(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
添加剤濃縮物であって、
ａ）硫黄含有化合物を含んで成る極圧剤；
ｂ）燐含有化合物を含んで成る抗摩耗剤；
ｃ）Ｎ−脂肪族ヒドロカルビル置換トリメチレンジアミン、こゝでＮ−脂肪族ヒドロカルビル置換基はアセチレン系不飽和を含まず、炭素原子数が１４から２０の、少くとも１種の直鎖脂肪族ヒドロカルビル基を含む、を含むアルキレンアミン化合物を含んで成る摩擦調整剤；
ｄ）ポリオレフィンアミド化合物である、塩基性窒素を含有する分散性化合物；および
ｅ）希釈用油
を含んで成っていてａ）、ｂ）、ｃ）およびｄ）の中のいずれかが同じかまたは異なる添加剤濃縮物。
【請求項２】
組成物であって、
ａ）硫黄含有化合物を含んで成る極圧剤；
ｂ）燐含有化合物を含んで成る抗摩耗剤；
ｃ）Ｎ−脂肪族ヒドロカルビル置換トリメチレンジアミン、こゝでＮ−脂肪族ヒドロカルビル置換基はアセチレン系不飽和を含まず、炭素原子数が１４から２０の、少くとも１種の直鎖脂肪族ヒドロカルビル基を含む、を含むアルキレンアミン化合物を含んで成る摩擦調整剤；
ｄ）ポリオレフィンアミド化合物である、塩基性窒素を含有する分散性化合物；および
ｅ）基油
を含んで成っていてａ）、ｂ）、ｃ）およびｄ）の中のいずれかが同じかまたは異なる組成物。
【請求項３】
組成物の製造方法であって、
ａ）基油；
ｂ）硫黄含有化合物を含んで成る極圧化合物；
ｃ）前記硫黄含有化合物と同じ化合物または異なる化合物である燐含有化合物を含んで成る抗摩耗化合物；
ｄ）Ｎ−脂肪族ヒドロカルビル置換トリメチレンジアミン、こゝでＮ−脂肪族ヒドロカルビル置換基はアセチレン系不飽和を含まず、炭素原子数が１４から２０の、少くとも１種の直鎖脂肪族ヒドロカルビル基を含む、を含むアルキレンアミン化合物を含んで成る摩擦調整用化合物；および
ｅ）ポリオレフィンアミド化合物である、塩基性窒素を含有する分散性化合物；
を混合することを含んでなる方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、一般に、非常に有用な新規な潤滑剤組成物（ｌｕｂｒｉｃａｎｔ  ｃｏｍｐｏｓｉｔｉｏｎｓ）に関し、より詳細には、本発明は、潤滑油が差されている部品（ｌｕｂｒｉｃａｔｅｄ  ｐａｒｔｓ）の補修の必要性を長期の使用に渡って低下させる新規なギアオイル添加剤濃縮物（ｇｅａｒ  ｏｉｌ  ａｄｄｉｔｉｖｅ  ｃｏｎｃｅｎｔｒａｔｅｓ）およびこれを含有させたギアオイルに関する。
【背景技術】
【０００２】
摩耗を防止しかつ潤滑剤の負荷容量を向上させる目的で一般に硫黄含有および燐含有化合物が用いられる。しかしながら、硫黄含有および燐含有化合物は腐食性があることでそれらを含有させた潤滑剤の性能を悪化させると言った欠点を有する。
【０００３】
湿潤、湿りまたは湿気環境を伴う屋外の潤滑剤用途ではまた腐食もより大きな懸念である。例えば風力タービン用途、例えば風力発電地帯または風力発電所などで用いられる風力タービン用途は、代替の再生可能エネルギー源として益々大きな興味を集めている。風力発電タービン発電機（また風力タービンとしても知られる）では、ローター（即ちブレードおよびハブ）を回転させる目的で風に含まれるエネルギーを利用する。空気流が風力タービンのローターを通る時に前記ローターが回転して発電機の軸を駆動させることで電気が発生する。風力タービンの使用が全世界的に増加しており、風力タービンで発生させた電力が１９９８年から２００１年の間単独で約３倍増加した（非特許文献１）。通常の風力タービンを用いてそのエネルギーを作り出す時、典型的には、風力タービンのローターと発電機のローターの間にギアボックス（ｇｅａｒ−ｂｏｘ）を位置させる。より具体的には、ギアボックスが低速軸（風力タービンのローターによって１分当たり約３０から６０回転で回転する）と高速軸（発電機を駆動させて回転速度を大部分の発電機が電気を発生するに要する回転速度である約１２００−１６００ｒｐｍにまで高くする）をつなげている。そのようなギアードソリューション（ｇｅａｒｅｄ  ｓｏｌｕｔｉｏｎ）の結果として前記システムによって２百万Ｎ＊ｍに近いトルクがもたらされ得る（非特許文献１）。そのような高いトルクによってギア式風力タービンの中のギアとベアリングに多量の応力がかかり得る。風力タービンでは、風力タービンの中のベアリングとギアの両方の疲労寿命を長くする油が望まれている。
【０００４】
加うるに、風力タービンは一般に風が最も多量に存在する場所に位置し、そのような場所には、海岸線および沖合場所ばかりでなく、雨および／または湿気形態の大気水分がもたらされる内陸場所が含まれる。そのような苛酷な環境によって風力タービンに必要とされる潤滑剤に追加的性能要求が課せられる可能性がある。例えば、そのような風力タービン装置がこれらが果たす基本的機能の一部として風雨にさらされると風力タービンの機械的部品が腐食を起こす危険性の問題が大きくなる。その上、数多くの風力タービンの場所は遠く離れた場所にあることから、風力タービンの油を頻繁に交換するのは実用的でも費用効果的でもなく、従って、そのような油は他の数多くの用途で用いられる産業用潤滑剤よりも酸化安定性が高いことが要求される。加うるに、水が潤滑用流体に混入し得る確率も高い。理想的には、風力タービン用潤滑油は腐食を防止すべきであり、加水分解的に安定であるべきでありかつギアおよびベアリングの疲労寿命を水の存在下で長くすべきである。そのような懸念が理由で、風力タービンの製造業者は、風力タービン用油に非常に厳格な疲労寿命要求を課しかつまた性能試験を水の存在下で実施することも要求する新しい潤滑剤仕様を作り上げようとしている。
【０００５】
ギアのない直接駆動風力タービンが開発され、これは、保守すべき駆動部品の数が少ないと言った利点を有するが、一般により重くかつ一般に開放されたモデルであることから冷風が中に入り込むことで腐食の危険性が高く、特に沖合に設置した時に腐食の危険性が高くなり得ると言った独自の欠点を有する。如何なる場合にも、当面は両方の種類の風力タービンが共存するであろうと予測される。従って、ギア式風力タービンに用いられるギアボックスに入っているベアリングとギアの疲労寿命を向上させるであろう風力タービン用油はギアードソリューションを信頼できて費用効果的な様式で最も効率良く用いる機会を増すであろう。
【０００６】
より一般的には、ギアオイル、例えば風力タービンばかりでなく運搬手段の差動装置など用のギアオイルは何らかの保守および補修が行われる間隔の間の使用期間がしばしば長期に渡ることから、一般に、長期間に渡るサービス性能（ｓｅｒｖｉｃｅ  ｐｅｒｆｏｒｍａｎｃｅ）を向上させる能力を有するギアオイル添加剤システム（ｇｅａｒ  ｏｉｌ  ａｄｄｉｔｉｖｅ  ｓｙｓｔｅｍｓ）を提供することが重要である。その上、硫黄および／または燐化合物を含有する潤滑用流体が使用時に長期間に渡って示す防食特性を向上させる添加剤組み合わせが特に屋外用途、例えばギア式風力タービンなどで求められている。加うるに、そのような潤滑油は満足される性能を示す必要があると同時に、また、その添加剤１種または２種以上がコスト的に魅力がありかつ便利に製造可能であるのも非常に望ましい。
【非特許文献１】Ｐｏｈｌｅｎ，Ｊ．、「Ｌｕｂｒｉｃａｎｔｓ  ｆｏｒ  Ｗｉｎｄ  Ｐｏｗｅｒ  Ｐｌａｎｔｓ」、ＮＬＧＩ  Ｓｐｏｋｅｓｍａｎ  ６７（２）、８−１６、（２００３）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
（発明の要約）
本発明は硫黄化合物と燐化合物を含有していて向上した防食および疲労性能を示す組成物を提供するものである。本発明の機能強化組成物には潤滑剤組成物および機能性流体が含まれる。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は、１つの態様において、そのような防食および疲労性能機能強化を潤滑剤組成物に屋外用途（腐食の危険性が高い可能性がある）であっても比較的長時間に渡って与える能力を有する添加剤系を提供するものである。本発明の１つの特定態様における改良潤滑剤組成物は、硫黄化合物と燐化合物を含有させたギアオイル添加剤濃縮物（ｇｅａｒ  ｏｉｌ  ａｄｄｉｔｉｖｅ  ｃｏｎｃｅｎｔｒａｔｅｓ）およびギアオイルである。本明細書の目的で用語「ギアオイル」は集合的に産業用および自動車用ギアオイルを指し、そして用語「潤滑剤組成物」は集合的に添加剤濃縮物および完成潤滑剤を指す。本発明は本発明の１つの態様でトップ処理添加剤濃縮物（ｔｏｐ  ｔｒｅａｔ  ａｄｄｉｔｉｖｅ  ｃｏｎｃｅｎｔｒａｔｅｓ）を提供し、これは、
ａ）硫黄含有化合物を含んで成る極圧化合物（ｅｘｔｒｅｍｅ  ｐｒｅｓｓｕｒｅ  ｃｏｍｐｏｕｎｄ）、
ｂ）燐含有化合物を含んで成る抗摩耗化合物（ａｎｔｉｗｅａｒ  ｃｏｍｐｏｕｎｄ）、
ｃ）アルキレンアミン化合物を含んで成る摩擦調整用化合物（ｆｒｉｃｔｉｏｎ  ｍｏｄｉｆｙｉｎｇ  ｃｏｍｐｏｕｎｄ）、
ｄ）塩基性窒素を含有する分散性化合物（ｄｉｓｐｅｒｓａｎｔ  ｃｏｍｏｐｕｎｄ）、および
ｅ）希釈用油
を含んで成り、ここで、化合物ａ）、ｂ）、ｃ）およびｄ）の中のいずれかは同じまたは異なる化合物であってもよい。
【０００９】
１つの特定態様において、本添加剤濃縮物に存在させる硫黄含有化合物を含んで成る極圧化合物と燐含有化合物を含んで成る抗摩耗化合物は異なる化学化合物であるが、別の態様において、それらは多機能的である同じ化学化合物である。代替態様において、アルキレンアミン化合物を含んで成る摩擦調整用化合物と塩基性窒素を含有する分散性化合物は異なる化学化合物であるが、別の態様において、それらは多機能的化合物である同じ化学化合物である。
【００１０】
別の態様における組成物は、潤滑粘度を有する油を主要量で含有しかつこの上に記述した添加剤濃縮物を少量含有して成るギア潤滑剤組成物である。
【００１１】
１つの態様における本発明の態様の潤滑剤組成物は、苛酷な屋外環境下でも長期の耐用年数を示す潤滑用ギアオイルとして使用可能である。本発明の態様の潤滑剤組成物は、硫黄と燐が基になった化合物（潤滑剤組成物の耐食性および疲労寿命に悪影響を与えると予測されている）を存在させているにも拘らず非常に有効で向上した抗摩耗および疲労寿命性能を示す。しかしながら、本発明の態様の潤滑剤組成物に摩擦を調整するアルキレンアミンと塩基性窒素を含有する分散性化合物の組み合わせを更に含有させると驚くべきことにそれらが相乗的に作用してそのような傾向を有効に相殺するように潤滑剤組成物の防食特性を向上させることを見いだした。本明細書に記述する実験研究で示すように、本潤滑剤組成物に摩擦調整用アルキレンアミンと塩基性窒素含有分散性化合物を含有させるとそれは腐食の発生を抑制すると同時に有効な摩耗および疲労寿命性能を示すことを見いだした。本発明の潤滑剤組成物は摩耗、孔食、スポーリング（ｓｐａｌｌｉｎｇ）および引っ掻き傷を防止するに役立ちかつ歯の寿命を長くしかつギア交換を滑らかにすると同時に腐食、酸化および発泡に対して保護を与える。
【００１２】
本明細書に記述する態様の潤滑剤組成物は潤滑用途の中でもとりわけ産業用および自動車用ギアオイルとして用いるに有用である。例えば、それらは風力タービンのギアボックスに入っている機械的部分を潤滑する目的で使用可能である。本潤滑剤組成物はまた自動車、高馬力トラックおよびバスのマニュアル変速機および後軸でも使用可能である。それらは特に耐用年数が長いギアオイル用途、例えば風力タービンのギアボックス、運搬手段の差動装置の如き装置に見られるギアオイル用途で用いるに良好に適する。本発明の態様の添加剤濃縮物および組成物をまた機能性流体、例えば自動車用トランスミッション液などで用いることも可能である。
（好適な態様の詳細な説明）
本発明は、一般に、硫黄含有化合物と燐含有化合物または両方の化学的性質を有する化合物を含有しかつまた潤滑剤組成物の防食および疲労特性を向上させるように相乗的に作用する摩擦調整用アルキレンアミン化合物と塩基性窒素含有分散性化合物の組み合わせを個別の化合物または単一の多機能的化合物として含有する組成物に関する。本発明の潤滑剤組成物には添加剤濃縮物および完成潤滑剤が含まれる。本潤滑剤組成物は例えばギアオイル添加剤濃縮物およびギアオイルなどとして使用可能である。本発明の組成物にはまた自動車用トランスミッション液のような他の機能性流体も含まれ得る。本発明の１つの非限定的態様は、湿潤、湿りまたは湿気環境にしばしば配置される風力タービン用途および同様な装置で用いるに良好に適するギアオイルを開発することに関する。
【００１３】
本明細書に報告する実験研究を行った結果、潤滑油に水が混入しかつ油が酸化されるとそれの腐食性が高くなる可能性がありかつそれらが保護膜を形成する能力が低下することが分かった。そのように流体の特性が変化すると油が疲労寿命を長くする能力が有意に低下する可能性がある。本明細書に報告する実験の結果により、ＦＺＧ試験で孔食破壊が起こる予測時間に換算して計算した疲労寿命に対して膜の形成と潤滑剤の摩擦特性の間に相互関係が存在することが立証された。本発明の潤滑剤は摩擦を低くし、粗い接触（ａｓｐｅｒｉｔｙ  ｃｏｎｔａｃｔｓ）の数を少なくする膜を形成しかつ腐食を制御することで疲労寿命を向上させ得る。疲労寿命は流体が摩擦を低くし、膜を形成しかつ腐食を防止する能力に関係していることから、本発明では、水の混入および酸化がそのような重要な流体特性に対して示す影響を取り扱う。
【００１４】
しかしながら、本発明の潤滑剤は産業用および自動車用ギアオイル用途を包含する幅広い用途を有することは理解されるであろう。本潤滑剤は、特に、疲労性能を向上させることと耐用年数をより長くすることが要求されるか或は非常に望ましいギアオイル用途、例えば風力タービンのギアボックスおよび運搬手段の差動用途などで用いるに良好に適する。
硫黄含有極圧剤［化合物ａ）］
本発明の潤滑剤組成物は少なくとも１種の硫黄含有極圧（ＥＰ）剤を含有する。本発明の実施で用いる目的で幅広く多様な硫黄含有極圧剤を入手することができる。本使用に適した組成物には、とりわけ、硫化動物もしくは植物脂肪もしくは油、硫化動物もしくは植物脂肪酸エステル、燐の三価もしくは五価酸の完全もしくは部分エステル化エステル、硫化オレフィン（例えば米国特許第２，９９５，５６９号、３，６７３，０９０号、３，７０３，５０４号、３，７０３，５０５号、３，７９６，６６１号、３，８７３，５４５号、４，１１９，５４９号，４，１１９，５５０号、４，１４７，６４０号、４，１９１，６５９号、４，２４０，９５８号，４，３４４，８５４号、４，４７２，３０６号および４，７１１，７３６号を参照）、ジヒドロカルビルポリスルフィド（例えば米国特許第２，２３７，６２５号、２，２３７，６２７号、２，５２７，９４８号、２，６９５，３１６号、３，０２２，３５１号、３，３０８，１６６号、３，３９２，２０１号、４，５６４，７０９号および英国特許第１，１６２，３３４号を参照）、硫化ディールスアルダー付加体（例えば米国特許第３，６３２，５６６号、３，４９８，９１５号およびＲｅ２７，３３１を参照）、硫化ジシクロペンタジエン（例えば米国特許第３，８８２，０３１号および４，１８８，２９７号を参照）、脂肪酸エステルと一不飽和オレフィンの硫化もしくは共硫化混合物（例えば米国特許第４，１４９，９８２号、４，１６６，７９６号、４，１６６，７９７号、４，３２１，１５３号、４，４８１，１４０号を参照）、脂肪酸と脂肪酸エステルとα−オレフィンの共硫化混合物（例えば米国特許第３，９５３，３４７号を参照）、官能置換ジヒドロカルビルポリスルフィド（例えば米国特許第４，２１８，３３２号を参照）、チア−アルデヒド、チア−ケトンおよびこれらの誘導体（例えば酸、エステル、イミンまたはラクトン）（例えば米国特許第４，８００，０３１号およびＰＣＴ国際出願公開番号ＷＯ  ８８／０３５５２を参照）、エピチオ化合物（例えば米国特許第４，２１７，２３３号を参照）、硫黄含有アセタール誘導体（例えば米国特許第４，２４８，７２３号を参照）、テルペンと非環状オレフィンの共硫化混合物（例えば米国特許第４，５８４，１１３号を参照）、硫化ボレート化合物（例えば米国特許第４，７０１，２７４号を参照）、およびポリスルフィドオレフィン生成物（例えば米国特許第４，７９５，５７６号を参照）が含まれる。この上に示した特許の開示は引用することによって本明細書に組み入れられる。
【００１５】
硫黄含有極圧成分として用いるに有用な好適な材料は、硫黄含有種が炭素と直接またはさらなる硫黄と結合している硫黄含有有機化合物である。
【００１６】
特に好適な１つの種類のそのような作用剤は、オレフィン、例えばイソブテンなどと硫黄を反応させることで生じさせた作用剤である。その生成物、例えば硫化イソブテン、好適には硫化ポリイソブチレンの硫黄含有量は典型的に１０から５５重量％、好適には３０から５０重量％である。そのような作用剤を生じさせる時に他の幅広く多様なオレフィンもしくは不飽和炭化水素、例えばイソブテンの二量体もしくは三量体などを用いることも可能である。
【００１７】
別の特に好適な種類のそのような作用剤は、式：Ｒａ−Ｓｘ−Ｒｂ［式中、ＲａおよびＲｂは、各々が炭素原子を好適には３から１８個含有するヒドロカルビル基であり、そしてｘは好適には２から８の範囲、より好適には２から５の範囲、特に３である］で表される１種以上に化合物で構成されている種類のポリスルフィドである。前記ヒドロカルビル基の種類は幅広く多様であり、例えばアルキル、シクロアルキル、アルケニル、アリールまたはアラルキルなどであってもよい。第三級アルキルポリスルフィド、例えばジ−ｔ−ブチルトリスルフィドなど、およびジ−ｔ−ブチルトリスルフィド含有混合物（例えば主にか或は全体がトリ、テトラ−およびペンタスルフィドで構成されている混合物）が好適である。他の有用のジヒドロカルビルポリスルフィドの例には、とりわけ、ジアミルポリスルフィド、ジノニルポリスルフィド、ジドデシルポリスルフィドおよびジベンジルポリスルフィドが含まれる。
【００１８】
１つの態様における硫黄含有極圧剤は硫黄を少なくとも２５重量パーセント含有する。１つの態様において、前記ＥＰ剤を完成ギアオイルに添加する量は、硫黄を完成ギアオイルに少なくとも１，０００ｐｐｍ、より好適には硫黄を１，０００から２０，０００ｐｐｍ、最も好適には硫黄を２，０００から１２，０００ｐｐｍ与えるに充分な量である。
【００１９】
用語「ヒドロカルビル置換基」または「ヒドロカルビル基」を本明細書で用いる場合、これを一般に通常の意味で用い、これは本分野の技術者に良く知られている。具体的には、これは分子の残りに直接結合している炭素原子を有しかつ主に炭化水素特徴を有する基を指す。ヒドロカルビル基の例には下記が含まれる：
（１）炭化水素置換基、即ち脂肪族（例えばアルキルまたはアルケニル）、脂環式（例えばシクロアルキル、シクロアルケニル）置換基、および芳香族置換、脂肪族置換および脂環式置換芳香族置換基ばかりでなく、環が分子の別の部分によって完成している（例えば２個の置換基が一緒になって脂環式基を形成している）環状置換基；
（２）置換炭化水素置換基、即ち炭化水素ではない基［これは、本発明の文脈において、主として炭化水素である置換基を変えない基、例えばハロ（特にクロロおよびフルオロ）、ヒドロキシ、アルコキシ、メルカプト、アルキルメルカプト、ニトロ、ニトロソおよびスルホキシである］を含有する置換基；
（３）複素環置換基、即ち本発明の文脈において主として炭化水素特徴を有するが、環もしくは鎖（これは炭素原子で構成されている）の中に炭素以外の原子（ヘテロ原子には硫黄、酸素、窒素が含まれる）を含有する置換基［ピリジル、フリル、チエニルおよびイミダゾリルの如き置換基が含まれる］。
このようなヒドロカルビル基に存在する非炭化水素置換基の数は炭素原子１０個当たり一般に２以下、好適には１以下であり、典型的には、そのようなヒドロカルビル基に非炭化水素置換基を存在させない。
燐含有抗摩耗剤［化合物ｂ）］
本発明の潤滑剤組成物に少なくとも１種の熱安定性燐含有抗摩耗剤を含有させる。適切な燐含有抗摩耗剤には、燐酸エステルの油溶性アミン塩もしくはアミン付加体、例えば米国特許第５，３５４，４８４号、５，７６３，３７２号および５，９４２，４７０号に教示されているそれらなどが含まれる。そのような燐含有抗摩耗剤は、また、ジシクロペンタジエンとチオ燐酸の反応生成物であってもよい。
【００２０】
燐酸エステルのアミン塩もしくは付加体の調製は、燐酸エステルをアンモニアまたは塩基性窒素化合物、例えばアミンなどと反応させることで実施可能である。これらの塩を個別に生じさせた後、そのような燐酸エステルの塩を本潤滑剤組成物に添加してもよい。
【００２１】
本発明のアミン塩を調製する時に用いるに有用な燐酸エステルは式
【００２２】
【化１】
0004822685.tif 000002
【００２３】
［式中、Ｒ１は水素またはヒドロカルビル基であり、Ｒ２はヒドロカルビル基であり、そしてＸ基は両方ともＯまたはＳのいずれかである］
で特徴付け可能である。
【００２４】
（Ｉ）を含有する組成物を調製する好適な方法は、式ＲＯＨで表される少なくとも１種のヒドロキシ化合物を式Ｐ２Ｘ５［式中、Ｒはヒドロカルビル基でありそしてＸはＯまたはＳである］で表される燐化合物と反応させることを含んで成る。このような様式で得た燐含有組成物は燐化合物の混合物であり、一般に、燐反応体の選択（即ちＰ２Ｏ５またはＰ２Ｓ５）に応じてモノ−およびジヒドロカルビル置換燐酸および／またはジチオ燐酸の混合物である。
【００２５】
本発明の燐酸エステルを調製する時に用いるヒドロキシ化合物は、式ＲＯＨ［式中、Ｒはヒドロカルビル基である］で特徴づけられる。前記燐化合物と反応させるヒドロキシ化合物には、式ＲＯＨ［式中、ヒドロカルビル基Ｒが含有する炭素原子の数は約１から３０である］で表されるヒドロキシ化合物の混合物が含まれ得る。しかしながら、最終的に生じさせる置換燐酸エステルのアミン塩は本発明の潤滑用組成物に溶解する必要がある。前記Ｒ基が含有する炭素原子の数は一般に少なくとも２、典型的には炭素原子の数は３から３０である。
【００２６】
前記Ｒ基は脂肪族もしくは芳香族基、例えばアルキル、アリール、アルカリール、アラルキルおよび脂環式炭化水素基であってもよい。式ＲＯＨで表される有用なヒドロキシ化合物の例には、例えばエチルアルコール、イソプロピルアルコール、ｎ−ブチルアルコール、アミルアルコール、ヘキシルアルコール、２−エチル−ヘキシルアルコール、ノニルアルコール、ドデシルアルコール、ステアリルアルコール、アミルフェノール、オクチルフェノール、ノニルフェノール、メチルシクロヘキサノール、アルキル置換ナフトールなどが含まれる。
【００２７】
好適なアルコールＲＯＨは脂肪族アルコール、より詳細には炭素原子を少なくとも約４個含有する第一級脂肪族アルコールである。従って、本発明で用いるに有用な好適な一価アルコールＲＯＨの例には、アミルアルコール、１−オクタノール、１−デカノール、１−ドデカノール、１−テトラデカノール、１−ヘキサデカノール、１−オクタデカノール、オレイルアルコール、リノレイルアルコール、リノレニルアルコール、フィトール、ミリシルアルコール、ラウリルアルコール、ミリスチルアルコール、セチルアルコール、ステアリルアルコールおよびベヘニルアルコールが含まれる。本明細書では商業的アルコール（混合物を包含）を意図し、そのような商業的アルコールは本明細書に示さなかったが本発明の主目的から逸脱しないアルコールを少量含有する可能性がある。
【００２８】
この反応ではヒドロキシ化合物ＲＯＨと燐反応体Ｐ２Ｘ５のモル比を約１：１から約４：１の範囲内にすべきであり、好適な比率は３：１である。この反応は単に前記２反応体を高温、例えば約５０℃以上から反応体もしくは所望生成物のいずれかが示す分解温度以下の温度で混合することで実施可能である。この温度を好適には約５０℃から１５０℃の範囲にし、最も頻繁には約１００℃未満にする。この反応は溶媒の存在下で実施可能であり、溶媒を用いると温度の制御が容易になりかつ反応体の混合が容易になる。そのような溶媒は、反応体の一方もしくは両方を溶かすか或は生成物を溶かす不活性な流動性物質のいずれであってもよい。そのような溶媒にはベンゼン、トルエン、キシレン、ｎ−ヘキサン、シクロヘキサン、ナフサ、ジエチルエーテル、カルビトール、ジブチルエーテル、ジオキサン、クロロベンゼン、ニトロベンゼン、四塩化炭素またはクロロホルムが含まれる。
【００２９】
前記反応の生成物は酸性であるが、それの化学的構成は正確には知られていない。しかしながら、証拠により、その生成物は主に燐酸（またはチオもしくはジチオ燐酸）のモノ−およびジ−エステル（このエステル基は前記アルコールＲＯＨに由来する基である）で構成されている酸性ホスフェートの混合物であることが分かっている。
【００３０】
本発明のアミン塩の調製は、上述した燐酸エステル、例えば式Ｉで表される燐酸エステルなどを第一級もしくは第二級であってもよい少なくとも１種のアミノ化合物と反応させることで実施可能である。アミン塩を生じさせる目的で置換燐酸と反応させるアミンは、好適には一般式：Ｒ’ＮＨ２［式中、Ｒ’は炭素原子を約１５０個以下の数で含有するヒドロカルビルであり、より頻繁には炭素原子を約４から約３０個含有する脂肪族ヒドロカルビル基である］で表される第一級ヒドロカルビルアミンである。
【００３１】
１つの好適な態様において、本発明のアミン塩を調製する時に用いるに有用なヒドロカルビルアミンは、ヒドロカルビル基中に炭素原子を約４から約３０個、より好適にはヒドロカルビル基中に炭素原子を約８から約２０個含有する第一級ヒドロカルビルアミンである。前記ヒドロカルビル基は飽和または不飽和であってもよい。第一級飽和アミンの代表例は、脂肪族第一級脂肪アミンとして知られるアミンであり、それは「Ａｒｍｅｅｎ（商標）」第一級アミン［Ａｋｚｏ  Ｎｏｂｅｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ（シカゴ、Ｉｌｌ．）から入手可能な製品］として商業的に知られる。典型的な脂肪アミンにはアルキルアミン、例えばｎ−ヘキシルアミン、ｎ−オクチルアミン、ｎ−デシルアミン、ｎ−ドデシルアミン、ｎ−テトラデシルアミン、ｎ−ペンタデシルアミン、ｎ−ヘキサデシルアミン、ｎ−オクタデシルアミン（ステアリルアミン）などが含まれる。そのようなＡｒｍｅｅｎ第一級アミンは蒸留グレードおよび工業グレードの両方で入手可能である。蒸留グレードは純度がより高い反応生成物を与えるが、工業グレードのアミンを用いると反応中に望ましいアミドおよびイミドが生じるであろう。また、混合脂肪アミン、例えばＡｋｚｏのＡｒｍｅｅｎ−Ｃ、Ａｒｍｅｅｎ−Ｏ、Ａｒｍｅｅｎ−ＯＬ、Ａｒｍｅｅｎ−Ｔ、Ａｒｍｅｅｎ−ＨＴ、Ａｒｍｅｅｎ−ＳおよびＡｒｍｅｅｎ−ＳＤなども適切である。
【００３２】
別の好適な態様における本発明の組成物に含めるアミン塩は、アルキル基中の炭素原子数が少なくとも約４の第三級脂肪族第一級アミンから生じさせたアミン塩である。それらは、たいてい、アルキル基中の総炭素原子数が約３０未満のアルキルアミンから生じさせたものである。
【００３３】
第三級脂肪族第一級アミンは一般に式
【００３４】
【化２】
0004822685.tif 000003
【００３５】
［式中、Ｒ”は炭素原子を１から約３０個含有するヒドロカルビル基である］で表されるモノアミンである。そのようなアミンの例は第三級ブチルアミン、第三級ヘキシル第一級アミン、１−メチル−１−アミノ−シクロヘキサン、第三級オクチル第一級アミン、第三級デシル第一級アミン、第三級ドデシル第一級アミン、第三級テトラデシル第一級アミン、第三級ヘキサデシル第一級アミン、第三級オクタデシル第一級アミン、第三級テトラコサニル第一級アミン、第三級オクタコサニル第一級アミンである。
【００３６】
また、アミンの混合物も本発明の目的で用いるに有用である。このような種類のアミン混合物の例は、Ｃ１１−Ｃ１４第三級アルキル第一級アミンの混合物である「Ｐｒｉｍｅｎｅ  ８１Ｒ」およびＣ１８−Ｃ２２第三級アルキル第一級アミンの同様な混合物である「Ｐｒｉｍｅｎｅ  ＪＭ−Ｔ」（両方ともＲｏｈｍ  ａｎｄ  Ｈａａｓ  Ｃｏｍｐａｎｙから入手可能）である。そのような第三級アルキル第一級アミンおよびこれらの製造方法は本分野の通常の技術者に良く知られており、従って、さらなる考察は必要ないであろう。本発明の目的で用いるに有用な第三級アルキル第一級アミンおよびこれらの製造方法は米国特許第２，９４５，７４９号（これはそれに関する教示に関して引用することによって本明細書に組み入れられる）に記述されている。
【００３７】
また、炭化水素鎖がオレフィン系不飽和を含有する第一級アミンも極めて有用である。従って、前記Ｒ’およびＲ”基はオレフィン系不飽和を鎖長に応じて１つ以上含有していてもよく、通常は二重結合を炭素原子１０個当たり１つのみ含有する。代表的なアミンはドデセニルアミン、ミリストレイルアミン、パルミトレイルアミン、オレイルアミンおよびリノレイルアミンである。また、そのような不飽和アミンもＡｒｍｅｅｎ商品名の下で入手可能である。
【００３８】
第二級アミンには、この上に示したアルキル基を２個有するジアルキルアミンが含まれ、それには、Ａｒｍｅｅｎ（商標）−２ＣおよびＡｒｍｅｅｎ（商標）−２ＨＴの如き商業的脂肪第二級アミン、およびまた混合ジアルキルアミン［この場合、Ｒ’は脂肪アミンでありそしてＲ”は低級アルキル基（炭素原子数が１−９）、例えばメチル、エチル、ｎ−プロピル、ｉ−プロピル、ブチルなどであってもよいか、或はＲ”は他の非反応性もしくは極性置換基（ＣＮ、アルキル、カルバルコキシ、アミド、エーテル、チオエーテル、ハロ、スルホキサイド、スルホン）をこの基の本質的な炭化水素特徴を壊さないように持つアルキル基であってもよい］が含まれる。脂肪ポリアミンジアミンには、モノもしくはジアルキル対称もしくは非対称エチレンジアミン、プロパンジアミン（１，２もしくは１，３）および前記のポリアミン類似物が含まれる。適切な商業的脂肪ポリアミンはＡｋｚｏ  ＮｏｂｅｌからＤｕｏｍｅｅｎＲの商品名の下で入手可能である。適切なポリアミンにはＤｕｏｍｅｅｎ  Ｃ［Ｎ−ココ（ｃｏｃｏ）−１，３−ジアミノプロパン］、Ｄｕｏｍｅｅｎ  Ｓ［Ｎ−ソヤ（ｓｏｙａ）アルキル−トリメチレンジアミン］、Ｄｕｏｍｅｅｎ  Ｔ［Ｎ−タロウ（ｔａｌｌｏｗ）−１，３−ジアミノプロパン］またはＤｕｏｍｅｅｎ  ＯＬ［Ｎ−オレイル−１，３−ジアミノプロパン］が含まれる。
【００３９】
そのような油溶性アミン塩の調製は、上述した燐酸エステルと上述したアミンを室温以上の温度で混合することで実施可能である。一般的には、混合を室温で約１時間以内の時間行うことで充分である。本発明の塩を生じさせる目的で前記燐酸エステルと反応させるアミンの量は、燐酸１当量当たり少なくともほぼ１当量重量のアミン（窒素が基準）であり、当量比を一般に約１にする。
【００４０】
そのようなアミン塩の調製方法は良く知られていて、文献に報告されている。例えば米国特許第２，０６３，６２９号、２，２２４，６９５号、２，４４７，２８８号、２，６１６，９０５号、３，９８４，４４８号、４，４３１，５５２号、５，３５４，４８４号、Ｐｅｓｉｎ他、Ｚｈｕｒｎａｌ  Ｏｂｓｈｃｈｅｉ  Ｋｈｉｍｉｉ、３１巻、Ｎｏ．８、２５０８−２５１５頁（１９６１）およびＰＣＴ国際出願公開番号ＷＯ  ８７／０７６３８を参照。
【００４１】
別法として、好適な態様では、ギアオイル濃縮物または調合されたギアオイル自身を生じさせる時に酸性燐酸エステルを前記アミンと一緒に混合することで塩をインサイチューで生じさせることも可能である。例えば、酸性燐酸エステルを含有させておいたギア添加剤濃縮物にさび止めとして機能する第一級ヒドロカルビルアミンを添加することで燐酸エステルのアミン塩を生じさせてもよい。
【００４２】
そのような燐含有化合物を完成潤滑剤に燐を一般に約１００から約５００ｐｐｍ与えるに充分な量で用いる。
アルキレンアミン系摩擦調整剤［化合物ｃ）］
１つの非限定態様におけるアルキレンアミン系摩擦調整剤は長鎖アルキルアルキレンアミンである。非限定種のそのような摩擦調整剤はＮ−脂肪族ヒドロカルビル置換トリメチレンジアミンであり、これのＮ−脂肪族ヒドロカルビル置換基はアセチレン系不飽和を含まない炭素原子数が約１４から約２０の範囲の少なくとも１種の直鎖脂肪族ヒドロカルビル基である。このような摩擦調整剤である化合物は単一種の化合物またはいろいろな種類の前記化合物の混合物として使用可能である。摩擦調整剤である化合物の間の主な差は、この上に記述した如き基の範囲内に入る個々のヒドロカルビル置換基の構成である。そのような摩擦調整剤化合物の非限定例はＮ−オレイル−トリメチレンジアミンである。この化合物はＡｋｚｏ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙから商品名Ｄｕｏｍｅｅｎ−Ｏの下で商業的に入手可能である。他の適切な化合物にはＮ−タロウ−トリメチレンジアミン（Ｄｕｏｍｅｅｎ−Ｔ）およびＮ−ココ−トリメチレンジアミン（Ｄｕｏｍｅｅｎ−Ｃ）が含まれる。
塩基性窒素を含有する分散性化合物［化合物ｄ）］
本発明で用いるに有用な塩基性窒素含有分散剤（ｄｉｓｐｅｒｓａｎｔｓ）には、ヒドロカルビルスクシンイミド、ヒドロカルビルスクシンアミド、ヒドロカルビル置換こはく酸系アシル化剤（ａｃｙｌａｔｉｎｇ  ａｇｅｎｔ）をアルコールおよびアミンと段階的に反応させるか或はそれらの混合物と反応させそして／またはアミノアルコールと反応させることで生じさせたヒドロカルビル置換こはく酸混合エステル／アミド、ヒドロカルビル置換フェノールとホルムアルデヒドとポリアミンのマンニッヒ縮合生成物、アミン系分散剤、例えば高分子量の脂肪族もしくは脂環式ハライドとアミン、例えばポリアルキレンポリアミンおよびまたヒドロキシ置換ポリアミンおよびポリオキシアルキレンポリアミンなどと反応させることで生じさせたアミン系分散剤などが含まれる。そのような分散剤は単独または混合物として使用可能である。このような分散性化合物の適切な例には、米国特許第５，６１２，２９５号（これの記述は引用することによって本明細書に組み入れられる）に記述および言及されている化合物が含まれる。
【００４３】
１つの態様における塩基性窒素含有分散剤はヒドロカルビルスクシンイミド、ヒドロカルビルこはく酸エステル−アミド、またはポリアミンとホルムアルデヒドとヒドロカルビルフェノールのマンニッヒ塩基であってもよく、ここで、ヒドロカルビル置換基は水添もしくは未水添のポリオレフィン基、好適には数平均分子量（ゲル浸透クロマトグラフィーで測定した時の）が２５０から１０，０００、より好適には５００から５，０００、最も好適には７５０から２，５００のポリプロピレンもしくはイソブテン基である。１つの非限定態様における塩基性窒素含有分散性化合物はポリオレフィンアミドアルキレンアミンである。
【００４４】
１つの好適な非限定態様における塩基性窒素含有分散剤にはアルケニルスクシンイミドが含まれる。本発明で化合物ｄ）として用いるに適した塩基性窒素含有分散性化合物の適切な市販源には、例えばＥｔｈｙｌ  ＣｏｒｐｏｒａｔｉｏｎからＨｉＴＥＣ（商標）−６３３として商業的に入手可能なポリブテニルスクシンイミドである無灰分散剤が含まれる。他の適切なアルケニルスクシンイミドには、米国特許第５，６１２，２９５号（これの記述は引用することによって本明細書に組み入れられる）に記述および識別されているそれらが含まれる。
多機能性化合物
本明細書では極圧化合物、抗摩耗化合物、摩擦調整用化合物および分散性化合物をしばしば個々別々の種類の化合物として記述するが、本発明の潤滑剤組成物ではそのような異なる機能の中の１つまたは２つ以上を果たす多機能性化合物を単一種の化学化合物として用いることも可能であることは理解されるであろう。例えば、硫黄と燐を含有していて潤滑剤組成物に抗摩耗効果と極圧効果を与え得る化合物を用いることができる。例えば、この点で硫黄と燐を含有していて熱に安定な化合物には、ジシクロペンタジエンとチオ燐酸の反応生成物（これを本明細書ではまたジシクロペンタジエンジチオエートとも呼ぶ）が含まれる。そのような抗摩耗剤を調製する時に用いるに適したチオ燐酸は、式：
【００４５】
【化３】
0004822685.tif 000004
【００４６】
［式中、Ｒは、炭素原子数が２から３０、好適には３から１８のヒドロカルビル基である］で表される。好適な態様におけるＲには、炭素原子を３から１８個含有するヒドロカルビル基の混合物が含まれる。ジチオチアジアゾールがそのような種類の燐系抗摩耗化合物の非限定例である。
【００４７】
前記ジシクロペンタジエンジチオエートの調製は、ジシクロペンタジエンとジチオ燐酸をこのチオ酸とジシクロペンタジエンが反応するに充分な温度で充分な時間混合することで実施可能である。典型的な反応時間は３０分から６時間の範囲であるが、本分野の技術者は適切な反応条件を容易に決定することができるであろう。その反応生成物に通常の反応後処理を受けさせてもよく、そのような処理には真空ストリッピング（ｓｔｒｉｐｐｉｎｇ）および濾過が含まれる。
【００４８】
硫黄と燐を含有する他の適切な多機能性化合物には、燐置換ジメルカプトチアジアゾール、例えば米国特許第４，１０７，１６８号（これの記述は引用することによって本明細書に組み入れられる）に記述されているそれらが含まれる。硫黄と燐を含有する更に他の適切な多機能性化合物には、硫黄含有燐酸エステル反応生成物、例えば米国特許第５，４４３，７４４号（これの記述は引用することによって本明細書に組み入れられる）に記述されているそれらが含まれる。硫黄と燐を含有する適切な追加的多機能性化合物には、少なくとも１種の窒素含有化合物と少なくとも１種の燐含有化合物と少なくとも１種のモノ−またはジ−スルフィド含有アルカノールの反応生成物、例えば米国特許第５，４４３，７４４号（これの記述は引用することによって本明細書に組み入れら）に記述されている如き化合物などが含まれる。硫黄と燐を含有する適切なさらなる多機能性化合物には、Ｏ，Ｏ−ジヒドロカルビルホスホロジチオ酸を炭素原子数が２０−３０のモノエポキシドもしくはそれらの混合物または植物油エポキサイドと反応させた後にその生成物を五酸化燐と反応させることで酸性ホスフェート中間体を生じさせそしてそれに少なくとも１種のアミンによる中和を受けさせることで生じさせた化合物、例えば米国特許第５，５７３，６９６号（これの記述は引用することによって本明細書に組み入れら）に記述されている化合物などが含まれる。
希釈用油［化合物ｅ）］
本発明の添加剤濃縮物に好適には適切な希釈剤を含有させる。このような希釈剤を典型的には本濃縮物に少量存在させる。好適な態様におけるそれは適切な粘度を有する油性希釈剤である。そのような希釈剤は天然もしくは合成源またはこれらの混合物に由来する希釈剤であってもよい。トップ処理添加剤濃縮物では鉱油を希釈剤として用いるのが好適である。そのような鉱油（炭化水素系油）はとりわけパラフィン系基油、ナフテン系基油、アスファルト系基油および混合基油である。合成油にはとりわけポリオレフィン油（特に水添α−オレフィンオリゴマー）、アルキル置換芳香族、ポリアルキレンオキサイド、芳香族エーテルおよびカルボン酸エステル（特にジエステル）が含まれる。そのような希釈剤は天然および（ｐｅｒ  ａ）合成両方の軽炭化水素基油であってもよい。
【００４９】
一般的には、そのような希釈用油は一般に１００℃において約１から約４０ｃＳｔ、好適には１００℃において約２から約１５ｃＳｔの範囲の粘度を有する。１つの特別な態様における希釈用油は、１００℃において約６ｃＳｔの粘度を示す１００  Ｎｅｕｔｒａｌ鉱油である。
潤滑油用基（ストック）油
本発明のギアオイルを生じさせる時に用いる基油（またベースストックとも呼ぶ）は、適切な如何なる天然もしくは合成油またはこれらの混合物であってもよいが、但し本潤滑剤がギア用途で用いるに適した粘度を有することを条件とする。基油の天然源には、石油、タールサンド、石炭、頁岩などに由来する潤滑粘度の炭化水素油ばかりでなく天然油、例えば菜種油なども含まれる。合成ベースストックには、例えばポリ−α−オレフィン油（ＰＡＯ、例えば水添もしくは未水添のα−オレフィンオリゴマー）、水添ポリオレフィン、アルキル置換芳香族、ポリブテン、ジカルボン酸エステルのアルキルエステル、ジカルボン酸エステルの複合エステル、ポリオールエステル、ポリグリコール、ポリフェニルエーテル、炭酸もしくは燐酸のアルキルエステル、ポリシリコン、フルオロ炭化水素油およびこれらの混合物が含まれる。そのようなポリ−α−オレフィンは典型的に例えば１００℃において２から１００ｃＳｔ、好適には１００℃において４から８ｃＳｔの範囲の粘度を示す。それらは例えば炭素原子数が２から１６の分枝もしくは直鎖α−オレフィンのオリゴマーであってもよく、その具体例はポリプロペン、ポリイソブテン、ポリ−１−ブテン、ポリ−１−ヘキセン、ポリ−１−オクテンおよびポリ−１−デセンである。ホモポリマー、インターポリマーおよび混合物が含まれる。
【００５０】
１つの態様では鉱油ベースストック、例えば通常および溶媒精製パラフィン系ニュートラル（ｎｅｕｔｒａｌｓ）およびブライトストック（ｂｒｉｇｈｔ  ｓｔｏｃｋｓ）、水素化処理されたパラフィン系ニュートラルおよびブライトストック、ナフテン系油、シリンダー油などを用いるが、それには直留油および混合油が含まれる。より特別な１つの態様では、合成ベースストック、例えばポリ−α−オレフィンと合成ジエステルの混合物（ＰＡＯ：エステルの重量比が約９５：５から約５０：５０の範囲）などを用いてもよい。
【００５１】
そのような基油は必ずしも常にではないが通常はＳＡＥ  ５０から約ＳＡＥ  ２５０、より通常には約ＳＡＥ  ７０から約ＳＡＥ  １４０の粘度を示す。
【００５２】
本発明で用いるに適したベースストック油の製造は多種多様な方法を用いて実施可能であり、そのような方法には、これらに限定するものでないが、蒸留、溶媒精製、水素処理、オリゴマー化、エステル化および再精製が含まれる。ポリ−α−オレフィン（ＰＡＯ）には、例えばα−オレフィンのオリゴマーの水添品が含まれるが、最も重要なオリゴマー化方法はフリーラジカル方法、チーグラー触媒方法およびカチオン性フリーデルクラフツ触媒方法である。
【００５３】
そのような種類の特定の基油が有する特定の特性、例えば生分解性、高温安定性または不燃性などの理由でそれらを用いてもよい。他の組成物では、入手性または低コストが理由で他の種類の基油の方が好適であり得る。従って、本分野の技術者は、この上で考察したいろいろな種類の基油を本発明の潤滑剤組成物で用いることができるがそれらが必ずしもあらゆる用途で互いに均等であるとは限らないことを認識するであろう。
添加剤濃縮調合物（Ａｄｄｉｔｉｖｅ  Ｃｏｎｃｅｎｔｒａｔｅ  Ｆｏｒｍｕｌａｔｉｏｎ）
本発明の態様の添加剤濃縮物（ａｄｄｉｔｉｖｅ  ｃｏｎｃｅｎｔｒａｔｅｓ）には一般に少量の希釈剤を含有させ、その残りである主要量を本明細書に記述する主添加剤、即ちＳ含有極圧化合物、Ｐ含有抗摩耗化合物、アルキレンアミン系摩擦調整剤および塩基性窒素含有分散性化合物で構成させる。１つの態様に従い、一般的には、添加剤濃縮物に以下の表Ｉに示す如き主添加剤を下記の濃度（重量パーセント）で含有させる。
表Ｉ
一般的範囲      好適な範囲
Ｓ含有極圧化合物                          １５−４０％    ２５−３５％
Ｐ含有抗摩耗化合物                        １０−４０％    ２５−３５％
アルキレンアミン系摩擦調整剤                ２−２５％    １０−２０％
塩基性窒素含有分散性化合物                １５−６０％    ２５−４０％
１つの代替態様では、極圧特性と抗摩耗特性の両方を与える目的で硫黄と燐を含有する多機能性化合物、例えばこの上に記述した如き種類の１種以上をこれらの個々の機能を有する個々別々の化合物を用いる代わりに約２５−８０重量％、好適には約５０−７０重量％の量で用いる（この組成物の残りはこの上に示したそれと同じままである）。
【００５４】
そのような添加剤濃縮物をギアオイルで用いる場合、一般的には、それを本明細書に記述する希釈剤および他の添加剤と一緒に１００℃における動的粘度が少なくとも１２ｃＳｔになるように調合する。
【００５５】
１つの好適な態様における調合添加剤濃縮物は均一な油溶性組成物である。「油溶性」を本明細書で用いる場合、これは、考察下の材料が基油に少なくとも本明細書に記述する如き使用に必要な最低濃度で溶解または安定に分散し得ることを意味する。当該材料が当該基油中で示す溶解度または分散度は好適にはそのような最低濃度より充分高い。しかしながら、この用語は当該材料が当該基油の中にあらゆる比率で溶解もしくは分散すべきであることを意味するものでない。
完成潤滑剤調合物
本発明の完成潤滑剤は一般に主要量の潤滑粘度の油と少量の前記添加剤濃縮物を含んで成る。ギアオイル用途では本潤滑剤組成物に典型的にはこの上に記述した基油を主成分として含有させる。１つの態様では、完成潤滑剤の基油含有量を約９０から約９８重量パーセントにし、そして前記油溶性添加剤濃縮物が完成潤滑剤の約１０から約２重量パーセントを構成するようにする。具体的な非限定態様では、前記油溶性添加剤濃縮物を約３．５から約６．０重量パーセントの量で含有させる一方で、前記基油が完成潤滑剤の残りを構成するようにする。
【００５６】
一般的には、完成潤滑剤に以下の表ＩＩに示す如き主添加剤を基油ストックに下記の濃度（重量パーセント）で含有させる。
表ＩＩ
一般的範囲          好適な範囲
Ｓ含有極圧化合物                    ０．５−２．５％    ０．７−１．７％
Ｐ含有抗摩耗化合物                  ０．２−２．０％    ０．５−１．３％        
アルキレンアミン系摩擦調整剤        ０．１−１．０％    ０．２−０．８％
塩基性窒素含有分散性化合物          ０．５−３．５％    １．０−２．５％
１つの代替態様では、極圧特性と抗摩耗特性の両方を与える目的で硫黄と燐を含有する多機能性化合物、例えばこの上に記述した如き化合物をこれらの個々の機能を有する個々別々の化合物を用いる代わりに約０．７−２．５重量％、好適には約１．２−３．０重量％の量で用いる（この組成物の残りはこの上に示したそれと同じままである）。
【００５７】
ギアオイル用途では、そのような潤滑剤を一般に前記基油および本明細書に記述する他の添加剤と一緒に１００℃における動的粘度が少なくとも１２ｃＳｔになるように調合する。本発明の潤滑剤組成物が多機能的性能を達成するようにそれに前記濃縮物によるトップ処理を受けさせ（ｔｏｐ  ｔｒｅａｔｅｄ）てもよい（即ち産業用途および自動車用途の両方）。
【００５８】
本明細書の目的で、「極圧化合物」は、一般に、ギアの歯にかかる重荷重に耐える潤滑用物質を意味し、「抗摩耗化合物」は、一般に、ある本体の作用表面における相対的動きの結果として前記表面から物質が失われる度合を低くする物質を意味し、「摩擦調整剤」または「摩擦調整用」材料は、一般に、油が滑りを保持する能力を向上させる物質を意味し、そして「分散剤」は、一般に、分散用媒体の中に分散している相をいろいろな方向に拡散させる物質を意味する。このような添加剤を少なくともそれらがそのような個々の機能を油に与えるに有効な量で用いる。しかしながら、本明細書に記述するいろいろな添加剤を時折そのような関連した個々の機能、例えばこの上に定義した機能を言及することで記述するが、そのような機能は同じ成分が果たすか或は与える他の機能の１つであることもあり得ることから、この上に示した定義は個々の添加剤が果たす必須の限定的単一の機能として解釈されるべきでないことは理解されるであろう。例えば、本明細書における「摩擦調整用」アルキレンアミンおよび塩基性窒素含有「分散剤」の特徴付けはそのように例示的であり、そのような化合物が示す機能的特性に関して限定するものでなく、そのような化合物が潤滑用組成物の中に共存することで達成される相乗作用はそのような特徴付けから独立しておりかつ補足的である。
他の添加剤
本発明の完成潤滑剤および添加剤濃縮物に他のいろいろな通常添加剤をそれらが付随的機能を与える最低量で含有させてもよい。それらには、例えば消泡剤、抗乳化剤、抗酸化剤、銅腐食抑制剤、防錆剤、流動点降下剤、界面活性剤、染料、金属不活性化剤、補足用摩擦調整剤および希釈剤などが含まれる。しかしながら、そのような補足的添加剤は前記アルキレンアミン系摩擦調整剤および塩基性窒素含有分散性化合物が示す防食効果を妨害すべきではない。
【００５９】
本発明で用いるに適した消泡剤には、適切な粘度のシリコンオイル、グリセロールモノステアレート、ポリグリコールパルミテート、トリアルキルモノチオホスフェート、スルホン化リシノール酸のエステル、ベンゾイルアセトン、サリチル酸メチル、グリセロールモノオレエート、グリセロールジオレエートおよびポリアクリレートが含まれる。本添加剤濃縮物で用いる消泡剤の濃度は一般に約１％以下である。
【００６０】
使用可能な抗乳化剤には、アルキルベンゼンスルホネート、ポリエチレンオキサイド、ポリプロピレンオキサイド、油溶性酸エステルなどが含まれる。本添加剤濃縮物で用いるそのような添加剤の濃度は一般に約３％以下である。
【００６１】
銅腐食抑制剤にはチアゾール、トリアゾールおよびチアジアゾールが含まれる。その例にはベンゾトリアゾール、トリルトリアゾール、オクチルトリアゾール、デシルトリアゾール、ドデシルトリアゾール、２−メルカプトベンゾチアゾール、２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール、２−メルカプト−５−ヒドロカルビルチオ−１，３，４−チアジアゾール、２−メルカプト−５−ヒドロカルビルジチオ−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ヒドロカルビルチオ）−１，３，４−チアジアゾールおよび２，５−ビス−（ヒドロカルビルジチオ）−１，３，４−チアジアゾールが含まれる。好適な化合物は１，３，４−チアジアゾール、特に２−ヒドロカルビルジチオ−５−メルカプト−１，３，４−ジチアジアゾールおよび２，５−ビス（ヒドロカルビルジチオ）−１，３，４−チアジアゾールであり、これらは商品として数多く入手可能である。他の適切な銅腐食抑制剤には、エーテルアミン、ポリエトキシル化化合物、例えばエトキシル化アミン、エトキシル化フェノールおよびエトキシル化アルコールなど、イミダゾリンなどが含まれる。例えば米国特許第３，６６３，５６１号および４，０９７，３８７号を参照。本濃縮物に入れる濃度は典型的に約３％以下である。好適な銅腐食抑制剤には無灰ジアルキルチアジアゾールが含まれる。商業的に入手可能な無灰ジアルキルチアジアゾールの一例はＥｔｈｙｌ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから入手可能なＨｉＴＥＣ（商標）４３１３腐食抑制剤である。
【００６２】
本発明の実施で用いるに適したジアルキルチアジアゾールは一般式：
【００６３】
【化４】
0004822685.tif 000005
【００６４】
［式中、Ｒ１は炭素原子数が６から１８のヒドロカルビル置換基であり、Ｒ２は炭素原子数が６から１８のヒドロカルビル置換基であり、これはＲ１と同じまたは異なってもよい］で表される。好適には、Ｒ１およびＲ２の炭素原子数は約９−１２であり、最も好適には、Ｒ１およびＲ２の各々の炭素原子数は９である。
【００６５】
また、本発明の範囲内で式（Ｉ）で表されるジアルキルチアジアゾールとモノアルキルチアジアゾールの混合物を用いることも可能である。そのようなモノアルキルチアジアゾールは置換基Ｒ１またはＲ２のいずれかがＨの時に存在する。
【００６６】
ギアオイル調合物に使用可能な抗酸化剤には、フェノール系化合物、アミン、ホスファイトなどが含まれる。本濃縮物に入れる量は約５％以下の量で一般に充分である。本発明の組成物に１種以上の抗酸化剤、例えば１種以上のフェノール系抗酸化剤、ヒンダードフェノール系抗酸化剤、追加的硫化オレフィン、芳香族アミン系抗酸化剤、第二級芳香族アミン系抗酸化剤、硫化フェノール系抗酸化剤、油溶性銅化合物およびこれらの混合物などを含有させてもよい。
【００６７】
適切な例示的化合物には、２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール、第三級ブチル化フェノールの液状混合物、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール、４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、混合メチレン橋渡しポリアルキルフェノール、４，４’−チオビス（２−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、Ｎ，Ｎ’−ジ−ｓ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、４−イソプロピルアミノジフェニルアミン、アルキル置換ジフェニルアミンおよびフェニル−α−ナフチルアミンが含まれる。
【００６８】
アミン系抗酸化剤の種類では、油溶性芳香族第二級アミン、芳香族第二級モノアミンなどが適切である。適切な芳香族第二級モノアミンには、ジフェニルアミン、各々の炭素原子数が約１６以下のアルキル置換基を１から２個含有するアルキルジフェニルアミン、フェニル−α−ナフチルアミン、各々の炭素原子数が約１６以下のアルキルもしくはアラルキル基を１または２個含有するアルキル置換もしくはアラルキル置換フェニル−α−ナフチルアミン、各々の炭素原子数が約１６以下のアルキルもしくはアラルキル基を１または２個含有するアルキル置換もしくはアラルキル置換フェニル−α−ナフチルアミン、Ｇｏｏｄｙｅａｒから商品名「Ｗｉｎｇｓｔａｙ  １００」の下で入手可能でありかつＵｎｉｒｏｙａｌから入手可能なアルキル置換ｐ−フェニレンジアミンおよび同様な化合物が含まれる。
【００６９】
フェノール系抗酸化剤の種類の適切な化合物には、オルソ位がアルキルで置換されているフェノール系化合物、例えば２−ｔ−ブチルフェノール、２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール、４−メチル−２，６−ｔ−ブチルフェノール、２，４，６−トリ−ｔ−ブチルフェノール、そしてそれらのいろいろな類似物および同族体または混合物、部分的に硫化された１種以上のフェノール系化合物、例えば米国特許第６，０９６，６９５号（これの開示は引用することによって本明細書に組み入れられる）に記述されている化合物、メチレン橋渡しアルキルフェノール、例えば米国特許第３，２１１，６５２号（これの開示は引用することによって本明細書に組み入れられる）に記述されている化合物などが含まれる。
【００７０】
本発明の完全に調合した最終的潤滑剤組成物に場合により抗酸化剤を約０．００から約５．００重量％、より好適には約０．０１重量％から約１．００重量％含有させてもよい。
【００７１】
防錆剤を本発明の実施で用いることも可能である。それは鉄金属表面の腐食を抑制する特性を有する単一の化合物または化合物の混合物であってもよい。そのような材料には、油溶性モノカルボン酸、例えばオクチル酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、オレイン酸、リノール酸、リノレイン酸、ベヘン酸、セロチン酸など、そして油溶性ポリカルボン酸（二量体および三量体酸を包含）、例えばトール油脂肪酸、オレイン酸、リノール酸などから作られたそれらが含まれる。他の適切な防食剤には、アルケニル基が炭素原子を１０個以上含有するアルケニルこはく酸、例えばテトラプロペニルこはく酸、テトラデセニルこはく酸、ヘキサデセニルこはく酸など、分子量が６００から３０００の範囲の長鎖アルファ，オメガ−ジカルボン酸および他の同様な材料が含まれる。そのような種類の製品は現在いろいろな商業的給源から入手可能であり、例えば二量体および三量体酸をＷｉｔｃｏ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  ＣｏｒｐｏｒａｔｉｏｎのＨｕｍｃｏ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  ＤｉｖｉｓｉｏｎがＨＹＳＴＲＥＮＥ商標の下で販売しておりかつＥｍｅｒｙ  ＣｈｅｍｉｃａｌｓがＥＭＰＯＬ商標の下で販売している。別の有用な種類の酸性腐食抑制剤は、アルケニル基中の炭素原子数が８から２４のアルケニルこはく酸とアルコール、例えばポリグリコールなどから作られた半エステルである。本発明で用いるに特に好適な防錆剤には、本明細書で燐酸エステルの塩のアミン部分として教示した第一級および第二級アミン化合物ばかりでなく前記アミンとこの上に記述した他の防錆剤の混合物が含まれる。燐酸エステルのアミン塩を本発明の燐含有抗摩耗剤として用いる場合には、必ずしも追加的アミン含有防錆剤をギアオイル調合物に添加する必要はないかもしれない。好適な態様における第一級および第二級アミンは、それらが防錆剤としてか或は抗摩耗系の一部としてか或は両方の組み合わせとして分類分けされるかに拘らず、窒素を調合ギアオイルに４０から１２５ｐｐｍ（重量／重量が基準）寄与する。
【００７２】
例えば限定されたスリップ性能（ｌｉｍｉｔｅｄ  ｓｌｉｐ  ｐｅｒｆｏｒｍａｃｅ）または向上したポジトラクション性能（ｐｏｓｉｔｒａｃｔｉｏｎ  ｐｅｒｆｏｒｍａｃｅ）を与える目的などでまた補足的摩擦調整剤を含有させることも可能である。そのように摩擦調整剤には、典型的に、モリブデン含有化合物、例えばカルボン酸モリブデン、モリブデンアミド、チオ燐酸モリブデンおよびチオカルバミン酸モリブデンなどの如き化合物が含まれ得る。他の適切な摩擦調整剤には、脂肪アミンまたはエトキシル化脂肪アミン、脂肪族脂肪酸アミド、エトキシル化脂肪族エーテルアミン、脂肪族カルボン酸、グリセロールエステル、脂肪族カルボン酸エステル−アミドおよび脂肪イミダゾリン、脂肪族第三級アミンが含まれ、脂肪族基が含有する炭素原子の数は一般にそのような化合物が適切に油溶性であるように約８以上である。また、１種以上の脂肪族こはく酸もしくは無水物をアンモニアもしくは他の第一級アミンと反応させることで生じさせた脂肪族置換スクシンイミドも適切である。
【００７３】
使用可能な希釈剤には、本明細書の上に記述した種類の希釈剤が含まれ、本明細書でもそれを言及する。
【００７４】
１つの態様において、本発明の潤滑剤組成物に通常の無灰分散剤、例えばカルボキシル型の無灰分散剤、マンニッヒ塩基型の分散剤およびこのような種類に後処理を受けさせた分散剤ばかりでなく分散性粘度指数向上剤（ｄｉｓｐｅｒｓａｎｔ  ｖｉｓｃｏｓｉｔｙ  ｉｎｄｅｘ  ｉｍｐｒｏｖｅｒｓ）および分散性流動点降下剤などを含有させてもよいか、或は別法として、本質的に含有させなくてもよい。本発明の潤滑剤組成物に入れなくてもよい無灰分散剤には、ポリアミンスクシンイミド、ヒドロキシル基を１から６個含有する炭素原子数が１−２０のアルコールのアルケニルこはく酸エステルおよびジエステル、アルケニルこはく酸エステル−アミド混合物およびマンニッヒ系分散剤が含まれる。
【００７５】
本発明の潤滑剤組成物は、ギア−歯リッジング（ｇｅａｒ−ｔｏｏｔｈ  ｒｉｄｇｉｎｇ）、上下揺れ運動（ｒｉｐｐｌｉｎｇ）、孔食、溶着、スポーリングおよび過度の摩耗、または他の表面ジストレス（ｄｉｓｔｒｅｓｓ）および好ましくない付着物を防止しかつベアリングローラーが高トルク条件下で過度の摩耗、孔食または腐食を起こさないようにするに適する。
【００７６】
本発明の１つの態様に従い、完成潤滑油にいろいろな初期粘度等級（ｐｒｉｍａｒｙ  ｖｉｓｃｏｓｉｔｙ  ｇｒａｄｅｓ）を持たせてもよく、これは、ＳＡＥ  Ｊ３０６Ａｕｔｏｍｏｔｉｖｅ  Ｇｅａｒ  ａｎｄ  Ｌｕｂｒｉｃａｎｔ  Ｖｉｓｃｏｓｉｔｙ  Ｃｌａｓｓｉｆｉｃａｔｉｏｎで定義されるように、ＡＳＴＭ  Ｄ  ２９８３に従って粘度が１５０，０００ｃＰになる最大温度で示される。
【００７７】
用語「重量パーセント」を本明細書で用いる場合、特に明記しない限り、これは示した成分が組成物全体の重量を占めるパーセントを意味する。
【００７８】
以下に示す実施例は本発明を説明する目的で示すものであり、本発明をそれに限定すると解釈されるべきでない。以下の実施例に示す部は特に明記しない限り重量部である。
【実施例】
【００７９】
いろいろな添加剤が油調合物の摩擦および腐食特性に対して示す効果を試験する目的で一連の油調合物を調製した。    
【００８０】
潤滑剤添加剤の説明
耐食性、酸化安定性および疲労性能に対する効果を調査する目的でいろいろな表面活性剤を産業用油に添加した。これらの添加剤は下記の４種類の幅広い種類に入る：極圧剤（ＥＰ）、抗摩耗化合物（ＡＷ）、摩擦調整剤（ＦＭ）および分散剤（ＤＩＳＰ）。
【００８１】
本実施例では、下記の２種類のＥＰ化合物に試験を受けさせた：ＥＰ１、即ち硫化オレフィン、具体的にはＥｔｈｙｌ  ＣｏｒｐｏｒａｔｉｏｎのＨｉＴＥＣ（商標）−３１３、およびＥＰ２、即ちＥｌｆ  ＡｔｏｃｈｅｍからＴＰＳ−４４として入手したアルキルポリスルフィド。
【００８２】
下記の３種類のＡＷ化合物に試験を受けさせた：ＡＷ１、即ちＥｔｈｙｌ  ＣｏｒｐｏｒａｔｉｏｎのＨｉＴＥＣ（商標）−４３１３であるアルキルジチオチアジアゾール、ＡＷ２、即ちＥｔｈｙｌ  ＣｏｒｐｏｒａｔｉｏｎのＨｉＴＥＣ（商標）−５１１Ｔであるアルキルチオホスフェートエステル、およびＡＷ３、即ちＥｔｈｙｌ  ＣｏｒｐｏｒａｔｉｏｎからＨｉＴＥＣ（商標）−８３３として入手したアルキルホスホロチオエートとアルキルアミンの混合物。
【００８３】
下記の３種類のＦＭ化合物に試験を受けさせた：ＦＭ１、即ちＥｔｈｙｌ  ＣｏｒｐｏｒａｔｉｏｎのＨｉＴＥＣ（商標）−０５９である長鎖アルキルホスホネート、ＦＭ２、即ちＲ．Ｔ．Ｖａｎｄｅｒｂｉｌｔ  Ｃｏｍｐａｎｙ  Ｉｎｃ．のＭｏｌｙｖａｎ（商標）−８２２であるジチオカルバメート、およびＦＭ３、即ちＡｋｚｏ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  ＣｏｍｐａｎｙからＤｕｏｍｅｅｎ−Ｏとして入手した長鎖アルキルアルケンアミン。
【００８４】
また、下記のＤＩＳＰ化合物にも試験を受けさせた：ＤＩＳＰ１、即ちＥｔｈｙｌ  ＣｏｒｐｏｒａｔｉｏｎのＨｉＴＥＣ（商標）−６３３であるポリオレフィンアミドアルケンアミン。
【００８５】
実施例１では、ＥＰ１を完成油に１．３３重量パーセントの濃度で存在させる。実施例２から２６では、各流体に入れるＥＰ、ＡＷおよびＦＭの濃度をそれぞれ１．５、１．０および０．５重量パーセントにする。実施例１１から１８および２３から２６では、ＤＩＳＰを完成油に１．０重量パーセントの濃度で存在させた。他の実施例全部の添加剤濃度を本実施例に挙げる。本実施例に挙げる油全部の混合を添加剤濃度がこの上に挙げた濃度になるようにＰＡＯ（ＢＰ  Ｏｉｌ  ＣｏｍｐａｎｙのＤｕｒａｓｙｎ  １６８およびＤｕｒａｓｙｎ  １７４）とエステル（ＵｎｉｑｅｍａのＰｒｉｏｌｕｂｅ−３９７０）が８５：１５（重量：重量）の混合物中で行い、そして完成油にまた産業用の標準的防錆／抗酸化剤パッケージ、即ちＥｔｈｙｌ  ＣｏｒｐｏｒａｔｉｏｎのＨｉＴＥＣ（商標）−２５９０Ａも０．４５重量パーセント含有させた。
【００８６】
試験プロトコル
Ｂａｌｌ  Ｒｕｓｔ  Ｔｅｓｔ（ＢＲＴ）および修飾ＤＩＮ  ５１８０２手順を用いて、調製したいろいろな油調合物が示す防食特性を測定した。ＢＲＴでは、ボールベアリングを油の中に浸漬する。酸性汚染物で飽和状態の空気を前記油に４９℃で１８時間吹き込む。１８時間の反応時間後にボールを試験油から取り出し、光反射技術を用いて、前記ボールの腐食量を量化する。反射した光の量を平均灰色値（ＡＧＶ）として報告する。腐食していない新鮮なボールが示したＡＧＶはほぼ１４０である。全体的に腐食したボールが示したＡＧＶの結果は２０未満である。良好な防食特性を有する油が示したＡＧＶは５０以上である。修飾ＤＩＮ  ５１８０２手順では、ＤＩＮ  ５１８０２に従って２個のベアリングを洗浄し、乾燥させ、冷却した後、室温の試験油の中に浸漬する。ベアリングから油を１時間かけて排出させた後、そのベアリングをＳＫＦ  Ｅｍｃｏｒ試験機の中に入れる。次に、そのハウジングを１０ｍｌの試験油と１０ｍｌの０．５％ＮａＣｌ溶液で満たす。次に、そのベアリングを８０ＲＰＭの速度で１６４時間回転させる。この試験を受けさせた後のベアリングに腐食の等級を与える結果として油に腐食なしに相当する０の等級そして最も悪い等級である５の等級を割り当てることができる。修飾ＤＩＮ  ５１８０２の結果として油がベアリングの腐食を塩水の存在下で防止し得る場合、それに１以下の値を与える。本実施例では２個のベアリングに試験を受けさせたことから、各流体毎に２つの修飾ＤＩＮ  ５１８０２結果を示す。油が受け入れられるにはＢＲＴと修飾ＤＩＮ  ５１８０２性能の両方が良好でなければならない。
【００８７】
いろいろな油調合物に関して実施したＢａｌｌ  Ｒｕｓｔ  Ｔｅｓｔ（ＢＲＴ）および修飾ＤＩＮ  ５１８０２手順の試験結果を以下の表に要約する。本実験の目的で、ＢＲＴ結果の値が５０より大きい時に受け入れられると見なし、そして修飾ＤＩＮ  ５１８０２の結果の値が≦１の時に受け入れられると見なす。結果を示す時に各試験群の結果に関連した所見を間に入れることができるように、いろいろな実験を異なる表に分類分けした。表中の記号「−−」は「無し」を意味する。
【００８８】
【表１】
0004822685.tif 000006
【００８９】
実施例１に、ＥＰ１を含有させた流体が示したＢＲＴおよび修飾ＤＩＮ  ５１８０２の結果を示す。ＢＲＴおよび修飾ＤＩＮ  ５１８０２の結果が受け入れられないほど低いことで示されるように、この流体が示した防食特性は非常に劣る。実施例２から１０に、油の防食特性に影響を与える可能性のあるいろいろな表面活性剤を含有させた油を示す。本明細書では、「受け入れられる」と見なされる腐食結果を表中に「＊」で示す。実施例２から１０の油で用いたＥＰとＡＷとＦＭの組み合わせは全部が非常に劣ったＢＲＴ結果（ＡＧＶ＜３０）を示す。受け入れられる修飾ＤＩＮ  ５１８０２結果を与えたのはそれぞれ実施例４、５、６および８の油のみであった。
【００９０】
【表２】
0004822685.tif 000007
【００９１】
実施例１１から１８に、ＦＭ１またはＦＭ２を含有させた油に分散剤を添加してもＢＲＴ性能が向上しないことを示す。実施例１１から１８に示した油の全部が示したＢＲＴ結果は３０未満である。受け入れられる修飾ＤＩＮ  ５１８０２結果を示したのはそれぞれ実施例１２および１８の油のみである。
【００９２】
【表３】
0004822685.tif 000008
【００９３】
実施例１９から２２に、ＦＭ１またはＦＭ２の代わりにＦＭ３を用いるとＢＲＴの結果が向上することを示す。実施例１９、２０および２１の油のそれぞれが示したＢＲＴ結果は４０を超えていたが、ＦＭ１またはＦＭ２を含有させた流体が示したＢＲＴ結果は全部３０未満である（実施例２から１８）。しかしながら、受け入れられるＢＲＴ結果を示したのは実施例２０の油のみであったが、それが示した修飾ＤＩＮ  ５１８０２結果は劣っていた。
【００９４】
【表４】
0004822685.tif 000009
【００９５】
本発明の態様に相当する本発明の実施例２３から２６が示した結果は、ＦＭ３とＤＩＳＰ１を組み合わせると受け入れられるＢＲＴと受け入れられる修飾ＤＩＮ  ５１８０２防食結果の両方を示す潤滑剤がもたらされることを示している。
補足実験
実施例１９−２６の油サンプルが水中で示す耐食性、疲労性能および酸化安定性を調査する目的で追加的性能特性を測定した。比較の目的で、本明細書に記述するＥＰとＡＷとＦＭとＤＩＳＰを組み合わせた添加剤が用いられていない産業用の商業的油添加剤パッケージを基油としてのＰＡＯとエステルの混合物に入れることで２種類の比較油を調合した。このような比較の産業用油をＣ１およびＣ２と表示した。Ｃ１で使用した添加剤パッケージはＨｉＴＥＣ（商標）４３１３を３重量％、ＨｉＴＥＣ（商標）８３３を９重量％およびＨｉＴＥＣ（商標）６３３を２９重量％および産業用の標準的防錆／抗酸化剤パッケージであるＨｉＴＥＣ（商標）２５９０Ａを５９重量％含有していた（それらの各々をＥｔｈｙｌ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから入手した）。最初に記述した２成分は公知の抗摩耗化合物である一方、３番目の成分は公知の分散剤成分である。この比較油には極圧化合物も摩擦調整剤も含有させなかった。Ｃ２で使用した添加剤パッケージはＨｉＴＥＣ（商標）３１３を７２重量％およびＨｉＴＥＣ（商標）４３１３を４重量％および産業用の標準的防錆／抗酸化剤パッケージであるＨｉＴＥＣ（商標）２５９０Ａを２４重量％含有していた（各成分をＥｔｈｙｌ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから入手した）。最初の２成分は公知の抗摩耗化合物であり、Ｃ２の油には分散剤も摩擦調整剤も添加しなかった。これらの比較添加剤パッケージＣ１およびＣ２を前記基油にそれぞれ０．７６重量％および１．８５重量％の濃度で添加した。前記基油を実施例１９−２６で用いた基油と同じ基油で構成させた。
【００９６】
また、実施例１９−２６の油サンプルが示す性能をより苛酷な条件でも調査したが、そのようなより苛酷な条件では、試験を行う前に各試験油のサンプルに更に蒸留水を０．５％含有させる修飾を受けさせた。
【００９７】
補足試験プロトコル
ＰＣＳ  ＩｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓのＨｉｇｈ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｒｅｃｉｐｒｏｃａｔｉｎｇ  Ｒｉｇ（ＨＦＲＲ）を用いて境界摩擦係数を測定した。鋼製ボールと鋼製プレートの間で境界摩擦を測定した。前記ボールを前記鋼製プレートの１ミリメートル路に渡って２０Ｈｚで往復運動させながら４．０Ｎの荷重をかけた。測定を１００℃で行った。試験中に生じる油膜の生成が最小限になるように試験条件を選択した。この摩擦係数測定に伴う標準偏差をしかるべき表に挙げる。
【００９８】
接触領域に生じる油膜の生成を測定する目的で光干渉分光法を用いた。この測定の実施で用いるに適した技術がＪｏｈｎｓｔｏｎ，Ｇ．他、「Ｔｈｅ  Ｍｅａｓｕｒｅｍｅｎｔ  ａｎｄ  Ｓｔｕｄｙ  ｏｆ  Ｖｅｒｙ  Ｔｈｉｎ  Ｌｕｂｒｉｃａｎｔ  Ｆｉｌｍｓ  ｉｎ  Ｃｏｎｃｅｎｔｒａｔｅｄ  Ｃｏｎｔａｃｔｓ」、Ｔｒｉｂｏｌ．Ｔｒａｎｓ．、３４  １８７−１９４（１９９１）；Ｈａｍｒｏｃｋ，Ｂ．他、「Ｉｓｏｔｈｅｒｍａｌ  Ｅｌａｓｔｏｈｙｄｒｏｄｙｎａｍｉｃ  Ｌｕｂｒｉｃａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｐｏｉｎｔ  Ｃｏｎｔａｃｔｓ：Ｐａｒｔ  ＩＩＩ−Ｆｕｌｌｙ  Ｆｌｏｏｄｅｄ  Ｒｅｓｕｌｔｓ」、ＡＳＭＥ  Ｊ  Ｌｕｂｒ．Ｔｅｃｈｎ．、９９（２）、２６４−２７６（１９７７）（これらの記述は引用することによって本明細書に組み入れられる）に記述されている。
【００９９】
この技術では、鋼製ボールとガラス製盤が接触点を形成するようにする。前記ボールと盤の間の荷重を約１７Ｎにし、その結果として、接触圧力が約０．５ＧＰａになるようにする。この接触圧力によって前記ボールと盤は互いに弾性的に合致する。前記ボールを油に浸漬して前記ボールを回転させると、油が前記接触領域を通して引っ張られることで油膜が生じる。ここに報告する膜厚の結果は吸い込み速度（ｅｎｔｒａｉｎｍｅｎｔ  ｓｐｅｅｄ）を１．０ｍ／秒にして１００℃で測定した結果であった。膜厚測定に伴う標準偏差をしかるべき表に挙げる。
【０１００】
試験油の酸化安定性を評価する目的で加圧示差走査熱量測定（ＰＤＳＣ）およびＡＳＴＭ  Ｄ  ２８９３酸化試験を用いた。例えばＨｓｕ，Ｓ．他、Ｄ．Ｂ．、「Ｅｖａｌｕａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ａｕｔｏｍｏｔｉｖｅ  Ｃｒａｎｋｃａｓｅ  Ｌｕｂｒｉｃａｎｔｓ  ｂｙ  Ｄｉｆｆｅｒｅｎｔｉａｌ  Ｓｃａｎｎｉｎｇ  Ｃａｌｏｒｉｍｅｔｒｙ」、ＳＡＥ  Ｐａｐｅｒ  Ｎｏ．８２１２５２（１９８２）を参照。ＰＤＳＣ試験では、０．８ｍｇのサンプルをテストセル（ｔｅｓｔ  ｃｅｌｌ）に入れて、それを空気で１００ｐｓｉに加圧した。前記テストセルの温度を発熱反応が検出されるまで１０℃／時の上昇速度で上昇させた。この反応の開始温度を記録した。Ｄ  ２８９３試験では、試験の苛酷さを増す目的で、油に酸化を９５℃で標準的な３１２時間ではなく６００時間受けさせた。Ｄ  ２８９３試験による酸化を受けさせた油の膜厚および境界摩擦特性に加えて新鮮な油および酸化を受けさせた油の動粘度も測定した。
【０１０１】
流体が示した境界摩擦、膜厚および防食特性を用いてＦＺＧ孔食試験における疲労寿命を計算した。この計算を行う様式は例えばＬｉ，Ｓ．他、「Ｉｎｖｅｓｔｉｇａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｆａｔｉｇｕｅ  Ｍｏｄｅｓ  ｉｎ  ｔｈｅ  ＦＺＧ  Ｐｉｔｔｉｎｇ  Ｔｅｓｔ」、ＳＡＥ  Ｐａｐｅｒ  Ｎｏ．２００３−０１−３２２２（２００３）（これの記述は引用することによって本明細書に組み入れられる）に記述されている。予測孔食寿命の計算に伴う標準偏差をしかるべき表に挙げる。
【０１０２】
最後に、Ｂａｌｌ  Ｒｕｓｔ  Ｔｅｓｔ（ＢＲＴ）および修飾ＤＩＮ  ５１８０２試験手順を本明細書の上に記述した様式と同じ様式で実施した。
実施例１９−２６の油が示した防食特性
試験油が示した測定防食特性を以下の表５に示す。
【０１０３】
【表５】
0004822685.tif 000010
【０１０４】
表５に、蒸留水を添加していない油および蒸留水を０．５％添加した油がＢＲＴ試験で示したＡＧＶ結果を示す。ＢＲＴにおいて、産業用油（Ｃ１およびＣ２）は水を存在させない時でも腐食を制御しなかった（両方の流体が示したＡＧＶは２６である）。他方、実施例２０、２３、２４、２５および特に２６の実験油はＢＲＴ試験結果で示されるように優れた防食特性を示した。ＢＲＴ試験において水を存在させると油が腐食を防止する能力に影響が生じることが分かる。例えば実施例２４の油が水を存在させない時に示したＡＧＶ結果は１２５であるが、この油に水を添加すると３３である。試験を受けさせた油は全部が安定な乳液になった、と言うのは、それに水を混合すると直ちに乳液が生じそして混合後数週間に渡って存続したままであったからである。乳液が生じることは、油の中に存在する表面活性剤のいくらかが油と水の界面に存在することを示している。そのような表面活性剤がＢＲＴ中に水と油の界面に残存したままであると、それらは腐食を防止する膜が金属製ボールの上に生じる度合を高くする能力を持たないであろう。
【０１０５】
表５に、また、ＤＩＮ  ５１８０２試験によるベアリングに関する錆等級も示す。ＤＩＮ  ５１８０２試験を重複して実施したことから各油毎に２つの結果を示す。２つの比較油Ｃ１およびＣ２がＤＩＮ  ５１８０２試験で示した性能は非常に劣っていた（両方の油とも錆等級は５である）。それとは対照的に、本実施例の油は全部が２以下の錆等級を示す。いくつかの油（例えば実施例１９、２１および２２）が示したＢＲＴ結果は劣る（即ちＡＧＶは４５未満である）が、ＤＩＮ  ５１８０２等級は良好である。ＢＲＴの方がＤＩＮ  ５１８０２試験よりも苛酷な腐食試験であるはずである、と言うのは、ＢＲＴでは油に強酸を添加したが、ＤＩＮ  ５１８０２試験では油に塩水を添加したからである。ＢＲＴ試験でＡＧＶを最良に制御しかつＤＩＮ  ５１８０２試験で錆を最良に制御した実験油は実施例２５および２６の油である（ＡＧＶは水を存在させてもさせなくても４０より高くかつＤＩＮ  ５１８０２等級は１以下である）。
実施例１９−２６の油が示した膜厚、境界摩擦および疲労寿命特性
以下の表６に、比較の産業用油および実験油が水の存在無しに示した測定膜厚および境界摩擦係数値を示す。この２つの物理的特性に加えてまたＢＲＴによるＡＧＶも用いてＦＺＧ孔食試験における孔食破壊までの予測時間を疲労寿命の尺度として計算した。その結果を表６に示す。
【０１０６】
【表６】
0004822685.tif 000011
【０１０７】
表６に示した結果から分かるであろうように、試験を受けさせた油の間に膜厚の差はほとんどなかった。実施例２１および２３の油が形成した膜の厚みが全ての実験油の中で最も厚かった（それぞれ１３８ｎｍおよび１３７ｎｍ）。実験油が示した境界摩擦係数はいろいろであり、それは恐らくはそれらをいろいろな表面活性剤（ＡＷおよびＥＰ）と一緒に調合したことに起因すると考えている。
【０１０８】
各油が示した境界摩擦とＡＧＶの結果に差があったことが理由で表６に示した孔食までの予測時間に差が生じたと考えている。境界摩擦係数が最も高く（０．１２５、表６を参照）かつＡＧＶが低い（４２、表５を参照）実施例１９の油に予測される孔食までの時間が最も悪い（５７時間、表６を参照）。境界摩擦係数が最も低く（０．０７５）かつＡＧＶが最も高い（１２５）実施例２４の油に予測される孔食までの時間が最も長かった（１６４時間）。その上、いくつか実験油、例えば実施例２０、２４および２６に予測される疲労寿命（それぞれ１６４、１５４および１５４時間）の方が２つの比較油Ｃ１およびＣ２に予測されるそれよりも有意に良好であった。
水が実施例１９−２６の膜厚、境界摩擦特性および疲労寿命に対して示す影響
以下の表７に、前記試験油がこれに水を０．５％存在させた時に示した膜厚、境界摩擦係数および孔食破壊までの予測時間を示す。
【０１０９】
【表７】
0004822685.tif 000012
【０１１０】
実施例２４の油を除き、あらゆる流体が示した膜厚は水を存在させると薄くなる。例えば、比較油Ｃ２が示した膜厚は水が存在しない時には１３８ｎｍであるが、水を存在させた時には１０６ｎｍである。また、前記流体に水を添加すると境界摩擦係数も大きく変化する。実施例２４の油が示した摩擦係数は、この流体に水を添加すると０．０７５から０．０８７にまで高くなる。他方、実施例２３の油が示した摩擦係数は０．１０４から０．０８６にまで低下する。この上に言及しかつ示したＬｉ他が記述した疲労寿命予測モデルに従い、膜厚が薄くなると疲労寿命が短くなるはずでありかつ摩擦が低くなると疲労寿命が長くなるはずである。従って、前記流体が示す性能を評価するにはそれらの予測疲労寿命を比較する必要がある。予測疲労寿命が低い実施例１９の油を除き、あらゆる油に予測される疲労寿命は、これに水を添加すると短くなった。ある場合には水の影響は極めて大きく、例えば実施例２０の油に予測される疲労寿命は水が存在しない時の１５４時間から水を存在させた時の６３時間にまで低下した。
実施例１９−２６の油が示した酸化安定性
表８に、試験油をＰＤＳＣで測定した時の酸化開始温度に加えてＤ  ２９８３試験を受けさせる前と後のＫＶ１００測定値を示す。
【０１１１】
【表８】
0004822685.tif 000013
【０１１２】
実施例２１および２２の油を除く実験風力タービン用油の全部が比較の産業用油Ｃ１およびＣ２よりも高い酸化開始温度を示す。より重要なことに、あらゆる油が示した酸化開始温度は２３０℃を超えており、このことは、そのような流体が示す酸化制御が優れていることを示している。例えば、この上に言及しかつ示したＨｓｕ他の出版物を参照。表８に、新鮮な油が１００℃で示した動粘度（ＫＶ１００）および試験油がＤ  ２８９３試験の最後に示した動粘度に加えて試験中に生じたＫＶ１００上昇パーセントを示す。実施例２６の油が最も高いＫＶ１００上昇率である１０％を示し、このことは、全ての油が極端な条件下でも酸化を制御することを立証している。
【０１１３】
試験を受けさせた油は全部が酸化を制御するが、それでも、前記油の酸化は膜形成および摩擦調整特性に影響を与える。
【０１１４】
以下の表９に、Ｄ  ２９８３試験による酸化を受けさせた後の油が示した膜厚、摩擦係数および予測疲労寿命を示す。ここで実施したＤ  ２８９３試験では、試験を典型的な３１２時間ではなく６００時間実施した。
【０１１５】
【表９】
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【０１１６】
油の全部に関して、油が酸化を受けた時の膜形成特性は同じままであるか或は低下する。例えば、新鮮な油Ｃ１の膜厚は１３４ｎｍ（表６を参照）であるが、酸化されたＣ１の膜厚は１１４ｎｍである。実施例２４の新鮮な油が示した膜厚は１２７ｎｍでありそして実施例２４の油が酸化された後のそれは１２４ｎｍであり、これは統計学的に新鮮な油が示した結果と等しい。油が酸化されると、その油の摩擦特性は、この流体に存在する添加剤に応じて高くなるか或は低くなる。実施例２４の油が酸化されると、これの油が示す摩擦係数は０．０７５から０．０９８にまで高くなる。他方、実施例２５の油が酸化されると、この油が示す摩擦係数は０．１２４から０．１０４にまで低下する。そのように酸化によって引き起こされる膜厚および摩擦の変化によって大部分の流体の予測疲労寿命が短くなる。実施例２５の油に予測される孔食に至るまでの時間は酸化前と酸化後で統計学的に等しい（それぞれ９１時間に対して８２時間）ことから、この油は例外である、と言うのは、この試験では孔食に至るまでの予測時間の計算に伴う標準偏差は±１０時間であるからである。
統計学的解析
実施例１９から２６の結果を用いて統計学的解析を実施することで、これらの調合物で用いたＥＰ、ＡＷおよびＤＩＳＰが示した効果を量化した。この統計学的解析では線形回帰の一般的原理およびいくつかの独立変数、例えばＢｒｏｗｎｌｅｅ，Ｋ．、ＳＴＡＴＩＳＴＩＣＡＬ  ＴＨＥＯＲＹ  ＡＮＤ  ＭＥＴＨＯＤＯＬＯＧＹ  ＩＮ  ＳＣＩＥＮＣＥ  ＡＮＤ  ＥＮＧＩＮＥＥＲＩＮＧ、Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ａｎｄ  Ｓｏｎｓ，Ｉｎｃ．、１１、１３章（１９６０）（これの記述は引用することによって本明細書に組み入れられる）に記述されている独立変数に対する回帰を適用した。このような回帰解析を用いて、各添加剤を含有させたいろいろな油の各々に予測される孔食までの時間の平均を取ることで各添加剤に関する総平均値（ｇｒａｎｄ  ａｖｅｒａｇｅ  ｖａｌｕｅ）を得た後、これらの値を他の添加剤が示した結果と比較した。ＡＷ２を含有させた新鮮な油に予測される孔食までの時間の総平均は１４３時間であった（表１０に示すＡＷ２の結果を参照）。同様に、ＡＷ１、ＡＷ３および他の添加剤を含有させた油が示した総平均も計算することができ、それも表１０に示す。表１０に示す結果は、ＡＷ２を含有させた新鮮な油が示した疲労寿命（平均）はＡＷ１を含有させた時に比較して３７（１４３−１０６）時間長くなりかつＡＷ３を含有させた時に比較して７３（１４３−７０）時間長くなると予測され得ることを示している。油に水を混入させてもＡＷ１が示した性能とＡＷ２が示した性能には差がなく、これらの添加剤はＡＷ３に比較して疲労寿命を〜３０時間長くすると予測することができる。油が酸化された場合にはＡＷ２の方がＡＷ１に比べて疲労寿命を３０時間長くしかつＡＷ３に比べて２３時間長くすると予測することができる。同様な比較を行うことで、新鮮な油ではＥＰ１の方が好適であるが、油に水が混入するか或は油が酸化された時にはＥＰ１の性能とＥＰ２の性能には統計学的差がないことが分かる。再び、予測疲労寿命を計算する時の標準偏差は±１０時間であった。最後に、前記油に分散剤を添加すると新鮮な油、水混入油および酸化された油それぞれの予測疲労寿命が２９、２２および３３時間長くなった。
【０１１７】
【表１０】
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【０１１８】
ＦＭ１、ＦＭ２およびＦＭ３を分散剤の有り無しで含有させた油が示した平均ＢＲＴ結果に対してＦＭ３とＤＩＳＰ１が相乗作用を有することを示す追加的解析を表１１に示す。これらの平均結果を実施例１の油が示したＢＲＴ結果と比較する。ＡＧＶを測定する時の標準偏差は±５単位である。従って、ＦＭ１またはＦＭ２を含有させた流体が示した平均ＢＲＴ結果は全部、ＦＭも分散剤も含有させていない実施例１が示したＢＲＴ結果より悪いか或は統計学的に等しかった。その上、ＦＭ１またはＦＭ２を含有させておいた油に分散剤を添加してもＢＲＴの結果は向上しない。ＦＭ３を用いるとＢＲＴの結果が１０７（５４−２６／２６）％向上する。予想外に、ＦＭ３とＤＩＳＰ１を一緒に用いるとＢＲＴの結果が３２７（１１１−２６／２６）％向上する。ＦＭ３とＤＩＳＰ１を組み合わせた時に予測されるＢＲＴ上昇パーセントは１０７％であり、これはＦＭ３に関して観察した上昇度合である、と言うのは、ＤＩＳＰ１を他のＦＭが入っている流体に添加してもＢＲＴの結果が向上しなかったからである。従って、ＢＲＴ結果の予想外な向上はＦＭ３とＤＩＳＰ１を組み合わせたことによるものである。いろいろなＦＭを含有させた油が示した平均結果を以下の表１１に示す。
【０１１９】
【表１１】
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【０１２０】
以下の表１２を参照して、本発明の態様に相当する実施例２７から３０の油を調製して、それらに試験を受けさせた。実施例２７−３０に、ＦＭ３とＤＩＳＰ１の有効ないろいろな濃度を示す。実施例２３から２６では、ＦＭ３とＤＩＳＰ１の濃度をそれぞれ０．５および１．０重量パーセントにした。このように、ＤＩＳＰ１に対するＦＭ３の比率を０．５０にする。実施例２７から３０に、ＤＩＳＰ１に対するＦＭ３の比率を０．１３の如く低くすることができそしてそれでもＦＭ３とＤＩＳＰ１の組み合わせが有効であることを示す。また、実施例２３から３０に、ＦＭ３とＤＩＳＰ１の組み合わせをいろいろなＥＰおよびＡＷ化合物と一緒に用いることができることも示す。
【０１２１】
【表１２】
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【０１２２】
産業的応用
ギア付き装置用途の中でもとりわけ風力タービン産業はギアボックスで用いるに適するように改良を受けさせた潤滑用調合物を求めている。本発明は、そのようなおよび他のギア付き装置用途ばかりでなく他の潤滑剤および機能性流体用途の要求に良好に適するように水に安定でありかつ酸化に安定であると言った改良を受けさせたギアオイルを提供する。
【０１２３】
この上で行った開示で引用した特許または出版物各々の開示はあたかも本明細書に詳細に挙げる如く引用することによって本明細書に組み入れられる。
【０１２４】
本発明の原理を説明する目的で好適な態様を詳細に記述しかつ描写してきたが、添付請求の範囲に挙げる発明の範囲から逸脱しない限りそれらに対して修飾および変更を成してもよいことを本分野の技術者は理解するであろう。
【０１２５】
本発明の特徴および態様は以下の通りである。
１．  添加剤濃縮物であって、
ａ）硫黄含有化合物を含んで成る極圧化合物、
ｂ）燐含有化合物を含んで成る抗摩耗化合物、
ｃ）アルキレンアミン化合物を含んで成る摩擦調整用化合物、
ｄ）塩基性窒素を含有する分散性化合物、および
ｅ）希釈用油
を含んで成っていて化合物ａ）、ｂ）、ｃ）およびｄ）の中のいずれかが同じまたは異なる化合物であってもよい添加剤濃縮物。
２．  前記分散性化合物がポリオレフィンアミド化合物を含んで成る第１項記載の添加剤濃縮物。
３．  前記分散性化合物がポリオレフィンアミドアルキレンアミンを含んで成る第１項記載の添加剤濃縮物。
４．  前記アルキレンアミン化合物がＮ−脂肪族ヒドロカルビル置換トリメチレンジアミンを含んで成っていて前記Ｎ−脂肪族ヒドロカルビル置換基がアセチレン系不飽和を含まない炭素原子数が約１４から約２０の少なくとも１種の直鎖脂肪族ヒドロカルビル基を含んで成る第１項記載の添加剤濃縮物。
５．  前記アルキレンアミン化合物がＮ−オレイル−トリメチレンジアミン、Ｎ−タロウ−トリメチレンジアミン、Ｎ−ココ−トリメチレンジアミンおよびこれらの組み合わせから成る群から選択される第１項記載の添加剤濃縮物。
６．  硫黄含有化合物を含んで成る極圧化合物を約１５から約４０重量％、前記硫黄含有化合物とは異なる化合物である燐含有化合物を含んで成る抗摩耗化合物を約１０から約４０重量％、摩擦調整用アルキレンアミン化合物を約２から約２５重量％、塩基性窒素を含有する分散性化合物を約１５から約６０重量％および希釈用油を少量含んで成る第１項記載の添加剤濃縮物。
７．  化合物ａ）が硫黄を完成油に少なくとも約１，０００ｐｐｍ与えるに充分な量で存在しかつ化合物ｂ）が燐を完成油に約１００から約５００ｐｐｍ与えるに充分な量で存在する第１項記載の添加剤濃縮物。
８．  前記抗摩耗化合物が燐酸エステルの油溶性アミン塩およびジシクロペンタジエンとチオ燐酸の反応生成物から成る群から選択される燐含有抗摩耗化合物を含んで成る第１項記載の添加剤濃縮物。
９．  前記極圧化合物が炭素とまたはさらなる硫黄と直接結合している硫黄含有種を包含する有機硫黄化合物を含んで成る第１項記載の添加剤濃縮物。
１０．  前記硫黄含有化合物と燐含有化合物が硫黄と燐の両方を含有する同じ化学化合物である第１項記載の添加剤濃縮物。
１１．  前記硫黄含有化合物と燐含有化合物が互いに異なる化学化合物である第１項記載の添加剤濃縮物。
１２．  更に無灰分散剤も含んで成る第１項記載の添加剤濃縮物。
１３．  本質的に無灰分散剤を含有しない第１項記載の添加剤濃縮物。
１４．  組成物であって、
ａ）硫黄含有化合物を含んで成る極圧化合物、
ｂ）燐含有化合物を含んで成る抗摩耗化合物、
ｃ）アルキレンアミン化合物を含んで成る摩擦調整用化合物、
ｄ）塩基性窒素を含有する分散性化合物、および
ｅ）基油
を含んで成っていて化合物ａ）、ｂ）、ｃ）およびｄ）の中のいずれかが同じまたは異なる化合物であってもよい組成物。
１５．  前記分散性化合物がポリオレフィンアミド化合物を含んで成る第１４項記載の組成物。
１６．  前記分散性化合物がポリオレフィンアミドアルキレンアミンを含んで成る第１４項記載の組成物。
１７．  前記アルキレンアミン化合物がＮ−脂肪族ヒドロカルビル置換トリメチレンジアミンを含んで成っていて前記Ｎ−脂肪族ヒドロカルビル置換基がアセチレン系不飽和を含まない炭素原子数が約１４から約２０の少なくとも１種の直鎖脂肪族ヒドロカルビル基を含んで成る第１４項記載の組成物。
１８．  前記アルキレンアミン化合物がＮ−オレイル−トリメチレンジアミン、Ｎ−タロウ−トリメチレンジアミン、Ｎ−ココ−トリメチレンジアミンおよびこれらの組み合わせから成る群から選択される第１４項記載の組成物。
１９．  硫黄含有化合物を含んで成る極圧化合物を約０．５から約２．５重量％、前記硫黄含有化合物とは異なる化合物である燐含有化合物を含んで成る抗摩耗化合物を約０．２から約２．０重量％、摩擦調整用アルキレンアミン化合物を約０．１から約１．０重量％、塩基性窒素を含有する分散性化合物を約０．５から約３．５重量％および基油を多量に含んで成る第１４項記載の組成物。
２０．  化合物ａ）が硫黄を完成油に少なくとも約１，０００ｐｐｍ与えるに充分な量で存在しかつ化合物ｂ）が燐を完成油に約１００から約５００ｐｐｍ与えるに充分な量で存在する第１４項記載の組成物。
２１．  前記基油がＳＡＥ  ５０からＳＡＥ  ２５０の範囲の粘度を有する第１４項記載の組成物。
２２．  前記基油がＳＡＥ  ７０ＷからＳＡＥ  １４０の範囲の粘度を有する第１４項記載の組成物。
２３．  前記抗摩耗化合物が燐酸エステルの油溶性アミン塩およびジシクロペンタジエンとチオ燐酸の反応生成物から成る群から選択される燐含有抗摩耗化合物を含んで成る第１４項記載の組成物。
２４．  前記極圧化合物が炭素とまたはさらなる硫黄と直接結合している硫黄含有種を包含する有機硫黄化合物を含んで成る第１４項記載の組成物。
２５．  前記極圧化合物が金属を含有しない硫黄含有極圧剤を含んで成っていて前記極圧剤が式Ｒａ−Ｓｘ−Ｒｂ［式中、ＲａおよびＲｂは各々が炭素原子を３から１８個含有するヒドロカルビル基でありそしてｘは２から８の範囲である］で表される基を１個以上含有するポリスルフィドおよび硫化オレフィンから成る群から選択される第１４項記載の組成物。
２６．  前記硫黄含有化合物と燐含有化合物が硫黄と燐の両方を含有する同じ化学化合物である第１４項記載の組成物。
２７．  組成物の製造方法であって、ａ）基油、ｂ）硫黄含有化合物を含んで成る極圧化合物、ｃ）前記硫黄含有化合物と同じ化合物または異なる化合物である燐含有化合物を含んで成る抗摩耗化合物、ｄ）アルキレンアミン系摩擦調整剤を含んで成る摩擦調整用化合物、およびｅ）塩基性窒素を含有する分散性化合物を混合することを含んで成る方法。
２８．  ギアを潤滑する方法であって、第１４項記載の組成物を前記ギア用の潤滑剤として用いることを含んで成る方法。
２９．  潤滑油が差されているギアボックスであって、第２８項記載の方法に従って潤滑されているギアボックス内にギアを含んで成るギアボックス。
３０．  第１４項記載の組成物で潤滑されている風力タービン用ギア組み立て品。
３１．  風力タービン用ギア組み立て品を潤滑する方法であって、第１４項記載の組成物を前記ギア組み立て品用の潤滑剤として用いることを含んで成る方法。