルデータであれば無段階で拡大縮小が可能なため、それぞれの拡大率に応じたサイズの表示データを持つ必要もない。また、ビットマップデータのように拡大すると品位を損ねるという問題もなくなる。
【００２９】
尚、図３に示す例では、選択された文字が既定された拡大率により拡大される場合を想定したが、拡大するときだけではなく、操作画面上に長めの文字列を表示したい場合であっても適用されることは言うまでもない。また、ここでは文字列を例に比較したが、文字列に限らずアイコン等の図形等を含んでいてもよいことは言うまでもない。また、例では文字列が横に表示されているが、縦に表示されている文字列に対しても適用可能であることはいうまでもない。さらに、完全に縦と横でなくても、視認方向とそれと異なる方向とで文字や画像の倍率を変更することも含まれる。
【００３０】
＜第２の実施形態＞
図４は、本発明の第２の実施形態に係る表示装置１０１の文字列データに対する基本的な表示動作を説明するためのフローチャートである。ここでも、小型機器の操作画面を想定しているが、小型機器や操作画面だけに限られないことは言うまでもない。以下、図４に示すフローチャートに沿って説明する。
【００３１】
図４のフローチャートにおいて、ステップＳ４０１からステップＳ４０４までの処理に関しては、前述した図２のフローチャートのステップＳ２０１からステップＳ２０４までの処理と同じ処理内容であるため説明を省略する。
【００３２】
ステップＳ４０２において、表示領域内に収まらないと判別された場合（Ｎｏ）、特定種類の文字（本実施形態では、平仮名）に対してのみ別に既定された拡大率を用いて変更する（ステップＳ４０５）。尚、本実施形態では平仮名に限定しているが、ユーザがあらかじめ自由に文字を選択してもよく、その選択方法は、文字のＩＤ番号やユニコードのコードポイント等によってでもよい。ＵＴＦ−８などで記述された文字列情報をコードポイントに変換して取得し、内部データとして保持している。その結果、変更後の拡大率で当該領域内に収まるか否か判別する（ステップＳ４０６）。
【００３３】
その結果、ステップＳ４０６で収まると判別された場合（Ｙｅｓ）、ステップＳ４０３の処理に移る。一方、ステップＳ４０６で収まらないと判別された場合（Ｎｏ）は、水平方向・垂直方向のそれぞれに対し、表示領域内に収まるように独立して拡大率の修正を行う（ステップＳ４０７）。そして、ステップＳ４０７で修正した結果、水平方向・垂直方向の拡大率の比があらかじめ設定された閾値以内か否かを判別する（ステップＳ４０８）。
【００３４】
その結果、ステップＳ４０８で閾値以内と判別された場合（Ｙｅｓ）、ステップＳ４０３の処理に移る。一方、ステップＳ４０８で閾値以内ではないと判別された場合（Ｎｏ）、閾値以内であって、かつ、表示領域内に収まるように、拡大率を修正する（ステップＳ４０９）。そして、修正後は、ステップＳ４０３、ステップＳ４０４の処理を実行して処理を終了する。
【００３５】
図５は、従来の表示方法と図４のフローチャートの処理に従った表示方法により表示した文字列の具体例を比較して説明するための図である。ここでは、既定された拡大率として、縦横２倍の拡大が設定されたとする。
【００３６】
図５において、１列目に示す「憂鬱な薔薇はないだろ」の文字列は拡大前のものである。１列目に示される文字列が既定された拡大率（ここでは、縦横２倍）によって拡大された場合、２列目の文字列のように表示され、限られた領域に収まりきらない。そこでこの問題を解決するため、図４に示すフローチャートに従った第２の実施形態での表示方法に基づいて処理する。これにより、図５の上から３列目に示すように、漢字に関しては既定された拡大率（縦横２倍）のまま表示され、一般に画数の少ない平仮名に関しては拡大率を変更することで、より視認性の高い表示を実現することができる。
【００３７】
ここで、表示される文字がベクトルデータである場合には、無段階で拡大縮小が可能であるため、それぞれの拡大率に応じたサイズの表示データを持つ必要もない。また、ビットマップのように拡大すると品位を損ねるという問題もない。
【００３８】
図５に示すでは、選択部８０５の機能により、選択された文字が既定された拡大率により拡大される場合を想定したが、拡大するときだけではなく、縮小表示等の操作画面上に長めの文字列を表示したい場合であっても適用されることは言うまでもない。また、ここでは文字列を例に比較したが、文字列に限らずアイコン等の図形（画像）等を含んでいてもよいことは言うまでもない。
【００３９】
図６は、図４のフローチャートに示すデータ表示方法によって表示される文字列の一例を示す図である。尚、ここでは、既定の拡大率として、縦横１０倍、閾値を８として設定したとする。尚、本実施形態での閾値は、（縦方向の拡大率）／（横方向の拡大率）で求められるものとする。
【００４０】
図６（ａ）に示す例では、まず、既定された拡大率（縦横１０倍）では黒枠の表示領域内に表示しきれない。そこで、漢字の横方向の拡大率を１２．５倍（縦方向の拡大率は１０倍のまま）にし、平仮名の横方向を７．５倍、縦方向を７．５倍の拡大率に変更した。しかし、それでも表示領域内に収まらなかったため、文字列全体の横方向をさらに０．１倍することにより表示されている。
【００４１】
しかしながら、図６（ａ）に示す状態では、平仮名の縦横の拡大率の割合が１０となり、既定の閾値「８」を超えてしまうこととなる。この判別は割合判別部８０６の機能に基づく。そこで、既定の閾値を超えずに、かつ表示領域内に収まるような拡大率に修正した結果、得られた文字列を図６（ｂ）に示す。
【００４２】
図６（ａ）に示すように縦横の拡大率が極端に異なる場合には、例え拡大した場合であっても却って文字等の視認性を損なう場合がある。そこで閾値を設定することにより、図６（ｂ）に示すように、少しでも視認性を確保することが可能となる。
【００４３】
尚、上記実施形態では文字列を例に比較したが、文字列に限らずアイコン等の図形（画像）等を含んでいてもよいことはいうまでもない。また、画数が少ない文字を判断するために、名前空間による独自の要素などで、この文字は平仮名、この文字は漢字、あるいはこの文字は画数ｎ以上、この文字は画数ｎ未満、というような定義をすることもある。アプリケーション側で、この構造化文書を解析して内部データに変換する際に、この名前空間の要素を解釈すれば、漢字／平仮名、画数の多い／少ないなどの判別が可能になる。
【００４４】
＜第３の実施形態＞
図７は、本発明の第３の実施形態に係る表示方法により表示した文字列の一例を示す図である。本実施形態では、第２の実施形態と同様の処理手順で処理を行うが、ステップＳ２０５等で拡大率を修正するのではなく、文字の太さやフォントの種類を切り替えることによって視認性を高めるようにする。
【００４５】
図７上段に示す文字列は、初期設定の太さで文字列「ＨＥＬＬＯ  ＷＯＲＬＤ！」を表示させた例であり、黒枠の表示領域内に収まりきらない状態である。そこで、本発明の第３の実施形態に係るデータ表示方法により文字の太さやフォントの種類を適切に切り替えることにより、文字列の拡大率を修正せずに表示領域内に表示させるようにする。図７下段に文字の太さ及びフォントを切り換えて表示領域内に表示させた例を示す。
【００４６】
図７に示すように、水平方向・垂直方向で拡大率が異なる場合であっても、縦方向と横方向の文字の太さを一定にすることにより、読みやすい文字列として表示することが可能となる。尚、本実施形態では、表示される全ての文字列に対して太さを変更したが、特定のデータに関してのみ太さを変更することにより視認性を高めてもよいことは言うまでもない。
【００４７】
以上、実施形態例を詳述したが、本発明は、例えば、システム、装置、方法、プログラム若しくは記憶媒体（記録媒体）等としての実施態様をとることが可能である。具体的には、複数の機器から構成されるシステムに適用しても良いし、また、一つの機器からなる装置に適用しても良い。
【００４８】
尚、本発明は、前述した実施形態の機能を実現するソフトウェアのプログラム（実施形態では図に示すフローチャートに対応したプログラム）を、システムあるいは装置に直接あるいは遠隔から供給する。そして、そのシステムあるいは装置のコンピュータが該供給されたプログラムコードを読み出して実行することによっても達成される場合を含む。
【００４９】
従って、本発明の機能処理をコンピュータで実現するために、該コンピュータにインストールされるプログラムコード自体も本発明を実現するものである。つまり、本発明は、本発明の機能処理を実現するためのコンピュータプログラム自体も含まれる。
【００５０】
その場合、プログラムの機能を有していれば、オブジェクトコード、インタプリタにより実行されるプログラム、ＯＳに供給するスクリプトデータ等の形態であっても良い。
【００５１】
プログラムを供給するための記録媒体としては、例えば、以下のようなものがある。フロッピー（登録商標）ディスク、ハードディスク、光ディスク、光磁気ディスク、ＭＯ、ＣＤ−ＲＯＭ、ＣＤ−Ｒ、ＣＤ−ＲＷ、磁気テープ、不揮発性のメモリカード、ＲＯＭ、ＤＶＤ（ＤＶＤ−ＲＯＭ，ＤＶＤ−Ｒ）。
【００５２】
その他、プログラムの供給方法としては、クライアントコンピュータのブラウザを用いてインターネットのホームページからハードディスク等の記録媒体にダウンロードすることによっても供給できる。すなわち、ホームページに接続し、該ホームページから本発明のコンピュータプログラムそのもの、もしくは圧縮され自動インストール機能を含むファイルをダウンロードする。また、本発明のプログラムを構成するプログラムコードを複数のファイルに分割し、それぞれのファイルを異なるホームページからダウンロードすることによっても実現可能である。つまり、本発明の機能処理をコンピュータで実現するためのプログラムファイルを複数のユーザに対してダウンロードさせるＷＷＷサーバも、本発明に含まれるものである。
【００５３】
また、本発明のプログラムを暗号化してＣＤ−ＲＯＭ等の記憶媒体に格納してユーザに配布する。そして、所定の条件をクリアしたユーザに対し、インターネットを介してホームページから暗号化を解く鍵情報をダウンロードさせる。そして、その鍵情報を使用することにより暗号化されたプログラムを実行してコンピュータにインストールさせて実現することも可能である。
【００５４】
また、コンピュータが、読み出したプログラムを実行することによって、前述した実施形態の機能が実現される。その他にも、そのプログラムの指示に基づき、コンピュータ上で稼動しているＯＳなどが、実際の処理の一部または全部を行い、その処理によっても前述した実施形態の機能が実現され得る。
【００５５】
さらに、記録媒体から読み出されたプログラムが、コンピュータに挿入された機能拡張ボードやコンピュータに接続された機能拡張ユニットに備わるメモリに書き込まれた後にも前述した実施形態の機能が実現される。すなわち、そのプログラムの指示に基づき、その機能拡張ボードや機能拡張ユニットに備わるＣＰＵなどが実際の処理の一部または全部を行うことによっても前述した実施形態の機能が実現される。
【図面の簡単な説明】
【００５６】
【図１】本発明の一実施形態に係る表示装置１０１の構成を示すブロック図である。
【図２】本発明の第１の実施形態に係る表示装置１０１の文字列データに対する基本的な表示動作を説明するためのフローチャートである。
【図３】従来の表示方法と図２のフローチャートの処理に従った表示方法により表示した文字列の具体例を比較して説明するための図である。
【図４】本発明の第２の実施形態に係る表示装置１０１の文字列データに対する基本的な表示動作を説明するためのフローチャートである。
【図５】従来の表示方法と図４のフローチャートの処理に従った表示方法により表示した文字列の具体例を比較して説明するための図である。
【図６】図４のフローチャートに示すデータ表示方法によって表示される文字列の一例を示す図である。
【図７】本発明の第３の実施形態に係る表示方法により表示した文字列の一例を示す図である。
【図８】本発明の一実施形態に係る表示装置１０１の機能ブロック図である。
【符号の説明】
【００５７】
１０１  表示装置
１０２  ＣＰＵ、
１０３  ＲＯＭ、
１０４  ＲＡＮ、
１０５  外部記憶装置
１０６  ＣＰＵバス、
１０７  操作部、
１０８  表示部、
１０９  制御部
【図１】
0004812077.tif 000002
【図２】
0004812077.tif 000003
【図３】
0004812077.tif 000004
【図４】
0004812077.tif 000005
【図５】
0004812077.tif 000006
【図６】
0004812077.tif 000007
【図７】
0004812077.tif 000008
【図８】
0004812077.tif 000009