(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の放射器と、
前記第１の放射器が電波を送信または受信する第１の方向に垂直な第２の方向に沿って、前記第１の放射器と、前記電波の中心波長の１／２倍以上かつ１．２倍以下となる所定の距離を隔てて配置される第２の放射器とを備え、
前記第２の放射器は、前記第１の放射器と同相給電されて、前記第２の方向から見た場合に、前記第１の方向と異なる第３の方向に対して、前記電波の送信または受信を行ない、
前記第１および第２の放射器に対応してそれぞれ設けられる第１および第２の反射器をさらに備え、
前記第１および第２の放射器の各々は、ループ状に形成された少なくとも１つの放射素子を含み、
前記第２の方向から見た場合に、前記第１の方向に沿った直線と前記第３の方向に沿った直線との交点が前記第１および第２の放射器の内部に位置するように、前記第１および第２の放射器が配置される、合成アンテナ。
【請求項２】
第１および第２の放射器に対応してそれぞれ設けられる第１および第２の導波器をさらに備える、請求項１に記載の合成アンテナ。
【請求項３】
前記合成アンテナの指向性は、前記第１の方向に対して前記第３の方向がなす角度と、前記第１および第２の放射器の各々の指向性とに応じて定められる、請求項１に記載の合成アンテナ。
【請求項４】
前記第２の方向は、前記合成アンテナを設置した状態において、鉛直線に沿った方向である、請求項１に記載の合成アンテナ。
【請求項５】
前記第２の方向は、前記合成アンテナを設置した状態において、鉛直線の方向から傾いた方向である、請求項１に記載の合成アンテナ。
【請求項６】
前記少なくとも１つの放射素子は、各々が円形に形成された放射素子である、請求項１に記載の合成アンテナ。
【請求項７】
前記少なくとも１つの放射素子は、折返しダイポールアンテナである、請求項１に記載の合成アンテナ。
【請求項８】
前記電波は、ＵＨＦ（Ｕｌｔｒａｈｉｇｈ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ）帯の電波である、請求項１から７のいずれか１項に記載の合成アンテナ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は複数のアンテナを組み合わせた合成アンテナに関し、特に、広帯域において良好な指向特性を得ることが可能な合成アンテナに関する。
【背景技術】
【０００２】
たとえば特開２０００−２６９７３６号公報（特許文献１）には、指向性アンテナを複数組み合わせた合成アンテナが開示される。この合成アンテナは複数の指向性アンテナの各々からの出力を位相調整して合成する。これにより、この合成アンテナはいずれの方向からの電波も受信することが可能であり、いわば無指向性に近い指向性を有することができる。
【特許文献１】特開２０００−２６９７３６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
一般的に、合成アンテナは同一平面上の異なる位置に放射器が配置された構成を有することが多い。しかしながら、隣り合う２つの指向性アンテナの各々が、ある方向（これら２つのアンテナを結ぶ線分に対して垂直方向以外の方向）から到来した電波を受信する場合、これら２つの指向性アンテナが電波を受信する時刻が異なる。よって、これら２つのアンテナの各々から出力される信号に位相差が生じる。
【０００４】
２つの信号の位相差が大きい場合、たとえば、特定の方向の電波に対する合成アンテナからの出力が極端に小さくなることがある。従来の合成アンテナでは、複数の指向性アンテナの各々からの出力信号を合成する際には、出力信号間の位相差を調整することが必要になる。なお、このような現象を以下では「指向性に歪みが生じる」と呼ぶことにする。上記合成アンテナを送信用のアンテナとして使用する場合も同様である。たとえば送信用のアンテナとして上記合成アンテナを使用した場合、送信地域（サービスエリア）における電界強度分布の偏差が大きくなる。すなわち歪んだ指向特性となり、均一なサービスエリアを提供することができなくなる。
【０００５】
本発明の目的は、複数の指向性アンテナ間での位相調整を不要にしつつ歪みのない指向性を得ることが可能な合成アンテナを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は要約すれば、合成アンテナであって、第１の放射器と、第２の放射器とを備える。第２の放射器は、第１の放射器が電波を送信または受信する第１の方向に垂直な第２の方向に沿って、第１の放射器と所定の距離を隔てて配置される。第２の放射器は、第１の放射器と同相給電されて、第２の方向から見た場合に、第１の方向と異なる第３の方向に対して、電波の送信または受信を行なう。合成アンテナは、第１および第２の放射器に対応してそれぞれ設けられる第１および第２の反射器をさらに備える。
【０００７】
好ましくは、合成アンテナは、第１および第２の放射器に対応してそれぞれ設けられる第１および第２の導波器をさらに備える。
【０００８】
好ましくは、第１および第２の放射器の各々は、送信または受信する電波の進行方向に沿って配置される複数の放射素子を含む。
【０００９】
より好ましくは、複数の放射素子は、ループ状に形成される。
好ましくは、所定の距離は、電波の中心波長の１／２以上の距離である。
【００１０】
好ましくは、合成アンテナの指向性は、第１の方向に対して第３の方向がなす角度と、第１および第２の放射器の各々の指向性とに応じて定められる。
【００１１】
好ましくは、第２の方向は、合成アンテナを設置した状態において、鉛直線に沿った方向である。
【００１２】
好ましくは、第２の方向は、合成アンテナを設置した状態において、鉛直線の方向から傾いた方向である。
【００１３】
より好ましくは、上記の電波は、ＵＨＦ（Ｕｌｔｒａｈｉｇｈ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ）帯の電波である。
【発明の効果】
【００１４】
本発明の合成アンテナによれば、複数の指向性アンテナ間での位相調整を不要にしつつ歪みのない指向性を得ることが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
以下において、本発明の実施の形態について図面を参照して詳しく説明する。なお、図中同一符号は同一または相当部分を示す。
【００１６】
［実施の形態１］
図１は、実施の形態１の合成アンテナの構成を概念的に示す図である。
【００１７】
図１を参照して、合成アンテナ１００はＵＨＦ（Ｕｌｔｒａｈｉｇｈ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ）帯の電波ＷＶ１を送信するアンテナである。ただし、電波ＷＶ１はたとえばＶＨＦ（Ｖｅｒｙ  ｈｉｇｈ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ）帯の電波でもよい。また、合成アンテナ１００は電波ＷＶ１を受ける受信アンテナであってもよい。
【００１８】
合成アンテナ１００は、Ｎ個（Ｎは２以上の整数）のアンテナ１．１〜１．Ｎと、分配器５０とを備える。アンテナ１．１〜１．Ｎの各々は指向性アンテナである。分配器５０は送信回路６０から送られる信号を分配して、アンテナ１．１〜１．Ｎの各々に同相給電を行なう。
【００１９】
なお合成アンテナ１００を受信アンテナとして用いる場合には、分配器５０に代えてアンテナ１．１〜１．Ｎからの出力信号を合成する合成器が用いられるとともに、送信回路６０に代えて、合成器からの出力を受ける受信回路が用いられる。
【００２０】
従来の構成では、分配器がアンテナ１．１〜１．Ｎの各々に与える信号の位相差を調整することにより、合成アンテナの指向性に歪みが生じないように調整されていた。合成アンテナ１００は、そのような調整を不要にしながら歪みのない指向性を得ることができる。
【００２１】
次に、図１の合成アンテナ１００の具体的な構成例（Ｎ＝２の場合）を示す。
図２は、実施の形態１の合成アンテナの上面図である。
【００２２】
図３は、図２の合成アンテナ１００の側面図である。
図２および図３を参照して、合成アンテナ１００は、アンテナ１．１およびアンテナ１．２を備える。なお、図が煩雑になるのを防ぐため、図２および図３では図１の分配器５０を示していない。
【００２３】
アンテナ１．１およびアンテナ１．２はそれぞれ放射器２，２Ａを含む。
放射器２は、合成アンテナ１００の正面方向（図２において「０度方向」と示す）に対して左３７．５度の方向（第１の方向）に電波ＷＶ１１を送信する。放射器２Ａは放射器２が電波ＷＶ１を送信する方向に垂直なＺ軸の方向（第２の方向）に沿って、放射器２と所定の距離を隔てて配置される。放射器２Ａは、放射器２と同相給電され、かつ放射器２が電波を送信する方向と異なる方向（右３７．５度の方向）に電波ＷＶ１２を送信する。なお、図１の電波ＷＶ１は電波ＷＶ１１，ＷＶ１２を合成した電波である。
【００２４】
放射器２，２Ａの各々は放射素子２１，２２を含む。放射素子２１，２２はループ状に形成される。
【００２５】
アンテナ１．１は、さらに放射器２に対応して設けられる反射器３、導波器４を含む。アンテナ１．２は、さらに放射器２Ａに対応して設けられる反射器３Ａ、導波器４Ａを含む。アンテナ１．１およびアンテナ１．２は放射器と反射器とを備えることで指向性アンテナとして機能する。また、アンテナ１．１およびアンテナ１．２の各々は導波器を備えることで、左３７．５度ないし右３７．５度の範囲における方向の指向性を強くすることができる。なお導波器の数はアンテナ１．１とアンテナ１．２とに求められる利得等の特性に応じて適切に定めることができる。
【００２６】
アンテナ１．１とアンテナ１．２とはマスト６，８にそれぞれ取り付けられる。放射器２，２Ａの間隔（Ｚ軸方向の間隔）は、送信する電波の中心波長の１／２以上になるように設定される。これにより、アンテナ１．１とアンテナ１．２とが相互に干渉することを防ぐことができるので、合成アンテナの指向性が乱れるのを防ぐことができる。放射器２，２Ａの間隔が電波の中心波長の１波長よりも大きくなればより好ましい。図３に示すように実施の形態１では放射器２と放射器２Ａとは、ＵＨＦローチャネル帯（４７０〜５９６ＭＨｚ）の電波の中心波長の１波長（約５６０ｍｍ）よりも大きい約６００ｍｍの間隔で設置されている。
【００２７】
アンテナ１．１およびアンテナ１．２における電波の送信方向は互いに異なる。合成アンテナ１００の指向性は、アンテナ１．１およびアンテナ１．２の各々の指向性および放射器２の送信方向に対する放射器２Ａの送信方向がなす角度（図２では７５度）に応じて定められる。つまり放射器２，２Ａの各々の指向性の広がりによって、合成アンテナ１００の指向性は０度を中心として左右３７．５度よりも多少広くなる。このように放射器２，２Ａの送信方向等を定めることにより合成アンテナ１００の指向性を調整することができる。
【００２８】
放射器２，２ＡはＺ軸上に配置され、かつ、同相給電される。よって、放射器２，２Ａから送信される電波には位相差が生じない。合成アンテナ１００が０度の方向から左右の方向に電波を送信する際に、アンテナ１．１，１．２の各々から送信される電波が互いに強めあうため、合成アンテナ１００の出力が極端に低下する方向が生じなくなる。よって合成アンテナ１００は、複数の指向性アンテナ間での位相調整を不要にしつつ歪みのない指向性を得ることが可能となる。
【００２９】
次にアンテナ１．１の構成について、特徴的な部分をより詳細に説明する。なお、アンテナ１．２の構成はアンテナ１．１の構成と同じであり、以下の図において放射器２を放射器２Ａに、反射器３を反射器３Ａに、導波器４を導波器４Ａにそれぞれ置き換えたものである。よってアンテナ１．２の構成に関する説明は以後繰り返さない。
【００３０】
図４は、図２のアンテナ１．１をより詳細に示す上面図である。
図５は、図４のアンテナ１．１の背面図である。
【００３１】
図６は、図４のアンテナ１．１の側面図である。
なお、「背面方向」とはアンテナ１．１において反射器３から放射器２を見た方向である。
【００３２】
図４〜図６を参照して、アンテナ１．１は、上述の放射器２、反射器３、導波器４の他に、平行線路ＬＮとＴ整合器１０とをさらに備える。
【００３３】
放射器２において、放射素子２２は送信（または受信）する電波ＷＶ１１の進行方向に沿って、電波ＷＶ１１の中心波長λの約４分の１（λ／４）の距離を隔てて放射素子２１と並列配置される。放射素子２１,２２の周囲長は、たとえば中心波長λの１波長分の長さにほぼ等しくなるよう設定される。周囲長が１波長であるループ放射器は半波長ダイポールアンテナを２個並べた構造に近似できるため、１つの半波長ダイポールアンテナよりも利得等の特性において優れている。
【００３４】
平行線路ＬＮは放射素子２１，２２に同相給電するために設けられる。平行線路ＬＮは、導線１１，１２を備える。なお、導線１１，１２を交差させた状態で放射素子２１と放射素子２２とを接続した逆位相給電でもよいが、この場合には、給電点側にビームが出るので給電点を放射素子２２側にしなければならない。
【００３５】
放射素子２１，２２は同一の周囲長を有しているため、各々のインピーダンスは同じである。また、その周囲長は約１波長であるためインピーダンスは一般的に約１２０Ω程度となる。実施の形態１では平行線路ＬＮのインピーダンス（特性インピーダンス）を高くすることによって放射器２のインピーダンスを約２００Ωまで高くする。このように放射素子２１から見たインピーダンスをできるだけ高くすることで、アンテナ１．１は広帯域で良好な性能を有する。
【００３６】
Ｔ整合器１０は放射器２に対応して設けられる。Ｔ整合器１０は平行線路ＬＮのインピーダンスに対する放射素子２１の整合を行なう。これによりアンテナ１．１の損失を下げることができる。
【００３７】
アンテナ１．１は、さらに、絶縁部１３Ａ，１３Ｂ、アーム１４およびマスト取付金具２４を備える。絶縁部１３Ａ，１３Ｂは放射素子２１，２２のそれぞれとアーム１４とを絶縁する。絶縁部１３Ａの内部にはバラン（たとえばＵバラン）が設けられる。バランの変成比は４：１（＝２００：５０）に設定される。これによりインピーダンスが２００Ωの放射器２と、インピーダンスが５０Ωの同軸ケーブルとをバランを介して接続する際に損失を防ぐことができる。
【００３８】
なお、図４〜図６に示すアンテナ１．１の大きさについて説明すると、放射素子２１，２２の各々の直径は約１９５ｍｍである。反射器３の直径は約２１７ｍｍである。導波器４の直径は約１４７ｍｍである。放射素子２１と反射器３との間隔は約１４５ｍｍである。放射素子２１とＴ整合器１０との間隔は約３０ｍｍである。放射素子２１と放射素子２２との間隔は約１３５ｍｍである。放射素子２２と導波器４との間隔および導波器４同士の間隔は約１４０ｍｍである。ただしこれらの寸法は一例を示すものであり、上述の値に限定されるものではない。
【００３９】
図７は、図１の分配器５０の具体的な構成を示す図である。
図７を参照して分配器５０はレセプタクル３１〜３３、分配部の中心導体３４、および中心導体３５を備える。レセプタクル３３は送信回路６０からの信号を入力する端子である。レセプタクル３３に入力した信号は中心導体３５を伝達し、分配部の中心導体３４によって２分配される。レセプタクル３１，３２は、それぞれアンテナ１．１，１．２に対して信号を出力するための端子である。なお中心導体３５は整合を行なうためのλ／４変成器として機能する。
【００４０】
λ／４変成器の外部導体の内径を１０ｍｍとしたとき、中心導体３５の外径は５．５４ｍｍになる。市販されている丸棒の径は５ｍｍあるいは６ｍｍであり、これらの中間の外径を有する丸棒は、市販されていないため、たとえば外径が６ｍｍの丸棒を旋盤で切削して用意しなければならない。このように機械加工を行なうとコストが高くなる。市販されている、対向する２面間の寸法が５ｍｍの六角棒を用いることによって、外形が５．５ｍｍの丸棒を用いたときの特性に近い特性が得られるとともに、丸棒を用いた場合とコストがほとんど変わらなくなる。よって本実施の形態では、このような六角棒を採用している。また、外部導体は六角棒に限定されず、四角形の棒や八角形の棒でもよい。
【００４１】
続いて、アンテナ１．１の特性について説明する。
図８は、アンテナ１．１の利得およびＶＳＷＲ（電圧定在波比）を示す図である。なお利得が高いほど、あるいは、ＶＳＷＲが低いほど、アンテナの性能としては優れている。図８を参照して、曲線Ｇ１，Ｖ１はアンテナ１．１の利得およびＶＳＷＲをそれぞれ示す。４７０〜５９６ＭＨｚの周波数範囲において利得は約８．０ｄＢ以上であり、ＶＳＷＲは約１．５以下である。
【００４２】
図９は、アンテナ１．１の前後比および半値幅を示す図である。なお前後比とは基準点の方向（角度０度）の放射強度と、基準点の方向に対し１８０度±６０度の範囲の方向の放射強度との比である。また、半値幅とは、放射強度（放射電力）が最大値の１／２になる角度幅である。前後比が高い、あるいは半値幅が狭いほど、アンテナの指向性が強いことを示す。図９を参照して、曲線Ｆ１，Ｈ１はアンテナ１．１の前後比および半値幅をそれぞれ示す。４７０〜５９６ＭＨｚの周波数範囲において前後比は約１５．０ｄＢ以上であり、半値幅は約５０〜約６０度の範囲である。
【００４３】
図１０は、アンテナ１．１の指向性パターンを示す図である。図１０を参照して、４７０，５００，５３０，５６０，５９０，５９６ＭＨｚの各周波数において、電波の送信方向に対するアンテナ１．１の利得を示すパターン（指向性パターン）が示される。指向性パターンは上記の周波数によらずほぼ同様の形状を有する。このように周波数の変化に対してアンテナ１．１の指向性パターンの変化は少ないことが分かる。
【００４４】
続いて、本実施の形態による効果の理解のため、従来の合成アンテナの構成例および性能を示す。
【００４５】
図１１は、従来の合成アンテナの構成例を説明する図である。
図１１を参照して、合成アンテナ１００Ａにおいて、アンテナ１．１，１．２は上方から見た場合に同一平面（紙面と平行な面）上に配置される。放射器２，２Ａは、その平面上の異なる位置に配置される。
【００４６】
アンテナ１．１とアンテナ１．２とは互いに７５度の角度をなすように設けられる。合成アンテナ１００Ａが右３７．５度の方向に電波を送信する場合には、アンテナ１．１はアンテナ１．２に対して距離Ｌだけ送信距離が長くなる。つまりアンテナ１．１の出力とアンテナ１．２の出力との間には位相差が生じる。
【００４７】
図１２は、図１１の合成アンテナ１００Ａの利得およびＶＳＷＲを示す図である。
図１２を参照して、曲線Ｇ２に示されるように４７０〜５９６ＭＨｚの範囲において利得は約４．０〜約６．０の間で変化する。また、この範囲では曲線Ｖ２に示されるようにＶＳＷＲは約１．７以下である。
【００４８】
図１３は、図１１の合成アンテナ１００Ａの前後比および半値幅を示す図である。
図１３を参照して、曲線Ｆ２に示されるように前後比は４７０〜５９６ＭＨｚの範囲で約１５ｄＢから約２３ｄＢまで大きく変化する。また曲線Ｈ２に示されるように、半値幅は４７０〜５９６ＭＨｚの範囲で約８０度から約１３６度まで大きく変化する。
【００４９】
図１４は、図１１の合成アンテナ１００Ａの指向性パターンを示す図である。
図１４を参照して、前方０度から左右３０度方向までの間で放射強度が低くなっていることが分かる。その理由は、アンテナ１．１とアンテナ１．２との間隔が広いため、０度方向以外の方向に電波の送信方向を変化させるとアンテナ１．１，１．２の間で出力の位相が同相から逆相まで変化するためである。また、周波数が異なると指向性パターンの形状が変化していることが分かる。その理由は、周波数に対する前後比や半値幅の変化が大きいためである。このように合成アンテナ１００Ａでは、指向性に歪みが生じるとともに、周波数が変化すると指向性パターンが変化することが分かる。つまり、合成アンテナ１００Ａの場合、ある特定のチャネル（周波数帯域）の指向性に歪みが生じないように、アンテナ１．１，１．２の間隔や角度を調整できたとしても、広帯域にわたり指向性に歪みが生じないように調整することはできない。
【００５０】
続いて、実施の形態１の合成アンテナの特性を説明する。
図１５は、図２の合成アンテナ１００の利得およびＶＳＷＲを示す図である。
【００５１】
図１５を参照して曲線Ｇ３，Ｖ３はそれぞれ利得およびＶＳＷＲの変化を示す。利得は４．０〜６．０ｄＢ程度であり、ＶＳＷＲは約１．６以下である。つまり、合成アンテナ１００の利得およびＶＳＷＲは、合成アンテナ１００Ａの利得およびＶＳＷＲとそれぞれ同じ程度である。
【００５２】
図１６は、図２の合成アンテナ１００の前後比および半値幅を示す図である。
図１６を参照して、曲線Ｆ３に示すように４７０〜５９６ＭＨｚの周波数範囲において前後比は約１１〜約１６ｄＢである。また、曲線Ｈ３に示すように、この周波数範囲において半値幅は約１２０〜約１２６度となる。つまり、合成アンテナ１００の前後比および半値幅をそれぞれ合成アンテナ１００Ａの前後比および半値幅と比較すると、いずれも周波数に対する変化の幅が小さいことが分かる。
【００５３】
図１７は、図２の合成アンテナ１００の指向性パターンを示す図である。
図１７を参照して、４７０〜５９６ＭＨｚの周波数範囲における指向性パターンの変化は図１４と比べると小さくなっている。また、合成アンテナ１００では、特に０度から左右３０度の範囲における利得の低下が改善されている。図１７から合成アンテナ１００は広帯域にわたり歪みのない指向性を有することが分かる。
【００５４】
なお、以上の説明において放射器２は放射素子を２つ含んで構成されるとしたが、放射器２が含む放射素子の数は３つ以上でもよいし、あるいは、放射器２は単一の放射素子により構成されてもよい。また、放射器２はループ状に形成されると限定されるものではなく、他の形状を有していてもよい。
【００５５】
図１８は、実施の形態１の合成アンテナの変形例を示す図である。
図１８を参照して、合成アンテナ１００Ｂにおいて、アンテナ１．１は放射器２に代えて放射器２Ｂを含む。また、アンテナ１．２は放射器２Ａに代えて放射器２Ｂを含む。これらの点で合成アンテナ１００Ｂは図２の合成アンテナ１００と異なるが、他の部分は合成アンテナ１００と同様であるので以後の説明は繰り返さない。放射器２Ｂはいわゆる折り返しダイポールアンテナである。また、折り返しダイポールアンテナ以外にも線状ダイポールアンテナや扇型（ファン）ダイポールアンテナ、あるいはこれらの変形アンテナ等、様々な形状の放射器を実施の形態１の合成アンテナに適用することができる。
【００５６】
以上のように実施の形態１の合成アンテナは、同軸上に配置され、かつ、同相給電される２つの放射器を備えるので、合成アンテナが備える複数の指向性アンテナ間での位相調整を不要にしつつ歪みのない指向性を得ることができる。
【００５７】
［実施の形態２］
図１９は、実施の形態２のアンテナの構成を示す図である。
【００５８】
図１９を参照して、合成アンテナ１００Ｃにおいて、放射器２，２Ａは図３のＺ軸に代えてＺ１軸を通るように配置される点で図３の合成アンテナ１００と異なる。合成アンテナ１００Ｃの他の部分の構成は合成アンテナ１００と同様であるので以後の説明は繰り返さない。Ｚ１軸の方向は、合成アンテナを設置した状態において、鉛直線（すなわちＺ軸）に対して傾いた方向である。Ｚ１軸方向に沿ってアンテナ１．１，１．２を見た場合にはアンテナ１．１とアンテナ１．２とは図２の配置と同じように配置されている。なお合成アンテナ１００ＣにおいてＺ軸とＺ１軸とのなす角度を調整できるようにしてもよい。
【００５９】
このように放射器２，２Ａを設置することで、実施の形態２のアンテナは送信アンテナ（あるいは受信アンテナ）としての実用性に優れる。具体例を示すと、たとえば合成アンテナ１００Ｃを放送電波の中継アンテナ（送信用アンテナ）として山頂に設置した場合には、山の下方の広い範囲に向けての電波の送信を行なうことができる。
【００６０】
なお、以上の説明における実施の形態１および形態２の合成アンテナの周波数帯域は４７０〜５９６ＭＨｚである。この周波数帯域は日本における地上デジタル放送の１３チャネルから３３チャネルに相当する。よって実施の形態１および形態２のアンテナは山間部におけるブースタ局（または小出力再送信局）の送信アンテナとして適用可能である。
【００６１】
また、実施の形態１および形態２の合成アンテナは、広帯域にわたり歪みのない指向性を有するのでブースタ局等の送信アンテナとして用いる場合には、多チャンネルの電波の送受信が可能になるとともに指向性アンテナの本数を少なくしながら広い地域にわたる電波の送受信が可能である。
【００６２】
今回開示された実施の形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は上記した説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。
【図面の簡単な説明】
【００６３】
【図１】実施の形態１の合成アンテナの構成を概念的に示す図である。
【図２】実施の形態１の合成アンテナの上面図である。
【図３】図２の合成アンテナ１００の側面図である。
【図４】図２のアンテナ１．１をより詳細に示す上面図である。
【図５】図４のアンテナ１．１の背面図である。
【図６】図４のアンテナ１．１の側面図である。
【図７】図１の分配器５０の具体的な構成を示す図である。
【図８】アンテナ１．１の利得およびＶＳＷＲ（電圧定在波比）を示す図である。
【図９】アンテナ１．１の前後比および半値幅を示す図である。
【図１０】アンテナ１．１の指向性パターンを示す図である。
【図１１】従来の合成アンテナの構成例を説明する図である。
【図１２】図１１の合成アンテナ１００Ａの利得およびＶＳＷＲを示す図である。
【図１３】図１１の合成アンテナ１００Ａの前後比および半値幅を示す図である。
【図１４】図１１の合成アンテナ１００Ａの指向性パターンを示す図である。
【図１５】図２の合成アンテナ１００の利得およびＶＳＷＲを示す図である。
【図１６】図２の合成アンテナ１００の前後比および半値幅を示す図である。
【図１７】図２の合成アンテナ１００の指向性パターンを示す図である。
【図１８】実施の形態１の合成アンテナの変形例を示す図である。
【図１９】実施の形態２の合成アンテナの構成を示す図である。
【符号の説明】
【００６４】
１．１〜１．Ｎ  アンテナ、２，２Ａ，２Ｂ  放射器、３，３Ａ  反射器、４，４Ａ  導波器、６，８  マスト、１０  Ｔ整合器、１１，１２  導線、１３Ａ，１３Ｂ  絶縁部、１４  アーム、２１，２２  放射素子、２４  マスト取付金具、３１〜３３  レセプタクル、３４，３５  中心導体、５０  分配器、６０  送信回路、１００，１００Ａ〜１００Ｃ  合成アンテナ、Ｆ１〜Ｆ３，Ｇ１〜Ｇ３，Ｈ１〜Ｈ３，Ｖ１〜Ｖ３  曲線、ＬＮ  平行線路、ＷＶ１，ＷＶ１１，ＷＶ１２  電波。
【図１】
0004712553.tif 000002
【図２】
0004712553.tif 000003
【図３】
0004712553.tif 000004
【図４】
0004712553.tif 000005
【図５】
0004712553.tif 000006
【図６】
0004712553.tif 000007
【図７】
0004712553.tif 000008
【図８】
0004712553.tif 000009
【図９】
0004712553.tif 000010
【図１０】
0004712553.tif 000011
【図１１】
0004712553.tif 000012
【図１２】
0004712553.tif 000013
【図１３】
0004712553.tif 000014
【図１４】
0004712553.tif 000015
【図１５】
0004712553.tif 000016
【図１６】
0004712553.tif 000017
【図１７】
0004712553.tif 000018
【図１８】
0004712553.tif 000019
【図１９】
0004712553.tif 000020