(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
治療のための生体適合性マトリックスであって：
ａ．生体適合性である無機質ベースのゾル−ゲルマトリックス；および
ｂ．該マトリックス中に封入された細胞を含まない第一反応中心；を含み、
前記第一反応中心が酵素を含み、該マトリックスを患者に投与した後、該患者において該第一反応中心が、前記酵素の基質となる第一プロドラッグから治療的効果量の第一生物活性物質を産生することを特徴とする生体適合性マトリックス。
【請求項２】
前記ゾル−ゲルマトリックスが、シリカベースのゾル−ゲルマトリックスを含むことを特徴とする請求項１記載の生体適合性マトリックス。
【請求項３】
前記第一反応中心が、Ｌ−アミノ酸デカルボキシラーゼまたはＬ−チロシンデカルボキシラーゼのいずれか１つを含むことを特徴とする請求項２記載の生体適合性マトリックス。
【請求項４】
前記第一反応中心がＬ−アミノ酸デカルボキシラーゼを含み、該マトリックスを患者に投与した後、該患者において該第一反応中心がＬ−ドーパからドーパミンを産生することを特徴とする請求項３記載の生体適合性マトリックス。
【請求項５】
第二反応中心をさらに含むことを特徴とする請求項２記載の生体適合性マトリックス。
【請求項６】
前記第一反応中心により第一プロドラッグから産生される第一生物活性物質が前記第二反応中心のための第二プロドラッグであり、かつ該第二反応中心が該第一生物活性物質と異なる第二生物活性物質を産生することを特徴とする請求項５記載の生体適合性マトリックス。
【請求項７】
前記第一反応中心がチロシンモノオキシゲナーゼを含み、かつ前記第二反応中心がL−アミノ酸デカルボキシラーゼまたはL−チロシンデカルボキシラーゼのいずれか１つを含むことを特徴とする請求項６記載の生体適合性マトリックス。
【請求項８】
生体適合性マトリックスが、該前記患者の脳の特定領域へ投与されることを特徴とする請求項３、４または７記載の生体適合性マトリックス。
【請求項９】
前記患者の脳の領域が、基底核、黒質、または線状体のいずれか１つであることを特徴とする請求項８記載の生体適合性マトリックス。
【請求項１０】
前記ゾル−ゲルマトリックスが、少なくとも１つのタイプのオキシシランから調製されることを特徴とする請求項２記載の生体適合性マトリックス。
【請求項１１】
前記ゾル−ゲルマトリックスが、シロキサンから成ることを特徴とする請求項２記載の生体適合性マトリックス。
【請求項１２】
前記オキシシランが、少なくとも１つの加水分解されない置換基を有することを特徴とする請求項１０記載の生体適合性マトリックス。
【請求項１３】
前記第一プロドラッグが、患者にとって外因性であることを特徴とする請求項２記載の生体適合性マトリックス
【請求項１４】
前記第一プロドラッグが、患者にとって内因性であることを特徴とする請求項１記載の生体適合性マトリックス。
【請求項１５】
前記第一反応中心が、前記患者と異なる種に由来する酵素を含むことを特徴とする請求項２記載の生体適合性マトリックス。
【請求項１６】
前記第一反応中心が、前記生体適合性マトリックスの１重量％より多くを構成することを特徴とする請求項１記載の生体適合性マトリックス。
【請求項１７】
前記患者と異なる種に由来する酵素が、前記生体適合性マトリックスの５重量％より多くを構成することを特徴とする請求項１５記載の生体適合性マトリックス。
【請求項１８】
前記第一反応中心が、前記生体適合性マトリックスの10重量％より多くを構成することを特徴とする請求項２記載の生体適合性マトリックス。
【請求項１９】
免疫隔離性であることを特徴とする請求項２記載の生体適合性マトリックス。
【請求項２０】
前記患者において、１ヶ月以上の期間、前記第一生物活性物質の産生をもたらすことを特徴とする請求項２記載の生体適合性マトリックス。
【請求項２１】
前記第一生物活性物質が、細胞傷害性であることを特徴とする請求項１記載の生体適合性マトリックス。
【請求項２２】
前記第一反応中心が、投与後、前記生体適合性マトリックスから浸出しないことを特徴とする請求項１記載の生体適合性マトリックス。
【請求項２３】
キセロゲルを含むことを特徴とする請求項２記載の生体適合性マトリックス。
【請求項２４】
前記オキシシランが、オルトケイ酸テトラメチル（TMOS）またはオルトケイ酸テトラエチル（TEOS）のいずれか１つであることを特徴とする請求項１０記載の生体適合性マトリックス。
【請求項２５】
前記第一プロドラッグが前記患者にとって有害な物質であり、かつ前記第一生物活性物質が該患者にとって該第一プロドラッグよりも有害でないことを特徴とする請求項２記載の生体適合性マトリックス。
【請求項２６】
前記第一プロドラッグが、前記患者が中毒となり得る物質であり、かつ前記第一生物活性物質が、該第一プロドラッグよりも、前記患者に対して中毒性が低いことを特徴とする請求項１記載の生体適合性マトリックス。
【請求項２７】
前記第一プロドラッグが、L−フェニルアラニン、ノルアドレナリン、ノルエピネフリン、ヒスタジン、ヒスタミン、１−メチルヒスタミン、グルタミン酸塩、GABA、またはセリンのいずれか１つであることを特徴とする請求項２記載の生体適合性マトリックス。
【請求項２８】
前記第一プロドラッグのみを用いた治療の治療指数に対する該第一プロドラッグおよび前記生体適合性マトリックスを用いた治療の治療指数の比が５以上であることを特徴とする請求項１３記載の生体適合性マトリックス。
【請求項２９】
前記第一プロドラッグのみを用いた治療の治療指数に対する該第一プロドラッグおよび前記生体適合性マトリックスを用いた治療の治療指数の比が100以上であることを特徴とする請求項２０記載の生体適合性マトリックス。
【請求項３０】
前記第一生物活性物質のみを用いた治療の治療指数に対する前記第一プロドラッグおよび前記生体適合性マトリックスを用いた治療の治療指数の比が10以上であることを特徴とする請求項１３記載の生体適合性マトリックス。
【請求項３１】
前記第一生物活性物質が、抗血管新生因子；抗感染剤；抗生剤；抗ウイルス剤；鎮痛剤；食欲抑制剤；駆虫薬；抗関節炎薬；抗喘息薬；抗痙攣薬；抗うつ薬；抗尿酸剤；下痢止め；抗ヒスタミン剤；抗炎症剤；抗偏頭痛製剤；制吐剤；抗腫瘍薬；抗パーキンソン薬；止痒剤；抗精神病薬；解熱剤；鎮痙剤；抗コリン作用薬；交感神経様作用薬；キサンチン誘導体；心血管作動薬；カルシウムチャンネル遮断薬；β遮断薬；抗不整脈薬；降圧剤；カテコールアミン；利尿剤；血管拡張剤；中枢神経興奮薬；鎮咳剤；風邪薬；消炎剤；成長因子、ホルモン；ステロイド；コルチコステロイド；催眠剤；免疫抑制剤；筋弛緩剤；副交感神経遮断薬；精神興奮剤；鎮痛剤；トランキライザー；タンパク質；多糖；糖タンパク質；リポタンパク質；インターフェロン；サイトカイン；化学療法剤；抗腫瘍薬；抗生剤；抗ウイルス剤；抗真菌剤；抗炎症剤；抗凝血剤；リンホカイン；および抗原性物質より成る群から選択されたタイプの物質を含むことを特徴とする請求項１３記載の生体適合性マトリックス。
【請求項３２】
前記第一反応中心が、酸化還元酵素；転移酵素；加水分解酵素；イソメラーゼ；リガーゼより成る群から選択されたクラスの一員である酵素を含むことを特徴とする請求項２記載の生体適合性マトリックス。
【請求項３３】
前記第一反応中心が、前記患者において、ある内因性生物活性を補充し、補強し、または補足することを特徴とする請求項１記載の生体適合性マトリックス。
【請求項３４】
前記第一反応中心が、前記患者において欠損している酵素であることを特徴とする請求項２記載の生体適合性マトリックス。
【請求項３５】
前記第一反応中心が、グルコセレブロシダーゼ；α−１，４−グルコシダーゼ；α−ガラクトシダーゼ；α−Ｌ−イズロニダーゼ；β−グルクロニダーゼ；アミノラエブリネートデヒドラターゼ；ビリルビンオキシダーゼ；カタラーゼ；フィブリノリシン；グルタミナーゼ；ヘモグロビン；ヘパリナーゼ；Ｌ−アルギニンウレアヒドロラーゼ(Al)；アルギナーゼ；肝ミクロソーム酵素；フェニルアラニンアンモニアリアーゼ；ストレプトキナーゼ；スーパーオキシドディスムターゼ；テリリシン；チロシナーゼ；UDPグルクロニルトランスフェラーゼ；尿素回路酵素；ウレアーゼ；ウリカーゼ；またはウロキナーゼのいずれか１つであることを特徴とする請求項３４記載の生体適合性マトリックス。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
１．関連する出願情報
本出願は、米国特許法第119条(e)に従い、1999年２月12日出願の仮特許出願第60/119,828号に基づく優先権を主張する。
【０００２】
２．序文
多くの臨床状態、欠損、および病気の状態は、有益な生物活性物質(biologically active agent)を患者に与え、または患者から有害な生物活性物質を除去することによって、治療し、または軽減することができる。多くの場合、有益な物質を与え、あるいは有害な物質を除去すると、機能もしくはホメオスタシスの欠陥または欠損を回復させ、あるいは補うことができる。その病因がある物質の欠失を含むような病気、または欠損の症状の例として、ド−パミン産生が低下したパ−キンソンン病が挙げられる。このような物質の欠陥または欠損は、結果として、付加的な代謝機能欠損をもたらす。
【０００３】
パ−キンソン病は、多くの運動系疾患の１つであり、結果として、振戦、徐動、バランス障害のような症状をもたらす。Keller in Handbook of Parkinson’s Disease  (Marcel−Dekker Inc,:New York 1992)を参照。パ−キンソン病は、慢性疾患であり、かつ進行性であり、毎年約50,000人のアメリカ人がパ−キンソン病であると診断されている。50万人以上のアメリカ人が、現在パ−キンソン病の治療を受けている。Bennett et al. Dis. Mon. 38: 1(1992)を参照。
【０００４】
パ−キンソン病では、基底核として知られている脳の特定の領域が、病に冒されている。基底核は、随意運動の制御において、非常に重要な役割を果たしている。黒質と呼ばれる基底核領域は、神経伝達物質であるド−パミンの合成において重要である。黒質におけるド−パミン産生細胞の脱落変性が、結果として、パ−キンソン病の特徴的な症状をもたらす。これらの症状は、黒質と線状体の両方におけるド−パミンの欠損が原因であると考えられている。Obeso et al., Advances in Neurology 74:143 (1997)を参照。線状体は、動き、バランスおよび歩行を適切に制御するために、神経伝達物質であるド−パミンとアセチルコリンのバランスを必要とする。線状体におけるド−パミンの産生を担う細胞の欠陥または死の原因は、現在までに分かっていないが、オキシダントストレス、ミトコンドリア毒性、自己免疫を含む多くの要因によるものであるとされてきた。Olanow et al., in Neurodegenetaion and Neuroprotection (Academic Press: San Diego 1996)を参照。
【０００５】
現在、２つのカテゴリ−、すなわち化学的方法と外科的方法に分類される、パ−キンソン病の治療に用いられている多くの方法がある。Yahr et al. Advances in Neurology 60: 11−17 (1993)を参照。化学的治療法において、目標は、ド−パミンとアセチルコリンの量が釣り合っている、神経伝達物質間の均衡症状を達成することである。Jankovic et al., in Parkinson’s Disease and Movement Disorders 115−568 (Williams and Wikins: Baltimore)を参照。神経伝達物質のバランスを補正すると、パ−キンソン病患者に治療的効果をもたらす。治療的バランスを達成し、または回復するための、少なくとも３つの方法が現在実施可能である。第一に、ド−パミン前駆体を用いて欠損ド−パミンの濃度を高めることによって、または脳におけるド−パミンアゴニストの濃度を高めることによって、バランスを達成できる。制御された遊離系が、ド−パミン濃度を高めるために用いられてきた。Becker et al. Brain Res. 508:60(1990): Sabel Advancesin Neurology, 53: 513−18(1990)を参照。第二に、モノアミンオキシダ−ゼ(MAO)インヒビタ−がモノアミンオキシダ−ゼ酵素を触媒とするド−パミン分解の速度を低下させ、その結果、脳におけるド−パミン濃度が上昇する。第三に、低いド−パミン濃度を補填する試みにおいて、抗コリン作働薬が、アセチルコリンのレセプタ−部位をブロックする。
【０００６】
現在、パ−キンソン病の治療に用いられている少なくとも２つの外科的方法がある。Jankovic et al., supra.を参照。奪格手術において、淡蒼球（淡蒼球破壊術）または視床（視床破壊術）のわずかな部分を破壊すると、パ−キンソン病の治療に効果的であることがわかっている。組織移植では、胎児の黒質原生細胞(fetal nigral primordial)および副腎クロム親和性細胞のようなド−パミン作動性細胞を基底核領域または線状体に移植する。胎児のド−パミン作動性ニュ−ロンは、効果の大きさと効果期間の両方の意味において、優れた機能回復をもたらすことが観察されている。Kordower et al., in Therapeutic Approaches To Parkinson’s Disease 443−72 (Roller et al. eds., Mercer Dekker Inc.: New York (1990))を参照。このことは、齧歯類および非ヒト霊長類の両方のパ−キンソン病モデル、ならびにパ−キンソン病患者における臨床試験において確かめられている。Bakay et al. Ann. NY Acad. Sci. 495: 623−40 (1987)；Bankiewiez et al. Progress in Brain Research 78:543−50 (1988)；Freed et al. New England Journal of Medicine 327: 1549−55 (1992)を参照。さらに、このような細胞が封入されており（Emerich et al. Neurosci. Behav. Rev. 16: 437−47 (1992)）、さらに齧歯類のパ−キンソン病の症状を軽減させることが分かっている（Aebischer et al. Brain Res. 560:43 (1991)；Lindner et al. Exp. Neurol. 132:62−76 (1995)；Subramanian et al. Cell Transplant 6: 469−77 (1997)）。
【０００７】
化学的および外科的方法は、いずれもパ−キンソン病の症状の軽減を助けるが、多くの面において改善が必要である。化学的方法に関して、ド−パミン、MAOインヒビタ−、抗コリン作動薬のような生物活性物質の線状体領域への輸送は、１つには、これら任意の生物活性物質の生物学的利用能を低下させ得る血液脳関門の存在のために、複雑となっている。それに代わる手段としての中枢神経系へのド−パミンの直接投与は、血液脳関門の完全な症状を危うくする侵襲的方法を何度も繰り返して実施する必要がある。これらの技術は、カニュ−レを介した注射、またはリザ−バが空になるたびに交換しなければならないポンプのいずれかによって、脳へ繰り返し注入することを必要とする。注意して滅菌操作を行っても、感染の危険性がある。集中治療室において実施しても、頭蓋内圧をモニタ−するために用いられている脳室内カテ−テルは、約３日で細菌感染することが報告されている。Saffran, Perspectives in Biology and Medicine 35: 471−86 (1992)を参照。感染の危険性に加えて、注入操作に伴ういくつかの危険性があるように思われる。心室への注入は水頭をもたらし、かつ実質組織への溶液の連続注入は壊死と関係があることが報告されている。
【０００８】
ド−パミン自体が血液脳関門を容易には通過しないという事実のために、多くの薬剤治療は、ド−パミン前駆体であるL−ド−パを用いる。Modern Pharmacology 108 (2d ed, Craig et al. eds, 1986)を参照。L−ド−パをド−パミンに変換するには、脳の黒質で認められるアミノ酸デカルボキシラーゼが必要である。パ−キンソン病が進行し、かつ治療的効果を得るために多くの量のL−ド−パが必要なのは、この変換に必要な酵素が不足するせいで有り得る。この治療的効果不足は、長期L−ド−パ症候群として知られており、L−ド−パで治療したパ−キンソン病患者の50％において、３年から５年以内に生じている。Brannan et al. Neurology 45: 596 (1991)を参照。
【０００９】
外科的組織移植は、免疫合併症、遅効性の改善結果、約10％の低い組織生存率のような、多くの問題に悩まされている。胎児性組織の利用には、正常な神経回路再建の失敗、移植操作に関連する高い死亡率および疾病率、ならびにヒト胎児性組織研究の倫理的問題を含む困難な障害がある。Aebischer et al. Transactions of the ASME 113: 178 (1991)を参照。高齢患者の副腎は、十分なド−パミン分泌細胞を含有できないため、副腎細胞は通常60歳未満の患者にのみ移植されており、パ−キンソン病は高齢者が最も罹りやすいことから、治療手段としての方法の有用性が制限される。ド−パミン産生細胞の封入に関して、封入に基づく細胞生存率、ならびに結果的な持続性および産生量についての問題が残っている。Lindner et al. Cell Transplant 7: 165−74 (1998)を参照。
【００１０】
上記のパ−キンソン病のための異なる治療法はいくらかは成功しているが、パ−キンソン病のための追加の治療方法の必要性が残されている。本発明は、脳内において生物活性物質であるド−パミンを産生する新規な方法に関する。別の態様において、本発明は、患者において生物活性物質を産生し、または除去することによって、病気を治療することを考えている。
【００１１】
３．発明の概要
１つの態様において、本発明は、反応中心(reaction center)を封入したマトリックス、およびその使用方法に関する。
【００１２】
別の態様において、本発明は、生体適合性マトリックス中に、細胞を含まない反応中心を封入し、かつ、そのマトリックスを患者に投与し、そこで前記反応中心がプロドラッグを生物活性物質に変換することを含む、プロドラッグから生物活性物質を産生する方法に関する。本発明の１つの方法において、本発明のマトリックスは、生物活性物質の産生または除去によって病気または状態を治療するために患者に投与する。
【００１３】
別の態様において、本発明は、生体適合性マトリックスに封入された反応中心を患者に投与し、そこで前記反応中心が前記患者における一部の活性を補充し、補強し、または補足することを含む患者を治療するための酵素補充療法に関する。その反応中心は、例えば病気、状態、または先天性代謝異常のせいで、治療すべき患者において欠損している酵素であり得る。
【００１４】
別の態様において、本発明は、例えば、肝アシスト装置(liver assist device)のような臓器アシスト装置(organ assist device)における、本マトリックスの体外的使用方法に関する。本発明の１つの方法において、本発明のマトリックスは、患者から生物活性物質を産生し、または除去することによって病気または状態を治療するためにex. vivoで使用される。
【００１５】
前記の態様を含む、本発明のある実施形態において、反応中心は、酵素、抗体、触媒抗体、または他の生物物質であって差し支えない。他の実施形態において、マトリックスは、無機質ベ−スのゾル−ゲルマトリックスまたはシリカベ−スのゾル−ゲルマトリックスであって差し支えない。１つ以上の反応中心が、単一のマトリックス中に封入されていても差し支えない。任意の封入反応中心に加えて、マトリックスが添加剤を封入していても差し支えない。１つの好ましい実施形態において、反応中心がL−アミノ酸デカルボキシラーゼ、プロドラッグがL−ド−パ、さらに生物活性物質がド−パミンであって差し支えない。
【００１６】
さらに別の態様において、本発明のマトリックス、およびその使用方法は、例えば造影剤をそのマトリックス内に封入するようなある実施形態において、診断的用途に使用しても差し支えない。
【００１７】
さらに別の態様において、本発明のマトリックスおよび組成物は、患者の任意の病気または他の治療可能な状態の治療を含む多数の用途のための薬剤の製造において使用できる。さらに他の態様において、本発明は、薬剤的に許容される担体において、マトリックス、プロドラッグ、および治療に要求される他の物質および薬剤を形成する（別々に、または一緒に）方法に関する。
【００１８】
別の態様において、本発明は、本発明のマトリックスを含むキット、および必要に応じてそれらの使用のための使用説明に関する。例えば、１つの実施形態において、そのようなキットは、マトリックスおよび患者の治療のための付随的プロドラッグを含む。そのようなキットは、例えば、画像診断、治療、予防接種、および他の応用を含む種々の用途を持ち得る。
【００１９】
４．図面の簡単な説明
図１は、β−グルコシダーゼ含有マトリックスの酵素活性測定を示す。
【００２０】
図２は、ペニシリナーゼ測定のための基質および生成物の吸収スペクトルを示す。
【００２１】
図３Ａは、単一のマトリックスについて多重測定したペニシリナーゼ活性測定を示す。
【００２２】
図３Ｂは、同時にバッチ調製した５つの各マトリックスについて単回測定したペニシリナーゼ活性測定を示す。
【００２３】
図４は、調製中にマトリックに添加した酵素濃度による、３時間後の吸光度の変化を示す。
【００２４】
図５は、ペニシリナーゼ含有ゾル−ゲルマトリックス中に固定化された酵素の収率を示す（示されている活性は、マトリックスの調製に用いられた酵素活性に対する割合(％)として計算した）。
【００２５】
図６Ａは、ペニシリナーゼを含有する完全(whole)マトリックスの活性を示す。５つの異なるマトリックスをそれぞれ１回ずつ測定したデ−タを示す。
【００２６】
図６Ｂは、ペニシリナーゼを含有する粉砕(crushed)マトリックスの活性を示す。５つの異なるマトリックスをそれぞれ１回ずつ測定したデ−タを示す。
【００２７】
図７は、完全マトリックスおよび粉砕マトリックスにおけるペニシリナーゼ活性を、５つの測定値の平均値で示す（エラ−バ−は、±標準偏差を示す）。
【００２８】
図８Ａは、様々な表面積を有するペニシリナーゼ含有マトリックスの活性を示す。グラフ中の各記号に対応する表面積は、Ａ＝15.1cm2、Ｂ＝39.2cm2、Ｃ＝71.3cm2、およびＤ＝135cm2である。
【００２９】
図８Ｂは、様々な表面積を有するペニシリナーゼ含有マトリックスの活性を、マトリックス調製において添加した活性に対する割合(％)として示す。グラフ中の各記号に対応する表面積は、Ａ＝15.1cm2、Ｂ＝39.2cm2、Ｃ＝71.3cm2、およびＤ＝135cm2である。
【００３０】
図９は、チロシンデカルボキシラーゼの活性測定を示す；ゲル成形してからの経過時間は19.5時間。
【００３１】
図１０は、成形して16日経過した同一の２つのマトリックスAおよびBのチロシンデカルボキシラーゼ活性測定を、マトリックスC（同じマトリックス組成であるが、成形してからの経過時間が19時間であり、補因子は存在しない）と比較して示す。Aは、ピリドキサ−ル−５−燐酸（補因子）の非存在下で測定し、Bは、補因子の存在下で測定した。
【００３２】
５．発明の詳細な説明
５．１．定義
便宜のために、明細書中に用いられている、ある用語の意味を以下に挙げる。これらの用語の意味は、本発明の範囲を完全に理解するために、明細書の他の部分を考慮に入れて読む必要がある。
【００３３】
“添加剤”の用語は、反応中心と共にマトリックス中に含まれ得る化合物、物質および組成物を意味する。添加剤は、マトリックス中またはマトリックス上に封入してもよく、あるいは共有結合もしくはマトリックスに対する添加剤の接着のような、ある相互作用によってマトリックス内部または外部に結合させても差し支えない。添加剤の例として、反応中心が媒介する変換に必要な他の分子、マトリックスの骨組み(framework)として働く固形物等が挙げられる。
【００３４】
“抗体”の用語は、特異的抗原に結合する完全抗体(whole antibody)、またはそれらの結合フラグメント等の結合物質を意味する。抗体は、従来技術を用いて断片化でき、さらに完全抗体のために上述したのと同じやり方で有用性についてそのフラグメントを選別する。例えば、F(ab)2フラグメントは、抗体をペプシンで処理することによって作成できる。生じたF(ab)2は、ジスルフィド架橋を還元してFabを作成するために処理できる。
【００３５】
ここで用いられている“生体適合性マトリックス”の用語は、患者に移植したマトリックスが、結果的にマトリックスを排除しまたは変性等によって作用できなくさせるのに十分な有害な反応を誘導しないことを意味する。任意の本マトリックスが生体適合性か否かを確認するために、毒性分析を実施する必要がある。このような測定法は、当業界で周知である。本発明の組成物を分析するためのこのような測定法の１つの非限定的な例として、GT3TKB腫瘍細胞のような生きた癌細胞を用いて以下のように実施する：種々の量の本マトリックスを96穴の組織培養プレ−トに撒き、さらにヒト胃癌細胞(GT3TKB)を104/wellの細胞密度で撒く。変性した生成物をGT3TKB細胞と一緒に48時間培養する。測定の結果は、組織培養液ウェル中のマトリックスの量に対する相対的成長率(％)としてグラフに描くことができる。さらに、本発明のマトリックスは、皮下移植部位に有意水準の刺激または炎症が生じないことを確認するためにラットに皮下移植する等、周知のin vivo試験によっても評価することができる。
【００３６】
ここで用いられている“生物活性物質”の用語は、例えば患者において、ある生物学的効果をもたらすような、生物学的に活性な任意の有機物質または無機物質を意味する。
【００３７】
“封入反応中心”の用語は、マトリックス中またはマトリックス上に含まれる反応中心を意味する。例えば、封入反応中心は、シリカマトリックスのいずれかの場所に固定化してもよく、あるいは共有結合または接着等によって物理的制限以外の任意の手段によってマトリックスの内部または表面に結合させても差し支えない。さらには、封入反応中心は、マトリックスの表面上に位置していてもよい。
【００３８】
“酵素”の用語は、プロドラッグを生物活性物質に変換する任意のポリペプチドを意味する。酵素は、天然の供給源から単離してもよく、または組換え技術によって調製しても差し支えない。酵素は、プロドラッグおよび別のポリペプチドを変換するような、ポリペプチドの融合タンパク質またはキメラタンパク質であって差し支えない。酵素は、完全長の酵素の一部分またはフラグメントであって差し支えない。酵素は、実質的に精製し、または単に部分的に精製してもよい。酵素の相同物、オルトログ(orthologs)およびパラログ(paralogs)もまた酵素である。本発明の目的のためには、酵素は、触媒抗体、細胞、または生物ではない。
【００３９】
“相同性”とは、２つのポリペプチド間、または２つの核酸分子間の配列類似性を意味する。相同性は、比較の目的で並べ得る配列中の位置を比較することによって特定できる。比較する配列中のある位置が同じ塩基またはアミノ酸配列によって占められている場合は、それらの分子はその位置において相同的である。配列間の相同性の割合は、それらの配列が共有する同一的または相同的な位置の数によって決まる。“無関係な”または“非相同的な”配列とは、比較される配列との同一性が40％未満、好ましくは25％未満である。
【００４０】
“免疫隔離(immunoisolatory)マトリックス”の用語は、患者に投与したマトリックスが、反応中心またはマトリックス中に含まれる他の内容物に対する患者の免疫系による有害な影響を最小限にすることを意味する。
【００４１】
ここで用いられている“生物活性物質の長期安定産生”の用語は、少なくとも約１ヶ月以上、より好ましくは約２ヶ月、４ヶ月、６ヶ月、８ヶ月、10ヶ月、１年、１年半あるいはそれ以上の期間、有用な生物活性を維持するのに十分なレベルで、連続して生物活性物質を産生することを意味する。
【００４２】
“マトリックス”の用語は、その中に反応中心が封入されている任意の物質を意味する。例えば、マトリックスの１つのタイプは、シリカベ−スのゾル−ゲルマトリックスである。マトリックスの別の例としては、無機質ベ−スのゾル−ゲルマトリックスが挙げられる。マトリックスは、１つ以上のタイプの反応中心を封入しても差し支えない。
【００４３】
“核酸”の用語は、デオキシリボ核酸(DNA)やリボ核酸(RNA)のようなポリヌクレオチドを意味する。その用語は、等価物としてRNAまたはDNAの類似物、ならびに記載の実施形態に当てはまるものとして１本鎖（センスまたはアンチセンス）および２本鎖ポリヌクレオチドを含むと理解しなければならない。
【００４４】
“非経口的投与”および“非経口的に投与された”の語句は、経腸局所的投与以外の、通常注射による投与様式を意味し、限定はされないが、静脈内、筋肉内、動脈内、鞘内、眼窩内、心内、皮内(intradermal)、腹腔内、経気管、皮下、皮内(subcuticular)、被膜下、クモ膜下、髄腔内および胸骨内への注射ならびに注入を含む。
【００４５】
本発明によって治療されるべき“患者”は、ヒトまたはヒト以外の動物であっても差し支えない。
【００４６】
“薬剤的に許容される”の語句は、信頼できる医学的判断の範囲内において、過度の毒性、刺激、アレルギ−反応、または他の問題もしくは合併症を引き起こさないで、ヒトおよび動物の組織と接触させて用いるのに適しており、妥当な利益／危険の比を有するような化合物、物質、組成物および／または剤形を示すのに用いられる。
【００４７】
“薬剤的に許容される担体”の語句は、ある臓器または体の部分から、別の臓器または体の部分にプロドラッグ、化合物、物質もしくは組成物を運び、または運搬することに関連する、液体もしくは固体の充填剤、希釈剤、賦形剤、溶媒または封入材料のような、薬剤的に許容される物質、組成、あるいは媒体を意味する。各担体は、そのマトリックスの他の材料と適合し、かつ患者に有害でないという意味で、“許容される”ものでなければならない。薬剤的に許容される担体として働き得る物質のいくつかの例として、以下のものが挙げられる：(1)ラクト−ス、グルコ−スおよびスクロ−スのような糖；(2)トウモロコシデンプン、片栗粉のようなデンプン；(3)カルボキシメチルセルロ−スナトリウム、エチルセルロ−スおよび酢酸セルロ−スのようなセルロ−ス、ならびにその誘導体；(4)粉末トラガカント；(5)麦芽；(6)ゼラチン；(7)滑石；(8)ココアバタ−および坐剤ワックスのような賦形剤；(9)ピ−ナツ油、綿実油、紅花油、ゴマ油、オリ−ブ油、コ−ン油および大豆油のような油；(10)プロピレングリコ−ルのようなグリコ−ル；(11)グリセリン、ソルビト−ル、マンニト−ルおよびポリエチレングリコ−ルのようなポリオ−ル；(12)オレイン酸エチルおよびラウリン酸エチルのようなエステル；(13)寒天；(14)水酸化マグネシウムおよび水酸化アルミニウムのような緩衝剤；(15)アルギン酸；(16)発熱物質を含まない水；(17)等張生理食塩水；(18)リンガ−溶液；(19)エチルアルコ−ル；(20)リン酸緩衝液；ならびに(21)医薬品において用いられる他の非毒性適合物質。
【００４８】
“プロドラッグ”の用語は、封入反応中心によって生物活性物質に変換される化合物、物質、および組成物を含むことが意図されている。プロドラッグを生物活性物質に変換する１つの手段は、酵素によって触媒される反応によるものである。プロドラッグは、それ自体が生物学的に不活性である必要はない；その代わりに、プロドラッグであるためには、化合物が反応中心による変換に基づき、いくらか変化した生物学的活性を有することを必要とするのみである。プロドラッグは、患者にとって内因性であっても外因性であっても差し支えない。また、多くのプロドラッグは、あるタイプの変換に基づき１つ以上の化合物を産生し、そのようなプロドラッグ変換の生成物を示すのに用いられる場合、“生物活性物質”の用語は、これら生成物の全てを含むことが意図されている。
【００４９】
“反応中心”の用語は、マトリックス内に封入することができ、かつプロドラッグと反応し、もしくはプロドラッグを生物活性物質に変換し、または生物活性物質と反応して例えば生物活性物質を分解するような物質または化合物を意味する。ある実施形態において、反応中心は、酵素、触媒抗体、または通常有機合成に用いられているような非生物学的派生触媒であって差し支えない。ある実施形態において、反応中心は、ヒト細胞もしくは細胞小器官のようなその構成成分を含む、細菌、酵母、または哺乳類細胞等の原核細胞あるいは真核細胞であって差し支えない。本発明の他の実施形態において、反応中心は、実質的に純粋、すなわち95％、96％、97％、98％または99％の純度であり、従って、実質的に細胞を含まず、または生物体を含まない。反応中心の多くの例が以下に示されている。
【００５０】
“全身投与”“全身に投与した”、“末梢投与”および“末梢に投与した”の語句は、化合物、薬剤または他の物質が患者の体内に入り、かつ代謝および他の同様の過程の対象となるように、例えば皮下投与のような、中枢神経系に直接投与する以外の様式で化合物、薬剤または他の物質を投与することを意味する。
【００５１】
“治療的効果量”の語句は、ある希望の治療的効果をもたらすのに有効であるような、本発明に基づくプロドラッグ、生物活性物質、化合物、物質または組成物の量を意味する。本発明のある実施形態において、プロドラッグは、封入反応中心によって生物活性物質に変換されるため、プロドラッグの“治療的効果量”を決定する際に、この変換を考慮する必要がある。その量は、患者の症状の性質および重篤性と同様に、マトリックス、プロドラッグ、もしくは生物活性物質の効力、患者の年齢、体重、および反応性によって大きく変化し得る。従って、マトリックス、プロドラッグ、または生物活性物質の量に上限あるいは下限は無い。本発明において用いられるマトリックス、またはマトリックスと組み合わせるプロドラッグの量は、当業者によって容易に決定できる。
【００５２】
“治療”または“治療方法”（およびその変形）の用語は、病気、欠損または状態の１つ以上の症状を改善させ、ならびに治癒させることを含むことが意図されている。
【００５３】
“ED50”の用語は、最大反応または効果の50％をもたらすような、マトリックス、またはマトリックスとプロドラッグとの組合せ等の薬剤の量を意味する。あるいは、患者または試験調製物の50％において、予め定めた反応が生じるような量を意味する。
【００５４】
“LD50”の用語は、患者の50％が死亡するような、マトリックス、またはマトリックスとプロドラッグとの組合せ等の薬剤の量を意味する。
【００５５】
“治療指数”の用語は、LD50／ED50として特定される、マトリックス、またはマトリックスとプロドラッグとの組合せ等の薬剤の治療指数を意味する。
【００５６】
ここで用いられている“ヘテロ原子”の用語は、炭素、または水素以外の任意の分子の原子を意味する。好ましいヘテロ原子は、ホウ素、窒素、酸素、リン、硫黄、セレニウムである。
【００５７】
ここで、“脂肪族基”とは、直鎖、分岐または環状の脂肪族炭化水素基を意味し、さらに、アルキル基、アルケニル基、およびアルキニル基のような、飽和および不飽和の脂肪族基を含む。
【００５８】
“アルキル”の用語は、直鎖アルキル基、分岐アルキル基、シクロアルキル（脂環式）基、アルキル置換シクロアルキル基、およびシクロアルキル置換アルキル基を含む飽和脂肪族基の基を意味する。好ましい実施形態において、直鎖または分岐アルキルは、その主鎖に30以下の炭素原子（例えば直鎖ではC1−C30、分岐では、C3−C30）を有し、かつより好ましくは20以下の炭素原子を有する。同様に、好ましいシクロアルキルは、その環構造内に３−10の炭素原子を有し、かつより好ましくは、その環構造内に５、６または７の炭素原子を有する。
【００５９】
さらには、本明細書、実施例および請求項にわたり用いられている“アルキル”（または“低級アルキル”）の用語は、“未置換アルキル”および“置換アルキル”の両方を含むことが意図されており、後者の“置換アルキル”は、炭化水素主鎖の１つ以上の炭素上の水素に置き換わった置換基を有するアルキル基を意味する。そのような置換基として、例えば、ハロゲン、ヒドロキシル、カルボニル（カルボキシル、アルコキシカルボニル、ホルミル、もしくはアシル等）、チオカルボニル（チオエステル、チオアセテート、もしくはチオホルメート等）、アルコキシル、ホスホリル、ホスホネート、ホスフィネート、アミノ、アミド、アミジン、イミン、シアン、ニトロ、アジド、スルフィドリル、アルキルチオ、スルフェート、スルホネート、スルファモイル、スルホンアミド、スルホニル、複素環、アラルキル、または芳香族もしくは複素環式芳香族の基が挙げられる。適当な場合は、炭化水素鎖上の置換された基それ自体が、置換され得ることを、当業者は理解するであろう。例えば、置換アルキルの置換基として、置換された、ならびに未置換の形態のアミノ、アジド、イミノ、アミド、ホスホリル（ホスホネートおよびホスフィネートを含む）、スルホニル（スルフェート、スルホンアミド、スルファモイル、およびスルホネートを含む）、シリル、ならびにエ−テル、アルキルチオ、カルボニル（ケトン、アルデヒド、カルボキシレート、およびエステルを含む）、−CF3、−CN等の基が挙げられる。模範的な置換アルキルを以下に記載する。シクロアルキルは、アルキル、アルケニル、アルコキシ、アルキルチオ、アルキルアミノ、カルボニル置換アルキル、−CF3、−CN等でさらに置換することができる。
【００６０】
ここで用いられている“アラルキル”の用語は、アリ−ル基（例えば芳香族基または複素環式芳香族基）で置換したアルキル基を称する。
【００６１】
“アルケニル”、および“アルキニル”の用語は、長さ、および可能な置換において上記のアルキルに類似するが、それぞれ、１つ以上の２重結合、または３重結合を含む不飽和脂肪族基を称する。
【００６２】
特に炭素の数が別記されていない限り、ここで用いられている“低級アルキル”は、上記のように、その主鎖構造において１から10の炭素原子、より好ましくは、１から６の炭素原子を有するアルキル基を意味する。同様に、“低級アルケニル”および“低級アルキニル”は、同様の鎖長を有する。本出願を通じて、好ましいアルキル基は、低級アルキルである。好ましい実施形態において、アルキルとしてここに称されている置換基は、低級アルキルである。ここで用いられている“アリ−ル”は、例えば、ベンゼン、ピロ−ル、フラン、チオフェン、イミダゾ−ル、オキサゾ−ル、チアゾ−ル、トリアゾ−ル、ピラゾ−ル、ピリジン、ピラジン、ピリダジンおよびピリミジン等の、ゼロから４のヘテロ原子を含み得る、５、６、７員環の単環式芳香族基を含む。環構造内にヘテロ原子を有するこれらのアリ−ル基は、“アリ−ル複素環”または“複素環式芳香族”と称してもよい。“アリ−ル”の用語は、置換された芳香族環および未置換の芳香族環の両方を称する。芳香族環は、例えばハロゲン、アジド、アルキル、アラルキル、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、ヒドロキシル、アルコキシル、アミノ、ニトロ、スルフィドリル、イミノ、アミド、ホスホネート、ホスフィネート、カルボニル、カルボキシル、シリル、エ−テル、アルキルチオ、スルホニル、スルホンアミド、ケトン、アルデヒド、エステル、複素環、芳香族、または複素環式芳香族の基、ならびに−CF3、−CN等の上記の置換基で、環の１つ以上の位置において置換されていても差し支えない。“アリ−ル”の用語は、また、２つの隣接する環（その環は“縮合環”）において２つ以上の炭素原子が共有され、少なくとも１つの環が芳香族であり、例えば、他方の環がシクロアルキル、シクロアルケニル、シクロアルキニル、アリ−ルおよび／または複素環であり得るような、２つ以上の環を有する多環式環系をも含む。
【００６３】
Me、Et、Ph、Tf、Nf、Ts、Msの省略形は、それぞれ、メチル、エチル、フェニル、トリフルオロメタンスルホニル、ノナフルオロブタンスルホニル(nonafluorobutanesulfonyl)、p−トルエンスルホニル、およびメタンスルホニルを表す。当業界で通常の技術を有する有機化学者によって用いられる省略形の総覧が、Journal of Organic Chemistryの各巻の創刊号に示されている：この一覧は、Standard List of Abbreviationsと題された表に示されている。その省略形は前記の一覧を含み、かつ当業界で通常の技術を有する有機化学者によって用いられる全ての省略形を引例としてこの中に組み込んでいる。
【００６４】
オルト、メタおよびパラの用語は、それぞれ、１，２−、１，３−、および１，４−の２基置換のベンゼンに用いられる。例えば、１，２−ジメチルベンゼンとオルト−ジメチルベンゼンとは、同義語である。
【００６５】
“複素環式”または“複素環”の用語は、環構造が１から４のヘテロ原子を含む、４から10員環構造、さらに好ましくは、３から７員環構造を意味する。複素環は、多環式であっても差し支えない。複素環として、例えば、チオフェン、チアントレン、フラン、ピラン、イソベンゾフラン、クロメン、キサンチン、フェノキサチン(phenoxathin)、ピロ−ル、イミダゾ−ル、ピラゾ−ル、イソチアゾ−ル、イソキサゾ−ル、ピリジン、ピラジン、ピリミジン、ピリダジン、インドリジン(indolizine)、イソインド−ル、インド−ル、インダゾ−ル、プリン、キノリジン(quinolizine)、イソキノリン、キノリン、フタラジン、ナフチリジン、キノキサリン、キナゾリン、キノリン、プテリジン、カルバゾ−ル、カルボリン、フェナントリジン、アクリジン、フェナントロリン、フェナジン、フェナルサジン、フェノチアジン、フラザン、フェノキサジン、ピロリジン、オキソラン(oxolane)、チオラン(thiolane)、オキサゾ−ル、ピペリジン、ピペラジン、モルホリン、ラクトン、および例えばアゼチジノン、ピロリジノンのようなラクタム、スルタム、スルトン等が挙げられる。複素環は、例えば、ハロゲン、アルキル、アラルキル、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、ヒドロキシル、アミノ、ニトロ、スルフィドリル、イミノ、アミド、ホスホネート、ホスフィネート、カルボニル、カルボキシル、シリル、エ−テル、アルキルチオ、スルホニル、ケトン、アルデヒド、エステル、複素環、芳香族または複素環式芳香族の基、ならびに−CF3、−CN等の上記の置換基で、１つ以上の位置において置換されていても差し支えない。
【００６６】
“多環式”または“多環式基”の用語は、例えばその環が“縮合環”であるような２つの隣接する環において２つ以上の炭素原子を共有している、２つ以上の環（例えば、シクロアルキル、シクロアルケニル、シクロアルキニル、アリ−ルおよび／または複素環）を意味する。非隣接原子を介して結合している環は、“架橋(bridged)”環と呼ぶ。多環の各環は、例えば、ハロゲン、アルキル、アラルキル、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、ヒドロキシル、アミノ、ニトロ、スルフィドリル、イミノ、アミド、ホスホネート、ホスフィネート、カルボニル、カルボキシル、シリル、エ−テル、アルキルチオ、スルホニル、ケトン、アルデヒド、エステル、複素環、芳香族または複素環式芳香族の基、ならびに−CF3、−CN等の上記の置換基で置換されていても差し支えない。
【００６７】
ここで用いられている“炭素環”は、その環の各原子が炭素である芳香族環または非芳香族環を意味する。
【００６８】
“縮合環”の語句は、当業界で公認されており、環構造内に４から８原子を含み、かつ別の環と炭素原子の一部を共有する、置換されたまたは未置換の環状基（例えば、シクロアルキル、シクロアルケニル、アリ−ル、複素環）を意味する。例示として、縮合環は、ベンゾジアゼピン、ベンゾアゼピン、ピロロジアゼピン、ピロロアゼピン、フラノジアゼピン、フラノアゼピン、チオフェノジアゼピン、チオフェノアゼピン、イミダゾロジアゼピン、イミダゾロアゼピン、オキサゾロジアゼピン、オキサゾロアゼピン、チアゾロジアゼピン、チアゾロアゼピン、ピラゾロジアゼピン、ピラゾロアゼピン、ピラジノジアゼピン、ピラジノアゼピン、ピリジノジアゼピン、ピリジノアゼピン、ピリミジノジアゼピン、またはピリミジノアゼピンであり得る。
【００６９】
ここで用いられている“ニトロ”の用語は、−NO2を意味し；“ハロゲン”は、−F、−Cl、−Br、または−Iを意味し；“スルフィドリル”の用語は、−SHを意味し；“ヒドロキシル”の用語は、−OHを意味し；さらに“スルホニル”は、−SO2を意味する。
【００７０】
“アミン”および“アミノ”の用語は、当業界で公認されており、例えば一般化学式：
【化１】
0004812167.tif 000002
により表される基のような、置換アミンおよび未置換アミンの両方を意味しており；
ここでR9、R10およびR’10は、それぞれ独立して、水素、アルキル、アルケニル、−(CH2)m−R80を表し、また、R9およびR10は、それらが結合しているN原子と合わさって、環構造において４から８原子を有する複素環を完成し；R80は、アリ−ル、シクロアルキル、シクロアルケニル、複素環、または多環を表し；かつmはゼロまたは１−８までの範囲の整数である。好ましい実施形態において、R9またはR10の一方のみがカルボニルであり得、例えば、R9、R10および窒素原子でイミドを形成しない。さらに好ましい実施形態において、R9およびR10（さらに必要に応じてR’10）は、それぞれ独立して、水素、アルキル、アルケニル、または−(CH2)m−R80を表す。従って、ここで用いられている“アルキルアミン”の用語は、置換アルキルまたは未置換アルキルが結合した上記において定義されたようなアミン基、すなわちR9およびR10の少なくとも一方がアルキル基であるようなアミン基を意味する。
【００７１】
“アシルアミノ”の用語は、当業界で公認されており、一般化学式：
【化２】
0004812167.tif 000003
によって表される基を意味しており、ここで、R9は上述のごとく定義されたものであり、R’11は、水素、アルキル、アルケニル、または−(CH2)m−R80を表し、ここでmおよびR80は上述のごとく定義されたものである。
【００７２】
“アミド”の用語は、アミノ置換カルボニルとして当業界で公認されており、一般化学式：
【化３】
0004812167.tif 000004
によって表される基を含み、ここでR9、R10は、上述のごとく定義されたものである。アミドの好ましい実施形態は、不安定である得るイミドを含まないであろう。
【００７３】
“アルキルチオ”の用語は、上記で定義したアルキル基に硫黄基が結合したものを称する。好ましい実施形態において、“アルキルチオ”基は、−S−アルキル、−S−アルケニル、−S−アルキニル、および−S−(CH2)m−R80の中の１つによって表され、ここでmおよびR80は上述のごとく定義されたものである。代表的なアルキルチオ基として、メチルチオ、エチルチオ等が挙げられる。
【００７４】
“カルボニル”の用語は、当業界で公認されており、一般化学式：
【化４】
0004812167.tif 000005
によって表されるような基を含み、ここで、Xは、結合であるか、または酸素もしくは硫黄を表し、R11は、水素、アルキル、アルケニル、−(CH2)m−R80もしくは薬剤的に許容される塩を表し、R’11は、水素、アルキル、アルケニル、−(CH2)m−R80を表し、ここでmおよびR80は上述のごとく定義されたものである。Xが酸素であり、R11およびR’11が水素でない場合、化学式は、“エステル”を表す。Xが酸素であり、R11が上述のごとく定義されたものである場合、この中でその基はカルボキシル基として示されており、かつ特に、R11が水素である場合に、化学式は“カルボン酸”を表す。Xが酸素であり、R’11が水素である場合、化学式は“ホルメート”を表す。一般的に、上記化学式の酸素原子が硫黄で置換された場合に、その化学式は“チオカルボニル”基を表す。Xが硫黄であり、R11またはR’11が水素でない場合、その化学式は“チオールエステル”を表す。Xが硫黄であり、R11が水素である場合、その化学式は“チオールカルボン酸”を表す。Xが硫黄であり、R’11が水素である場合、その化学式は“チオールホルメート”を表す。一方で、Xが結合であり、R11が水素でない場合、上記の化学式は“ケトン”基を表す。Xが結合であり、R11が水素である場合、上記の化学式は“アルデヒド”基を表す。
【００７５】
ここで用いられている“アルコキシル”または“アルコキシ”の用語は、酸素基が結合した上記において定義したようなアルキル基である。代表的なアルコキシル基として、メトキシ、エトキシ、プロピロキシ、tert（第三）−ブトキシ等が挙げられる。“エーテル”は、酸素によって２つの炭化水素が共有結合したものである。従って、アルキルをエーテルにするようなアルキルの置換基は、−O−アルキル、−O−アルケニル、−O−アルキニル、−O−(CH2)m−R80の中の１つで表されるようなアルコキシルであるか、またはそれらに似ており、ここでmおよびR80は上述のごとく定義されたものである。
【００７６】
ここで用いられている“スルホキシド”の用語は、一般化学式：
【化５】
0004812167.tif 000006
で表される基を示し：
ここでR’11は上述のごとく定義されたものであるが、水素ではない。
【００７７】
ここで用いられる“スルホン”の用語は、一般化学式：
【化６】
0004812167.tif 000007
で表される基を示し：
ここでR’11は上述のごとく定義されたものであるが、水素ではない。
【００７８】
“スルホンアミド”の用語は、当業界で公認されており、一般化学式：
【化７】
0004812167.tif 000008
で表される基を含み：
ここでR9およびR’11は上述のごとく定義されたものである。
【００７９】
“スルファモイル”の用語は当業界で公認されており、一般化学式：
【化８】
0004812167.tif 000009
で表される基を含み：
ここでR9およびR10は上述のごとく定義されたものである。
【００８０】
“ホスホリル”は、一般的に、化学式：
【化９】
0004812167.tif 000010
によって表され：
ここでQ1はSまたはOを表し、R46は水素、低級アルキル、またはアリールを表す。例えばアルキルを置換するために用いる場合、ホスホリルアルキルのホスホリル基は一般化学式：
【化１０】
0004812167.tif 000011
によって表され、ここでQ1はSまたはOを表し、各R46は独立して、水素、低級アルキル、またはアリールを表し、Q2はO、S、またはNを表す。Q1がSである場合、ホスホリル基は“ホスホロチオエート”である。
【００８１】
“ホスホラミデート(phosphoramidate)”は一般化学式：
【化１１】
0004812167.tif 000012
によって表され：
ここでR9およびR10は上述のごとく定義されたものであり、かつQ2はO、S、またはNを表す。
【００８２】
“ホスホナミデート(phosphonamidate)”は一般化学式：
【化１２】
0004812167.tif 000013
によって表され：
ここでR9およびR10は上述のごとく定義されたものであり、かつQ2はO、Sを表す。
【００８３】
例えば、アミノアルケニル、アミノアルキニル、アミドアルケニル、アミドアルキニル、イミノアルケニル、イミノアルキニル、チオアルケニル、チオアルキニル、カルボニル置換アルケニルもしくはアルキニルを作成するために、アルケニル基およびアルキニル基に対して、類似の置換を行うことができる。
【００８４】
例えば、アルキル、ｍ、ｎ、等の各表現の定義は、任意の構造において１回以上定義が示された場合は、同じ構造における他の場所での定義とは無関係であることが意図されている。
【００８５】
本発明のある化合物は、特定の幾何学的形態、または立体異性体として存在しても差し支えない。本発明は、シス(cis-)、およびトランス(trans-)異性体、RおよびS鏡像体、ジアステレオマー、(D)異性体、（L）異性体、それらのラセミ混合物、ならびにそれらの他の混合物を含む本発明の範囲内にあるような全ての化合物に関する。アルキル基のような置換基には、さらに不斉炭素原子が存在する。これら全ての異性体、ならびにそれらの混合物は本発明に含まれると意図されている。
【００８６】
例えば、もし本発明の化合物の特定の鏡像体が望ましければ、その鏡像体は、不斉合成によって、または得られたジアステレオマー混合物が分離され、かつ補助基が開裂されて純粋な所望の鏡像体が提供されるようなキラル補助(chiral auxiliary)を用いた誘導によって調製してもよい。あるいは、その分子が、アミノ基のような塩基性官能基、またはカルボキシル基のような酸性官能基を含む場合には、適当な光学活性の酸または塩基を用いてジアステレオマー塩を形成し、続いて、当業界で周知の分別結晶、またはクロマトグラフィー手段によってこのように形成されたジアステレオマーを分割し、さらに続けて、純粋な鏡像体を回収する。
【００８７】
上記の化合物の考えられる等価物として、別の点でその化合物に対応し、その化合物と同じ一般的特性を有し、その化合物の所望の用途に悪影響を与えないような置換基における１つ以上の単純な変異が成されている化合物を含む。
【００８８】
“置換”または“により置換された”とは、そのような置換が、置換された原子および置換基の許容される原子価に従っており、その置換によって、例えば、転位、環化、脱離、加水分解等によるような変換が自発的に生じない安定な化合物が得られるという暗黙の条件を含むことが理解されよう。
【００８９】
ここで用いられるように、“置換された”という用語は、有機化合物の全ての許容される置換基を含むものと考えられる。広い態様において、前記の許容される置換基は、有機化合物の非環式と環式、分岐と非分岐、炭素環式と複素環式、芳香族と非芳香族の置換基を含む。代表的な置換基としては、例えば、上述したような置換基が挙げられる。許容される置換基は、１つ以上であっても、さらには適切な有機化合物について同一または異なっていても差し支えない。本発明の目的に関して、窒素のようなヘテロ原子は、水素置換基および／またはヘテロ原子の原子価を満たすとしてここに記載した有機化合物の任意の許容される置換基を含んでいてもよい。本発明は、有機化合物の許容される置換基によって、いかようにも制限されることを意図するものではない。
【００９０】
本発明の目的に関して、化学元素は、the Periodic Table of the Elements,CAS version, Handbook of Chemistry and Physics, 67 th Ed., 1986-87, inside coverに従って特定される。また、本発明の目的に関して、“炭化水素”の用語は、少なくとも１つの水素原子および１つの炭素原子を有する全ての許容される化合物を含むものと考える。広い態様において、許容される炭化水素は、非環式および環式、分岐および非分岐、炭素環式および複素環式、芳香族および非芳香族の置換された、または未置換の有機化合物を含む。
【００９１】
“アミノ酸残基”および“ペプチド残基”という用語は、そのカルボキシル基(C末端に結合)の−OH、またはそのアミノ基 (N末端に結合)のプロトン(陽子)がないアミノ酸またはペプチドを意味する。一般的に、アミノ酸および保護基を称するためにここに用いた省略形は、生化学命名法についてのIUPAC-IUB委員会の推薦に基づく（Biochemistry 11: 1726-1732 (1972)を参照）。例えば、Met、Ile、Leu、Ala、およびGlyは、それぞれメチオニン、イソロイシン、ロイシン、アラニン、グリシンの“残基”を表す。残基は、カルボキシル基のOH部分およびα−アミノ酸のH部分を除去することにより、対応するα−アミノ酸から誘導される基を意味する。“アミノ酸側鎖”の用語は、Kopple, Peptides and Amino Acids 2, 33 W. A. Benjamin Inc., New York and Amsterdam, 1966により定義されているように、−CH(NH2)COOH部分を除いたアミノ酸の部分を称する；一般的なアミノ酸のこのような側鎖の例として、−CH2CH2SCH3（メチオニンの側鎖）、−CH(CH3)CH2CH3（イソロイシンの側鎖）、−CH2CH(CH3)2（ロイシンの側鎖）、またはH-（グリシンの側鎖）が挙げられる。
【００９２】
ほとんどの部分において、本発明の出願に用いられているアミノ酸は、タンパク質中に見られる天然のアミノ酸、もしくはアミノ基およびカルボキシル基を含有するそのようなアミノ酸の天然に生じる同化産物または異化産物である。特に適切なアミノ酸側鎖としては、以下のアミノ酸：グリシン、アラニン、バリン、システイン、ロイシン、イソロイシン、セリン、トレオニン、メチオニン、グルタミン酸、アスパラギン酸、グルタミン、アスパラギン、リシン、アルギニン、プロリン、ヒスチジン、フェニルアラニン、チロシン、およびトリプトファン：の側鎖から選択される側鎖が挙げられる。しかしながら、アミノ酸残基の用語は、さらに、ここに挙げられている任意の特定アミノ酸の類似物、誘導体および同種物を含む。例えば、本発明は、側鎖が伸長または短縮されているが、環化のためにカルボキシル基、アミノ基、または他の反応性前駆体官能基をまだ提供しているアミノ酸類似物、ならびに適切な官能基を含む様々な側鎖を有するアミノ酸類似物の使用を考えている。例えば、このようなアミノ酸類似物として、β−シアノアラニン、カナバニン、ジエンコル酸、ノルロイシン、３−ホスホセリン、ホモセリン、ジヒドリキシフェニルアラニン、５−ヒドリキシトリプトファン、１−メチルヒスチジン、または３−メチルヒスチジンが挙げられる。ここにおいて適切である側鎖を有するような他の天然のアミノ酸代謝物または前駆体は、当業者に公認されており、本発明の範囲に含まれる。
【００９３】
また、前記アミノ酸構造に立体異性体の余地がある場合には、そのようなアミノ酸の（D）および（L）の立体異性体が含まれる。ここでのアミノ酸およびアミノ酸残基の構造は、適切な記号（D）、（L）または（DL）により表され、さらには、その構造が明示されていない場合には、そのアミノ酸または残基は構造（D）、（L）、（DL）を含んでいて差し支えない。本発明の化合物のいくつかの構造は、不斉炭素を含むことに留意されたい。従って、そのような不斉から生じた異性体も本発明の範囲に含まれることを理解すべきである。そのような異性体は、伝統的な分離技術により、さらに立体構造的に制御された合成により、実質的に純粋な形態で得ることができる。本出願の目的において、反対のものが明確に言及されていない限りは、指定されたアミノ酸は、(D)および(L)立体異性体の両方を含むものとみなす。
【００９４】
ここで用いられている“保護基”の語句は、望ましくない化学変化から潜在的に反応性である官能基を保護するような一時的な置換基を意味する。そのような保護基の例として、カルボン酸エステル、アルコールのシリルエーテル、およびアルデヒドのアセタールおよびケトンのケタールが挙げられる。保護基化学の分野について概説されている（Greene et al., Protective Groups in Organic Synthesis, 2nd ed.; Wiley: New York,1991を参照）。
【００９５】
ここで用いられている“N末端保護基”または“アミノ保護基”の用語は、合成プロセス中の望ましくない反応に対してアミノ酸またはペプチドのN末端を保護するために用い得る様々なアミノ保護基を称する。適切な基の例として、例えばホルミル、ダンシル、アセチル、ベンゾイル、トリフルオロアセチル、スクシニル、およびメトキシスクシニルのようなアシル保護基；例えばベンジルオキシカルボニル(Cbz)のような芳香族ウレタン保護基；ならびにｔ−ブトキシカルボニル(Boc)または９−フルオレニルメトキシカルボニル(FMOC)のような脂肪族ウレタン保護基が挙げられる。
【００９６】
ここで用いられている“C末端保護基”または“カルボキシル保護基”の語句は、アミノ酸またはペプチドのC末端のようなカルボン酸基を保護することが意図されている基を称する。ベンジル、または他の適切なエステルもしくはエーテルは、当業界で公知であるC末端保護基の例である。
【００９７】
５．２．用途
本発明の一般的な使用説明として、本発明のある態様を理解する１つの方法は、ある実施形態を採り得るいくつかの用途を考えることである。このような用途の列挙は単に例示の目的のためであり、このような分類によって本発明の範囲を限定することは意図されていない。他の用途は当業者に容易に明白であり、かつ本発明の他の特徴が以下に示されており、それらを任意の下記の用途に適用することができる。これら全ての用途のために、例えば、新規な治療または新規な処置計画のような新規な治療法を評価するための動物モデルにおいて、本発明のある実施形態を用いることができる。
【００９８】
５．２．１．プロドラッグの活性化
本発明のある態様において、本発明の実施形態をプロドラッグ活性化のためのプロドラッグ活性化物質として用いることができる。この形態で用いられる場合、マトリックス中に封入された反応中心は、１つ以上のプロドラッグと反応して１つ以上の生物活性物質を産生する。プロドラッグは、患者にとって内因性であってもよく、その場合には、患者へのプロドラッグの投与は患者に存在するプロドラッグを補足するために用いることができるが、必ずしも内因性である必要はない。プロドラッグ活性化における１つの特徴は、反応中心がプロドラッグを生物活性物質に変換できるように、関心プロドラッグを封入反応中心に適合させることに関連する。一般的に、懸案の活性化のために用いられるマトリックスの治療的効果は、その投与部位によって大きく変化し得る。
【００９９】
外因性供給源を用いたプロドラッグ活性化の１つの関連する例として、腫瘍増殖の細胞表面レセプターであることが多い関心抗原を標的とする抗体に、プロドラッグを細胞傷害性物質に変換する酵素を結合させるADEPT技術、すなわち抗体依存性酵素プロドラッグ治療(antibody directed enzymatic prodrug therapy)が挙げられる。総じて、Denny et al. J. Pharm. Pharmacol. 50: 387-94 (1998) および米国特許出願第6,015,556号、第6,005,002号および第5,985,281号を参照。抗体−酵素結合体が抗原に結合した後に、プロドラッグを投与する。酵素は、腫瘍増殖の近くにおいて外因性プロドラッグを細胞傷害性物質に変換する。この態様において、細胞傷害性物質は腫瘍の近傍においてのみ産生されるため、ADEPT技術は患者における毒性を減らす。遺伝子依存性酵素プロドラッグ治療（gene-directed enzyme prodrug therapy(GDEPT)）において、外因性酵素は、対応する遺伝子を包含するDNA構造が送達された後に、腫瘍細胞において選択的に産生される。本発明は、例えば移植等により任意の腫瘍近傍にマトリックスを投与し、後でプロドラッグを投与して腫瘍近傍においてプロドラッグを生物活性物質に変換することによる、バイスタンダー効果(bystander effect)のようなものに依存することを考えている。ADEPTと対照的に、マトリックスは、抗体−酵素結合体でよくみられるような患者からの排除がなされないため、本発明を用いたプロドラッグの複数投与が可能である。また、本発明は、抗体−酵素結合体が無差別に結合し、またはプロドラッグ投与前に別の抗体で処理することによって排除されなければ、ADEPTを用いた場合に生じ得るような、プロドラッグの非特異的活性化を生じさせない。
【０１００】
外因性供給源を用いたプロドラッグの活性化の別の例示的報告として、ラットの皮下腫瘍の近くに固定化したシトシンデアミナーゼを外科的に移植し、かつ５−フルオロシトシンを腹腔内投与することにより、５−フルオロシトシンンから５−フルオロウラシルを局所的に産生することが挙げられた。Nishiyama et al., Cancer Res. 45:1753-61 (1985)を参照。この例において、移植された酵素は、透析チューブに封入されていた。
【０１０１】
このカテゴリーに分類され得る本発明の実施形態として、以下に記載の実施例が示しているマトリックスによるドーパミンの産生が挙げられる。ドーパミンの生合成は多くの酵素的ステップを含む。パーキンソン病の１つの伝統的な治療は、ドーパミンの直前の前駆体であるL−ドーパを用いる。L−ドーパ治療は、パーキンソン病の症状の軽減において効果的であるが、次第にL−ドーパの効果が喪失する。このような効果の喪失を克服する１つの可能性のある手段として、L−ドーパをドーパミンに変換するのに必要である酵素活性を上昇させることが挙げられる。これに関連して用い得る１つの酵素は、芳香族L−アミノ酸デカルボキシラーゼ(AADC,E.C.4.1.1.28)である。AADCを安定に発現している細胞を、６−ヒドロキシ−ドーパミン神経麻痺ラット線状体に移植し、さらにL−ドーパを投与すると、ドーパミン濃度が上昇することが認められた。Kaddis et al. J.Neurochem. 68: 1520-26 (1997)を参照。
【０１０２】
AADCは、L−ドーパ、m−チロシン、p−チロシン、フェニルアラニン、５−ヒドロキシトリプロファン、およびトリプトファン等のいくつかの芳香族L−アミノ酸の不可逆的脱炭酸反応を触媒する。Hayashi et al. Biochemistry 32: 812-18 (1993)；Enzymology, 142: 179-87 (1987)；Sourkes, Methods in Enzymology, 142:170-87 (1987)；Lindstrom, Biochem Biophys. Acta 884: 276-81 (1986)；Jung Bioorganic Chem. 14: 429-43 (1986)；Nishigaki Biochem.J. 252: 331-35 (1988)を参照。AADCは、ピリドキサールリン酸依存的酵素であり、かつ黒質細胞において産生される。 黒質線状体細胞(nigrastriatal cell)の死、および付随するAADC活性の低下は、結果として脳内のドーパミン濃度を低下させる。反応中心としてAADCを封入し、かつ適切に投与すると、パーキンソン病治療のために、黒質線状体領域においてL−ドーパからドーパミンを産生することができる。
【０１０３】
この実施形態または、本発明の関連する実施形態を用いることによって、治療的効果を得るためにL−ドーパを投与する必要をなくすることが可能である。患者において自然に生じるL−ドーパ濃度は、マトリックスによる変換に基づくドーパミンの十分な供給源と成り得るため、封入酵素は、例えばL−ドーパの投与のような外因性プロドラッグを必要としないであろう。その結果、悪心等の、本治療上の処置において共通するL−ドーパ投与の副作用を回避できる。L−ドーパ治療は、悪心を生じさせる脳外におけるL−ドーパからドーパミンへの脱炭酸反応を減らすために、カルビドーパまたはベンゼラジドのようなデカルボキシラーゼインヒビターを同時に末梢投与することを必要とする。Calne et al. New Eng. J. Med. 329: 1021-27 (1993)を参照。
【０１０４】
AADCは、脳の黒質領域内におけるL−ドーパのドーパミンへの変換を担う酵素であるが、少なくとも１つの別の酵素がこの変換を達成できる。L−チロシンデカルボキシラーゼ(TD, E.C. 4.1.1.25)は、チロシンからカルボキシル基を除去し、チラミンと二酸化炭素を産生する反応を触媒する。ピリドキサール５’−リン酸は、必要な補酵素である。TDはL−チロシンからチラミンへの脱炭酸反応に非常に特異的であるが、TDはL−ドーパの脱炭酸反応も触媒する。Maraques et al. Plant Physiol, 88: 46-51 (1988)を参照。従って、TDは、パーキンソン病の治療法として、本発明のマトリックス中に反応中心として封入できる。
【０１０５】
本発明の実施形態を用いたパーキンソン病治療の別の試みにおいて、L−ドーパのようなドーパミン前駆体を産生するために、封入反応中心を用いることができる。そのようなマトリックスは伝統的なL−ドーパ治療に類似しているであろうが、この場合、L−ドーパはマトリックスが投与された位置においてのみそのマトリックスによって産生されるであろう。この方法において、L−ドーパが脳においてのみ産生されるようにマトリックスを移植することができる。結果的に、伝統的なL−ドーパ治療において報告されているような副作用はおそらく無いであろう。チロシンは、チロシンモノオキシゲナーゼ酵素(TMO,E.C.1.14.16.2)によりL−ドーパに変換されるであろう。TMOをマトリックス中に封入し、さらに脳へ投与すると、脳のL−ドーパ濃度が上昇するであろう。チロシンは、容易に血液脳関門を通過し、その結果全身的な毒性が非常に少なくなるであろう。所望の治療的効果を達成するためには、チロシンを患者に投与することが必要な場合と、必要で無い場合があり得る。
【０１０６】
本発明の別の実施形態において、TMOとAADC、TMOとTDあるいはTMOとAADCとTDのいずれかをマトリックス中に封入することができる。そうすることにより、単一のマトリックスが、チロシンをL−ドーパへ、さらにL−ドーパをドーパミンへと変換できるであろう。脱炭酸酵素であるAADC、またはTDのいずれかは、TMOによって産生された任意のL−ドーパに極めて接近しているであろうから、同じマトリックス中に封入されている両方の酵素の効力によって、ドーパミンへの変換が容易に進む。チロシンはL−ドーパよりも毒性が少ないため、単に１つの変換ではなく、２つの変換をもたらすために１つのマトリックスを用いることは望ましいであろう。本発明は、マトリックスあたり１つ以上の反応中心を封入することを考えている。Yamanka et al. J. Sol-Gel Sci.＆ Tech. 7: 117-21 (1996)を参照。
【０１０７】
別の実施形態において、モノフェノールモノオキシゲナーゼ(MMO E.C.1.14.18.1)、またはチロシナーゼを反応中心として封入する。MMOは、メラニン合成における主要酵素であり、経路の最初の２つのステップ：L−チロシンのL−ドーパへのヒドロキシル化、およびL−ドーパのドーパキノンへの酸化：を触媒する。前者はクレゾラーゼ活性と称し、後者はカテコラーゼ活性と称する。多くの測定法が、チロシンヒドロキシラーゼ、およびドーパミンオキシダーゼ活性を測定するために用いられており、分光光度分析、放射分析、HPLC、および電気的方法が含まれる。Winder, J. Biochem. Biophys. Methods 28:173-83 (1994)；Vachtenheum et al., Analytical Biochem. 146: 405-10(1985)を参照。多くの異なる供給源からのMMOが公知である。Kenji Adachi et al. Biochem. Biophys. Res. Comm. 26 (1967)；Seymour H. Pomerantz, Tyrosinase(Hampster Melanoma) 620-626； Duckworth et al., J. Biol. Chem. 245: 1613-25 (1970)；Steiner et al., Analytical Biochem, 238:72-75 (1996)を参照。o−ジフェノールのベンゾキノンへの酸化は、カテコラーゼ活性として称されている。MMOのカテコラーゼ活性は、所望の治療的L−ドーパ生成物の産生を減少させ得るが、ゾル−ゲルマトリックス技術によって、ジフェノール生成物の産生を増加させることができる。例えば、リポソーム封入チロシナーゼをラットに投与すると、ラット血漿中のL−ドーパ濃度が上昇することが報告されている。Miranda et al. Gen. Pharmacol. 24: 1319-22 (1993)を参照。本発明において、もしマトリックスを脳内に投与すれば、最も高い治療的効果を有する場所でL−ドーパの上昇が生じるであろう。
【０１０８】
本発明の別の態様において、ドーパミン、および関連神経伝達物質の調節は、コカイン中毒の治療において用いられてきた。米国特許出願第5,189,064号を参照。慢性的コカイン常用者は、ドーパミン欠乏を経験し、かつ本発明により考えられているようなドーパミンの補足は、薬物の再投与、または常習化を招く低下したドーパミン濃度に起因する不快な不適興奮の感覚を減らすことができる。
【０１０９】
別の実施形態において、本発明は、任意の化合物の生物学的経路において見出される酵素を補強することによってそのような任意の化合物の有効性を調節するために、マトリックスに基づく技術を応用することを考えている。例えば、トリプトファンは、トリプトファンヒドロキシラーゼ酵素によって、テトラヒドロビオプテリンのジヒドロビオプテリンへの変換を伴って、５−ヒドロキシトリプトファンに変換される。AADCは、さらに５−ヒドロキシトリプトファンを神経伝達物質であるセロトニンに変換する。セロトニンは、胃腸管、および脳において見出されており、それらの場所でセロトニンは松果体において局所的に合成されている。モノアミンオキシダーゼは、セロトニンを５−ヒドロキシインドールアセトアルデヒドに変換し、アルデヒドデヒドロゲナーゼがそれを５−ヒドロキシインドール酢酸に代謝する。本発明は、任意の病気または状態を治療するのに臨床的に必要であるように、in vivoにおいて、上記のドーパミンの例で検討したようにセロトニンを産生するため、あるいはセロトニンを低下させるため、セロトニン経路における任意の１つ以上の酵素を封入することを考えている。従って、当業者は、そのような経路の酵素を反応中心として用いて、任意の生物学的経路を調節するために、本発明を用いることができるであろう。
【０１１０】
神経薬理学において有用であり、かつ本発明の反応中心として用い得るような任意の他の可能性のある酵素、およびそれらが触媒作用を及ぼす反応を以下に挙げる：
【表１】
0004812167.tif 000014
総じて、Enzyme(Dixon et al. eds; 3d, 1979)を参照。
【０１１１】
これら説明に役立つ例示に加えて、本発明は、病気または状態を治療するために生物活性物質を提供することを考えている。例えば、神経系における慢性的な低レベルの栄養因子の送達は、成長因子依存的細胞集団の健全な状態を維持するには十分である。アルツハイマー病、およびハンチントン舞踏病のような慢性疾患では、NGF、BDNF、NT−3、NT−4/5、CNTF、GDNF、およびCDF／LIFのような神経栄養因子の１つ以上を長期間送達させることがニューロンの生存を維持するために要求されるであろう。これらの成長因子は、血液脳関門を通過することができないため、全身投与では送達させることはできない。従って、血液脳関門を通過できるプロドラッグとして、そのような神経栄養因子を中枢神経系に送達させることが必要であろう。本発明は、そのような生物活性物質のプロドラッグを調製し、さらに中枢神経系においてそのプロドラッグを生物活性物質に変換するために封入反応中心を用いることを考えている。例えば、CNTFは、ハンチントン舞踏病の可能性のある治療薬剤である。Emerich et al. Nature 386: 395-99 (1997)を参照。以下にさらに詳細に記載しているように、当業者は、特定の封入反応中心がプロドラッグをCNTFに変換させ得るようにCNTFのプロドラッグを調製することができる。そのようなプロドラッグと反応中心との適合の１つの例として、カルボキシペプチダーゼまたはトリプシンとの反応により、組換え型プロインスリンからインスリンを得ることができる。Markvicheva et al. App. Biochem. Biotechnol. 61: 75-84 (1996)を参照。
【０１１２】
本発明のある実施形態において、抗体を反応中心として封入し、さらにそのマトリックスを患者に投与することができる。生物活性物質と反応する反応中心が調節のために使用されるのとは対照的に、マトリックスは有害な生物活性物質をそのマトリックス中に封入して患者から隔離するために使用されるであろう。全ての抗体が対応するハプテンに結合した後、マトリックスは患者から除去されても、あるいは除去されなくても差し支えない。
【０１１３】
ある実施形態において、本発明のマトリックスは、そのマトリックス、およびもし必要であれば任意のプロドラッグを患者に投与後、in vivoにおけるプロドラッグ活性化物質として用いることができる。あるいは、本発明は、ex vivoにおいてプロドラッグを生物活性物質に変換するためにマトリックスを用いることを考えており、その場合、米国特許出願第5,378,232号にさらに詳細に記載されているように、生物活性物質を患者に投与する。
【０１１４】
５．２．２．酵素の補充、補強、または補足
本発明の他の態様において、例えば治療すべき病気または状態がないような健常人において通常生じる生物活性の多少の損失を回復させ、または補強するために反応中心をマトリックス中に封入する。上記のドーパミン産生のある実施形態は、そのような回復、または補強の例である。封入反応中心は、毒素または有害な代謝産物の除去のような生命維持に必要な代謝機能を回復させ、または補強することができる。生物活性の損失は、全体的な活性の損失、または例えば特定のタイプの組織のようなある場所における活性の損失から生じ得る。そのような損失は、例えば先天的代謝異常のような遺伝子欠陥によるものであり、あるいは、ある病気または状態により生じ得る。機能欠損が完全なものである場合は本発明のこの態様は酵素補充として称され、機能損失が単に部分的である場合は本発明のこの態様は酵素補強として称されるであろう。他の実施形態において、酵素機能の損失が無い場合でも、酵素補強が望ましい治療的効果をもたらすことができる。他の実施形態において、封入酵素は患者にとって新規なものであり、すなわち補足することとなる。本発明のある実施形態の使用を通じて、特定の物質のホメオスタシスを回復し、かつ長期間維持することができる。
【０１１５】
特定の酵素活性損失の結果であることが当業者に公知であるような病気または状態に基づき、失われた、または低下した生物活性を補充し、または補強する反応中心を容易に特定することができる。本発明のある実施形態は、活性が失われ、または低下した酵素の投与に基づく従来のタイプの酵素補充療法(ERT)を越える利点を有することが多い。酵素投与すると、酵素注入の間またはその直後に過敏症および／またはアナフィラキシー反応を生じさせ得るが、本発明のマトリックスは、任意の封入反応中心に関して生体適合性であり、かつ免疫隔離性であり得る。Brooks et al., Biochem. Biophys. Acta. 1497: 163-72 (1998)を参照。ERTにおいて用いられる任意の酵素に対する抗体の産生は、長期間の治療計画、または続く再発におけるその酵素の使用を不可能とするであろう。同様に、本発明は、ERTにおいて用いられる酵素をポリエチレングリコール(PEG)で隠す必要をなくすることができる。Goldberg et al. Biomedical Polymers 441-52 (Academic Press 1980)を参照。本発明のある実施形態は、酵素を反応中心として封入することによって劣化を防ぎ、従ってマトリックスの投与に基づく長期治療を提供することができる。一方、ERTでは、持続した治療のためには酵素の複数回の注入が必要とされるであろう。赤血球封入酵素でさえ、わずかな活性の上昇のみを示すことができる。例えば、Thorpe et al. Pediatr. Res. 9: 918-23 (1975)を参照。
【０１１６】
実例として、ERTはゴーシェ病の治療に用いられてきた。概して、Morales, Ann. Pharmacother. 30: 381-88 (1996)を参照。ゴーシェ病は、グルコセレブロシダーゼ酵素の遺伝子欠損により生じ、結果的に細網内皮系内にグルコセレブロシドの蓄積をもたらす。症状として、肝脾腫大症、骨髄抑制、および骨変形が挙げられる。３つのサブタイプがあり、その中で最も一般的なタイプ１は、非神経障害性である。タイプ２および３は、神経障害性であり、結果的に神経細胞の破壊をもたらし得る。酵素治療は最初、胎盤由来のグルコセレブロシダーゼを用いて開始し（Dale et al. Proc. Natl. Acad. Sci. UAS 73: 4672-74 (1976)を参照）、組換え型の酵素に置き換えられてきている。酵素治療は２週間毎に繰り返す必要があり、肝脾腫大症を軽減し、貧血および血小板減少を改善し、かつ身体全体の健康状態において有効であった。ゴーシェ病のためのERTに基づく多くの研究が完結している。Magmaldi et al., Eur. Radiol. 7: 486-91 (1997)；Ueda et al., Acta Paediatr. Jpn. 38: 260-04 (1996)；Lorberboym et al., J. Nucl. Med. 38: 890-95 (1997)；Charrow et al., Arch Inter. Med. 158: 1754-60 (1998)を参照。本発明は、その酵素をマトリックス中に封入し、さらに治療のためにゴーシェ病を患っている患者に投与することを考えている。
【０１１７】
また、ERTは徐放性放出によって作用する物質を用いることによって成されてきた。例えば、L−アスパラギナーゼは、数週間にわたって酵素を放出する高分子から成るナノ粒子(nanoparticle)に装填され、または赤血球に装填されている(Updike et al. J. Lab. Clin Med. 101: 679-91 (1983)を参照)。本酵素は、癌治療、特に急性リンパ性白血病の治療において有用となり得る。本酵素を反応中心としてマトリックス中に封入することにより、徐放的方法(slow-release method)により可能とされるよりもさらに長期間、酵素活性が存在し得る。
【０１１８】
本発明の別の実施形態において、人工赤血球細胞を作成するために、ヘモグロビンのような輸送タンパク質を封入することができる。そのような実施形態において、マトリックスは、患者の脈管構造を通じて移動するのに適切な形態であることが必要である。
【０１１９】
既に記載された例に加えて、ほとんどの任意の天然酵素は、酵素活性を補強し、または補充するために使用することができ、従って、そのような使用のための候補となりうる。反応中心として用い得る他の任意の可能性のある酵素、およびそれらが治療し得る病気または状態を以下に挙げている（これらの酵素は、同様に他の病気および状態を治療するために用いても差し支えない）。
【０１２０】
【表２】
0004812167.tif 000015
【表３】
0004812167.tif 000016
概して、Klein et al. TIBTECH July, 1986, 179-86を参照。
【０１２１】
５．２．３．中毒の中和
本発明の別の態様において、封入反応中心は、中毒となり得るような生物活性物質を低下させるために選択される。例えばコカイン中毒のような中毒に対処する試みとして、その薬物に対して特異的な抗薬物抗体を誘導することが含まれている。概して、米国特許出願第5,840,307号を参照。ある実施形態において、本発明は、中毒の中和を助けることができ、言い換えると、中毒の中和を生じさせることができる。例えば、研究者達は、アルコールデヒドロゲナーゼおよび／またはアセトアルデヒドデヒドロゲナーゼをヒト赤血球中に封入し、さらに70時間までエタノールの連続した分解を報告している。Lizano et al. Biochem. Biophys. Acta 1425: 328-36 (1998)を参照。また、米国特許出願第5,759,539号を参照。これら酵素の一方、または両方をマトリックス中に封入すると、そのマトリックスの投与に基づきエタノールの完全な代謝をもたらすことができ、従って中毒薬物であるエタノールを中和することによって中毒に対処することになるであろう。別の実施例において、触媒抗体がコカイン分子の加水分解を助けることができるように触媒抗体を用いている。Landry et al. Science 259: 1899-1901 (1993)を参照。また、米国特許出願第5,730,985号を参照。そのような触媒抗体を本発明のマトリックスに封入し、さらにコカイン中毒の患者に投与すると、摂取した任意のコカインを中和させることができる。本発明は、触媒抗体を封入することによって、通常受動的抗体治療と関連するいくつかの欠点を回避できる。同様に、他のタイプの中毒の原因となっている生物活性物質を標的した反応中心は、当業者に公知であり、かつ同様の方法で用いることができる。
【０１２２】
５．２．４．突然変異誘発測定法
本発明の別の態様において、本発明は、例えばin vivoにおける細胞傷害性化合物および医薬品のための毒性学的スクリ−ニングとして用いるためにマトリックスを代謝活性系(metabolic activating system)として用いることを考えている。そのような使用は、毒性試験のための実験動物の必要性を減らすことができる。このような使用のために、ヒト肝上皮細胞株、ならびに肝細胞および肝組織の培養系を調製する多くの試みが成されてきた。例えば、米国特許出願第5,849,588号、および第5,759,765号を参照。１つの報告において、多くの内因性毒素の不活性化を担う酵素が単離され、さらに血液適合性(hemocompatible)形態のアガロース支持体上に共有結合させている。Brunner et al., Artif. Organs ３: 27-30 (1979)を参照。同様の方法で、本発明はそのような酵素を本発明のマトリックス中に封入し、かつ疑わしい突然変異原性を評価する。概して、Rueff et al Mutat. Res. 353: 151-76 (1996)を参照。シトクロムP−450のような肝臓において通常認められる酵素は、本実施例またはそれに関連した実施例において用いることができる。Janig et al. Acta Biol. Med. Ger. 38: 409-22 (1979)を参照。
【０１２３】
５．２．５．組織アシスト装置(Tissue Assist Device)
ここに記載のin vivoでの使用のために本マトリックスを投与する多くの方法および使用に加えて、本発明のマトリックスはex vivoにおいて使用できる。in vivoでの使用のためにここに記載されている多くの教示を同様にex vivoでの使用に適用する（逆も同様）。
【０１２４】
本発明の１つの態様において、ex vivoでの使用の１つの例は、組織アシスト装置であり、さらにある実施形態では臓器アシスト装置である。そのような装置において、１つ以上の反応中心を封入したマトリックスは、臓器または他の組織の生物学的機能を補充し、補強し、または補足するために使用できる。本実施形態（および反応中心によって変換されるプロドラッグが治療される患者にとって潜在的に有害であるようなここに記載の他の実施形態）において、プロドラッグが、通常組織内に存在する酵素および他の触媒がそのプロドラッグと反応した場合に変換するのと同じ物質に変換される必要は必ずしもないことに注意することが重要である。本発明のある実施形態において重要なのは、そのプロドラッグの生成物ではなく；一番の関心ごとは、そのプロドラッグが毒性の少ない、あるいはそれ以外では望ましくない化合物に変換されることである。例えば、この原理は、ある組織アシスト装置と同様に、上記の中毒の中和に用いられるある実施形態に適用される。
【０１２５】
そのようなアシスト装置の１つの例は、特に本マトリックスに適している肝アシスト装置である。肝移植は、慢性および急性肝疾患の効果的な治療として広く受け入れられている。しかしながら、移植処置と関連する主な問題点の１つは、利用できる提供臓器を待っている患者に一時的な支援(support)を提供する効果的な手段が必要なことである。肝臓支援のために効果的な体外装置は使いにくいことが分かっている。例えば、Takahashi et al., Digestive Diseases and Sciences 36(9) (1991)を参照。
【０１２６】
本発明のある実施形態において、通常患者の肝臓に存在する１つ以上の酵素を本マトリックス中に封入し、さらにex vivoで患者の血液および他の体液をそのマトリックスを通過させて、通常肝臓に関連する生物活性を補強することができる。このような肝アシスト装置によって扱い得る肝臓の機能として、特に炭水化物、脂肪およびタンパク質の代謝、ならびに薬物、ホルモン、および他の物質の解毒が挙げられる。マトリックスに封入された反応中心が、消耗し、あるいは望むよりも効率が低下した時点で、新しいより効率的なマトリクスを提供することによって容易に交換することができる。
【０１２７】
そのような肝アシスト装置のために、種々の反応中心を封入することができる。例として、シトクロムP−450、通常肝臓に存在する他の酵素、高純度の混合物よりも純度が低い肝臓から単離された生物製剤、肝芽腫細胞株由来の形質転換細胞のような形質転換細胞(Sussman et al., Hepatology 16: 60-645 (1992))、培養された、または単離された肝細胞(米国特許出願第5,866,420号；Rozga et al., Hepatology 17: 258-65 (1993)；Rozga et al., Ann. Surg. 217: 502-11 (1994))、肝癌由来細胞株からの細胞(Richardson et al.,J. Cell Biol. 40: 236-47 (1969)；Aden et al., Nature(London) 282: 615-16 (1970))、クッパー細胞、および肝臓の生物学的機能を補充し、補強し、または補足し得るような他の生物製剤が挙げられる。可能な生物製剤および肝アシスト装置の他の例として、例えば、米国特許出願第6,008,049号、第5,849,588号、第5,290,684号、第5,270,192号、第5,043,260号、第4,853,324号、第3,734,851号；および国際特許出願第WO93/16171号を参照。ヒトの肝アシスト装置のための適切な酵素および生物製剤の供給源として、例えば、ブタ、および他の哺乳類が挙げられる。特に、例えば肝細胞を含むようなある生物製剤の使用はその不安定性のために困難であることが分かっており、本発明のマトリックス中にそのような生物製剤を封入するとその生物製剤の安定性を改善することができる。
【０１２８】
当業者に公知である種々のバイオリアクター技術を、そのようなアシスト装置と共に使用でき、例えば、中空糸技術(hollow fiber technique)、固定維持リアクター系(static maintenance reactor system)、流動床リアクター(fluidized bed  reactor)、ミクロ細孔膜、および平床式ワンパス還流系(flat-bed,single-pass perfusion systems)などが挙げられる。例えば、米国特許出願第4,200,689号、第5,081,035号、第3,997,396号；および国際特許出願第WO90/13639号；Halberstadt et al., Biotechnology and Bioengineering 46: 740-46 (1994)を参照。
【０１２９】
肝アシスト装置に加えて、ex vivoで本発明のマトリックスを用いて患者の他の臓器または機能を治療することができる。
【０１３０】
５．３．マトリックス
ある種のマトリックス中に反応中心を封入し、またはマトリックス上に固定化する概念には先例がたくさんある。例えば、固形の支持体上に酵素を固定化するために重要な試みが成されている。Handbook of Enzyme Biotechnology (2d ed., Wiseman 1985)を参照。これら、および他の例において、反応中心の封入および固定化は、反応中心に望ましい特性をもたらすことができる。
【０１３１】
本発明において用い得る多くのマトリクス化学が、酵素または生物活性物質を固定化するために用いられてきた。例えば、細胞をガラス玉に結合させてラットに移植している。Cherksey et al. Neuroscience 75: 657-64 (1996)を参照。反応中心をあるタイプの多孔性ジルコニアに固定化することができる。Huckel et al., J. Biochem. Biophys. Methods 31: 165-79 (1996)を参照。あるいは、シラン連結を介して反応中心を支持体に結合させることができる。Weetall, Appl. Biochem. Biotechnol. 41: 157-88 (1993)を参照。セルロース誘導体および例えばチタンイソプロポキシドのような金属アルコキシドのゲル生成を使用することによって、生物製剤を合成繊維内に固定化できる。Hatayama et al. J. Sol-Gel Sci.& Tech. 7: 13-17(1996)；Ohmori et al. J. Biotechnol. 33: 205-09 (1994)を参照。ポリ(ビニルアルコール)合成高分子発泡体(foam)を使用できる。Li et al. J. Biomater. Sci. Polm. Ed. 9: 239-58 (1998)を参照。当業界で公知である他の高分子を使用できる。例えば、米国特許出願第5,529,914号、および第5,780,260号；国際特許出願第WO93/16687号を参照。以下にさらに詳細に記載のように、本発明は、無機質ベースの、またはシリカベースのゾル−ゲルマトリックスを考えている。適切な無機質ベースのマトリックスのいくつかの例として、以下の引例に開示されているものが挙げられる：Mazei et al., J. Materials Chemistry 8: 2095-101 (1998)；Yoldas, J. Mater. Sci 1098-92 (1986)；and Curran et al., Chemistry of Materials, 10: 3156-66 (1998)を参照。
【０１３２】
本発明のある実施形態におけるマトリックスの１つの特徴は、少なくともマトリックスの意図された用途に必要な程度、任意の封入反応中心の浸出を防ぐ能力を有することである。本発明のある実施形態において、無視できる程度の浸出はあり得る。すなわち、いくらかの浸出はあり得るが、通常、全時間でほんのわずかな量であろう。もし浸出量が多すぎる場合には、例えば反応中心もしくは添加剤等の封入すべき物質またはゾル−ゲルマトリックスのいずれかを、例えば浸出を減らす等、浸出特性を改善するように変更することができる。例えば、浸出を減らすために、そのサイズを大きくするように反応中心を誘導体化しても差し支えない。例えば、グリコシル基、脂質、リン酸塩、アセチル基、PEG等の他の化学基と共有結合または凝集させることにより誘導体を形成するように、酵素を化学的に修飾しても差し支えない。共有結合誘導体は、タンパク質のアミノ酸側鎖上、またはポリペプチドのC末端における官能基に対して化学基を連結させることによって調製できる。あるいは、少なくとも酵素活性の一部を保持した融合ペプチド、またはキメラポリペプチドを用いても差し支えない。あるいは、例えば共有結合のようなある様式で、添加剤の反応中心をゾル−ゲルマトリックスに結合させても差し支えない。
【０１３３】
反応中心をマトリックス中に封入する方法は、例えば、物理的封入、共有結合、または任意の他の物理的引力によるものである。例えば、共有結合した反応中心の周りの微小環境はゾル−ゲルマトリックスのゼラチンの間に封入された同じ反応中心によってもたらされる微小環境と異なり、さらに任意の相違は反応中心の活性に影響を与え得る。従って、本発明は、もし必要であれば、意図された用途それぞれに適合させた封入を考えている。
【０１３４】
任意のマトリックスの調製において、例えば反応中心および添加剤のような封入される物質は、封入後にそれらの有用性が保持される程度十分強いものでなければならない。例えば、多くの生体物質は、高温、およびある無機物質を調製するのに要求される過酷な状況で活性を維持できないであろう。結果的に、そのような無機物質は、感受性の高い生物製剤と一緒に用いることはできない。本発明において、反応中心の十分な活性を保持するようにマトリックス中に封入するために、マトリックスを反応中心または添加剤と適合させる。
【０１３５】
本発明の別の特徴は、マトリックスが、ある場合において、封入反応中心を安定化させる能力を有することである。例えば、本発明は、プロテアーゼ等の天然の系による、任意の封入生体物質の分解を防ぐことができる。マトリックスは、封入生体物質の熱変性を防ぐことができる。究極的には、マトリックスは、任意の変性ポリペプチド鎖の正確なリフォールディング(構造復元）を助けることさえできる。Heichal-Segal et al. Bio/Technology 13: 798 (1995)を参照。
【０１３６】
５．３．１．シリカベースのゾル−ゲルマトリックス
本発明の１つの態様において、反応中心は、シリカベースのゾル−ゲルマトリックス中に封入される。シリカベースのゾル−ゲルマトリックスは、生体物質、小さな有機分子、抗体、抗原、および有機触媒等の広範囲の物質を封入するのに適用されてきた。例えば、Ellerby et al. Science 255: 1113-15 (1992)；Dave et al. Analytical Chem. 66: 1120-27 (1994)；Avnir et al. Acc. Chem. Res. 28: 328-34 (1995)；Avinir et al. Chem. Mater. 6: 1605-14 (1994)（封入した精製酵素ならびに全細胞抽出物および全細胞を列挙）；Biochemical Aspects of Sol-Gel Science and Technology(eds. Avnir et al. 1996)；Shtelzer et al. Biotechnol. Appl. Biochem. 15: 227-35 (1992)を参照。無機質ベースの、またはシリカベースのゾル−ゲルマトリックス中に封入された生体物質は、かなりの時間、有意な活性を保持している。
【０１３７】
無機質ベースのゾル−ゲル、および特にシリカベースのゾル−ゲルは、反応中心の封入およびin vivoでの移植のために有用である種々の特徴を有する。概して、Dunn et al. Acta Mater. 46: 737-41 (1998)；Avnir et al. Chem Mater. 6:1605-14 (1994)を参照。任意の、または全てのこれらの特徴は、本発明の特定の実施形態において存在しても、または存在しなくてもよい。任意のこのような特徴として、熱、光（光分解性でない）、および電流（電気化学的分解性でない）に対する安定性；可視領域、およびUV-Vis領域における透明性；表面積および気孔率（平均細孔径、および細孔径分布）が制御可能であること；ゲル調製または添加物の添加の間に他の無機アルコキシドを適切に使用することによって、伝導性制御が可能であること；容易に化学的修飾ができること；剛性マトリックスにより、例えば反応中心または添加剤等の封入された任意の物質の安定性が改善されること；任意の封入物質がほとんど浸出せず、または全く浸出しないこと；種々の物理的形態に容易に操作できること；ならびにマトリックス中に分散できる任意の物質以外の周囲の環境から、任意の封入物質を隔離すること；が挙げられる。多くのこれらの特徴は、以下にさらに詳細に記載されている。
【０１３８】
１つの関心領域として、ドープ処理した(doped)ゾル−ゲルを化学的センサーとして用いることが挙げられる。その試みの一部として、酵素および抗体を封入するためにゾル−ゲルが用いられている。Avnir, Acc. Chem. Res. 28: 328-334 (1995)；Akbarian et al. J. Sol-Gel Sci & Tech. 8: 1067-70 (1997)を参照。免疫センサーが、ゾル−ゲル技術を用いて調製されている。Wang et al. anal. Chem. 15: 1171-75 (1998)を参照。例えば、グルコース検出物質として用いるため、グルコースオキシダーゼ酵素をシリカベースのゾル−ゲルマトリックス中に封入することについて検討している。Yamanaka et al. Chem. Mater. 4: 495 (1992)；Audebert et al. Chem. Mater. 5: 911-13 (1993)を参照。このようなゾル−ゲルの調製は、グルコース濃度の電気化学的測定法のための電極として用いられている。Sampath et al. J. Sol-Gel Sci.& Tech. 7: 123-28 (1996)を参照。
【０１３９】
シリカベースのゾル−ゲル技術の別の関心領域は、キラルな物質の合成等の種々の用途において、有機触媒として用いるために酵素を封入することである。Jaeger et al. TIBTECH 16: 396-403 (1998)を参照。
【０１４０】
また、シリカベースのゾル−ゲルマトリックスは、生物活性物質の徐放性担体として用いられている。例えば、米国特許出願第5,849,331号および国際特許出願第WO97/45367号を参照。
【０１４１】
(a)調製
周知のゾル−ゲル製法に変更を加えることにによって、酵素または他の生物学的に派生した反応中心をシリカベースのゾル−ゲルマトリックスに組み込むことができる。概して、Avnir et al. Chem Mater. 6: 1605 (1994)；米国特許出願第5,824,526号、第5,650,311号、第5,650,311号、第5,371,018号、第5,308,495号、第5,300,564号、第5,292,801号を参照。
【０１４２】
本発明のシリカベースのゾル−ゲルマトリックスは、金属アルコキシド前駆体の重合によるゾル−ゲル法で調製できる。概して、Bruce Dunn et al. Chem. Mater. 9: 2280-91 (1997)を参照。重合プロセスはよく報告されており、コロイドシリカ粒子の形成によって進行することが知られている。これら粒子の懸濁液はゾルと称される。その合成は、全体的に、加水分解および縮合重合反応を受け得る金属アルコキシドの使用を含む。調製プロセスは、通常、以下のステップ：溶液の形成、ゲル化、熟成、乾燥、および焼結：に分けることができる。シリカベースのマトリックスの調製において、例えば、Si(OC2H5)4、すなわちオルトケイ酸テトラエチル(TEOS)、またはSi(OCH3)4、すなわちオルトケイ酸テトラメチル(TMOS)のような適切なアルコキシドで始まり、溶液を形成するために水および例えばエタノールまたはエタノール等のアルコールのような溶媒と混合させた。多くの反応は、結果として、シラノール基Si−OHの形成を導く加水分解、およびシロキサン基Si−O−Siをもたらす縮合を含む。
【０１４３】
温度、溶液のpH、特定のアルコキシド前駆体および溶媒、ならびにアルコキシド前駆体、水、および溶媒の相対的濃度等の加水分解および縮合重合反応に影響を及ぼすいくつかのパラメータがある。そのようなパラメータは、封入される反応中心が酵素または他の生物製剤である場合に活性を維持するのに重要である。例えば、重合の開始にアルコールを全く添加しないことにより、封入酵素においてより高い活性を維持することができる。オキシシランの酸触媒加水分解後に、封入される任意のpH感受性物質に適したあるpHに反応溶液を緩衝化することによっても改善がなされ得る。Ellerby et al. Science 255: 1113-15 (1992)；Rietti-Shati et al. L. Sol-Gel Sci. & Tech. 7: 77-79 (1996)を参照。
【０１４４】
前駆体アルコキシドの最初の加水分解は、プロトン(陽子)または水酸化物イオンによって触媒される。マトリックスが縮合される個々のステップの速度を制御することによって、マトリックスの特性を制御することが可能である。酸性触媒は、加水分解の速度を高める傾向があり、かつゾル−ゲルを形成するのに必要な縮合反応が生じにくく、一方塩基加水分解は迅速な縮合を生じさせる。もし封入されるべき反応中心がpH条件に感受性でない場合には、かなり迅速にゲルマトリックスの形成を達成することができる。しかしながら、酵素のような極端なpH条件に感受性であり得る反応中心または添加剤の場合、添加前にゾルのpHを調整しなければならない。従って、シリカベースのゾル−ゲルの調製は、反応中心または他の添加剤を加える前にゾルを緩衝化させることを含むであろう。例えば、バクテリオロドプシンの活性を保持するために、ポリペプチドの添加後、溶液をpH9に緩衝化した。Weetall et al. Biochem Biophys. Acta 1142: 211-13 (1993)を参照。
【０１４５】
重合反応の加水分解および縮合が続く場合、溶液の流れが止まるまで粘度が上昇する。このゾル−ゲル転換は不可逆的であり、この段階において、一相の液体が二相系に転換する。ゲルは、多様な径(５-10nmまたはそれ以下)の非晶形一次粒子と隙間の液相から構成され得る。この段階では、細孔はまだ縮小でき、液相がその細孔を満たす。ゲル化後、ゲルは通常、熟成プロセスを受け、その間にゲルが固まり、溶媒の喪失または収縮はほとんど生じない。縮合反応は続き、網状構造における交差連結の程度が高くなる。
【０１４６】
乾燥プロセスは、液相の除去を含む。室温蒸発を用いることができ、かなりの重量減少および収縮がある。この段階では、細孔破壊が生じ、細孔径が小さくなり、溶媒体積が減少する。これらの効果の組合せによって反応中心とマトリックスとの相互作用が増加する。ゾル−ゲルプロセスの最後の段階は焼結プロセスである。ゲル−ガラス転移が生じ、ゲルがガラスの特性を得るのがこの時点である。マトリックスは、乾燥前の体積の１／８に縮小することが見出されており、“キセロゲル”と称される。乾燥プロセスは任意の封入反応中心の接近性に影響を与えることができ、従って本発明は、そのような乾燥プロセスを調整することによって、任意の封入反応中心の活性を左右する別の手段を考えている。Wamboldt et al. J. Sol-Gel Sci & Tech 7: 53-57 (1996)を参照
(b)組成および特性
本発明のシリカベースのゾル−ゲルマトリックスを調製する際に、任意の数のアルコキシド前駆体を用いることができる。Si(OR1)4以外のオキシシランから調製したそれらシリカベースのゾル−ゲルマトリックスは、有機的に修飾されたマトリックス、すなわちオルモシル(Ormosil)マトリックスとして知られている。本発明のマトリックスの調製において、例えば、Si(OR1)4、R2Si(OR1)3、R22Si(OR1)2、R23Si(OR1)の形態のアルコキシドを用いることができ、ここでR1はそれぞれ独立して、メチル、エチル、または任意の低級アルキルであり（R1の特性は通常任意のタイプのオキシシランにおいて同じであるが）、かつR2はそれぞれ独立して、任意のアルキル、アリール、または以下にさらに詳細に記載しているような実質的にゾル−ゲルの形成を邪魔しない他の置換基である。R1とR2の重要な違いは、R1アルコキシドにおいて、R1の大部分はゲル化の間に加水分解されるが、一方R2置換基はマトリックスの一部として保持されることである。R2は加水分解されないでゾル−ゲルマトリックス上に保持されるため、R2の特性はゾル−ゲルマトリックスおよびマトリックス中に封入される任意の物質に重大な影響を与え得る。一方、R1は、その多くはゲル化の間に加水分解され、調製されるゾル−ゲルマトリックスの重要な割合を構成しないであろう。それでもなお、オキシシランの加水分解に基づき生成されるHOR1がゾル−ゲルの形成およびそれらに封入される任意の物質に影響を与え得るため、R1の特性は反応に重要となるであろう。従って、例えば封入される生物製剤が、あるHOR1には安定であるが、他のHOR1には不安定となるようなことがあり得る。ある好ましい実施形態において、用いられるアルコキシドはSi(OR1)4であり、ここでR1はメチルまたはエチルである。
【０１４７】
ある実施形態において、R2は官能基を含んでいても差し支えない。例えば、R2Si(OR1)3、ならびにR2Si(OR1)3とSi(OR1)4との混合物からゾル−ゲルマトリックスを調製する際に、アミン官能基を有するアミノプロピルおよびチオール官能基を有するメルカプロプロピルがR2として用いられている。Collino et al. J. Sol-Gel Sci. & Tech 7:81-85 (1996)；Venton et al. Biochim Biophys Acta 1250: 117-25 (1995)を参照。そのようなゾル−ゲルマトリックスは、薄膜の調製に用いられている。ほとんどの任意の化学基は、それらに含まれている官能基がゾル−ゲルマトリックスの形成に不都合でない限り、本発明においてR2として用いることができる。ゾル−ゲル化学と相性がよくない官能基では、有機化学の分野において公知である標準の保護技術を用いてそれら官能基を保護し、ゾル−ゲルマトリックスの調製が完了した後にそれらを脱保護することが可能である。
【０１４８】
官能基は、特に反応中心が生物製剤である場合に、封入反応中心の安定性または反応性を高めるために用いることができる。例えば、フェノール、またはアミンのような加水分解できる官能基を有する官能基は局所的なpHに影響を与えることができ、従って封入反応中心の反応性または安定性を改善し、あるいは直接触媒作用を助け、または酵素を安定化させることができる。あるいは、官能基は、マトリックスの生体適合性を左右し得るマトリックス表面の特性に影響を与えることができる。さらには、本発明のマトリックスに官能基を組み込ませることによって、誘導体化によりマトリックスの外側の特性が変化し得る。例えば、グリコシル基、脂質、リン酸塩、アセチル基、PEG等のような化学基は、そのような官能基を介してマトリックス表面に結合できる。
【０１４９】
本発明の他の実施形態において、R2は任意の反応中心または添加剤を直接ゾル−ゲルマトリックスに共有結合させることを可能とする化学的性質を組み込むことができる。例えば、反応中心または添加剤は、シリコンに結合しているリンカーを介して、R2としてオキシシランに共有結合していても差し支えない。そのような修飾されたシリカアルコキシドは、未置換のシリカアルコキシドと反応して関心のあるゾル−ゲルを形成することができる。別の実施形態において、シリカアルコキシドに共有結合した基がビオチン基であり、反応中心または添加物がアビジンに結合していても差し支えない。ビオチン／アビジン相互作用は、反応中心または添加剤をゾル−ゲルマトリックスのシリカオキシド骨格に効率的に結合させるであろう。抗体／ハプテン対も同じ方法で用いることができる。
【０１５０】
ある実施形態のために用いられるアルコキシドは、単一のシリカアルコキシドであっても、またはシリカアルコキシドの混合物であっても差し支えない。Reetz et al. J. Sol-Gel Sci. & Tech. 7: 35-42 (1996)を参照。R2Si(OR1)3、R22Si(OR1)2、R23Si(OR1)の構造のシリカオキシドを用いる場合、適切なゲル化および物理的に強いマトリックスの形成を可能とするために、それらシリカオキシドを十分なSi(OR1)4と反応させることが必要である。例えば、加水分解されない置換基で置換されたオキシシランが、調製において用いられるオキシシランの0.1、１、２、５、10、15、20、25、30、40、50、60、70、80、90、または100パーセントを構成していて差し支えない。もしオキシシランが加水分解されない置換基を有する場合、そのオキシシランの割合は、十分なゲル化を確実にするためにはより少ないものであることが必要であろう。
【０１５１】
種々の前駆体アルコキシドによるシリカベースのゾル−ゲル骨格の修飾は、封入反応中心の微小環境を修整する可能性を示す。このやり方で、例えば、任意の封入反応中心の反応性を最大化することができる。前駆体物質におけるアルキル基の数の増加ならびにアルキル基の鎖長の伸長は、マトリックスの疎水性を高め得る。また、ゾル−ゲル内の局所的pHは、反応中心の安定化をもたらすことができる。ある報告において、種々のアルキル置換基を有するオキシシランの混合物を用いると、封入酵素の活性が高くなった。Reetz et al. Angew. Chem. Int. Ed. Engl. 34: 301-303 (1995)を参照。本発明は、異なるオキシシランの化学的特性および比率を変化させることにより、例えば触媒活性を最大化するように、各封入反応中心に応じたゾル−ゲルマトリックスを特別に作成することを考えている。例えば移植された際におけるマトリックスの生体適合性を左右し得る湿潤性のようなマトリックスの他の特性は、オキシシラン前駆体の化学的特性に依存するであろう。例えば、細胞接着および細胞成長は、マトリックスの湿潤性に依存し得る。Altankov et al. J. Biomed. Mater. Res. 30: 385-91 (1996)；Altankov et al. J. Biomater. Sci. Polym. Ed. 8: 299-310 (1996)を参照。
【０１５２】
細孔径はマトリックス内外に分散できるプロドラッグ等の物質、ならびに任意の封入反応中心および／または添加剤の浸出性を左右し得るため、細孔径は任意のゾル−ゲルマトリックスの重要な特性である。多くの報告が、任意の物質をゾル−ゲル中に封入する合成条件を調整することによって細孔径および／または細孔の形状を変化させ得ることを示唆している。Dave et al. ACS Symp. Ser. 622: 351 (1996)を参照。本発明は、オングストロームレベルからミクロンレベルまでの範囲の細孔径を考えている。
【０１５３】
シリカオキシドからのシリカベースゾル−ゲルマトリックスの調製に加えて、金属オキシド等の他のオキシドも、無機質ベースのゾル−ゲルマトリックス中に反応中心を封入するのに用いることができる。ある報告において、グルコースオキシダ−ゼをバナジウムペンタオキシド内に封入し、さらに生じたゾル−ゲルを電気化学的研究において用いている。Glezer et al. J. Am. Chem. Soc. 115: 2533-34 (1993)を参照。バナジウムアルコキシドをTEOSと混合縮合させており、従ってオキソバナジウム(V)官能基の反応性等の特性をマトリックスに与えている。Siegman et al. Chem. Mater. 5: 1591-94 (1993)を参照。オキシシランおよび他の金属オキシドを、任意のゾル−ゲルマトリックス中で混合させても差し支えない。酸化還元活性(redox active)金属イオンがゾル−ゲル骨格の一部分を構成しているシリカベースのゾル−ゲルマトリックスは、ゾル−ゲル内での還元および酸化のような電子伝達を含む反応の促進において有用であることが分かっている。例えば、マトリックスと無関係の電子供給源は、ゾル−ゲル骨格における金属原子を含む経路を介した電子伝達によって、そのような混合金属ゾル−ゲル中に封入された反応中心に対して電子を運ぶことができる。Soghomonian et al. Chem. Mater. ５: 1595-97 (1993)を参照。
【０１５４】
本発明の任意の封入反応中心を即座に取り囲む局所的環境、または微小環境は、そのような反応中心がプロドラッグを生物活性物質に変換する能力を左右する重要な役割を果たし得る。ゾル−ゲル中に封入された任意の物質周辺の微小環境の特性をよく特徴づけるために多くの研究がなされている。Samuel et al. Chem. Mater. 6: 1457-61 (1994)；Zheng et al. Anal. Chem. 69: 6940-49 (1997)；Dave et al. J. Sol-Gl Sci & Tech. 8: 629-34 (1997)；Avnir et al. J. Phys. Chem. 88: 5956-59 (1984)を参照。上記において範囲を定めた任意の変数を調整することにより、当業者はシリカベースゾル−ゲルマトリックスの特性を容易に封入反応中心に適合させることができる。
【０１５５】
５．３．２．マトリックスの他の特性
マトリックスは反応中心または他の内容物に関して免疫隔離性であって差し支えない。免疫隔離マトリックスの使用により、患者の免疫を抑制する必要性を伴わずに、アルコジェネティック(alkogenetic)、またはキセノジェネティック(xenogenetic)な反応中心および他の添加物の移植が可能である。非哺乳類の酵素のような患者に対して異種の反応中心を移植することが可能である免疫隔離マトリックスの使用により、免疫攻撃に必要である重要な物質が移植片から除去される。それらの物質は、補体攻撃複合体成分Clqを構成し、またはそれらは食細胞または細胞傷害性細胞を構成し；本免疫隔離マトリックスはそのような有害物質に対して保護する。
【０１５６】
本発明は、マトリックスの外側をコーティングし、あるいは修飾する。そのようなコーティングによりマトリックスを免疫隔離性にすることができる。米国特許出願第5,676,943号を参照。たとえば、コーティング、または他の修飾は、反応中心および他の添加剤と宿主の免疫系との間の有害な免疫的接触を防ぐのに十分な物理的障壁を提供することにより、反応中心または他の内容物をマトリックスが投与される宿主の免疫系から保護することができる。コーティングの厚さを変化させても差し支えないが、その厚さは常に、反応中心と宿主の免疫系の因子との間の直接の接触を防ぐのに十分な厚さであろう。その厚さは通常５から200マイクロメーターの範囲であり；10から100マイクロメーターの厚さがより好ましく、20から75マイクロメーターの厚さが特に好ましい。コーティングまたは他の修飾の使用により妨げられまたは最小化され得る免疫攻撃のタイプとして、マクロファージ、好中球、細胞性免疫反応（例えば、ナチュラルキラー細胞および抗体依存性T細胞傷害(ADCC)）、ならびに体液性免疫反応（例えば抗体依存性補体傷害）が挙げられる。
【０１５７】
種々の高分子および高分子混合物をコーティング膜の製造に用いることができ、ポリアクリレート（アクリル共重合体を含む）、ポリビニリデン、ポリ塩化ビニール共重合体、ポリウレタン、ポリスチレン、ポリアミド、酢酸セルロース、硝酸セルロース、ポリスルフォン、ポリホスファゾン、ポリアクリルニトリル、ポリ（アクリルニトリル／共塩化ビニール）、ならびにそれらの誘導体、共重合体および混合物が挙げられる。
【０１５８】
コーティング膜の形成の際に上記の高分子との結合に用いられる溶媒は、選択される特定の高分子に依存するであろう。適切な溶媒として、アルコール、ケトン、ならびに通常、ジメチルスルホキシド(DMSO)、ジメチルアセトアミド(DMA)、およびジメチルホルムアミド(DMF)、およびそれら溶媒の混合物のような、広範囲の有機溶媒が挙げられる。
【０１５９】
また、コーティング膜は、エチレン酢酸ビニール共重合体のような疎水性マトリックス、またはヒドロゲルのような親水性マトリクスを含んでいても差し支えない。コーティングは、ポリウレタン、エチレン酢酸ビニール、シリコン、またはアルギナートのような非浸透性の外層で被覆され、あるいは処理されるポストプロダクション(post-production)であり得る。
【０１６０】
また、コーティングのための高分子溶液は、多孔性チャンネルの形成を高めるための界面活性剤、および凝固プロセスの間に形成されるオキシドを隠すための抗酸化剤のような種々の添加剤を含んでいて差し支えない。模範的な界面活性剤として、Sigma Chemical Corp.から購入可能であるTriton-X 100、およびプルロニクス(Pluronics) P65、P32、およびP18が挙げられる。模範的な抗酸化剤として、ビタミンC（アスコルビン酸）およびビタミンEが挙げられる。
【０１６１】
またさらに、免疫反応を減らすために、抗炎症剤をコーティング膜中に組み込んでも差し支えない。模範的な抗炎症剤として、コルチゾンおよびACTHのようなコルチコイド、デキサメタゾン、コルチゾール、インターロイキン−１およびその受容体とアゴニスト、ならびにTGF、インターロイキン−１、またはインターフェロン−γに対する抗体が挙げられる。あるいは、それらの物質は、ポストコーティング(post-coting)、または噴霧プロセスにより、形成後にその移植片に加えても差し支えない。例えば、抗炎症剤を含む溶液中に移植片を浸しても差し支えない。
【０１６２】
ポストコーティング方法は、免疫原等に対する防護壁を提供するために用い得る。例えば、マトリクスの反応中心と患者自身の要素とのタンパク質相互作用を阻害するために、形成後、マトリックスをポリエチレンオキシドまたはポリプロピレンオキシドのような表面保護物質でコーティングしても差し支えない（例えば、適切であれば、浸液、噴霧、または流液の利用）。他の保護的コーティングとして、シリコンおよびアルギネートのようなヒドロゲルが挙げられる。ポリエチレンオキシド−ポリジメチルシロキサンのようなこれらコーティング物質の誘導体を用いても差し支えない。
【０１６３】
コーティング膜は、化学結合無しにコアの周りに自由に形成して差し支えなく、あるいは、移植片の物質に直接交差連結させても差し支えない。
【０１６４】
また、本発明は、マトリックスを膜で包むこともできる。膜は予め定めた大きさ以下の物質を通過させるが、それより大きな物質の通過を妨げる。より詳細には、周囲の、または外周の領域が、予め定めた大きさの範囲の細孔、または間隙を有するように作成されている。その結果、媒体は、選択的に浸透できる。特定のコーティングのために選択される分画分子量(MWCO)は、一部は、意図されている用途によって決まるであろう。本発明において有用である膜は、限外濾過膜、および精密濾過膜である。
【０１６５】
もし必要であれば、本発明はマトリックスを支持しまたは強化するためにマトリックスになすべき修飾、または添加を施してもよい。米国特許出願第5,786,216号を参照。例えば、圧縮強度、引張強度または他の特性を改善するために、中空管または円筒支持材のような構造材をマトリックス中に封入しても差し支えない。
【０１６６】
また、本発明は、移植、配置、回収をより容易にするためにマトリックスにつなぎ鎖(tather)を取り付けることができる。また、本発明は、移植の際におけるマトリックス固定の補佐として、例えばマトリックス表面に影響を及ぼす構造体をマトリックス中に封入することにより、マトリックスの表面を変化させることを考えている。
【０１６７】
５．３．３．添加剤
添加剤は、任意の反応中心に加えて、マトリックス中に封入することができる。このような添加剤は、マトリックスの特性を変化させるのに用いることができる。低濃度の有機分子をゾル−ゲルに添加することにより、ゾル−ゲルの網状構造の形成にはほとんど影響を及ぼさないことが研究により示されている。Dunn et al. Chem. Mater. 9: 2280-91 (1997)を参照。
【０１６８】
例えば、本発明において用い得る添加剤として、フッ化ナトリウム、およびポリエチレングリコールが挙げられる。ゾル−ゲルマトリックスの縮合の間に任意のアルコールの代わりにポリエチレングリコールを用いると、封入酵素の酵素活性を改善することができる。同様に、フッ化ナトリウムを用いて、封入酵素の活性を改善することができる。Avnir et al. Cgen. Mater. 6:1605-14(1994)を参照。
【０１６９】
例えば、添加剤は、マトリックスの気孔率を変化させることができる。あるいは、添加剤は、任意の封入反応中心に必要な反応物質を提供するために用いることができる。例えば、反応中心のための補酵素を酵素自体と一緒に封入しても差し支えない。AADCまたはTDのために要求される補因子はピリドキサールリン酸である。ピリドキサールリン酸は、ゾル−ゲルマトリックス調製の間に直接封入しても差し支えない。あるいはピリドキサールリン酸自体を徐放性物質中に調製し、その徐放性物質を封入しても差し支えない。米国特許出願第5,759,582号を参照。
【０１７０】
あるいは、添加剤は、例えばマトリックスの取り扱いおよび投与の目的のため、マトリックスの物理的性質を改善することができる。反応中心と同様に、添加剤は、ゾル−ゲルの合成の間に物理的に封入しても差し支えなく、あるいはマトリックスに直接共有結合させてもよい。
【０１７１】
本発明の別の可能な添加剤は、投与後にマトリックスの検出を容易にすることができる。この方法で、本発明のマトリックスを診断目的に用いることができる。従って、ポリヨ−ド芳香族化合物のようなX線造影剤をマトリックス中に封入しても差し支えない。本発明によるマトリックスは、磁気共鳴映像(MRI)診断において用いられる常磁性、超常磁性、または強磁性の物質を含ませることもできる。従って、強磁性または超常磁性粒子を提供するために、鉄または磁性の酸化鉄のサブミクロン粒子をマトリックス中に封入しても差し支えない。
【０１７２】
５．３．４．マトリックスの形態
本発明のマトリックスは種々の形態をとることができる。実際の問題として、マトリックスの形態は、最初はマトリックスが合成された容器によって特定され得る。望みの形態のマトリックスを作成するために、そのようなマトリックスを続いて処理する。任意のマトリックスの大きさは、その意図された用途に依存し、かつ本発明は、センチメーター(１,10,100,1000cm)、ミリメーター(１,10,100mm)、マイクロメーター(１,10,100)、ナノメーター(１,10,100)、およびピコメーター(0.01, 0.1,1,10,100pm)の大きさを有するマトリックスの調製を考えている。あるいは、マトリックスの大きさは、質量で表すこともでき、本発明は1000mgから１ngの範囲を考えている。
【０１７３】
マトリックスは、その意図された用途に必要である封入反応中心の十分な活性をもたらすのに適切である任意の構造であって差し支えない。可能な形態として、円筒形、長方形、円盤形、パッチ状、卵形、星形、または球形が挙げられる。患者における使用において、本発明のマトリックスは、反応中心により産生される任意の生物活性物質が生体利用可能となるように、少なくとも１つの大きさにおいて、反応中心を患者の血流を含む患者の周辺組織に対して十分近接させることができる。
【０１７４】
もしマトリックスを移植した後、それを回収すべき場合には、移植した部位からマトリックスの移動を防ぐ傾向のある構造が望ましく、一方、マトリックスが患者の体内で移動することが意図されている場合には、移植者の血管中を移動できる程十分小さな球状カプセルのような他の形態が望ましいであろう。任意のマトリックスの小型化の程度は、患者におけるマトリックスの移動性または局所性を左右し得る。長方形、円盤形、または円筒形のようなある形状は、より優れた構造となり得るであろう。
【０１７５】
マトリックスの表面積は、マトリックスの用途にとって重要となり得る。より大きな表面積は、封入反応中心の任意の特定の装填量に対してより大きな観測活性をもたらすことができる。特に、他の形態と比較して表面積が大きくなるため、小さなビーズまたは半径の大きさにおいて分布している球形の物質が望ましいであろう。マトリックスの表面積をさらに大きくするために、粉末のマトリックスが望ましいであろう。もしマトリックスが粉末形状である場合には、特に、マトリックスをカプセル中に封入することが望ましいであろう。例えば、米国特許出願第5,653,975号；第5,773,286号を参照。
【０１７６】
シリカベースゾル−ゲルマトリックスについてJain et al. J. Am. Chem, Soc. 120: 11092-95 (1998)により報告されているように、マトリックス調製のためにホストリアクター(host reactor)として逆細胞ミセル溶滴(reverse cellular micellar droplet)の水相コアを用いることにより、任意のマトリックスの大きさを制御することが可能であろう。そのような方法において調製したマトリックス粒子は、きわめて単分散であり、かつ狭いサイズ分布を有するであろう。他の中空球形も類似の大きさのマトリックスを調製するのに用いることができる。例えば、Caruso et al. Science 282: 1111-13 (1998)；米国特許出願第5,770,416号；Lu et al. Nature 398: 223-26 (1999)を参照。
【０１７７】
５．４．反応中心
広範囲の化合物または物質を本発明において反応中心として用いることができる。通常、化合物を生物活性物質に変換する任意の化合物または物質を封入できる。あるいは、他の実施形態において、生物活性物質を変性させる任意の化合物または物質を封入しても差し支えない。あるいは、関心のある反応性を示す任意の化合物または物質を封入しても差し支えない。本発明のいくつかの用途を示した際に、既に多くの可能な反応中心について記述している。
【０１７８】
本発明が考えている可能なタイプの反応中心として、例えば、酵素、触媒、抗体、および非生物派生触媒が挙げられる。多くの反応中心は、生物学的に派生したものであろう。多くの報告が、ゾル−ゲル中に酵素を封入することについて記述しており、かつそのような教示は、本発明の実施形態を補助し得る。Zink et al. New J. Chem. 18: 1109-15 (1994)；Miller et al. J. Non-Crystalline Solids. 202: 279-89 (1996)；Ji et al. J.Am. Chem. Soc. 720: 222-23 (1998)；Braun et al. J. Non-Crystalline Solids 147& 148: 739-43 (1992)；Yamanaka et al. Chem. Mater. 4: 497-500 (1992)；Lin et al. J. Sol-Gel Sci. & Tech. 7: 19-26 (1996)を参照。触媒抗体がゾル−ゲルマトリックスに封入されており、予備規模の有機合成のために、得られたマトリックスをバッチ式操作または連続流れ装置のいずれかにおいて用いる。Shabat et al. Chem. Mater. 9: 2258-60 (1997)を参照。光学活性ポリペプチドがその活性を保持したままで封入されている。例えばバクテリオロドプシンまたは変異体が視覚的に透明なゾル−ゲルマトリックス中に封入されている。Weetall et al. Biochem.Biophys. Acta 1142: 211-13(1993)；Wu et al. Chem. Mater. 5: 115-20 (1993)を参照。フィコビリタンパク質も封入されている。Chen et al. J. Sol-Gel Sci.＆ Tech. 8: 663-66 (1997)；Livage et al. J. Sol-Gel Sci.＆ Tech. 7: 45-51 (1996)を参照。フェリチンのような新規な磁気特性を有する生物製剤が封入されている。Lan et al. J. Sol-Gel Sci ＆ Tech. 7:109-116 (1996)を参照。ある実施形態において、封入される反応中心は、その天然供給源から実質的に精製されている必要はない。Bresslar et al. J. Sol-Gel Sci.＆ Tech. 7:129-33 (1996)を参照。
【０１７９】
細胞および生物体がシリカベースのゾル−ゲルマトリックス中に封入されている。Peterson et al. P.S.E.B.M. 218: 365-69 (1998)を参照。環境浄化のために除草剤を代謝させるように、細菌がゾル−ゲルマトリックス中に固定化されている。Rietti-Shati et al. J. Sol-Gel Sci.＆ Tech. 7: 77-79 (1996)を参照。患者において細胞を用いる際に、その生存性を改善するために移植する前にその移植部位に細胞をなじませることが重要である。in vivoおよびin vitroにおけるグルコース濃度、酸素利用可能性、栄養物濃度のような条件の差異が、細胞の移植に不都合な影響を与え得る。概して、米国特許出願第5,550,050号、第5,620,883号を参照。
【０１８０】
生物学的反応中心に加えて、種々の他の物質がシルカベースのゾル−ゲル中に封入されている。例えば、有機蛍光色素および物質の印となるフォトクロミック情報が封入されている。Avnir et al. J. Phys. Chem. 88: 5956-59 (1984)；Avnir et al. Journal of Non-Crystalline Solids, 74: 395-406 (1985)；Levy et al., Journal of Non-Crystalline Solids, 113: 137-45 (1989)を参照。また、有機触媒において用いるために反応中心をゾル−ゲル中に封入することもできる。例えば、異種生体触媒として用いるために、リパーゼをゾル−ゲル中に封入することができる。Reetz et al. Angew. Chem. Int. Ed. Engl. 34: 301-03 (1995)を参照。
【０１８１】
患者へのゾル−ゲルマトリックスの投与を含む本発明のこれら実施形態のために、マトリックス中に封入される反応中心はその患者にとって天然のものである必要はない。上述したように、ゾル−ゲルマトリックスは、それ自体免疫隔離性であり得、または免疫隔離性になるように修飾しても差し支えない。
【０１８２】
任意の数の異なるタイプの反応中心を単一のマトリックス中に封入しても差し支えない。単一のマトリックス中に多くのタイプの反応中心を封入することにより、本発明のある実施形態は、ある化合物を第二化合物、さらに第三化合物、さらには次の化合物に変換することができる。Yamanka et al. J. Sol-Gel Sci.＆ Tech. 7:117-21 (1996)；Chang et al. Artif. Organs 3: 38-41 (1979)を参照。そのような結果は、例えば第二化合物の生物活性が望ましくない場合等に有利となり得る。あるいは、第二化合物よりも第三化合物の方が有益な生物活性を有するような場合に有利となり得る。１つ以上の反応中心を封入すると、任意の経路において第二反応中心の活性を高めることができる。例えば、第一反応中心の反応性のために、第二反応中心の反応物質の局所濃度が上昇するであろう。Fossel et al. Eur. J. Biochem. 30: 165-71 (1987)を参照。あるいは、例えば、第一のタイプの反応中心が酸化または還元を触媒する場合には、第二のタイプの反応中心は電子伝達を仲介し、従って、より高い触媒活性をもたらす。例えば、電子伝達酸化還元対Cc:Ccp 複合体が封入されている。Lin et al. J. Sol-Gel Sci.＆ Tech. 7:19-26 (1996)を参照。
【０１８３】
例えばプロドラッグのような単一の他の化合物と反応中心との反応に加えて、本発明は、１つ以上の物質と封入反応中心との反応も考えている。例えば、NADP(ニコチンアミドアデニンジヌクレオチドリン酸エステル)が反応中心および別の分子と反応し得ることが示されている。ある例において、Ｄ−フルコース−６−リン酸は、NADP+からNADPHへの還元を伴って、グルコーズ−６−リン酸−デヒドロゲナーゼによって、酸化された副産物に変換された。Yamanaka et al. J. Am. Chem. Soc. 117: 9095-96 (1995)を参照。本発明が考えているようなゾル−ゲル中に封入され得る反応中心のタイプとして、１つ以上の反応物質と反応する化合物または物質を含む。例えば、封入のために本発明が考えている多くの酵素は、任意の基質に加えて補酵素を必要とする。
【０１８４】
任意の封入反応中心の１つの重要な特性は、マトリックスの装填の程度である。例えば、装填の程度はゾル−ゲルマトリックス中の反応中心の反応性を左右し得る。装填レベルが上昇すると共に、トリプシンの活性が低下するらしいことが報告されている。本発明が考えている装填のレベルとして、マトリックスに対して、0.001、0.01、0.1、１、３、５、10、15、20重量％の反応中心および／または任意の添加剤を含む。
【０１８５】
ある実施形態において、本発明は、反応中心として、酵素、または単離された、もしくは実質的に他の細胞タンパク質を含まない他の生体物質を用いることを考えている。“実質的に他の細胞タンパク質（この中で“汚染タンパク質”としても称されている）を含まない”、あるいは“実質的に純粋または精製された調製物”の語句は、関心のある反応中心が20重量％未満（乾燥重量で）の汚染タンパク質、好ましくは５重量％未満の汚染タンパクを有する調製物として定義されている。ここで用いられている“精製された”の用語は、好ましくは乾燥重量で少なくとも80重量％、より好ましくは95-99重量％の範囲、最も好ましくは少なくとも99.8重量％の同じタイプで存在する生体高分子（水、緩衝液、および他の小さな分子、特に5000未満の分子量を有する分子は存在していても差し支えない）を意味する。ここで用いられている“純粋な”の用語は、好ましくは、先程述べた“精製された”と同じ数字的限定を有する。“単離された”と“精製された”とは、天然の状態にある天然物質、あるいは成分に分離されている（例えばアクリルアミドゲルにおいて）が純粋な（例えば汚染タンパク質、または変性剤および例えばアクリルアミドまたはアガロース等の高分子のようなクロマトグラフィー試薬を含まない）物質または溶液として得ることができない天然物質のいずれも含まない。
【０１８６】
ある実施形態において、本発明は、任意の酵素またはここに記載されている他の生体物質のヒト相同物、ならびに他の種のオルトログおよびパラログを反応中心として用いることを考えている。“オルトログ”の用語は、例えば密接に関連する等、種分化を介した相同物であり、構造的および機能的な検討に基づき、同じ系統であると想定されているタンパク質を称する。オルトログタンパク質は、異なる種においてすぐわかる程、同じ活性として機能する。“パラログ”の用語は、例えばゲノム内の遺伝子の重複変異体のような遺伝子重複を介した相同物である遺伝子またはタンパク質を称する。Fritch Syst Zool 19: 99-113 (1970)も参照。
【０１８７】
ある実施形態において、本発明は任意の天然酵素の相同物を考えている。さらには、本発明は、治療的効果、予防効果、または安定性（例えばex vivoでの有効期限）を高めるために任意の酵素の構造を修飾することを考えている。そのような修飾されたペプチドは、例えばアミノ酸の置換、欠失、または付加によって作成することができる。
【０１８８】
例えば、イソロイシンまたはバリンでロイシンを置換し、グルタミン酸でアスパラギン酸を置換し、セリンでトレオニンを置換するような単独置換、または構造的に関連したアミノ酸（例えば等配電のおよび／または等電の変異体）でアミノ酸を置換する類似置換は、得られる分子の生物活性に大きな影響を与えないであろうと期待することは妥当である。堅実な置換は、側鎖において関連しているアミノ酸のファミリー内で置き換えられる置換である。通常、コードされたアミノ酸は４つのファミリーに分類できる：（1）酸性＝アスパラギン酸、グルタミン酸；(2)塩基性＝リシン、アルギニン、ヒスチジン；（3）非極性＝アラニン、バリン、ロイシン、イソロイシン、プロリン、フェニルアラニン、メチオニン、トリプトファン；ならびに(4)非荷電極性＝グリシン、アスパラギン、グルタミン、システイン、セリン、トレオニン、チロシン、フェニルアラニン、トリプトファン、さらにチロシンは、ときどき芳香族アミノ酸としても分類される。同様に、アミノ酸レパートリーは、(1)酸性＝アスパラギン酸、グルタミン酸；(2)塩基性＝リシン、アルギニン、ヒスチジン；(3)脂肪族＝グリシン、アラニン、バリン、ロイシン、イソロイシン、セリン、トレオニン：セリンとトレオニンは必要に応じて脂肪族−ヒドロキシルとして分離して分類される；(4)芳香族＝フェニルアラニン、チロシン、トリプトファン；(5)アミド＝アスパラギン、グルタミン；ならびに(6)硫黄含有＝システインおよびメチオニン（例えば、Biochemistry(2nd ed.,Stryer et al. eds. 1981)を参照。ペプチドのアミノ酸配列を変化させることにより任意の天然の酵素に対する機能的相同物（例えば得られたポリペプチドが野生型の酵素を模倣するという意味において機能的）をもたらすか否かは、活性を測定することによって容易に決定できる。１つ以上の置換がなされているポリペプチドも同じ方法で容易に評価できる。
【０１８９】
本発明は、反応中心として用いられる酵素をコードする任意の核酸のコンビナトリアル変異体(combinatorial mutant)ならびに切断変異体(truncation mutant)のセットを作成する方法を考えており、さらに、関心のある酵素活性の調節において機能的である潜在的な変異配列（例えば相同物）を同定するのに特に有用である。そのようなコンビナトリアルライブラリーをスクリーニングする目的は、例えば、プロドラッグを生物活性物質に変換させ得る新規なポリペプチドを同定することである。ある実施形態において、そのような新規なポリペプチドは、天然の酵素が変換させないようなプロドラッグを変換することができ、従って、そうでなければ本発明において使用できなかったであろう特定のプロドラッグを本発明において使用することができる。その結果、マトリックスの封入反応中心による場合を除き、in vivoにおいて生物活性物質は産生されない。細胞傷害性物質に変換されるプロドラッグは、もしそれがin vivoで安定であれば毒性を減らし得るため、そのような特定の相異に意義がある。変異体のみが選択されたプロドラッグを対応する細胞傷害性物質に変換し、いずれの天然の酵素もそのような変換を生じさせないようなカルボキシペプチドの変異体を調製するために、ADEPTにおいて部位特異的突然変異誘発を用いてきた。Smith et al. J. Biol. Chem. 272: 15804-16 (1997)を参照。単一のアミノ酸変化でさえその特異性に影響を及ぼすのに十分であり得る。従って、組合せ的に誘導した相同物は、天然型の酵素または他の生体高分子と比較して、より高い効能、または異なる特異性を有するように作成できる。
【０１９０】
本発明の１つの態様において、任意の酵素または他の関連タンパク質の相同物の集団のアミノ酸配列を、好ましくは最も相同性が高くなる様に並べる。そのような変異体の集団は、例えば１つ以上の種からの相同物を含んでいてもよい。並べた配列の各位置において現れるアミノ酸は、コンビナトリアル配列の縮退セット(degenerate set)を作成するように選択した。好ましい実施形態において、変異体の多様性のあるライブラリーが核酸レベルにおけるコンビナトリアル突然変異誘発によって作成され、さらに多様な遺伝子ライブラリーによってコードされている。例えば、潜在的な配列の縮退セットが個々のポリペプチドとしてあるいはその中に配列のセットを含む１組の大きな融合タンパク質として発現され得るように、合成オリゴヌクレオチドの混合物を遺伝子配列中に酵素的に連結させることができる。
【０１９１】
縮退オリゴヌクレオチド配列から、そのような潜在的相同物のライブラリーを作成し得る多くの方法がある。縮退遺伝子配列の化学合成は自動的DNAシンセサイザーで実施でき、その合成遺伝子をさらに適切な発現ベクターに連結させる。遺伝子の縮退セットの目的は、潜在的配列の所望のセットをコードする配列の全てを１つの混合物中において提供することである。縮退オリゴヌクレオチドの合成は、当業界で周知である。例えば、Narang Tetrahedron 39: 3 (1983)；Itakura et al. Recombinant DNA Proc 3rd Cleveland Sympos. Macromolecules 273-89 (ed. AG Walton, Amsterdam: Elsevier 1981)；Itakura et al. Nucleic Acid Res. 11: 477 (1983)を参照。そのような技術は、他のタンパク質の統制進化(directed evolution)において用いられてきた。例えば、Scott et al. Science 249: 386-90 (1990)；Roberts et al. PNAS 89: 2429-33 (1992)；Devlin et al. Science 249: 404-06 (1990)；Cwirla et al. PNAS 87: 6378-82 (1990)；ならびに米国特許出願第5,223,409号、第5,198,346号、および第5,096,815号を参照。
【０１９２】
同様に、生物活性フラグメントのスクリーニングおよび続く選択用に多様なフラグメントの集団を作成するために、コード配列フラグメントのライブラリーを反応中心としての酵素用に提供することができる。そのようなライブラリーを作成するために、化学合成を含む種々の技術が当業界で公知である。１つの実施形態において、コード配列フラグメントのライブラリーは、(i) コード配列の二本鎖PCRフラグメントを、ニッキングが分子当たり約１回のみ生じるような条件下においてヌクレアーゼで処理する；(ii)二本鎖DNAを変性させる；(iii)DNAを再結合させて、異なる切れ目が入った産物由来のセンス／アンチセンス対を含み得る二本鎖DNAを形成させる；(iv) Ｓ１ヌクレアーゼで処理して更生された複合物から１本鎖部分を除去する；(v)得られたフラグメントを発現ベクターに連結させる。この模範的方法により、N末端、C末端および種々の大きさの内部フラグメントをコードする発現ライブラリーを作成することができる。
【０１９３】
点変異またはトランケーションによって作成されるコンビナトリアルライブラリーの遺伝子産物をスクリーニングするため、およびある特性を有する遺伝子産物のためにcDNAライブラリーをスクリーニングするために、広範囲の技術が当業界で公知である。そのような技術は、通常、反応中心として関心のある任意の酵素相同物のコンビナトリアル突然変異誘発によって作成される遺伝子ライブラリーの迅速なスクリーニングに適用することができるであろう。大きな遺伝子ライブラリーをスクリーニングするために最も広く用いられている技術は、複製可能な発現ベクター中に遺伝子ライブラリーをクローニングし、得られたベクターライブラリーで適切な細胞を形質転換させ、さらに所望の活性の検出によってその産物が検出される遺伝子をコードするベクターが比較的容易に単離されるような条件下において、コンビナトリアル遺伝子を発現させることを含む。
【０１９４】
５．４．１．ADEPTのために用いられる酵素
ADEPTのために用いられている酵素は、通常、本発明において封入反応中心として用いることができる。そのような酵素は、本来、前駆体を生物活性物質に変換するため選択されたものであり、従って、本発明においても同様に有用である。そのような酵素およびそれら酵素が触媒する変換のいくつかの例が以下に示されている。米国特許出願第5,714,148号；第5,660,829号；第5,587,161号；および第5,405,990号において他の例が示されている。本発明において、ADEPTにおいて使用される酵素は、ADEPTの用途において使用されているのと同じプロドラッグと共に用いることは必ずしも必要ない。
【０１９５】
本発明の１つの態様において、アミド結合を切断する種々のペプチダーゼを反応中心として用いることができる。Jungheim et al. Chem. Rev. 94: 1553-66 (1994)を参照。１つの実施形態において、アミド結合を切断するためにプロドラッグとともにカルボキシペプチダーゼＧ２を反応中心として用いることができる。１つの生物活性物質は、アルキル化剤のナイトロジェンマスタードである。カルボキシペプチダーゼＧ２はプロドラッグのアミド結合を切断して遊離のナイトロジェンマスタードおよびグルタミン酸を産生する。Bagshawe, Br. J. Cancer 56: 531 (1987)；Bagshawe et al. Br. J. Cancer 58: 700 (1988)を参照。別の実施形態において、アミド結合を切断するためにプロドラッグと共にウシ膵臓由来のカルボキシペプチダーゼを反応中心として用いることができる。１つの実施形態において、生物活性物質は、癌化学療法に用いられるメトトレキサートであり、かつプロドラッグは例えばGlu−α−L−Ala−メトトレキサートおよびL−Glu−L−Phe−メトトレキサートのようなメトトレキサートのα−ペプチドである。Vitols et al. Pteridines 3: 125 (1992)；Kuefner et al. Biochem. 28: 2288 (1989)；Haenseler et al. Biochem. 31: 891 (1992)を参照。
【０１９６】
別の実施形態において、N−アシルアミンからアシル基を除去するためにプロドラッグと共にフザリウム・オキシスポラム(Fusarium oxysporum)由来のペニシリンVアミダーゼを反応中心として用いることができる。いくつかの実施形態において、生物活性物質は抗癌剤であるであるドキソルビシンまたはメファラン(mephalan)であり、かつプロドラッグはドキソルビシンまたはメファランのN−アシル誘導体である。Kerr et al. Cancer Immun. Immunother. 31: 202 (1990)を参照。別の実施形態において、フェニルアセトアミドを切断するためにプロドラッグと共にペニシリンGアミダーゼを反応中心として用いることができる。いくつかの実施形態において、生物活性物質はドキソルビシンまたはメファランである、かつプロドラッグはドキソルビシンまたはメファランのフェニルアセトアミド誘導体である。Kerr et al. supra.を参照。別の実施形態において、生物活性物質は強力な細胞毒素であるパリトキシンであり、かつプロドラッグはＮ−[(４’−ヒドロキシフェニル)アセチル]パリトキシンである。パリトキシンは細胞外にその効果を発揮するため、多剤耐性表現型を克服できるであろう。
【０１９７】
別の実施形態において、ウロキナーゼが反応中心となり得る。ウロキナーゼを用いてプロマイシンおよびドキソルビシンを産生している。国際特許出願第WO91/09134号を参照。別の実施形態において、特定のアミド結合を切断する種々のβ−ラクタマーゼを反応中心として用いることができる。１つの実施形態において、生物活性物質をセファロスポリンまたはセファロスポリン誘導体のＣ−３’部位に共有結合させており、例えば、エンテロバクター・クロアカエ265A由来のP99酵素またはバシラス・セレウス(B.cereus)由来の酵素のようなβ−ラクタマーゼによるプロドラッグの加水分解が遊離の生物活性物質を産生する。この方法でセファロスポリンまたはセファロスポリン誘導体に共有結合している生物活性物質として；メトトレキサート；結腸癌の治療によく用いられている５−フルオロウラシル；抗癌剤ビンブラスチンの強力なアナログLY233425；強力なビンカアルカロイドであるデスアセチルビインブラスチン(desacetylvinblastine)ヒドラジン；ナイトロジェンマスタードアルキル化剤；チオグアニン；ドキソルビシン；マイトマイシンC；および強力な抗癌剤であるカルボプラチンに基づく薬剤(carboplatinum-based drug)が挙げられる。Jungheim et al. Chem. Rev. 94: 1553-66 (1994)；Meyer et al. Antibody Immunoconjugates. Radiopharm. 3:66 (1990)；Jungheim et al. Biomed. Chem. Lett. 1: 21 (1991)；欧州特許出願第EP0382411A2号；Alexander et al. Tetrahedron Lett. 32: 3269 (1991)；欧州特許出願第EP0392745A2号；Svensson et al. Bioconj. Chem. 3: 176 (1992)；欧州特許出願第EP0484870A2号；Junghein et al. Heterocycles 35: 33 (1993)；Hanessian et al. Can. J. Chem. 71: 896 (1993)を参照。
【０１９８】
本発明の別の態様において、有機リン酸塩からリン酸を除去するためにプロドラッグと共にアルカリホスファターゼを反応中心として用いることができる。この方法で産生される生物活性物質として、エトポシド、マイトマイシンC誘導物質、ナイトロジェンマスタード誘導物質、およびドキソルビシンが挙げられる。Senter et al. Proc. Nat. Acad. Sci. U.S.A. 85: 4842 (1988)；Senter et al. Cancer Res. 49: 5789 (1989)；Senter, FASEB J. 4: 188 (1990)；Sahin et al. Cancer Res. 50: 6944 (1990)を参照。
【０１９９】
本発明の別の態様において、グリコシド結合を切断するグリコシダーゼを反応中心として用いることができる。１つの実施形態において、ナイトロジェンマスタード誘導物質、ダウノマイシン、アドリアマイシン、エピルビシンなどの生物活性物質を産生するためにβ−グルクロニダーゼを反応中心として用いている。Roffler et al. Biomed Pharmacol. 42: 2062 (1991)；Wang et al. Cancer Res. 52: 4484 (1992)；Deonarain et al. Br. J. Cancer 70: 786-94 (1994)を参照。別の実施形態において、β−グルコシダーゼは、アミグダリンをグルコース、ベンズアルデヒド、および毒性物質であるシアン化水素に変換する。別の実施形態において、ダウノルビシンを産生するためにα−ガラクトシダーゼを反応中心として用いる。Andrianomenjanahary et al. Biomed. Chem. Lett. 2: 1093 (1992)を参照。
【０２００】
本発明の別の態様において、シトシンをウラシルに変換するシトシンデアミナーゼを反応中心として用いることができる。１つの実施形態において、５−フルオロシトシンから抗癌剤５−フルオロウラシルを産生するために、パン酵母から単離したシトシンデアミナーゼを用いる。Senter et al. Bioconj. Chem. 2: 447 (1991)を参照。本発明の別の態様において、NADHのような補因子の存在を必要とするニトロレダクターゼを反応中心として用いることができる。本酵素は、５−アジリジン−２，４−ジニトロベンズアミドから５−アジリジン−４−ヒドロキシアミノ−２−ニトロベンズアミドを産生するために用いられている。Knox et al. Cancer Matathesis Rev. 12: 195 (1993)を参照。
【０２０１】
本発明の別の態様において、例えば、過酸化物、スーパーオキシド、およびヒドロキシルラジカルのような還元酸素種を産生するオキシダーゼを反応中心として用いることができる。１つの実施形態において、グルコースオキシダーゼおよびラクトペルオキシダーゼはグルコースおよびヨウ化物を過酸化水素および毒性のヨウ素に変換する。Ito et al. Bone Marrow Transplant. 6: 395-98 (1990)；Stanislawski (1989)を参照。別の実施形態において、キサンチンオキシダーゼは、キサンチンまたはヒポキサンチンから還元酸素種を産生する。Dinota et al. Bone Marrow Transplant. 6: 31-36 (1990)を参照。
【０２０２】
５．４．２．他の酵素
プロドラッグが既に特定されているADEPTに用いられる酵素に加えて、他の酵素を反応中心として用いることができる。本発明において任意の酵素を用いる際に、その酵素によってどの化合物が変換されるかを考慮する必要があるだろう。どの酵素が反応中心として封入するのに最も適切であるかは、一部は、任意のマトリックスの期待される用途に依存する。
【０２０３】
任意の用途にどの酵素が適切であるかを決定する際に、反応中心がおそらく触媒し得る異なるタイプの反応を同定しかつ考慮するのに酵素の一般的な分類を用いることができる。それらの分類として：(i)酸化還元酵素（供与体のCH−OH基において作用する；供与体のアルデヒドまたはオキソ基において作用する；供与体のCH−CH基において作用する；供与体のCH−NH(2)において作用する；供与体のCH−NH基において作用する；NADHまたはNADPHにおいて作用する；供与体としての他の窒素化合物において作用する；供与体の硫黄基において作用する；供与体のへム基において作用する；供与体としてのジフェノールおよび関連物質において作用する；受容体としての過酸化物において作用する(ペロキシダーゼ)；供与体としての水素において作用する；分子酸素を組み込んで単一の供与体において作用する；分子酸素を組み込んで対の供与体において作用する；受容体としてのスーパーオキシドラジカルにおいて作用する；金属イオンを酸化する；−CH(2)基において作用する；供与体としての還元フェレドキシンにおいて作用する；供与体としての還元フラボドキシンにおいて作用する；他の酸化還元酵素）；(ii)転移酵素（１つの炭素基を転移させる；アルデヒドまたはケトン基を転移させる；アシルトランスフェラーゼ；グリコシルトランスフェラーゼ；メチル基以外のアルキル基またはアリール基を転移させる；窒素基を転移させる；リン含有基を転移させる；硫黄含有基を転移させる；セレニウム含有基を転移させる）；
(iii)加水分解酵素（エステル結合において作用する；グリコシダーゼ；ペプチド結合において作用する(ペプチドヒドロラーゼ)；ペプチド結合以外の炭素−窒素結合において作用する；酸無水物において作用する；炭素−炭素結合において作用する ；ハロゲン結合において作用する；リン−窒素結合において作用する；硫黄−窒素結合において作用する；炭素−リン結合において作用する；硫黄−硫黄結合において作用する）；リアーゼ（炭素−炭素リアーゼ；炭素−酸素リアーゼ；炭素−窒素リアーゼ；炭素−硫黄リアーゼ；炭素−ハロゲンリアーゼ；リン−酸素リアーゼ；他のリアーゼ）；(iv)イソメラーゼ(異性化酵素)（ラセマーゼおよびエピメラーゼ；シス−トランス−イソメラーゼ；分子内酸化還元酵素；分子内転移酵素(ムターゼ)；分子内リアーゼ；他のイソメラーゼ；(v)リガーゼ（炭素−酸素結合を形成する；炭素−硫黄結合を形成する；炭素−窒素結合を形成する；炭素−炭素結合を形成する；リン酸エステル結合を形成する）。
【０２０４】
限定するものではないが、本発明において反応中心として作用し得る酵素の具体例として、アルコールデヒドロゲナーゼ(EC 1.1.1.1)、ホモセリンデヒドロゲナーゼ(EC 1.1.1.3)、(R,R)−ブタンジオールデヒドロゲナーゼ(EC 1.1.1.4)、グリセロールデヒドロゲナーゼ(EC 1.1.1.6)、グリセロール−３−リン酸デヒドロゲナーゼ(NAD+)(EC 1.1.1.8)、D−キシルロースレダクターゼ(EC 1.1.1.9)、L−キシルロースレダクターゼ(EC 1.1.1.10)、L−イジトールデヒドロゲナーゼ(EC 1.1.1.14)、マンニトール−１−リン酸デヒドロゲナーゼ(EC 1.1.1.17)、ミオイノシトール−2−デヒドロゲナーゼ(EC 1.1.1.18)、アルデヒドレダクターゼ(EC 1.1.1.21)、キナ酸デヒドロゲナーゼ(EC 1.1.1.24)、シキミ酸デヒドロゲナーゼ(EC 1.1.1.25)、グリオキシル酸デヒドロゲナーゼ(EC 1.1.1.26)、L−乳酸デヒドロゲナーゼ(EC 1.1.1.27)、D−乳酸デヒドロゲナーゼ(EC 1.1.1.28)、グリセリン酸デヒドロゲナーゼ(EC 1.1.1.29)、３−ヒドロキシ酪酸デヒドロゲナーゼ(EC 1.1.1.30)、３−ヒドロキシイソ酪酸デヒドロゲナーゼ(EC 1.1.1.31)、３−ヒドロキシアシル−CoAデヒドロゲナーゼ(EC 1.1.1.35)、リンゴ酸デヒドロゲナーゼ(EC 1.1.1.37)、リンゴ酸デヒドロゲナーゼとアスパラギン酸アミノトランスフェラーゼ(EC 1.1.1.37＆2.6.1.1)、リンゴ酸デヒドロゲナーゼとクエン酸シンターゼ(EC 1.1.1.37&4.1.3.7)、リンゴ酸デヒドロゲナーゼ(脱炭酸反応)(EC 1.1.1.39)、リンゴ酸デヒドロゲナーゼ(オキサロ酢酸脱炭酸反応)(NADP+)(EC 1.1.1.40)、イソクエン酸デヒドロゲナーゼ(NADP+)(EC 1.1.1.42)、ホスホグルコン酸デヒドロゲナーゼ(EC 1.1.1.44)、グルコースデヒドロゲナーゼ(EC 1.1.1.47)、ガラクトースデヒドロゲナーゼ(EC 1.1.1.48)、グルコース−６−リン酸デヒドロゲナーゼ(EC 1.1.1.49)、グルコース−６−リン酸デヒドロゲナーゼと６−ホスホグルコノラクトナーゼ(EC 1.1.1.49&3.1.1.31)、３−ヒドロキシステロイドデヒドロゲナーゼ(EC 1.1.1.50)、３（または17）−ヒドロキシステロイドデヒドロゲナーゼ(EC 1.1.1.51)、ラクトアルデヒドレダクターゼ(NADPH)(EC 1.1.1.55)、リビトールデヒドロゲナーゼ(EC 1.1.1.56)、３−ヒドロキシプロピオン酸デヒドロゲナーゼ(EC 1.1.1.59)、２−ヒドロキシ−３−オキソプロピオン酸レダクターゼ(EC 1.1.1.60)、４−ヒドロキシ酪酸デヒドロゲナーゼ(EC 1.1.1.61)、エストラジオール17−デヒドロゲナーゼ(EC 1.1.1.62)、マンニトールデヒドロゲナーゼ(EC 1.1.1.67)、グルコン酸５−デヒドロゲナーゼ(EC 1.1.1.69)、グリセロールデヒドロゲナーゼ(NADP+)(EC 1.1.1.72)、グリオキシル酸レダクターゼ(NADP+)(EC1.1.1.79)、アリールアルコールデヒドロゲナーゼ(EC 1.1.1.90)、ホスホグリセリン酸デヒドロゲナーゼ(EC 1.1.1.95)、ジヨードフェニルピルビン酸レダクターゼ(EC 1.1.1.96)、３−ヒドロキシベンジルアルコールデヒドロゲナーゼ(EC 1.1.1.97)、３−オキソアシル−[アシル−キャリアータンパク質]レダクターゼ(EC 1.1.1.100)、カルニチンデヒドロゲナーゼ(EC 1.1.1.108)、インドール乳酸デヒドロゲナーゼ(EC 1.1.1.110)、グルコースデヒドロゲナーゼ(NADP+)(EC 1.1.1.119)、フルクトース５−デヒドロゲナーゼ(NADP+)(EC 1.1.1.124)、２−デオキシ−Ｄ−グルコン酸デヒドロゲナーゼ(EC 1.1.1.125)、L−トレオニン酸デヒドロゲナーゼ(EC 1.1.1.129)、ソルビトール−６−リン酸デヒドロゲナーゼ(EC 1.1.1.140)、15−ヒドロキシプロスタグランジンデヒドロゲナーゼ(NAD+)(EC 1.1.1.141)、21−ヒドロキシステロイドデヒドロゲナーゼ(NAD+)(EC 1.1.1.150)、セピアプテリンレダクターゼ(EC 1.1.1.153)、コニフェリルアルコールデヒドロゲナーゼ(EC 1.1.1.194)、(R)−２−ヒドロキシグルタル酸デヒドロゲナーゼ(EC 1.1.1.a)、ソルビトール−６−リン酸デヒドロゲナーゼ(NADP+)(EC 1.1.1.b)、グルコン酸２−デヒドロゲナーゼ(EC 1.1.99.3)、乳酸−リンゴ酸トランスヒドロゲナーゼ(EC 1.1.99.7)、グルコシド３−デヒドロゲナーゼ(EC 1.1.99.13)、ギ酸デヒドロゲナーゼ(EC 1.2.1.2)、アセトアルデヒドデヒドロゲナーゼ(アセチル化する)(EC 1.2.1.10)、アスパラギン酸−セミアルデヒドデヒドロゲナーゼ(EC 1.2.1.11)、グリセルアルデヒド−３−リン酸デヒドロゲナーゼ(EC 1.2.1.12)、グリセルアルデヒド−３−リン酸デヒドロゲナーゼとホスホグリサリン酸キナーゼ(EC 1.2.1.12&2.7.2.3)、グリオキシル酸デヒドロゲナーゼ(アシル化する)(EC 1.2.1.17)、ギ酸デヒドロゲナーゼ(NADP+)(EC 1.2.1.43)、コハク酸デヒドロゲナーゼ(EC 1.3.99.1)、ブチリル−CoAデヒドロゲナーゼ(EC 1.3.99.2)、ジヒドロオロチン酸デヒドロゲナーゼ(EC 1.3.99.11)、アラニンデヒドロゲナーゼ(EC 1.4.1.1)、グルタミン酸デヒドロゲナーゼ(NADP+)(EC 1.4.1.4)、ロイシンデヒドロゲナーゼ(EC 1.4.1.9)、グリシンデヒドロゲナーゼ(EC 1.4.1.10)、Ｌ−エリスロ−３，５−ジアミノヘキサン酸デヒドロゲナーゼ(EC 1.4.1.11)、２，４−ジアミノペンタン酸デヒドロゲナーゼ(EC 1.4.1.12)、ピロリン−２−カルボキシル酸レダクターゼ(EC 1.5.1.1)、ピロリン−５−カルボキシル酸レダクターゼ(EC 1.5.1.2)、ジヒドロ葉酸レダクターゼ(EC 1.5.1.3)、メチレンテトラヒドロ葉酸デヒドロゲナーゼ(NADP+)(EC 1.5.1.5)、Ｄ−オクトピンデヒドロゲナーゼ(EC 1.5.1.11)、メチレンテトラヒドロ葉酸デヒドロゲナーゼ(NAD+)(EC 1.5.1.15)、アラノピンデヒドロゲナーゼ(EC 1.5.1.17)、１−ピペリジン−２−カルボキシル酸レダクターゼ(EC 1.5.1.21)、NAD(P)+トランスヒドロゲナーゼ(EC 1.6.1.1)、グルタチオンレダクターゼ(FADH2)(EC 1.7.99.5)、チオレドキシンレダクターゼ(NADPH)(EC 1.6.4.5)、NADHデヒドロゲナーゼ(EC 1.6.99.3)、５．１０−メチレンテトラヒドロ葉酸レダクターゼ(FADH2)(EC 1.7.99.5)、ジヒドロリポアミドデヒドロゲナーゼ(EC 1.8.1.4)、グルタチオン−CoA−グルタチオントランスヒドロゲナーゼ(EC 1.8.4.3)、シトクロム−ｃオキシダーゼ(EC 1.9.3.1)、水素デヒドロゲナーゼ(EC 1.12.1.2)、セチン(thetin)−ホモシステインS−メチルトランスフェラーゼ(EC 2.1.1.3)、ホモシステインS−メチルトランスフェラーゼ(EC 2.1.1.10)、チミジル酸シンターゼ(EC 2.1.1.45)、グリシンヒドロキシメチルトランスフェラーゼ(EC 2.1.2.1)、グリシンホルムイミノトランスフェラーゼ(EC 2.1.2.4)、グルタミン酸ホルムイミノトランスフェラーゼ(EC 2.1.2.5)、D−アラニン２−ヒドロキシメチルトランスフェラーゼ(EC 2.1.2.7)、アミノメチルトランスフェラーゼ(EC 2.1.2.10)、メチルマロニル−CoAカルボキシトランスフェラーゼ(EC 2.1.3.1)、オルニチンカルバモイルトランスフェラーゼ(EC 2.1.3.3)、オキサミド酸カルバモイルトランスフェラーゼ(EC 2.1.3.5)、グリシンアミジノトランスフェラーゼ(EC 2.1.4.1)、トランスケトラーゼ(EC 2.2.1.1)、トランスアルドラーゼ(EC 2.2.1.2)、イミダゾールN−アセチルトランスフェラーゼとリン酸アセチルトランスフェラーゼ(EC 2.3.1.2&2.3.1.8)、アリールアミンN−アセチルトランスフェラーゼ(EC 2.3.1.5)、コリンO−アセチルトランスフェラーゼ(EC 2.3.1.6)、カルニチンO−アセチルトランスフェ��ーゼ(EC 2.3.1.7)、リン酸アセチルトランスフェラーゼ(EC 2.3.1.8)、リン酸アセチルトランスフェラーゼとギ酸C−アセチルトランスフェラーゼ(EC 2. 3.1.8&2.3.1.54)、リン酸アセチルトランスフェラーゼと酢酸キナーゼ(EC 2.3.1.8&2.7.2.1)、アセチル−CoA C−アセチルトランスフェラーゼ(EC 2.3.1.9)、カルニチンO−パルミトイルトランスフェラーゼ(EC 2.3.1.21)、グルタミン酸N−アセチルトランスフェラーゼ(EC 2.3.1.35)、[アシル−キャリアータンパク質]S−アセチルトランスフェラーゼ(EC 2.3.1.38)、[アシル−キャリアータンパク質]S−マロニルトランスフェラーゼ(EC 2.3.1.39)、ギ酸C−アセチルトランスフェラーゼ(EC 2.3.1.54)、スクロースホスホリラーゼ(EC 2.4.1.7)、マルトースホスホリラーゼ(EC 2.4.1.8)、レバンスクラーゼ(EC 2.4.1.10)、スクロースシンターゼ(EC 2.4.1.13)、スクロースリン酸シンターゼ(EC 2.4.1.14)、−トレハロースリン酸シンターゼ(UDP形成)(EC 2.4.1.15)、セロビオースホスホリラーゼ(EC 2.4.1.20)、ラミナリビオースホスホリラーゼ(EC 2.4.1.31)、−トレハロースホスホリラーゼ(EC 2.4.1.64)、ガラクチノールラフィノースガラクトシルトランスフェラーゼ(EC 2.4.1.67)、シナピン酸１−グルコシルトランスフェラーゼ(EC 2.4.1.120)、プリン−ヌクレオシドホスホリラーゼ(EC 2.4.2.1)、プリン−ヌクレオシドホスホリラーゼとピリミジン−ヌクレオシドホスホリラーゼ(EC 2.4.2.1&2.4.2.2)、ピリミジン−ヌクレオシドホスホリラーゼ(EC 2.4.2.2)、ウリジンホスホリラーゼ(EC 2.4.2.3)、ヌクレオシドデオキシリボシルトランスフェラーゼ(EC 2.4.2.6)、アデニンホスホリボシルトランスフェラーゼ(EC 2.4.2.7)、ヒポキサンチンホスホリボシルトランスフェラーゼ(EC 2.4.2.8)、オロチン酸ホスホリボシルトランスフェラーゼ(EC 2.4.2.10)、グアノシンホスホリラーゼ(EC 2.4.2.15)、チアミンピリジニラーゼ(EC 2.5.1.2)、チアミン−リン酸ピロホスホリラーゼ(EC 2.5.1.3)、アスパラギン酸トランスアミナーゼ(EC 2.6.1.1)、リンゴ酸デヒドロゲナーゼとアスパラギン酸トランスアミナーゼ(EC 1.1.1.37&2.6.1.1)、アラニントランスアミナーゼ(EC 2.6.1.2)、ヒスチジノール−リン酸トランスアミナーゼ(EC 2.6.1.9)、オルニチン−オキソ−酸トランスアミナーゼ(EC 2.6.1.13)、グルタミン−ピルビン酸アミノトランスアミナーゼ(EC 2.6.1.15)、スクシニルジアミノピメリン酸トランスアミナーゼ(EC 2.6.1.17)、−アラニン−ピルビン酸トランスアミナーゼ(EC 2.6.1.18)、４−アミノ酪酸トランスアミナーゼ(EC 2.6.1.19)、Ｄ−アラニントランスアミナーゼ(EC 2.6.1.21)、ピリドキサミン−ピルビン酸トランスアミナーゼ(EC 2.6.1.30)、dTDP−４−アミノ−４，６−ジデオキシ−Ｄ−グルコーストランスアミナーゼ(EC 2.6.1.33)、グリシン−オキサロ酢酸トランスアミナーゼ(EC 2.6.1.35)、２−アミノアジピン酸トランスアミナーゼ(EC 2.6.1.39)、セリン−ピルビン酸トランスアミナーゼ(EC 2.6.1.51)、ホスホセリントランスアミナーゼ(EC 2.6.1.52)、ヘキソキナーゼ(EC 2.7.1.1)、ガラクトキナーゼ(EC 2.7.1.6)、６−ホスホフルクトキナーゼ(EC 2.7.1.11)、NAD+キナーゼ(EC 2.7.1.23)、デホスホ−CoAキナーゼ(EC 2.7.1.24)、グリセロールキナーゼ(EC 2.7.1.30)、プロテインキナーゼ(EC 2.7.1.37)、ピルビン酸キナーゼ(EC 2.7.1.40)、１−ホスファチジルイノシトールキナーゼ(EC 2.7.1.67)、ピロリン酸−セリンホスホトランスフェラーゼ(EC 2.7.1.80)、ピロリン酸−フルクトース−６−リン酸１−ホスホトランスフェ���ーゼ(EC 2.7.1.90)、酢酸キナーゼ(EC 2.7.2.1)、カルバミン酸キナーゼ(EC 2.7.2.2)、ホスホグリセリン酸キナーゼ(EC 2.7.2.3)、グリセルアルデヒド−３−リン酸デヒドロゲナーゼとホスホグリセリン酸キナーゼ(EC 1.2.1.12&2.7.2.3)、アスパラギン酸キナーゼ(EC 2.7.2.4)、グアニジノ酢酸キナーゼ(EC 2.7.3.1)、クレアチンキナーゼ(EC 2.7.3.2)、クレアチンキナーゼとミオシンATPase(EC 2.7.3.2 & 3.6.1.32)、アルギニンキナーゼ(EC 2.7.3.3)、タウロシアミンキナーゼ(EC 2.7.3.4)、ロンブリシン(lombricine)キナーゼ(EC 2.7.3.5)、ホスホメバロン酸キナーゼ(EC 2.7.4.2)アデニル酸キナーゼ(EC 2.7.4.3)、ヌクレオシド−リン酸キナーゼ(EC 2.7.4.4)、ヌクレオシド−二リン酸キナーゼ(EC 2.7.4.6)、グアニル酸キナーゼ(EC 2.7.4.8)、ニクレオシド−三リン酸アデニル酸キナーゼ(EC 2.7.4.10)、(デオキシ)ヌクレオシド−リン酸キナーゼ(EC 2.7.4.13)、シチジル酸キナーゼ(EC 2.7.4.14)、リボース−リン酸ピロホスホキナーゼ(EC 2.7.6.1)、ニコチンアミド−ニクレオチドアデニルトランスフェラーゼ(EC 2.7.7.1)、硫酸アデニルトランスフェラーゼ(EC 2.7.7.4)、硫酸アデニルトランスフェラーゼと無機ピロホスファターゼ(EC 2.7.7.4&3.6.1.1)、DNA依存性DNAポリメラーゼ(EC 2.7.7.7)、UDP−グルコース−１−リン酸ウリジルトランスフェラーゼ(EC 2.7.7.9)、UDP−グルコース−ヘキソース−１−リン酸ウリジルトランスフェラーゼ(EC 2.7.7.9)、UDP−グルコース−ヘキソース−１−リン酸ウリジルトランスフェラーゼとUDP−グルコース(EC 2.7.7.12&5.1.3.2)、マンノース−１−リン酸グアニルトランスフェラーゼ(EC 2.7.7.13)、エタノールアミン−リン酸シチジルトランスフェラーゼ(EC 2.7.7.14)、コリン−リン酸シチジルトランスフェラーゼ(EC 2.7.7.15)、UDP−N−アセチルグルコサミンピロホスホリラーゼ(EC 2.7.7.23)、グルコース−１−リン酸チミジルトランスフェラーゼ(EC 2.7.7.24)、グルコース−１−リン酸アデニルトランスフェラーゼ(EC 2.7.7.27)、グルコース−１−リン酸シチジルトランスフェラーゼ(EC 2.7.7.33)、グルコース−１−リン酸グアニルトランスフェラーゼ(EC 2.7.7.34)、[グルタミン酸−アンモニア−リガーゼ]アデニルトランスフェラーゼ(EC 2.7.7.42)、グルクロン酸−１−リン酸ウリジリルトランスフェラーゼ(EC 2.7.7.44)、ピルビン酸オルトリン酸ジキナーゼ(EC 2.7.9.1)、アリールスルホトランスフェラーゼ(EC 2.8.2.1)、３−オキソ酸CoA−トランスフェラーゼ(EC 2.8.3.5)、酢酸CoA−トランスフェラーゼ(EC 2.8.3.8)、トリアシルグリセロールリパーゼ(EC 3.1.1.3)、アセチルコリンステラーゼ(EC 3.1.1.7)、レチニル−パルミチン酸エステラーゼ(EC 3.1.1.21)、グルコース−６−リン酸デヒドロゲナーゼと６−ホスホグルクノラクトナーゼ(EC 1.1.1.49&3.1.1.31)、アルカリホスファターゼ(EC 3.1.3.1)、酸ホスファターゼ(EC 3.1.3.2)、ホスホセリンホスファターゼ(EC 3.1.3.3)、５’−ヌクレオシダーゼ(EC 3.1.3.5)、フルクトース−バイホスファターゼ(EC 3.1.3.11)、ホスホジエステラーゼI(EC 3.1.4.1)、３’，５’−サイクリック−ヌクレオチドホスホジエステラーゼ(EC 3.1.4.17)、ホスホヒドロラーゼ(未分類)(EC 3.1.4.a)、リボヌクレアーゼＴ２(EC 3.1.27.12)、膵臓リボヌクレアーゼ(EC 3.1.27.5)、リボヌクレアーゼ(未分類)(EC 3.1.27.a)、シクロマルトデキストリングルカノトランスフェラーゼと−アミラーゼ(EC 2.4.1.19&3.2.1.1)、アミラーゼ(EC 3.2.1.2)、グルカン１，４−グルコシダーゼ(EC 3.2.1.3)、オリゴ−１，６−グ���コシダーゼ(EC 3.2.1.10)、−グルコシダーゼ(EC 3.2.1.20)、−グルコシダーゼ(EC 3.2.1.21)、−ガラクトシダーゼ(EC 3.2.1.23)、−マンノシダーゼ(EC 3.2.1.24)、−フルクトフラノシダーゼ(EC 3.2.1.26)、−デキストリンエンド−１，６−グルコシダーゼ(EC 3.2.1.41)、AMP−ヌクレオシダーゼ(EC 3.2.2.4)、NAD+ヌクレオシダーゼ(EC 3.2.2.5)、NAD(P)+ヌクレオシダーゼ(EC 3.2.2.6)、アデノシンヌクレオシダーゼ(EC 3.2.2.7)、アデノシルホモシステイナーゼ(EC 3.3.1.1)、ロイシンアミノペプチダーゼ(EC 3.4.11.1)、ジペプチヂル−ペプチダ−ゼI(EC 3.4.14.1)、カルボキシペプチダーゼA(EC 3.4.17.1)、gly−Xカルボキシペプチダーゼ(EC 3.4.17.4)、−gly−Xカルボキシペプチダーゼ(EC 3.4.19.9)、キモトリプシン(EC 3.4.21.1)、トリプシン(EC 3.4.21.4)、パパイン(EC 3.4.22.2)、ペプシンA(EC 3.4.23.1)、キモシン(EC 3.4.23.4)、サーモリシン(EC 3.5.1.5)、アスパラギナーゼ(EC 3.5.1.1)、グルタミナーゼ(EC 3.5.1.2)、ウレアーゼ(EC 3.5.1.5)、ペニシリンアミダーゼ(EC 3.5.1.11)、アミノアシラーゼ(EC 3.5.1.14)、パントテナーゼ(EC 3.5.1.22)、Ｎ−メチル−２−オキソグルタミン酸ヒドロラーゼ(EC 3.5.1.36)、ジヒドロオロターゼ(EC 3.5.2.3)、カルボキシメチルヒダントイナーゼ(EC 3.5.2.4)、−ラクタマーゼ(EC 3.5.2.6)、アルギナーゼ(EC 3.5.3.1)、アラントイカーゼ(EC 3.5.3.4)、アルギニンデイミナーゼ(EC 3.5.3.6)、アデノシンデアミナーゼ(EC 3.5.4.4)、シチジンデアミナーゼ(EC 3.5.4.5)、AMPデアミナーゼ(EC 3.5.4.6)、メチレンテトラヒドロ葉酸シクロヒドロラーゼ(EC 3.5.4.9)、無機ピロホスファターゼ(EC 3.6.1.1)、硫酸アデニルトランスフェラーゼと無機ピロホスファターゼ(EC 2.7.7.4&3.6.1.1)、トリメタホスファターゼ(EC 3.6.1.2)、ヌクレオチドピロホスファターゼ(EC 3.6.1.9)、ミオシンATPase(EC 3.6.1.32)、クレアチンキナーゼとミオシンATPase(EC 2.7.3.2&3.6.1.32)、Ca2+輸送ATPase(EC 3.6.1.38)、キモトリプシン(EC 3.4.21.1)、サーモリシン(EC 3.4.24.4)、ホスホエノールピルビン酸カルボキシキナーゼ(GTP)(EC 4.1.1.32)、ホスホエノールピルビン酸カルボキシキナーゼ(二リン酸)(EC 4.1.1.38)、リブロース−二リン酸カルボキシラーゼ(EC 4.1.1.39)、ケトテトラオース−リン酸アルドラーゼ(EC 4.1.2.2)、デオキシリボース−リン酸アルドラーゼ(EC 4.2.1.4)、フルクトース−二リン酸アルドラーゼ(EC 4.1.2.13)、フルクトース−二リン酸アルドラーゼとトリオース−リン酸イソメラーゼ(EC 4.1.2.13&5.3.1.1)、２−デヒドロ−３−デオキシホスホグルコン酸アルドラーゼ(EC 4.1.2.14)、L−フクロース−リン酸アルドラーゼ(EC 4.1.2.17)、２−デヒドロ−３−デオキシ−L−ペントン酸(pentonate)アルドラーゼ(EC 4.1.2.18)、ラムロース(rhamnulose)−１−リン酸アルドラーゼ(EC 4.1.2.19)、２−デヒドロ−３−デオキシ−６−ホスホガラクトン酸アルドラーゼ(EC 4.1.2.21)、Ｄ−アラビノ−３−ヘキスロースリン酸ホルムアルデヒドリアーゼ(EC 4.1.2.a)、イソクエン酸リアーゼ(EC 4.1.3.1)、リンゴ酸シンターゼ(EC 4.1.3.2)、N−アセチルノイラミン酸リアーゼ(EC 4.1.3.3)、クエン酸(プロ−3S)−リアーゼ(EC 4.1.3.6)、クエン酸(si)−シンターゼ(EC 4.1.3.7)、クエン酸(si)−シンターゼとリンゴ酸デヒドロゲナーゼ(EC 4.1.3.6&1.1.1.37)、ATPクエン酸(プロ−3S)−リアーゼ(EC 4.1.3.8)、４−ヒドロキシ−２−オキオグルタル酸アルドラーゼ(EC 4.1.3.16)、シトラマル酸リアーゼ(EC 4.1.3.22)、マリル(malyl)−CoAリアーゼ(EC 4.1.3.24)、２，３−ジメチルリンゴ酸リアーゼ(EC 4.1.3.32)、トリプトフ��ナーゼ(EC 4.1.99.1)、フマル酸ヒドラターゼ(EC 4.2.1.2)、アコニット酸ヒドラターゼ(EC 4.2.1.3)、３−デヒドロキナ酸デヒドラターゼ(EC 4.2.1.10)、ホスホプルビン酸ヒドラターゼ(EC 4.2.1.11)、エノイル−CoAヒドラターゼ(EC 4.2.1.17)、トリプトファンシンターゼ(EC 4.2.1.20)、マレイン酸ヒドラターゼ(EC 4.2.1.31)、(S)−２−メチルマレイン酸デヒドラターゼ(EC 4.2.1.34)、 (R)−２−メチルマレイン酸デヒドラターゼ(EC 4.2.1.35)、D−グルタミン酸シクラーゼ(EC 4.2.1.48)、ウロカニン酸ヒドラターゼ(EC4.2.1.49)、クロトノイル−[アシル−キャリアータンパク質]ヒドラターゼ(EC4.2.1.58)、ジメチルマレイン酸ヒドラターゼ(EC 4.2.1.85)、３−ヒドロキシブチリル−CoAデヒドラターゼ(EC 4.2.1.a)、アスパラギン酸アンモニア−リアーゼ(EC 4.3.1.1)、メチルアスパラギン酸アンモニア−リアーゼ(EC 4.3.1.2)、ヒスチジンアンモニア−リアーゼ(EC 4.3.1.3)、フェニルアラニンアンモニア−リアーゼ(EC 4.3.1.5)、−アラニル−CoAアンモニアリアーゼ(EC 4.3.1.6)、アルギノコハク酸リアーゼ(EC 4.3.2.1)、アデニロコハク酸リアーゼ(EC 4.3.2.2)、ウレイドグリコール酸リアーゼ(EC 4.3.2.3)、ラクトイルグルタチオンリアーゼ(EC 4.4.1.5)、アデニルシクラーゼ(EC 4.6.1.1)、アラニンラセマーゼ(EC 5.1.1.1)、グルタミン酸ラセマーゼ(EC 5.1.1.3)、リシンラセマーゼ(EC 5.1.1.5)、ジアミノピメリン酸エピメラーゼ(EC 5.1.1.7)、４−ヒドロキシプロリンエピメラーゼ(EC 5.1.1.8)、アミノ酸ラセマーゼ(EC5.1.1.10)、リブロースリン酸３−エピメラーゼ(EC 5.1.3.1)、UDP−グルコース４−エピメラーゼ(EC 5.1.3.2)、UDP−グルコース４−エピメラーゼとUDP−グルコース−ヘキソース１−リン酸(EC 5.1.3.2&2.7.7.12)、L−リブロース−リン酸４−エピメラーゼ(EC 5.1.3.4)、UDP−アラビノース４−エピメラーゼ(EC 5.1.3.5)、UDP−グルクロン酸４−エピメラーゼ(EC 5.1.3.6)、N−アセチルグルコサミン２−エピメラーゼ(EC 5.1.3.8)、Ｎ−アシルグルコサミン−６−リン酸２−エピメラーゼ(EC 5.1.3.9)、CDP−アベクオースエピメラーゼ(EC 5.1.3.10)、グルコース−６−リン酸１−エピメラーゼ(EC 5.1.3.15)、GDP−D−マンノース３，５−エピメラーゼ(EC 5.1.3.18)、メチルマロニル−CoAエピメラーゼ(EC 5.1.99.1)、レチナールイソメラーゼ(EC 5.2.1.3)、リノレイン酸イソメラーゼ(EC 5.2.1.5)、トリオース−リン酸イソメラーゼ(EC 5.3.1.1)、トリオース−リン酸イソメラーゼとフルクトース−二リン酸アルドラーゼ(EC 5.3.1.1&4.1.2.13)、エリスロースイソメラーゼ(EC 5.3.1.2)、アラビノースイソメラーゼ(EC 5.3.1.3)、L−アラビノースイソメラーゼ(EC 5.3.1.4)、キシロースイソメラーゼ(EC 5.3.1.5)、リボース−５−リン酸イソメラーゼ(EC 5.3.1.6)、マンノースイソメラーゼ(EC 5.3.1.7)、マンノース−６−リン酸イソメラーゼ(EC 5.3.1.8)、グルコース−６−リン酸イソメラーゼ(EC 5.3.1.9)、グルコサミン−６−リン酸イソメラーゼ(EC 5.3.1.10)、グルクロン酸イソメラーゼ(EC 5.3.1.12)、アラビノース−５−リン酸イソメラーゼ(EC 5.3.1.13)、L−ラムノースイソメラーゼ(EC 5.3.1.14)、D−リキソースケトール−イソメラーゼ(EC 5.3.1.15)、リボースイソメラーゼ(EC 5.3.1.20)、L−マンノースケトール−イソメラーゼ(EC 5.3.1.a)、ホスホ−３−ヘキスロイソメラーゼ(EC 5.3.1.b)、フェニルピルビン酸トートメラーゼ(EC 5.3.2.2)、イソペンテニル−ニリン酸−イソメラーゼ(EC 5.3.3.2)、メチルイタコン酸−イソメラーゼ(EC 5.3.3.6)、ホスホグリセリン酸ムター���(EC5.4.2.1)、ホスホグルコムターゼ(EC 5.4.2.2)、ホスホアセチルグルコサミンムターゼ(EC 5.4.2.3)、−ホスホグルコムターゼ(EC 5.4.2.6)、ホスホペントムターゼ(EC 5.4.2.7)、ホスホマンノムターゼ(EC 5.4.2.8)、リシン２，３−アミノムターゼ(EC 5.4.3.2)、Ｄ−オルニチン４，５−アミノムターゼ(EC 5.4.3.5)、メチルアスパラギン酸ムターゼ(EC 5.4.99.1)、メチルマロニル−CoAムターゼ(EC 5.4.99.2)、２−メチレングルタル酸ムターゼ(EC 5.4.99.4)、ムコン酸シクロイソメラーゼ(EC 5.5.1.1)、テトラヒドロキシプテリジンシクロイソメラーゼ(EC 5.5.1.3)、カルコンイソメラーゼ(EC 5.5.1.6)、バリン−tRNAリガーゼ(EC 6.1.1.9)、酢酸−CoAリガーゼ(EC 6.2.1.1)、酪酸−CoAリガーゼ (EC 6.2.1.2)、クエン酸−CoAリガーゼ(GDP形成)(EC 6.2.1.4)、クエン酸−CoAリガーゼ(ADP形成)(EC 6.2.1.5)、グルタミン酸−アンモニアリガーゼ(EC 6.3.1.2)、ギ酸−テトラヒドロ葉酸リガーゼ(EC 6.3.4.3)、アデニロクエン酸シンターゼ(EC 6.3.4.4)、アルギノクエン酸シンターゼ(EC 6.3.4.5)、ピルビン酸カルボキシラーゼ(EC 6.4.1.1)、プロパノイル−CoAカルボキシラーゼ(EC 6.4.1.3)、ヘモグロビン、チロシンヒドロキシラーゼ、プロホルモンコンバーターゼ(prohormone convertase)、bcl−２、ドーパデカルボキシラーゼ、およびドーパミンβ−ヒドロキシラーゼが挙げられる。
【０２０５】
５．４．３．封入反応中心の測定法
反応中心が、封入された状態でプロドラッグを生物活性物質に変換する能力を保持しているか否かを確認するために多数の方法を利用できる。当業者は必要であれば、封入反応中心を測定するために、自由な溶液中の反応中心を測定するのに開発された任意の標準方法を修正することが可能であろう。例えば、もしマトリックスが、シリカベースのゾル−ゲルマトリックスがそうであるように透明であれば、固形物質のための標準の可視的およびUV−Vis技術を用いることができる。Yamamka et al. J. Sol-Gel sci.& tech 7: 117-21 (1996)を参照。もし反応中心が例えば遷移金属のようなレドックス活性中心(redox active center)である場合は、EPRのような他の分光分析を用いることができる。Lin et al. J. Sol-Gel sci.& tech 7: 19-26 (1996)を参照。以下にプロドラッグのために記載するように、反応中心活性の測定は、しばしば反応物質と生成物を測定することを含み、かつ溶液技術を適用することができる。あるいは、任意の封入反応中心活性の測定として、任意の反応中心に含まれている補酵素、補因子、または他の反応物質をモニターしても差し支えない。
【０２０６】
そのような測定から、封入反応中心のための反応速度を決定することが可能でなければならない。通常、酵素の反応速度は、ミカエリス−メンテンの式で表される。Zubay et al. Biochemistry 137-141 (1983)を参照。封入反応中心の見かけのミカエリス定数(Km)を決定することができる。Dosoretz et al. J. Sol-Gel sci.& tech 7: 7-11 (1996)を参照。封入されていない反応中心のKmと封入反応中心のKmとを比較することができる。ある実施形態において、Km(封入されていない)／Km(封入されている)は１より大きくても差し支えない。Dosoretz et al. supra.を参照。別の実施形態において、その比は１より小さくても差し支えない。Venton et al. Biochim Biophys Acta 1250: 117-25 (1995)を参照。本発明は、100、10、５、１、0.5、0.1、0.05、0.01、および0.001の比率を考えている。もちろん、任意のそれら比率を決定するために、反応の条件は可能な限り同一に維持する必要がある。
【０２０７】
反応中心を封入することにより、反応中心の新規な測定法の設計が可能となる。例えば、封入第一反応中心の活性測定に役立つように、第二反応中心を封入することができる。Yamankaらは、シュウ酸オキシダーゼおよびペロキシダーゼの両方の封入を報告している。シュウ酸、水、およびO2からシュウ酸オキダーゼにより形成される過酸化水素を用いて、ペロキシダーゼが２つの色素前駆物質を検出可能な色素に変換する。Yamanka et al. J. Sol-Gel sci.& tech 7:117-21(1996)を参照。従って、ゾル−ゲルマトリックス中のペロキシダーゼは、シュウ酸オキシダーゼの反応速度を測定するのを助ける。Yamanka らは、高グリシン血症、低グリシン尿症、および高シュウ酸尿症の場合に、本酵素系がシュウ酸分泌低下の診断として有用であると報告している。Ngo et al. Anal. Biochem. 105: 389 (1980)を参照。
【０２０８】
５．５．プロドラッグ
５．５．１．本発明が考えているプロドラッグ
種々の物質または化合物を本発明においてプロドラッグとして用いることができる。多くのそのようなプロドラッグは、可能な反応中心および本発明の用途等を考える際に他で検討している。反応中心によって生物活性化合物に変換され得る適切なプロドラッグが調製可能である限り、生物学的に活性な任意の化合物をプロドラッグとして本発明において使用することができる。本発明のマトリックスは、経口摂取または移植によって投与することができる。もし移植が望ましい場合には、皮下に移植し、人工的補助物の一部分を構成し、またはヒトの体の腔(cavity of the human body)に挿入することができる。シリンジを用いた皮下移植は、マトリックスを直接皮下組織に注入することにより実施する。したって、本発明のマトリックスは、生理的緩衝液中に懸濁させ、さらにシリンジを介して所望の部位に移植することができる。特定の場合において、もし反応中心が反応の際にプロドラッグの生物活性を調節するのであれば、生物活性物質それ自体を本発明においてプロドラッグとして用いることができる。
【０２０９】
どのプロドラッグが本発明の任意の用途に適切であるかを決定するのに、当業者によって多くの比較検討がなされるであろう。例えば、プロドラッグの変換に関して高い活性を有するような反応中心とプロドラッグとを適合させる必要があるだろう。あるいは、プロドラッグの選択の際に、例えば生物活性物質ドーパミンを産生するためのプロドラッグL−ドーパの線状体における使用のように、患者のどの部位に得られたマトリックスを投与するかを考慮することが重要であろう。別の考慮すべきことは、任意のプロドラッグの物理的大きさであり、プロドラッグとして作用するためには、反応中心によって生物活性物質に変換されるようにプロドラッグがマトリックス中に分散することが必要であろう。（あるいは、反応中心がマトリックス表面に位置しており、その場合にはプロドラッグの変換のために分散は必要ない。）しかしながら、抗体でさえ本発明のマトリックス中に分散することが観察されており、従って少なくとも抗体程度の大きさの任意のプロドラッグを本発明において用いることができる。本発明のマトリックスの調製において述べたように、反応中心の物理的大きさは、浸出を防ぐために、対応するプロドラッグの大きさよりも確実に大きいことが必要であろう。しかしながら、例えば、反応中心がマトリックスに共有結合して任意の物質の浸出を防ぐことができ、あるいは起こり得る浸出がマトリックスの任意の用途の条件を満たし得るものである等により、この基準は必ずしも適合させる必要はない。
【０２１０】
限定するものではないが、適切な修飾後、本発明においてプロドラッグとして用い得る可能な生物活性物質として：薬物；ビタミン；ミネラル補助食品；病気または疾患の治療、予防、診断、療養、緩和に用いられる物質；身体の構造または機能に影響を及ぼす物質：が挙げられる。
【０２１１】
限定するものではないが、特定のタイプの生物活性物質として：抗血管新生因子、抗生剤のような抗感染剤および抗ウイルス剤；鎮痛剤および鎮痛剤の組合せ；食欲抑制剤；駆虫薬；抗関節炎薬；抗喘息薬；抗痙攣薬；抗うつ薬；抗尿酸剤；下痢止め；抗ヒスタミン剤；抗炎症剤；抗偏頭痛製剤；制吐剤；抗腫瘍薬；抗パーキンソン薬；止痒剤；抗精神病薬；解熱剤；鎮痙剤；抗コリン作用薬；交感神経様作用薬；キサンチン誘導体；カルシウムチャンネル遮断薬ならびにピンドロルおよび抗不整脈薬のようなβ遮断薬を含む心血管作動薬；降圧剤；カテコールアミン；利尿剤；全体の冠動脈、末梢性および中枢性を含む血管拡張剤；中枢神経興奮薬；消炎剤を含む咳および風邪の製剤；成長因子、エストラジオールおよびコルチコステロイド等の他のステロイドのようなホルモン；催眠剤；免疫抑制剤；筋弛緩剤；副交感神経遮断薬；精神興奮剤；鎮痛剤；トランキライザー；ならびに天然のまたは遺伝子操作によるタンパク質、多糖、糖タンパク質、リポタンパク質、インターフェロン、サイトカイン、化学療法剤および他の抗腫瘍薬、抗生剤、抗ウイルス剤、抗真菌剤、抗炎症剤、抗凝血剤、リンホカイン、抗原性物質：が挙げられる。
【０２１２】
さらに、もし必要であれば適切な修飾に基づき、プロドラッグとして用い得る他のタイプの生物活性物質の例として、ペプチド、タンパク質またはインターフェロン、インターロイキン、腫瘍壊死因子、神経成長因子(NGF)、脳由来神経栄養物質(BDNF)、ニューロトロフィン−３（neurotrophin-3(NT-3)）、ニューロトロフィン−4/5(NT-4/5)、毛様体神経栄養因子(CNTF)、グリア細胞株由来神経栄養因子(GDNF)、コリン作動性D(differentiation)因子／白血病阻害因子(CDF/LIF)、上皮成長因子(EGF)、インスリン様増殖因子(IGF)、塩基性繊維芽細胞増殖因子(bFGF)、血小板由来増殖因子(PDGF)、エリスロポイチン、成長ホルモン、サブスタンス−P、ニューロテンシン、インスリン、アルブミン、トランスフェリン、および他のタンパク生物学的応答調節剤のような他の生体高分子が挙げられる。
【０２１３】
本発明に基づき、直接、あるいは適切な修飾後に、プロドラッグとして用い得る生物活性物質の他の例として、アセブトロール、アセトアミノフェン、アセトヒドロキサム酸、アセトフェナジン、アシクロビル、アドレノコルチコイド、アロプリノール、アルプラゾラム、水酸化アルミニウム、アマンタジン、アンベノニウム、アミロライド、アミノ安息香酸カリウム、アモバルビタール、アモキシシリン、アンフェタミン、アンピシリン、アンドロゲン、麻酔薬、抗凝血剤、抗痙攣薬−ジオン(dione)タイプ、抗甲状腺薬、食欲抑制薬、アスピリン、アテノロール、アトロピン、アザタジン、バカンピシリン、バクロフェン、ベクロメタゾン、ベラドンナ、ベンドロフルメサイアジド、過酸化ベンゾイル、ベンズサイアジド、ベンズトロピン、ベンタメタゾン、ベタネコール、ビペリデン、ビサコジル、ブロモクリプチン、ブロモジフェンヒドラミン、ブロムフェニラミン、ブクリジン、ブメタニド、ブスルファン、ブタバルビタール、ブタペラジン、カフェイン、炭酸カルシウム、カプトプリル、カルバマゼピン、カルベニシリン、カルビドーパ&レボドーパ、カルビノキサミン阻害剤、カルボニックアンヒドラーゼ、カリソプロドール、カルフェナジン、カスカラ、セファクロール、セファドロキシル、セファロキシン、セフラジン、クロフェジアノール、抱水クロラール、クロラムブシル、クロラムフェニコール、クロルジアゼポキシド、クロロキン、クロロチアジド、クロロトリアニセン、クロロフェニラミン、6Xクロロプロマジン、クロロプロパミド、クロロプロチキセン、クロロサリドン、クロロゾキサゾン、コレスチラミン、シメチジン、シノキサシン、クレマスチン、クリジニウム、クリンダマイシン、クロフィブレート、クロミフェン、クロニジン、クロラゼプ酸塩、クロキサシリン、コロキシン、コロエスチポール、共役エストロゲン、避妊薬、コルチゾン、クロモリン、シクラシリン、シクランデレート、シクリジン、シクロベンザプリン、シクロホスファミド、シクロチアジド、シクリミン(cycrimine)、シプロヘプタジン、ダナゾール、ダントロン、ダントロレン、ダプソン、デキストロアンフェタミン、デキサメタゾン、デキサクロロフェニラミン、デキストロメトルファン、ジアゼパン、ジクロキサシリン、ジシクロミン、ジエチルスチルベストロール、ジフルニサル、ジギタリス、ジルチアゼン、ジメンヒドリネート、ジメチンデン、ジフェンヒドラミン、ジフェニドール、ジフェノキシレート&アトロフィブ(atrophive)、ジフェニロピラリン、ジピラダモール、ジソピラミド、ジスルフィラム、ジバルプロックス、ドキュセートカルシウム、ドキュセートカリウム、ドキュセートナトリウム、ドキシロアミン、ドロナビノール、エフェドリン、エピニフリン、エルゴロイドメシレート、エルゴノビン、エルゴタミン、エリスロマイシン、エステル化エストロゲン、エストラジオール、エストロゲン、エストロン、エストロピピュート、エタリン酸(etharynic acid)、エスクロルビノール、エチニ−ルエストラジオール、エソプロパジン、エソサキシミド、エソトイン、フェノプロフェン、クエン酸第一鉄、グルコン酸第一鉄、硫酸鉄、フラボキセート、フレカイニド、フルフェナジン、フルプレドニゾロン、フラゼ��ム、葉酸、フロセミド、ジェムフィブロジル(gemfibrozil)、グリピザイド、グリブライド、グリコピロレート、金化合物、グリセオフビン、グアイフェネシン、グアナベンズ、グアナドレル、グアネチジン、ハラゼパム、ハロペリドール、ヘタシリン、ヘキソバルビタール、ヒドララジン、ヒドロクロロチアジド、ヒドロコルチゾン(コルチゾール)、ヒドロフルネチアジド、ヒドロキシクロロキン、ヒドロキシジン、ヒヨスチアミン、イブプロフェン、インダパミド、インドメタシン、インスリン、イオホキノール、鉄−多糖、イソエタリン、イソニアジド、イソプロパミド、イソプロテレノール、イソトレチノイン、イソキシスプリン、カオリン&ペクチン、ケトコナゾール、ラクツロース、レボドーパ、リンコマイシン、リオチロニン、リオトリックス、チリウム、ロペラミド、ロラゼパム、水酸化マグネシウム、硫酸マグネシウム、三ケイ酸マグネシウム、マプロチリン、メクリジン、メクロフェナム酸塩、メドロキシプロイエステロン、メレナム酸、メルファラン、メフェニトイン、メホバルビタール、メプロバメート、メルカプトプリン、メソリダジン、メタプロテレノール、メタキサロン、メタンフェタミン、メタカロン、メタビタール、メテナミン、メチシリン、メトカルバモール、メトトレキサート、メトスクシミド、メチクロチアジド、メチルセルロース、メチルドーパ、メチルエルゴノビン、メチルフェニデート、メチルプレドニゾロン、メチセルジド、メトクロプラミド、メトラゾン、メトプロロール、メトロニダゾール、ミノキシジル、ミトタン、モナミンオキシダーゼ阻害剤、ナドロール、ナフシリン、ナリジクス酸、ナプロキセン、麻薬性鎮痛薬、ネオマイシン、ネオスチグミン、ナイアシン、ニコチン、ニフェジピン、硝酸塩、ニトロフラントイン、ノミフェンシン、ノルエチンドロン、酢酸ノルエチンドロン、ノルゲストレル、ナイリドリン、ナイスタチン、オルフェナドリン、オキサシリン、オキサゼパム、オキシプレノロール、オキシメタゾリン、オキシフェンブタゾン、パンクレリパーゼ、パントテン酸、パパベリン、パラアミノサリチル酸、パラメタゾン、鎮痛剤、ペモリン、ペニシラミン、ペニシリン、ペニシリン-v、ペントバルビタール、ペルフェナジン、フェナセチン、フェナゾピリジン、フェニラミン、フェノバルビタール、フェノールフタレイン、フェンプロクモン、フェンスキシミド、フェニルブタゾン、フェニルエフリン、フェニルプロパノラミン、フェニルトロキサミン、フェニトイン、ピロカルピン、ピンドロール、パイパーアセタジン、ピロキシカム、ポロキサマー(poloxamer)、ポリカルボフィル(polycarbophil)カルシウム、ポリチアジド、カリウム補充食品、プルゼパム、プラゾシン、プレドニゾロン、プレドニゾン、プリミドン、プロベネシド、プロブコール、プロカインアミド、プロカルバジン、プロクロロペラジン、プロシクリジン、プロマジン、プロメタジン、プロパンテリン、プロプラノロール、シュードエフェドリン、ソラレン、オオバコ、ピリドスチグミン、ピロドキシン、ピリラミン、ピルビニウム、キネストロール、キネタゾン、キニジン、キニン、ラニチジン、ラウオルフィアアルカロイド、リボフラビン、リファンピン、リトドリン、サリチル酸塩、スコポラミン、セコバルビタール、センナ、サンノシドａ＆ｂ、シメチコン、重炭酸ナトリウム、リン酸ナトリウム、フッ化ナトリウム、スピロノラクトン、スクルルフェート、スルファシチン、スルファメトキサゾール、スルファサラジン、スルフィンピラゾン、スルフィソキサゾール、スリンダク、タルブタール、タマゼパム、テルブタリン、テルフェナジン、テルフィンヒドレート、テラサイクリン、チアベンダゾール、チアミン、チオリダジン、チオチキセン、サイログロブリン、甲状腺製剤、チロキシン、チカルシリン、チモロール、トカイニド、トラザミド、トルブタミド、トルメチントロゾドン、トレチノイン、トリアムシノロン、トリアンテレン、トリアゾラム、トリクロロメチアジド、三環系抗うつ薬、トリヘキセチル、トリフルオペラジン、トリフルプロマジン、トリヘキシフェニジル、トリメプラジン、トリメトベンズアミン、トリメトプリム、トリプクレナミン(tripclennamine)、トリプロリジン、バルプロ酸、ベラパミル、ビタミンA、ビタミンB12、ビタミンC、ビタミンD、ビタミンE、ビタミンK、キサンチン、副甲状腺ホルモン、エンケファリン、およびエンドルフィンが挙げられる。
【０２１４】
さらに、限定するものではないが、必要であれば適切な修飾に基づき、プロドラッグとして用い得る代謝拮抗剤の例として、メトトレキサート、５−フルオロウラシル、シトシンアラビノシド(ara-C)、５−アザシチジン、６−メルカプトプリン、６−チオグアニン、およびフルドアラビンリン酸が挙げられる。抗癌性抗生剤として、限定はされないが、ドキソルビシン、ダクチノマイシン、ブレオマイシン、マイトマイシンC、プリカマイシン、イダルビシン、およびミトザントロンが挙げられる。ビンカアルカロイドおよびエピポドフィロトキシン(epipodophyllotoxin)として、限定するものではないが、ビンクリスチン、ビンブラスチン、ビンデシン、エトポシド、およびテニポシドが挙げられる。また、カルムスチン、ロムスチン、セムスチンおよびストレプトゾシンなどのニトロソウレアも、必要であれば適切な修飾に基づき、プロドラッグとなり得る。コルチコステロイド(酢酸コルチゾン、ヒドロコルチゾン、プレドニゾン、プレドニゾロン、メチルプレドニゾロン、およびデキサメタゾン)、エストロゲン(ジエチルスチルベステロール、エストラジオール、エステル化エストロゲン、共役エストロゲン、クロロチアスネン)、プロゲスチン(酢酸メドロキシプロゲステロン、カプロン酸ヒドロキシプロゲステロン、酢酸メゲストロール)、抗エストロゲン(タモキシフェン)、アロマターゼ阻害剤(アミノグルテチミド)、アンドロゲン(プロピオン酸テストステロン、メチルテストステロン、フルオキシメステロン、テストラクトン)、抗アンドロゲン(フルタミド)、LHRHアナログ(酢酸ロイプロリド)、および前立腺癌用の内分泌物(ケトコナゾール)のようなホルモン治療剤もまた、必要であれば適切な修飾に基づき、プロドラッグとなり得る。ラジエーションエンハンサー(radiation enhancer)である抗癌剤もまた必要であれば適切な修飾に基づきプロドラッグとして用いることができる。そのような生物活性物質の例として、例えば、５’−フルオロウラシル、マイトマイシン、シスプラチンおよびその誘導体、タクソール、ブレオマイシン、ダウノマイシン、ならびにメタマイシンが挙げられる。抗生剤も同様に、必要であれば適切な修飾に基づき、プロドラッグとして用いることができ、それらは当業者に周知であり、例えばペニシリン、セファロスポリン、テトラサイクリン、アンピシリン、オーレオスライシン、バシトラシン、クロラムフェニコール、シクロセリン、エリスロマイシン、ゲンタマイシン、グラマシジン、カナマイシン、ネオマイシン、ストレプトマイシン、トブラマイシン、バンコマイシン等を含む。
【０２１５】
必要であれば適切な修飾に基づき、本発明において用い得る他のプロドラッグとして、現在は治験薬として分類されているものを含み、限定するものではないが、ニムスチンAZQ、BZQ、シクロジソン、DADAG、CB10-227、CY233、DABISマレイン酸塩、EDMN、ホテムスチン、ヘプスルファム、ヘキサメチルメラミン、マホサミド、MDMS、PCNU、スピロムスチン、TA−007、TCNUおよびテモゾロミドのようなアルキル化剤；アシビシン、アザシチジン、５−アザデオキシシチジン、A−TDA、ベンジリデングルコース、カルベチマー、CB3717、デアザグアニンメシレート、DODOX、ドキシフルリジン、DUP−785、10−EDAM、フェザラビン、フルダラビン、MZPES、MMPR、PALA、PLAC、TCAR、TMQ、TNC−P、およびピリトレキシムのような代謝拮抗剤；AMPAS、BWA770U、BWA773U、BWA502U、アモナフィド、m−AMSA、CI−921、ダテリプチウム、ミトナフィド、ピロキサントロン、アクラルビシン、シトロジン、エピルビシン、エソルビシン、イダルビシン、ヨード−ドキソルビシン、マルセロマイシン、メナリル、モルフォリノアントラシクライン、ピラルビシンおよびSM−5887のような抗癌性抗生剤；アンフェチニル、ナベルビン、およびタキソールのような紡錐体微小管阻害剤；BN41−440、ET−18−OCH3、およびヘキサシクロホスホコリンのようなアルキル−リゾリン脂質；硝酸ガリウム、CL286558、CL287110、シクロプラタム、DWA2114R、NK121、イプロプラチン、オキサリプラチン、スピロプラチン、スピロゲルマニウム、およびチタン化合物のような金属化合物；および、例えばグリシン酸アフィドイコリン、アムバゾン、BSO、カラセミド、DSG、ジデムニン、B、DMFO、エルサミシン、エスペルタトルシン、フラボン酢酸、HMBA、HHT、ICRF−187、ヨードデオキシウリジン、イポメアノール、リブロマイシン、ロニダミン、LY186641、MAP、MTQ、メラバロン、SK&F104864、スラミン、タリソマイシン、テニポシド、THUおよびWR2721のような新規化合物；ならびにトレミフェン、トリロサン、ジンドキシフェンが挙げられる。
【０２１６】
５．５．２．プロドラッグの測定および同定
一般的なこととして、例えば生物活性物質を産生するといった本発明の任意の用途を達成するために、どのプロドラッグをどの反応中心と共に用い得るかは、当業者にとって明白であろう。例えば反応中心によりプロドラッグを対応する生物活性物質へ変換する際の動力学的特徴において、望ましい特性を示すプロドラッグは、より望ましいプロドラッグの発見のためのリード化合物としての役割を果たすことができる。
【０２１７】
一般的に、ゾル−ゲル中に封入された任意の反応中心の有用なプロドラッグを特定するために多くの方法を用いることができる。例えば、それぞれプロドラッグを調製して、さらに、封入の有無は関係なく、反応中心との相互作用に基づき、対応する生物活性物質の産生を評価する。
【０２１８】
本発明の別の実施形態において、本発明におけるプロドラッグの使用は、任意の特定反応中心または反応中心群を用いて候補プロドラッグをスクリーニングして反応中心のプロドラッグを特定するするための化合物のコンビナトリアルライブラリーの作成に適している。本発明の目的において、コンビナトリアル化学は、特定の反応中心と共に用いるための生物活性物質の適切なプロドラッグの特定を可能とするため、コンビナトリアル化学の適用が特に役に立つであろう。本発明の目的のためのコンビナトリアルライブラリーは、例えば、特定の一つ以上の反応中心により変換されて生物活性物質を産生する等の所望の特性に関して、一体的にスクリーニングすることができる化学的関連化合物の混合物である。そのようなライブラリーは、溶液中に存在してもよく、または固形の支持体に共有結合していても差し支えない。単一反応における候補プロドラッグとして多くの関連化合物を調製することにより、実施する必要があるスクリーニングプロセスの数を大いに減らし、かつ簡潔にすることができる。任意の候補プロドラッグの適切な反応性のスクリーニングは、従来法により実施できる。
【０２１９】
本発明の目的において、種々の異なるレベルにおいてライブラリーの多様性を得ることができる。通常、例えば、コンビナトリアル研究方法で用いられる基質アリール基は、例えば環構造における多様性のようなコアのアリール基において多様であってもよく、および／または他の置換基に関して多様であっても差し支えない。本発明に関連して、例えばカルボキシペプチダーゼがアミド結合を加水分解することは一般的に知られている。アミン基またはカルボン酸基を有する任意の生物活性物質は、理論上、コンビナトリアル研究方法において、それぞれカルボン酸基またはアミン基と共にアミドを形成するように誘導体化できる。例えば、種々の数のアミノ酸残基を有するペプチジルフラグメントを関心のある生物活性物質に連結させて候補プロドラッグのライブラリーを提供し、かつカルボキシペプチダーゼのような反応中心によるライブラリー中の候補プロドラッグの変換をスクリーニングすることができる。そのやり方で、特定の反応中心あるいは類似のタイプの化学変換を触媒する反応中心群と共に用いるために、生物活性物質の候補プロドラッグを調製し、かつスクリーニングすることができる。すでに上述したように、反応中心それ自体も同様に、コンビナトリアル方法により調製し、かつスクリーニングすることができる。当業者に明白であるように、任意のそのようなライブラリーの調製において考慮すべきこととして：１つ以上の関心のある反応中心により触媒される化学変換；１つ以上の関心のある反応中心がプロドラッグから生物活性物質を産生できるようにプロドラッグを提供するためには、どの方法で生物活性物質を容易に誘導体化できるか；および酵素が通常酵素の天然基質等を触媒するような反応に関連する、構造の多様性に対する関心のある１つ以上の反応中心の特異性：が挙げられる。
【０２２０】
小さな有機分子のコンビナトリアルライブラリーを作成するために、当業界における種々の技術を利用できる。概して、Blondelle et al. Trends Anal. Chem. 14: 83 (1995)；米国特許出願第5,359,115号、第5,362,899号、第5,288,514号、および第5,721,099号；Chen et al. JACS 116: 2661 (1994)；Kerr et al. JACS 115: 252；国際特許出願第WO92/10092号、第WO93/09668号、第WO94/08051号、第WO93/20242号、およびWO91/07087号を参照。従って、約15から1,000,000以上の多様性を有する種々のライブラリーを合成し、さらに特定の活性または特性をスクリーニングすることができる。
【０２２１】
模範的な実施形態において、置換された多様性物質(diversomer)のライブラリーは、国際特許出願第WO94/08051号に記載の技術に適合させた対象の反応を用いて、例えば基質のある位置に存在する加水分解可能なまたは光分解可能な基によって高分子ビーズに連結させて合成することができる。WO94/08051において開示されている技術に基づき、各ビーズがビーズ上の特定の多様性物質を同定するための１組のタグを含むような１組のビーズ上においてライブラリーを合成する。１つの実施形態において、ビーズを透過性膜の表面上に分散させ、ビーズのリンカーを分解させてビーズから多様性物質を遊離させる。各ビーズから遊離した多様性物質は膜を通って測定領域に分散し、そこで１つ以上の反応中心と相互作用する。多くのコンビナトリアル方法論の詳細な説明が以下に記載されている。
【０２２２】
(a)直接的特徴づけ
コンビナトリアル化学の分野において活発に行われていることとして、フェムトモル量の化合物を特徴付けするため、およびコンビナトリアルライブラリーから選択された化合物の化学的構成を直接特定するために用いることができる質量分析法(MS)のような技術の感度を活用することである。例えば、ライブラリーが不溶性の支持体マトリックス上において提供された場合、化合物の個々の集団をまずその支持体から遊離させ、さらにMSによって特徴付けする。別の実施形態において、特に、化合物をマトリックスに連結させるためにもともと不安定な結合が用いられている場合に、マトリックスから化合物を遊離させるために、MS試料調製技術の一部として、MALDIのようなMS技術を用いることができる。例えば、マトリックスから多様性物質を遊離させ、さらにMS分析のためにその多様性物質をイオン化するために、ライブラリーから選択されたビーズをMALDIステップにおいて照射しても差し支えない。
【０２２３】
マルチピン合成
本方法のライブラリーはマルチピンライブラリー形式をとり得る。詳細には、Geysenおよびその共同研究者がGeysen et al. PNAS 81: 3998-4002 (1984)において紹介しているように、マイクロタイタープレート中に並べたポリアクリル酸含有ポリエチレンピン上において並行合成することによって化合物ライブラリーを作成する。マルチピン法を用いて１週間に数千の化合物を合成およびクリーニングするためにGeysen技術を用いることができ、ピンに繋がった化合物は、多くの測定法において再利用できる。純度の評価および他の検討のために合成後支持体から化合物を切り離すことができるように、適切なリンカー部分をピンにつけても差し支えない。Bray et al. Tetrahedron Lett. 31: 5811-14 (1990)；Valerio et al. Anal Biochem 197: 168-77 (1991)；Bray et al. Tetrahedron Lett. 32: 6163-66 (1991)を参照。
【０２２４】
(b)ディバイド−カップル−リコンビン(Divide-Couple-Recombine)
さらに別の実施形態において、ディバイド−カップル−リコンビンの方法を利用して、化合物の多様なライブラリーを１組のビーズ上に提供することができる。例えば、Houghten PNAS 82: 5131-35 (1985)；および米国特許出願第4,631,211号、第5,440,016号、第5,480,971号を参照。詳細には、その名称が示すように、ライブラリーに変質を導入する各合成ステップにおいて、ビーズを異なる置換基の数において等しい別々の群に分類してライブラリーの特定の位置に加え、異なる置換基が別々の反応で連結し、さらに次の反復のためにビーズを１つのプールに再結合させる。
【０２２５】
１つの実施形態において、ディバイド−カップル−リコンビン方法は、Houghtenによって最初に開発され、化合物の合成が多孔性ポリプロピレンバッグの内側に封じ込められた樹脂上で生じる、いわゆる“タグバッグ(tag bag)”法に類似の方法を用いて実施できる。Houghten et al. PNAS 82: 5131-35 (1986)を参照。そのバッグを適切な反応溶液中に置くことによって、置換基が化合物支持樹脂に結合するが、樹脂の洗浄および脱保護のような全ての同じステップは１つの反応容器中で同時に行われる。合成の終わりに、各バッグは単一の化合物を含有する。
【０２２６】
(c)光依存性、空間的アドレス指定並行化学合成(Light-Directed, Spatially Addressable Parallel Chemical Synthesis)によるコンビナトリアルライブラリー
化合物の同一性が合成基質上のその位置によって与えられるようなコンビナトリアル合成のスキームを空間的アドレス指定合成と称する。１つの実施形態において、コンビナトリアルプロセスは、固形支持体上の特定の位置への化学試薬の添加を制御することによって達成できる。Dower et al. Annu Rep Med Chem 26: 271-280 (1991)；Fodor, Science 251: 767 (1991)；米国特許出願第5,143,854号；Jacobs et al. Trends Biotechnol 12: 19-26 (1994)を参照。写真石版術の空間分解能が小型化を可能とする。その技術は、光分解性保護基を用いた保護／脱保護反応を介して実施できる。
【０２２７】
本技術の重要な点がGallop et al. J. Med. Chem. 37: 1233-51 (1994)に例示されている。合成基質は、光分解性ニトロベラトリルオキシカルボニル(NVOC)保護アミノリンカーまたは他の光分解性リンカーの共有結合を介して連結のために調製される。連結のために、光を用いて合成基質の特定の領域を選択的に活性化する。光によって光分解性保護基を除去（脱保護）することによって、選択された領域の活性化がもたらされる。活性化後、それぞれ光分解性保護基を有していた第一の組のアミノ酸アナログがその全表面を露出する。連結は、前ステップにおいて光によって指定された領域においてのみ生じる。反応を止め、プレートを洗浄し、次に再度、第二のマスクを通して照射し、第ニの保護された成分との反応のために異なる領域を活性化する。マスクのパターンおよび反応物質の配列がその生成物および生成物の位置を決める。本プロセスは写真石版技術を利用するものであり、合成され得る化合物の数は、適切な解像度をもってアドレス指定できる合成領域の数によってのみ限定される。各化合物の位置は正確に分かっており；従って、他の分子との相互作用を直接評価できる。上記の例に関して、例えば、ペプチジルフラグメントのライブラリーを調製し、さらに、生物活性物質を最終ステップにおいて連結させてペプチド結合を加水分解する反応中心と組み合わせた際の候補プロドラッグの多様なライブラリーを作成することができる。
【０２２８】
光依存的化学合成において、生成物は、照射のパターンおよび反応物質を添加する順序に依存する。石版パターンを変化させることにより、多くの異なった組の評価化合物を同時に合成でき；かかる特徴が多くの異なったマスキング方法の形成をもたらしている。
【０２２９】
コード化コンビナトリアルライブラリー
さらに別の実施形態において、本方法は、コード化タグ方式(encoded tagging system)を施された化合物ライブラリーを利用する。コンビナトリアルライブラリーから活性化合物を同定する近年の改良法は、独自に、ビーズが受けた反応ステップおよび推測によるビーズが運ぶ構造をコード化するタグを用いた化学的指標付与方式(chemical indexing system)を利用する。結果的に、本研究方法は、活性が発現されたペプチドに由来するが、活性ペプチドの構造は対応するゲノムDNA配列から推測されるファージディスプレイライブラリーを模倣する。合成コンビナトリアルライブラリーの最初のコード化は、コードとしてDNAを用いた。種々の他の形態のコード化が報告されており、配列性バイオオリゴマー(例えばオリゴヌクレオチドおよびペプチド)によるコード化、および付加的な非配列性タグでの二進コード化を含む。
【０２３０】
(1)配列性バイオオリゴマーでのタグ付け
コンビナトリアル合成ライブラリーをコード化するためにオリゴヌクレオチドを用いる原理が1992年、Brenner et al. PNAS 89: 5381-83 (1992)において記載され、かつそのようなライブラリーの例が以下の年に発表された。Needles et al. PNAS 90: 10700-04 (1993)を参照。Arg、Gln、Phe、Lys、Val、D−Val、およびThr（三文字アミノ酸コード）の全ての組合せから成り、各ペプチドが、特定のジヌクレオチド(それぞれTA、TC、CT、AT、TT、CAおよびAC)によってコードされている、名目上７7(=823,543)のペプチドのコンビナトリアルライブラリーが、固形支持体上における一連のペプチドとオリゴヌクレオチドの交互の合成によって調製された。本研究において、オリゴヌクレオチド合成のための保護されたOH基およびペプチド合成のための保護されたNH2基(ここでは1：20の比率)を形成するための試薬でビーズを同時にプレインキュベーションすることにより、ビーズ上のアミン連結官能基(amine linking functionality)が、ペプチド合成またはオリゴヌクレオチド合成のいずれを指向するかが明確に区別された。完成すると、タグはそれぞれ69マ−から成り、その14単位がコードをもたらす。ビーズ結合ライブラリーを蛍光標識抗体と共にインキュベーションし、さらに強く蛍光を発する抗体結合ビーズを蛍光標示式細胞分取(FACS)により回収した。DNAタグをPCRにより増幅させてかつ配列決定し、さらに候補ペプチドを合成した。そのような技術に従い、本方法において用いるために化合物ライブラリーを作成することができ、タグのオリゴヌクレオチド配列が特定のビーズが受ける連続的コンビナトリアル反応を同定し、従ってビーズ上の化合物の同定をもたらす。
【０２３１】
オリゴヌクレオチドタグの使用により、非常に感度の高いタグ分析を可能とする。それでも、本方法は、タグおよびライブラリー構成物を交互に同時合成するために必要な保護基の直交性の組(orthogonal sets)を慎重に選択する必要がある。さらには、タグの化学的不安定性、特にリン酸と糖アノマーの連鎖は、非オリゴマーライブラリーの合成のために用い得る試薬および条件の選択を限定するであろう。好ましい実施形態において、ライブラリーは、測定のための評価化合物ライブラリー構成物の選択的離脱をもたらすリンカーを用いる。
【０２３２】
また、ペプチドもコンビナトリアルライブラリーのタグ分子として用いられている。２つの模範的方法が当業界において記載されており、その両方が、コード鎖およびリガンド鎖が交互に合成される固相に対して分枝リンカーを用いる。最初の試みKerr et al. J Am Chem Soc 115: 2529-31 (1993)において、合成の直交性は、コード鎖のための酸不安定性保護および化合物鎖のための塩基不安定性保護を用いることによって達成する。
【０２３３】
別の試みNikolaiev et al. Pept Res 6: 161-70 (1993)において、コード部分および評価化合物が共に樹脂上の同じ官能基に結合し得るように分枝リンカーを用いる。１つの実施形態において、分解によりコードと化合物の両方を含む分子が遊離するように、分解可能なリンカーを分枝部分とビーズの間に配置させても差し支えない。Ptek et al. Tetrahedron Lett 32: 3891-94 (1991)を参照。別の実施形態において、評価化合物が選択的にビーズから解離され、コードを後に残すように分解可能なリンカーを配置させても差し支えない。コード基の潜在的な妨害なしに評価化合物をスクリーニングできるため、後者の形態は特に有用なものである。それぞれ独立したペプチドライブラリー構成物の解離およびその対応するタグの配列決定の当業界における例により、タグがペプチド構造を正確に推測させ得ることが確認されている。
【０２３４】
(2)非配列性タグ付け：二進コード化
試験化合物ライブラリーをコード化する別の形態は、二進コードとして用いられる１組の非配列性電子タグ分子(electrophoric tagging molecule) を利用する。Ohlmeyer et al. PNAS 90: 10922-26 (1993)を参照。模範的なタグは、電子捕獲ガスクロマトグラフィー(ECGC)により、フェムトモルレベル以下でトリメチルシリルエーテルとして検出可能なハロ芳香族アルキルエーテルである。アルキル鎖の長さの多様性、ならびに芳香族ハロゲン置換基の性質および位置により、理論的には２40（例えば1012以上）をコード化し得る少なくとも40のタグの合成をもたらす。別の独自の報告Ohmeyer et al., supra において、タグは光分解性o−ニトロベンジルリンカーを介してペプチドライブラリーの利用可能なアミノ基の約１％に結合している。その方法は、ペプチド様または他のアミン含有分子のコンビナトリアルライブラリーを調製する際に便利である。しかしながら、本質的に任意のコンビナトリアルライブラリーのコード化をもたらすより万能な系が開発されている。ここで、化合物は光分解性のリンカーを介して固形支持体に結合し、かつタグはビーズマトリックスへのカルベン挿入によりカテコールエーテルリンカーを介して結合している。Nestler et al. J Org Chem 59: 4723-24 (1994)を参照。この直交性結合方法(orthogonal attachment strategy)は、溶液中での測定のためのライブラリー構成物の選択的離脱および続くタグの酸化的離脱後のECGCによる暗号解読を可能とする。
【０２３５】
当業界において、いくつかのアミド連結ライブラリーはアミン基に結合した電子タグを用いた二進コード化を利用するが、これらのタグを直接ビーズマトリックスに結合させると、コード化されたコンビナトリアルライブラリーにおいて調製され得る構造に非常に大きな万能性をもたらす。この方法で結合させると、タグおよびそのリンカーは、ビーズマトリックス自体とほとんど同様に、不活性となる。Ohlmeyer et al. PNAS 92: 6027-31 (1995)において、電子タグが直接固相に結合しているような２つの二進コード化コンビナトリアルライブラリーが報告されており、かつ本化合物ライブラリーを作成するための使用方法が提供されている。両方のライブラリーは、ライブラリー構成物が光分解性リンカーにより固形支持体に連結し、かつタグが強力な酸化によってのみ分解され得るリンカーを介して結合している直交性結合方法を用いて構成された。ライブラリー抗生物質は、固形支持体から繰り返し、部分的に光溶出させることができるため、ライブラリー構成物を複合測定において利用できる。また、連続光溶出は、非常に高い処理能力の反復スクリーニング法を可能とする：まず、複数のビーズを96穴マイクロタイタープレート中に入れる；第二に、化合物を部分的に切り離し、測定プレートに移す；第三に、金属結合測定法により活性ウェルを特定する；第四に、対応するビーズを新しいマイクロタイタープレート中に１つづつ再度並べる；第五に、単一の活性化合物を同定する；第六に、その構造を解析する。
【０２３６】
候補プロドラッグを化合物のライブラリーとしてスクリーニングする場合に、所定の期間中に評価する化合物の数を最大とするためには、高い処理能力の測定法が望ましい。例えば、酵素活性のような反応中心の候補プロドラッグとの活性は、プロドラッグの消失、または対応する生物活性物質の産生のいずれかをモニターすることにより特定できる。あるいは、反応中心の活性は、任意の消費される反応物質の減少または生成される副産物の産生をモニターすることにより特定できる。そのようなモニタリングのために当業界で周知の分光分析法を用いることができる、あるいは例えばプロドラッグ等の反応物質、または対応する生物活性物質のような生成物を単離し、かつ定量化できる。
【０２３７】
別の実施形態において、任意のプロドラッグが、自然の酵素または触媒よりも任意の投与された封入反応中心によって主に変換されるように、任意の他の自然の酵素よりも封入反応中心と反応しやすいようなプロドラッグを同定するために差別的測定法を用いることができる。そのような特性は、マトリックスの用い方によっては望ましいものとなるであろう。
【０２３８】
５．６．投与
５．６．１．マトリックス投与
固定化酵素は種々の方法で投与できる。概して、Ming et al. Methods for Therapeutic Applications 46: 676-699を参照。マトリックスの投与部位は、マトリックス中に封入された反応中心によっては、治療的効果に影響し得る。例えば、パーキンソン病治療のための封入PC12の移植部位は、装置の出力に影響を及ぼすように思われる。Emerich et al. Cell Transplant. 5: 589-96 (1996)を参照。
【０２３９】
患者における多くの異なる移植部位が本発明のマトリックスのために考えられている。詳細には、最も好ましい部位は、封入反応中心の特性により決まる。治療的効果が得られる任意の部位を用いることができる。例えば、細胞傷害性である生物活性物質を産生する反応中心においては、任意の腫瘍の近くに移植する。ADEPT技術は、任意の細胞傷害性物質を本質的に直接腫瘍に送達させるように近くに投与することに基づく。別の例において、脳内のドーパミンレベルに影響を及ぼすことによりパーキンソン病を治療するために用いられるマトリックスでは、脳内に移植することが好ましい。そのようなマトリックスのための脳内の部位として、基底核、黒質、および線状体が挙げられる。
【０２４０】
本発明のマトリックスは、経口摂取または移植により投与できる。もし移植が望ましい場合には、皮下に移植し、人工的補助物の一部を構成し、またはヒトの体の腔に挿入しても差し支えない。シリンジを用いた皮下移植は、マトリックスを直接皮下組織に投与することにより実施する。従って、本発明のマトリックスを生理緩衝液中に懸濁させ、かつシリンジを介して所望の部位に投与して差し支えない。他の部位として、脳、脊髄、および目の房水および硝子体液等の中枢神経系が挙げられる。脳内の他の部位として、大脳皮質、視床下核、およびメイナート基底核が挙げられる。他の部位として、脳脊髄液、クモ膜下腔、および側脳室が挙げられる。他の部位として、腎被膜下部位、ならびに腹腔および皮下部位が挙げられる。
【０２４１】
本発明の他の実施形態において、本発明のマトリックスは、埋め込み(implant)として用い得る医療装置に関連させて用いても差し支えない。例えば、本発明のマトリックスを薄膜としてそのような装置に取り付けることができる。あるいは本発明のマトリックスを任意の医療装置にカプセルとして取り付け、または組み込ませることができる。模範的な構造の医療装置として、整形外科用固定装置、心室分流器、分解性織物の薄板、薬物運搬体、バーンドレッシング (burn dressing)、他の埋め込み装置上に置かれるコーティング等の埋め込みが挙げられる。
【０２４２】
本発明のマトリックスの投与において、投与後にマトリックスがその場所に留まる傾向があるのか、または体内で移動する傾向があるのかが重要な特性である。例えば、患者に投与されたマトリックスは、異物に対する患者の免疫応答の一部としてリンパ系に運ばれてそこに局在する。
【０２４３】
本発明のマトリックスが投与されるとすぐに、マトリックスは、血液、内臓分泌物、粘液膜、脳脊髄液等の生体液と少なくとも部分的に接触し続けるであろう。封入反応中心が治療的効果をもたらすのに十分な活性を維持する期間の長さは、種々の特性に依存する。シリカベースのゾル−ゲルマトリックス中に封入された酵素は、数ヶ月間活性を維持していた。本発明の任意のマトリックスの投与により、生物活性物質の長期安定産生をもたらすであろう。
【０２４４】
５．６．２．マトリックスおよびプロドラッグの形成および使用
総論に加えて、本発明に基づく使用のための薬剤組成物は、１つ以上の生理的に許容される担体または賦形剤を用いた従来の方法において形成することができる。従って、任意の生理的に許容される塩および溶媒化合物を含むマトリックスおよび任意のプロドラッグは、適切であるように、例えば注射、吸入(口または鼻のいずれかを介して)、経口、舌下、非経口、または直腸投与により投与するために形成することができる。適切な形態は、部分的に、用いられる投与法およびプロドラッグとマトリックスのどちらが投与されるかに依存するであろう。
【０２４５】
本発明のマトリックスまたはプロドラッグは、全身的および局所的投与を含む種々の投与範囲のために形成することができる。技術および形態は、概して、Remmington’s Pharmaceutical Science, Meade Publishing Co., Easton, PAにおいて見出すことができる。筋肉内、静脈内、腹腔内、および皮下注射が可能である。注射のためには、本発明のマトリックスまたはプロドラッグは、溶液中に調製することができ、ハンクス液またはリンガー液のような生理学的に適合した緩衝液が好ましい。さらには、プロドラッグを固形状に形成しても差し支えなく、使用直前に再溶解または懸濁液させる。凍結乾燥させた形態も含まれる。
【０２４６】
経口投与のためには、マトリックスまたはプロドラッグは、例えば、結合剤(ゲル化前のトウモロコシデンプン、ポリビニルプロリドン、またはヒドロキシプロピルメチルセルロース)；フィルター(例えば、ラクトース、マイクロクリスタリンセルロース、またはリン酸水素カルシウム)；崩壊剤(例えば片栗粉、またはグリコール酸デンプンナトリウム)；または保湿剤(例えばラウリル硫酸ナトリウム)のような生理的に許容される賦形剤を用いた従来の手段により調製される錠剤またはカプセルの形態をとり得る。経口投与のための液剤は、例えば、溶液、シロップ、または懸濁液の形態であって差し支えなく、または乾燥製剤として存在し、使用前に水または他の適切な媒体で調製しても差し支えない。そのような液体製剤は：懸濁化剤（例えば、ソルビトールシロップ、セルロース誘導体、または硬化食用脂）；乳化剤（例えばレシチンまたはアカシア）；非水性媒体（例えば、アチオンド(ationd)、油性エステル、エチルアルコール、または分別植物油）；および防腐剤（例えば、メチル−もしくはプロピル−ｐ−ヒドロキ安息香酸、またはソルビン酸：のような生理的に許容される添加剤を用いた従来の手段により調製することができる。また、その調製物は、適当であれば、緩衝塩、香味料、着色剤、および甘味剤を含んでいても差し支えない。
【０２４７】
経口投与のための調製物は、任意のプロドラッグの制御された遊離をもたらすのに適するように形成することができる。舌下投与のために、プロドラッグは、従来方法で形成された錠剤またはトローチ剤の形態をとり得る。吸入による投与のためには、本発明に基づき使用されるプロドラッグは、例えばジクロロジフルオロメタン、トリクロロフルオロメタン、ジクロロテトラフルオロエタン、二酸化炭素、または他の適切なガスのような適切な高圧ガスを使用する加圧パックもしくはネブライザーから、エアゾルスプレーの形態でタイミングよく噴霧させる。加圧エアゾルの場合、投薬単位は、一定量を噴霧するための値を提供することにより決めることができる。吸入(inhalaer or insufflator)に使用するためのゼラチン等のカプセルおよび薬包は、化合物とラクトースまたはデンプンのような適切な粉末基材との粉末混合物を含むように形成することができる。
【０２４８】
プロドラッグおよび／またはマトリックスは、例えば静脈内ボーラスまたは連続注入等による注射により非経口的に投与するために形成することができる。注射のための形態は、例えば、アンプルまたは多様な量の容器(multi-dose container)中において、添加された防腐剤と共に単位量毎に提供することができる。組成物は、懸濁液、溶液または油性もしくは水性媒体中の乳濁液のような形態であって差し支えなく、かつ懸濁化剤、安定化剤および／または分散剤のような形成剤(formulatory agent)を含めても差し支えない。あるいは、プロドラッグは、使用前に、例えば滅菌した発熱物質を含まない水のような適切な媒体を用いて構成させるために、粉末の形態であっても差し支えない。
【０２４９】
また、プロドラッグは、ココアバターまたは他のグリセリド等の従来の坐薬基材を含むような、坐薬または滞留浣腸剤等の直腸に入れる組成物の形態であって差し支えない。
【０２５０】
以前記載した形態に加えて、本発明のプロドラッグおよびマトリックスは、貯蔵製剤(depot preparation)として形成することもできる。そのような長期間作用する製剤は、移植（例えば皮下または筋肉内）、あるいは筋肉注射により投与することができる。従って、例えば、プロドラッグは、適切な高分子材料または疎水性材料（例えば、条件を満たす油中の乳濁液のような）、あるいはイオン交換樹脂または例えばわずかに可溶性の塩のようなわずかに可溶性の誘導体と共に形成することができる。他の適切な送達システムとして、長期間にわたる薬物の局所的な非侵襲性送達を可能とするミクロスフェアが挙げられる。本技術は、冠状動脈内カテーテルを介して、炎症または虚血を起こすことなく、例えば心臓または他の臓器の任意の選択された部位に注射できる前毛細血管サイズのミクロスフェアを利用する。本発明のプロドラッグまたはマトリックスの遊離を制御する他の方法が当業者に公知である。
【０２５１】
また、全身的な投与は、経粘膜的または経皮的手段によって実施できる。経粘膜または経皮投与のために、浸透すべきバリアーに適した浸透剤を成形の際に用いる。そのような浸透剤は、通常当業界で公知であり、例えば、経粘膜投与のために胆汁酸塩およびフシジン酸誘導体が挙げられる。経粘膜投与は、鼻内噴霧を介して、または坐薬を用いて行う。局所投与のために、本発明のプロドラッグは、通常当業界で知られているように、軟膏(ointments or salves)、またはクリームの形態において形成される。治癒を早めるために傷または炎症の治療に洗浄液を局所的に使用しても差し支えない。
【０２５２】
もし望むならば、活性成分を含有する１以上の単位量の製剤を含み得るパックまたはディスペンサーデバイス中にプロドラッグおよび／またはマトリックスを与えても差し支えない。そのパックは、例えばブリスターパックのような金属またはプラスチックホイルから成る。パックまたはディスペンサーデバイスには、投与のための指示書を添付できる。
【０２５３】
プロドラッグは、本発明において、分子複合体または薬剤的に許容される塩のような種々の形態で用いることができる。そのような塩の代表的な例として、コハク酸塩、塩酸塩、臭化水素酸塩、硫酸塩、リン酸塩、硝酸塩、ホウ酸塩、酢酸塩、リンゴ酸塩、酒石酸塩、サリチル酸塩、金属塩（例えばアルカリまたはアルカリ土類）、アンモニアまたはアミン塩（例えば第四級アンモニウム）等がある。さらには、所望の滞留および遊離特性を有するが生理的pHまたは酵素によりin vivoで容易に加水分解されるエステル、アミドおよびエーテルのようなプロドラッグの誘導体を用いても差し支えない。
【０２５４】
５．７．治療
もし適切であれば、本発明のマトリックスおよびプロドラッグの選択される用量のレベルは、種々の因子：マトリックス内の反応中心の装填量；反応中心の活性、用いられる特定のプロドラッグの活性、またはそれらのエステル、塩もしくはアミド；投与経路；投与時間、用いられる特定のプロドラッグ（およびあるいはマトリックス）の排泄速度、治療期間、用いられる特定のマトリックスおよびプロドラッグと組み合わせて用いられる他の薬剤、化合物および／または物質、治療される患者の年齢、性別、体重、状態、健康、および前病歴、ならびに医療業界で周知の同様の因子：に依存する。
【０２５５】
本発明のマトリックスの毒性および治療的効果は、例えばLD50（全体の50％が死亡する用量）およびED50（全体の50％において治療的効果が認められる用量）を特定するため等の細胞培養または実験動物における標準的な薬学的方法により特定することができる。毒性および治療的効果の間の用量比が治療指数であり、かつLD50／ED50比として表すことができる。外因性プロドラッグが本発明の生体適合性マトリックス中に封入された反応中心により活性化されるようなある実施形態において、本発明を用いた治療の効果は、プロドラッグのみ（例えば本マトリックス無し）を用いた治療から得られる任意の前記パラメーターとこの中で開示されているようなプロドラッグおよび本マトリックスを用いた治療から得られるパラメーターとを比較することにより評価できる。ある実施形態において、本発明を用いた治療は、プロドラッグのみでの治療よりも約２倍（またはそれ以下）、５倍、10倍、100倍、1000倍、あるいはそれ以上の良い比率を有する。
【０２５６】
マトリックスそれ自体は、例えばプロドラッグまたは自然の代謝産物のようないくつかの他の化合物を含まなければ治療的効果をもたらさないため、マトリックスと相互作用する他の化合物の有効性が任意の治療体制に影響を及ぼし得る。通常、大きな治療指数を示すマトリックスおよびそれが産生する生物活性物質が好ましい。生物活性物質の産生を局所化するように、患者の特定の領域にマトリックスをターゲッティングさせることにより、治療的効果を劇的に上げることができ、かつ望ましくない副作用を最小にすることができる。例えば、ドーパミン産生マトリックスを線状体に移植することにより、脳外におけるL−ドーパのドーパミンへの変換から生じる悪心に対処するために用いられるカルビドーパまたはベンセラジドと共にL−ドーパを投与する必要がないであろう。
【０２５７】
投与に基づき、マトリックスはかなりの時間存在し、かつ活性であり得るため、任意の治療体制は、生物活性物質を産生するためにプロドラッグを複数投与しても差し支えない。細胞培養測定法および動物実験から得られたデータは、ヒトにおいて用いるための用量の範囲を定めるのに用いることができる。そのような化合物の用量は、ほとんどまたは全く毒性が無い、ED50を含む循環濃度の範囲内にあることが好ましい。用量は、用いられる製剤形態および利用される投与経路に依存して、前記範囲内において変化し得る。本発明において用いられる任意のマトリックスおよび／プロドラッグのために、細胞培養測定法により治療的効果量を予め評価することができる。例えば、細胞培養において特定されたようなIC50（例えば症状の最大阻害の半分を達成する評価化合物の濃度）を含む循環血漿濃度範囲を得るように動物モデルにおいて用量を定めることができる。そのような情報は、ヒトにおいて有用な量をより正確に特定するために用いることができる。生物活性物質の血漿中の濃度は、例えば高速液体クロマトグラフィーにより測定することができる。
【０２５８】
実施例
ここまで、本発明を全体的に記載してきたが、主に本発明のある態様および実施形態の例示を目的として含まれる以下の実施例を参照することにより、さらに容易に本発明を理解できるであろう。
【０２５９】
Ａ．反応中心封入実験
１．マトリックスの調製
シリカゾル調製のために用いられる一般合成技術として、21mLのテトラメチルオルトケイ酸(Aldrich,99+％)および5.08mLの４mM HCｌ溶液を攪拌棒を設置した25ｘ150mm試験管に添加した。その混合物を均一になるまで（約15分間）攪拌する。その後ゾルを含む試験管を氷浴に移して10分間冷却した。次に２mLのゾル水溶液を氷浴中の別の冷却した試験管に移してさらに攪拌した。そのゾルに、１mLの冷却緩衝液（封入される酵素に適切な）を添加し、さらに約10秒間攪拌し、続いて１mLの所望の酵素を含む冷却緩衝液を添加した。ゾルを短時間旋回させ、次に4.5mLのポリスチレンキュベットにピペットで採取した（表面積実験用マトリックスのために細胞培養ディッシュも用いた）。ゾル形成後、キュベットの開口部をパラフィルムで封をした（表面積実験用マトリックスのためには細胞培養ディッシュの蓋を用いた）。さらに、封した容器中、18時間から50日の範囲またはそれ以上の期間、４℃から室温の範囲の温度でゲルを熟成させた。容器の開口部を覆っていたパラフィルムに穴を開けて、選択した試料を室温で数日から数週間にわたり室温で乾燥させた。他の試料は乾燥させないで測定した。
【０２６０】
２．酵素封入および測定
a)  ｂ−グルコシダーゼ
ｂ−グルコシダーゼ(アーモンド由来、粗製品、凍結乾燥粉末、Sigma)の封入は、50mM、pH5.0酢酸緩衝液を用いて、上記において概説したように実施した。
【０２６１】
活性測定は、125mLエルレンマイヤーフラスコにおいて、2.667mLの緩衝液中のパラ−ニトロフェニル−ｂ−Ｄ−グルコピラノシド(Sigma,99+％)10mM溶液および37.33mLの酢酸緩衝液を用いて実施した(全溶液の容積40mL)。測定のために溶液の２mLを採取し、そのUV−Visスペプトルを記録した。
【０２６２】
b)  ペニシリナーゼ
ペニシリナーゼ(バシラス・セレウス由来のI型、約10％タンパク質含有凍結乾燥粉末、Sigma)の封入は、50mM、pH6.5リン酸緩衝液を用いて上記において概説したように実施した。ペニシリナーゼ活性は、緩衝液中のペニシリンG(ベンジルペニシリン、ナトリウム塩、Sigma)の３mM溶液100mLを用いて特定した。測定のため反応溶液の２mLを採取し、そのUV−Visスペクトルを記録した。
【０２６３】
c)  チロシナーゼ
チロシナーゼ(マッシュルーム由来、Sigma)の封入は、50mM、pH6.5リン酸緩衝液を用いて上記において概説したように実施した。チロシナーゼ活性測定は、緩衝液中の0.3ｍM L−チロシン(Aldrich, 99+％)溶液を用いて実施した。
【０２６４】
d)  チロシンデカルボキシラーゼ
チロシンデカルボキシラーゼ(ストレプトコッカス・ファエカリス由来、Fluka)の封入は、50mM、pH5.5酢酸緩衝液を用いて、かつ上記において解説した方法により実施した。活性測定は、緩衝液中のL−チロシン(Aldrich,99+％)2.5mM溶液と緩衝液の50：50混合液を用いて実施した。本測定の全反応容積は、40mL(この中で報告されている19.5時間データ)、または100mL(報告されている全ての他のデータ)のいずれかであった。測定のために反応容器から反応混合液の２mLを採取した。本測定法のために用いる方法は、２mLの反応溶液に1M K2CO3溶液の１mLを添加し、続いて混合した。その混合液にピクリルスルホン酸溶液（５％  ｗ／ｖ  ２，４，６−トリニトロベンゼンスルホン酸の水溶液）を２滴添加した。混合液をよく混ぜ合わせた。２mLのトルエンをその混合液に添加し、相をよく振とうさせ、さらに遠心した。トルエン相を採取してUV−Visスペクトルを記録した。適切な場合には、緩衝液中のピリドキサール−５−リン酸一水化物(98％, Aldrich)の0.1mM溶液で測定混合液中の緩衝液を置換する。補因子の存在下において実施する方法は、ピリドキサール−５−リン酸が光に対して感受性であるため、ホイールで覆った反応容器において実施した。
【０２６５】
３．酵素封入および測定の結果
a)  ｂ−グルコシダーゼ封入により、以下に示されている合成基質パラ−ニトロフェニル−ｂ−D−グルコピラノシドを用いて測定される活性マトリックスをもたらした。合成基質上でのマトリックス組成物の酵素活性は、スペクトルバンドにおいて深色シフト(bathochromic shift)を生じさせるグルコシド結合の分解を生じさせる。そのシフトにより、図１に例示されているように、分解プロセスのモニターが可能となる。
【０２６６】
【化１３】
0004812167.tif 000017
b)ペニシリナーゼ封入により、以下に示されている合成基質ベンジルペニシリンのナトリウム塩を用いて測定される活性マトリックスをもたらした。図２に示すように、β−ラクタム環の開裂によるペニシリンのペニシロ酸への変換を分光光度分析によりモニターすることができる。
【０２６７】
【化１４】
0004812167.tif 000018
ペニシリナーゼのために実施した測定の再現性は、同じマトリックスを複数回活性測定することにより調べた。図３Ａに示すように、連続６日にわたり実施した多重測定において、優れた一致性が観察された。同様に、図３Ｂに示すように、マトリックス封入の再現性を調べるために同じ調製物からの複数マトリックスを評価して、優れた一致性を示した。
【０２６８】
ペニシリナーゼマトリックスを利用した装填実験は、最適酵素濃度を決定するために、広範囲にわたり酵素濃度を変化させて実施した。図４の棒グラフは、マトリックスの活性に対する種々の酵素濃度の影響を示す。マトリックス中に封入された酵素の機能として観察された活性の最大パーセントは（分析した５つの組成物から選択した）、図５に示すように、評価した酵素の最低濃度で得られた。
【０２６９】
また、ペニシリナーゼマトリックスを利用して表面積効果を評価した。同時に10枚の同一のモノリスを調製し、熟成させた。そのうちの５枚は完全(whole)モノリスとして測定する(4.5mLのキュベットに入れる)が、残りの５枚のマトリックスは粗く粉砕して測定した。図６および図７に示すように、その表面積効果の定性的実験は、表面積が大きくなると結果的に酵素活性が上昇することを示した。マトリックスを一昼夜緩衝液中に浸して、続いて浸した溶液中の活性を調べることにより確認したように、完全マトリックスまたは粉砕マトリックスのいずれからも酵素の浸出は観察されなかったことに注意すべきである。図６に示された測定における測定値の再現性は、非常に妥当なものであり、粉砕マトリックスにおける大きな偏差は、試料を粉砕する際に粒子の大きさを制御しなかったことに起因する。エラーバーと共に各測定値の平均値を示す図７は、粉砕マトリックス試料のより大きな相対的活性を強調する。
【０２７０】
観測酵素活性に対する種々の表面積の有意な影響に促されて、次の評価を行った。全表面積の制御は、種々の数の細胞培養プレートウェル(直径22.6mm)にペニシリナーゼ含有ゾル−ゲルマトリックスを入れて実施した。所定のウェルに入れるゾルの量を変化させることにより、マトリックス当たり全部で４mLのゾルを多くのウェルにわたり広げ、さらに、測定のため、ウェルからゾルを回収した後、ウェル中に入れたマトリックスを再結合させることができる。従って、分かっている種々の表面積を有する試料を作成するために、１つのマトリックス調製物を構成する４mLのゾルを１つまたは複数のウェルに入れることができる。所定のマトリックスの述べられる表面積は、新鮮なものを使用した場合のゲルの最初の表面積を反映し、熟成の間に生じたいくらかの縮小を補正していない。図８Ａは、様々な表面積のマトリックスにおける観測活性の相違を例示する。図８Ｂは、マトリックスの調製において用いたペニシリナーゼ活性の割合(％)として活性を示している。
【０２７１】
ｃ）チロシナーゼの封入に続き、異なる物質のモル吸光係数およびマトリックス内での潜在的保持特性が相違するため、本酵素の二作用性活性がマトリックス混合物の分光光度測定法を複雑にしていることが見出されている。以下に示すように、チロシナーゼは、クレゾラーゼ活性(フェノールをジフェノールに変換する)およびカテコラーゼ活性(ジフェノールを対応するキノンに変換する)の両方の活性を有する。しかしながら、定性分析により、天然基質Ｌ−チロシンをＬ−ドーパに変換し、さらに脱水素化してドーパキノンをもたらすことが示されている。ドーパキノンは水溶液中において不安定であり、さらにミカエリス再配列(Michealis rearrangement)を受けて他の生成物との間で多くのメラニン前駆体を産生し、最終的に重合して染料を作成する。この複雑な反応は、マトリックス内の色の変化をモニターすることにより、定性的に追うことができる。Ｌ−チロシン溶液それ自体は無色であるが、チロシナーゼ含有マトリックスは基質溶液と接触させると１時間以内に著しく黒くなり、マトリックスにより引き続き保持されたまま生成物を形成することを示唆する。Ｌ−ドーパの溶液は、チロシナーゼの存在下において、同様に灰色−黒の沈殿物を形成する。
【０２７２】
【化１５】
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ｄ）活性チロシンデカルボキシラーゼマトリックスは、基質としてL−チロシンを用いて測定した。封入チロシンデカルボキシラーゼの測定において複雑化している因子は、基質と生成物のモル吸光係数が等しいため、直接分光光度分析法が利用できないことである。観測するためには、Phan et al., App. Biochem. Biotech. 8: 127 (1983)により提供される間接的測定法の開発を必要とする。活性チロシンデカルボキシラーゼ混合物の測定の結果を図９に示している。
【０２７３】
チロシンデカルボキシラーゼ含有マトリックスを長時間熟成させると、マトリックスは、補因子の添加なしでは酵素活性が全く観測されなくなった。測定混合物への補因子ピリドキサール−５−リン酸一水化物(0.05mM)の添加により、モノリスの熟成により変化した部分の封入酵素の活性を回復させる。図10は、２枚の16日経過後のチロシンデカルボキシラーゼ含有マトリックスにおいて、一方は補因子の非存在下で、かつ他方は補因子の存在下での活性測定し、それらを19時間熟成させた後に測定した同じ組成物のマトリックスと比較して示している。補因子無しで19時間後に測定した活性と補因子の存在下16日経過後に測定した活性はほとんど同じであり、16日経過後、補因子の非存在下では、もしあるとしてもほとんど活性は認められなかった。50日経過後のマトリックスでは、いくらかの活性の喪失が観察されたが、補因子の存在下において活性の大部分が保持されている。
【０２７４】
Ｂ．マトリックス最適化実験
１．マトリックスの調製
シリカゾルの調製に用いられる一般合成技術において、有機的に置換したトリメトキシシラン、テトラメチルオルトケイ酸、および４ｍM HCl溶液の適量を攪拌棒を設置した25x150mm試験管に添加した。ゾルの所望の全容積は、調製すべきマトリックスの数により決定した。RSi(OCH3)3およびTMOS試薬を適切な比率で混合して所望の組成物を得た。
【０２７５】
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100％TMOSマトリックスと同様に、均一になるまで(約15分間)混合物を攪拌する。その後ゾルを含む試験管を氷浴に移して10分間冷却した。次に２mLのゾル水溶液を氷浴中の別の冷却した試験管に移してさらに攪拌した。そのゾルに、１mLの冷却緩衝液（封入される酵素に適切な）を添加し、さらに約10秒間攪拌し、続いて１mLの所望の酵素を含む冷却緩衝液を添加した。ゾルを短時間旋回させ、次に4.5mLのポリスチレンキュベットにピペットで採取した（表面積実験用マトリックスのために細胞培養ディッシュも用いた）。ゾル形成後、キュベットの開口部をパラフィルムで封をした（表面積実験用マトリックスのためには細胞培養ディッシュの蓋を用いた）。さらに、封した容器中、14時間から50日の範囲またはそれ以上の期間、４℃から室温の範囲の温度でゲルを熟成させた。
【０２７６】
２．酵素封入および測定
ペニシリナーゼ(バシラス・セレウス由来のI型、約10％タンパク質含有凍結乾燥粉末、Sigma)の封入は、50mM、pH6.5リン酸緩衝液を用いて上記において概説したように実施した。ペニシリナーゼ活性は、緩衝液中のペニシリンG(ベンジルペニシリン、ナトリウム塩、Sigma)の３mM溶液100mLを用いて特定した。測定のため反応溶液の２mLを採取し、そのUV−Visスペクトルを記録した。
【０２７７】
３．酵素封入および測定の結果
どのマトリックス組成物が本研究の目的に適したマトリックスを提供するかの最初の実験において、n−ブチルトリメトキシシラン組成物、ならびに他のRSi(OCH3)3前駆体の高い比率のいくつかの組成物が、我々が意図した用途に適したゲルの形成に失敗したため排除された。評価した組成物およびそれらの100％TMOSマトリックスに対する反応性を表１に示している。
【０２７８】
表１.  100％TMOSに対する所定の組成物の活性
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*は測定の際にわずかな酵素浸出が認められた組成物を示す。もし不十分な熟成を考慮すると、MTMSを20％より多く含むメチルトリメトキシシラン組成物で酵素浸出が観察される。
【０２７９】
さらには、熟成させたマトリックスにおける100％TMOSに対するMTMS含有マトリックスの相対的活性を観察した。同じ調製物由来のマトリックスを４℃で104日間熟成させた後、測定した場合に観測された相対的活性を表２に示す。
【０２８０】
表２．104日間熟成させた各種割合のMTMS含有マトリックスの100％TMOSに対する酵素活性
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*は短時間の熟成では浸出が観察されるが、本測定の際には酵素の浸出が観察されない組成物を示す。
【０２８１】
この中で記載した全ての出版物および特許は、それぞれの出版物または特許が特別におよび個別的にこの中に引例によって組み込まれかつ完全に示されることが意図されているかのように、その全体が引例によって組み込まれている。矛盾がある場合には、この中の任意の定義を含む本出願が調整するであろう。前記の物質に加えて、本発明の実施は、別の方法が指示されなければ、部分的に、慣用技術である細胞生物学、細胞培養、分子生物学、遺伝子導入、微生物学、組換えDNA、および免疫学の従来技術を用いることができる。そのような技術は文献において完全に説明されている。例えば、Molecular Cloning a Laboratory Manual, 2nd Ed., ed. By Sambrook, Fritsch and Maniatis (Cold Spring Harbor Laboratory Press: 1989)；DNA Cloning, Volumes I and II (D.N.Glover ed., 1985)；Oligonucleotide Synthesis (M.J.Gait ed., 1984)；米国特許出願第4,683,195号；Nucleic Acid Hybridization (B.D.Hames&S.J.Higgins eds. 1984); Transcription and Translation (B.D.Hames&S.J.Higgins eds. 1984)；Culture of Animal Cells (R.I.Freshney, Alan R. Liss, Inc., 1987)；Immnobilized Cells And Enzymes (IRL Press, 1986)；B.Perbal, A Practical Guide To Molecular Cloning (1984)；the treatise Methods In Enzymology (Academic Press. Inc., N.Y.)；Gene Transfer Vectors for Mammalian Cells (J.H.Miller and M.P.Calos eds., 1987, Cold Spring Harbor Laboratory)；Methods in Enzymology, Vols. 154 and 155(Wu et al. eds)；Immunochemical Methods in Cell and Molecular Biology (Mayer and Walker, eds., Academic Press, London, 1987)；Handbook of Experimental Immunology, Vlumes I-IV(D.M.Weir and C.C.Blackwell, eds., 1986)；Manipulating the Mouse Embryo, (Cold Spring Harbor Laboratory Press, Cold Spring Harbor,N.Y., 1986)を参照し、それら全ての参考文献は、この中で明記した他の参考文献と同様に、引例により組み込まれる。
【０２８２】
明細書および実施例は単なる例示とみなすべきであり、請求項により真の発明の範囲および精神が主張される。
【図面の簡単な説明】
【図１】  図１は、β−グルコシダーゼ含有マトリックスの酵素活性測定を示す。
【図２】  図２は、ペニシリナーゼ測定のための基質および生成物の吸収スペクトルを示す。
【図３Ａ】  図３Ａは、単一のマトリックスについて多重測定したペニシリナーゼ活性測定を示す。
【図３Ｂ】  図３Ｂは、同時にバッチ調製した５つの各マトリックスについて単回測定したペニシリナーゼ活性測定を示す。
【図４】  図４は、調製中にマトリックに添加した酵素濃度による、３時間後の吸光度の変化を示す。
【図５】  図５は、ペニシリナーゼ含有ゾル−ゲルマトリックス中に固定化された酵素の収率を示す。
【図６Ａ】  図６Ａは、ペニシリナーゼを含有する完全(whole)マトリックスの活性を示す。
【図６Ｂ】  図６Ｂは、ペニシリナーゼを含有する粉砕(crushed)マトリックスの活性を示す。
【図７】  図７は、完全マトリックスおよび粉砕マトリックスにおけるペニシリナーゼ活性を、５つの測定値の平均値で示す。
【図８Ａ】  図８Ａは、様々な表面積を有するペニシリナーゼ含有マトリックスの活性を示す。
【図８Ｂ】  図８Ｂは、様々な表面積を有するペニシリナーゼ含有マトリックスの活性を、マトリックス調製において添加した活性に対する割合(％)として示す。
【図９】  図９は、チロシンデカルボキシラーゼの活性測定を示す。
【図１０】  図１０は、成形して16日経過した同一の２つのマトリックスＡおよびＢのチロシンデカルボキシラーゼ活性測定を、マトリックスＣ（同じマトリックス組成であるが、成形してからの経過時間が19時間であり、補因子は存在しない）と比較して示す。
【図１】
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【図２】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図４】
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【図５】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図７】
0004812167.tif 000031
【図８Ａ】
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【図８Ｂ】
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【図９】
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【図１０】
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