(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
一般式（１）
【化３５】
0004728248.tif 000037
（式中、Ｒ１は水素原子、ハロゲン原子、又は次の式（２）
【化３６】
0004728248.tif 000038
（式中、Ｒ１１は炭素数１−６の直鎖状又は分岐状のアルキレン基を示し、Ｒ１２とＲ１３は隣接する窒素原子と共に５−７員の環構造を形成し、当該環中の１−２個の炭素原子は窒素原子又は酸素原子で置換されてもよく、また当該環は炭素数１−６の直鎖状又は分岐状のアルキル基で置換されていてもよい。）で表される基を示し：
Ｒ２は、炭素数１−６の直鎖状若しくは分岐状のアルキル基、炭素数３−６のシクロアルキル基、炭素数３−６のシクロアルキル基で置換された炭素数１−６の直鎖状若しくは分岐状のアルキル基、又は１−３個のハロゲン原子若しくは炭素数１−６の直鎖状若しくは分岐状のアルキル基で置換されていてもよい炭素数７−１２のアラルキル基を示し：
Ｒ３及びＲ４は、それぞれ独立して水素原子、１−３個のハロゲン原子若しくは炭素数１−６の直鎖状若しくは分岐状のアルキル基で置換されてもよい炭素数７−２１のアラルキル基を示し：
Ａ１−Ａ２−Ａ３は、Ａ１がグリシン、アラニン、又はシクロヘキシルアラニン；Ａ２がα，γ−ジアミノ酪酸又はリジン；Ａ３がフェニルアラニン、バリン、又はβ−ナフチルアラニン；からなるトリペプチド残基を示す。）
で表される化合物若しくはその塩、又はそれらの溶媒和物。
【請求項２】
請求項１に記載の一般式（１）で表される化合物若しくはその塩又はそれらの溶媒和物、及び製薬上許容される担体とからなる、ＰＡＲ−２が関与する疾患を予防・治療するための医薬組成物。
【請求項３】
ＰＡＲ−２が関与する疾患が、喘息等の呼吸器疾患、アレルギー性鼻炎等のアレルギー性疾患、心筋梗塞等の心血管系疾患、神経痛等の神経系疾患、アトピー性皮膚炎、慢性関節炎等の炎症性疾患や癌である、請求項２に記載の医薬組成物。
【請求項４】
次の一般式（３）
【化３７】
0004728248.tif 000039
（式中、Ｒ５は、ハロゲン原子、又は式−ＣＯ−Ｒ５１（式中、Ｒ５１は、水素原子、炭素数１−６の直鎖状若しくは分岐状のアルキル基、置換基を有していてもよいフェニル基、又は置換基を有してもよい２−フロイル基）を示し：
Ｒ２は、炭素数１−６の直鎖状若しくは分岐状のアルキル基、炭素数３−６のシクロアルキル基、炭素数３−６のシクロアルキル基で置換された炭素数１−６の直鎖状若しくは分岐状のアルキル基、又は１−３個のハロゲン原子若しくは炭素数１−６の直鎖状若しくは分岐状のアルキル基で置換されていてもよい炭素数７−１２のアラルキル基を示し：
Ｒ３及びＲ４は、それぞれ独立して水素原子、１−３個のハロゲン原子若しくは炭素数１−６の直鎖状若しくは分岐状のアルキル基で置換されてもよい炭素数７−２１のアラルキル基を示し：
Ａ１−Ａ２−Ａ３は、Ａ１がグリシン、アラニン、又はシクロヘキシルアラニン；Ａ２がα，γ−ジアミノ酪酸又はリジン；Ａ３がフェニルアラニン、バリン、又はβ−ナフチルアラニン；からなるトリペプチド残基を示す。）
で表される化合物若しくはその塩、又はそれらの溶媒和物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ＰＡＲ−２アンタゴニスト、及び当該ＰＡＲ−２アンタゴニストを有効成分として含有するＰＡＲ−２が関与する疾患の予防・治療剤、詳細には喘息等の呼吸器疾患、アレルギー性鼻炎等のアレルギー性疾患、心筋梗塞等の心血管系疾患、神経痛等の神経系疾患、アトピー性皮膚炎、慢性関節炎等の炎症性疾患や癌等に対し、その発症・進展の予防、病態改善、治療等に有用な医薬に関する。
【背景技術】
【０００２】
ＰＡＲ(Protease-activated receptor)−２は、Nystedtらにより1994年に発見された７回膜貫通型のＧ蛋白結合型受容体である（Proc Natl Acad Sci USA, 91, 9208-9212 (1994)）。これまでにＰＡＲ−１，２，３，４が知られているプロテアーゼ活性化受容体（ＰＡＲ）ファミリーは、受容体分子の細胞外Ｎ末端の特定部位がトロンビンやトリプシンなどのプロテアーゼの作用により切断され、新たに露出された切断末端のリガンド部位が受容体自体の結合部位に結合することで活性化を引き起こす、特徴的な活性化メカニズムを有している。ＰＡＲ−１，３，４はThrombinにより活性化されることが知られているが、ＰＡＲ−２はThrombinによっては活性化を受けず、トリプシン（Proc Natl Acad Sci USA, 91, 9208-9212 (1994)）、トリプターゼ（(J Biol Chem., 272(7):4043-4049 (1997))、ティッシュファクター／ＶＩＩａ因子、Ｘａ因子（Proc Natl Acad Sci U S A., 97(10):5255-5260 (2000)）、精子プロテアーゼの一種アクロシン（FEBS Lett., 484(3):285-290 (2000)）、ラットの脳より同定されたトリプシン様セリンプロテアーゼ(J Neurochem., 74(4):1731-1738. (2000))等のプロテアーゼにより活性化されることが報告されている。【０００３】
ＰＡＲ−２は内皮性の組織に広く分布することが知られているが、特に消化器、呼吸器、血管、皮膚、腎臓等で高く発現していることが示されており、上述のように生体内ではトリプシンや肥満細胞由来のトリプターゼ等によって活性化されることから、幅広く炎症性の疾患に関与する可能性が示唆されている（Pharmacological Rev, 53, 245-282, (2001)）。実際、近年のＰＡＲ−２活性化ペプチドやＰＡＲ−２遺伝子欠損マウスを用いた薬理学的、遺伝子学的解析によりＰＡＲ−２刺激が多くの器官において炎症的に作用を示すこと（Br J Pharmacol, 125, 419-422 (1998)）、ＰＡＲ−２が炎症性の刺激により発現誘導されること（J Biol Chem., 271(25):14910-14915. (1996)）、炎症時の組織や動脈硬化巣、癌細胞等において高発現していること（J Clin Invest., 111(1):35-41. (2003)、Int J Oncol., 23(1):61-66 (2003)など）、またＰＡＲ−２遺伝子欠損マウスでは接触性皮膚炎モデルや実験的関節炎モデルにおいて炎症の発症が抑制されること（国際公開特許WO03/049723号）、喘息の原因となる炎症性細胞の局所への浸潤が抑制されること（J Immunol., 165(11):6504-6510 (2000)）等が示され、ＰＡＲ−２の炎症や癌における働きが注目されている。従って、ＰＡＲ−２活性化を阻害することにより炎症性疾患（喘息、アレルギー性鼻炎、アトピー性皮膚炎、慢性関節炎など）や癌の発症・進展の予防、あるいは病態改善が可能と考えられ、新規抗炎症剤・抗がん剤としてのＰＡＲ−２活性化阻害剤、特にＰＡＲ−２アンタゴニストの開発が期待されている。【０００４】
一方、涙腺・唾液腺においてはＰＡＲ−２活性化による顕著な涙液・唾液の分泌が認められており、シェーグレン症候群等の涙液・唾液分泌の低下が問題となる疾患に対してはＰＡＲ−２アゴニストが有用な治療薬となりうる可能性が示されている（日本国公開特許2001-64203、2001-181208）。さらに、消化器官においてはＰＡＲ−２活性化による胃粘膜保護作用（日本国公開特許2001-233790）や、腸の自動運動の促進（米国特許第5888529号、第5958407号）が報告されており、ＰＡＲ−２アゴニストなどによるＰＡＲ−２の活性化が、胃潰瘍や腸閉塞の治療に役立つ可能性も考えられる。【０００５】
このように、ＰＡＲ−２をターゲットとしたアゴニストあるいはアンタゴニストの治療薬としての可能性に注目が集まっており、ＰＡＲ−２の活性化を評価する様々な方法が試みられている。例えば、ＰＡＲ−２を発現している細胞を用いたＰＡＲ−２活性化に伴うセカンドメッセンジャーの産生を指標にする方法として、リン酸化Inositolの定量(Proc Natl Acad Sci U S A., 5;94(16):8884-8889 (1997))、あるいは細胞内Ｃａ２＋濃度変動の測定(Anal Biochem., 290(2):378-9 (2001))などが一般的に用いられる。また、ex vivoやin vivoでの活性評価の方法として摘出血管の弛緩を指標にした方法(Can J Physiol Pharmacol., 75(7):832-41 (1997))、唾液分泌亢進を指標にした方法(Br J Pharmacol., 129(8):1808-14 (2000))等が知られている。他に、リガンドとＧ蛋白結合型受容体の相互作用を直接的に評価する方法として、放射性同位元素あるいは蛍光色素等でラベルしたリガンドを用いた、受容体−リガンド結合試験が一般に用いられており、ＰＡＲ−２特異的なリガンドtrans-cinnamoyl-LIGRLO-NH2を用いた受容体−リガンド結合試験（J Pharmacol Exp Ther, 290, 753-760 (1999)）や、さらに高活性のＰＡＲ−２活性化ペプチド2-furoyl-LIGRL-NH2を用いた高感度アッセイの報告がある（投稿中）。【０００６】
しかしながら、前述のようにＰＡＲ−２選択的な高活性アゴニスト（国際公開特許WO03/104268）の報告は認められるものの、明らかなＰＡＲ−２アンタゴニスト活性を示す化合物の報告はほとんど認められていない。これまでにＰＡＲ−２アゴニスト刺激による細胞内シグナル伝達を阻害する化合物が報告されているが（日本国公開特許2003-286171）、ＰＡＲ−２に対する直接的な阻害作用であるかは明らかにされていない。また、ＰＡＲ−２アゴニストの構造から導かれたとされる一連のアンタゴニストが報告（国際公開特許WO2004/002418）されているが、ＰＡＲ−２阻害のメカニズムが明らかにされていないことに加え、ＰＡＲ−２刺激を阻害するのに必要な濃度はｍＭオーダーであることが示されており、阻害活性としては十分であるとは言えない。これ以外にはAl-Aniらにより報告されているＰＡＲ−１あるいはＰＡＲ−２活性化ペプチドの誘導体ペプチドがTrypsin刺激によるＰＡＲ−２活性化を抑制することが報告されているが、ＰＡＲ−２活性化ペプチドに対する阻害効果を示さず、TrypsinとＰＡＲ−２との結合、あるいは相互作用を阻害している可能性が示唆されている。もう一つのユニークなＰＡＲ−２活性化の阻害方法として、ＰＡＲ−２受容体の細胞内ドメイン構造を模したペプチドにパルミチン酸を付加した化合物（Pepducin）により、受容体とＧ蛋白質との結合を妨げることでシグナル伝達を特異的に阻害するアプローチがなされている（Nat Med. 2002 Oct;8(10):1161-5.）が、化合物の標的部位への適切な移送や受容体シグナルの特異性等、薬物療法として用いるには未だ問題点が残されている。【０００７】
従って、本発明の目的は、ＰＡＲ−２の活性化を受容体レベルで的確に阻害する、受容体のリガンド結合部位に競合的に作用するＰＡＲ−２アンタゴニストを提供することにある。即ち、ＰＡＲ−２が関与する疾患、例えば喘息等の呼吸器疾患、アレルギー性鼻炎等のアレルギー性疾患、心筋梗塞等の心血管系疾患、神経痛等の神経系疾患、アトピー性皮膚炎、慢性関節炎等の炎症性疾患や癌等に対し、その発症・進展の予防、病態改善、治療等に有用な医薬を提供することにある。
【発明の開示】
【０００８】
上記実状に鑑み、本発明者らは鋭意検討した結果、下記の一般式（１）
【化１】
0004728248.tif 000002
（式中、Ｒ１は水素原子、ハロゲン原子、又は次の式（２）
【０００９】
【化２】
0004728248.tif 000003
（式中、Ｒ１１は炭素数１−６の直鎖状又は分岐状のアルキレン基を示し、Ｒ１２とＲ１３は隣接する窒素原子と共に５−７員の環構造を形成し、当該環中の１−２個の炭素原子は窒素原子又は酸素原子で置換されてもよく、また当該環は炭素数１−６の直鎖状又は分岐状のアルキル基で置換されていてもよい。）で表される基を示し：
Ｒ２は、炭素数１−６の直鎖状若しくは分岐状のアルキル基、炭素数３−６のシクロアルキル基、炭素数３−６のシクロアルキル基で置換された炭素数１−６の直鎖状若しくは分岐状のアルキル基、又は１−３個のハロゲン原子若しくは炭素数１−６の直鎖状若しくは分岐状のアルキル基で置換されていてもよい炭素数７−１２のアラルキル基を示し：
Ｒ３及びＲ４は、それぞれ独立して水素原子、１−３個のハロゲン原子若しくは炭素数１−６の直鎖状若しくは分岐状のアルキル基で置換されてもよい炭素数７−２１のアラルキル基を示し：
Ａ１−Ａ２−Ａ３は、それぞれ独立してグリシン、アラニン、シクロヘキシルアラニン、α，γ−ジアミノ酪酸、リジン、アルギニン、フェニルアラニン、バリン、及びナフチルアラニンからなる群から選ばれるα−アミノ酸からなるトリペプチド残基を示す。）
で表される化合物若しくはその塩、又はそれらの溶媒和物が、ＰＡＲ−２アゴニストによるヒト皮膚角化細胞（ケラチノサイト）のシグナル伝達を強く抑制することを示したことから、ＰＡＲ−２に対して阻害効果を有することを見出した。
【００１０】
従って、本発明は、前記一般式（１）で表される化合物、その塩又はそれらの溶媒和物を提供するものである。
【００１１】
また、本発明は、前記一般式（１）、その塩又はそれらの溶媒和物、及び製薬上許容される担体とからなる、ＰＡＲ−２が関与する疾患を予防・治療するための医薬組成物に関する。
【００１２】
また、本発明は、前記一般式（１）、その塩又はそれらの溶媒和物、及び製薬上許容される担体とからなる、喘息等の呼吸器疾患、アレルギー性鼻炎等のアレルギー性疾患、心筋梗塞等の心血管系疾患、神経痛等の神経系疾患、アトピー性皮膚炎、慢性関節炎等の炎症性疾患や癌を予防・治療するための医薬組成物に関する。
【００１３】
また、本発明は、ＰＡＲ−２が関与する疾患の患者又はその可能性がある患者に、前記本発明の化合物（１）、その塩又はそれらの溶媒和物の有効量を投与することからなる、ＰＡＲ−２が関与する疾患の予防又は治療方法に関する。
【００１４】
また、本発明は、喘息等の呼吸器疾患、アレルギー性鼻炎等のアレルギー性疾患、心筋梗塞等の心血管系疾患、神経痛等の神経系疾患、アトピー性皮膚炎、慢性関節炎等の炎症性疾患や癌の患者又はその可能性がある患者に、前記本発明の化合物（１）、その塩又はそれらの溶媒和物の有効量を投与することからなる喘息等の呼吸器疾患、アレルギー性鼻炎等のアレルギー性疾患、心筋梗塞等の心血管系疾患、神経痛等の神経系疾患、アトピー性皮膚炎、慢性関節炎等の炎症性疾患や癌の予防又は治療方法に関する。
【００１５】
また、本発明は、ＰＡＲ−２が関与する疾患の予防・治療用の医薬組成物を製造するための前記本発明化合物（１）、その塩又はそれらの溶媒和物の使用に関する。
【００１６】
また、本発明は、喘息等の呼吸器疾患、アレルギー性鼻炎等のアレルギー性疾患、心筋梗塞等の心血管系疾患、神経痛等の神経系疾患、アトピー性皮膚炎、慢性関節炎等の炎症性疾患や癌の予防・治療用の医薬組成物を製造するための前記本発明化合物（１）、その塩又はそれらの溶媒和物の使用に関する。
【００１７】
また、本発明は、次の一般式（３）
【化３】
0004728248.tif 000004
（式中、Ｒ５は、ハロゲン原子、又は式−ＣＯ−Ｒ５１（式中、Ｒ５１は、水素原子、炭素数１−６の直鎖状若しくは分岐状のアルキル基、置換基を有していてもよいフェニル基、又は置換基を有してもよい２−フロイル基）を示し：
Ｒ２は、炭素数１−６の直鎖状若しくは分岐状のアルキル基、炭素数３−６のシクロアルキル基、炭素数３−６のシクロアルキル基で置換された炭素数１−６の直鎖状若しくは分岐状のアルキル基、又は１−３個のハロゲン原子若しくは炭素数１−６の直鎖状若しくは分岐状のアルキル基で置換されていてもよい炭素数７−１２のアラルキル基を示し：
Ｒ３及びＲ４は、それぞれ独立して水素原子、１−３個のハロゲン原子若しくは炭素数１−６の直鎖状若しくは分岐状のアルキル基で置換されてもよい炭素数７−２１のアラルキル基を示し：
Ａ１−Ａ２−Ａ３は、それぞれ独立してグリシン、アラニン、シクロヘキシルアラニン、α，γ−ジアミノ酪酸、リジン、アルギニン、フェニルアラニン、バリン、及びナフチルアラニンからなる群から選ばれるα−アミノ酸からなるトリペプチド残基を示す。）
で表される化合物若しくはその塩、又はそれらの溶媒和物に関する。
本発明によれば、ＰＡＲ−２を介したシグナル伝達の阻害により炎症性疾患を初めとした様々なＰＡＲ−２が関与する疾患に対して有効な予防・治療剤となりうるＰＡＲ−２アンタゴニストを提供できる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】図１は、ＰＡＲ−２を発現しているヒト皮膚角化細胞（ケラチノサイト）におけるＰＡＲ−２アゴニストによる細胞内Ｃａ２＋濃度変動、ならびにＰＡＲ−２アンタゴニストによる阻害作用を示す図である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】
以下、前記の一般式（１）〜（３）に沿って説明する。
一般式（１）中、Ｒ１で表されるハロゲン原子、Ｒ２で表される１−３個のハロゲン原子で置換されていてもよい炭素数７−１２のアラルキル基におけるハロゲン原子、ならびにＲ３及びＲ４で表される１−３個までのハロゲン原子で置換されてもよい炭素数７−２１のアラルキル基におけるハロゲン原子には、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子が含まれる。【００２０】
Ｒ１は水素原子、ハロゲン原子、置換基を有してもよいピロリジニルメチル基、置換基を有してもよいＮ−メチルピペラジニルメチル基、置換基を有してもよいモルホリニルメチル基、置換基を有してもよい２−フロイル基を示すが、これらの内、水素原子、ピロリジニルメチル基、Ｎ−メチルピペラジニルメチル基が好ましく、ピロリジニルメチル基、Ｎ−メチルピペラジニルメチル基が特に好ましい。また、ピロリジニルメチル基、Ｎ−メチルピペラジニルメチル基、モルホリニルメチル基、２−フロイル基の置換基としては、ハロゲン原子、水酸基、炭素数１−６の直鎖状若しくは分岐状のアルキル基、又は炭素数３−６の環状アルキル基が挙げられる。【００２１】
Ｒ２はハロゲン置換若しくは無置換ベンジル基、炭素数１−６の直鎖、分岐状若しくは環状アルキル基を示すが、これらの内、ハロゲン置換ベンジル基、炭素数１−６の分岐状アルキル基が好ましく、２，６−ジクロロベンジル基、イソプロピル基が特に好ましい。
Ｒ３及びＲ４は、それぞれ独立して水素原子、１−３個までのハロゲン原子若しくは炭素数１−６の直鎖状若しくは分岐状のアルキル基で置換されてもよい炭素数７−２１のアラルキル基を示すが、水素原子、ベンジル基、ベンズヒドリル基が特に好ましい。【００２２】
Ａ１−Ａ２−Ａ３は、それぞれ独立して天然又は非天然のα−アミノ酸、好ましくはグリシン、アラニン、シクロヘキシルアラニン、α，γ−ジアミノ酪酸、リジン、アルギニン、フェニルアラニン、バリン、及びナフチルアラニンからなる群から選ばれるα−アミノ酸からなるトリペプチド残基を示す。
Ａ１のα−アミノ酸としては、グリシン、アラニン又はシクロヘキシルアラニンが好ましく、より好ましくはグリシンが挙げられる。
Ａ２のα−アミノ酸としては、炭素鎖３から８の鎖状ジアミノカルボン酸が好ましく、より好ましくはα,γ−ジアミノ酪酸又はリジンが挙げられる。
Ａ３のα−アミノ酸としては、フェニルアラニン、バリン又はβ−ナフチルアラニンが好ましく、より好ましくはフェニルアラニンが挙げられる。【００２３】
本発明化合物（１）の塩としては、製薬上許容される塩であれば特に制限されないが、酸付加塩が好ましく、例えば塩酸塩、臭化水素酸塩、ヨウ化水素酸塩、硫酸塩、リン酸塩のような鉱酸の酸付加塩；安息香酸塩、メタンスルホン酸塩、エタンスルホン酸塩、ベンゼンスルホン酸塩、ｐ−トルエンスルホン酸塩、シュウ酸塩、マレイン酸塩、フマル酸塩、酒石酸塩、クエン酸塩、酢酸塩のような有機酸の酸付加塩を挙げることができる。【００２４】
また、本発明化合物（１）は、水和物に代表される溶媒和物の形態で存在し得るが、当該溶媒和物も本発明に包含される。また、本発明化合物（１）が不斉炭素を有する場合は、本発明は何れの立体配置からなる異性体をも包含されている。【００２５】
本発明の一般式（１）で表される化合物は、公知の化学合成方法を適宜組み合わせて製造することができる。好ましい製造方法としては、例えば、遊離又はアミノ基が保護されているα−アミノ酸をアミド化して、必要に応じてアミノ基の保護基を脱保護し、また必要に応じてアミノ基を反応性の誘導体として、一般式（４）
【化４】
0004728248.tif 000005
（式中、Ｒ３、Ｒ４、及びＡ３は前記したものと同じであり、Ｒ６１は水素原子、アミノ基の保護基、又は反応性誘導体の基を示す。）
で表されるα−アミノ酸のアミド化物を製造し、これを公知のペプチド合成方法により、一般式（５）【００２６】
【化５】
0004728248.tif 000006
（式中、Ｒ３、Ｒ４、Ａ１−Ａ２−Ａ３は前記と同じものを示し、Ｒ６２は水素原子、アミノ基の保護基、又は反応性誘導体を示す。）
で表されるトリペプチド誘導体を製造し、これと次の一般式（６）【００２７】
【化６】
0004728248.tif 000007
（式中、Ｒ２は前記と同じものを示し、Ｒ５は前記と同じものか、又は前記したＲ１と同じものを示し、Ｒ６３は脱離基を示す。）
で表される化合物とを反応させて製造することができる。【００２８】
このような方法により直接本発明の一般式（１）で表される化合物を製造することもできるが、前記した方法により中間体として、例えば一般式（３）
【化７】
0004728248.tif 000008
（式中、Ｒ５は、ハロゲン原子、又は式−ＣＯ−Ｒ５１（式中、Ｒ５１は、水素原子、炭素数１−６の直鎖状若しくは分岐状のアルキル基、置換基を有していてもよいフェニル基、又は置換基を有してもよい２−フロイル基）を示し：
Ｒ２は、炭素数１−６の直鎖状若しくは分岐状のアルキル基、炭素数３−６のシクロアルキル基、炭素数３−６のシクロアルキル基で置換された炭素数１−６の直鎖状若しくは分岐状のアルキル基、又は１−３個のハロゲン原子若しくは炭素数１−６の直鎖状若しくは分岐状のアルキル基で置換されていてもよい炭素数７−１２のアラルキル基を示し：
Ｒ３及びＲ４は、それぞれ独立して水素原子、１−３個までのハロゲン原子若しくは炭素数１−６の直鎖状若しくは分岐状のアルキル基で置換されてもよい炭素数７−２１のアラルキル基を示し：
Ａ１−Ａ２−Ａ３は、それぞれ独立してグリシン、アラニン、シクロヘキシルアラニン、α，γ−ジアミノ酪酸、リジン、アルギニン、フェニルアラニン、バリン、及びナフチルアラニンからなる群から選ばれるα−アミノ酸からなるトリペプチド残基を示す。）
を製造し、この中間体を加水分解、アミド化などの公知の方法により本発明の一般式（１）で表される化合物とすることができる。【００２９】
本発明の前記した一般式（３）で表される中間体は新規化合物である。
本発明の一般式（１）で表される化合物の製造方法のより具体的な例は、後記する実施例によりさらに詳細に開示されている。
本発明の一般式（１）で表される化合物の精製方法としては、例えば再結晶法、カラムクロマトグラフィーなどの通常の精製手段が挙げられる。また必要に応じて、常法によって前記した所望の塩又は溶媒和物にすることもできる。【００３０】
本発明の医薬組成物は、本発明化合物（１）、その塩又はその溶媒和物を有効成分とするものであり、この投与形態は、特に限定されず治療目的に応じて適宜選択でき、例えば、経口剤、注射剤、坐剤、軟膏剤、吸入剤、点眼剤、点鼻剤、貼付剤のいずれでもよく、これらの投与形態に適した組成物は、製薬上許容される担体を配合し、当業者に公知慣用の製剤方法により製造できる。【００３１】
経口用固形製剤を調製する場合は、本発明化合物（１）に賦形剤、必要に応じて結合剤、崩壊剤、滑沢剤、着色剤、矯味剤、矯臭剤等を加えた後、常法により錠剤、被覆錠剤、顆粒剤、散剤、カプセル剤等を製造することができる。そのような添加剤としては、当該分野で一般的に使用されているものでよく、例えば、賦形剤としては、乳糖、白糖、塩化ナトリウム、ブドウ糖、デンプン、炭酸カルシウム、カオリン、微結晶セルロース、珪酸等を、結合剤としては水、エタノール、プロパノール、単シロップ、ブドウ糖液、デンプン液、ゼラチン液、カルボキシメチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、ヒドロキシプロピルスターチ、メチルセルロース、エチルセルロース、シェラック、リン酸カルシウム、ポリビニルピロリドン等を、崩壊剤としては乾燥デンプン、アルギン酸ナトリウム、カンテン末、炭酸水素ナトリウム、炭酸カルシウム、ラウリル硫酸ナトリウム、ステアリン酸モノグリセリド、乳糖等を、滑沢剤としては精製タルク、ステアリン酸塩、ホウ砂、ポリエチレングリコール等を、矯味剤としては白糖、橙皮、クエン酸、酒石酸等を例示できる。【００３２】
経口用液体製剤を調製する場合は、本発明化合物（１）に矯味剤、緩衝剤、安定化剤、矯臭剤等を加えて常法により内服液剤、シロップ剤、エリキシル剤等を製造することができる。この場合矯味剤としては上記に挙げられたものでよく、緩衝剤としてはクエン酸ナトリウム等が、安定化剤としてはトラガント、アラビアゴム、ゼラチン等が挙げられる。【００３３】
注射剤を調製する場合は、本発明化合物（１）にｐＨ調節剤、緩衝剤、安定化剤、等張化剤、局所麻酔剤等を添加し、常法により皮下、筋肉及び静脈内注射剤を製造することができる。この場合のｐＨ調製剤及び緩衝剤としてはクエン酸ナトリウム、酢酸ナトリウム、リン酸ナトリウム等が挙げられる。安定化剤としてはピロ亜硫酸ナトリウム、ＥＤＴＡ、チオグリコール酸、チオ乳酸等が挙げられる。局所麻酔剤としては塩酸プロカイン、塩酸リドカイン等が挙げられる。等張化剤としては、塩化ナトリウム、ブドウ糖等が例示できる。【００３４】
坐薬を調製する場合は、本発明化合物（１）に当業界において公知の製剤用担体、例えば、ポリエチレングリコール、ラノリン、カカオ脂、脂肪酸トリグリセライド等を、さらに必要に応じてツイーン（登録商標）のような界面活性剤等を加えた後、常法により製造することができる。【００３５】
軟膏剤を調製する場合は、本発明化合物（１）に通常使用される基剤、安定剤、湿潤剤、保存剤等が必要に応じて配合され、常法により混合、製剤化される。基剤としては、流動パラフィン、白色ワセリン、サラシミツロウ、オクチルドデシルアルコール、パラフィン等が挙げられる。保存剤としては、ｐ−ヒドロキシ安息香酸メチル、ｐ−ヒドロキシ安息香酸エチル、ｐ−ヒドロキシ安息香酸プロピル等が挙げられる。
上記以外に、常法により吸入剤、点眼剤、点鼻剤とすることもできる。【００３６】
本発明の医薬組成物の有効成分の投与量は、患者の年齢、性別、体重、症状、治療効果、処理時間、投与形態及び投与回数等によって異なるが、通常は成人に対して本発明化合物（１）として１日０．００１〜１０００ｍｇ、好ましくは０．０１〜５００ｍｇを１回又は数回に分けて経口投与又は非経口投与するのが好ましい。しかしながら、投与量は種々の条件により変動するため、上記投与量より少ない量で十分な場合もあり、また上記の範囲を越える投与量が必要な場合もある。例えば、注射剤の場合には、生理食塩水あるいは注射用蒸留水等の非毒性の製薬上許容される担体中に、本発明化合物（１）として０.１μg／ｍＬ担体〜１０ｍｇ／ｍＬ担体の濃度となるように溶解又は懸濁することにより製造することができる。【００３７】
このようにして製造された注射剤は、処置を必要とするヒト患者に対し、１回の投与において１ｋｇ体重あたり、１μg〜１００ｍｇの割合で、好ましくは５０μg〜５０ｍｇの割合で、１日あたり１回〜数回投与することができる。投与の形態としては、静脈内注射、皮下注射、皮内注射、筋肉内注射あるいは腹腔内注射のような医療上適当な投与形態が例示できる。好ましくは静脈内注射である。また、注射剤は、場合により、非水性の希釈剤（例えばプロピレングリコール、ポリエチレングリコール、オリーブ油のような植物油、エタノールのようなアルコール類など）、懸濁剤あるいは乳濁剤として調製することもできる。そのような注射剤の無菌化は、バクテリア保留フィルターを通す濾過滅菌、殺菌剤の配合又は照射により行うことができる。注射剤は、用時調製の形態として製造することができる。即ち、凍結乾燥法などによって無菌の固体組成物とし、使用前に無菌の注射用蒸留水又は他の溶媒に溶解して使用することができる。【００３８】
かくして得られる本発明の医薬組成物は、後記試験例に示すようにＰＡＲ−２に対して選択的な阻害効果を有するので、ＰＡＲ−２が関与する疾患、例えば喘息等の呼吸器疾患、アレルギー性鼻炎等のアレルギー性疾患、心筋梗塞等の心血管系疾患、神経痛等の神経系疾患、アトピー性皮膚炎、慢性関節炎等の炎症性疾患や癌等に対し、その発症・進展の予防、病態改善、治療等に有用である。より詳細には、本発明の医薬組成物は、気腫、喘息、気管支炎、慢性閉塞性肺疾患、アレルギー反応、アレルギー性接触過敏症、アレルギー性鼻炎、アテローム硬化症（アテローム硬化症性血小板破壊）、大動脈瘤（腹部大動脈瘤及び脳大動脈瘤）、結節性動脈周囲炎、うっ血性心不全、心筋梗塞、発作、低血圧、ショック、大脳虚血、頭部外傷、脊髄損傷、神経痛、神経変性疾患（急性及び慢性）、アルツハイマー病、ハンティングトン病、パーキンソン病、片頭痛、うつ病、末梢神経障害、疼痛（背の下部及び首の痛み、頭痛ならびに歯痛）、疼痛を伴う神経組織由来の神経性炎症、歯肉炎、大脳アミロイド血管障害、ヌートロピック（nootropic）又は認識強化、関節炎（変形性関節炎、変形性関節症、脊椎関節症、痛風関節炎、全身性エリテマトーデス、若年性関節炎及び慢性関節リウマチを含む）、熱（リウマチ熱ならびにインフルエンザ及び他のウイルス性感染症関連熱）、一般的な感冒、月経困難、月経痙攣、炎症性腸疾患、限局性腸炎、潰瘍性大腸炎、憩室炎、再発性胃腸病変、胃腸出血、凝固、貧血、滑膜炎、痛風、強直性脊椎炎、再狭窄、歯周病、表皮水泡症、骨粗しょう症、人工関節インプラントのゆるみ、自己免疫疾患、筋萎縮性側策硬化症、多発性硬化症、目の脈管形成、角膜損傷、黄斑変性、結膜炎、異常創傷治癒、筋肉もしくは関節の捻挫又は緊張、腱炎、皮膚疾患（例えば、乾癬、湿疹、強皮症及び皮膚炎）、重症筋無力症、多発性筋炎、筋炎、滑液包炎、熱傷、糖尿病（タイプＩ及びＩＩ糖尿病、糖尿病性網膜症）、腫瘍浸潤、腫瘍成長、腫瘍転移、角膜傷跡、強膜炎、免疫不全疾患（例えば、人のエイズ、ネコのＦＬＶ、ＦＩＶ）、敗血症、早産、低プロトロンビン血症、血友病、甲状腺炎、サルコイドーシス、ベーチェット症候群、過敏症、クローン病、器官移植毒性、悪液質、癌（例えば、結腸癌，乳癌、肺癌及び前立腺癌を含めた固形腫瘍癌；白血病及びリンパ腫を含めた造血悪性疾患；ホジキン病；再生不良性貧血、皮膚癌及び家族性腺腫ポリポーシス）等の発症・進展の予防、病態改善、治療等に有用であり、特に喘息、気管支炎、慢性閉塞性肺疾患、アレルギー反応、アレルギー性接触過敏症、アレルギー性鼻炎、アテローム硬化症、心筋梗塞、ショック、大脳虚血、神経痛、アルツハイマー病、疼痛、疼痛を伴う神経組織由来の神経性炎症、、関節炎、炎症性腸疾患、限局性腸炎、潰瘍性大腸炎、滑膜炎、自己免疫疾患、目の脈管形成、結膜炎、異常創傷治癒、関節の捻挫又は緊張、皮膚疾患、及び癌の発症・進展の予防、病態改善、治療等に有用である。【００３９】
以下に、実施例を挙げてこの発明をさらに具体的に説明するが、この発明の技術的範囲はこれらの実施例に限定されるものではない。
なお、以下t-butoxycarbonylをBocと、9-fluorenylmethoxycarbonylをFmocと、benzyloxycarbonylをZと、それぞれ略記することがある。
【実施例１】
【００４０】
Boc-Phe-CONHCHPh２の製造
【化８】
0004728248.tif 000009
N−α−ｔ−ブトキシカルボニル−L−フェニルアラニン６６ｍｇ（０．２５ｍｍｏｌ）とベンズヒドリルアミン６８ｍｇ（０．３５ｍｍｏｌ）及び、N,N−ジイソプロピルエチルアミン９６ｍｇ（０．７５ｍｍｏｌ）の無水テトラヒドロフラン溶液（２ｍＬ）に氷冷下、ジエチルリン酸シアニド６１ｍｇ（０．３７ｍｍｏｌ）を加えた。ついで、室温にて１６時間攪拌した後、反応液に水を加えて希釈し、クロロホルムにて抽出した。有機層を１N塩酸水、飽和重曹水、飽和食塩水にて洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥後、溶媒留去し、粗油状物を得た。得られた油状物をシリカゲルクロマトグラフィーで精製することにより、標題化合物１０７ｍｇ（収率１００％）を白色結晶性粉末として得た。
１H−NMR（CDCl３）δ：
1.40 (s, 9H), 3.02 (dd, J=7.5, 13.9Hz, 1H), 3.13 (dd, J=6.1, 13.9Hz, 1H), 4.38 (br, 1H), 5.03 (br, 1H), 6.16 (br, 1H), 6.49 (d, J=8.0Hz, 1H), 7.01 (bs, 2H), 7.12−7.19 (m, 4H), 7.21−7.32 (m, 9H)
【実施例２】
【００４１】
Phe-CONHCHPh２・HClの製造
【化９】
0004728248.tif 000010
N−α−ｔ−ブトキシカルボニル−Ｌ−フェニルアラニン−Ｎ−ベンズヒドリルアミド１０４ｍｇ（０．２４ｍｍｏｌ）のジクロロメタン（４ｍＬ）溶液に氷冷下、４Ｎ塩化水素−酢酸エチル溶液２ｍＬ（８ｍｍｏｌ）を加えた。ついで、室温にて２時間攪拌した後、減圧濃縮し、残渣をクロロホルム−エーテルにて再結晶し、標題化合物８９ｍｇ（収率１００％）を白色結晶性粉末として得た。
１H−NMR（CD３OD）δ：
3.09−3.22 (m, 2H), 4.23 (t, J=7.5Hz, 1H), 6.13 (s, 1H), 6.93−6.96 (m, 2H), 7.22−7.33 (m, 13H)
【実施例３】
【００４２】
N-α-Fmoc-N-ω-Boc-Lys-Phe-CONHCHPh２の製造
【化１０】
0004728248.tif 000011
実施例１と同様な操作により、Ｌ−フェニルアラニン−Ｎ−ベンズヒドリルアミド 塩酸塩８８ｍｇ（０．２４ｍｍｏｌ）とＮ−α−（９−フルオレニルメトキシカルボニル）−Ｎ−ω−ｔ−ブトキシカルボニル−Ｌ−リジン１５７ｍｇ（０．３４ｍｍｏｌ）から、標題化合物１７０ｍｇ（収率９１％）を白色結晶性粉末として得た。
１H−NMR（CDCl３+ CD３OD）δ：
1.16−1.27 (m, 2H), 1.35−1.44 (m, 2H), 1.44 (s, 9H), 1.50−1.70 (m, 2H), 3.00(br, 2H), 3.00−3.17 (m, 2H), 4.03 (br, 1H), 4.12 (br, 2H), 4.31 (br, 1H), 4.67(br, 1H), 6.15 (d, J=7.5Hz, 1H), 7.02 (d, J=4.6Hz, 2H), 7.07−7.27(m, 15H), 7.28−7.36 (m, 2H), 7.41 (t, J=7.5Hz, 2H), 7.49 (br, 1H), 7.52 (d, J=7.5Hz, 1H), 7.57 (d, J=7.5Hz, 1H), 7.77 (d, J=7.5Hz, 2H)
【実施例４】
【００４３】
N-ω-Boc-Lys-Phe-CONHCHPh２の製造
【化１１】
0004728248.tif 000012
Ｎ−α−（９−フルオレニルメトキシカルボニル）−Ｎ−ω−ｔ−ブトキシカルボニル−Ｌ−リジン−Ｌ−フェニルアラニン−Ｎ−ベンズヒドリルアミド１６６ｍｇ（０．２１ｍｍｏｌ）のテトラヒドロフラン（６ｍＬ）溶液に、ジエチルアミン２ｍＬ（１９ｍｍｏｌ）を加えた。このものを室温にて１６時間攪拌した後、減圧濃縮し、得られた残渣をクロロホルム−メタノール−エーテルにて再結晶し、標題化合物１１６ｍｇ（収率９８％）を白色結晶性粉末として得た。
１H−NMR（CDCl３）δ：
1.10−1.25 (m, 2H), 1.30−1.55 (m, 2H), 1.44 (s, 9H), 1.55−1.70 (m, 2H), 3.04 (dd, J=7.5, 13.9Hz, 2H), 3.01−3.07 (m,1H), 3.16 (dd, J=7.3, 13.9 Hz, 1H), 3.27(dd, J=4.6, 7.5Hz, 1H), 4.51 (br, 1H), 4.68 (dd, J=7.5, 15.3Hz, 1H), 6.14 (d, J=8.2Hz, 1H), 6.93 (d, J=8.0Hz, 1H),  7.03 (d, J=6.1Hz, 2H), 7.16−7.30 (m, 11H), 7.14 (d, J=6.8Hz, 2H), 7.83 (d, J=8.2Hz, 1H)
【実施例５】
【００４４】
N-α-Fmoc-Gly-N-ω-Boc-Lys-Phe-CONHCHPh２の製造
【化１２】
0004728248.tif 000013
実施例１と同様な操作により、Ｎ−α−（９−フルオレニルメトキシカルボニル）グリシン８０ｍｇ（０．２７ｍｍｏｌ）とＮ−ω−ｔ−ブトキシカルボニル−Ｌ−リジン−Ｌ−フェニルアラニン−Ｎ−ベンズヒドリルアミド１０８ｍｇ（０．１９ｍｍｏｌ）から、標題化合物１６２ｍｇ（収率１００％）を白色固体として得た。
１H−NMR（CDCl３）δ：
1.11 (br, 2H), 1.32−1.37 (m, 2H), 1.43 (s, 9H), 1.50−1.75 (m, 2H), 2.98 (br, 2H), 3.02 (dd, J=8.0, 13.6Hz, 1H), 3.21 (br, 1H), 3.53−3.65 (m, 2H), 4.13−4.17 (m, 1H), 4.32 (br, 2H), 4.70 (q, J=7.8Hz, 1H), 4.90 (br, 1H), 5.78 (br, 1H), 6.18 (d, J=7.8Hz, 1H),7.06 (d, J=6.5Hz, 2H), 7.13−7.26 (m, 15H), 7.31 (dd, J=1.0, 7.5Hz, 2H), 7.35 (br, 1H), 7.40 (t, J=7.5Hz, 2H), 7.56 (t, J=8.0Hz, 2H), 7.62 (br, 1H), 7.77 (d, J=7.5Hz, 2H)
【実施例６】
【００４５】
Gly-N-ω-Boc-Lys-Phe-CONHCHPh２の製造
【化１３】
0004728248.tif 000014
実施例４と同様な操作により、Ｎ−α−（９−フルオレニルメトキシカルボニル）グリシン−Ｎ−ω−ｔ−ブトキシカルボニル−Ｌ−リジン−Ｌ−フェニルアラニン−Ｎ−ベンズヒドリルアミド８５ｍｇ（０．１０ｍｍｏｌ）とジエチルアミン１ｍＬ（９．５７ｍｍｏｌ）から、標題化合物５０ｍｇ（収率８０％）を白色固体として得た。
１H−NMR（DMSO−d６,120℃）δ：
1.16−1.30 (m, 2H), 1.30−1.43 (m, 2H), 1.39(s, 9H), 1.43−1.68 (m, 2H), 2.80−2.19 (m, 2H), 3.08 (dd, J=5.6, 13.6Hz, 1H), 3.16 (s, 2H), 4.21 (dd, J=5.8, 8.0Hz, 1H), 4.67 (dt, J=5.8, 8.0Hz, 1H), 6.07 (d, J=8.5Hz, 2H), 7.13−7.32 (m, 16H), 7.62(d, J=8.0Hz, 1H), 8.22(d, J=8.0Hz, 1H)
【実施例７】
【００４６】
５−フェニルオキシカルボニルアミノ−Ｎ−［１−（２，６−ジクロロフェニル）−メチル］−１Ｈ−インドールの製造
【化１４】
0004728248.tif 000015
５−アミノ−Ｎ−［１−（２，６−ジクロロフェニル）メチル］−１Ｈ−インド−ル２．０ｇ（６．８７ｍｍｏｌ）とＮ，Ｎ−ジメチルアニリン９１６ｍｇ（７．５６ｍｍｏｌ）の無水ジクロロメタン溶液（２５ｍＬ）に氷冷下、フェニルクロロホルメイト１．１８ｇ（７．５６ｍｍｏｌ）の無水ジクロロメタン溶液（５ｍＬ）を滴下した。ついで、室温にて２時間攪拌した後、反応液に水を加えて希釈し、クロロホルムにて抽出した。有機層を１Ｎ塩酸、飽和重曹水、飽和食塩水にて順次洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥後、溶媒留去して粗結晶を得、得られた粗結晶を、クロロホルム−ヘキサンにて再結晶し、標題化合物２．５５ｇ（収率９０％）を淡灰色針状晶として得た。
１H−NMR（CDCl３）δ：
5.52 (s, 2H), 6.43 (d, J=3.2Hz, 1H), 6.92 (bs, 1H), 6.95 (d, J=3.2Hz, 1H), 7.19−7.31 (m, 5H), 7.35−7.42 (m, 4H), 7.47 (d, J=8.9Hz, 1H), 7.72 (bs, 1H)
【実施例８】
【００４７】
５−フェニルオキシカルボニルアミノ−３−（１−ピロリジニルメチル）−Ｎ−［１−（２，６−ジクロロフェニル）メチル］−１Ｈ−インド−ルの製造
【化１５】
0004728248.tif 000016
ピロリジン２．０７ｇ（２９．２ｍｍｏｌ）と酢酸２．８０ｇ（４６．７ｍｍｏｌ）及び、３７％ ホルムアルデヒド水溶液１．７３ｇ（２１．３ｍｍｏｌ）の１，４−ジオキサン溶液（５ｍＬ）に室温下、５−フェニルオキシカルボニルアミノ−Ｎ−［１−（２，６−ジクロロフェニル）メチル］−１Ｈ−インド−ル１．２０ｇ（２．９２ｍｍｏｌ））のメタノ−ル（１５ｍＬ）溶液を加えた。ついで、室温にて６時間攪拌した後、反応液に水を加えて希釈し、クロロホルムにて抽出した。有機層を飽和食塩水にて洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥後、溶媒留去し、粗結晶を得た。得られた粗結晶をシリカゲルクロマトグラフィー（クロロホルム−メタノール＝３０：１）で精製した後、クロロホルム−メタノ−ル−ヘキサンにて再結晶し、標題化合物９４０ｍｇ（収率６５％）を微黄色粉末として得た。
１H−NMR（CDCl３）δ：
1.93 (br, 2H), 2.13 (br, 2H), 2.84 (br, 2H), 3.72 (br, 2H), 4.29 (d, J=4.8Hz, 2H), 5.55 (s, 2H), 7.15−7.43 (m, 9H), 7.44 (d, J=7.7Hz, 1H), 7.55 (s, 1H), 7.99 (bs, 1H), 12.29 (br, 1H)
【実施例９】
【００４８】
［［Ｎ−［１−（２，６−ジクロロフェニル）メチル］−３−（１−ピロリジニルメチル）−１Ｈ−インド−ル−５−イル］アミノカルボニル］−グリシン−Ｎ−ω−ｔ−ブトキシカルボニル−Ｌ−リジン−Ｌ−フェニルアラニン−Ｎ−ベンズヒドリルアミドの製造
【化１６】
0004728248.tif 000017
５−フェニルオキシカルボニルアミノ−３−（１−ピロリジニルメチル）−Ｎ−［１−（２，６−ジクロロフェニル）メチル］−１Ｈ−インド−ル１５０ｍｇ（０．３ｍｍｏｌ）のジクロロエタン（２０ｍＬ）溶液に、グリシン−Ｎ−ω−ｔ−ブトキシカルボニル−Ｌ−リジン−Ｌ−フェニルアラニン−Ｎ−ベンズヒドリルアミド２０３ｍｇ（０．３３ｍｍｏｌ）及び、トリエチルアミン９１ｍｇ（０．９ｍｍｏｌ）を加えた。このものを８０℃にて３時間加熱攪拌した後、減圧濃縮し、得られた残渣をクロロホルム−メタノ−ル−エ−テルにて再結晶し、標題化合物２８７ｍｇ（収率９４％）を淡黄色固体として得た。
１H−NMR（DMSO−d６,120℃）δ：
1.15−1.30 (m, 2H), 1.30−1.40(m, 2H), 1.37 (s, 9H), 1.40−1.55 (m, 1H), 1.55−1.65 (m, 1H), 1.87 (br, 4H), 2.50−2.65 (m, 2H), 2.89 (overlapped with H２O, 2H), 3.04 (dd, J= 5.8, 13.9Hz, 1H), 3.10 (br, 4H), 3.76 (d, J=5.3Hz, 2H), 4.22 (dt, J=5.3, 8.0Hz, 1H), 4.26 (s, 2H), 4.65 (dt, J=5.3, 8.0Hz, 1H), 5.35 (s, 2H), 6.07 (d, J=8.2Hz, 2H), 6.26 (br, 1H), 7.10−7.30 (m, 15H), 7.40−7.46 (m, 2H), 7.53 (d, J=7.5Hz, 2H), 7.61 (d, J=7.5Hz, 1H), 7.69 (d, J=8.0Hz, 1H), 7.77 (d, J=1.9Hz, 1H), 8.32 (d, J=8.0Hz, 1H)
【実施例１０】
【００４９】
［〔Ｎ−［１−（２，６−ジクロロフェニル）メチル］−３−（１−ピロリジニルメチル）−１Ｈ−インド−ル−５−イル〕アミノカルボニル］−グリシン−Ｌ−リジン−Ｌ−フェニルアラニン−Ｎ−ベンズヒドリルアミドの製造
【化１７】
0004728248.tif 000018
［〔Ｎ−［１−（２，６−ジクロロフェニル）メチル］−３−（１−ピロリジニルメチル）−１Ｈ−インド−ル−５−イル〕アミノカルボニル］−グリシン−Ｎ−ω−ｔ−ブトキシカルボニル−Ｌ−リジン−Ｌ−フェニルアラニン−Ｎ−ベンズヒドリルアミド３４ｍｇ（０．０３３ｍｍｏｌ）のジクロロメタン（２ｍＬ）溶液に氷冷下、トリフルオロ酢酸１ｍＬ（１３．１５ｍｍｏｌ）をゆっくり加え、０．５時間攪拌した。反応液に氷冷下、２Ｎ水酸化ナトリウム溶液を加えて中和、アルカリ性（ｐＨ＝１２）とし、クロロホルムにて抽出した。有機層を飽和重曹水、飽和食塩水にて洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥後、溶媒留去し、粗結晶を得た。得られた粗結晶をシリカゲルクロマトグラフィーで精製した後、クロロホルム−メタノ−ル−エ−テルにて再結晶し、標題化合物２３ｍｇ（収率７５％）を淡黄色固体として得た。
融点：２０７−２１５℃（分解）
１H−NMR（DMSO−d６,120℃）δ：
1.17−1.37 (m, 4H), 1.43−1.54 (m, 1H), 1.54−1.68 (m, 1H), 1.63 (br, 4H), 2.43 (br, 4H), 2.46−2.53 (m, 2H), 2.80−2.92 (m, 1H), 3.05 (dd, J=5.6, 13.9 Hz, 1H), 3.61 (s, 2H), 3.73 (d, J=4.8Hz, 2H), 4.22 (br, 1H), 4.65 (br, 1H), 5.46 (s, 2H), 6.10 (br, 1H) 6.80 (s, 1H), 7.08−7.30 (m, 19H), 7.30 (d, J=8.7Hz, 1H), 7.40 (dd, J=7.3, 8.8Hz, 1H), 7.51 (d, J=7.5Hz, 2H), 7.59 (d, J=1.9Hz, 1H), 8.20 (br, 2H)IR(KBr)cm-1 :3281, 1639, 1542, 1493, 1437, 699
Mass(FAB) : 915, 917
【実施例１１】
【００５０】
次式で表される［〔Ｎ−［１−（２，６−ジクロロフェニル）メチル］−３−（１−ピロリジニルメチル）−１Ｈ−インド−ル−５−イル〕アミノカルボニル］−グリシン−Ｌ−α、γ−ジアミノ酪酸−Ｌ−フェニルアラニン−Ｎ−ベンズヒドリルアミドの製造
【化１８】
0004728248.tif 000019
実施例１〜１０と同様な方法に従って、アミノ酸部分のＬ−リジンの替わりに、Ｌ−α、γ−ジアミノ酪酸を用いて標題化合物を合成した。
１H−NMR（DMSO−d６,120℃）δ：
1.50−1.75 (m, 2H), 1.64 (s, 4H), 2.44 (s, 4H), 2.45−2.70 (m, 2H), 3.06 (dd, J=5.8, 13.9Hz, 1H), 3.62 (s, 2H), 3.72 (d, J=5.3Hz, 2H), 4.33(dd, J=5.6, 7.5Hz, 1H), 4.65 (dd, J=5.6, 8.5Hz, 1H), 6.08 (d, J=8.0Hz, 1H), 6.13 (br, 1H), 6.81 (s, 2H), 7.07−7.35 (m, 20H), 7.31 (d, J=9.0Hz, 1H), 7.40 (dd, J=7.3, 8.7Hz, 1H),  7.50 (d, J=7.3Hz, 2H), 8.40 (bs, 1H)
Mass(FAB) : 887, 889
【実施例１２】
【００５１】
次式で表される［〔Ｎ−［１−（２，６−ジクロロフェニル）メチル］−３−［１−（４−メチルピペラジニル）メチル］−１Ｈ−インド−ル−５−イル〕アミノカルボニル］−グリシン−Ｌ−リジン−Ｌ−フェニルアラニン−Ｎ−ベンズヒドリルアミドの製造
【化１９】
0004728248.tif 000020
実施例８と同様に、１−メチルピペラジン３６ｍｇ（０．３６ｍｍｏｌ）と酢酸３５ｍｇ（０．５８ｍｍｏｌ）及び、３７％ ホルムアルデヒド水溶液２２ｍｇ（０．２７ｍｍｏｌ）の１，４−ジオキサン溶液（０．５ｍＬ）に室温下、５−フェニルオキシカルボニルアミノ−Ｎ−［１―(２，６−ジクロロフェニル)メチル］−１Ｈ−インドール１５ｍｇ（０．０３６ｍｍｏｌ）のメタノール（１.０ｍＬ）溶液を加えた。ついで、室温にて１６時間攪拌し、更に５０℃にて２時間加熱攪拌した後に、反応液に水を加えて希釈し、クロロホルムにて抽出した。有機層を飽和食塩水にて洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥後、溶媒を留去し粗油状物を得た。得られた粗油状物をシリカゲルクロマトグラフィー（クロロホルム−メタノール（アンモニア）＝４０：１）で精製し、５−フェニルオキシカルボニルアミノ−３−（４−メチルピペラジニル）メチル−Ｎ−［１―(２，６−ジクロロフェニル)メチル］−１Ｈ−インドール１９ｍｇを無色無定形粉末（収率１００％）として得た。
１H-NMR(CDCl３)δ：
2.24 (s, 3H), 2.30−2.65(br, 8H), 3.61 (s, 2H), 5.47 (s, 2H), 6.88 (s, 1H), 7.05−7.35 (m, 6H), 7.35−7.45 (m, 5H), 7.75 (bs, 1H)
引き続き、このものを用いて実施例９〜１０と同様な方法に従って、標題化合物を合成した。
１H−NMR（CDCl３+CD３OD）δ：
1.12−1.29 (m, 2H), 1.30−1.42 (m, 2H), 1.46−1.58 (m, 1H), 1.60−1.72 (m, 1H), 2.23 (s, 3H), 2.41 (bs, 4H), 2.49 (bs, 4H), 2.53−2.58 (m, 2H), 2.91−2.97 (m, 1H), 3.09−3.21 (m, 1H), 3.58 (s, 2H), 3.75 (d, J=2.1Hz, 1H), 4.20−4.31 (m, 1H), 4.64−4.73 (m, 1H), 5.47 (s, 2H), 6.13 (s, 1H), 6.88 (s, 1H), 7.02−7.30 (m, 16H), 7.30−7.40 (m, 4H), 7.53 (d, J=1.7Hz, 1H)
【実施例１３】
【００５２】
Boc-Phe-CONHCH２Phの製造
【化２０】
0004728248.tif 000021
Ｎ−α−ｔ−ブトキシカルボニル−Ｌ−フェニルアラニン２．６５ｇ（１０ｍｍｏｌ）とベンジルアミン１．６ｇ（１５ｍｍｏｌ）及び、Ｎ，Ｎ−ジイソプロピルエチルアミン１．８ｇ（１４ｍｍｏｌ）の無水テトラヒドロフラン溶液（２０ｍＬ）に氷冷下、ジエチルリン酸シアニド２．２８ｇ（１４ｍｍｏｌ）を加えた。ついで、室温にて１６時間攪拌した後、反応液に水を加えて希釈し、クロロホルムにて抽出した。有機層を１Ｎ塩酸水、飽和重曹水、飽和食塩水にて洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥後、溶媒留去し、粗油状物を得た。得られた粗油状物をシリカゲルクロマトグラフィーで精製することにより、標題化合物３．３７ｇ（収率９５％）を白色針状晶として得た。
１H−NMR（CDCl３）δ：
1.39 (s, 9H), 3.05 (dd, J=7.5, 13.6Hz, 1H), 3.11 (dd, J=6.5, 13.6Hz, 1H), 4.28−4.41 (m, 3H), 5.02 (bs, 1H), 6.02 (bs, 1H), 7.07−7.33 (m, 10H)
【実施例１４】
【００５３】
Phe-CONHCH２Ph・HClの製造
【化２１】
0004728248.tif 000022
N−α−ｔ−ブトキシカルボニル−Ｌ−フェニルアラニン−Ｎ−ベンジルアミド２．８４ｇ（８ｍｍｏｌ）のジクロロメタン（２０ｍＬ）溶液に氷冷下、４Ｎ塩化水素−酢酸エチル溶液１０ｍＬ（４０ｍｍｏｌ）を加えた。ついで、室温にて３時間攪拌した後、減圧濃縮し、残渣をクロロホルム−メタノール−エーテルにて再結晶し、標題化合物２．３ｇ（収率９８％）を白色結晶性粉末として得た。
１H−NMR（CD３OD）δ：
3.08 (dd, J=7.3, 13.9Hz, 1H), 3.17 (dd, J=7.3, 13.9Hz, 1H), 4.05 (t, J=7.3Hz, 1H), 4.27 (d, J=14.8, 1H), 4.39 (d, J=14.8, 1H), 7.11−7.16 (m, 2H), 7.21−7.35 (m, 8H)
【実施例１５】
【００５４】
N-α-Fmoc-N-γ-Boc-Dab-Phe-CONHCH２Phの製造
【化２２】
0004728248.tif 000023
実施例１３と同様な操作により、Ｌ−フェニルアラニン−Ｎ−ベンジルアミド 塩酸塩１．０７ｇ（３．７ｍｍｏｌ）とＮ−α−（９−フルオレニルメトキシカルボニル）,Ｎ−γ−ｔ−ブトキシカルボニル−Ｌ−α、γ−ジアミノ酪酸１．１７ｇ（２．６５ｍｍｏｌ）から、標題化合物１．９ｇ（収率１００％）を白色結晶性粉末として得た。
１H−NMR（DMSO−d６）δ：
1.37 (s, 9H), 1.60−1.71 (m, 1H), 1.73−1.84 (m, 1H), 2.90−2.95 (m, 3H), 3.01 (dd, J=6.0, 13.9Hz, 1H), 3.04 (dd, J=5.5, 13.9Hz, 1H), 3.95−4.06 (m, 1H), 4.12−4.32 (m, 5H), 4.58 (tt, J=6.0, 6.0Hz, 1H), 6.11 (bs, 1H), 6.09 (bs, 1H), 7.09−7.41 (m, 8H), 7.61 (bs, 1H), 7.64 (d, J=7.5Hz, 2H), 7.82 (d, J=7.5Hz, 2H), 7.93 (br, 1H)
【実施例１６】
【００５５】
N-γ-Boc-Dab-Phe-CONHCH２Phの製造
【化２３】
0004728248.tif 000024
［Ｎ−α−（９−フルオレニルメトキシカルボニル）］−Ｎ−γ−ｔ−ブトキシカルボニル−Ｌ−α、γ−ジアミノ酪酸−Ｌ−フェニルアラニン−Ｎ−ベンジルアミド１．７９ｇ（２．６５ｍｍｏｌ）のテトラヒドロフラン（３０ｍＬ）溶液に、ジエチルアミン１０ｍＬ（５１１ｍｍｏｌ）を加えた。このものを室温にて１６時間攪拌した後、減圧濃縮し、得られた粗油状物をシリカゲルクロマトグラフィーで精製することにより、標題化合物１．１９ｇ（収率９８％）を白色固体として得た。
１H−NMR（CDCl３）δ：
1.41 (s, 9H), 1.46−1.84 (m, 2H), 3.07 (dd, J=7.5, 13.6Hz, 2H), 3.09−3.20 (m, 2H), 3.24−3.34 (m, 1H), 4.32 (dd, J=5.3, 14.8Hz, 1H), 4.39 (dd, J=6.0, 14.8Hz, 1H), 4.62 (tt, J=7.5, 7.5Hz, 1H), 4.71 (bs, 1H), 6.43 (bs, 1H), 7.09−7.30 (m, 10H), 7.87−7.96 (m, 1H)
【実施例１７】
【００５６】
N-α-Fmoc-Gly-N-γ-Boc-Dab-Phe-CONHCH２Phの製造
【化２４】
0004728248.tif 000025
実施例１３と同様な操作により、Ｎ−α−（９−フルオレニルメトキシカルボニル）グリシン１．２４ｇ（４．１８ｍｍｏｌ）とＮ−γ−ｔ−ブトキシカルボニル−Ｌ−α、γ−ジアミノ酪酸−Ｌ−フェニルアラニン−Ｎ−ベンジルアミド１．１９ｇ（２．１６ｍｍｏｌ）から、標題化合物３．０ｇ（収率１００％）を白色固体として得た。
１H−NMR（CD３OD）δ：
1.40 (s, 9H), 1.55−1.69 (m, 1H), 1.77−1.89 (m, 1H), 2.94−3.02 (m, 3H), 3.17−3.24 (m, 1H), 3.75 (ABq, J=16.3Hz, 2H), 4.17−4.38 (m, 6H), 4.55−4.64 (m, 1H), 7.14−7.27 (m, 10H), 7.29 (t, J=6.8Hz, 2H), 7.38 (t, J=7.5Hz, 2H), 7.64 (dd, J=3.4, 7.5Hz, 2H), 7.79 (d, J=7.5Hz, 2H)
【実施例１８】
【００５７】
Gly-N-γ-Boc-Dab-Phe-CONHCH２Phの製造
【化２５】
0004728248.tif 000026
実施例１６と同様な操作により、Ｎ−α−９−フルオレニルメトキシカルボニルグリシン−Ｎ−γ−ｔ−ブトキシカルボニル−Ｌ−α、γ−ジアミノ酪酸−Ｌ−フェニルアラニン−Ｎ−ベンジルアミド１２０ｍｇ（０．１６ｍｍｏｌ）とジエチルアミン２ｍＬ（１０２ｍｍｏｌ）から、標題化合物７６ｍｇ（収率９１％）を白色固体として得た。
１H−NMR（CDCl３）δ：
1.37 (s, 9H), 1.45−1.70 (m, 3H), 1.88−1.98 (m, 1H), 2.81−2.96 (m, 1H), 3.09−3.22 (m, 3H), 3.21 (ABq, J=17.3Hz, 2H), 4.32−4.46 (m, 3H), 4.70 (dt, J=6.8, 7.5Hz, 1H), 4.83−4.93 (m, 1H), 6.93−7.02 (m, 1H), 7.14−7.29 (m, 10H), 7.67 (d, J=7.5Hz, 1H)
【実施例１９】
【００５８】
次式で表される［〔Ｎ−［１−（２，６−ジクロロフェニル）メチル］−３−（１−ピロリジニルメチル）−１Ｈ−インド−ル−５−イル〕アミノカルボニル］−グリシン−Ｎ−γ−ｔ−ブトキシカルボニル−Ｌ−α、γ−ジアミノ酪酸−Ｌ−フェニルアラニン−Ｎ−ベンジルアミドの製造
【化２６】
0004728248.tif 000027
５−フェニルオキシカルボニルアミノ−３−（１−ピロリジニルメチル）−Ｎ−［１−（２，６−ジクロロフェニル）メチル］−１Ｈ−インド−ル４９ｍｇ（０．１ｍｍｏｌ）のジクロロエタン（５ｍＬ）溶液に、グリシン−Ｎ−γ−ｔ−ブトキシカルボニル−Ｌ−α、γ−ジアミノ酪酸−Ｌ−フェニルアラニン−Ｎ−ベンジルアミド５６ｍｇ（０．１１ｍｍｏｌ）及び、トリエチルアミン５１ｍｇ（０．５ｍｍｏｌ）を加えた。このものを８０℃にて３時間加熱攪拌した後、減圧濃縮し、得られた残渣をクロロホルム−メタノール−エーテルにて再結晶し、標題化合物８８ｍｇ（収率９６％）を白色結晶性粉末として得た。
１H−NMR（DMSO−d６,120℃）δ：
1.37 (s, 9H), 1.59−1.67 (m, 4H), 1.67−1.84 (m, 2H), 2.46 (bs, 4H), 2.86−2.99 (m, 2H), 3.02−3.10 (m, 1H), 3.16−3.22 (m, 1H), 3.65 (s, 2H), 3.74 (s, 2H), 4.23−4.32 (m, 3H), 4.50−4.58 (m, 1H), 5.46 (s, 2H), 6.81 (s, 1H), 7.10−7.26 (m, 12H), 7.38−7.52 (m, 4H)
【実施例２０】
【００５９】
次式で表される［〔Ｎ−［１−（２，６−ジクロロフェニル）メチル］−３−（１−ピロリジニルメチル）−１Ｈ−インド−ル−５−イル〕アミノカルボニル］−グリシン−Ｌ−α、γ−ジアミノ酪酸−Ｌ−フェニルアラニン−Ｎ−ベンジルアミドの製造
【化２７】
0004728248.tif 000028
［〔Ｎ−［１−（２，６−ジクロロフェニル）メチル］−３−（１−ピロリジニルメチル）−１Ｈ−インド−ル−５−イル〕アミノカルボニル］−グリシン−Ｎ−γ−ｔ−ブトキシカルボニル−Ｌ−α、γ−ジアミノ酪酸−Ｌ−フェニルアラニン−Ｎ−ベンジルアミド１６０ｍｇ（０．１７ｍｍｏｌ）のジクロロメタン（４ｍＬ）溶液に氷冷下、トリフルオロ酢酸２ｍＬ（２６．３ｍｍｏｌ）をゆっくり加え、０．５時間攪拌した。反応液に氷冷下、５Ｎ水酸化ナトリウム溶液を加えて中和、アルカリ性（ｐＨ＝１２）とし、クロロホルムにて抽出した。有機層を飽和重曹水、飽和食塩水にて洗浄し、無水硫酸ナトリウムで乾燥後、溶媒留去し、粗結晶を得た。得られた粗結晶をシリカゲルクロマトグラフィーで精製した後、クロロホルム−メタノール−エーテルにて再結晶し、標題化合物９１ｍｇ（収率６４％）を白色結晶性粉末として得た。
融点：１８１−１８８℃（分解）
１H−NMR（DMSO−d６,120℃）δ：
1.58−1.68 (m, 5H), 1.68−1.78 (m, 1H), 2.44 (bs, 4H), 2.50−2.80 (m, 2H), 2.80−3.12 (m, 2H), 3.62 (s, 2H), 3.74 (d, J=5.3Hz, 2H), 4.23-4.28 (m, 2H), 4.29−4.36 (m, 1H), 4.50−4.58 (m, 1H), 5.46(s, 2H), 6.80 (s, 1H), 7.10−7.34 (m, 12H), 7.38−7.61(m, 4H)
IR(KBr)cm-1 :3288, 1640, 1545, 1437, 1242, 699
Mass(FAB) : 811, 813
【実施例２１】
【００６０】
次式で表される［〔Ｎ−［１−（２，６−ジクロロフェニル）メチル］−３−（１−ピロリジニルメチル）−１Ｈ−インド−ル−５−イル〕アミノカルボニル］−グリシン−Ｌ−リジン−Ｌ−フェニルアラニン−Ｎ−ベンジルアミドの製造
【化２８】
0004728248.tif 000029
実施例１３〜２０と同様な方法に従って、アミノ酸部分のＬ−α、γ−ジアミノ酪酸の替わりに、Ｌ−リジンを用いて標題化合物を合成した。
融点：１８８−１９２℃（分解）
１H−NMR（DMSO−d６,120℃）δ：
1.20−1.38 (m, 4H), 1.44−1.55 (m, 1H), 1.56−1.67 (m, 1H), 1.63 (br, 4H), 2.43 (br, 4H), 2.52 (t, J=6.5Hz, 2H), 2.88 (dd, J=8.5, 13.9Hz, 1H), 3.06 (dd, J=5.8, 13.9Hz, 1H), 3.62 (s, 2H), 3.75 (d, J=5.3Hz, 2H), 4.21(br, 1H), 4.25 (t, J=5.8Hz, 2H), 4.54 (br, 1H), 5.46 (s, 2H), 6.11 (br, 1H), 6.80 (s, 1H), 7.83 (br, 1H), 7.10 (m, 12H), 7.31 (d, J=8.7Hz, 1H), 7.40 (dd, J=7.3, 8.7Hz, 1H), 7.49−7.60 (m, 2H), 7.59 (d, J=1.7Hz, 1H), 7.83 (br, 1H), 8.21 (bs, 1H)
IR(KBr)cm-1 :3288, 1639, 1546, 1487, 1454, 1437, 699
Mass(FAB) : 839, 841
【実施例２２】
【００６１】
次式で表される［〔Ｎ−［１−（２，６−ジクロロフェニル）メチル］−３−（１−ピロリジニルメチル）−１Ｈ−インド−ル−５−イル〕アミノカルボニル］−グリシン−Ｌ−α、γ−ジアミノ酪酸−Ｌ−バリン−Ｎ−ベンジルアミドの製造
【化２９】
0004728248.tif 000030
実施例１３〜２０と同様な方法に従って、アミノ酸部分のＬ−フェニルアラニンの替わりに、Ｌ−バリンを用いて標題化合物を合成した。
１H−NMR（DMSO−d６,120℃）δ：
0.85 (d, J=6.8Hz, 3H), 0.86 (d, J=6.8Hz, 3H), 1.64 (brs, 4H), 1.64−1.85 (m, 2H), 2.03 (qq, J=6.8, 6.8Hz, 1H), 2.44 (bs, 4H), 2.60−2.66 (m, 2H), 3.62 (s, 2H), 3.75 (s, 2H), 4.13−4.18 (m, 1H), 4.23−4.30 (m, 2H), 4.39−4.45 (m, 1H), 5.46 (s, 2H), 6.80 (s, 1H), 7.10−7.60 (m, 11H)
【実施例２３】
【００６２】
次式で表される［〔Ｎ−［１−（２，６−ジクロロフェニル）メチル］−１Ｈ−インド−ル−５−イル〕アミノカルボニル］−グリシン−Ｌ−α、γ−ジアミノ酪酸−Ｌ−フェニルアラニン−Ｎ−ベンジルアミドの製造
【化３０】
0004728248.tif 000031
実施例１３〜２０と同様な方法に従って、インドール環部分の５−フェニルオキシカルボニルアミノ−３−（１−ピロリジニルメチル）−Ｎ−［１−（２，６−ジクロロフェニル）メチル］−１Ｈ−インド−ルの替わりに、５−フェニルオキシカルボニルアミノ−Ｎ−［１−（２，６−ジクロロフェニル）メチル］−１Ｈ−インド−ルを用いて標題化合物を合成した。
１H−NMR（DMSO−d６）δ：
1.55−1.66 (m, 1H), 1.67−1.77 (m, 1H), 2.48−2.46 (m, 2H), 2,85−3,14 (m, 2H), 3.73 (d, J=5.3Hz, 2H), 4.20−4.28 (m, 2H), 4.29−4.35 (m, 1H), 4.53−4.59 (m, 1H), 5.49 (s, 2H), 6.16 (br, 1H), 6.29 (d, J=3.1Hz, 1H), 6.90 (d, J=3.1Hz, 1H), 7.10−7.28 (m, 11H), 7.32−7.58 (m, 5H), 7.86 (bs, 1H)
【実施例２４】
【００６３】
次式で表される［〔Ｎ−イソプロピル−１Ｈ−インド−ル−５−イル〕アミノカルボニル］−グリシン−Ｌ−α、γ−ジアミノ酪酸−Ｌ−フェニルアラニン−Ｎ−ベンジルアミドの製造
【化３１】
0004728248.tif 000032
実施例１３〜２０と同様な方法に従って、インドール環部分の５−フェニルオキシカルボニルアミノ−３−（１−ピロリジニルメチル）−Ｎ−［１−（２，６−ジクロロフェニル）メチル］−１Ｈ−インド−ルの替わりに、５−フェニルオキシカルボニルアミノ−Ｎ−イソプロピル−１Ｈ−インド−ルを用いて標題化合物を合成した。
１H−NMR（DMSO−d６,120℃）δ：
1.44 (d, J=6.3Hz, 6H), 1.50−1.63 (m, 1H), 1.63−1.75 (m, 1H), 2,45−2.60 (m, 2H), 2,90−3,25 (m, 2H), 3.72 (bs, 2H), 4.25 (bs, 2H), 4.25−4.45 (m, 1H), 4.50−4.60 (m, 1H), 4.60−4.75 (m, 1H), 6.13 (bs, 1H), 6.30 (bs, 1H), 7.02−7.35 (m, 13H), 7.55 (bs, 1H), 7.85 (br, 1H)
【実施例２５】
【００６４】
次式で表される［〔Ｎ−イソプロピル−１Ｈ−インド−ル−５−イル〕アミノカルボニル］−Ｌ−アラニン−Ｌ−α、γ−ジアミノ酪酸−Ｌ−フェニルアラニン−Ｎ−ベンジルアミドの製造
【化３２】
0004728248.tif 000033
実施例２４と同様な方法に従って、アミノ酸部分のグリシンの替わりに、Ｌ−アラニンを用いて標題化合物を合成した。
１H−NMR（CDCl３+CD３OD）δ：
1.29 (d, J=7.3Hz, 3H), 1.46 (d, J=6.5Hz, 3H), 1.49 (d, J=6.5Hz, 3H), 1.59−1.67 (m, 2H), 1.87−1.99 (m, 1H), 2.40−2.50 (m, 1H), 2.87 (dd, J=10.9, 14.1Hz, 1H), 3.35 (dd, J=4.6, 14.1Hz, 1H), 3.94 (q, J=7.3Hz, 1H), 4.22−4.29 (m, 1H), 4.44 (ABq, J= 15.1Hz, 2H), 4.61 (qq, J=6.5, 6.5Hz, 1H), 4.77 (dd, J=4.6, 10.9Hz, 1H), 6.44 (d, J=3.1Hz, 1H), 6.88−7.07 (m, 5H), 7.16 (dd, J=1.9, 8.7Hz, 1H), 7.23 (d, J=3.1Hz, 1H), 7.23−7.37 (m, 6H), 7.54 (d, J=1.9Hz, 1H)
【実施例２６】
【００６５】
次式で表される［〔Ｎ−イソプロピル−１Ｈ−インド−ル−５−イル〕アミノカルボニル］−（β−シクロヘキシル−Ｌ−アラニン）−Ｌ−α、γ−ジアミノ酪酸−Ｌ−フェニルアラニン−Ｎ−ベンジルアミドの製造
【化３３】
0004728248.tif 000034
実施例２４と同様な方法に従って、アミノ酸部分のグリシンの替わりに、β−シクロヘキシル−Ｌ−アラニンを用いて標題化合物を合成した。
１H−NMR（CDCl３+CD３OD）δ：
0.80−1.00 (m, 2H), 1.12−1.38 (m, 7H), 1.46 (d, J=6.8Hz, 3H), 1.49 (d, J=6.8Hz, 3H), 1.60−1.78 (m, 6H), 2.00−2.12 (m, 1H), 2.40−2.50 (m, 1H), 2.86 (dd, J=10.9, 14.1Hz, 1H), 3.33 (dd, J=4.6, 14.1Hz, 1H), 3.98 (tt, J=4.3, 4.6Hz, 1H), 4.22−4.28 (m, 1H), 4.46 (ABq, J=15.1Hz, 2H), 4.61 (qq, J=6.8, 6.8Hz, 1H), 4.75 (dd, J=4.6, 10.9Hz, 1H), 6.44 (d, J=3.1Hz, 1H), 6.87−7.08 (m, 5H), 7.18 (dd, J=1.9, 8.7Hz, 1H), 7.23 (d, J=3.1Hz, 1H), 7.26−7.34 (m, 6H), 7.54 (d, J=1.9Hz, 1H)
【実施例２７】
【００６６】
次式で表される［〔Ｎ−［１−（２，６−ジクロロフェニル）メチル］−３−（１−ピロリジニルメチル）−１Ｈ−インド−ル−５−イル〕アミノカルボニル］−グリシン−Ｌ−α、γ−ジアミノ酪酸−［３−（２−ナフチル）−Ｌ−アラニン］−Ｎ−ベンジルアミドの製造
【化３４】
0004728248.tif 000035
実施例１３〜２０と同様な方法に従って、アミノ酸部分のＬ−フェニルアラニンの替わりに、３−（２−ナフチル）−Ｌ−アラニンを用いて標題化合物を合成した。
１H−NMR（DMSO−d６,120℃）δ：
1.55−1.57 (m, 2H), 1.63 (bs, 4H), 2.43 (bs, 4H), 2.40−2.46 (m, 2H), 3.07 (dd, J=8.2, 13.8Hz, 1H), 3.25 (dd, J=8.2, 13.8Hz, 1H), 3.26 (s, 2H), 3.70 (d, J=5.3Hz, 2H), 4.26 (dd, J=5.8, 8.2Hz, 2H), 4.33 (dd, J=5.8, 7.4Hz, 1H), 4.66 (dd, J=5.8, 8.2Hz, 2H), 5.45 (s, 2H), 6.15 (br, 1H), 6.80 (s, 1H), 7.10−7.25 (m, 6H), 7.27−7.35 (m, 2H), 7.35−7.45 (m, 3H), 7.49 (d, J=8.2Hz, 2H), 7.62 (d, J=8.4Hz, 2H), 7.72 (d, J=8.4Hz, 2H), 7.75−7.82 (m, 1H), 7.91 (br, 1H), 8.23(bs, 1H)【００６７】
試験例１  細胞内Ｃａ２＋濃度アッセイ
本試験では、ＰＡＲ−２アンタゴニストとして上述の実施例１０の化合物を、刺激剤としてのＰＡＲ−２アゴニストペプチドはＳＬＩＧＫＶ（アミノ酸の１文字表記による。以下同じ。）又はＳＬＩＧＲＬ（いずれもペプチド研究所（大阪）にて受託合成されたもの。なお全てのペプチドはＨＰＬＣにて確認した純度９５％以上のものを用いた。）を、ケラチノサイト用基礎培地（以下、ＫＢＭと表記する。）にて希釈して用いた。使用したヒト皮膚角化細胞（ケラチノサイト）は、BioWhicker社から入手し、ケラチノサイト培養培地（以下、ＫＧＭ−２と表記する）を用いて培養を行った。Trypsin/EDTAを用いて継代を行い、継代数３から５の細胞を実験に用いた。【００６８】
Calciumアッセイ用蛍光試薬キットFlex Station Calcium assay kit 2はMolecular Devices社から購入し、付属のプロトコールに準じて試薬調整を行った。Probenecid, Calcium ionophore (A23187)はシグマから購入した。ヒト皮膚角化細胞を40,000細胞/wellの密度で96-wellのblack-well clear-bottom plate (Corning)に播き、サブコンフルエントになるまで２４時間培養した。ＫＢＭで１回洗浄後、８０μｌのＫＢＭを加えた。引き続き、等量の最終濃度２ｍＭのプロベネシドを含有する蛍光色素溶液（ＨＢＳＳ溶液ｐＨ７．４）を加え、３７度で１時間インキュベートした。その後１５分間プレートを室温に放置し、室温（２５℃）でアッセイを行った。被験薬ならびに刺激剤はそれぞれ最終濃度の１０倍濃度溶液をＫＢＭを用いて調製し、アッセイの際に順次２０μＬずつ添加した。測定はインジェクター付きの96-well plate対応の96-well plate対応の蛍光プレートリーダFlexStaion（Molecular Devices）を用いて行った。励起波長４７５ｎｍ，測定波長５２５ｎｍを用い、底面測定により２秒間隔で１８０秒間の測定を行った。薬物は測定開始後１７秒後に添加した。【００６９】
結果を図１に示す。培養ヒト皮膚角化細胞をＰＡＲ−２アゴニスト（SLIGKV, 終濃度10μM）にて刺激した場合には一過性の細胞内Ｃａ２＋濃度の上昇が観察された（control）。これに対し、実施例１０の化合物（終濃度１０μｇ／ｍＬ）を添加した場合には阻害が認められた。
図１より、アゴニスト単独添加時（control）の細胞内Ｃａ２＋濃度変動の時間−蛍光強度曲線下面積（AUCｃｏｎｔｒｏｌ）に対する実施例１０の化合物存在下における時間-蛍光強度曲線下面積（AUCａｎｔａｇｏｎｉｓｔ）の割合から、アンタゴニストによる阻害率(1− (AUCａｎｔａｇｏｎｉｓｔ / AUCｃｏｎｔｒｏｌ)) × 100 (％)を算出した結果、本実験計における実施例１０の化合物の阻害率は、５８．４±１３．０（平均値±標準誤差）％であった（ｎ＝３）。
同様に、実施例１１、１２、２０、２１、２４（いずれも終濃度１０μｇ／ｍＬ）についても阻害率を算出した。実施例１０の結果と共に、各化合物の阻害率を表１に示す。【００７０】
【表１】
0004728248.tif 000036
いずれの実施例化合物も、明らかなＰＡＲ−２阻害作用を有することが判明した。
【産業上の利用可能性】
【００７１】
本発明によれば、ＰＡＲ−２の活性化を受容体レベルで的確に阻害する、受容体のリガンド結合部位に競合的に作用するＰＡＲ−２アンタゴニストを提供することができる。また、ＰＡＲ−２が関与する疾患、例えば喘息等の呼吸器疾患、アレルギー性鼻炎等のアレルギー性疾患、心筋梗塞等の心血管系疾患、神経痛等の神経系疾患、アトピー性皮膚炎、慢性関節炎等の炎症性疾患や癌等に対し、その発症・進展の予防、病態改善、治療等に有用な医薬を提供することができる。
【図１】
0004728248.tif 000040