(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
スピニングリールの前方であって、中通し竿の釣糸導入部よりスピニングリール側の位置または外通し竿の最も基端側の外ガイドまでの位置に設けられ、そのスピニングリールに巻き取られる釣糸の長手方向の移動を許容しつつその釣糸のその釣糸自身の軸線まわりの回転を抑制する回転抑制部を備え、その回転抑制部が、前記釣糸の長手方向と交差する向きにＶ字形に開いたＶ字形隙間であって、幅の最も狭い部分が前記釣糸の直径より小さく、Ｖ字形隙間の両側面により釣糸を支持するものを形成するＶ字形隙間形成装置を含むことを特徴とするスピニングリール用糸ヨレ防止装置。
【請求項２】
前記Ｖ字形隙間形成装置が、前記釣糸の長手方向と交差する回転軸線のまわりに回転可能な少なくとも１個の一体のＶプーリを有し、その一体のＶプーリのＶ溝の幅の最も狭い部分が前記釣糸の直径より小さくされた請求項１に記載の糸ヨレ防止装置。
【請求項３】
前記Ｖプーリを複数有し、それら複数のＶプーリが１列に並び、前記スピニングリールに巻き取られる釣糸がそれら複数のＶプーリに交互に反対側から巻き掛けられ、それら複数のＶプーリの間を蛇行しつつ通過させられる請求項２に記載の糸ヨレ防止装置。
【請求項４】
前記回転抑制部が、前記Ｖプーリに対して前記スピニングリールから遠い側の位置に設けられ、前記釣糸の長手方向の移動を許容しつつその釣糸に移動抵抗を付与する抵抗付与装置を含む請求項２または３に記載の糸ヨレ防止装置。
【請求項５】
前記スピニングリールより前方で前記回転抑制部までの間に設けられ、スピニングリールの軸線とそのスピニングリールが取り付けられた釣竿の軸線とを含む平面にほぼ平行な方向に延びる長穴状をなし、かつ、釣糸がスピニングリールに巻き取られる際には案内穴の釣竿に近い部分を通過し、スピニングリールから繰り出される際には案内穴の釣竿から遠い部分を通過する状態で配設された案内穴を含む請求項１ないし４のいずれかに記載の糸ヨレ防止装置。
【請求項６】
前記回転抑制部が、スピニングリールの軸線とそのスピニングリールが取り付けられた釣竿の軸線とを含む平面にほぼ平行な方向に延びる長穴状の案内穴を備えた糸案内を含み、前記案内穴が、(a)釣竿から遠い側の端に設けられた端穴部と、(b)釣竿に近い側の端に設けられ、その釣竿に近い側ほど幅が小さくなり、前記Ｖ字形隙間形成装置を構成するＶ溝部と、(c)それら端穴部とＶ溝部とを接続する接続溝部とを有する請求項１に記載の糸ヨレ防止装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、スピニングリールから繰り出された釣糸が縒れる糸ヨレを防止する糸ヨレ防止装置に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
釣竿にスピニングリールを取り付け、このスピニングリールに釣糸を巻き付けておき、スピニングリールから繰り出した釣糸の先端に釣針を付けて、魚を釣ることが広く行われている。スピニングリールは、▲１▼釣竿に取り付けられるリール本体と、▲２▼そのリール本体が釣竿に取り付けられた状態で軸方向が釣竿の長手方向にほぼ平行となるスプールと、▲３▼そのスプールの軸線のまわりに回転可能なベールと、▲４▼そのベールを回転させる回転駆動装置とを含むように構成されるのが普通である。釣竿には外通し竿と、中通し竿とがある。外通し竿は、釣糸を釣竿の外側に設けられた複数の外ガイドに通して案内させるものであり、中通し竿は、釣糸を釣竿の基端部近傍に設けられた釣糸導入部から一旦釣竿内に導入し、釣竿の先端ガイドから再び外部に引き出すものである。いずれにしても、釣糸は、スピニングリールと、釣竿の基端部近傍に設けられた基端側外ガイドあるいは釣糸導入部との間に延びる状態となり、この部分にベールを係合させた状態で、回転駆動装置によりベールを回転させれば、釣糸がスプールに巻き付けられる。
【０００３】
釣糸をスプールから繰り出す際には、ベールを釣糸と係合しない解放位置とし、釣竿を振って釣糸に取り付けられた釣針，錘等の仕掛けに遠心力を発生させ、その遠心力により釣糸をスプールから引き出すか、あるいは仕掛けの重力により釣糸をスプールから引き出せばよい。この場合、釣糸はスプールの竿先側の端から１巻分ずつ順次引き出されることとなるが、スプールは回転しないため、釣糸は１巻分引き出される毎に軸線のまわりに１回転ずつ捩じられることとなる。釣糸は一般に腰の強いものであるため、捩じられれば、長手方向に張力が作用させられない状態では真っ直ぐに延びず、湾曲する。これが所謂糸ヨレであり、釣糸同士が絡み合ったり、周辺の部材に絡みついたり等のトラブルの原因となり、あるいは、外ガイド（外通し竿の場合）や釣竿の内周面（中通し竿の場合）から釣糸が受ける抵抗が増大して、仕掛けの飛距離が短くなったりする。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題，課題解決手段および効果】
本発明は、以上の事情を背景とし、糸ヨレを防止あるいは軽減する装置を得ることを課題としてなされたものであり、本発明によって、下記各態様の糸ヨレ防止装置が得られる。各態様は請求項と同様に、項に区分し、各項に番号を付し、必要に応じて他の項の番号を引用する形式で記載する。これは、あくまでも本発明の理解を容易にするためであり、本明細書に記載の技術的特徴およびそれらの組合わせが以下の各項に記載のものに限定されると解釈されるべきではない。また、一つの項に複数の事項が記載されている場合、それら複数の事項を常に一緒に採用しなければならないわけではない。一部の事項のみを選択して採用することも可能なのである。
なお、下記項のうち、(1)項に(7)項に記載の事項を追加するとともに、回転抑制部がスピニングリールの前方であって、中通し竿の釣糸導入部よりスピニングリール側の位置または外通し竿の最も基端側の外ガイドまでの位置に設けられることを明らかにしたものが請求項１に相当し、その請求項１に(8)項に記載の事項を追加するとともにＶプーリが一体のものであることを明らかにしたものが請求項２に相当し、その請求項２に段落〔００２１〕および〔００２２〕に記載の事項を追加したものが請求項３に相当し、それら請求項１ないし３のいずれかに(9)項に記載の事項を追加したものが請求項４に相当し、請求項１ないし４のいずれかに(18)項およびその項に関する説明部分に記載の事項を追加したものが請求項５に相当し、請求項１に段落〔００４４〕に記載の事項を追加したものが請求項６に相当する。
（１）スピニングリールの前方に配設され、そのスピニングリールに巻き取られる釣糸の長手方向の移動を許容しつつその釣糸の軸線まわりの回転を抑制する回転抑制部を備えることを特徴とするスピニングリールの糸ヨレ防止装置。
前述のように、スピニングリールから釣糸が引き出される際には、１巻分につき１回捩じられる。同様に、ベールの回転により釣糸がスプールに巻き付けられる際にも、釣糸は１巻分につき１回捩じられる。そして、その捩じり方向は、釣糸が引き出される場合と、巻き付けられる場合とで互いに逆である。したがって、釣糸をスプールに巻き付ける際に、釣糸が１巻に１回捩じられる毎に、その捩じられた状態のままスプールに巻き込まれるようにすれば、次にその釣糸がスプールから引き出される際に、釣糸に発生する捩じれが、スプールへの巻き付け時に巻き込まれた捩じれにより相殺されることとなり、スプールから引き出されて直線状に延びる状態の釣糸には捩じれが存在しないこととなる。本発明は、この事実の発見に基づいてなされたものであり、スピニングリールの前方に、釣糸の長手方向の移動を許容しつつ軸線まわりの回転を抑制する回転抑制部を配設し、スプールに巻き付ける際に釣糸に発生する捩じれが竿先側へ逃げることを抑制することによって、ほぼ１巻に１回の捩じれができる限り確実にスプールに巻き込まれるようにするものである。
従来の釣具においても、釣糸がスピニングリールに巻き付けられる際、釣糸に１巻に１回転分の捩じれは生じていたのであるが、釣糸の回転が特に防止されていたわけではないので、捩じれが竿先側へ逃げ、捩じれの一部がスプールに巻き込まれていたのみであった。そのため、次に釣糸がスプールから引き出される際に１巻き分に１回確実に生じる捩じれを相殺するには不十分であり、引き出された釣糸に糸ヨレが生じてしまっていた。本発明に従えば、スプールに巻き付けられる際の捩じれと、スプールから引き出される際の捩じれとを、従来より良好に相殺させることができ、引き出された釣糸に糸ヨレが生じることを防止あるいは軽減することができる。
上述のように、釣糸がスプールから引き出される際の捩じれは１巻分に１回確実に生じるために、スプールに巻き付ける際に、１巻分に１回の捩じれが確実にスプールに巻き込まれるようにすれば、引き出された釣糸の糸ヨレを確実に防止することができる。そのためには、回転抑制部とスピニングリールとの距離を、スプールに巻かれた釣糸の外周以下にすることが最も簡明である。このようにするとともに、回転抑制部を釣糸の回転をほぼ完全に防止する回転防止部とすれば、捩じられた分はほぼ完全に巻き込まれるため、次に釣糸が引き出される際に生じる１巻分に１回転の捩じれがほぼ完全に相殺されることとなるのである。
しかし、回転抑制部とスピニングリールとの距離をスプールに巻かれた釣糸の外周以下にすることは不可欠ではない。回転抑制部とスプールとの間の距離が最適距離より大きい場合には、釣糸の巻き取り開始時には、１巻当たり１回発生する捩じれが、その大きい距離で延びている釣糸に分散するために、完全に１巻きに１回の捩じれが巻き込まれるようにすることはできないが、回転抑制部が回転をほぼ完全に防止して捩じれを逃がさない回転防止部である限り、巻き取りが進行するにつれて上記大きい距離で延びている釣糸全体の捩じれが、１巻分に１回の捩じれに相当する量となり、その状態で釣糸がスプールに巻き込まれることとなって、糸ヨレの発生がほぼ完全に防止されるからである。
なお、回転抑制部は必ずしも回転防止部とする必要はなく、多少の捩じれが竿先側へ逃げることを許容するものとしても本発明の効果は享受し得る。スピニングリールの前方に回転抑制部を設けて釣糸の回転を従来より抑制すれば、本発明の効果を享受し得る。この観点からすれば、回転抑制部は釣糸に発生する捩じれの５０％以上が竿先側へ逃げることを防止し得るものであれば一応の効果が得られ、３０％以上，２０％以上あるいは１０％以上が逃げることを防止し得るものとすることがさらに望ましい。また、スプールから引き出された釣糸に、１巻分に１回の捩じれが存在する状態を１００％として、５０％以下に低減させ得るように、回転抑制部の回転抑制機能を設定することが望ましく、４０％以下，３０％以下，２０以下，１０％以下に低減させ得るように設定することがさらに望ましい。
また、「釣糸の長手方向の移動を許容しつつ軸線まわりの回転を抑制する」とは、必ずしも回転抑制部が釣糸の長手方向の滑りを許容することを意味しない。例えば、回転抑制部を、一対のローラあるいは一対の周回ベルトの間に釣糸を挟んで軸線まわりの回転を抑制するものとすることが可能であり、その場合には、ローラあるいは周回ベルトの釣糸を挟む部分と釣糸との間には釣糸の長手方向の滑りは生じない。周回ベルトは、例えばそれぞれ一対ずつの遊転ローラに１巻ずつのベルトを巻き掛け、それらベルトの直線部の外側面同士が互いに接触しあるいは近接して平行に延びるようにし、それら両外側面の間に釣糸を挟めば、釣糸の軸線まわりの回転を抑制または防止することができるが、一対のベルトの直線部は釣糸を両側から挟んだ状態で釣糸と共に移動する。ベルトの直線部と釣糸との間には殆ど滑りは生じないのである。
さらに付言すれば、回転抑制部はスピニングリールの前方、すなわち竿先側に設けられればよく、例えば、スピニングリールに取り付けられても、釣竿，スピニングリール本体等と一体的に形成されてもよい。
（２）前記回転抑制部が、
前記釣糸の長手方向と交差する方向に接近，離間可能に設けられ、互いに対向した挟み面の間に釣糸を挟む一対のブレーキ片と、
それらブレーキ片を互いに当接する向きに付勢する付勢装置と
を有するブレーキを備えたブレーキ装置を含む (1)項に記載の糸ヨレ防止装置。
一対のブレーキ片で釣糸を挟むようにし、その挟み力を適切に設定すれば、釣糸の回転をほぼ完全に防止することができる。挟み力は付勢装置の付勢力を変更することにより変更し得るが、釣糸が捩じられた場合に、その捩じれの復元トルクは釣糸が太いほど、また、材料の剛性率が大きいほど大きくなる。また、釣糸が太くなれば、同じ挟み力によって得られる回転防止トルク（釣糸とブレーキ片との間の摩擦力と釣糸の直径との積）も大きくなるので、同じ挟み力によって得られる回転防止トルクは釣糸が太くなるほど大きくなる。ただし、復元トルクは直径の４乗に比例して大きくなるのに対して、回転防止トルクは直径に比例して大きくなるに過ぎないため、釣糸の材料の剛性率が同じである限り、釣糸の回転を完全に防止するために必要な挟み力は釣糸が太くなるほど大きくなる。一方、挟み力を大きくすれば、釣糸の長手方向の移動に対する抵抗も大きくなるので、この抵抗を小さくするために挟み力は小さい方がよい。結局、挟み力を一定の値に設定する場合には、使用が予定されている釣糸のうちで最も太く、最も材料の剛性率の高いものについても回転をほぼ完全に防止し得る範囲で、最も小さい大きさに設定することが望ましいことになる。
（３）前記ブレーキが、前記釣糸の長手方向の移動を許容しつつ軸まわりの回転を抑制するブレーキ力を発生する回転抑制状態に加えて、前記釣糸を解放する解放状態をも取り得る (2)項に記載の糸ヨレ防止装置。
本項の特徴を採用すれば、ブレーキを解放状態にすることによって、釣糸の長手方向の移動に対する抵抗をほぼ０にすることができる。例えば、釣竿を振って仕掛けを遠くへ飛ばす場合や、仕掛けの重量により釣糸を引き出す場合には、長手方向の移動に対する抵抗が小さいほどよく、ブレーキを解放状態にし得るようにすることは非常に有益である。
なお、「ブレーキが・・・状態を取り得る」とは、その状態になり得るということであって、必ずしもブレーキ自体の状態が変化可能であることを要しない。例えば、釣糸がブレーキから外され得るようになっていれば、そのブレーキは解放状態を取り得ることになる。以下の回転抑制部（ないし回転防止部）についても同様である。
（４）前記ブレーキが、前記釣糸の長手方向の移動を許容しつつ軸線まわりの回転を抑制する小ブレーキ力を発生する回転抑制状態に加えて、釣糸の長手方向の移動も阻止する大ブレーキ力を発生する移動防止状態をも取り得るものである (2)項または (3)項に記載の糸ヨレ防止装置。
本項の特徴を採用すれば、釣糸の回転抑制用のブレーキを利用して釣糸の長手方向の移動をも防止することができる。 (3)項に従属する態様では、ブレーキは回転抑制状態，解放状態および移動防止状態の３状態を取り得るものとされることになる。
（５）前記ブレーキ装置が、
釣人により操作されるブレーキ操作部材と、
そのブレーキ操作部材の操作に応じて前記ブレーキを前記回転防止状態とそれ以外の状態とに切り換える切換装置と
を備えた (3)項または (4)項に記載の糸ヨレ防止装置。
このようにブレーキ操作部材の操作によりブレーキの状態を切り換え得るようにすれば、回転抑制装置が使い勝手のよいものとなる。
（６）前記ブレーキ操作部材が、釣竿を握った状態の手の指で操作可能な位置に設けられた (5)項に記載の糸ヨレ防止装置。
本項の特徴によれば、釣竿を握った状態の手の指でブレーキ操作部材を操作し得るため、さらに使い勝手がよくなる。特に、ブレーキが、回転抑制状態，解放状態および移動防止状態の３状態を取り得るものである場合には、当初、ベールを釣糸に係合しない解放位置にする一方、ブレーキを移動防止状態として釣竿を振れば仕掛けに遠心力を発生させることができ、釣竿が直立状態あるいはそれよりやや前傾した状態となったときに、ブレーキを解放状態とすることにより、上記遠心力により仕掛けを飛ばすことができる。仕掛けの着水後、直ちにベールを釣糸に係合する作用位置へ移動させるとともにブレーキを回転抑制状態とすれば、以後ベールを回転させて釣糸をスプールに巻き取る際に、釣糸の回転が抑制され、糸ヨレの発生が防止あるいは低減させられる。ブレーキ操作部材をベールにも連携させて、ブレーキの回転抑制状態への切換えとベールの作用位置への移動と、ブレーキの解除状態への切換えとベールの解放位置への移動との少なくとも一方を連動させれば、使い勝手が一層良くなる。
（７）前記回転抑制部が、前記釣糸の長手方向と交差する向きにＶ字形に開いた隙間であって、幅の最も狭い部分が前記釣糸の直径より小さいものを形成するＶ字形隙間形成装置を含む (1)項ないし (6)項のいずれか１つに記載の糸ヨレ防止装置。
Ｖ字形隙間形成装置のＶ字形隙間に釣糸を係合させれば、Ｖ字形隙間を形成している一対の側壁面の楔効果により、釣糸と側壁面との接触力が大きくなり、釣糸の軸線まわりの回転が防止される。Ｖ字形隙間は１つのみ設けても効果があるが、複数直列に設け、相前後するＶ字形隙間が互いに逆方向に開き、かつ、互いに共同して釣糸を湾曲させるように配置すれば、楔効果が増し、より良好な回転抑制機能が得られる。Ｖ字形隙間形成装置単独で回転抑制部を構成させることも、ブレーキ等他の装置との共同で回転抑制部を構成させることも可能である。
さらに、釣糸をＶ字形隙間に係合させる作用位置と、係合させない解放位置とに移動可能とすれば、Ｖ字形隙間形成装置が作用状態と解放状態とを取り得ることとなるが、作用位置と解放位置とに移動可能な制御部材を設ければ、制御部材を作用位置へ移動させることにより、釣糸をＶ字形隙間に積極的に係合させ、制御部材を解放位置へ移動させることにより、釣糸をＶ字形隙間から解放して、釣糸にかかる長手方向の抵抗を軽減することができる。制御部材を作用位置と解放位置とに移動させる制御操作部材を、釣竿を握った状態の手の指で操作可能な位置に設け、あるいはベールと連動させれば、ブレーキ操作部材に関して前述したと同様の効果が得られる。
（８）前記Ｖ字形隙間形成装置が、前記釣糸の長手方向と交差する回転軸線のまわりに回転可能な少なくとも１個のＶプーリを有する (7)項に記載の糸ヨレ防止装置。
回転可能なＶプーリのＶ溝をＶ字形隙間として利用すれば、釣糸を強くＶ溝の両側壁面に接触させて回転を良好に抑制しつつ、Ｖプーリの回転により釣糸の長手方向の軽快な移動を許容し得る。
（９）前記回転抑制部が、前記Ｖ字形隙間形成装置に対して前記スピニングリールから遠い側の位置に設けられ、前記釣糸の長手方向の移動を許容しつつその釣糸に移動抵抗を付与する抵抗付与装置を含む (7)項または (8)項に記載の糸ヨレ防止装置。
抵抗付与装置を設ければ、それにより釣糸に付与される長手方向の移動抵抗によって、釣糸を積極的にＶ字形隙間に係合させることができ、Ｖ字形隙間形成装置の効果を増大させて、釣糸の回転をより良好に防止することができる。
（１０）前記回転抑制部が、
前記釣糸が外周面に巻き掛けられる胴部と、
その胴部から半径方向外向きに突出する状態に設けられ、胴部の軸方向に互いに接近離間可能な一対の挟みフランジと、
それら挟みフランジを互いに接近する向きに付勢する付勢装置と
を有する (1)項ないし (9)項のいずれか１つに記載の糸ヨレ防止装置。
付勢装置の付勢力に基づいて一対の挟みフランジに釣糸を挟ませれば、回転を抑制または防止して、糸ヨレを抑制または防止し得る。胴部および挟みフランジを回転可能とすれば、前記Ｖプーリに関して説明したのと似た効果が得られる。
（１１）前記一対の挟みフランジが、前記付勢装置の付勢力に基づいて前記釣糸を挟む作用状態と、釣糸を解放する解放状態とを取り得るものである(10)項に記載の糸ヨレ防止装置。
釣糸を一対の挟みフランジの間を通過する位置と通過しない位置とに移動可能とするのみでもよいが、前記ブレーキ操作部材，制御操作部材と同様なフランジ操作部材を設け、一対の挟みフランジを作用状態と解放状態とに切り換え得るようにすることが望ましい。本態様は、胴部および挟みフランジが回転しないタイプである場合に特に有効である。
（１２）前記回転抑制部が、前記釣糸を、その釣糸の長手方向において２回以上湾曲させつつ案内する湾曲ガイド部を有する (1)項ないし(11)項のいずれか１つに記載の糸ヨレ防止装置。
湾曲ガイド部により釣糸を２回以上湾曲させれば、湾曲すること自体により釣糸が軸線まわりに回転し難くなる上、湾曲ガイド部と釣糸との接触力が増大して釣糸が一層回転し難くなり、釣糸の軸線まわりの回転を抑制し得る。前記Ｖプーリや胴部および挟みフランジが複数設けられ、それらに釣糸が２回以上湾曲させられて係合させられる態様も湾曲ガイド部の一種と考えることができる。
（１３）前湾曲ガイド部が、前記釣糸を２回以上湾曲させる作用状態と、湾曲させない非作用状態とを取り得るものである(12)項に記載の糸ヨレ防止装置。
前記ブレーキ操作部材，制御操作部材と同様な操作部材を設け、湾曲ガイド部を作用状態と非作用状態とに切り換え得るようにすることが望ましい。
（１４）前記回転抑制部が、前記釣糸の長手方向と交差する回転軸線のまわりに回転可能に設けられたプーリを含む (1)項ないし(13)項のいずれか１つに記載の糸ヨレ防止装置。
釣糸をプーリに１巻以上巻き付ければ、釣糸の回転を抑制することができる。しかも、釣糸の長手方向の移動はプーリの回転により許容されるため、長手方向の移動抵抗は小さくて済む。プーリを支持部材に片持ち状に支持させれば、釣糸をスピニングリールに巻き取る際には、釣糸をプーリに１巻以上巻き付けて釣糸の軸線まわりの回転を良好に抑制し得、釣糸をスピニングリールから引き出す際には、プーリから外して解放状態とすることができる。特に、スプールと釣糸導入部（中通し竿の場合）あるいは基端側ガイド（外通し竿の場合）との間の釣糸移動経路から外れた位置にプーリを設ければ、釣糸のスピニングリールから引出しがプーリにより邪魔されることがなく、プーリを釣糸と係合する作用位置と釣糸から離間した退避位置とに移動させる必要がなくなって、装置の構造が単純で済む効果が得られる。
（１５）前記プーリの外周面が、外径が最小の部分から当該プーリの軸方向に隔たるにつれて外径が漸増する形状を有する(14)項に記載の糸ヨレ防止装置。
本態様によれば、プーリに巻き付けられた釣糸は、小さな張力が作用してさえいればプーリから外れることがない。また、外周面の外径変化状態を適切に決定することにより、釣糸がプーリの最小外径部に集中して巻かれるようにすることができ、回転防止機能を安定して発生させることがでできる。
（１６）前記回転抑制部が、受面と、自身の弾性によりその受面に弾性的に接触するばね部材とを備え、それら受面とばね部材との間に釣糸を弾性的に挟むことにより釣糸の回転を抑制する挟み装置を含む (1)項ないし(15)項に記載の糸ヨレ防止装置。
（１７）前記挟み装置が、前記釣糸を、前記受面と前記ばね部材との間を通過するように案内するガイドを備える(16)項に記載の糸ヨレ防止装置。
（１８）前記スピニングレールより前方で前記回転抑制装置までの間に設けられ、スピニングリールの軸線と前記釣竿の軸線とを含む平面にほぼ平行な方向に延びる長穴状の案内穴を有する糸案内を含む(1) 項ないし(17)項のいずれか１つに記載の糸ヨレ防止装置。
糸案内は、スピニングリールと回転抑制部との間、あるいは回転抑制部と同じ軸方向位置に、釣糸がスピニングリールに巻き取られる際には案内穴の釣竿に近い部分を通過し、スピニングリールから繰り出される際には案内穴の釣竿から遠い部分を通過する状態で配設される。後者の場合、案内穴の釣竿に近い部分自体が回転抑制部として機能するようにされてもよく、あるいは回転抑制部が釣糸と係合する係合部を複数有する場合に、それら複数の係合部の間に糸案内が設けられてもよい。
本項に記載の糸ヨレ防止装置においては、釣糸が、スピニングリールに巻き取られる際には回転抑制部に係合することが許容され、スピニングリールから繰り出される際には糸案内によって回転抑制部から離れた状態に維持される。そのため、釣糸がスピニングリールから繰り出される際に回転抑制部に係合して接触抵抗が増大することが良好に回避される。
（１９）前記案内穴が、長手方向の両端部に形成された一対の端穴部と、それら両端穴部の内のり寸法より小さい幅で延びて両端穴部をつなぐ接続溝部とを備えた(18)項に記載の糸ヨレ防止装置。
案内穴を上記形状にすれば、釣糸がスピニングリールから繰り出される際に回転抑制部に係合することがより良好に回避される。
（２０）前記回転抑制部が、前記釣糸が前記スピニングリールに巻き取られる際に、回転抑制部の前記釣竿に近い側に係合し、投てき前に釣糸が指で釣竿の外周面に押しつけられた状態では回転抑制部から釣竿側へ離間した状態となる位置に設けられた(7) 項ないし(11)項のいずれか１つに記載の糸ヨレ防止装置。
回転抑制部が、(7) 項ないし(11)項のいずれかに記載されたものである場合には、釣糸がスピニングリールに巻き取られる際には、回転抑制部たるＶ字形隙間形成部や一対の挟みフランジに係合させられることが必要であるが、釣糸がスピニングリールから繰り出される際にＶ字形隙間形成装置や一対の挟みフランジから離脱せず、釣糸に無用な抵抗が加えられることがある。この場合には、仕掛けの飛距離が減少する不都合が生じるのであるが、本項に記載の構成を採用すれば、投てき前に、ベールが外された釣糸が指で釣竿の外周面に押し付けられる際に、Ｖ字形隙間形成装置や一対の挟みフランジから確実に離脱させられる。
（２１）前記回転抑制部が、前記スピニングリールの前方に設けられ、貫通した案内穴を備えた糸案内であって、案内穴の形状，寸法および位置が、前記釣糸がスピニングリールに巻き取られる際には、釣糸が糸案内において屈曲し、その糸案内の内周面に接触し続けるように選定されたものを含む(1) 項に記載の糸ヨレ防止装置。
釣糸がスピニングリールに巻き取られる際、案内穴の内周面に接触し続ければ、摩擦抵抗により釣糸の軸線まわりの回転が抑制され、スピニングリールへの巻取りに伴って生じた釣糸の捩りが竿先側へ逃げることが抑制される。上記摩擦抵抗は、釣糸の糸案内における屈曲角度が大きいほど大きくなる。この屈曲角度は、摩擦抵抗を得る観点からは大きいほど望ましく、具体的には６度以上となることが望ましく、１０度以上，１５度以上，２０度以上となることがさらに望ましい。一方、釣糸のスピニングリールからの繰り出し時の抵抗を小さくする観点からは小さい方が望ましく、３０度以下となることが望ましい。以下の(22)項または(23)項についても同様である。本項から(24)項に記載の特徴は、釣竿が中通し竿である場合にも適用可能であるが、外通し竿である場合の方が適用が容易である。
（２２）前記糸案内の案内穴が、ほぼスピニングリールの軸線を中心として形成されており、かつ、釣糸がスピニングリールに巻き取られる際には、釣糸が糸案内の案内穴の内周面により、スピニングリールの軸線に接近する向きに屈曲させられる大きさに選定された(21)項に記載の糸ヨレ防止装置。
この構成によれば、スピニングリールのベールの回転に伴って、釣糸が、案内穴の内周面への接触点をベールの回転方向と同じ方向に変えつつ、内周面に接触し続ける。
（２３）前記糸案内の案内穴が、前記ベールの回転位置のいかんを問わず釣糸を前記釣竿側へ引きつけた状態で釣糸を案内する位置に形成された(21)項に記載の糸ヨレ防止装置。（２４）前記スピニングリールのベールと、前記糸案内との間の距離が、前記ベールの前記釣糸と係合する部分の回転軌跡である円の円周の長さの３倍以下とされた(22)項または(23)項に記載の糸ヨレ防止装置。
ベールと糸案内との間の距離を小さくするほど、糸案内における釣糸の屈曲角度を大きくすることが容易となる。ベールの回転軌跡である円の円周の長さの２倍以下とされることが望ましく、１倍以下とされることがさらに望ましい。本項の特徴によれば、ベールの回転軌跡である円の直径を比較的小さくし、あるいは糸案内の案内穴の内のり寸法を大きくしながら、釣糸を十分大きな屈曲角度で屈曲させることができる。
（２５）前記スピニングリールのベールに、そのベールが前記釣糸と係合し、前記スピニングリールのスプールのまわりを回転することにより釣糸をスプールに巻き付ける係合位置にある状態で、スプールの軸線とほぼ直角に立体交差する姿勢となる一軸線のまわりに回転可能なガイドローラが設けられた (1)項ないし(24)項のいずれか一つに記載の糸ヨレ防止装置。
ベールの釣糸との係合部を回転可能なガイドローラとすれば、ガイドローラとされていなかった従来に比較して糸ヨレの発生が良好に回避される。その理由は、未だ解明されていないが、ベールと回転抑制部との間に発生した釣糸の捩じりがスプール側に通過し易くなることが理由の一つと推測されている。この推測が正しいか否かは今後の課題であるが、ベールの係合部を回転可能なガイドローラとする方がしないより糸ヨレが発生しなくなることは実験によって確認されている。
（２６）前記ガイドローラの外周面に、底部側ほど間隔が狭くなり、前記釣糸の周方向に隔たった２個所に接触して釣糸を両側から挟む状態となる一対の側壁面を有する係合溝が形成された(25)項に記載の糸ヨレ防止装置。
ガイドローラの外周面に係合溝を形成すれば糸ヨレ防止効果が向上することも実験によって確認されている。この理由も未だ不明であるが、釣糸がガイドローラに沿って湾曲させられる際、捩じれが竿先側へ押し戻される傾向があるのに対し、本態様によれば、釣糸がガイドローラに沿って湾曲させられる前に係合溝の両側壁面により挟まれ、回転が防止されるため、捩じれが竿先側へ押し戻され難くなることが理由の一つではないかと推測されている。
（２７）釣糸が巻き付けられるスプールと、そのスプールから引き出された釣糸と係合した状態でスプールの外周を回転し、スプールに釣糸を巻き付けるベールとを備えたスピニングリールにおいて、
前記ベールに、そのベールが前記釣糸と係合し、前記スプールのまわりを回転することにより釣糸をスプールに巻き付ける係合位置にある状態で、スプールの軸線とほぼ直角に立体交差する姿勢となる一軸線のまわりに回転可能なローラを設けたことを特徴とするスピニングリール。
前記(25)項に記載のように、回転可能なガイドローラを回転抑制部と組み合わせて採用すれば、糸ヨレを特に良好に防止し得るが、回転可能なガイドローラを単独で採用しても相当な糸ヨレ防止効果が得られる。
（２８）前記ガイドローラの外周面に、底部側ほど間隔が狭くなり、釣糸の周方向に隔たった２個所に接触して釣糸を両側から挟む状態となる一対の側壁面を有する係合溝が形成された(27)項に記載のスピニングリール。
両側壁面のなす角度は、鋭角とすることが望ましく、７５度以下，６０度以下とすることが望ましい。ただし、両側壁面のなす角度を小さくし過ぎると、釣糸がくさび効果によって係合溝に噛み込んだ状態となり、ガイドローラから離れ難くなるため、角度の下限値が存在する。この下限値は、釣糸の弾性率や摩擦係数によって変わるが、一般的には３０度，４５度または５０度とすることが望ましい。なお、確実に「釣糸の周方向に隔たった２個所に接触して釣糸を両側から挟む状態」とするには、係合溝の底面と釣糸の外周面との間に隙間が存在し、釣糸が底面によってではなく両側壁面によって支持される状態とすればよいが、釣糸の外周面が底面に接触していても、係合溝の両側壁面にも接触していればよい。この状態は釣糸の弾性変形を考慮すれば、比較的容易に生じさせることができる。
（２９）前記釣糸の通過を許容する糸通路を有し、少なくともその糸通路の内面が固体潤滑剤で形成された潤滑部材を備えた潤滑装置を含む (1)項ないし(28)項のいずれか１つに記載の糸ヨレ防止装置。
回転抑制装置を設けて糸ヨレを防止あるいは低減すれば、釣糸と外ガイド（外通し竿の場合）あるいは釣竿の内周面（中通し竿の場合）との接触による抵抗を軽減して、仕掛けを遠くへ飛ばすことが可能になるが、本態様によればさらに飛距離を延ばすことができる。糸通路の内周面を固体潤滑剤で形成すれば、釣糸に固体潤滑剤が付着し、摩擦係数が低下するからである。
また、潤滑装置を、スピニングリールと回転抑制部との間に設ければ、スピニングリールから引き出される際、スプールの半径方向に広がる傾向がある釣糸の通過点を潤滑装置により規定することができ、釣糸が安定して回転抑制部を通過するようにすることができる。また、スプールから１巻分の釣糸が引き出される際、後に引き出されるべき部分も一緒に引き出されてしまう糸バラケと称される現象が生じたり、釣糸のスプールと回転抑制部との間に延びる部分が風に吹かれて長くなるなどして、弛んだ釣糸が絡み合った状態になることがあり、その状態のまま中通し竿の内部に引き込まれれば、釣竿の細い先端部内に詰まることがあるのであるが、潤滑部材を設ければ、絡み合った部分が潤滑部材によりさばかれて、絡み合ったまま釣竿の内部に入ってしまうことを良好に防止することができる。これらの機能は、上記糸通路が貫通孔により形成される場合に特に良好に果たされる。本項の特徴は (1)項ないし(26)項に記載の特徴とは別個に採用することも可能である。
なお、付言すれば、糸通路を形成する部材を固体潤滑剤で形成しないことも可能であり、その場合、その部材は案内部材あるいは糸さばき部材となり、案内部材あるいは糸さばき部材を含む装置は案内装置あるいは糸さばき装置となる。釣竿が外通し竿である場合には、回転抑制部の構成によってはそれの上流側と下流側との両方に案内部材を設けることが望ましい場合がある。
（３０）釣竿が中通し竿であり、内周面にはっ水性を有する材料の層が形成された (1)項ないし(29)項のいずれか１つに記載の糸ヨレ防止装置。
中通し竿の内周面にはっ水性を有する材料の層を形成すれば、釣竿の内周面に水滴が付着し、その水滴に釣糸が付着して、長手方向の移動抵抗が増大することを良好に回避し得る。本項の特徴は (1)項ないし(29)項に記載の特徴とは別個に採用することも可能である。
【０００５】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。
図１に本発明の一実施形態である糸ヨレ防止装置を備えた釣具一式の組立状態を示す。図において、符号１０は中通しの釣竿（以下、竿と略称する）を示し、竿１０の基端近傍部にスピニングリール１２が取り外し可能に取り付けられている。スピニングリール１２から引き出された釣糸１４（以下、糸と略称する）は、案内・減摩装置１６，ブレーキ１８および釣糸導入部２０（以下、糸導入部と略称する）を経て、竿１０内に導入され、竿１０を貫通した上で先端ガイド２２から再び外部に引き出され、その先端に仕掛け２４が接続されている。図示の仕掛け２４は、縒り戻し２６，ハリス２８，おもり３０および釣針３２を備えた単純なものであるが、一般には、さらに種々のものが取り付けられて複雑な仕掛けが使用される。なお、図示はしないが、スピニングリール１２の竿１０の長手方向における取付位置を調節可能とすることが望ましい。それによって、スピニングリール１２と、案内・減摩装置１６，ブレーキ１８および釣糸導入部２０等との相対位置を適宜調節し得るからである。案内・減摩装置１６やブレーキ１８の位置を調節可能とすることも可能であるが、スピニングリール１２の位置を調節可能とする方が容易であり、その手段も従来から知られている。
【０００６】
スピニングリール１２は、リール本体４０，スプール４２，ハンドル４４，ロータ４６，ベール４８等を備えている。ベール４８は、図１に実線で示す作用位置と二点鎖線で示す解放位置とに移動させることができ、作用位置では、回転可能なガイドローラ５０において糸１４と係合する。この状態で、ハンドル４４を回せば、リール本体４０内部の伝達機構を介してロータ４６が回転させられ、ベール４８のガイドローラ５０が糸１４をスプール４２に巻き付ける。それと同時に、スプール４２が軸方向に往復移動させられるため、糸１４はスプール４２の巻回胴部の全長にわたってほぼ均一な厚さに巻かれる。ロータ４６の逆回転は、操作部材５２の操作により、図示しない一方向クラッチが解除状態から作用状態に切り換えられることにより防止される。
【０００７】
案内．減摩装置１６は、図２に拡大して示すように、漏斗状のカバー６０の内部に、固体潤滑剤（本実施形態では石墨）により形成した案内・減摩部材６２を配設したものである。案内・減摩部材６２には、糸通路として、竿１０の基端側から竿先側に向かうにつれて横断面積が減少する貫通孔６４が形成されており、この貫通孔６４の内周面に糸１４が接触すれば、糸１４の外周面に固体潤滑剤が付着して、竿１０との間の摩擦係数が減少させられる。また、貫通孔６４は、糸１４の長手方向と直交する方向の振れを防止して、確実にブレーキ１８を通過するように案内する機能も果たす。
【０００８】
ブレーキ１８は、図２に拡大して示すように、竿１０に固定の固定ブレーキ片７０と、その固定ブレーキ片７０に接近，離間可能な可動ブレーキ片７２とを備えている。可動ブレーキ片７２は、２枚のばね鋼製の板ばね７４，７６から成る保持アーム７８の自由端に保持されている。保持アーム７８の基端部は竿１０に固定されており、保持アーム７８の自由状態においては、可動ブレーキ片７２が保持アーム７８の弾性に基づく比較的小さい力で固定ブレーキ片７０に押しつけられるようになっている。その結果、糸１４はブレーキ片７０，７２間に弾性的に挟まれて、長手方向の移動は許容されるが、回転は防止された状態となる。この状態がブレーキ１８の回転防止状態なのである。
【０００９】
ブレーキ１８は、この回転防止状態から、ブレーキ制御ロッド８０により、移動阻止状態と解除状態とに切り換えられる。ブレーキ制御ロッド８０は、竿１０に固定の保持部材８２によって軸方向に移動可能に保持されており、先端に保持アーム７８に作用する作用部８４を備えている。図示の例では、ブレーキ制御ロッド８０は、竿１０の軸方向に平行に延びており、先端部が直角に曲げられた後、円弧状に湾曲させられて竿１０の外周を半周し、その先端に保持アーム７８の長手方向と直交する向きに延びる作用部８４が形成され、その作用部８４が、保持アーム７８を構成する２枚の板ばね７４，７６の間に嵌入させられている。ブレーキ制御ロッド８０の後端部は、保持部材８２から突出しており、その突出端にブレーキ操作部材としての操作ボタン８６が取り付けられている。この操作ボタン８６が竿１０に固定のガイド８７と係合させられることにより、ブレーキ制御ロッド８０の軸線まわりの回転が防止されている。また、ブレーキ制御ロッド８０は、保持部材８２との間に配設された弾性部材としての圧縮コイルスプリング８８により後退方向に付勢されているが、操作ボタン８６がガイド８７に形成されたストッパ９４に当接することにより、それ以上の後退が不能な状態にある（図２においてＢで示す位置）。この状態では、作用部８４は、板ばね７４，７６のいずれにも接触せず、ブレーキ１８は上記回転防止状態にある。
【００１０】
操作ボタン８６に図１において矢印Ｎで示す向きの力が加えられれば、操作ボタン８６はストッパ９４の山を乗り越えて凹部９６に係合する状態となる（図２においてＡで示す位置）。この状態では、作用部８４が板ばね７６に作用し、保持アーム７８を竿１０側に引き付け、可動ブレーキ片７２を固定ブレーキ片７０に強く押しつける状態となる。その結果、竿１０が振られて、仕掛け２４の遠心力により糸１４が竿先側へ引っ張られても、糸１４は長手方向に移動しない。ブレーキ１８のこの状態が移動阻止状態なのである。
【００１１】
また、操作ボタン８６が図１に矢印Ｍで示す方向に操作され、ブレーキ制御ロッド８０が、図２のＢの位置から圧縮コイルスプリング８８の付勢力に抗してＣの位置まで前進させられれば、作用部８４が板ばね７４に作用し、保持アーム７８を竿１０から離間する向きに回動させて、可動ブレーキ片７２を固定ブレーキ片７０から離間させ、糸１４が両ブレーキ片７０，７２により弾性的に挟まれない状態となる。ブレーキ１８のこの状態が解除状態である。通常は、操作ボタン８６がストッパ９８に当接することにより前進を停止するが、その状態から、操作ボタン８６をさらに強く操作すれば、操作ボタン８６がストッパ９８の山を乗り越えて、凹部１００に係合した状態で安定する（図２においてＤで示す位置）。この状態では、可動ブレーキ片７２が固定ブレーキ片７０から離間した状態が保たれるのであり、糸１４を案内・減摩装置１６，ブレーキ１８および糸導入部２０を経て竿１０の内部に挿入する等の作業を容易に行うことができる。
【００１２】
以上の説明から明らかなように、保持アーム７８，ブレーキ制御ロッド８０，圧縮コイルスプリング８８，操作ボタン８６，ガイド８７，ストッパ９４，９８，凹部９６，１００等により、ブレーキ１８の切換装置が構成されているが、切換装置はこの態様に限定されるわけではなく、要するに、操作ボタン８６等のブレーキ操作部材の操作により、ブレーキ１８が回転防止状態および解除状態に切り換えられればよく、移動阻止状態にも切り換えが可能であればさらによく、ブレーキ操作部材に力を加え続けなくても、移動阻止状態と解除状態との少なくとも一方を維持する操作状態維持装置を備えれば一層よい。
【００１３】
上記ブレーキ１８は、図１に二点鎖線で示されているカバー１０２により覆われている。カバー１０２は、竿１０の長手方向に移動して、ブレーキ１８を覆う覆蓋位置と覆わない開放位置とを取り得るようにされており、図示しない保持装置によって覆蓋位置と開放位置とに安定に保たれるようにされている。カバー１０２は、ブレーキ１８を保護する機能と、糸１４が風で流されるなどして、ブレーキ１８の構成部材に絡みつくことを防止する機能とを果たすものであるが、省略することも可能である。
【００１４】
本実施形態の釣具にはさらにいくつかの工夫が施されている。その一つは、前記ベール４８の構造である。ベール４８は通常のベールより小形にされ、スプール４２との間の隙間が小さくされるとともに、図３および図４に示すように、糸バラケ防止部１０８が設けられている。これらは、ベール４８が開放位置にされた状態で、スプール４２から糸１４が引き出される際、糸１４がスプール４２の半径方向にあまり大きく広がると、次に引き出されるべき部分まで一緒に引き出されてしまう「糸バラケ」と称される現象が発生し易くなるため、広がりを抑制するための工夫である。この構造は、同時に、引き出された糸１４が、案内・減摩部材６２の貫通孔６４に円滑に入り易くする効果も奏する。
【００１５】
上記糸バラケは、糸１４が、本発明に従って１巻分に１回捩じられた状態でスプール４２に巻かれている場合の方が、従来に比較して発生し易い。したがって、上記工夫は本発明の実施時に同時に採用されると特に有効である。ただし、ブレーキ１８が移動阻止状態にあるときに、ベール４８が糸１４と係合しない解放位置に回動させられた場合には、糸バラケが従来より発生しにくい。ブレーキ１８の解除状態でベール４８が解放位置へ回動させられ場合に糸バラケが生じ易いのである。
【００１６】
本実施形態の釣具においてはまた、竿１０の内周面に、水をはじくはっ水剤が塗布されており、内周面に水滴が付着し難くされている。竿の内周面に水滴が付着すれば、その水滴に糸１４が付着して、円滑に竿１０の内部を移動しなくなり、仕掛け２４を遠くへ飛ばすことができなくなる。そこで、水滴の付着を防止するために、はっ水剤が塗布されているのである。
【００１７】
その上、竿１０の先端ガイド２２には、図５に示すように竿１０内への水や異物の進入を防止する工夫が施されている。まず、糸１４の出入口１１２が、ラッパ形ではなく、ほぼ全体がストレートの貫通孔とされ、先端開口近傍のみに小さい曲率半径の丸みが付けられている。これは、雨水や、糸１４に付着した水滴，異物等が先端ガイド２２内に侵入し難くするためである。同じ目的で、出入口１１２に続く部分には、フィルタエレメント１１４が充填され、そのフィルタエレメント１１４の中央に形成された細い貫通孔を通過して糸１４が出入りするようにされている。さらに、フィルタエレメント１１４の内側には、侵入防止リップ１１６が設けられている。侵入防止リップ１１６は、先端ガイド２２の内部空間を２つに仕切る隔壁１１８の中央部から出入口１１２側へ突出させられた筒状の部分であり、その侵入防止リップ１１６の外周部には、フィルタエレメント１１４と侵入防止リップ１１６とにより、竿１０の内部に侵入することを阻止された水や異物を外部に排出するための排出孔１２０が複数個形成されている。なお、図には示されていないが、先端ガイド２２は分解して内部の清掃あるいは洗浄を行い得るようになっている。
【００１８】
以上のように構成された釣具の使用方法は以下の通りである。本釣具を図１の状態に組み立てた後、釣針３２に餌を付け、ベール４８を開放状態とする。この状態では、操作ボタン８６がストッパ９４の凹部９６と係合させられており、ブレーキ１８は移動阻止状態にある。竿１０の基端部を右手で握り、親指を操作ボタン８６に掛けた状態で竿１０を振る。仕掛け２４に遠心力が生じて糸１４が引かれるが、ブレーキ１８が移動阻止状態にあるため糸１４は引き出されない。竿１０が直立あるいはそれよりやや前傾した姿勢となったとき、親指で操作ボタン８６を前方へ押し、ストッパ９４の凹部９６から離脱させるるとともに、ブレーキ制御ロッド８０を圧縮コイルスプリング８８の付勢力に抗して前進させる。それにより、ブレーキ１８が回転防止状態を経て解放状態に切り換えられ、糸１４が長手方向に軽快に移動し得る状態となる。
【００１９】
したがって、糸１４はスピニングリール１２から引き出されるのであるが、その際、１巻分引き出される毎に１回転ずつの捩じれが発生する。しかし、本釣具においては、先に糸１４がスピニングリール１２に巻き取られる際、１巻分に１回転ずつの捩じれが与えられた状態で、スプール４２に巻かれており、この捩じれの向きが、糸１４がスピニングリール１２から引き出される際に生じる捩じれと逆向きであるため、後者の捩じれが前者の捩じれによって相殺され、糸１４は殆ど捩じれのない状態で竿１０内を通り、先端ガイド２２から引き出される。すなわち、糸１４がスピンニングリール１２に巻き取られる際には、親指が操作ボタン８６から離され、ブレーキ制御ロッド８０が圧縮コイルスプリング８８の付勢力により、ストッパ９４に当接するまで後退することが許容されて、ブレーキ１８が回転防止状態に切り換えられるため、糸１４の長手方向の移動は許容されるが、回転はほぼ完全に防止される。この状態で、ハンドル４４の操作によりベール４８が回転させられて糸１４がスプール４２に巻き付けられれば、１巻毎に１回転の捩じれが発生し、この捩じれが竿先側へ逃げることがブレーキ１８により防止されるため、捩じれはほぼ完全にスピニングリール１２に巻き込まれるのである。
【００２０】
上記のように、スピニングリール１２から引き出された糸１４は殆ど捩じれのない状態で竿１０内を通過するため、従来のように、糸ヨレが生じた状態で通過する場合に比較して、移動抵抗が著しく小さくなる。その上、先端ガイド２２の工夫により水や異物の竿１０内への侵入が良好に防止されるとともに、竿１０の内面にははっ水剤が塗布されて水滴の付着が防止されており、さらに、糸１４には案内・減摩装置１６により固体潤滑剤が塗布されているため、糸１４は一層軽快に竿１０内を移動する。したがって、仕掛け２４を従来に比較して著しく遠くへ飛ばすことができる。おもり３０を始めとする仕掛け２４の質量が比較的小さい場合でも、仕掛け２４は十分に遠くへ飛ばすことができるのであり、本発明の効果は、仕掛け２４の質量が小さい場合に特に顕著に現れる。糸１４にもはっ水剤を塗布すれば、一層効果的である。
【００２１】
本発明の別の実施形態を図６に示す。この実施形態は、回転抑制部（ないし回転防止部）が、糸の長手方向と直交する向きにＶ字形に開いた隙間であって、幅の最も狭い部分が糸の直径より小さいものを形成するＶ字形隙間形成装置１３０を含むものであり、特に、Ｖ字形隙間形成装置１３０が複数（図示の例では３個）のＶプーリ１３２を主体として構成されたものである。複数のＶプーリ１３２は一列に並んで、ブラケット１３４により釣竿１０に取り付けられており、各Ｖプーリ１３２は釣竿１０の軸線と直角に立体交差する各回転軸線のまわりに回転可能である。ブラケット１３４は、一対の取付脚部１３６を備えている。各取付脚部１３６は、図７に示すように、半円周以上の円弧を形成しており、釣竿１０に固定された円筒状の支持部材１４０に取り付けられている。支持部材１４０の軸方向に隔たった２か所に浅い円環状溝１４２がガイド部として形成されており、ブラケット１３４は、各円環溝１４２に各取付脚部１３６が嵌合されることにより、釣竿１０の長手方向の位置を決められている。取付脚部１３６の内径は円環状溝１４２の溝底面の直径より小さくされており、取付脚部１３６は支持部材１４０を弾性的に巻き締めている。したがって、ブラケット１３４は自由には支持部材１４０のまわりを回転しないが、取付脚部１３６と支持部材１４０との間の摩擦抵抗に打ち勝つだけの回転トルクを加えれば、回転させることができる。円環状溝１４２は、ブラケット１３４の軸方向の移動を防止しつつ回転を案内するガイド部として機能するのである。
【００２２】
糸１４は、図示しないスピニングリール１２から引き出され、糸導入部２０から釣竿１０内に導入されるが、その直前において、複数のＶプーリ１３２に交互に反対側から巻き掛けられ、蛇行しつつＶ字形隙間形成装置１３０を通過する。Ｖプーリ１３２のＶ溝１４４は、図７に示すように、溝底が鋭利に尖った形状を有し、そのために、糸１４がいかに細いものであっても溝底に接触することはなく、Ｖ溝１４４の一対の側壁面の楔効果により糸１４と側壁面とが、適度な面圧（この面圧はＶ溝１４４の開き角度が小さいほど大きくなる）で互いに接触する。特に、Ｖプーリ１３２が複数直列に設けられ、糸１４が蛇行しつつＶプーリ１３２に係合するようにされているため、糸１４と側壁面とが一層良好に押しつけられる。さらに、糸導入部２０と、その糸導入部２０に最も近いＶプーリ１３２との相対位置が、糸１４が糸導入部２０において大きな角度（３０度以上であることが望ましく、図示の例では約６０度である）折れ曲がるように設定されているため、糸１４と糸導入部２０との接触抵抗が大きくなり、糸１４が効果的にＶ溝１４４の側壁面に押しつけられる。本実施形態においては、糸導入部２０が抵抗付与装置として機能するようにされているのである。
【００２３】
Ｖ字形隙間形成装置１３０は以上のように構成されているため、糸１４が複数のＶプーリ１３２に巻き掛けられた状態では、Ｖ溝１４４の一対の側壁面に挟まれて回転が防止されるのであるが、Ｖプーリ１３２は回転することにより糸１４の長手方向の移動は容易に許容するため、糸１４に大きな移動抵抗が与えられることはない。この事実は、釣針３２に魚が掛かった状態で糸１４がスピニングリール１２に巻き取られる場合に特に重要な意味を持つ。
【００２４】
釣竿１０を振って仕掛け２４が遠くへ投げられる際には、糸１４がＶプーリ１３２から外され、Ｖプーリ１３２およびブラケット１３４が、図７に実線で示されている作用位置から、二点鎖線で示されている解除位置へ移動させられる。本実施形態においては、Ｖプーリ１３２を保持しているブラケット１３４が、糸１４をＶプーリ１３２に係合させる作用位置と、係合させない解除位置とに移動可能な制御部材としても機能するのである。ブラケット１３２を上記作用位置と解除位置とに安定に維持するために、取付脚部１３６と支持部材１４０とには、互いに係合する係合突部１４６と係合凹部１４８とが設けられている。
【００２５】
本発明のさらに別の実施形態を図８に示す。この実施形態は、回転抑制部（ないし回転防止部）が、糸が外周面に巻き掛けられる胴部１５６と、その胴部１５６から半径方向外向きに突出する状態に設けられ、胴部１５６の軸方向に互いに接近離間可能な一対の挟みフランジ１５８，１６０と、それら挟みフランジを１５８，１６０を互いに接近する向きに付勢する付勢装置１６２とを有するものである。一対の挟みフランジ１５８，１６０の一方１６０は胴部１５６の一端から半径方向外向きに延びており、他方の挟みフランジ１５８は胴部１５６の外側に摺動可能に嵌合されたスリーブ１６４の一端から半径方向外向きに延びていて、互いに対向している。これら一対の挟みフランジ１５８，１６０の互いに対向する内側面の外周部には面取りが施されて、糸１４を両挟みフランジ１５８，１６０の間に挟み易くされている。
【００２６】
上記付勢装置１６２は、上記胴部１５６の挟みフランジ１６０側とは反対側の端部と同軸かつ一体に形成された作用面としての第一テーパ面１７０、その第一テーパ面１７０と弾性的に係合するばね部材としてのＵ字形ばね１７２、上記スリープ１６４に形成された一対の保持溝１７４を備えている。Ｕ字形ばね１７２は一対の保持溝１７４によりスリーブ１６４の半径方向には移動可能であるが、軸方向には移動不能に保持されており、かつ、図９に示すように、一対のアームに互いに対向する一対の円弧部１７６を備えている。Ｕ字形ばね１７２は自由状態においては、図９に示す状態より一対のアームの間隔が狭くなるように製造されており、取付状態では、一対の円弧部１７６が第一テーパ面１６２に弾性的に係合することにより、斜面の効果で胴部１５６を図８において左方へ、すなわち挟みフランジ６０が挟みフランジ１５８に接近する向きに付勢している。そのため、糸１４は一対の挟みフランジ１５８，１６０により弾性的に挟まれ、自身の軸線まわりの回転を防止される。
【００２７】
上記胴部１５６，挟みフランジ１５８，１６０および付勢装置１６２は、すべり軸受１８０を介して保持具１８２により回転可能に保持されており、保持具１８２からのスリーブ１６４の抜出しは、止め輪１８４により防止されている。第一テーパ面１７０より外側には、さらに第一テーパ面１７０とは傾斜の向きが逆である第二テーパ面１８６およびストッパ面１８８が形成され、最外端部は操作部１９０とされている。図８の状態から、操作部１９０が保持具１８２側へ押されれば、Ｕ字形ばね１７２が弾性変形により拡開され、第一テーパ面１７０の最大径部を越えて第二テーパ面１８６に係合するに到る。その結果、斜面の効果で胴部１５６が図８において右方に付勢され、挟みフランジ１６０が挟みフランジ１５８から離間させられる。この状態では、糸１４は一対の挟みフランジ１５８，１６０により弾性的に挟まれない解放状態となり、自由に移動可能となる。この状態では、Ｕ字形ばね１７２がストッパ面１８８と係合し、胴部１５６がスリーブ１６４から離脱することを防止する。保持具１８２は弾性変形可能な取付脚部１９２等適宜の取付手段により釣竿１０に取り付けられる。
【００２８】
糸１４がスピニングリール１２に巻き取られる際には、一対の挟みフランジ１５８，１６０が糸１４を弾性的に挟む作用状態とされる。この状態においては糸１４の長手方向の移動は、胴部１５６，挟みフランジ１５８，１６０の回転により抵抗少なく許容されるため、糸１４は容易にスピニングリール１２に巻き取ることができ、しかも糸１４の回転は挟みフランジ１５８，１６０により防止されているため、糸１４が１回スプール４２に巻き付けられる毎に１回転分生じる捩じれは確実にスプール４２に巻き込まれる。
【００２９】
仕掛け２４が遠くへ飛ばされる際には、一対の挟みフランジ１５８，１６０が解放状態とされる。それにより、糸１４は殆ど抵抗なく長手方向に移動し、仕掛け２４は十分遠くへ飛ぶことができる。なお、この際、糸１４を胴部１５６および挟みフランジ１５８，１６０から完全に外して、それらと取付脚部１９０との間を通過して、直接糸導入部２０に導入されるようにすれば、糸１４の屈曲量が少なくなって、一層移動抵抗が小さくて済む。本実施形態においては、操作部１９０が操作部材を構成している。
【００３０】
なお、胴部１５６，挟みフランジ１５８，１６０を回転しないものとすることも可能である。その場合には、糸１４は胴部１５６の外周面上を滑って長手方向に移動することになる。また、一対の挟みフランジ１５８，１６０を、互いに接近する向きに付勢された作用状態と、互いに離間させられた解放状態とに切り換える装置を、前記図１ないし図５に示した実施形態におけるブレーキ操作部材に類似のフランジ操作部材を含むものとすれば、一層使い勝手がよくなる。
【００３１】
本発明のさらに別の実施形態を図１０に示す。本実施形態は、回転抑制部（ないし回転防止部）が、糸１４を、その糸１４の長手方向において２回以上湾曲させつつ案内する湾曲ガイド部１９６により構成されている。湾曲ガイド部１９６は、ブラケット１９８に複数本（図示の例では４本）のピン２００が一列に並んでかつ互いに平行に立設されたものであり、各ピン２００は軸方向の中間部に円環状溝２０２を備えている。円環状溝２０２は図示の例では半円形の断面形状を有しているが、矩形，Ｕ字形等他の形状でもよい。ブラケット１９８は、図１１に示す円筒部２０４等の取付部において釣竿１０に取り付けられる。
【００３２】
糸１４がスピニングリール１２に巻き取られる際には、糸１４は、複数のピン２００の間を縫う状態で通過させられ、各ピン２００の円環状溝２０２の底面（溝底面と称する）に接触させられる。糸１４は、それ自体の弾性により溝底面に弾性的に接触するが、糸１４が長手方向に移動すれば、移動の上流側のピン２００の溝底面により糸１４に加えられる移動抵抗により、糸１４に張力が加えられ、それによって下流側のピン２００の溝底面に対する接触面圧が高められる。また、糸導入部２０において糸１４が屈曲させられているため、ここでも糸１４に移動抵抗が加えられ、糸１４に張力が与えられる。さらに、仕掛け２４あるいは釣れた魚により、糸１４に張力が加えられれば、その張力に基づいても溝底面に押し付けられる。以上の理由によって糸１４と溝底面との接触面圧が生じ、それに基づく摩擦力により、糸１４の軸線まわりに回転が抑制される。また、糸１４は湾曲すること自体によっても軸線まわりに回転し難くなる。したがって、糸１４がスプール４２に１巻きされる毎に生じる１回の捩じれが竿先側へ逃げることが良好に抑制され、ほぼ完全にスピニングリール１２に巻き込まれる。
【００３３】
仕掛け２４が遠くへ飛ばされる際には、糸１４が、図１１に二点鎖線で示されているように、湾曲ガイド部１９６から外され、直接糸導入部２０に到る状態とされる。この状態では糸１４に加えられる移動抵抗が十分小さくなり、かつ、糸１４は糸ヨレが殆どない状態となっているため、釣竿１０の内周面との接触抵抗も小さくて済み、仕掛け２４は十分な距離飛び得る。
【００３４】
本実施形態においては、４本のピン２００が一直線上に一列に並んで設けられているが、ピン２００は曲線上に並んで設けられてもよい。例えば、糸導入口２０に近い位置から曲線的に延び、糸導入口２０ら遠ざかるにつれて竿１０からも遠ざかるがその量が徐々に減少する曲線上に、複数のピン２００を並べて設けるのである。また、釣糸１４がスピニングリール１２に巻き取られる際、釣糸１４は必ずしもすべてのピン２００に係合させられる必要はない。糸１４の太さや剛性率等に応じて、適宜選定されたピン２００に係合させられればよいのである。さらに、ピン２００を自身の軸線まわりに回転可能とすることも可能であり、その場合には、魚が釣れた状態で糸１４がスピニングリール１２に巻き取られる際における釣糸１４の移動抵抗を軽減し得る。
以上の説明から明らかなように、糸１４が湾曲ガイド部１９６に係合させられた状態が湾曲ガイド部１９６の作用状態であり、糸１４が外された状態が非作用状態である。
【００３５】
本発明のさらに別の実施形態を図１２に示す。本実施形態においては、回転抑制部（ないし回転防止部）が、糸１４の長手方向と交差する回転軸線のまわりに回転可能に設けられたプーリ２１０を備えている。プーリ２１０は、図１３に示すように、釣竿１０に固定されたブラケット２１２により軸２１４を介して回転可能に保持されている。プーリ２１０は外周面に円環状溝２１６を備えている。図示の円環状溝２１６はＵ字形の断面形状を有しているが、任意の断面形状とすることができる。ただし、プーリは、外周面が、外径が最小の部分から当該プーリの軸方向に隔たるにつれて外径が漸増する形状を有するものとされることが望ましい。このようにされれば、糸１４がプーリに１回以上巻かれたとき、糸１４は外径が最小の部分に落ちつき、糸１４の移動経路が安定するからである。
【００３６】
糸１４がスピニングリール１２に巻き取られる際には、糸１４が１回以上プーリ２１０に巻き付けられる。その際、図１２に示すように、時計まわりに巻き付けられることが望ましい。そのようにすれば、逆向きに巻き付けられる場合に比較して、糸導入部２０における糸１４の屈曲角度が小さくて済み、摩擦抵抗が小さくて済むからである。スピニングリール１２に糸１４が巻かれる際、糸１４に作用する張力により糸１４がプーリ２１０の円環状溝２１６の溝底面に押しつけられ、摩擦抵抗が生じて糸１４の軸線まわりに回転が防止される。また、糸１４はプーリ２１０の回転により軽快に長手方向に移動することができる。
【００３７】
仕掛け２４が遠くへ飛ばされる際には、糸１４がプーリ２１０から外される。
その状態では、糸１４はプーリ２１０と接触することなく糸導入部２０に到達することができ、プーリ２１０が糸１４の移動経路から離れた位置へ移動させられる必要がない。そのようにプーリ２１０の配設位置が選定されているのである。
【００３８】
本発明のさらに別の実施形態を図１４および図１５に示す。本実施形態においては、回転抑制部（ないし回転防止部）が、受面２２２と、自身の弾性によりその受面２２２に弾性的に接触するばね部材２２４とを備え、それら受面２２２とばね部材２２４との間に糸１４を弾性的に挟むことにより糸１４の回転を抑制する挟み装置２２６を含む。受面２２２は取付部２２８により釣竿１０に固定される台部２３０の上に形成され、受面２２２には、糸１４が受面２２２とばね部材２２４との間を通過するように案内するガイドが設けられている。図示の例では、ガイドは、受面２２２から立ち上がった４個の突起２３４により構成されている。ばね部材２２４は、ほぼＵ字形をなし、一対のアームの一方が台部２３０内に埋設された状態で固定され、他方のアームが受面２２２に弾性的に接触するようにされている。なお、図１４，１５においては、ばね部材２２４が、ばね鋼製の板材が単純にＵの字形に曲げられたものとして示されているが、少なくとも糸１４に接触する部分は、糸１４を傷つけることがないように、丸みを有する形状とされることが望ましい。
【００３９】
糸１４がスピニングリール１２に巻き取られる際には、ばね部材２２４が弾性変形させられ、受面２２２から離されて、両者の間に糸１４が入れられる。糸１４が左右２本ずつの突起２３４の間を通過する状態で、ばね部材２３４の弾性変形が解除されれば、糸１４は受面２２とばね部材２２４との間に弾性的に挟まれ、突起２３４により両者の間からの離脱を防止された状態になる。この状態では、糸１４は軸線まわりに回転せず、捩じれが竿先側へ逃げることなく、良好にスピニングリール１２に巻き込まれる。
【００４０】
仕掛け２４が飛ばされる際には、糸１４が受面２２とばね部材２２４との間から離脱させられて自由な状態とされる。挟み装置２２６は、糸１４が図示しない糸導入部２０からスピニングリール１２へ延びる経路から釣竿１０側へ外れた位置に設けられているため、仕掛け２４が飛ばされる際にスピニングリール１２から引き出された糸１４が挟み装置２２６に絡むことはない。本実施形態の回転抑制部はブレーキの一種であると考えることもできる。
【００４１】
本発明のさらに別の実施形態を図１６ないし図１９に示す。本実施形態は、回転抑制部としてのＶプーリ２５０にスリット２５２が形成された点と、糸案内２５４が設けられた点に特徴を有している。スリット２５２の形成によって、Ｖプーリ２５０による釣糸１４の回転防止機能が向上させられる。また、スリット２５２が、図１６，１７において、Ｖプーリ２５０の外周側に向かうに従って反時計方向（釣糸１４がスピニングリール１２に巻き取られる際の回転方向とは逆の方向）に進む向きの渦巻き形に形成されることによって、投てき時に釣糸１４がＶプーリ２５０のＶ溝から外れ易くされている。
【００４２】
上記糸案内２５４は、図１８に拡大して示すように、概して、スピニングリール１２の軸線と釣竿１０の軸線とを含む平面にほぼ平行な方向（図１８において上下方向）に延びる長穴状の案内穴２５６を有している。この案内穴２５６は、長手方向の両端部に形成された円形穴である端穴部２６０，２６２と、それら両端穴部２６０，２６２の直径より小さい幅で延びて両端穴部２６０，２６２をつなぐ接続溝部２６４とを備えている。接続溝部２６４は円弧状に形成されている。スピニングリール１２から繰り出される際、釣糸１４は図１６に誇張して記載されているように旋回運動を行うが、その旋回運動によって釣糸１４が端穴部２６０側から端穴部２６２側へ移動する軌跡に近い形状とされているのである。そのため、投てき時には当初端穴部２６０を通過している釣糸１４が、上記旋回運動に伴って端穴部２６２側へ移動し、殆ど端穴部２６２を通過して竿先側へ移動することとなる。釣糸１４は、スピニングリール１２に巻き取られる際にはＶプーリ２５０のＶ溝に係合することが許容され、スピニングリール１２から繰り出される際には糸案内２５４によってＶプーリ２５０から離れた状態に維持されるのである。そのため、釣糸１４がスピニングリール１２から繰り出される際にＶプーリ２５０に係合して接触抵抗が増大することが良好に回避される。
【００４３】
糸案内２５４の案内穴２５６の形状は、上記実施形態のものに限定されるわけではない。例えば、図１９に示す種々の形状とすることができる。一番左の案内穴２６８は接続溝部２７０が直線状とされたものであり、左から２番目の案内穴２７２においては、接続溝部２７４が、図１８の接続溝部２６４の長手方向の中央部が全体の円弧とは逆向きに湾曲させられた形状とされている。３番目の案内穴２７６は、釣竿１０に近い側から遠い側に向かうに従って幅が漸増する形状とされている。最後の案内穴２７８は、一番左の案内穴２６８が、スピニングリール１２の軸線と釣竿１０の軸線とを含む平面に対して小角度傾斜させられたものである。傾斜の方向は、前記釣糸１４の旋回運動による移動方向に近づく方向とされている。
【００４４】
上記実施形態においては、糸案内２５４が、スピニングリール１２と回転抑制部としてのＶプーリ２５０との間に設けられていたが、糸案内を回転抑制部と同じ軸方向位置に設けることも可能である。その一例を図２０，２１に示す。図２０から明らかなように、本実施形態においては、回転抑制部としてのＶプーリ２５０が設けられておらず、代わりに、糸案内２８２が回転抑制部を兼ねるようにされている。すなわち、図２１に示すように、糸案内２８２が、スピニングリール１２の軸線と釣竿１０の軸線とを含む平面にほぼ平行な方向に延びる長穴状の案内穴２８４を備え、その案内穴が釣竿１０から遠い側の端に端穴部２８６を有し、それに続く接続溝部２８７を有していることは前記実施形態と同じであるが、釣竿１０に近い側の端には端穴部が設けられておらず、代わりに、釣竿１０に近い側ほど幅が小さくなるＶ溝部２８８が設けられている。このＶ溝部２８８は、文字通り幅が直線的に減少するＶ字形の溝でもよい。しかし、本実施形態においては溝の側壁面が内側に凸に湾曲させられており、Ｖ溝部の深い部分ほど両側壁面のなす角が小さくなるようにされている。このＶ溝部２８８が釣糸１４の外周面に係合して、釣糸１４の軸線まわりの回転を抑制する回転抑制部を構成しているのであり、かつ、釣糸１４がＶ溝部２８８の深い部分と係合するほど回転抑制機能が強くなるようにされているのである。
【００４５】
さらに、Ｖ溝部２８８の底から一定の幅のスリット２９０が形成されるとともに、案内穴２８２にほぼ平行にスリット２９２が形成されることにより、案内穴２８４のＶ溝部２８８およびそれに近い部分の側壁２９４が弾性変形可能とされている。そして、糸案内２８２のスリット２９２より外側の部分に、調節ねじ２９６が螺合されており、その調節ねじ２９６の先端が上記案内穴２８４の側壁２９４に当接させられている。したがって、調節ねじ２９６を回転操作して側壁２９４に向かう向きに移動させれば、側壁２９４を弾性変形させ、Ｖ溝部２８８の幅を減少させることができる。それにより、同じ直径の釣糸１４でもＶ溝部２８８内へ入り込み得る深さが浅くなり、回転抑制機能が低くなる。調節ねじ２９６を逆向きに回転させれば、側壁２９２の弾性変形の復元により、Ｖ溝部２８８の幅を増大させることができ、回転抑制機能が強くなる。なお、スリット２９０，２９２，調節ねじ２９６を省略することも可能である。
【００４６】
本発明のさらに別の実施形態を図２２および図２３に示す。本実施形態においては、Ｖプーリ３００により回転抑制部が構成されている点は前記図１６の実施形態と同じであるが、釣糸１４が係合する位置が逆になっている。図１６においては釣糸１４が釣竿１０側とは反対側においてＶプーリ２５０に係合していたのに対し、本実施形態においては釣竿１０側から係合するようにされているのである。スピニングリール１２のベール４８の回転につれて釣糸１１４は、Ｖプーリ３００との係合点を頂点とする円錐面の軌跡を描くのであるが、その円錐面のどの位置にある状態においても、釣糸１４がＶプーリ３００と係合し続けるように、スピニングリール１２とＶプーリ３００との相対位置が設定されているのである。Ｖプーリ３００はブラケット３０２により、釣竿１０の軸線と直角に立体交差する回転軸線のまわりに回転可能に保持されており、そのブラケット３０２に釣糸１４の通過を許容する切欠３０４が形成されている。Ｖプーリ３００およびブラケット３０２はカバー３０４で覆われている。
【００４７】
本実施形態においては、釣糸１４がスピニングリール１２に巻き取られる際にはＶプーリ３００の釣竿１０に近い側に係合し、回転が抑制されるため糸ヨレの発生が良好に回避される。そして、仕掛け２４が投てきされる前に、図２２に二点鎖線で示されているように、釣糸１４が釣竿１０の外周面に押しつけられた際、釣糸１４は必然的にＶプーリ３００のＶ溝から離脱させられる。Ｖプーリを回転抑制部とする場合には、Ｖ溝の両側壁面間の角度によっては釣糸１４がＶ溝の底部に食い込んだ感じとなり、Ｖ溝から離脱させるのに一定の力が必要になることがある。仕掛け２４の質量が大きい場合には、殆ど影響がないのであるが、質量が小さい場合には仕掛けの飛距離が減少することとなる。それに対し、本実施形態においては、上記のように投てき前に釣糸１４が必ずＶプーリ３００から離脱させられるため、仕掛け２４が軽い場合でも飛距離が短くなることはない。
【００４８】
図２４および図２５に示す実施形態においても同様の効果を得ることができる。この実施形態は、本発明を外通し竿に適用したものであり、釣竿１０の長手方向に距離を隔てて複数個設けられるガイド３１０のうち、スピニングリール１２に最も近いガイド３１２にＶプーリ３１４を取り付けたものである。釣糸１４がスピニングリール１２に巻き取られる際には、ベール４８の位置いかんを問わず釣糸１４がＶプーリ３１４に係合し続け、ベール４８を釣糸１４から外す際に釣糸１４が釣竿１０の外周面に押し付けられれば、釣糸１４は必然的にＶプーリ３１４から離脱させられる。
【００４９】
本発明を外通し竿に適用した場合の別の実施形態を図２６および図２７に示す。本実施形態は、釣竿１０の長手方向に距離を隔てて複数個設けられるガイド３２０のうち、最もスピニングリール１２に近いもの３２２自体を回転抑制部として機能させるものである。スピニングリール１２とそれに最も近いガイド３２２とは、互いに同心に配置されており、かつ、ガイド３２２の内径は、スピニングリール１２のベール４８の釣糸１４との係合部の軌跡である円の直径より小さくされている。そのため、釣糸１４がスピニングリール１２に巻き取られるとき、釣糸１４はスピニングリール１２の軸線を中心線とする円錐面の軌跡を描く。つまり、釣糸１４はガイド３２２の内周面に押し付けられるのであり、それによって生じる摩擦力が釣糸１４の軸線まわりの回転を抑制する。スピニングリール１２への巻取りによって生じた釣糸１４の捩じりが竿先側へ逃げることを抑制する作用をなすのである。しかも、釣糸１４は、図２７において矢印Ｍで示されているように時計方向に公転するため、ガイド３２２の内周面との間に生じる摩擦力により、矢印Ｎで示されている反時計方向の回転モーメントを受ける。この回転モーメントは、釣糸１４に反時計方向に自転する傾向を生じさせ、スピニングリール１２への巻取りによって生じた釣糸１４の捩じり（図２７に矢印Ｐで表されている）が竿先側へ逃げることを抑制する作用をなす。
【００５０】
上記摩擦力は、釣糸１４に作用する張力が同じであれば、釣糸１４のガイド３２２における屈曲角度θが大きいほど大きくなり、摩擦力を大きくする観点からは６度以上となるようにすることが望ましく、１０度以上，１５度以上，２０度以上となることがさらに望ましい。また、屈曲角度θは、ベール４８の釣糸１４との係合部の回転軌跡の直径とガイド３２２の内径との差が大きいほど大きくなるが、前者を大きくしようとすればスピニングリール１２が大形化し、後者を小さくすれば、投てき時にガイド３２２が釣糸１４に与える抵抗が大きくなって、仕掛け２４の飛距離が小さくなってしまう。そのため、ガイド３２２とスピニングリール１２との距離Ｌを小さくすることによって、屈曲角度θを大きくすることが有効であり、ベール４８の釣糸１４との係合部の回転軌跡の直径をＤとすれば、３πＤ≧Ｌとすることが望ましく、２πＤ≧Ｌ，πＤ≧Ｌとすることがさらに望ましい。
【００５１】
以上の実施形態においては、回転抑制部がスピニングリール１２の前方に設けられていたが、スピニングリール１２自体に設けることも可能である。図２８に示すように、ベール４８の釣糸１４との係合部を構成するガイドローラ３３０を、ボールベアリング，ニードルベアリング等のころがり軸受け３３２を介して回転可能にベール４８に取り付けるとともに、外周面に係合溝３３４を設けるのである。この構成のスピニングリール１２を試作して、投てき実験を行ったところ、釣糸１４との係合部が回転不能な従来のベールを備えたスピニングリールに比較して、糸ヨレが良好に防止できることが判明した。係合溝３３４の形状は、図２８に示されているものに限らず、例えば、図２９に例示されている横断面形状の係合溝３４０，３４２，３４４，３４６を始め、種々のものが採用可能である。これら係合溝は、底部側ほど間隔が狭くなり、釣糸１４の周方向に隔たった２個所に接触して釣糸１４を両側から挟む状態となる一対の側壁を有するものとすることが望ましく、それら一対の側壁のなす角度は鋭角とすること、例えば７５°以下あるいは６０°以下等とすることが望ましい。ただし、係合溝は底部が丸いＵ字形の横断面形状を有するものとしてもある程度の効果が得られる。なお、ガイドローラをころがり軸受を介してベールに取り付ける代わりに、軸受メタル，固体潤滑剤を内蔵したオイレス軸受等のすべり軸受を介してベールに取り付けてもよい。
【００５２】
以上、本発明のいくつかの実施形態を詳細に説明したが、これらは例示に過ぎず、本発明は、前記〔発明が解決しようとする課題，課題解決手段および効果〕の項に記載された態様を始めとして、当業者の知識に基づいて種々の変更、改良を施した形態で実施することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の一実施形態である糸ヨレ防止装置を備えた釣具一式の全体を示す正面図（一部断面）である。
【図２】上記糸ヨレ防止装置を示す正面断面図である。
【図３】図１におけるＸ矢視図である。
【図４】図３におけるＹ矢視図である。
【図５】上記釣具における先端ガイドを示す正面断面図である。
【図６】本発明の別の実施形態である糸ヨレ防止装置を示す正面図である。
【図７】図６におけるＡ−Ａ断面図である。
【図８】本発明のさらに別の実施形態である糸ヨレ防止装置を示す正面図である。
【図９】図８におけるＢ−Ｂ断面図である。
【図１０】本発明のさらに別の実施形態である糸ヨレ防止装置を示す平面図である。
【図１１】上記１０の糸ヨレ防止装置の正面断面図である。
【図１２】本発明のさらに別の実施形態である糸ヨレ防止装置を示す正面断面図である。
【図１３】図１２におけるＣ−Ｃ断面図である。
【図１４】本発明のさらに別の実施形態である糸ヨレ防止装置を示す平面図である。
【図１５】図１４におけるＤ−Ｄ断面図である。
【図１６】本発明のさらに別の実施形態である糸ヨレ防止装置を示す正面断面図である。
【図１７】上記糸ヨレ防止装置の図１６とは異なる状態を示す正面断面図である。
【図１８】上記糸ヨレ防止装置の糸案内のみを取り出して示す斜視図である。
【図１９】上記糸ヨレ防止装置において採用可能な糸案内の案内穴の形状を複数例示する図である。
【図２０】本発明のさらに別の実施形態である糸ヨレ防止装置を示す正面断面図である。
【図２１】上記糸ヨレ防止装置の糸案内のみを取り出して示す正面図である。
【図２２】本発明のさらに別の実施形態である糸ヨレ防止装置を示す正面断面図である。
【図２３】図２２におけるＥ−Ｅ断面図である。
【図２４】本発明のさらに別の実施形態である糸ヨレ防止装置を示す正面断面図である。
【図２５】図２４におけるＦ−Ｆ断面図である。
【図２６】本発明のさらに別の実施形態である糸ヨレ防止装置を示す正面断面図である。
【図２７】図２６の糸ヨレ防止装置の作用を説明するための図である。
【図２８】本発明のさらに別の実施形態である糸ヨレ防止装置を示す正面断面図である。
【図２９】図２８の実施形態において採用可能なローラを複数個例示する正面断面図である。
【符号の説明】
１０：釣竿    １２：スピニングリール    １４：釣糸    １６：案内・減摩装置    １８：ブレーキ    ２０：釣糸導入部    ２４：仕掛け    ４２：スプール    ４８：ベール    ５２：操作部材    ７０：固定ブレーキ片    ７２：可動ブレーキ片    ７８：保持アーム    ８０：ブレーキ制御ロッド    ８６：操作ボタン    １３０：Ｖ字形隙間形成装置    １３２：Ｖプーリ    １５６：胴部    １５８，１６０：挟みフランジ    １６２：付勢装置    １９６：湾曲ガイド部    ２００：ピン    ２１０：プーリ    ２２２：受面    ２２４：ばね部材    ２３４：突起    ２５０：Ｖプーリ    ２５４：糸案内    ２５６：案内穴    ２６０，２６２：端穴部    ２６４：接続溝部    ３００：Ｖプーリ
３１２：ガイド    ３１４：Ｖプーリ    ３２２：ガイド    ３３０：ガイドローラ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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