(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
造営面に配設され、造営面の裏側に先行配線された電線を介して電力の供給と情報信号の授受とを行う基本機能モジュールと、前記造営面に沿うようにして前記基本機能モジュールに並べて配置され、基本機能モジュールを介して電力の供給と情報信号の授受とを行う拡張機能モジュールとで構成され、前記両機能モジュールのモジュール本体において、連設方向における両側面に収納凹部を設け、該収納凹部の内側に電力の供給と情報信号の授受とを行うための接続端子を配置するとともに、隣接する２つのモジュール本体の間に介装されて、各モジュール本体に設けた対応する接続端子の間を電気的に接続する接続チップを設けてあり、前記接続チップは短冊状の合成樹脂成形品からなり、前記接続チップの両端部には、前記接続端子に差込接続される端子部がそれぞれ設けられ、前記接続チップは、両端部が前記収納凹部内にそれぞれ挿入された状態で、隣接する両機能モジュールの間に介装されることを特徴とする機能装置。
【請求項２】
各機能モジュールのモジュール本体において、造営面への取付状態における上下左右の側面にそれぞれ収納凹部を設け、各収納凹部の内側に前記接続端子を配置したことを特徴とする請求項１記載の機能装置。
【請求項３】
連設方向の両端に位置する機能モジュールの非連結側の側面に、前記第１接続端子又は前記第２接続端子の何れかを覆うカバーを着脱自在に取着したことを特徴とする請求項１又は２の何れかに記載の機能装置。
【請求項４】
前記電線が、電源供給のための電力線と、情報信号を伝送するための情報線とで構成されることを特徴とする請求項１乃至３の何れかに記載の機能装置。
【請求項５】
前記電線が電源供給のための電力線からなり、前記電力線を介して電力線搬送通信により情報信号を授受する電力線搬送通信手段を、前記ゲート装置又は前記基本機能モジュールの何れかに設けたことを特徴とする請求項１乃至３の何れかに記載の機能装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、情報信号の伝送と負荷の電力供給とを共に行える配線システムに用いる機能装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、端末器を通じて負荷の操作（監視）制御を行うシステムには、中央監視装置から端末器へ、複極のベースバンド信号からなる伝送信号を時分割多重によって送り、各端末器ではこの伝送信号を利用して情報の授受を行うとともに、端末回路部の電源を得るシステムがあった（特許文献１）。
【０００３】
そしてこのシステムでは、埋め込み型の配線器具用に規格されているスイッチボックスとこれに対応する取付枠を用いて操作スイッチ等を設けた操作用端末器を壁面に埋め込み配設することで、従前の壁スイッチと同様な使い方が行われるようになっている。また２組の操作用端末器を取り付ける場合には、２つの取付窓を備えた２連用の取付枠を用い、取付枠の片側の一連分を一連型のスイッチボックスに取り付け、残りの片側を壁面に沿わせるように配置し、夫々の取付窓に操作用端末器を取り付けることで、２つの操作用端末器を併設する構成を採用していた。また取付窓間に設けた導電片を両側の取付窓に設けた操作用端末器のリード片を接触させることで、一方の操作用端末器（スイッチボックス側）から他方の操作用端末器へ信号線を送り配線する構成となっている。
【０００４】
ところで、このような従来システムでは伝送信号により端末器の端末回路部に電力を供給することができるものの、例えば信号線の電流容量等の制限から制御用端末器により制御される負荷への電源供給は夫々の設置場所において商用電源から供給する構成であった。そのため、２線の信号線を各端末器間で接続するだけでよいため、信号線について省配線化を図ることできるものの、負荷に対する電源線の配線が従前のままであるため、制御用端末器の設置場所が限定されるという課題があった。
【０００５】
そこで、このような課題を解決するために、造営面に固定されて、先行配線された電力線および情報線を介して電力の供給と情報信号の授受とを行う基本機能モジュールと、当該基本機能モジュールに並べて造営面に配置され、基本機能モジュールを介して少なくとも電力の供給と情報信号の伝達との何れかが行われる拡張機能モジュールとを用いた配線システムが提案されており、この配線システムでは基本機能モジュールに対して拡張機能モジュールを連結するだけで、拡張機能モジュールにおいて電力路や情報路の確保を行うことができる。
【０００６】
ここで、造営面に並設される基本機能モジュールと拡張機能モジュールとの間で電力の供給と情報信号の伝達とを行う場合、電源入力側となる基本機能モジュールの一側面（例えば右側面）に凸側の接続端子を設けるとともに、電源出力側となる拡張機能モジュール側の対接面（左側面）に凹側の接続端子を設けて、各機能モジュールを並設する際に各機能モジュールに設けた接続端子を互いに凹凸結合させることで、機能モジュールの間を電気的に接続することが行われていた。
【特許文献１】特許第３１３６００６号公報（段落番号０００４，０００５、００１５、図１、図３７）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
上述の機能装置では、基本機能モジュールの一側面（右側面）に凸側の接続端子を、拡張機能モジュールの対接面（左側面）に凹側の接続端子を設けているので、拡張機能モジュールは基本機能モジュールの右側にしか接続できなかった。また上述とは逆に、基本機能モジュールの左側面に凸側の接続端子を設けた場合は、右側面に凹側の接続端子が設けられた拡張機能モジュールしか基本機能モジュールに取り付けることができず、この場合は基本機能モジュールの左側にしか拡張機能モジュールを接続できなかった。そのため、基本機能モジュールの右側に連設される右側連設専用の拡張機能モジュールと、基本機能モジュールの左側に連設される左側連設専用の拡張機能モジュールを別々に用意しなければならず、また各々の拡張機能モジュールは基本機能モジュールへの接続方向が限定されるため、使い勝手が悪かった。
【０００８】
本発明は上記問題点に鑑みて為されたものであり、その目的とするところは、基本機能モジュールに対して拡張機能モジュールを連設方向における何れの側からも接続することができる機能装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記目的を達成するために、請求項１の発明は、造営面に配設され、造営面の裏側に先行配線された配線を介して電力の供給と情報信号の授受とを行う基本機能モジュールと、造営面に沿うようにして基本機能モジュールに並べて配置され、基本機能モジュールを介して電力の供給と情報信号の授受とを行う拡張機能モジュールとで構成され、両機能モジュールのモジュール本体において、連設方向における両側面に収納凹部を設け、該収納凹部の内側に電力の供給と情報信号の授受とを行うための接続端子を配置するとともに、隣接する２つのモジュール本体の間に介装されて、各モジュール本体に設けた対応する接続端子の間を電気的に接続する接続チップを設けてあり、接続チップは短冊状の合成樹脂成形品からなり、接続チップの両端部には、接続端子に差込接続される端子部がそれぞれ設けられ、接続チップは、両端部が収納凹部内にそれぞれ挿入された状態で、隣接する両機能モジュールの間に介装されることを特徴とする。
【００１０】
請求項２の発明は、請求項１の発明において、各機能モジュールのモジュール本体において、造営面への取付状態における上下左右の側面にそれぞれ収納凹部を設け、各収納凹部の内側に接続端子を配置したことを特徴とする。
【００１４】
請求項３の発明は、請求項１又は２の何れかの発明において、連設方向の両端に位置する機能モジュールの非連結側の側面に、第１接続端子又は第２接続端子の何れかを覆うカバーを着脱自在に取着したことを特徴とする。
【００１５】
請求項４の発明は、請求項１乃至３の何れかの発明において、電線が、電源供給のための電力線と、情報信号を伝送するための情報線とで構成されることを特徴とする。
【００１６】
請求項５の発明は、請求項１乃至３の何れかの発明において、電線が電源供給のための電力線からなり、電力線を介して電力線搬送通信により情報信号を授受する電力線搬送通信手段を、ゲート装置又は基本機能モジュールの何れかに設けたことを特徴とする。
【発明の効果】
【００１７】
請求項１の発明によれば、基本機能モジュールおよび拡張機能モジュールのモジュール本体には、連設方向における両側面に設けた収納凹部の内側に接続端子が配置され、隣接する２つのモジュール本体の間に接続チップを介装することで、接続チップを介して２つのモジュール本体に設けた接続端子の間が電気的に接続されるので、基本機能モジュール又は拡張機能モジュールに対して、連設方向の何れの側にも拡張機能モジュールを連設することができ、したがって連設方向毎に専用の機能モジュールを設ける必要が無く、また各機能モジュールの連設方向が限定されないので、取付方向の自由度が向上するという効果がある。
【００１８】
請求項２の発明よれば、基本機能モジュール又は拡張機能モジュールに対して上下左右の何れの方向にも拡張機能モジュールを連設することができる。
【００２２】
請求項３の発明によれば、連設方向の両端に位置する機能モジュールの非連結側の側面にカバーを取着することで、第１接続端子又は第２接続端子を覆うことができ、外観の見栄えが向上するという効果がある。
【００２３】
請求項４の発明によれば、電力線と情報線とを用いて電力の供給と情報信号の伝送とを行うことができる。
【００２４】
請求項５の発明によれば、電力線で情報線を兼用しているので、電線の本数を減らして、配線施工を簡略化することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２５】
以下に本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。
【００２６】
（実施形態１）
図９に本実施形態の機能装置を用いる配線システムのシステム構成を示す。この配線システムでは、建物内の適所において１乃至複数のスイッチボックス９０を埋込配設してあり、始端のスイッチボックス９０に対しては、屋外より配線盤６内に引き込まれ主幹ブレーカＭＢおよび分岐ブレーカＢＢを介して屋内に引き込まれた電力線Ｌ１と、外部のインターネット網ＮＴにゲートウェイＧＷ（ルータ、ハブ内蔵）を介して接続される情報線Ｌ２とを導入する。また各スイッチボックス９０の間は壁面内に先行配線された電力線Ｌ１と情報線Ｌ２とを送り配線してある。
【００２７】
ここで、スイッチボックス９０は、例えばＪＩＳで規格化された大角形の１個モジュール寸法の埋込型の配線器具を３個取り付けることができる１連の取付枠７０（図２参照）に対応して規格化されたもので、配線盤６又は他のスイッチボックス９０から送り配線されてくる電力線Ｌ１及び情報線Ｌ２を外部から導入するとともに、他のスイッチボックス９０へ送り配線するための電力線Ｌ１及び情報線Ｌ２を外部へ導出している。なお、スイッチボックス９０には、図８及び図９に示すように室内の天井１００に設けられるものと、壁１０１に設けられるものと、床１０２に設けられるものとがある。
【００２８】
そして、各スイッチボックス９０の内部には、図２及び図４に示すゲート装置１が取付枠７０を用いて埋込配設されている。取付枠７０は矩形枠状であって、器具取付用の細長の取付窓７１を有しており、左右の枠片７２には取付窓７１の長手方向において器具取付孔７３を３組ずつ備えている。また取付枠７０の上下の枠片７４には、スイッチボックス９０に取り付けるための取付ねじ用の長孔７５や、壁を構成する石膏ボードなどに取り付けるための従来周知のはさみ金具（図示せず）が取着される取着孔７６や、前面側にプレート枠（図示せず）を取り付けるためのプレートねじ用のねじ孔７７や、石膏ボードなどにタッピングねじにより直接ねじ固定するためのねじ挿通孔７８が少なくとも設けてある。この取付枠７０をスイッチボックス９０に取り付ける際には、取付枠７０の上下の枠片７４に設けた長孔７５に挿通する取付ねじ（図示せず）をスイッチボックス９０のねじ孔（図示せず）に締結することで、ゲート装置１ごとスイッチボックス９０に取り付けられる。
【００２９】
ゲート装置１は、規格化された単位寸法（１個モジュール寸法）の埋込型配線器具を短幅方向に３個並べた大きさ（３個モジュール寸法）のゲート装置本体１０を備え、このゲート装置本体の左右両側には取付枠７０の枠片７２に設けた器具取付孔７３に係止する係止爪（図示せず）が各２対ずつ形成されている。そして、このゲート装置本体１０は、取付枠７０の取付窓７１から前面を露出させた状態で取付枠７０に取り付けてある。
【００３０】
またゲート装置１では、ゲート装置本体１０の背面に設けた速結端子構造の端子部２１ａ，２１ｂに電力線Ｌ１を接続するとともに、端子部３１ａ，３１ｂに情報線Ｌ２を接続するようになっており、端子部２１ｂ，３１ｂにそれぞれ接続される電力線Ｌ１、情報線Ｌ２は他のスイッチボックス９０への送り配線となる。
【００３１】
一方、ゲート装置本体１０の前面には電力路接続口２２と情報路接続口３２とが設けられている。ゲート装置本体１０の内部には図４に示す回路が収納されており、電力路接続口２２の導電部は端子部２１ａ，２１ｂに、情報路接続口３２の導電部は端子部３１ａ，３１ｂにそれぞれ電気的に接続されているので、端子部２１ａ，２１ｂに電力線Ｌ１を接続し、端子部３１ａ，３１ｂに情報線Ｌ２を接続すると、電力路接続口２２の導電部が電力線Ｌ１に接続されるとともに、情報路接続口３２の導電部が情報線Ｌ２に接続されるようになっている。
【００３２】
ここに、ゲート装置１の電力路接続口２２および情報路接続口３２は、それぞれ、導電部の配列や開口部の形状をシステムとして定形化（規格化）してある。後述する基本機能モジュール４の背面側には、電力路接続口２２および情報路接続口３２にそれぞれ対応した形態に規格化されたコネクタ４２ａ，４２ｂが形成されており、コネクタ４２ａ，４２ｂをそれぞれ接続口２２，３２に着脱自在に結合できるようになっている。尚、電力路接続口２２と情報路接続口３２とは、導電部の配列や開口部の形状を互いに異ならせているので、誤接続を防止することができる。
【００３３】
次に、ゲート装置１に接続される基本機能モジュール４について説明する。基本機能モジュール４は図２及び図３に示すように扁平な直方体状のモジュール本体４０を備えており、モジュール本体４０の背面に設けたコネクタ４２ａ，４２ｂを、ゲート装置１の各接続口２２，３２に接続することによって、ゲート装置本体１０の前面側にモジュール本体４０を重ねた状態で取着される。このように本実施形態ではゲート装置本体１０を３個モジュール寸法に形成するとともに、モジュール本体４０の大きさを３個モジュール寸法に対応する寸法に形成しているので、埋込型配線器具用の取付枠７０を用いて埋込配設されたゲート装置１に対して、ゲート装置本体１０の前面を覆うようにして基本機能モジュール４を取り付けることにより、後付け感を与えることなく、基本機能モジュール４を容易に配設することができ、またゲート装置１に接続する基本機能モジュール４を変更することで、基本機能モジュール４の変更にも容易に対応できる。
【００３４】
またモジュール本体４０の左右方向（連設方向）における両側面には、図１（ａ）及び図３に示すように角穴状に凹没した収納凹部４０ａが設けられ、各収納凹部４０ａの内側には、後述の拡張機能モジュール５へ電力を供給するための接続端子４６ａと、拡張機能モジュール５との間で情報信号を授受するための接続端子４６ｂとが２個ずつ上下方向に並べて配置されている。ここで、接続端子４６ａには後述のＡＣ／ＤＣコンバータ４３から出力される直流電源が印加され、接続端子４６ｂはコネクタ４２ｂの導電部に電気的に接続されている。なお収納凹部４０ａは左右の側面において略同じ高さ位置に形成されており、収納凹部４０ａの形状および位置や接続端子４６ａ，４６ｂの形状および配置はシステムとして定形化（規格化）してある。
【００３５】
次に基本機能モジュール４の回路構成について図４に基づいて説明する。この基本機能モジュール４は、後述する拡張機能モジュール５を連接して使用するために以下の構成を備えている。すなわち基本機能モジュール４は、コネクタ４２ａを介して接続される商用電源ＡＣを整流、平滑して直流電源に変換するＡＣ／ＤＣコンバータ４３と、ＡＣ／ＤＣコンバータ４３から供給される直流電圧を降圧して、安定した直流電圧からなる内部回路の動作電源（＋Ｖ）を得る直流電源部４４と、コネクタ４２ｂを介して接続される情報線Ｌ２を通じて情報信号の送受信を行う送受信部４５と、機能モジュールの種類（例えばスイッチ）に対応した機能部４９と、機能部４９から送られてくるスイッチの操作データをＩ／Ｏインターフェース４８を通じて取り込み、送信先へ情報信号として送信させる処理を行う機能や、送受信部４５で受信した負荷の動作情報などを取り込み、機能部４９が備える動作表示ランプＬＤの点灯／消灯信号を生成し、Ｉ／Ｏインターフェース４８を通じて機能部４９へ送信する機能を備えた演算処理部４７とで構成される。なお機能部４９の構成は基本機能モジュール４の種類によって異なっている。
【００３６】
本実施形態では基本機能モジュール４の機能部４９が照明器具などの負荷をオン／オフする操作機能を有しており、図６に示すように押釦スイッチからなる操作スイッチＳＷａ，ＳＷｂと、これら操作スイッチＳＷａ，ＳＷｂの操作データを生成して演算処理部４７にＩ／Ｏインターフェース４８を介して送るデータ生成機能を有するＣＰＵ部４９ａとで機能部４９を構成し、モジュール本体４０の前面部には各操作スイッチＳＷａ、ＳＷｂの操作釦Ｂ１，Ｂ２を配置している。なお機能部４９の機能を操作機能に限定する趣旨のものではなく、センサ機能やスピーカ機能などの機能を備えているものでも良い。ここにおいて、ゲート装置１には複数種の情報信号を伝送する情報線Ｌ２を接続してあるので、ゲート装置１の情報路接続口３２と基本機能モジュール４のコネクタ４２ｂとの間で複数種の情報信号を授受することができ、様々な種類の基本機能モジュール４を接続して使用することができるから、所望の機能を有する基本機能モジュール４への交換にも容易に対応できる。例えば図８および図９に示すように、天井１００に設けたゲート装置１に接続する基本機能モジュール４としては、照明器具の引掛プラグに対応した引掛栓刃接続部９１を持つ引掛シーリングローゼット型の基本機能モジュール４ａや、人感センサ等を備えたセンサ型機能モジュール（図示せず）、更に監視カメラを備えたカメラ型機能モジュール（図示せず）、更にＢＧＭ等のスピーカＳＰを持つ基本機能モジュール４ｂ等がある。また壁１０１に設けたゲート装置１に接続する基本機能モジュール４としては、照明器具などをオン／オフ操作するスイッチＳＷを備えた基本機能モジュール４ｃや、空調機器のコントローラ等の操作器型機能モジュール（図示せず）、モニタ装置Ｍを備えた基本機能モジュール４ｄがある。さらに床１０２に設けたゲート装置１に接続する基本機能モジュール４としては、電源プラグ用のコンセント部９２を備えた基本機能モジュール４ｅや、スピーカＳＰを備えた基本機能モジュール４ｂ等がある。また更に基本機能モジュール４が機能部４９を備えておらず、連接された拡張機能モジュール５に対して電力および情報信号を伝達する機能のみを備えているものでも良い。
【００３７】
上述のように、本実施形態ではスイッチボックス９０に取付枠７０を用いて埋込配設されたゲート装置１の各接続口２２，３２に、適応する基本機能モジュール４のコネクタ４２ａ，４２ｂを結合して、基本機能モジュール４をスイッチボックス９０に取り付けることで、基本機能モジュール４の電力確保と情報路の確保が同時に行え且つ配設が行える。またゲート装置１の各接続口２２，３２とコネクタ４２ａ，４２ｂの形態を定形化（規格化）しているので、基本機能モジュール４を何れのゲート装置１にも接続することができ、そのためレイアウトフリーに施工でき、また基本機能モジュール４の機能によって多様な配線システムを展開することができる。従って、ユーザは、好みの利用形態に応じて基本機能モジュール４を自由に施工することができ、将来的に建物内部のレイアウトを変更したり、新しい基本機能モジュール４を追加したい場合にも、基本機能モジュール４の着脱のみで簡単に対応できるから、基本機能モジュール４の取替性が向上する。
【００３８】
次に、基本機能モジュール４に並べて造営面（壁、床、天井など）に配置され、基本機能モジュール４から電力供給を受けて動作する拡張機能モジュール５について説明する。拡張機能モジュール５としては様々な機能を有するものが用意されているが、基本的には図１に示すように、モジュール本体５０の高さ寸法を基本機能モジュール４のモジュール本体４０と略同じ寸法に規格化するとともに、横幅寸法をモジュール本体４０の幅寸法の整数倍に規格化し、また背面を平坦な面に形成し、造営面に沿って配設できるようにしてある。
【００３９】
またモジュール本体５０の左右方向（連設方向）における両側面には、モジュール本体４０に設けた収納凹部５０ａと略同じ位置に角穴状に凹没した収納凹部５０ａを設けてあり、各収納凹部５０ａの内側には、電力供給のための接続端子５６ａと、情報信号を授受するための接続端子５６ｂとが２個ずつ上下方向に並べて配置されている。ここにおいて、収納凹部５０ａの形状および位置や接続端子５６ａ，５６ｂの形状および配置は、基本機能モジュール４の収納凹部４０ａや接続端子４６ａ，４６ｂと同一の形状および配置に規格化されており、基本機能モジュール４と拡張機能モジュール５とを連設させたとき、或いは、拡張機能モジュール５同士を連設させたときに、面接する側面の収納凹部４０ａ，５０ａがそれぞれ連通し、接続端子４６ａ，４６ｂと接続端子５６ａ，５６ｂとが互いに対向して配置されるのである。なお、左右の収納凹部５０ａにそれぞれ配置された接続端子４６ａ，４６ａの間、接続端子４６ｂ，４６ｂの間は内部配線を介して電気的に接続されており、両側に隣接する基本機能モジュール４又は拡張機能モジュール５に対して情報信号を中継したり、基本機能モジュール４側から送られた電源を隣接する拡張機能モジュール５へ送ることができるようになっている。
【００４０】
次に拡張機能モジュール５の回路構成について図５に基づいて説明する。この拡張機能モジュール５は、基本機能モジュール４に連接して使用するために以下の構成を備えている。すなわち拡張機能モジュール５は、接続端子５６ａを介して基本機能モジュール４から供給される直流電源を降圧して、安定した直流電圧からなる内部回路の動作電源（＋Ｖ）を得る直流電源部５１と、接続端子５６ｂを介して接続される情報路を通じて情報信号の送受信を行う送受信部５２と、機能モジュールの種類に対応した機能部５５と、機能部５５から送られてくる情報信号をＩ／Ｏインターフェース５４を通じて取り込み、送信先へ送信させる処理を行う機能や、送受信部５２で受信した情報信号から機能部５５に対応する情報信号を取り込み、Ｉ／Ｏインターフェース５４を通じて機能部５５へ送信する機能を備えた演算処理部５３とで構成される。拡張機能モジュール５としては、基本機能モジュール４と同様、スイッチ、インターホン装置、スピーカ、モニタなど種々のものがあり、拡張機能モジュール５の種類によって上述した機能部５５の構成が異なるのである。
【００４１】
次に基本機能モジュール４と拡張機能モジュール５との間、或いは、拡張機能モジュール５，５の間を電気的に接続するために用いる接続チップ６０について説明する。接続チップ６０は短冊状の合成樹脂成型品からなり、両端部をモジュール本体４０，５０の収納凹部４０ａ，５０ａ内に挿入した状態で隣接する基本機能モジュール４と拡張機能モジュール５の間、或いは、拡張機能モジュール５，５の間に介装される。そして、接続チップ６０の両端部には、収納凹部４０ａ又は５０ａの内部に配置される接続端子４６ａ，４６ｂ又は接続端子５６ａ，５６ｂにそれぞれ差込接続される端子部６１ａ，６１ｂが配置されており、両端部の端子部６１ａ，６１ａ間、端子部６１ｂ，６１ｂ間は内部の導電路（図示せず）を介して電気的に接続されている。
【００４２】
而して、本発明の機能装置を用いた配線システムを使用するに当たっては、予め建物の適所（天井１００、壁１０１又は床１０２）に埋設してあるスイッチボックス９０から先行配線された電力線Ｌ１、情報線Ｌ２を引き出し、これら電力線Ｌ１および情報線Ｌ２をゲート装置１にそれぞれ接続した後、ゲート装置１を取付枠７０を介してスイッチボックス９０に取り付ける。次に、ゲート装置１の前面部にそれぞれ設けられた電力路接続口２２及び情報路接続口３２に対して、基本機能モジュール４の対応するコネクタ４２ａ，４２ｂを接続することにより、ゲート装置１の前面部を覆うようにして基本機能モジュール４を取り付ける。そして、基本機能モジュール４の露出した両側側面の内、拡張機能モジュール５を連結したい側の側面に設けた収納凹部４０ａに接続チップ６０の一端側を挿入して、収納凹部４０ａ内部に配置した接続端子４６ａ，４６ｂと接続チップ６０の端子部６１ａ，６１ｂとを電気的に接続させる。その後、接続チップ６０の他端側が拡張機能モジュール５の収納凹部５０ａ内部に挿入されるようにして、拡張機能モジュール５を機能モジュール４と並べて配置すると、図示しない適宜の結合手段を介して拡張機能モジュール５が基本機能モジュール４に対して機械的に連結されるとともに、拡張機能モジュール５の収納凹部５０ａ内に配置された接続端子５６ａ，５６ｂが接続チップ６０の端子６１ａ，６１ｂに電気的に接続され、接続端子５６ａ，５６ｂと接続端子４６ａ，４６ｂの間が接続チップ６０を介して電気的に接続されるのである。この時、基本機能モジュール４から拡張機能モジュール５に電力が供給されるとともに、拡張機能モジュール５が基本機能モジュール４を介して情報信号の授受を行うことができる。
【００４３】
なお図１に示す例では基本機能モジュール４の右側に拡張機能モジュール５を連接しているが、各機能モジュール４，５には連接方向（左右方向）の両側面に収納凹部４０ａを設けて、この収納凹部４０ａ，５０ａ内に接続端子４６ａ，４６ｂ、接続端子５６ａ，５６ｂをそれぞれ配置しているので、基本機能モジュール４又は拡張機能モジュール５に対して左右何れの側にも拡張機能モジュール５を連接することができ、また左右両側に拡張機能モジュール５を連接しても良い。すなわち本実施形態では基本機能モジュール４又は拡張機能モジュール５に対して左右方向の何れの側からも拡張機能モジュール５を連設することができ、連設方向に応じて専用の機能モジュールを用意する必要がなく、また各機能モジュールの連設方向が限定されないので、取付方向の自由度が向上するという利点がある。
【００４４】
また本実施形態では基本機能モジュール４又は拡張機能モジュール５に対して左右方向の何れの側にも拡張機能モジュール５を接続できるようにしているが、機能モジュールの連設方向を造営面への取付状態における左右方向に限定する趣旨のものではなく、機能モジュール４，５の連設方向を上下方向、或いは、上下左右の４方向としても良い。そして、基本機能モジュール４に対して上下方向の何れの側にも拡張機能モジュール５を接続できるようにする場合には、各々のモジュール本体４０，５０において施工状態における上下方向の両側面に上述の収納凹部４０ａ，５０ａを設けて、収納凹部４０ａの内部に接続端子４６ａ，４６ｂを、収納凹部５０ａの内部に接続端子５６ａ，５６ｂをそれぞれ配置すれば良い。そして、隣接する機能モジュール４，５の収納凹部４０ａ，５０ａ、又は、機能モジュール５，５の収納凹部５０ａ，５０ａ内に接続チップ６０の両端部を挿入して、モジュール間に接続チップ６０を介装させることで、機能モジュール４，５の間、又は、機能モジュール５，５の間を電気的に接続することができ、上下左右の何れの方向にも拡張機能モジュール５を接続して使用することができる。
【００４５】
また基本機能モジュール４又は拡張機能モジュール５に対して、上下左右の何れの方向にも拡張機能モジュール５を接続できるようにする場合は、各々のモジュール本体４０，５０において施工状態における上下左右の各側面に上述の収納凹部４０ａ，５０ａを設けて、収納凹部４０ａの内部に接続端子４６ａ，４６ｂを、収納凹部５０ａの内部に接続端子５６ａ，５６ｂをそれぞれ配置すれば良い。そして、隣接する機能モジュール４，５の収納凹部４０ａ，５０ａ、又は、機能モジュール５，５の収納凹部５０ａ，５０ａ内に接続チップ６０の両端部を挿入して、モジュール間に接続チップ６０を介装させることで、機能モジュール４，５の間、又は、機能モジュール５，５の間を電気的に接続することができ、上下左右の何れの方向にも拡張機能モジュール５を接続して使用することができる。
【００４６】
また接続端子４６ａ，４６ｂ，５６ａ，５６ｂはそれぞれモジュール本体４０，５０に設けた収納凹部４０ａ，５０ａの内部に配置されているので、接続端子４６ａ，４６ｂ，５６ａ，５６ｂが表面に露出しておらず、外観の見栄えを良くできると共に、感電の虞がない。さらに接続チップ６０も収納凹部４０ａ，５０ａの内部で接続端子４６ａ，４６ｂ，５６ａ，５６ｂと電気的に接続されるため、充電部が表面に露出することがなく、感電などの虞もない。
【００４７】
以上のようにして配設施工が終了し、配線システムの施工が完了した後は、ゲート装置１を介して各機能モジュール４，５に電力路および情報路を接続することができ、対応する機能モジュール４，５間で情報信号の授受が行われ、照明器具や床暖房装置などの操作や、カメラで撮影した画像のモニタが行えるのである。ここで、ゲート装置１に接続される情報線Ｌ２は複数種の機能モジュール４，５に用いられる情報信号の信号伝送を行うものであり、例えば電話、ＬＡＮなどのネットワーク機器、ＴＶ、インターホン、各種センサなどに用いられる情報信号や、照明器具などの機器を制御するための制御信号の信号伝送に用いられる。したがって、ゲート装置１を介して機能モジュール４，５に複数種類の情報信号を伝達することができるから、機能モジュール４，５に多種多様な機能を持つ機能モジュールを使用でき、多種多様な機能をもつシステムを実現することができる。
【００４８】
例えば図１２に示す使用例では、基本機能モジュール４に対して、空調機器の運転操作器を構成する拡張機能モジュール５ａと、空調機器の温度設定器を構成する拡張機能モジュール５ｂと、インターホンの親機を構成する拡張機能モジュール５ｃとを連設してある。そして、両端に位置する基本機能モジュール４と拡張機能モジュール５ｃの非連結側の側面には、上述の結合手段を用いてエンドカバー８０を装着してあり、非連結側の側面に配置された接続端子４６ａ，４６ｂ，５６ａ，５６ｂを覆って、外観の見栄えを良くするとともに、感電の虞を無くしている。拡張機能モジュール５ａは、押釦スイッチからなる運転操作スイッチＳＷ４及び停止操作スイッチＳＷ５を備え、これら操作スイッチＳＷ４，ＳＷ５の押操作に応じて空調機器を運転又は停止させることができる。また拡張機能モジュール５ｂは、設定温度を表示する丸形の液晶表示器Ｄを備え、液晶表示器Ｄの外周に温度設定用の回転式ボリューム（図示せず）を操作する回転操作ダイヤルが配置されており、また前面には空調機器を一定時間動作させるタイマ動作の指示と解除を行うための押し釦型の操作スイッチＳＷ１を設けてある。またインターホンの親機を構成する拡張機能モジュール５ｃは、ドアホン子器のカメラで撮影された映像を表示するモニタＭ、受話／送話兼用のスピーカＳＰ、音量調整用電子ボリュームＶＲ２、通話スイッチＳＷ２および電気錠の解錠操作用スイッチＳＷ３などを備えており、玄関に設置したドアホン子器との間で内線通話を行えるようになっている。
【００４９】
また本発明の機能装置を用いる配線システムにおいて、情報信号を伝送する方式としては、ベースバンド伝送又はブロードバンド伝送の何れを採用しても良く、またプロトコルも何れでも良いが、音声、映像などを用いるインターホンの親機、子機との間にはＪＴ−Ｈ２３２パケットに基づいて音声・映像を相互に伝送することとし、また制御系にあっては操作側からの操作データにより１乃至複数の負荷を操作できるような１対１又は１対Ｎの対応が可能なユニキャスト或いはブロードキャストに対応する経路制御プロトコルを採用すれば良く、特に限定されるものではないので、説明は省略する。また、ゲート装置１間の使用プロトコルと、ゲート装置１に連なる機能モジュール４，５での使用プロトコルを異ならせ、例えばゲート装置１においてプロトコル変換を行うようにしても良い。
【００５０】
また上述の形態では情報路と、電力路を別にしているためゲート装置１には電力線Ｌ１と情報線Ｌ２とを夫々接続しているが、電力線搬送によって情報信号の伝送を行えば、電力路を情報路として用いることもできるため、配線を電力線Ｌ１のみとすることができ、配線施工を簡略化できる。つまり各スイッチボックス９０での先行配線は電力線Ｌ１のみとし、これに対応してゲート装置１の端子部３１ａ，３１ｂおよび情報路接続口３２を無くし、端子部２１ａ，２１ｂおよび電力路接続口２２のみとする。そして、基本機能モジュール４において、図７に示すようにコネクタ４２ａおよびゲート装置１を介して電力線Ｌ１に接続され、電力線搬送通信により情報信号を授受するＰＬＣモデム部４５ａを設けており、送受信部４５では、ＰＬＣモデム部４５ａを介して受信した情報信号を演算処理部４７に出力するとともに、演算処理部４７から入力された情報信号をＰＬＣモデム部４５ａから送出させている。
【００５１】
尚、ＰＬＣモデム部４５ａで採用する電力線搬送の変調方式としては広帯域スペクトラム拡散方式、マルチキャリア方式、ＯＦＤＭ方式等各種方式の何れでも良いので、ここでは特に説明はしない。また図７に示す例では、基本機能モジュール４のＰＬＣモデム部４５ａにより電力線搬送通信で伝送された情報信号を分離し、各機能モジュール４，５間では端子部４６ｂ，５６ｂを介して情報信号の授受を行っているが、各々の機能モジュール５にＰＬＣモデム部を設けて、各機能モジュール５において電力線搬送通信により情報信号の授受を行うようにしても良い。
【００５２】
また本実施形態では拡張機能モジュール５が、基本機能モジュール４を介して電力の供給を受けると共に情報信号の授受を行っており、拡張機能モジュール５において電力路および情報路を共に確保しているが、拡張機能モジュール５の機能によっては、電力の供給と情報信号の授受の内何れか一方だけを行って、電力路又は情報路の何れかを確保するようにしても良く、様々な機能モジュール５を連結して使用することにより、機能の拡張にも容易に対応することができる。
【００５３】
（実施形態２）
本発明の実施形態２を図１０（ａ）（ｂ）に基づいて説明する。なお機能モジュール間の電気的接続を行う構成以外は実施形態１と同様であるので、共通する構成要素には同一の符号を付して、その説明は省略する。
【００５４】
上述の実施形態１では隣接する機能モジュール４，５の間、或いは、機能モジュール５，５の間に接続チップ６０を介装させることで、モジュール間の電気的接続を行っているのに対して、本実施形態では基本機能モジュール４のモジュール本体４０において、連設方向（例えば左右方向）における一方の側面（例えば右側面）に角孔状に凹没した収納凹部４０ａを設け、収納凹部４０ａの開口に臨ませて、モジュール本体４０の内部に電力の供給を行う接続端子４６ａと情報信号の授受を行うための接続端子４６ｂとを配置すると共に、連設方向における他方の側面（例えば左側面）に拡張機能モジュール５の収納凹部５０ａ内に挿入される突出部４０ｂを設け、該突出部４０ｂに拡張機能モジュール５の接続端子５６ａ，５６ｂと夫々差込接続される接続端子４６ａ’，４６ｂ’を配置してある。
【００５５】
また拡張機能モジュール５のモジュール本体５０においても、基本機能モジュール４と同様に、連設方向（例えば左右方向）における一方の側面（例えば右側面）に角孔状に凹没した収納凹部５０ａを設け、該収納凹部５０ａの開口に臨ませて、モジュール本体５０の内部に電力の供給を行う接続端子５６ａと情報信号の授受を行うための接続端子５６ｂとを配置すると共に、連設方向における他方の側面（例えば左側面）に基本機能モジュール４又は他の拡張機能モジュール５の収納凹部４０ａ，５０ａ内に挿入される突出部５０ｂを設け、該突出部５０ｂに基本機能モジュール４の接続端子４６ａ，４６ｂ又は他の拡張機能モジュール５の接続端子５６ａ，５６ｂに夫々差込接続される接続端子５６ａ’，５６ｂ’を配置してある。ここに、各機能モジュール４，５においてモジュール本体４０，５０の右側部に配置した接続端子４６ａ，４６ｂ，５６ａ，５６ｂから第１接続端子が構成され、モジュール本体４０，５０の左側部に設けた接続端子４６ａ’，４６ｂ’，５６ａ’，５６ｂ’から第２接続端子が構成される。
【００５６】
而して、上述の機能モジュール４，５を造営面に配設するに当たっては、先ず実施形態１と同様の手順で造営面に取付枠７０を介して埋込配設されたゲート装置１に基本機能モジュール４を取り付ける。そして、基本機能モジュール４の露出した両側側面の内、例えば右側面に拡張機能モジュール５の左側面を面接させて両機能モジュール４，５を連設する場合は、拡張機能モジュール５のモジュール本体５０において左側面に設けた突出部５０ｂを基本機能モジュール４のモジュール本体４０に設けた収納凹部４０ａ内に挿入すると、突出部５０ｂに配置した接続端子５６ａ’，５６ｂ’と収納凹部４０ａ内に配置された接続端子４６ａ，４６ｂとが互いに電気的に接続されるので、両機能モジュール４，５間で電力の供給と情報信号の伝達とが行えるのである。
【００５７】
一方、基本機能モジュール４の左側面に拡張機能モジュール５の右側面を面接させて両機能モジュール４，５を連設する場合は、拡張機能モジュール５のモジュール本体５０において右側面に設けた収納凹部５０ａ内に基本機能モジュール４のモジュール本体４０に設けた突出部４０ｂを挿入すると、突出部４０ｂに配置した接続端子４６ａ’，４６ｂ’と収納凹部５０ａ内に配置された接続端子５６ａ，５６ｂとが互いに電気的に接続されるので、両機能モジュール４，５間で電力の供給と情報信号の伝達とが行えるのである。
【００５８】
また基本機能モジュール４に連設された拡張機能モジュール５に対しても、上述と同様の手順で他の拡張機能モジュール５を連設することができ、基本機能モジュール４に対して所望の数の拡張機能モジュール５を連設した後に、連設方向の両端に位置する機能モジュール４，５の非連結側の側面に、上述の結合手段を利用してエンドカバー８０，８０を取り付けると（図１０（ｂ）参照）、非連結側の側面に設けた第１接続端子４６ａ，４６ｂ又は５６ａ，５６ｂと、第２接続端子５６ａ’，５６ｂ’又は４６ａ’，４６ｂ’とがエンドカバー８０，８０によって覆われ、外観の見栄えを良くできるとともに、感電の虞を無くすことができる。また本実施形態では、実施形態１のように電気的接続のために別部品（接続チップ６０）を使用していないので、接続作業が簡単であり、また部品を紛失する虞もない。
【００５９】
上述のように本実施形態では基本機能モジュール４又は拡張機能モジュール５に対して左右方向の何れの側からも拡張機能モジュール５を連設することができ、連設方向に応じて専用の機能モジュールを用意する必要がなく、また接続方向の自由度が向上するという利点がある。
【００６０】
なお本実施形態では機能モジュール４，５の連設方向を左右方向としているが、連設方向を造営面への取付状態における左右方向に限定する趣旨のものではなく、基本機能モジュール４又は拡張機能モジュール５に対して上下方向の何れの側に拡張機能モジュール５を接続できるようにしても良いし、上下左右の何れの側に拡張機能モジュール５を接続できるようにしても良い。
【００６１】
ここで、機能モジュール４，５を上下方向に連設する場合は、各機能モジュール４，５のモジュール本体４０，５０において、上下方向における一方の側面（例えば上側面）に角孔状に凹没した収納凹部４０ａ，５０ａを設け、収納凹部４０ａ，５０ａの開口に臨ませて、接続端子４６ａ，４６ｂ、接続端子５６ａ，５６ｂを配置すると共に、上下方向における他方の側面（例えば下側面）に拡張機能モジュール５，４の収納凹部５０ａ，４０ａ内に挿入される突出部４０ｂ，５０ｂを設け、該突出部４０ｂ，５０ｂに接続端子４６ａ’，４６ｂ’、接続端子５６ａ’，５６ｂ’を配置すれば良い。
【００６２】
また機能モジュール４，５に対して他の機能モジュールを上下左右の何れにも連設する場合は、各機能モジュール４，５のモジュール本体４０，５０において、左右方向における一方の側面（例えば右側面）および上下方向における一方の側面（例えば上側面）にそれぞれ角孔状に凹没した収納凹部４０ａ，５０ａを設け、収納凹部４０ａ，５０ａの開口に臨ませて、接続端子４６ａ，４６ｂ、接続端子５６ａ，５６ｂを配置すると共に、左右方向における他方の側面（例えば左側面）および上下方向における他方の側面（例えば下側面）に拡張機能モジュール５，４の収納凹部５０ａ，４０ａ内に挿入される突出部４０ｂ，５０ｂを設け、該突出部４０ｂに接続端子４６ａ’，４６ｂ’、接続端子５６ａ’，５６ｂ’を配置すれば良い。
【００６３】
（実施形態３）
本発明の実施形態３を図１１（ａ）（ｂ）に基づいて説明する。上述の実施形態２では各機能モジュール４，５において、モジュール本体４０，５０の側面から第２接続端子（接続端子４６ａ’，４６ｂ’，５６ａ’，５６ｂ’）を突出させているのに対して、本実施形態では、第２接続端子を、モジュール本体４０，５０の側面から側方に突出する突出位置と、モジュール本体４０，５０の内部に収納される収納位置との間で進退自在に設けてある。なお機能モジュール４，５間の電気的接続を行う構成以外は実施形態１と同様であるので、共通する構成要素には同一の符号を付して、その説明は省略する。
【００６４】
すなわち本実施形態では基本機能モジュール４のモジュール本体４０において、連設方向（例えば左右方向）における一方の側面（例えば左側面）に角孔状に凹没した収納凹部４０ａを設けるとともに、電力供給のための接続端子４６ａと情報信号の伝達のための接続端子４６ｂとを上下に並べて保持した可動体５７を、接続端子４６ａ，４６ｂが収納凹部４０ａ内に収納される収納位置と、接続端子４６ａ，４６ｂがモジュール本体４０の左側面から側方に突出する接続位置との間で左右方向に進退自在に設けてある。なおモジュール本体４０の表面には、可動体５７と一体に設けられた操作摘み５７ａを露出させる窓孔５８を設けてある。またモジュール本体４０には、連設方向（例えば左右方向）における他方の側面（右側面）の開口に臨ませて、後述する拡張機能モジュール５の接続端子５６ａ，５６ｂにそれぞれ差込接続される接続端子４６ａ’，４６ｂ’を配置してある。ここに、本実施形態では可動体５７に保持された接続端子４６ａ，４６ｂから第２接続端子が構成され、接続端子４６ａ’，４６ｂ’から第１接続端子が構成される。
【００６５】
一方、拡張機能モジュール５のモジュール本体５０においても、基本機能モジュール４と同様に、連設方向（例えば左右方向）における一方の側面（例えば左側面）に角孔状に凹没した収納凹部５０ａを設けるとともに、電力供給のための接続端子５６ａと情報信号の伝達のための接続端子５６ｂとを上下に並べて保持した可動体５７を、接続端子５６ａ，５６ｂが収納凹部５０ａ内に収納される収納位置と、接続端子５６ａ，５６ｂがモジュール本体５０の左側面から側方に突出する接続位置との間で左右方向に進退自在に設けてある。なおモジュール本体５０の表面には、可動体５７と一体に設けられた操作摘み５７ａを露出させる窓孔５８を設けてある。またモジュール本体５０には、連設方向（例えば左右方向）における他方の側面（右側面）の開口に臨ませて、他の拡張機能モジュール５に設けた接続端子５６ａ，５６ｂにそれぞれ差込接続される接続端子５６ａ’，５６ｂ’を配置してある。ここに、本実施形態では可動体５７に保持された接続端子５６ａ，５６ｂから第２接続端子が構成され、接続端子５６ａ’，５６ｂ’から第１接続端子が構成される。
【００６６】
而して、上述の機能モジュール４，５を造営面に配設するに当たっては、先ず実施形態１と同様の手順で造営面に取付枠７０を介して埋込配設されたゲート装置１に基本機能モジュール４を取り付ける。そして、基本機能モジュール４の露出した両側側面の内、例えば右側面に拡張機能モジュール５の左側面を面接させて両機能モジュール４，５を連設する場合は、拡張機能モジュール５の表面に露出する操作摘み５７ａを操作して、可動体５７を接続位置にスライド移動させ、可動体５７に保持された接続端子５６ａ，５６ｂをモジュール本体５０の左側面から側方に突出させる。この状態で基本機能モジュール４の右側面と拡張機能モジュール５の左側面とを面接させると、拡張機能モジュール５の接続端子５６ａ，５６ｂが基本機能モジュール４の左側面の開口を通してモジュール本体４０内部に挿入され、接続端子５６ａ，５６ｂが基本機能モジュール４の接続端子４６ａ’，４６ｂ’に差込接続されるので、両機能モジュール４，５間で電力の供給と情報信号の伝達とが行えるのである。
【００６７】
一方、基本機能モジュール４の左側面に拡張機能モジュール５の右側面を面接させて両機能モジュール４，５を連設する場合は、基本機能モジュール４の表面に露出する操作摘み５７ａを操作して、可動体５７を接続位置にスライド移動させ、可動体５７に保持された接続端子４６ａ，４６ｂをモジュール本体４０の左側面から側方に突出させる。この状態で基本機能モジュール４の左側面と拡張機能モジュール５の右側面とを面接させると、基本機能モジュール４の接続端子４６ａ，４６ｂが拡張機能モジュール５の左側面の開口を通してモジュール本体５０内部に挿入され、接続端子４６ａ，４６ｂが拡張機能モジュール５の接続端子５６ａ’，５６ｂ’に差込接続されるので、両機能モジュール４，５間で電力の供給と情報信号の伝達とが行えるのである。また基本機能モジュール４に連設された拡張機能モジュール５に対しても、上述と同様の手順で他の拡張機能モジュール５を連設することができる。
【００６８】
上述のように本実施形態では基本機能モジュール４又は拡張機能モジュール５に対して左右方向の何れの側からも拡張機能モジュール５を連設することができ、連設方向に応じて専用の機能モジュールを用意する必要がなく、また接続方向の自由度が向上するという利点がある。また各機能モジュール４，５において、拡張機能モジュール５を連設しない場合には可動体５７を収納位置に移動させることで、第２接続端子４６ａ，４６ｂ，５６ａ，５６ｂをそれぞれ収納凹部４０ａ，５０ａの内部に収納することができ、これらの接続端子４６ａ，４６ｂ，５６ａ，５６ｂが表面に露出していないので、外観の見栄えを良くできるとともに、感電の虞を無くすことができる。さらに本実施形態では、実施形態１のように電気的接続のために別部品（接続チップ６０）を使用していないので、接続作業が簡単であり、また部品を紛失する虞もない。
【００６９】
なお本実施形態では機能モジュール４，５の連設方向を左右方向としているが、連設方向を造営面への取付状態における左右方向に限定する趣旨のものではなく、基本機能モジュール４又は拡張機能モジュール５に対して上下方向の何れの側に拡張機能モジュール５を接続できるようにしても良いし、上下左右の何れの側に拡張機能モジュール５を接続できるようにしても良い。ここで、機能モジュール４，５を上下方向に連設する場合は、各機能モジュール４，５のモジュール本体４０，５０において、上下方向における一方の側面（例えば上側面）に角孔状に凹没した収納凹部４０ａ，５０ａを設けるとともに、接続端子４６ａ，４６ｂ又は接続端子５６ａ，５６ｂを上下に並べて保持した可動体５７を、接続端子が収納凹部４０ａ，５０ａ内に収納される収納位置と、収納凹部４０ａ，５０ａ外に突出する接続位置との間でスライド移動自在に設け、さらに上下方向における他方の側面（例えば下側面）の開口に臨ませて、機能モジュール５，４の接続端子５６ａ，５６ｂ、接続端子４６ａ，４６ｂに差込接続される接続端子４６ａ’，４６ｂ’、接続端子５６ａ’，５６ｂ’を配置すれば良い。
【００７０】
また機能モジュール４，５に対して他の機能モジュールを上下左右の何れにも連設する場合は、各機能モジュール４，５のモジュール本体４０，５０において、左右方向における一方の側面（例えば右側面）および上下方向における一方の側面（例えば上側面）に角孔状に凹没した収納凹部４０ａ，５０ａを設けるとともに、接続端子４６ａ，４６ｂ又は接続端子５６ａ，５６ｂを上下に並べて保持した可動体５７を、接続端子が収納凹部４０ａ，５０ａ内に収納される収納位置と、収納凹部４０ａ，５０ａ外に突出する接続位置との間でスライド移動自在に設け、さらに左右方向における他方の側面（例えば左側面）および上下方向における他方の側面（例えば下側面）の開口に臨ませて、機能モジュール５又は４の接続端子５６ａ，５６ｂ、接続端子４６ａ，４６ｂに差込接続される接続端子４６ａ’，４６ｂ’、接続端子５６ａ’，５６ｂ’を配置すれば良い。なお本実施形態においても、実施形態１又は２で説明したのと同様のエンドカバーを、連設方向の両端に位置する機能モジュール４，５の非連結側の側面に上記結合手段を利用して取り付けても良く、外観の見栄えを良くできるとともに、感電の虞を確実に無くすことができる。
【図面の簡単な説明】
【００７１】
【図１】実施形態１の機能装置を示し、（ａ）は連結前の状態の説明図、（ｂ）は連結状態の説明図である。
【図２】同上の基本機能モジュールをゲート装置から外した状態を示す分解斜視図である。
【図３】同上の基本機能モジュールを裏側から見た斜視図である。
【図４】同上の基本機能モジュールおよびゲート装置の回路構成図である。
【図５】同上の拡張機能モジュールの回路構成図である。
【図６】同上の基本機能モジュールの要部を示す回路構成図である。
【図７】同上の基本機能モジュールの他の構成を示す回路構成図である。
【図８】同上の施工例を示した説明図である。
【図９】同上を用いた配線システムのシステム構成図である。
【図１０】実施形態２の機能装置を示し、（ａ）は連結前の状態の説明図、（ｂ）は連結状態の説明図である。
【図１１】実施形態３の機能装置を示し、（ａ）は連結前の状態の説明図、（ｂ）は連結状態の説明図である。
【図１２】実施形態１の機能装置の使用状態を示す外観斜視図である。
【符号の説明】
【００７２】
４  基本機能モジュール
５  拡張機能モジュール
４０，５０  モジュール本体
４０ａ，５０ａ  収納凹部
４６ａ，４６ｂ，５６ａ，５６ｂ  接続端子
６０  接続チップ
【図１】
0004710594.tif 000002
【図２】
0004710594.tif 000003
【図３】
0004710594.tif 000004
【図４】
0004710594.tif 000005
【図５】
0004710594.tif 000006
【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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