(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
変速装置のシフトフォークを作動させるチェンジドラムを回転させるチェンジ機構であって、
前記チェンジドラムと一体回転するチェンジカムと、
変速装置のケースに回転自在に支持されたチェンジシャフトと、
前記チェンジシャフトに固定されてチェンジペダルの操作に連動して回動し前記チェンジカムを間欠的に回転させるチェンジレバーと、
前記ケースに固定されて前記チェンジレバーの回動範囲を規制するストッパ部材と、
ばね力を受けて回動し前記チェンジカムに係合して前記チェンジカムを所定の回転位置に保持するポジションレバーとを備え、
前記ストッパ部材は、前記チェンジシャフトと前記チェンジカムとの間に配置され、前記チェンジレバーに挿通されており、
前記ポジションレバーは、前記ストッパ部材に回動自在に支持されている変速装置のチェンジ機構。
【請求項２】
請求項１において、前記ストッパ部材はその両端部が前記ケースに支持されている変速装置のチェンジ機構。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、主として自動二輪車に用いられる変速装置に組み込まれたミッションギャの組合せをチェンジペダルの操作に連動して変えて変速を行うチェンジ機構に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
一般に、自動二輪車の変速装置は、クランクケース内に組み込まれたミッションギャの組合せを足踏み式のチェンジ機構を介して変えるようになっている。このチェンジ機構は、図１１に示すように、クランクケース（図示せず）に回転自在に支持されたチェンジシャフト１と、チェンジシャフト１に固定されてチェンジシャフト１を支点に回動されるチェンジレバー２とを備えている。このチェンジレバー２は、基端部がチェンジシャフト１に固着されたレバー本体２ａと、先端部（図の左端部）に一対のシフト爪２ｃ，２ｃが一体に形成されてレバー本体２ａに摺動自在に保持されたスライドプレート２ｂとからなる。チェンジ機構は、さらに、周方向に等間隔に複数個（６個の場合を例示）形成された受動突部８がシフト爪２ｃで押圧されることによって間欠的に回動するチェンジカム７と、このチェンジカム７が軸方向の一端壁に固定されたチェンジドラム１３（図１２）と、ばね１０により矢印Ａ方向に回動付勢されてチェンジカム７の隣接する２つの受動突部８，８間の位置決め凹部１１に位置決めローラー１２が係合されるポジションレバー９とを有している（特開平１１−１１５５２６号参照）。
【０００３】
前記チェンジ機構では、チェンジペダル（図示せず）の操作によってチェンジシャフト１が何れかの方向に回転されることによって変速動作が行われる。例えば、チェンジチャフト１が図１１の図示状態から矢印Ｂ方向に回転された場合には、図１２に示すように、チェンジシャフト１に固定されたレバー本体２と一体回動するスライドプレート２ｂのシフト爪２ｃが受動突起８に当接したのちに、これを押圧することにより、チェンジカム７を介してチェンジドラム１３が所定角度だけ間欠的に回転される。このチェンジドラム１３の回転により、これの外周面に複数本形成された螺旋状のカム溝（図示せず）に自身の係合ピン（図示せず）が係合されたシフトフォーク（図示せず）が、チェンジドラム１３の軸心に対し平行方向に移動され、周知のようにトランスミッションのギャの組合せが変更されて変速するようになっている。
【０００４】
前記チェンジレバー２は、これの長孔１７の孔端縁に、クランクケース（図示せず）に固定されたストッパ部材１４が当接した時点で回動を規制される。このとき、ポジションレバー９の位置決めローラー１２は、チェンジカム７の山部を乗り越えて隣接する次の位置決め凹部１１に嵌まり込み、チェンジカム７を変速された所定の回転位置に保持する。一方、チェンジレバー２の復帰ばね１８は、チェンジレバー２の回動時に上側延出端部１８ａがストッパ部材１４に係止され、かつ下側延出端部１８ｂがレバー本体２ａに一体形成された係合片１９を介して撓められている。したがって、変速終了後には復帰ばね１８の復元力によって図１１の元の待機状態に戻る。
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、ポジションレバー９は、図１１に示すように、自身の回転中心Ｃ１と位置決めローラー１２の中心Ｃ２とを結ぶ直線が、位置決めローラー１２の中心Ｃ２とチェンジカム７の回転中心Ｃ３、つまりチェンジドラム１３の中心とを結ぶ直線に対しほぼ垂直となるように配置される。すなわち、ポジションレバー９は、位置決めローラー１２の回動方向をチェンジカム７の径方向にほぼ一致させることにより、位置決めローラ１２がばね１０の付勢力を最大限効果的に受けて位置決め凹部１１に安定して嵌まり込むように配置されている。
【０００６】
ポジションレバー９は、上述の配置で設ける必要があることから、６速の変速装置の場合、その配設位置が図１１に実線および２点鎖線でそれぞれ示す４か所のうちの何れかの配置に必然的に決まってしまう。すなわち、ポジションレバー９は、何れの場合もチェンジカム７の近傍箇所において支軸２０をチェンジカム７から離間させて位置決めローラ１２が位置決め凹部１１に嵌まり込む配置で設置しなければならないので、チェンジカム７の周囲にはポジションレバーの設置スペースが必要となり、これがチェンジ機構の小型化を阻害する一因になっている。また、クランクケースにおけるチェンジカム７の近傍箇所には、ポジションレバー９の支軸２０やこれを回動自在に支持する機構などを設けなければならず、その分だけ部品点数や組立工数が多くなってコスト高となる。
【０００７】
本発明は、前記従来の課題に鑑みてなされたもので、ポジションレバーを、部品点数と組立工数を低減しながら小さなスペースに設置できる構成を備えた変速装置のチェンジ機構を提供することを目的とするものである。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
上記目的を達成するために、変速装置のシフトフォークを作動させるチェンジドラムを回転させるチェンジ機構において、前記チェンジドラムと一体回転するチェンジカムと、変速装置のケースに回転自在に支持されたチェンジシャフトと、前記チェンジシャフトに固定されてチェンジペダルの操作に連動して回動し前記チェンジカムを間欠的に回転させるチェンジレバーと、前記ケースに固定されて前記チェンジレバーの回動範囲を規制するストッパ部材と、ばね力を受けて回動し前記チェンジカムに係合して前記チェンジカムを所定の回転位置に保持するポジションレバーとを備え、前記ストッパ部材は、前記チェンジシャフトと前記チェンジカムとの間に配置され、前記チェンジレバーに挿通されており、前記ポジションレバーが、前記ストッパ部材に回動自在に支持された構成になっている。
【０００９】
この変速装置のチェンジ機構では、ポジションレバーが、チェンジレバーの回動範囲規制用のストッパ部材を支軸に兼用して回動自在に取り付けられているから、ポジションレバーの支軸が不要になるので、その分だけ部品点数や組立工数が低減してコストダウンを図ることができる。また、ポジションレバーは、ストッパ部材に回動自在に支持されることから必然的に、チェンジレバーに対し重ね合わせ状態に対面する配置となるので、チェンジカムの周囲にポジションレバーの設置スペースが不要となる。これにより、このチェンジ機構は前記省スペース化した分だけ小型化できる。
【００１０】
また、第１の発明の好ましい実施形態では、前記ストッパ部材の両端部が前記ケースに支持されている。この構成によれば、ポジションレバーをストッパ部材に回動自在に支持しているから、ポジションレバーの回動付勢用ばねを嵌め込むためのスペースを確保するために、ケースに突設されてストッパ部材の一端部を支持するボスの突出長さを大きくし、そのボスの外周に前記ばねを巻装することになる。そのために、ストッパ部材にかかる荷重に起因する曲げ力がボスの根元部に作用するが、ストッパ部材が両端支持されているので、ボスの根元部に作用する曲げ応力を低減することができる。
【００１３】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の好ましい実施形態について図面を参照しながら説明する。
図１は、第１実施形態に係る変速装置のチェンジ機構を示す切断平面図、図２および図３は図１のII−II線断面図およびIII −III 線断面図であり、これらの図において、図１０および図１１と同一若しくは同等のものには同一の符号を付してある。本発明に係る変速装置のチェンジ機構は、自動二輪車において、一般にクランクケースの後方における出力軸の下方位置に内蔵されている。
【００１４】
図１において、チェンジドラム１３は、軸受２２を介して、変速装置のケースとなるクランクケース２１の中間支持壁２３と端壁（図示せず）に両端を回転自在に支持されている。チェンジカム７は、中間支持壁２３の左側に配置されたカバー４８によって覆われた収納室２４内に配置され、チェンジドラム１３の一端壁に、ボルト２７により固定されている。チェンジドラム１３の外周面には、図示しないシフトフォークのシフターピンが係合する螺旋状のカム溝３０が複数本形成されており、チェンジカム７によってチェンジドラム１３を間欠的に回転させることにより、カム溝３０がシフトフォークをチェンジドラム１３の軸心方向に移動させてギヤの組合せを変更するようになっている。チェンジカム７には、チェンジドラム１３との接合面と反対側の面における同一円上に、図２に示すように、６個の受動突部８が等間隔に配設されているとともに、外周端面における隣接する受動突部８の間に、円弧状の６個の位置決め凹部１１が形成されている。
【００１５】
図１に示すチェンジシャフト１の左端部には、先端部にチェンジペダル３１が設けられたアーム部３２の基端部が固着されており、チェンジシャフト１における収納室２４内の箇所には、チェンジレバー２のレバー本体２ａの基部が溶接により固着されている。このレバー本体２ａの前部には、段付きリベット３３が図の右方に突出した状態に固着される一方で、チェンジシャフト１におけるレバー本体２ａの基部と中間支持壁２３との間の箇所には、段付きのカラー（スペーサ）３４が嵌着されている。前記スライドプレート２ｂは、前記段付きリベット３３とカラー３４とにより、レバー本体２に対しこれの長手方向（図の上下方向）に摺動自在に支持されている。
【００１６】
段付きリベット３３とチェンジシャフト１との中間位置には、チェンジレバー２の回動範囲を規制するためのストッパ部材３７が配置されている。このストッパ部材３７は、これの一端部に形成されたねじ部３７ａを中間支持壁２３に突設されたボス部２３ａの雌ねじ部２３ｃにねじ込むことにより、固着されている。ストッパ部材３７の他端部のシャフト部３７ｂが、レバー本体２ａの長孔１７に遊嵌されている。
【００１７】
一方、スライドプレート２ｂには、段付きリベット３３およびストッパ部材３７のシャフト部３７ｂを、前後（図１の上下）にほぼスライドストローク分の遊びを有し、かつチェンジレバー２の回動時における上下の揺動ストローク分の遊びを有して挿入させるガイド孔３８（形状は図３を参照）と、カラー３４を前後にスライドストローク以上の遊びを持って挿入させる切欠き３９とが形成されている。図２に示すスライドプレート２ｂの前端部両側に形成された上下のシフト爪２ｃ，２ｃは、チェンジカム７における後方側に位置する２個の受動突部８，８に上下から間隔を存して対向している。このスライドプレート２ｂは、レバー本体２ａに設けた係止部２ａａとスライドプレート２ｂに設けた係止部２ｂａとの間に懸架された一対のばね４１により、チェンジカム７側へ常時ばね力が付加されている。
【００１８】
チェンジレバー２の長孔１７は、これに挿通されたストッパ部材３７のシャフト部３７ｂに対し、上下にほぼ揺動ストローク分の遊びを有した形状になっている。チェンジレバー２の復帰ばね１８は、図１に示すチェンジシャフト１に嵌着されたばね支持ボス４０に巻かれており、これの両延出端部１８ａ，１８ｂは、図２に示すように、ストッパ部材３７のシャフト部３７ｂを上下から挟む状態で前方へ平行に延びており、各々の先端が、レバー本体２ａの先端部を切り起こして形成された係合片１９に対し、上下から当接されている。
【００１９】
この実施形態のチェンジ機構は、ポジションレバー９が前記ストッパ部材３７に回動自在に支持されていることを特徴としている。すなわち、図１に示すポジションレバー９は、これの基部９ａが両側に配されたワッシャ４２および段付きカラー４３と共にストッパ部材３７のシャフト部３７ｂに挿通され、かつストッパ部材３７のシャフト部３７ｂにおけるねじ部３７ａの近傍箇所に設けられた中間ねじ部（図示せず）に螺着されたナット４４の締付けによって、ボス部２３ａの先端面に押し付けられて、ワッシャ４２および段付きカラー４３を介して回動自在に取り付けられている。
【００２０】
前記ポジションレバー９をチェンジカム７に係合させる方向に回動させる回動付勢用のばね１０は、ボス部２３ａの外周に巻装され、一端部１０ａ（図３）が中間支持壁２３に掛け止めされ、かつ他端部１０ｂ（図３）がポジションレバー９に係止されている。
【００２１】
つぎに、前記チェンジ機構による変速装置の変速動作を説明する。一般に、自動二輪車では、図１のチェンジペダル３１を押し上げることにより第１速から第５速の間でシフトアップされ、逆にチェンジペダル３１が押し下げることによりシフトダウンされる。すなわち、チェンジレバー２は、前記チェンジペダル３１の操作に連動してチェンジシャフト１を支軸として上方または下方へ一定ストロークだけ回動され、図２のスライドプレート２ｂの上下何れかのシフト爪２ｃが受動突部８に係合してチェンジカム７を介しチェンジドラム１３をシフトアップ方向またはシフトダウン方向に１ピッチだけ回転させ、これにより変速される。チェンジレバー２が下方へ回動した状態を図４に示す。
【００２２】
前記変速が終了したとき、ポジションレバー９は、その位置決めローラ１２がチェンジカム７の山部を乗り越えて次の位置決め凹部１１に嵌まり込む。また、チェンジドラム１３の回転過程において、復帰ばね１８の一方の延出端部、図４では上方の延出端部１８ａが、ストッパ部材３７のシャフト部３７ｂに係止され、かつ他方の延出端部１８ｂがチェンジレバー２の係合片１９により押圧されて撓められる。したがって、変速終了後は、チェンジレバー２が復帰ばね１８の復元力によって元の状態に復帰する。この復帰過程において、チェンジカム７の受動突部８に係止していたシフト爪２ｃは、次の受動突部８に当接したのちに、弧状となった前縁部が受動突部８に摺動しながら押圧されることにより、スライドプレート２ｂは一対のばね４１，４１の付勢力に抗してチェンジシャフト１側にスライド移動して退避する。これにより、シフト爪２ｃは、受動突部８を乗り越えることができる。
【００２３】
ここで、図２に示すように、ポジションレバー９は、自身の回転中心Ｃ１、つまりストッパ部材３７の中心と位置決めローラー１２の中心Ｃ２とを結ぶ直線が、位置決めローラー１２の中心Ｃ２とチェンジカム７の回転中心Ｃ３とを結ぶ直線に対しほぼ垂直となるよう配置され、位置決めローラー１２の回動方向がチェンジカム７の径方向にほぼ一致している。これにより、ポジションレバー９の位置決めローラ１２は、従来のチェンジ機構と同様に、ばね１０の回動付勢力を常に最大限効果的に受けて位置決め凹部１１に嵌まり込む。
【００２４】
したがって、このチェンジ機構では、ポジションレバー９が、ストッパ部材３７を支軸に兼用して回動自在に取り付けられているので、ポジションレバー９の支軸が不要となり、その分だけ部品点数や組立工数を低減してコストダウンを図ることができる。また、ポジションレバー９は、チェンジレバー２に対し重ね合わせ状態に対面させてストッパ部材３７を支点として回動する配置となるので、チェンジカム７の周囲にポジションレバー９の設置スペースが不要となる。したがって、このチェンジ機構は上述の省スペース化した分だけ小型化できる。
【００２５】
図５は第２実施形態に係る変速装置のチェンジ機構を示す切断平面図であり、同図において、図１と同一若しくは同等のものは同一の符号を付して、重複する説明を省略する。つぎに、この実施形態のチェンジ機構が第１実施形態のチェンジ機構と相違する構成についてのみ説明する。チェンジレバー２の回動範囲規制用のストッパ部材４７は、第１実施形態と同位置に設けられて、ポジションレバー９の支軸として兼用されている点において第１実施形態と同様であるが、両端部をクランクケース２１における中間支持壁２３とカバー４８とに跨がって支持できる長さを有しており、シャフト部４７ｂの一端部に短いねじ部４７ａを有するとともに、シャフト部４７ｂの中間部に鍔部４７ｃが形成されている。また、中間支持壁２３のボス部２３ａには、第１実施形態の雌ねじ部２３ｃに代えて、ストッパ部材４７を挿通させる貫通した挿通孔２３ｄが設けられている。一方、クランクケース２１のカバー４８の内面側には、ストッパ部材４７の他端部を挿入させる支持孔４８ａが形成されている。
【００２６】
前記ストッパ部材４７は、そのシャフト部４７ｂの一端部がボス部２３ａの挿通孔２３ｄに挿通され、かつシャフト部４７ｂの他端部がカバー４８の支持孔４８ａに挿入されることによって両端支持されているとともに、挿通孔２３ｄから導出したねじ部４７ａに螺合されたナット４９の締め付けにより固定されている。ポジションレバー９は、その基部９ａがストッパ部材４７に挿通され、ナット４９の締付けによって鍔部４７ｃとボス部２３ａの先端面との間に挟持されて、基部９ａの両側に配した段付きカラー４３およびワッシャ４２を介してストッパ部材４７に回動自在に支持されている。
【００２７】
このチェンジ機構は、ポジションレバー９がストッパ部材４７に回動自在に支持されているので、第１実施形態の場合と同様に、部品点数および組立工数を低減し、小型化が可能となる。さらに、この第２実施形態では、次に説明する利点がある。
【００２８】
すなわち、中間支持壁２３に設けたボス部２３ａは、ばね１０を巻装するために、その突出長さが大きくなっている。そのために、主としてチェンジレバー２の回動の際に、復帰ばね１８からストッパ部材３７にかかる荷重に起因する大きな曲げ力がボス部２３ａの根元部２３ａａに作用する。これに対し、この実施形態のボス部２３ａは、第１実施形態と同様の高さと径を有する形状であるが、ストッパ部材４７が両端支持されているので、復帰ばね１８のばね力に起因するボス部２３ａの根元部２３ａａの曲げ応力が小さくなる。
【００２９】
図６および図７は、何れも第２実施形態の変形例を示す要部の切断平面図であり、いずれも図５と同様の効果を得られるものである。図６では、シャフトの中間部に鍔部５１ａを設けた形状としたストッパ部材５１の両端部を、クランクケース２１の中間支持壁２３およびカバー４８の各々の支持孔２３ｅ，４８ａに挿入して、ストッパ部材５１を両端支持するとともに、カバー４８の支持孔４８ａの底部に挿入した皿ばね５２により、ストッパ部材５１を中端支持壁２３側に向けてばね力を付加している。ポジションレバー９の基部９ａは、これの両側に配した段付きカラー４３およびワッシャ４２を介して、ストッパ部材５１の鍔部５１ａによってボス部２３ａの先端面に押し付けられることにより、回転自在に支持されている。
【００３０】
図７では、図６と同様に、鍔部５１ａを有するストッパ部材５１の両端部を、クランクケース２１の中間支持壁２３およびカバー４８の各々の支持孔２３ｅ，４８ａに挿入して、ストッパ部材５１を両端支持しており、図５の皿ばね５２による固定手段に代えて、カバー４８の支持孔４８ａの外側に連設された雌ねじ部４８ｂにボルト５３を外側から螺合して、このボルト５３のねじ込みによってストッパ部材５１を中間支持壁２３側に押圧している。これにより、ポジションレバー９の基部９ａは、これの両側に配した段付きカラー４３およびワッシャ４２を介してストッパ部材５１の鍔部５１ａでボス部２３ａの先端面に押し付けることにより、回転自在に安定に支持されている。
【００３１】
図８は、第３実施形態に係る変速装置のチェンジ機構を示す切断平面図、図９は図８のIX-IX 線断面図であり、これらの図において、図１および図２と同一若しくは同等のものには同一の符号を付して、重複する説明を省略し、第１実施形態と相違する構成についてのみ説明する。この実施形態のチェンジ機構では、図８に示すポジションレバー９がチェンジシャフト１に回動自在に支持されている。すなわち、ポジションレバー９の基部９ａは、チェンジシャフト１に固着されたスペーサ５４と中間支持壁２３とにより両側から保持されて、チェンジシャフト１に回転自在に支持されている。ポジションレバー９の回動付勢用ばね１０は、前記スペーサ５４に巻装されて、一端部を中間支持壁２３の係止部（図示せず）に、他端部をポジションレバー９にそれぞれ係止されている。
【００３２】
チェンジドラム１３およびこれの端面に固着されたチェンジカム７は、ポジションレバー９に対し所定の相対位置とするために、第１実施形態の場合よりもチェンジシャフト１側に近接した位置に配置されている。すなわち、図９に示すように、チェンジカム７は、自身の回転中心Ｃ３と位置決めローラー１２の中心Ｃ２とを結ぶ直線が、位置決めローラー１２の中心Ｃ２とボジションレバー９の回転中心Ｃ１、つまりチェンジシャフト１の軸心とを結ぶ直線に対しほぼ垂直となる位置に配置されている。
【００３３】
このチェンジ機構では、チェンジカム７およびチェンジドラム１３がチェンジシャフト１に近接した位置に配置されていることにより、ストッパ部材３７は、チェンジシャフト１の下方位置に配置されて、図８の中間支持壁２３に固定されている。それに伴って、チェンジレバー５７のレバー本体５７ａは、図１０（ａ）に示すように、下方に延設された突出部５９に、ストッパ部材３７を遊嵌させる長孔１７と係合片１９が形成されている。したがって、図９のチェンジレバー５７の復帰ばね１８は、ボス４０に巻装されるとともに、その両延出端部１８ａ，１８ｂが下方に向け平行に突出されて、ストッパ部材３７を両側から挟みながら、各々の先端がチェンジレバー５７の係止片１９に当接されている。
【００３４】
また、チェンジレバー５７のスライドプレート５７ｂは、前端部両側を折り返して形成された一対のシフト爪６０，６０が、チェンジカム７におけるチェンジシャフト１とは反対側の受動突部８に係合するよう配置されて、レバー本体５７ａに対し前後方向に摺動自在で、かつ上下方向に一体的に回動するよう支持されている。すなわち、スライドプレート５７ｂは、図１０（ｂ）に示すように、前後方向に延びる長孔状のガイド孔３８と切欠き３９とが形成され、図８に示すように、レバー本体５７ａに固定された一対のガイド部材６１，６１を、ガイド孔３８および切欠き３９にそれぞれ挿通させるとともに、各ガイド部材６１，６１の先端にそれぞれ固着された保持片６２，６２とレバー本体５７ａとにより、両側から摺動自在に保持されている。また、スライドプレート５７ｂは、図９のレバー本体５７ａとの間に懸架されたばね４１により、チェンジシャフト１側に向かうばね力が付加されて、一対のシフト爪６０，６０がチェンジカム７の受動突部８に係合可能な位置に保持されている。
【００３５】
このチェンジ機構では、ポジションレバー９が、チェンジシャフト１を支軸に兼用して回動自在に取り付けられているので、第１実施形態と同様に、ポジションレバー９の支軸が不要となり、それに伴い部品点数および組立工数が低減してコストダウンを図ることができる。また、ポジションレバー９を、チェンジレバー５７に対し重ね合わせ状態に対面させてチェンジシャフト１を支点として回動する配置となるので、チェンジカム７の周囲にポジションレバー９の設置スペースが不要となり、しかも、チェンジカム７およびチェンジドラム１３をチェンジシャフト１に近接して配置できるので、第１実施形態よりもさらに小型化できる。
【００３６】
【発明の効果】
以上のように本発明に係る変速装置のチェンジ機構によれば、ポジションレバーがストッパ部材またはチェンジシャフトを支軸に兼用して回動自在に取り付けられた構成としたので、ポジションレバーの支軸を設ける必要がなくなり、その分だけ部品点数や組立工数を低減してコストダウンを図ることができる。また、ポジションレバーは、チェンジカムの近傍箇所において支軸をチェンジカムから離間させた向きで配置していた従来の配置とは異なり、チェンジレバーに対し重ね合わせ状態に対面させてストッパ部材またはチェンジシャフトを支点として回動する配置となるので、チェンジカムの周囲にポジションレバーの設置スペースが不要となり、その省スペース化した分だけ小型化できる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第１実施形態に係る変速装置のチェンジ機構を示す切断平面図である。
【図２】図１のII−II線断面図である。
【図３】図１のIII −III 線断面図である。
【図４】同上のチェンジ機構の変速操作した状態の左側面図である。
【図５】本発明の第２実施形態に係る変速装置のチェンジ機構を示す切断平面図である。
【図６】同上実施形態の変形例を示す要部の切断平面図である。
【図７】同上実施形態の他の変形例を示す要部の切断平面図である。
【図８】本発明の第３実施形態に係る変速装置のチェンジ機構を示す切断平面図である。
【図９】図８のIX-IX 線断面図である。
【図１０】（ａ），（ｂ）は図８のチェンジレバーおよびスライドプレートをそれぞれ示す左側面図である。
【図１１】従来の変速装置のチェンジ機構を示す左側面図である。
【図１２】同上のチェンジ機構の変速操作した状態の左側面図である。
【符号の説明】
１…チェンジシャフト、２，５７…チェンジレバー、２ａ，５７ａ…レバー本体、２ｂ，５７ｂ…スライドプレート、７…チェンジカム、９…ポジションレバー、１０…ポジションレバーの回動付勢用ばね、１３…チェンジドラム、２１…クランクケース（ケース）、３１…チェンジペダル、３７，４７，５１…ストッパ部材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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