(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
鍋本体と、鍋蓋と、蒸しトレーとを備え、
鍋本体は、側壁部を底板部周縁から湾曲させて上方に向けて拡径させるとともに、側壁部外側に把手を取り付けてあり、
蒸しトレーは、載置鍔部と目皿部とを有し、
載置鍔部は蒸しトレーの外周縁に環状に形成してあり、
目皿部は、載置鍔部より中央側に複数の蒸し穴を設けて形成してあり、
蒸しトレーを鍋本体に載せることで蒸し物の調理器具になり、
蒸しトレーを外すと炒め物、焼き物等の蒸し物以外の料理用フライパン又は中華鍋になり、鍋蓋は、必要に応じて使用でき、鍋本体又は蒸しトレーの上部を覆うものであり、当該鍋蓋は開閉量を調整可能にした弁部材を有し、
蒸しトレーの載置鍔部と目皿部との間に一段以上の環状のガイド段差を設けることで外径サイズの異なるせいろの載置が可能であり、鍋蓋は取っ手と鍋蓋本体とを有し、
鍋蓋本体は鍋本体又は蒸しトレーの上部を覆うものであり、
取っ手は、鍋蓋本体の上部より鍋本体外周縁部に向けて延在しており、
取っ手先端部と鍋蓋本体外周縁部とで自立可能になっていることを特徴とする調理器具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、１つの調理器具で蒸し物、炒め物、焼き物、揚げ物、煮物等、多くの種類の調理ができる多機能調理器具に関する。
【背景技術】
【０００２】
蒸し物調理をするには一般的に、金属製や木製のせいろと、そのせいろ用の鍋とを備えた専用の蒸し器が用いられている。
一方、焼き物や炒め物の調理をするにはフライパンを用いていた。
また、煮物調理には蓋付鍋を使用していた。
実公昭３１−１５６３号公報には、２枚のフライパンと多数の開口がある皿状中子とからなり、蒸し物調理もフライパンによる焼き物調理もできる技術を開示するが、フライパンを２枚必要とするニーズが少ないばかりか、フライパンを重ねただけでは蒸気の調整ができないので蒸し物調理には適しない。
【０００３】
【特許文献１】実公昭３１−１５６３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明は上記技術的課題に鑑みて、１つの調理器具で蒸し物、炒め物、焼き物、揚げ物、煮物等の多くの調理ができる蒸し器、フライパン、鍋としての多機能を備えた調理器具の提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明の技術的要旨は、鍋本体と、鍋蓋と、蒸しトレーとを備え、鍋本体は、側壁部を底板部周縁から湾曲させて上方に向けて拡径させるとともに、側壁部外側に把手を取り付けてあり、蒸しトレーは、載置鍔部と目皿部とを有し、載置鍔部は蒸しトレーの外周縁に環状に形成してあり、目皿部は、載置鍔部より中央側に複数の蒸し穴を設けて形成してあり、蒸しトレーを鍋本体に載せることで蒸し物の調理器具になり、蒸しトレーを外すと炒め物、焼き物等の蒸し物以外の料理用フライパン又は中華鍋になり、鍋蓋は、必要に応じて使用でき、鍋本体又は蒸しトレーの上部を覆うものであり、当該鍋蓋は開閉量を調整可能にした弁部材を有し、蒸しトレーの載置鍔部と目皿部との間に一段以上の環状のガイド段差を設けることで外径サイズの異なるせいろの載置が可能であり、鍋蓋は取っ手と鍋蓋本体とを有し、鍋蓋本体は鍋本体又は蒸しトレーの上部を覆うものであり、取っ手は、鍋蓋本体の上部より鍋本体外周縁部に向けて延在しており、取っ手先端部と鍋蓋本体外周縁部とで自立可能になっていることを特徴とする。
【０００６】
鍋本体は、側壁部を底板部周縁から湾曲させて上方に向けて拡径させてあるので、フライパン、中華鍋、揚げ物鍋として使用できる。
蒸しトレーを鍋本体の開口部に取り付けることで、蒸し物調理器具として使用できる。
また、鍋本体と蓋体とで煮物用の調理器具として使用できる。
【０００７】
鍋蓋には弁部材を設けてあり、弁部材は開閉量を調整可能になっている。
【０００８】
蒸し物調理に対しては、鍋蓋に設けた弁部材の開閉量を調整することで、水蒸気の量が調整でき、鍋蓋の重さの範囲ではあるが圧力も調整できる。
【０００９】
蒸しトレーの載置鍔部と目皿部との間に一段以上の環状のガイド段差を設けてある。
【００１０】
このガイド段差を設けたことにより、蒸しトレーが鍋本体に載せやすくなるだけでなく、市販のせいろや、鍋のサイズが異なってもその大きさに合わせて使用できる。
【００１１】
鍋蓋は取っ手と鍋蓋本体とを有し、鍋蓋本体は鍋本体又は蒸しトレーの上部を覆うものであり、取っ手は、鍋蓋本体の上部より鍋本体外周縁部に向けて延在しており、取っ手先端部と鍋蓋本体外周縁部とで自立可能になっている。
ここで自立可能とは、取っ手先端部と鍋蓋本体外周縁部で鍋蓋を縦置きできることをいう。
従って、取っ手先端部は幅広あるいは２点以上の接点を設けて鍋蓋本体の外周縁部とで三角形を形成できるようにするのが好ましい。
【発明の効果】
【００１２】
本発明に係る調理器具では、側壁部を上方の鍋の開口部に向けて拡径させるように湾曲して形成してある鍋本体と、鍋開口部を覆うように被せる蒸しトレーと、蒸しトレー又は鍋開口部を覆うように鍋本体に被せる鍋蓋とを備えているため、蒸しトレーを用いた蒸し物調理器具になり、蒸しトレーを外すことでフライパン、中華鍋、煮物鍋になる。
従って、本発明に係る調理器具が１つあれば蒸し器、フライパン、煮物鍋、揚げ物鍋をそれぞれ揃える必要がなくなり、その分保管スペースが少なくて済む。
【００１３】
鍋蓋には開閉量の調整可能な弁部材を設けると、蒸し物調理における蒸し加減を調整でき、煮物調理におけるふき上げを防止できる。
【００１４】
蒸しトレーに一段以上のガイド段差を設けると、せいろの載置部のサイズや鍋本体の開口部サイズが異なっていても、その大きさに合った段差部を使用できる。
【００１５】
鍋蓋は、取っ手と鍋蓋本体の外周縁部とで自立可能としてあるため、狭いスペースでも置くことが出来て使いやすい。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
本発明に係る調理器具の実施例を図１に示す。
調理器具１０は、鍋２０と、蒸しトレー３０と、鍋蓋４０とを備えている。
図１（ａ）は鍋２０と蒸しトレー３０と鍋蓋４０とを分離した斜視図を示し、図１（ｂ）はそれらを合わせた斜視図を示す。
また、図２（ａ）に鍋２０と蒸しトレー３０と鍋蓋４０とを分離した断面端面図を示し、図２（ｂ）にそれらを嵌め合わせた断面端面図を示す。
鍋２０の金属製の鍋本体２１は側面に把手２７を取り付けて、鍋本体２１は底板部２２と側壁部２３とで上向きの開口部２５を有する凹形に形成してある。
鍋２０は、底板部２２をその表裏両面をフラット形とした平板円形に形成して、側壁部２３は底板部２２の周縁から湾曲させつつ上方の開口部２５に向けて拡径させるように形成してあり、フライパンや中華鍋として使用できる。
底板部をフラットにしたのは、電磁調理器にも対応しやすいようにしたものである。
鍋蓋４０は、本体４１を下向きの開口部４３を有する椀形（ドーム型）に形成してあり、開口部４３の周縁の外周縁部４２の内側に沿って突条４２ａが設けてある。
椀型にしたことにより、蒸気が効率よく対流するようになっている。
この突条４２ａは、後述する蒸しトレー３０のガイド段差３３の内側に嵌合し、また、鍋本体２１の側壁部２３の上周縁部２４の内側に嵌合する。
この鍋蓋４０には取っ手４４が鍋蓋４０の本体４１の上部中央からその外周縁部４２方向に向けて延在させてアーム形に設けてあり、取っ手４４には一体的に弁部材４５が設けてある。
弁部材４５は、蒸気孔４５ａと操作レバー４５ｂとを有し、蒸気孔４５ａは鍋蓋４０の表裏を連通し、操作レバー４５ｂは蒸気孔４５ａの表側に回動可能に設けてあり、複数個設けた排気孔４５ｃの位置を変えることで蒸気孔４５ａの外部への開口量を調整する。
取っ手４４の鍋蓋本体４１の外周縁部４２側の先端部４４ａは図６に示すように、この取っ手４４の先端部４４ａと鍋蓋本体４１との外周縁とを接地させて立てた３点接地状態で鍋蓋４０を載置可能となるように、鍋蓋本体４１の周方向に幅を拡げ、その拡げた端でそれぞれ接地するように形成してある。
蒸しトレー３０の平面図を図７（ａ）に示す。
蒸しトレー３０は略円板形であり、外周縁に平板状の環状に載置鍔部３２を形成して、載置鍔部３２より中央側を環状に断面階段形に凹ませてガイド段差３３を形成し、ガイド段差３３より中央側は円形の目皿部３１を形成してある。
図２に示すようにガイド段差３３は、載置鍔部３２の内縁から垂下させた段差壁部３４ａと、段差壁部３４ａの下端より中央側へ向けて平板状の環状に形成してある段差部３５と、段差部３５内縁を目皿部３１外縁に垂下させた段差壁部３４ｂとを有している。
図８に、図２（ｂ）における側壁部２３の上周縁部２４付近を拡大した断面端面図を示す。  
載置鍔部３２は、その裏面を鍋本体の側壁部２３の上周縁部２４上へ載せられるように形成してあり、なおかつ、この載置鍔部３２の表面には鍋蓋４０の開口周縁部４２を載せられるように形成してある。  
この時蒸しトレー３０のガイド段差３３は、段差壁部３４ａの外面を鍋本体２１の側壁部２３の内面に嵌めて蒸しトレー３０を鍋本体２１に対して位置決めする。
そして、鍋蓋４０は外周縁部４２の内側の突条４２ａをこの段差壁部３４ａの内面に嵌めることで蒸しトレー３０に対して位置決めする。
目皿部３１には、段差壁部３４ｂより所定距離中央側に入った範囲に蒸気を通すための多数の蒸し穴３１ａが形成してあり、中央には蒸し穴３１ａに比較して大きい中央穴３１ｂが形成してある。
図１（ｂ）、図２（ｂ）に示すように鍋２０と蒸しトレー３０と鍋蓋４０とを互いに嵌め合わせた状態では、蒸しトレー３０は載置鍔部３２の裏面を鍋本体２１の側壁部２３の上周縁部２４に載せることで鍋本体２１の開口部２５を覆う。
そして、鍋蓋４０はその外周縁部４２を図８に示すように蒸しトレー３０の載置鍔部３２の表面に載せて、その重量で鍋蓋４０の外周縁部４２と蒸しトレー３０の載置鍔部３２の表面、載置鍔部３２の裏面と鍋本体２１の側壁上周縁部２４とを密着させ、蒸しトレーを鍋本体２１の収納部２６内に密閉して鍋本体２１の開口部２４を覆う。
【００１７】
本発明に係る調理器具の使用形態について説明する。
図３（ａ）は調理器具１０で蒸し調理を行う状態の説明図を示す。
調理器具１０は鍋本体２１の収納部２６に水１を入れ、開口部２５に蒸しトレー３０を被せて嵌めてある。
蒸しトレー３０の目皿部３１上には蒸し調理を行う被調理物２が載せてあり、鍋蓋４０は、鍋蓋４０の開口周縁部４２を載置鍔部３２の表面に密着させて蒸しトレー３０と被調理物２とを鍋の収納部２６内に密閉している。
被調理物２は、蒸し穴３１ａ及び中央穴３１ｂを通して蒸しトレー３０と鍋蓋４０との間の被調理物２の周りの空間に、鍋本体２１の収納部２６の水を沸かして生じさせた高温の水蒸気を充満させることにより蒸し調理される。
被調理物２の蒸し具合は、鍋蓋４０の取っ手４４の弁部材４５の開閉量を操作レバー４５ｂを操作し、外部に排気される水蒸気の量を調整して加減する。
収納部２６の中の水１が不足したら、鍋蓋４０を開けて蒸しトレー３０の中央穴３１ｂより差し水する。
鍋本体２１の底板部２２の裏面は所定の大きさのフラット面に形成してあり、この調理器具１０の加熱を電磁調理器で行う場合に、鍋本体２１の電磁調理器加熱面への接触面積を広くして、必要な電磁誘導作用が鍋本体２１に生じるようにしてある。
また、底板部に磁性体を溶射したアルミ製でもよい。
【００１８】
図３（ｂ）は本発明に係る調理器具の鍋２０を用いて被調理物を炒める状態の説明図を示す。
鍋２０は、鍋本体２１の側壁部２３を底板部２２の周縁から立ち上げた緩やかな湾曲面で上方の開口部２５側を拡げるように形成してあるため、焼き物調理をした際に側壁部２３に沿って被調理物３を滑らせることで被調理物３をかき混ぜたり、皿に移載しやすくなっている。
【００１９】
図４（ａ）は、本発明に係る調理器具の鍋２０及び蒸しトレー３０と、市販のせいろ５０ａとを用いて蒸し調理を行う状態の説明図を示す。
鍋２０は収納部２６に水を入れて沸かし、開口部には蒸しトレー３０を嵌めてある。
蒸しトレー３０の目皿部３１には市販のせいろ５０ａの下端を載せてある。
蒸しトレー３０のガイド段差３３の段差壁部３４ｂはその内面に、所定の大きさの市販のせいろ５０ａの下端を嵌め、ほぼ位置決めできるサイズに設定してある。
目皿部３１の蒸し穴３１ａは段差壁部３４ｂより中央側の所定範囲に設けてあり、鍋２０の収納部２６で発生させた高温の水蒸気を収束させて段差壁部３４ｂ内側に載置したせいろ５０ａ内に漏れなく導くようにしてある。
一方、市販のせいろでこのせいろ５０ａよりも大きくて段差壁部３４ｂ内側に嵌らないが段差壁部３４ａ内側に嵌るものは、段差壁部３４ａ内側に載置し蒸し調理を行える。
なお、この段差壁部３４ａは図２（ｂ）に示すように鍋蓋４０の開口周縁部４２の突条４２ａも内面に嵌合可能に設定してある。
また、図４（ｂ）に示すように蒸しトレー３０の載置鍔部３２上にせいろ５０ｂ下端周縁を載せて蒸し調理を行っても良い。
この市販のせいろ５０を用いた蒸し調理では、蒸しトレー３０の蒸し穴３１ａが目皿部３１のガイド段差３３よりも中央側の所定範囲にのみ形成されてあることにより、鍋２０の収納部２６で発生させた高温の水蒸気は漏れなくせいろ内のみを通るように収束できる。
よって、このせいろ５０による蒸し調理は、例え被調理物の数、量が多い場合でも効率的に行える。
【００２０】
図５は、本発明に係る調理器具の蒸しトレーを所定サイズのガイド段差を複数段設けたものとし、この蒸しトレーを市販の鍋に取り付けた状態を示す。
蒸しトレー３０ａには、市販の鍋の開口部に嵌められる所定サイズに形成した２つのガイド段差３３ａ、３３ｂが設けてあり、ガイド段差３３ａの段差部３５ａの裏面を、市販の鍋６０の側壁上周縁部６０ａに載せて、鍋蓋６１は外周縁部６１ａをこの段差部３５ａの表面に載せてある。
鍋蓋はガイド段差３３ａ、３３ｂの段差部３５ａ、３５ｂ、あるいは載置鍔部３２や目皿部３１とサイズが合えば良く、本発明に係る調理器具の鍋蓋を用いても良いし、別物の鍋蓋を用いても、あるいは鍋６０に付属の鍋蓋を用いるものでも良い。
このように、所定サイズのガイド段差を複数段設けると、蒸しトレーは本発明に係りセットとなっている鍋と鍋蓋の他に、ガイド段差とサイズと合う、複数種類の別の市販の鍋及び鍋蓋と組み合わせて蒸し調理が行える。
【００２１】
図７（ｂ）、図７（ｃ）は別の蒸しトレーの実施例を示す。
図７（ｂ）の蒸しトレー３０ｂでは、蒸し穴３１ｃを同心円形の長穴に多数形成してある。
図７（ｃ）の蒸しトレー３０ｃでは、蒸し穴３１ｄを中心からの放射方向の長穴で多数形成してある。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】本発明に係る調理器具の、（ａ）は分解した斜視図を示し、（ｂ）は組み立てた斜視図を示す。
【図２】本発明に係る調理器具の、（ａ）は分解した断面端面図を示し、（ｂ）は組み立てた断面端面図を示す。
【図３】（ａ）は調理器具で蒸し調理を行う状態の説明図を示し、（ｂ）は調理器具の鍋で焼き物調理を行う状態の説明図を示す。
【図４】本発明に係る調理器具の鍋と蒸しトレーとせいろとを用いて蒸し調理を行う状態の説明図を示す。
【図５】本発明に係るガイド段差を複数段設けた蒸しトレーを、鍋に取り付けた状態の説明図を示す。
【図６】鍋蓋を自立させた状態の斜視図を示す。
【図７】蒸しトレーの実施例の平面図を示す。
【図８】側壁上周縁部付近を拡大した断面端面図を示す。
【符号の説明】
【００２３】
１      水
２、３  被調理物
１０    調理器具
２０    鍋
２１    鍋本体
２２    底板部
２３    側壁部
２４    側壁部上周縁部
２５    開口部
２６    収納部
２７    把手
３０、３０ａ、３０ｂ、３０ｃ  蒸しトレー
３１    目皿部
３１ａ、３１ｃ、３１ｄ  蒸し穴
３１ｂ  中央穴
３２    載置鍔部
３３、３３ａ、３３ｂ  ガイド段差
３４ａ、３４ｂ  段差壁部
３５、３５ａ、３５ｂ  段差部
４０    鍋蓋
４１    鍋蓋本体
４２    鍋蓋本体外周縁部
４２ａ  突条
４３    開口部
４４    取っ手
４４ａ  取っ手先端部
４５    弁部材
４５ａ  排気孔
４５ｂ  操作レバー
４５ｃ  通気孔
５０ａ、５０ｂ  せいろ
６０    蓋付鍋
６０ａ  蓋付鍋の側壁上周縁部
６１    蓋付鍋の鍋蓋
６１ａ  鍋付蓋の鍋蓋の外周縁部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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