(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
感光体と、該感光体を帯電させる帯電手段と、該帯電した感光体に像露光して静電潜像を形成する像露光手段と、該感光体に形成された静電潜像をトナーで現像してトナー像を形成する現像手段と、該感光体に形成されたトナー像を受像媒体に転写する転写手段を有する画像形成装置において、
該感光体は、導電性支持体上に感光層が形成されており、
該感光層は、電荷発生材料、一般式
【化１】
0004719616.tif 000029
（式中、Ｒ１及びＲ２は、それぞれ独立に、水素原子、置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のシクロアルキル基及び置換又は無置換のアラルキル基からなる群より選択される基であり、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８、Ｒ９、Ｒ１０、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３及びＲ１４は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン基、シアノ基、ニトロ基、アミノ基、水酸基、置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のシクロアルキル基及び置換又は無置換のアラルキル基からなる群より選択される基であり、ｎは０以上１００以下の整数である。）
で表される電子輸送材料及び一般式
【化２】
0004719616.tif 000030
（式中、Ｒ１５及びＲ１６は、それぞれ独立に、水素原子、置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のシクロアルキル基及び置換又は無置換のアラルキル基からなる群より選択される基であり、Ｒ１７、Ｒ１８、Ｒ１９及びＲ２０は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン基、シアノ基、ニトロ基、アミノ基、水酸基、置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のシクロアルキル基及び置換又は無置換のアラルキル基からなる群より選択される基である。）
で表される電子輸送材料を含有し、
前記帯電手段は、複数のコロナ帯電装置であることを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
前記電荷発生材料は、フタロシアニンであることを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項３】
前記フタロシアニンは、チタニルフタロシアニンであることを特徴とする請求項２に記載の画像形成装置。
【請求項４】
前記チタニルフタロシアニンは、ＣｕＫαの特性Ｘ線に対するブラッグ角２θの回折ピーク（±０．２゜）として、少なくとも２７．２゜に最大回折ピークを有し、９．４゜、９．６゜及び２４．０゜にピークを有すると共に、７．３゜に最も低角側のピークを有し、該７．３°と９．４゜の間にピークを有さないことを特徴とする請求項３に記載の画像形成装置。
【請求項５】
前記コロナ帯電装置は、前記感光体を正に帯電させることを特徴とする請求項１乃至４のいずれか一項に記載の画像形成装置。
【請求項６】
前記感光体と、前記帯電手段と、前記像露光手段と、前記現像手段を複数有し、
前記転写手段は、該複数の感光体に形成されたトナー像を順次中間転写体に転写して重ね合わせる第一の転写手段と、該中間転写体上で重ね合わされたトナー像を前記受像媒体に転写する第二の転写手段を有することを特徴とする請求項１乃至５のいずれか一項に記載の画像形成装置。
【請求項７】
前記感光体は、プロセス線速が１００ｍｍ／秒以上であることを特徴とする請求項１乃至６のいずれか一項に記載の画像形成装置。
【請求項８】
感光体と、該感光体を帯電させる帯電手段を有し、画像形成装置の本体に着脱可能であるプロセスカートリッジにおいて、
該感光体は、導電性支持体上に感光層が形成されており、
該感光層は、電荷発生材料、一般式
【化３】
0004719616.tif 000031
（式中、Ｒ１及びＲ２は、それぞれ独立に、水素原子、置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のシクロアルキル基及び置換又は無置換のアラルキル基からなる群より選択される基であり、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８、Ｒ９、Ｒ１０、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３及びＲ１４は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン基、シアノ基、ニトロ基、アミノ基、水酸基、置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のシクロアルキル基及び置換又は無置換のアラルキル基からなる群より選択される基であり、ｎは０以上１００以下の整数である。）
で表される電子輸送材料及び一般式
【化４】
0004719616.tif 000032
（式中、Ｒ１５及びＲ１６は、それぞれ独立に、水素原子、置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のシクロアルキル基及び置換又は無置換のアラルキル基からなる群より選択される基であり、Ｒ１７、Ｒ１８、Ｒ１９及びＲ２０は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン基、シアノ基、ニトロ基、アミノ基、水酸基、置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のシクロアルキル基及び置換又は無置換のアラルキル基からなる群より選択される基である。）
で表される電子輸送材料を含有し、
前記帯電手段は、複数のコロナ帯電装置であることを特徴とするプロセスカートリッジ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、画像形成装置及びプロセスカートリッジに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、電子写真方式を用いた情報処理システム機の発展は目覚ましいものがある。特に、情報をデジタル信号に変換して、光によって情報記録を行う光プリンタは、そのプリント品質、信頼性において向上が著しい。このデジタル記録技術は、プリンタのみならず、通常の複写機にも応用され、いわゆるデジタル複写機が開発されている。また、従来からあるアナログ複写に、このデジタル記録技術を搭載した複写機は、種々様々な情報処理機能が付加されるため、今後その需要性が益々高まって行くと予想される。さらに、パーソナルコンピュータの普及及び性能の向上に伴い、画像及びドキュメントのカラー出力を行うためのデジタルカラープリンタの進歩も急激に進んでいる。
【０００３】
これらの画像形成装置に用いる感光体は、光導電性素材として、従来用いられたＳｅ、ＣｄＳ、ＺｎＯ等の無機材料に対して、感度、熱安定性、毒性等に優位性を有する有機光導電性材料を用いたものが主流になっている。この有機光導電性材料を用いた感光体には、電荷発生材料を含有する電荷発生層と、電荷輸送材料を含有する電荷輸送層からなる積層構造を有する機能分離型の感光層が主に使われている。
【０００４】
一方、電荷発生材料と電荷輸送材料を単一の感光層に含む単層感光体は、単純な製造工程で生産可能であること、層界面が少ないことから光学的特性が向上すること、正負いずれの帯電プロセスにも使用できること等の利点があることから近年注目されている。
【０００５】
一般に、画像形成装置は、一様に帯電された感光体上に、画像データにより変調された書込光を照射して、感光体上に静電潜像を形成し、この静電潜像の形成された感光体に現像部によりトナーを供給してトナー画像を感光体上に形成して現像する。
【０００６】
画像形成装置における帯電方式としては、金属ワイヤーを使用したコロナ帯電方式、帯電ローラーを感光体に接触させる接触帯電方式等が知られている。
【０００７】
接触帯電方式は、感光体と帯電部材が接触しているため、帯電部材への印加電圧を低くすることができ、コロナ帯電方式に比べ、オゾン、ＮＯｘといった酸化性ガスの発生量が少ない。しかし、放電エネルギーが高いため、感光体へのハザードがきつく摩耗しやすい、プロセス線速が速くなった場合の帯電の追従性が悪い、直接感光体に高電圧を印可することになるため感光体の放電破壊を起こしやすいといった欠点がある。
【０００８】
コロナ帯電方式は、接触帯電方式に比べ、帯電の高速追従性に優れ、また、感光体に与える静電的ハザードが小さいこと等から、装置の高速化、高耐久化には有利であり、特に、複数のコロナ帯電装置を具備することで、高速追従性の高い画像形成装置を得ることが可能となるが、一方でオゾン、ＮＯｘといった酸化性ガスの発生量が多い（接触帯電方式の１００倍以上）といった欠点がある。
【０００９】
感光体がオゾン、ＮＯｘ等の酸化性ガスに暴露されると、感光層中の電荷発生材料や電荷輸送材料が強い酸化作用を受け、帯電性の低下や残留電位上昇や感度劣化を引き起こし、結果として、画像濃度低下、かぶり等の画像劣化を引き起こしてしまう。
【００１０】
これらの酸化性ガスによる劣化を防ぐために、特許文献１等に感光層に酸化防止剤を含有させる手法が記載されている。しかし、酸化防止剤等の添加剤を感光層に含有させた場合、初期から又は繰り返し使用により、残留電位の上昇や感度劣化を引き起こすといった弊害があり、耐久性の面で未だ不十分である。
【００１１】
以上のように、複数のコロナ帯電方式具備した画像形成装置を用いることで、高速、高耐久な画像形成装置とすることができるが、そのためには、コロナ帯電で大量に発生する酸化性ガスに対しても帯電低下等の劣化を起こさない感光体が必要となる。
【特許文献１】特開昭５７−１２２４４４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
本発明は、上記の従来技術が有する問題に鑑み、酸化性ガスによる感光体の劣化を抑制すると共に、長期に亘り、高品位な画像を出力することが可能な画像形成装置及びプロセスカートリッジを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
発明者らは、上記課題を解決するために鋭意検討した結果、複数のコロナ帯電装置を用いた画像形成装置において、感光層に特定の化合物を含む感光体を用いることにより、酸化性ガスによる感光体の劣化が無く、長期に亘り、高品位な画像を出力できる画像形成装置を提供できることを見出した。
【００１４】
具体的には、感光体と、該感光体を帯電する複数のコロナ帯電装置と、該帯電された感光体に像露光を行い、静電潜像を形成する像露光装置と、該静電潜像を現像する現像装置と、該現像された像を転写する転写装置を少なくとも有する画像形成装置において、該感光体は、導電性支持体上に少なくとも感光層を有し、該感光層は、電荷発生材料及び一般式（１）
【００１５】
【化４】
0004719616.tif 000002
（式中、Ｒ１及びＲ２は、それぞれ独立に、水素原子、置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のシクロアルキル基及び置換又は無置換のアラルキル基からなる群より選択される官能基を表し、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８、Ｒ９及びＲ１０は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン基、シアノ基、ニトロ基、アミノ基、水酸基、置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のシクロアルキル基及び置換又は無置換のアラルキル基からなる群より選択される官能基を表す。）
又は一般式（２）
【００１６】
【化５】
0004719616.tif 000003
（式中、Ｒ１及びＲ２は、それぞれ独立に水素原子、置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のシクロアルキル基及び置換又は無置換のアラルキル基からなる群より選択される官能基を表し、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８、Ｒ９、Ｒ１０、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３及びＲ１４は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン基、シアノ基、ニトロ基、アミノ基、水酸基、置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のシクロアルキル基及び置換又は無置換のアラルキル基からなる群より選択される官能基を表し、ｎは、１以上１００以下の整数を表す。）
で表される電子輸送材料を含有することを特徴とする画像形成装置を用いることで、高速で長期に亘り、高品位な画像を出力することができる。
【００１７】
本発明では、帯電装置として、複数のコロナ帯電装置を用いる。コロナ帯電は、帯電ローラを用いる接触帯電と比較して、高速追従性に優れるため電子写真装置の高速化に対応することができる。また、コロナ帯電は、感光体に対する静電的、物理的ハザードが少ない。
【００１８】
接触帯電では、放電エネルギーが高く、感光体に対する静電的ハザードが大きく、また、帯電ローラと感光体が接触しているため、感光層の摩耗が大きくなってしまう。そのため、コロナ帯電の方が感光体の寿命を長くすることができる。
【００１９】
一方で、コロナ帯電は、大量のオゾン、ＮＯｘといった酸化性ガスを発生するため、発生した酸化性ガスにより感光体が劣化し、感光体の帯電性、残留電位、感度の劣化を引き起こすという不具合を生じる。
【００２０】
しかし、本発明で用いられる一般式（１）又は（２）で表される電子輸送材料は、それ自体が酸化性ガスに対して優れた安定性を有しているため、感光層に含有させることにより、複数のコロナ帯電により酸化性ガスが大量に発生しても感光体の帯電性、残留電位、感度の劣化を引き起こすことは無い。これは、分子構造的にＮ位の塩基性が強いため、酸化性ガスに対して耐性を有するものと考えられる。
【００２１】
また、本発明で用いられる一般式（１）又は（２）で表される電子輸送材料は、非常に優れた電子輸送性を示すものであるため、感光層に含有させることで酸化性ガスに対する耐性を有するだけでなく、静電特性としても高感度な感光体となる。さらに、電荷発生材料においても特定の材料を用いることにより特性が向上する。本発明においては、電荷発生材料として、公知の材料を用いることが可能であるが、中でも、フタロシアニン構造のものが本発明で用いられる電荷輸送材料との組み合わせ上、好ましい。
【００２２】
その中でも、特に、中心金属としてチタンを有する構造式
【００２３】
【化６】
0004719616.tif 000004
に示すようなチタニルフタロシアニンとすることによって、感度が高い感光層とすることができ、画像形成装置として、高速化をより一層図ることが可能となる。
【００２４】
チタニルフタロシアニンの合成法や電子写真特性に関する文献としては、例えば、特開昭５７−１４８７４５号公報、特開昭５９−３６２５４号公報、特開昭５９−４４０５４号公報、特開昭５９−３１９６５号公報、特開昭６１−２３９２４８号公報、特開昭６２−６７０９４号公報等が挙げられる。また、チタニルフタロシアニンには、種々の結晶系が知られており、特開昭５９−４９５４４号公報、特開昭５９−１６６９５９号公報、特開昭６１−２３９２４８号公報、特開昭６２−６７０９４号公報、特開昭６３−３６６号公報、特開昭６３−１１６１５８号公報、特開昭６４−１７０６６号公報、特開２００１−１９８７１号公報等に各々結晶形の異なるチタニルフタロシアニンが記載されている。
【００２５】
これらの結晶系のうち、ブラッグ角２θの２７．２°に最大回折ピークを有するチタニルフタロシアニンが特に優れた感度特性を示し、良好に使用される。特に、特開２００１−１９８７１号公報に記載されている２７．２°に最大回析ピークを有し、さらに、９．４゜、９．６゜、２４．０゜に主要なピークを有し、かつ、最も低角側の回析ピークとして、７．３°にピークを有し、７．３゜のピークと９．４゜のピークの間にピークを有さないチタニルフタロシアニンを用いることで、高感度を失うことなく、繰り返し使用しても帯電性の低下を生じない安定した感光体を得ることができる。
【００２６】
一般式（１）又は（２）で表される電子輸送材料は、電子輸送性を示すものであるため、感光層が支持体側から電荷発生層、電荷輸送層の順で設けられる場合の積層構成においては正帯電感光体となる。また、感光層が単層構成で用いられる場合には、正孔輸送材料を併用することで正負両帯電において用いることが可能であるが、正帯電の方が、帯電性が安定しており、また、発生する酸化性ガスが少ない（負帯電の１／１０程度）ため、好ましい。
【００２７】
即ち、本発明は、以下の態様からなる。
（１）感光体と、該感光体を帯電する複数のコロナ帯電装置と、該帯電された感光体に像露光を行い、静電潜像を形成する像露光装置と、該静電潜像を現像する現像装置と、該現像された像を転写する転写装置を少なくとも有する画像形成装置において、該感光体は、導電性支持体上に少なくとも感光層を有し、該感光層は、電荷発生材料及び一般式（１）で表される電荷輸送材料を含有することを特徴とする画像形成装置。
（２）感光体と、該感光体を帯電する複数のコロナ帯電装置と、該帯電された感光体に像露光を行い、静電潜像を形成する像露光装置と、該静電潜像を現像する現像装置と、該現像された像を転写する転写装置を少なくとも有する画像形成装置において、該感光体は、導電性支持体上に少なくとも感光層を有し、該感光層は、電荷発生材料及び一般式（２）
で表される電子輸送材料を含有することを特徴とする画像形成装置。
（３）前記電荷発生材料は、フタロシアニンであることを特徴とする前記第（１）項又は第（２）項に記載の画像形成装置。
（４）前記フタロシアニンは、チタニルフタロシアニンであることを特徴とする前記第（３）項に記載の画像形成装置。
（５）前記チタニルフタロシアニンは、ＣｕＫαの特性Ｘ線に対するブラッグ角２θの回折ピーク（±０．２゜）として、少なくとも２７．２゜に最大回折ピークを有し、９．４゜、９．６゜及び２４．０゜にピークを有すると共に、７．３゜に最も低角側のピークを有し、該７．３°と９．４゜の間にピークを有さないことを特徴とする前記第（４）項に記載の画像形成装置。
（６）前記感光層は、一般式（３）
【００２８】
【化７】
0004719616.tif 000005
（式中、Ｒ１５及びＲ１６は、それぞれ独立に、水素原子、置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のシクロアルキル基及び置換又は無置換のアラルキル基からなる群より選択される官能基を表し、Ｒ１７、Ｒ１８、Ｒ１９及びＲ２０は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン基、シアノ基、ニトロ基、アミノ基、水酸基、置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のシクロアルキル基及び置換又は無置換のアラルキル基からなる群より選択される官能基を表す。）
で表される電子輸送材料をさらに含有することを特徴とする前記第（１）項乃至第（５）項のいずれか一項に記載の画像形成装置。
（７）前記コロナ帯電装置は、前記感光体を正に帯電することを特徴とする前記第（１）項乃至第（６）項のいずれか一項に記載の画像形成装置。
（８）前記感光体を複数有し、該複数の感光体に現像された像は、順次転写されて重ね合わせられることを特徴とする前記第（１）項乃至第（７）項のいずれか一項に記載の画像形成装置。
（９）前記感光体のプロセス線速は、１００ｍｍ／秒以上であることを特徴とする前記第（１）項乃至第（８）項のいずれか一項に記載の画像形成装置。
（１０）感光体を少なくとも有し、画像形成装置本体に着脱可能であるプロセスカートリッジにおいて、該画像形成装置は、前記第（１）項乃至第（９）項のいずれか一項に記載の画像形成装置であることを特徴とするプロセスカートリッジ。
【発明の効果】
【００２９】
本発明によれば、酸化性ガスによる感光体の劣化を抑制すると共に、長期に亘り、高品位な画像を出力することが可能な画像形成装置及びプロセスカートリッジを提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３０】
次に、本発明を実施するための最良の形態を説明する。
【００３１】
以下、図面に沿って、本発明の画像形成装置を詳しく説明する。
【００３２】
図１は、本発明の画像形成装置の一例を示す図であり、後述するような変形例も本発明の範疇に属するものである。
【００３３】
図１において、感光体１１は、少なくとも導電性支持体上に感光層を有し、感光層中に少なくとも電荷発生材料と一般式（１）又は（２）で表される電子輸送材料を含む。感光体１１は、ドラム状の形状を示しているが、シート状、エンドレスベルト状のものであってもよい。
【００３４】
帯電手段１２は、プロセス線速が１００ｍｍ／秒以上の高速プロセスにおいても優れた帯電安定性が得られるため、コロトロン、スコロトロン等のコロナ帯電装置が複数用いられる。
【００３５】
複数のコロナ帯電装置の設置される位置としては、除電手段１Ａと露光手段１３の間に少なくとも１つの帯電装置を設置する必要があり、隣り合わせに並べて設置することも可能である。
【００３６】
本発明においては、帯電の極性は、感光体の構成により、正負いずれも使用できるが、正帯電の方が負帯電に比べ、帯電性が安定しており、また、オゾン、ＮＯｘといった酸化性ガスの発生量も少ないため、望ましい。
【００３７】
転写手段１６には、コロトロン、スコロトロン、固体帯電器（ソリッド・ステート・チャージャー）、帯電ローラを始めとする公知の帯電器を使用できるが、転写チャージャーと分離チャージャーを併用したものが効果的である。
【００３８】
露光手段１３、除電手段１Ａ等に用いられる光源には、蛍光灯、タングステンランプ、ハロゲンランプ、水銀灯、ナトリウム灯、発光ダイオード（ＬＥＤ）、半導体レーザー（ＬＤ）、エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）等の発光物全般を挙げることができる。そして、所望の波長域の光のみを照射するために、シャープカットフィルター、バンドパスフィルター、近赤外カットフィルター、ダイクロイックフィルター、干渉フィルター、色温度変換フィルター等の各種フィルターを用いることもできる。
【００３９】
現像手段１４により感光体上に現像されたトナー１５は、受像媒体１８に転写されるが、全部が転写されるわけではなく、感光体上に残存するトナーも生ずる。このようなトナーは、クリーニング手段１７により、感光体より除去される。クリーニング手段は、ゴム製のクリーニングブレードや、ファーブラシ、マグファーブラシ等のブラシ等を用いることができる。
【００４０】
図２には、本発明の画像形成装置の他の例を示す。図２において、感光体１１は、少なくとも導電性支持体上に感光層を有し、感光層中に少なくとも電荷発生材料と一般式（１）又は（２）で表される電子輸送材料を含み、エンドレスベルト状のものである。駆動手段１Ｃにより駆動され、帯電手段１２による帯電、露光手段１３による像露光、現像（図示せず）、転写手段１６による転写、クリーニング前露光手段１Ｂによるクリーニング前露光、クリーニング手段１７によるクリーニング、除電手段１Ａによる除電が繰り返し行われる。図２においては、感光体（この場合は支持体が透光性である）の支持体側より、クリーニング前露光の光照射が行われる。
【００４１】
以上の画像形成プロセスは、本発明における実施形態を例示するものであって、他の実施形態も可能である。例えば、図２において支持体側よりクリーニング前露光を行っているが、これは、感光層側から行ってもよいし、また、像露光、除電光の照射を支持体側から行ってもよい。一方、光照射工程は、像露光、クリーニング前露光、除電露光が図示されているが、他に転写前露光、像露光のプレ露光及びその他の公知の光照射工程を設けて、感光体に光照射を行うこともできる。
【００４２】
また、以上に示すような画像形成手段は、複写機、ファクシミリ、プリンタ内に固定して組み込まれていてもよいが、プロセスカートリッジの形でそれら装置内に組み込まれてもよい。プロセスカートリッジとは、感光体を内蔵し、他に帯電手段、露光手段、現像手段、転写手段、クリーニング手段、除電手段等を含んだ１つの装置（部品）である。プロセスカートリッジの形状等は、多く挙げられるが、図３に、本発明のプロセスカートリッジの一例を示す。この場合も、感光体１１は、少なくとも導電性支持体上に感光層を有し、感光層中に少なくとも電荷発生材料と一般式（１）又は（２）で表される電子輸送材料を含む。感光体１１は、ドラム状の形状を示しているが、シート状、エンドレスベルト状のものであってもよい。
【００４３】
図４には、本発明の画像形成装置の他の例を示す。この画像形成装置では、感光体１１の周囲に帯電手段１２、露光手段１３、ブラック（Ｂｋ）、シアン（Ｃ）、マゼンタ（Ｍ）、およびイエロー（Ｙ）の各色トナーの現像手段１４Ｂｋ、１４Ｃ、１４Ｍ及び１４Ｙ、中間転写体である中間転写ベルト１Ｆ、クリーニング手段１７が順に配置されている。ここで、図中に示すＢｋ、Ｃ、Ｍ、Ｙの添字は上記のトナーの色に対応し、必要に応じて添字を付け、適宜省略する。
【００４４】
感光体１１は、少なくとも導電性支持体上に感光層を有し、感光層中に少なくとも電荷発生材料と一般式（１）又は（２）で表される電子輸送材料を含む。各色の現像手段１４Ｂｋ、１４Ｃ、１４Ｍ及び１４Ｙは、各々独立に制御可能となっており、画像形成を行う色の現像手段のみが駆動される。感光体１１上に形成されたトナー像は中間転写ベルト１Ｆの内側に配置された第１の転写手段１Ｄにより、中間転写ベルト１Ｆ上に転写される。第１の転写手段１Ｄは、感光体１１に対して接離可能に配置されており、転写動作時のみ、中間転写ベルト１Ｆを感光体１１に当接させる。各色の画像形成を順次行い、中間転写ベルト１Ｆ上で重ね合わされたトナー像は、第２の転写手段１Ｅにより、受像媒体１８に一括転写された後、定着手段１９により定着されて画像が形成される。第２の転写手段１Ｅも中間転写ベルト１Ｆに対して接離可能に配置され、転写動作時のみ、中間転写ベルト１Ｆに当接する。
【００４５】
転写ドラム方式の画像形成装置では、転写ドラムに静電吸着させた転写材に各色のトナー像を順次転写するため、厚紙にはプリントできないという転写材の制限があるのに対し、図４に示すような中間転写方式の画像形成装置では、中間転写体１Ｆ上で各色のトナー像を重ね合わせるため、転写材の制限を受けないという特長がある。このような中間転写方式は、図４に示す装置に限らず、図１、図２、図３及び後述する図５（具体例を図６に記す。）に記す画像形成装置に適用することができる。
【００４６】
図５には、本発明の画像形成装置の他の例を示す。この画像形成装置は、トナーとして、イエロー（Ｙ）、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）、ブラック（Ｂｋ）の４色を用いるタイプとされ、各色に画像形成部が配設されている。また、各色の感光体１１Ｙ、１１Ｍ、１１Ｃ及び１１Ｂｋが設けられている。この画像形成装置に用いられる感光体１１は、少なくとも導電性支持体上に感光層を有し、感光層中に少なくとも電荷発生材料と一般式（１）又は（２）で表される電子輸送材料を含む。各感光体１１Ｙ、１１Ｍ、１１Ｃ及び１１Ｂｋの周りには、帯電手段１２、露光手段１３、現像手段１４、クリーニング手段１７等が配設されている。また、直線上に配設された各感光体１１Ｙ、１１Ｍ、１１Ｃ及び１１Ｂｋの各転写位置に接離する転写材担持体としての搬送転写ベルト１Ｇが駆動手段１Ｃで掛け渡されている。この搬送転写ベルト１Ｇを挟んで各感光体１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ及び１Ｂｋに対向する転写位置には、転写手段１６が配設されている。
【００４７】
続いて、本発明で用いられる一般式（１）、（２）及び（３）で表される電子輸送材料について説明する。
【００４８】
【化８】
0004719616.tif 000006
（式中、Ｒ１及びＲ２は、それぞれ独立に、水素原子、置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のシクロアルキル基及び置換又は無置換のアラルキル基からなる群より選択される官能基を表し、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８、Ｒ９及びＲ１０は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン基、シアノ基、ニトロ基、アミノ基、水酸基、置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のシクロアルキル基及び置換又は無置換のアラルキル基からなる群より選択される官能基を表す。）
【００４９】
【化９】
0004719616.tif 000007
（式中、Ｒ１及びＲ２は、それぞれ独立に水素原子、置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のシクロアルキル基及び置換又は無置換のアラルキル基からなる群より選択される官能基を表し、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８、Ｒ９、Ｒ１０、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３及びＲ１４は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン基、シアノ基、ニトロ基、アミノ基、水酸基、置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のシクロアルキル基及び置換又は無置換のアラルキル基からなる群より選択される官能基を表し、ｎは、１以上１００以下の整数を表す。）
【００５０】
【化１０】
0004719616.tif 000008
（式中、Ｒ１５及びＲ１６は、それぞれ独立に、水素原子、置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のシクロアルキル基及び置換又は無置換のアラルキル基からなる群より選択される官能基を表し、Ｒ１７、Ｒ１８、Ｒ１９及びＲ２０は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン基、シアノ基、ニトロ基、アミノ基、水酸基、置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のシクロアルキル基及び置換又は無置換のアラルキル基からなる群より選択される官能基を表す。）
一般式（２）で表される電子輸送材料の繰り返し単位ｎは、数平均分子量から求められる。ｎが１００を超えると、化合物の分子量が大きくなり、各種溶媒に対する溶解性が低下することがある。一方、ｎが１の場合は、ナフタレンカルボン酸の三量体であるが、Ｒ１及びＲ２の置換基を適切に選択することにより、オリゴマーでも優れた電子移動特性が得られる。このようにｎを変化させることにより、オリゴマーからポリマーまで幅広い範囲のナフタレンカルボン酸誘導体が合成される。分子量が小さいオリゴマー領域では、段階的に合成することで、単分散の化合物を得ることができる。また、分子量が大きいポリマー領域では、分子量に分布を有する化合物が得られる。
【００５１】
置換又は無置換のアルキル基としては、炭素数１〜２５、好ましくは、炭素数１〜１０のアルキル基、具体的には、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｎ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、ｎ−ヘキシル基、ｎ−ペプチル基、ｎ−オクチル基、ｎ−ノニル基、ｎ−デシル基等の直鎖状のアルキル基、イソプロピル基、ｓ−ブチル基、ｔ−ブチル基、メチルプロピル基、ジメチルプロピル基、エチルプロピル基、ジエチルプロピル基、メチルブチル基、ジメチルブチル基、メチルペンチル基、ジメチルペンチル基、メチルヘキシル基、ジメチルヘキシル基等の分岐状のアルキル基、アルコキシアルキル基、モノアルキルアミノアルキル基、ジアルキルアミノアルキル基、ハロアルキル基、アルキルカルボニルアルキル基、カルボキシアルキル基、アルカノイルオキシアルキル基、アミノアルキル基、エステル化されていてもよいカルボキシル基で置換されたアルキル基、シアノ基で置換されたアルキル基等が例示できる。なお、これらの置換基の置換位置については、特に限定されず、アルキル基の炭素原子の一部がヘテロ原子（Ｎ、Ｏ、Ｓ等）に置換された官能基も置換されたアルキル基に含まれる。  置換又は無置換のシクロアルキル基としては、炭素数３〜２５、好ましくは、炭素数３〜１０のシクロアルキル基、具体的には、シクロプロピル基からシクロデシル基までの同属環のシクロアルキル基、メチルシクロペンチル基、ジメチルシクロペンチル基、メチルシクロヘキシル基、ジメチルシクロヘキシル基、トリメチルシクロヘキシル基、テトラメチルシクロヘキシル基、エチルシクロヘキシル基、ジエチルシクロヘキシル基、ｔ−ブチルシクロヘキシル基等のアルキル置換基を有するシクロアルキル基、アルコキシアルキル基、モノアルキルアミノアルキル基、ジアルキルアミノアルキル基、ハロアルキル基、アルコキシカルボニルアルキル基、カルボキシアルキル基、アルカノイルオキシアルキル基、アミノアルキル基、ハロゲン基、アミノ基、エステル化されていてもよいカルボキシル基、シアノ基等で置換されたシクロアルキル基等が例示できる。なお、これらの置換基の置換位置については、特に限定されず、シクロアルキル基の炭素原子の一部がヘテロ原子（Ｎ、Ｏ、Ｓ等）に置換された官能基も置換されたシクロアルキル基に含まれる。
【００５２】
置換又は無置換のアラルキル基としては、上述の置換又は無置換のアルキル基が芳香族基で置換された官能基が挙げられ、炭素数６〜１４のアラルキル基が好ましい。具体的には、ベンジル基、ペルフルオロフェニルエチル基、１−フェニルエチル基、２−フェニルエチル基、ターフェニルエチル基、ジメチルフェニルエチル基、ジエチルフェニルエチル基、ｔ−ブチルフェニルエチル基、３−フェニルプロピル基、４−フェニルブチル基、５−フェニルペンチル基、６−フェニルヘキシル基、ベンズヒドリル基、トリチル基等が例示できる。
【００５３】
ハロゲン基としては、フルオロ基、クロロ基、ブロモ基、ヨード基が挙げられる。
【００５４】
一般式（１）で表される電子輸送材料としては、具体的に、構造式（１−１）〜（１−７）で表される電子輸送材料が、得られる画像が高品質である点で好ましい。
【００５５】
【化１１】
0004719616.tif 000009
【００５６】
【化１２】
0004719616.tif 000010
【００５７】
【化１３】
0004719616.tif 000011
【００５８】
【化１４】
0004719616.tif 000012
【００５９】
【化１５】
0004719616.tif 000013
【００６０】
【化１６】
0004719616.tif 000014
【００６１】
【化１７】
0004719616.tif 000015
一般式（１）で表される電子輸送材料の製造方法としては、上記のナフタレンカルボン酸若しくはその無水物をアミン類と反応させ、モノイミド化する方法、ナフタレンカルボン酸若しくはその無水物を緩衝液によりｐＨ調整してジアミン類と反応させる方法等が挙げられる。モノイミド化は、無溶媒若しくは溶媒存在下で行う。溶媒としては、特に制限はないが、ベンゼン、トルエン、キシレン、クロロナフタレン、酢酸、ピリジン、メチルピリジン、ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド、ジメチルエチレンウレア、ジメチルスルホキサイド等の原料や生成物と反応せず、５０〜２５０℃の温度で反応させられるものを用いるとよい。ｐＨ調整には、水酸化リチウム、水酸化カリウム等の塩基性水溶液をリン酸等の酸との混合により作製した緩衝液を用いる。カルボン酸とアミン類やジアミン類とを反応させて得られたカルボン酸誘導体脱水反応は、無溶媒若しくは溶媒存在下で行う。溶媒としては、特に制限は無いが、ベンゼン、トルエン、クロロナフタレン、ブロモナフタレン、無水酢酸等の原料や生成物と反応せず、５０〜２５０℃の温度で反応させられるものを用いるとよい。いずれの反応も、無触媒若しくは触媒存在下で行ってよく、特に限定されないが、例えば、モレキュラーシーブス、ベンゼンスルホン酸、ｐ−トルエンスルホン酸等を脱水剤として用いることが例示できる。
【００６２】
ナフタレンカルボン酸は、公知の合成方法（例えば、米国特許６７９４１０２号公報、Ｉｎｄｕｓｔｒｉａｌ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｐｉｇｍｅｎｔｓ  ２ｎｄ  ｅｄｉｔｉｏｎ，ＶＣＨ，４８５（１９９７）等）に従い、下記反応により合成される。
【００６３】
【化１８】
0004719616.tif 000016
（式中、Ｒｎは、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ７、Ｒ８を表し、Ｒｍは、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ９、Ｒ１０を表す。）
構造式（１−４）で表される電子輸送材料は、下記の方法により製造することができる。
（第一工程）
２００ｍｌ４つ口フラスコに、１，４，５，８−ナフタレンテトラカルボン酸二無水物１０ｇ（３７．３ｍｍｏｌ）、ヒドラジン一水和物０．９３１ｇ（１８．６ｍｍｏｌ）、ｐ−トルエンスルホン酸２０ｍｇ、トルエン１００ｍｌを入れ、５時間加熱還流させる。反応終了後、容器を冷却し、減圧濃縮する。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製する。さらに、回収品をトルエン／酢酸エチル混合溶媒により再結晶し、二量体Ｃを２．８４ｇ（収率２８．７％）が得られる。
（第二工程）
２００ｍｌ４つ口フラスコに、５．０ｇ（９．３９ｍｍｏｌ）の二量体Ｃ、ＤＭＦ５０ｍｌを入れ、加熱還流させる。これに、２−アミノヘプタン１．０８ｇ（９．３９ｍｍｏｌ）ＤＭＦ２５ｍｌの混合物を攪拌しながら滴下する。滴下終了後、６時間加熱還流させる。反応終了後、反応容器を冷却し、減圧濃縮する。残渣にトルエンを加え、シリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製し、モノイミド体Ｄが１．６６ｇ（収率２８．１％）得られる。
（第三工程）
１００ｍｌ４つ口フラスコに、１．５ｇ（２．３８ｍｍｏｌ）のモノイミド体Ｄ、ＤＭＦ５０ｍｌを入れ、加熱還流させる。これに、２−アミノオクタン０．３０８ｇ（２．３８ｍｍｏｌ）とＤＭＦ１０ｍｌの混合物を攪拌しながら滴下する。滴下終了後、６時間加熱還流させる。反応終了後、反応容器を冷却し、減圧濃縮する。残渣にトルエンを加え、シリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製する。さらに、回収品をトルエン／ヘキサン混合溶媒により再結晶し、構造式（１−４）で表される電子輸送材料０．３２８ｇ（収率１８．６％）が得られる。質量分析（ＦＤ−ＭＳ）において、Ｍ／ｚ＝７４０のピークが観測されることにより、目的物であると同定される。元素分析は、計算値が炭素６９．７２％、水素５．４４％、窒素７．５６％であるのに対し、実測値は、炭素６９．５５％、水素５．２６％、窒素７．３３％である。
【００６４】
構造式（１−５）で表される電子輸送材料は、下記の方法により製造することができる。
（第一工程）
２００ｍｌ４つ口フラスコに、５．０ｇ（９．３９ｍｍｏｌ）の二量体Ｃ、ＤＭＦ５０ｍｌを入れ、加熱還流させる。これに、２−アミノヘプタン１．０８ｇ（９．３９ｍｍｏｌ）ＤＭＦ２５ｍｌの混合物を攪拌しながら滴下する。滴下終了後、６時間加熱還流させる。反応終了後、反応容器を冷却し、減圧濃縮する。残渣にトルエンを加え、シリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製し、モノイミド体Ｄが１．６６ｇ（収率２８．１％）得られる。
（第二工程）
１００ｍｌ４つ口フラスコに、１．５ｇ（２．３８ｍｍｏｌ）のモノイミド体Ｄ、ＤＭＦ５０ｍｌを入れ、加熱還流させる。これに、６−アミノウンデカン０．４０８ｇ（２．３８ｍｍｏｌ）とＤＭＦ１０ｍｌの混合物を攪拌しながら滴下する。滴下終了後、６時間加熱還流させる。反応終了後、反応容器を冷却し、減圧濃縮する。残渣にトルエンを加え、シリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製する。さらに、回収品をトルエン／ヘキサン混合溶媒により再結晶し、構造式（１−５）で表される電子輸送材料０．２７６ｇ（収率１４．８％）が得られる。質量分析（ＦＤ−ＭＳ）において、Ｍ／ｚ＝７８２のピークが観測されることにより、目的物であると同定される。元素分析は、計算値が炭素７０．５７％、水素５．９２％、窒素７．１６％であるのに対し、実測値は、炭素７０．７７％、水素６．１１％、窒素７．０２％である。
【００６５】
一般式（２）で表される電子輸送材料の製造方法としては、下記の方法が例示できる。
【００６６】
【化１９】
0004719616.tif 000017
一般式（２）で表される電子輸送材料としては、構造式（２−１）〜（２−３）で表される電子輸送材料が例示できる。
【００６７】
【化２０】
0004719616.tif 000018
【００６８】
【化２１】
0004719616.tif 000019
【００６９】
【化２２】
0004719616.tif 000020
一般式（３）で表される電子輸送材料としては、構造式（３−１）〜（３−３）で表される電子輸送材料が例示できる。
【００７０】
【化２３】
0004719616.tif 000021
【００７１】
【化２４】
0004719616.tif 000022
【００７２】
【化２５】
0004719616.tif 000023
次に、本発明で用いられる感光体について詳細に説明する。
【００７３】
本発明において、感光体の感光層は、電荷発生材料を含有する電荷発生層と電荷輸送材料を含有する電荷輸送層とをこの順に積層させた積層型感光層と、単一の層中に電荷発生材料と電荷輸送材料を含有する単層型感光層がある。
【００７４】
図７及び図８は、本発明の画像形成装置で用いられる感光体の一例を示す断面図であり、図７は、積層型感光層の感光体の例、図８は、単層型感光層の感光体の例である。
【００７５】
まず、積層型感光層の各層構成の例について説明する。この例では、導電性支持体２１と電荷発生層２２との間に下引き層２４が設けられ、電荷発生層２２の上に電荷輸送層２３が設けられている感光層の構成である。
【００７６】
導電性支持体２１としては、体積抵抗１０１０Ω・ｃｍ以下の導電性を示すもの、例えばアルミニウム、ニッケル、クロム、ニクロム、銅、銀、金、白金、鉄等の金属、酸化スズ、酸化インジウム等の酸化物を、蒸着又はスパッタリングによりフィルム状又は円筒状のプラスチック、紙等に被覆したもの、アルミニウム、アルミニウム合金、ニッケル、ステンレス等の板及びそれらを、Ｄｒａｗｉｎｇ  Ｉｒｏｎｉｎｇ法、Ｉｍｐａｃｔ  Ｉｒｏｎｉｎｇ法、Ｅｘｔｒｕｄｅｄ  Ｉｒｏｎｉｎｇ法、Ｅｘｔｒｕｄｅｄ  Ｄｒａｗｉｎｇ法、切削法等の工法により素管化後、切削、超仕上げ、研磨等により表面処理した管等を使用することができる。
【００７７】
積層型感光層における各層のうち、まず電荷発生層２２について説明すると、電荷発生層は、電荷発生材料を主成分とする層で、必要に応じて、バインダー樹脂を用いることもある。本発明で用いられる電荷発生材料としては、公知の材料を用いることができる。例えば、金属フタロシアニン、無金属フタロシアニン等のフタロシアニン系顔料、アズレニウム塩顔料、スクエアリック酸メチン顔料、カルバゾール骨格を有するアゾ顔料、トリフェニルアミン骨格を有するアゾ顔料、ジフェニルアミン骨格を有するアゾ顔料、ジベンゾチオフェン骨格を有するアゾ顔料、フルオレノン骨格を有するアゾ顔料、オキサジアゾール骨格を有するアゾ顔料、ビススチルベン骨格を有するアゾ顔料、ジスチリルオキサジアゾール骨格を有するアゾ顔料、ジスチリルカルバゾール骨格を有するアゾ顔料、ペリレン系顔料、アントラキノン系又は多環キノン系顔料、キノンイミン系顔料、ジフェニルメタン及びトリフェニルメタン系顔料、ベンゾキノン及びナフトキノン系顔料、シアニン及びアゾメチン系顔料、インジゴイド系顔料、ビスベンズイミダゾール系顔料等が挙げられる。これらの電荷発生材料は、単独又は２種以上の混合物として用いることができる。
【００７８】
本発明においては、フタロシアニン系の顔料が本件発明に必要な諸特性の面から好ましい。その中でも、中心金属としてチタンを有するチタニルフタロシアニンであることによって、特に感度が高い感光層とすることができ、画像形成装置として高速化をより一層図ることが可能となる。さらに、各種の結晶系のうち、ブラッグ角２θの２７．２°に最大回折ピークを有するチタニルフタロシアニンが特に優れた感度特性を示し、良好に使用される。特に、特開２００１−１９８７１号公報に記載されている２７．２°に最大回析ピークを有し、さらに、９．４゜、９．６゜、２４．０゜に主要なピークを有し、かつ最も低角側の回析ピークとして、７．３°にピークを有し、７．３゜のピークと９．４゜のピークの間にピークを有さないチタニルフタロシアニンを用いることで、高感度を失うことなく、繰り返し使用しても帯電性の低下を生じない安定した感光体を得ることができる。
【００７９】
電荷発生層に必要に応じて用いられるバインダー樹脂としては、ポリアミド、ポリウレタン、エポキシ樹脂、ポリケトン、ポリカーボネート、ポリアリレート、シリコーン樹脂、アクリル樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルケトン、ポリスチレン、ポリ（Ｎ−ビニルカルバゾール）、ポリアクリルアミド等が挙げられる。これらのバインダー樹脂は、単独でも２種以上の混合物として用いてもよい。
【００８０】
バインダー樹脂は、電荷発生材料１００重量部に対して、通常、０〜５００重量部であり、好ましくは、１０〜３００重量部である。
【００８１】
また、電荷発生層のバインダー樹脂として、高分子電荷輸送材料を用いることができる。さらに、必要に応じて、電荷輸送材料を添加してもよい。
【００８２】
電荷発生層を形成する方法としては、上述した電荷発生材料を、必要に応じて、バインダー樹脂と共にテトラヒドロフラン、シクロヘキサノン、ジオキサン、ジクロロエタン、ブタノン等の溶媒を用いて、ボールミル、アトライター、サンドミル等により分散し、分散液を適度に希釈して塗布すればよい。塗布は、浸漬塗工法、スプレーコート法、ビードコート法等により行うことができる。
【００８３】
以上のようにして設けられる電荷発生層の膜厚は、通常、０．０１〜５μｍであり、好ましくは、０．１〜２μｍである。
【００８４】
次に、電荷輸送層２３について説明する。
【００８５】
電荷輸送層は、電荷輸送成分とバインダー成分を主成分とする混合物又は共重合体を適当な溶剤に溶解又は分散し、これを塗布、乾燥することにより形成することができる。
【００８６】
電荷輸送層のバインダー成分として用いることのできる高分子化合物としては、例えば、ポリスチレン、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアリレート樹脂、ポリカーボネート、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、フッ素樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキド樹脂等の熱可塑性又は熱硬化性樹脂が挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００８７】
これらの高分子化合物は、単独又は２種以上の混合物として、或いはそれらの原料モノマー２種以上からなる共重合体として、さらには、電荷輸送材料との共重合体として用いることができる。
【００８８】
電荷輸送層の環境変動に対する安定性を向上させるために、電気的に不活性な高分子化合物を用いる場合には、例えば、ポリエステル、ポリカーボネート、アクリル樹脂、ポリスチレン、ポリ塩化ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリエチレン、ポリプロピレン、フッ素樹脂、ポリアクリロニトリル、アクリロニトリル−スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−アクリロニトリル共重合体、エチレン−酢酸ビニル共重合体等が有効である。
【００８９】
ここで、電気的に不活性な高分子化合物としては、トリアリールアミン構造のような光導電性を示す化学構造を含まない高分子化合物が挙げられる。
【００９０】
これらの樹脂を添加剤としてバインダー樹脂と併用する場合、光減衰感度の制約から、その添加量は、５０重量％以下とすることが好ましい。
【００９１】
本発明においては、電荷輸送材料としては、一般式（１）又は（２）で表される電子輸送材料を用いることが必須であるが、これに加えて、公知の電荷輸送材料、即ち、電子輸送材料（アクセプター）、正孔輸送材料（ドナー）を併用することもできる。
【００９２】
電子輸送材料としては、例えば、クロルアニル、ブロムアニル、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、２，４，７−トリニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロキサントン、２，４，８−トリニトロチオキサントン、２，６，８−トリニトロ−４Ｈ−インデノ〔１，２−ｂ〕チオフェン−４−オン、１，３，７−トリニトロジベンゾチオフェン−５，５−ジオキサイド等の電子受容性物質が挙げられる。これらの電子輸送材料は、単独でも２種以上の混合物として用いてもよい。
【００９３】
正孔輸送材料としては、電子供与性物質が好ましく用いられる。
【００９４】
その例としては、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、トリフェニルアミン誘導体、９−ｐ−ジエチルアミノスチリルアントラセン、１，１−ビス（４−ジベンジルアミノフェニル）プロパン、スチリルアントラセン、スチリルピラゾリン、フェニルヒドラゾン類、α−フェニルスチルベン誘導体、チアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、フェナジン誘導体、アクリジン誘導体、ベンゾフラン誘導体、ベンズイミダゾール誘導体、チオフェン誘導体等が挙げられる。
【００９５】
これらの正孔輸送材料は、単独でも２種以上の混合物として用いてもよい。
【００９６】
電荷輸送材料の添加量は、樹脂成分１００重量部に対して、通常、４０〜２００重量部であり、好ましくは、７０〜１５０重量部であり、電荷輸送材料全体に対し、一般式（１）又は（２）で表される電子輸送材料が５０〜１００重量％であることが好ましい。
【００９７】
電荷輸送層塗工液を調製する際に使用できる分散溶媒としては、例えば、メチルエチルケトン、アセトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン類、ジオキサン、テトラヒドロフラン、エチルセロソルブ等のエーテル類、トルエン、キシレン等の芳香族類、クロロベンゼン、ジクロロメタン等のハロゲン化物類、酢酸エチル、酢酸ブチル等のエステル類等を挙げることができる。これらの溶媒は、単独又は混合して用いることができる。
【００９８】
また、必要に応じて、電荷輸送層中に、酸化防止剤、可塑剤、滑剤、紫外線吸収剤等の低分子化合物及びレベリング剤を添加することもできる。これらの化合物は、単独又は２種以上の混合物として用いることができる。低分子化合物の使用量は、高分子化合物１００重量部に対して、通常、０．１〜５０重量部であり、好ましくは、０．１〜２０重量部である。レベリング剤の使用量は、高分子化合物１００重量部に対して、通常、０．００１〜５重量部である。
【００９９】
塗工方法としては、浸漬法、スプレー塗工法、リングコート法、ロールコータ法、グラビア塗工法、ノズルコート法、スクリーン印刷法等が採用される。
【０１００】
電荷輸送層の膜厚は、通常、１５〜４０μｍであり、好ましくは、１５〜３０μｍであり、解像力が要求される場合は、１５〜２５μｍが好ましい。
【０１０１】
本発明で用いられる感光体には、導電性支持体と、混合型感光層又は電荷発生層の間に下引き層２４を設けることができる。下引き層は、接着性の向上、モワレの防止、上層の塗工性の改良、残留電位の低減、導電性支持体からの電荷注入の防止等の目的で設けられる。下引き層は、一般に樹脂を主成分とするが、これらの樹脂は、その上に溶剤を用いて感光層を塗布することを考慮すると、一般の有機溶剤に対して耐溶解性の高い樹脂であることが望ましく、このような樹脂としては、ポリビニルアルコール、カゼイン、ポリアクリル酸ナトリウム等の水溶性樹脂、共重合ナイロン、メトキシメチル化ナイロン等のアルコール可溶性樹脂、ポリウレタン、メラミン樹脂、アルキッド−メラミン樹脂、エポキシ樹脂等の三次元網目構造を形成する硬化型樹脂等が挙げられる。また、下引き層には、酸化チタン、シリカ、アルミナ、酸化ジルコニウム、酸化スズ、酸化インジウム等の金属酸化物、金属硫化物、金属窒化物等の微粉末を加えてもよい。これらの下引き層は、前述の感光層と同様、適当な溶媒及び塗工法を用いて形成することができる。
【０１０２】
さらに、下引き層としては、シランカップリング剤、チタンカップリング剤、クロムカップリング剤等を使用して、例えば、ゾル−ゲル法等により形成した金属酸化物層も有用である。この他に、アルミナを陽極酸化により設けたもの、ポリパラキシリレン（パリレン）等の有機物、酸化ケイ素、酸化スズ、酸化チタン、ＩＴＯ、セリア等の無機物を真空薄膜作製法により設けたものも下引き層として良好に使用できる。
【０１０３】
下引き層の膜厚は、通常、０．１〜１０μｍであり、好ましくは、１〜５μｍである。
【０１０４】
また、本発明においては、感光体の表面層のガスバリアー性向上及び耐環境性改善のため、各層に公知の酸化防止剤、可塑剤、紫外線吸収剤、低分子電荷輸送材料、レベリング剤等を添加することができる。
【０１０５】
また、本発明において、感光層中に一般式（３）で表される電子輸送材料を加えることにより、感光層を緻密にすることができるため、ガスバリアー性が向上し、帯電器等で発生する酸化性ガスによる感光体ｍｐ劣化をさらに抑制することができる。また、成膜時における収縮が緩和されるため、アルミ蒸着したＰＥＴシート、ニッケルベルト等のフレキシブルなシートを支持体として用いた場合に、一般にカールと称される反りを減少させることが可能となり、クラック等の感光体の欠陥の発生を抑制することができる。
【０１０６】
これは、一般式（３）で表される電子輸送材料が低分子であるため、感光層中で可塑剤のような作用をすることに起因すると考えられるが、一般式（３）で表される電子輸送材料は、電子輸送能を持ち、また、一般式（１）及び（２）で表される電子輸送材料のモノマーであるため、残留電位等の副作用もほとんど生じずにガスバリアー性の向上及びカールを減少させることができる。
【０１０７】
一般式（３）で表される電子輸送材料の添加量は、一般式（１）又は（２）で表される電子輸送材料に対して、通常、１〜５０重量％である。添加量が１重量％より少ないと、所望の効果が得られないことがある。また、一般式（３）で表される電子輸送材料は、一般式（１）又は（２）で表される電子輸送材料に比べ、電子輸送能が劣るため、添加量が５０重量％より多いと、感度が低下することがある。
【０１０８】
次に、単一の層中に電荷発生材料と電荷輸送材料を含有する単層型感光層の例について述べる。
【０１０９】
図８は、本発明の画像形成装置で用いられる感光体の他の例を示す断面図であり、導電性支持体２１の上に少なくとも電荷発生材料と、一般式（１）又は（２）で表される電子輸送材料を含む感光層２５が設けられている。また、図示していないが、導電性支持体２１と感光層２５の間に下引き層を設けることも可能である。
【０１１０】
単層構成の感光層に用いることができる電荷発生材料は、積層構成時と同様に、公知の材料を使用することができるが、前述のように、フタロシアニン系の顔料が本発明に必要な諸特性の面から好ましい。その中でも、前述のように、中心金属として、チタンを有するチタニルフタロシアニンであることによって、特に感度が高い感光層とすることができ、画像形成装置として高速化をより一層図ることが可能となる。さらに、積層構成時と同様に、各種の結晶系のうち、ブラッグ角２θの２７．２°に最大回折ピークを有するチタニルフタロシアニンが優れた感度特性を示し、良好に使用される。特に、特開２００１−１９８７１号公報に記載されている２７．２°に最大回析ピークを有し、さらに９．４゜、９．６゜、２４．０゜に主要なピークを有し、かつ、最も低角側の回析ピークとして、７．３°にピークを有し、７．３゜のピークと９．４゜のピークの間にピークを有さないチタニルフタロシアニンを用いることで、高感度を失うことなく、繰り返し使用しても帯電性の低下を生じない安定した感光体を得ることができる。
【０１１１】
これらの顔料は、予めテトラヒドロフラン、シクロヘキサノン、ジオキサン、ジクロロエタン、ブタノン等の溶媒を用いて、ボールミル、アトライター、サンドミル等により分散しておくことが好ましい。また、分散時には、必要に応じて、バインダー樹脂と共に分散してもよい。
【０１１２】
単層構成時においても電荷輸送材料としては、一般式（１）又は（２）で表される電子輸送材料を用いることが必須であるが、これに加えて前述のような公知の電荷輸送材料、即ち、電子輸送材料（アクセプター）、正孔輸送材料（ドナー）を併用することも積層構成時と同様に可能である。
【０１１３】
単層構成の感光層において、電荷発生材料は、感光層全体に対して、通常、０．１〜３０重量％であり、好ましくは、０．５〜１０重量％である。電子輸送材料は、バインダー樹脂成分１００重量部に対して、通常、５〜３００重量部であり、好ましくは、１０〜１５０重量部である。ただし、電子輸送材料全体に対して、一般式（１）又は（２）で表される電子輸送材料が５０〜１００重量％であることが好ましい。また、正孔輸送材料は、バインダー樹脂成分１００重量部に対して、通常、５〜３００重量部であり、好ましくは、２０〜１５０重量部である。電子輸送材料と正孔輸送材料を併用する場合は、電子輸送材料と正孔輸送材料の総量が、バインダー樹脂成分１００重量部に対して、通常、２０〜３００重量部であり、好ましくは、３０〜２００重量部である。
【０１１４】
感光層塗工液を調製する際に使用できる溶媒としては、例えば、メチルエチルケトン、アセトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン類、ジオキサン、テトラヒドロフラン、エチルセロソルブ等のエーテル類、トルエン、キシレン等の芳香族類、クロロベンゼン、ジクロロメタン等のハロゲン化物類、酢酸エチル、酢酸ブチル等のエステル類等を挙げることができる。これらの溶媒は、単独又は混合して用いることができる。
【０１１５】
また、必要に応じて、感光層中に酸化防止剤、可塑剤、滑剤、紫外線吸収剤等の低分子化合物及びレベリング剤を添加することもできる。これらの化合物は、単独又は２種以上の混合物として用いることができる。低分子化合物の使用量は、バインダー樹脂等の高分子化合物１００重量部に対して、通常、０．１〜５０重量部であり、好ましくは、０．１〜２０重量部である。レベリング剤の使用量は、高分子化合物１００重量部に対して、通常、０．００１〜５重量部である。
【０１１６】
単層構成時においても、感光層中に一般式（３）で表される電子輸送材料を加えることにより、感光層を緻密にすることができるため、ガスバリアー性が向上し、帯電器等で発生する酸化性ガスによる感光体の劣化をさらに抑制することができる。また、成膜時における収縮が緩和されるため、アルミ蒸着したＰＥＴシート、ニッケルベルト等のフレキシブルなシートを支持体として用いた場合に、一般にカールと称される反りを減少させることが可能となり、クラック等の感光体の欠陥の発生を抑制することができる。
【０１１７】
単層構成の感光層において、一般式（３）で表される電子輸送材料の添加量は、一般式（１）又は（２）で表される電子輸送材料に対して、通常、１〜５０重量％である。添加量が１重量％より少ないと、所望の効果が得られないことがある。また、一般式（３）で表される電子輸送材料は、一般式（１）又は（２）で表される電子輸送材料に比べ、電子輸送能が劣るため、添加量が５０重量％より多いと、感度が低下することがある。
【０１１８】
塗工方法としては浸漬法、スプレー塗工法、リングコート法、ロールコータ法、グラビア塗工法、ノズルコート法、スクリーン印刷法等が採用される。
【０１１９】
感光層の膜厚は、通常、１０〜４５μｍであり、好ましくは、１５〜３２μｍであり、解像力が要求される場合、２５μｍ以下が好ましい。
【実施例】
【０１２０】
以下、本発明を実施例によって説明する。なお、これによって本発明の範囲は、限定されない。部は、全て重量部である。
（参考例１）
下記組成の下引き層用塗工液、電荷発生層用塗工液及び電荷輸送層用塗工液をそれぞれ作製した。
（下引き層用塗工液）
アルキッド樹脂（大日本インキ社製：ベッコゾール
Ｍ−６４０１−５０）：６０部
メラミン樹脂（大日本インキ社製：スーパーベッカミン
Ｌ−１２１−６０）：４０部
酸化チタン（石原産業社製：ＣＲ−ＥＬ）：４００部
メチルエチルケトン：５００部
これらをボールミル装置（メディアとして、直径１０ｍｍのアルミナボールを使用）で５日間ボールミルを行い、下引き層用塗工液とした。
（電荷発生層用塗工液）
無金属フタロシアニン顔料：１２部
（大日本インキ工業株式会社：Ｆａｓｔｏｇｅｎ
Ｂｌｕｅ８１２０Ｂ）
ポリビニルブチラール樹脂（積水化学工業株式会社：エスレックＢＸ−１）：５部
２−ブタノン：２００部
シクロヘキサノン：４００部
これらを直径９ｃｍのガラスポットに入れ、直径０．５ｍｍのＰＳＺボールを用いて、回転数１００ｒｐｍで５時間分散を行い、電荷発生層用塗工液とした。
（電荷輸送層用塗工液）
構造式（１−１）で表される電子輸送材料：１０部
Ｚ型ポリカーボネート樹脂（帝人化成社製：パンライトＴＳ−２０５０）：１０部
シリコーンオイル（信越化学工業社製：ＫＦ５０）：０．０１部
テトラヒドロフラン：８０部
これらを撹拌、溶解し電荷輸送層用塗工液とした。
【０１２１】
次に、直径３０ｍｍ、長さ３４０ｍｍのアルミニウムドラム上に、下引き層用塗工液、電荷発生層用塗工液及び電荷輸送層用塗工液の各塗工液を順次、浸漬塗工法で塗布、乾燥し、膜厚４．５μｍの下引き層、膜厚０．１５μｍの電荷発生層、膜厚２５μｍの電荷輸送層を形成し感光体を作製した。なお、それぞれの層の乾燥温度は、１３５℃で２０分、８０℃で１５分及び１２０℃で２０分とした。
【０１２２】
以上のような感光体を２本作製し、１本をリコー製レーザープリンタ改造機（帯電器は、スコロトロンを２箇所に正帯電となるように改造し、ＬＤの波長は、７８０ｎｍ、プロセス線速は、１７５ｍｍ／秒である）に組み付け、黒ベタ部５％のチャート紙による連続１万枚の耐刷試験を行った。試験の前後で画像評価、暗部電位、明部電位の評価を行った。
（画像評価）
評価用画像を出力し、地汚れ、かぶり、画像濃度などを目視で評価した。
（暗部電位）
一次帯電の後、現像部位置まで移動した際の感光体の表面電位とし、初期において、＋５００Ｖとするように帯電器の印加電圧を調整し、その後は、試験終了後まで一定の印加電圧とした。また、現像バイアスは、＋３５０Ｖとした。
（明部電位）
一次帯電の後、画像露光（全面露光）を受け、現像部位置まで移動した際の感光体の表面電位とした。
【０１２３】
作製した感光体のもう１本を、オゾン濃度１０ｐｐｍの環境に５日間放置するオゾン暴露試験を行った。上記の耐刷試験と同様に、オゾン暴露試験の前後で画像評価、暗部電位、明部電位の評価を行った。
（参考例２）
無金属フタロシアニンを下記組成の処方、条件で分散を行い、顔料分散液を作製した。
【０１２４】
無金属フタロシアニン顔料：３部
（大日本インキ工業株式会社：Ｆａｓｔｏｇｅｎ  Ｂｌｕｅ８１２０Ｂ）
シクロヘキサノン：９７部
なお、顔料分散は、直径９ｃｍのガラスポットに入れ、直径０．５ｍｍのＰＳＺボールを用いて、回転数１００ｒｐｍで５時間行った。
【０１２５】
次に、顔料分散液を用いて、下記組成の処方、条件で分散を行い、感光体用塗工液を作製した。
【０１２６】
顔料分散液：６０部
構造式
【０１２７】
【化２６】
0004719616.tif 000024
で表される正孔輸送材料：３０部
構造式（１−１）の電子輸送材料：２０部
Ｚ型ポリカーボネート樹脂（帝人化成製：パンライトＴＳ−２０５０）：５０部
シリコーンオイル（信越化学工業社製：ＫＦ５０）：０．０１部
テトラヒドロフラン：３５０部
こうして得られた感光層用塗工液を直径３０ｍｍ、長さ３４０ｍｍアルミニウムドラム上に、浸漬塗工法で塗布し、１２０℃で２０分間乾燥することにより、膜厚２５μｍの感光層を形成し、感光体を作製した。
【０１２８】
以上のような感光体を２本作製し、参考例１と同様にして評価を行った。
（参考例３）
無金属フタロシアニン（Ｆａｓｔｏｇｅｎ
Ｂｌｕｅ８１２０Ｂ）の代わりに、顔料合成例１で作製したチタニルフタロシアニンを用いたこと以外は、参考例１と同様にして評価を行った。
（顔料合成例１）
特開平２−８２５６号（特公平７−９１４８６号）公報の製造例に記載の方法に準じて、顔料を作製した。すなわち、フタロジニトリル９．８ｇと１−クロロナフタレン７５ｍｌを撹拌混合し、窒素気流下で四塩化チタン２．２ｍｌを滴下した。滴下終了後、徐々に２００℃まで昇温し、反応温度を２００℃〜２２０℃の間に保ちながら、３時間撹拌して反応を行った。反応終了後、放冷し、１３０℃になったところで熱時ろ過し、１−クロロナフタレンで粉体が青色になるまで洗浄した。次に、メタノールで数回洗浄し、さらに、８０℃の熱水で数回洗浄した後、乾燥し、チタニルフタロシアニンを得た。
【０１２９】
得られたチタニルフタロシアニンの粉末を用いて、下記の条件でＸ線回折スペクトルを測定し、公報に記載のスペクトルと同様であることを確認した。
【０１３０】
Ｘ線管球：Ｃｕ
電圧：５０ｋＶ
電流：３０ｍＡ
走査速度：２°／分
走査範囲：３〜４０°
時定数：２秒
（参考例４）
無金属フタロシアニン（Ｆａｓｔｏｇｅｎ
Ｂｌｕｅ８１２０Ｂ）の代わりに、顔料合成例１で作製したチタニルフタロシアニンを用いたこと以外は、参考例２と同様にして評価を行った。
（参考例５）
無金属フタロシアニン（Ｆａｓｔｏｇｅｎ
Ｂｌｕｅ８１２０Ｂ）の代わりに、顔料合成例２で作製したチタニルフタロシアニンを用いたこと以外は、参考例１と同様にして評価を行った。
（顔料合成例２）
特開２００１−１９８７１号公報に準じて、顔料を作製した。即ち、１，３−ジイミノイソインドリン２９．２ｇとスルホラン２００ｍｌを混合し、窒素気流下でチタニウムテトラブトキシド２０．４ｇを滴下した。滴下終了後、徐々に１８０℃まで昇温し、反応温度を１７０〜１８０℃の間に保ちながら、５時間撹拌して反応を行った。反応終了後、放冷した後、析出物を濾過し、クロロホルムで粉体が青色になるまで洗浄した。次に、メタノールで数回洗浄し、さらに、８０℃の熱水で数回洗浄した後、乾燥し、粗チタニルフタロシアニンを得た。粗チタニルフタロシアニンを２０倍量の濃硫酸に溶解させ、１００倍量の氷水中に撹拌しながら滴下し、析出した結晶をろ過した。次に、洗浄液が中性になるまで水洗を繰り返し、チタニルフタロシアニンのウェットケーキ（水ペースト）を得た。得られたウェットケーキ（水ペースト）２ｇをテトラヒドロフラン２０ｇ中に投入し、４時間攪拌を行った後、濾過を行い、乾燥して、チタニルフタロシアニンを得た。
【０１３１】
得られたチタニルフタロシアニンの粉末を用いて、顔料合成例１の条件でＸ線回折スペクトルを測定し、公報に記載の、Ｃｕ−Ｋα線（波長１．５４２Å）に対するブラッグ角２θの回折ピーク（±０．２゜）として、少なくとも２７．２°に最大回折ピークを有し、さらに、９．４゜、９．６゜、２４．０゜に主要なピークを有し、かつ、最も低角側の回折ピークとして、７．３゜にピークを有し、７．３゜のピークと９．４゜のピークの間にピークを有さないチタニルフタロシアニンであることを確認した。
（参考例６）
無金属フタロシアニン（Ｆａｓｔｏｇｅｎ
Ｂｌｕｅ８１２０Ｂ）の代わりに、顔料合成例２で作製したチタニルフタロシアニンを用いたこと以外は、参考例２と同様にして評価を行った。
【０１３２】
なお、構造式（１−１）で表される電子輸送材料は、下記の方法により製造した。
（第一工程）
２００ｍｌ４つ口フラスコに、１，４，５，８−ナフタレンテトラカルボン酸二無水物５．０ｇ（１８．６ｍｍｏｌ）、ＤＭＦ５０ｍｌを入れ、加熱還流させた。これに、２−アミノヘプタン２．１４ｇ（１８．６ｍｍｏｌ）とＤＭＦ２５ｍｌの混合物を攪拌しながら滴下した。滴下終了後、６時間加熱還流させた。反応終了後、容器を冷却し、減圧濃縮した。残渣にトルエンを加え、シリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製した。さらに、回収品をトルエン／ヘキサン混合溶媒により再結晶し、モノイミド体Ａを２．１４ｇ（収率３１．５％）得た。
（第二工程）
１００ｍｌ４つ口フラスコに、２．０ｇ（５．４７ｍｍｏｌ）のモノイミド体Ａ、ヒドラジン一水和物０．１３７ｇ（２．７３ｍｍｏｌ）、ｐ−トルエンスルホン酸１０ｍｇ、トルエン５０ｍｌを入れ、５時間加熱還流させた。反応終了後、容器を冷却し、減圧濃縮した。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製した。さらに、回収品をトルエン／酢酸エチル混合溶媒により再結晶し、構造式（１−１）で表される電子輸送材料０．６６８ｇ（収率３３．７％）を得た。質量分析（ＦＤ−ＭＳ）において、Ｍ／ｚ＝７２６のピークが観測されたことにより、目的物であると同定した。元素分析は、計算値が炭素６９．４１％、水素５．２７％、窒素７．７１％であるのに対し、実測値は、炭素６９．５２％、水素５．０９％、窒素７．９３％であった。
（参考例７）
構造式（１−１）で表される電子輸送材料の代わりに、構造式（１−２）で表される電子輸送材料を用いたこと以外は、参考例５と同様にして評価を行った。
（参考例８）
構造式（１−１）で表される電子輸送材料の代わりに、構造式（１−２）で表される電子輸送材料を用いたこと以外は、参考例６と同様にして評価を行った。
【０１３３】
なお、構造式（１−２）で表される電子輸送材料は、下記の方法により製造した。
（第一工程）
２００ｍｌ４つ口フラスコに、１，４，５，８−ナフタレンテトラカルボン酸二無水物１０ｇ（３７．３ｍｍｏｌ）、ヒドラジン一水和物０．９３１ｇ（１８．６ｍｍｏｌ）、ｐ−トルエンスルホン酸２０ｍｇ、トルエン１００ｍｌを入れ、５時間加熱還流させた。反応終了後、容器を冷却し、減圧濃縮した。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製した。さらに、回収品をトルエン／酢酸エチル混合溶媒により再結晶し、二量体Ｃを２．８４ｇ（収率２８．７％）得た。
（第二工程）
１００ｍｌ４つ口フラスコに、２．５ｇ（４．６７ｍｍｏｌ）の二量体Ｃ、ＤＭＦ３０ｍｌを入れ、加熱還流させた。これに、２−アミノプロパン０．２７８ｇ（４．６７ｍｍｏｌ）とＤＭＦ１０ｍｌの混合物を攪拌しながら滴下した。滴下終了後、６時間加熱還流させた。反応終了後、反応容器を冷却し、減圧濃縮した。残渣にトルエンを加え、シリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製し、モノイミド体Ｃを０．５５６ｇ（収率３８．５％）得た。
（第三工程）
５０ｍｌ４つ口フラスコに、０．５０ｇ（１．６２ｍｍｏｌ）のモノイミド体Ｃ、ＤＭＦ１０ｍｌを入れ、加熱還流させた。これに、２−アミノヘプタン０．１８６ｇ（１．６２ｍｍｏｌ）とＤＭＦ５ｍｌの混合物を攪拌しながら滴下した。滴下終了後、６時間加熱還流させた。反応終了後、反応容器を冷却し、減圧濃縮した。残渣にトルエンを加え、シリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製した。さらに、回収品をトルエン／ヘキサン混合溶媒により再結晶し、構造式（１−２）で表される電子輸送材料０．２４３ｇ（収率２２．４％）を得た。質量分析（ＦＤ−ＭＳ）において、Ｍ／ｚ＝６７０のピークが観測されたことにより、目的物であると同定した。元素分析は、計算値が炭素６８．０５％、水素４．５１％、窒素８．３５％であるのに対し、実測値は、炭素６８．２９％、水素４．７２％、窒素８．３３％であった。
（参考例９）
構造式（１−１）で表される電子輸送材料の代わりに、構造式（１−３）で表される電子輸送材料を用いたこと以外は、参考例５と同様にして評価を行った。
（参考例１０）
構造式（１−１）で表される電子輸送材料の代わりに、構造式（１−３）で表される電子輸送材料を用いたこと以外は、参考例６と同様にして評価を行った。
【０１３４】
なお、構造式（１−３）で表される電子輸送材料は、下記の方法により製造した。
（第一工程）
２００ｍｌ４つ口フラスコに、１，４，５，８−ナフタレンテトラカルボン酸二無水物５．０ｇ（１８．６ｍｍｏｌ）、ＤＭＦ５０ｍｌを入れ、加熱還流させた。これに、２−アミノプロパン１．１０ｇ（１８．６ｍｍｏｌ）とＤＭＦ２５ｍｌの混合物を攪拌しながら滴下した。滴下終了後、６時間加熱還流させた。反応終了後、反応容器を冷却し、減圧濃縮した。残渣にトルエンを加え、シリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製した。さらに、回収品をトルエン／ヘキサン混合溶媒により再結晶し、モノイミド体Ｂを２．０８ｇ（収率３６．１％）得た。
（第二工程）
１００ｍｌ４つ口フラスコに、２．０ｇ（６．４７ｍｍｏｌ）のモノイミド体Ｂと、ヒドラジン一水和物０．１６２ｇ（３．２３ｍｍｏｌ）、ｐ−トルエンスルホン酸１０ｍｇ、トルエン５０ｍｌを入れ、５時間加熱還流させた。反応終了後、容器を冷却し、減圧濃縮した。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製した。さらに、回収品をトルエン／酢酸エチル混合溶媒により再結晶し、構造式（１−３）で表される電子輸送材料０．８１０ｇ（収率３７．４％）を得た。質量分析（ＦＤ−ＭＳ）において、Ｍ／ｚ＝６１４のピークが観測されたことにより、目的物であると同定した。元素分析は、計算値が炭素６６．４５％、水素３．６１％、窒素９．１２％であるのに対し、実測値は、炭素６６．２８％、水素３．４５％、窒素９．３３％であった。
（参考例１１）
構造式（１−１）で表される電子輸送材料の代わりに、構造式（２−１）で表される電子輸送材料を用いたこと以外は、参考例５と同様にして評価を行った。
（参考例１２）
構造式（１−１）で表される電子輸送材料の代わりに、構造式（２−１）で表される電子輸送材料を用いたこと以外は、参考例６と同様にして評価を行った。
【０１３５】
なお、構造式（２−１）で表される電子輸送材料は、下記の方法により製造した。
（第一工程）
２００ｍｌ４つ口フラスコに、１，４，５，８−ナフタレンテトラカルボン酸二無水物５．０ｇ（１８．６ｍｍｏｌ）、ＤＭＦ５０ｍｌを入れ、加熱還流させた。これに、２−アミノペンタン１．６２ｇ（１８．６ｍｍｏｌ）とＤＭＦ２５ｍｌの混合物を攪拌しながら滴下した。滴下終了後、６時間加熱還流させた。反応終了後、容器を冷却し、減圧濃縮した。残渣にトルエンを加え、シリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製した。さらに、回収品をトルエン／ヘキサン混合溶媒により再結晶し、モノイミド体Ｅを３．４９ｇ（収率４５．８％）得た。
（第二工程）
１００ｍｌ４つ口フラスコに、３．０ｇ（７．３３ｍｍｏｌ）のモノイミド体Ｅ、１，４，５，８−ナフタレンテトラカルボン酸二無水物０．９８３ｇ（３．６６ｍｍｏｌ）、ヒドラジン一水和物０．３６８ｇ（７．３３ｍｍｏｌ）、ｐ−トルエンスルホン酸１０ｍｇ、トルエン５０ｍｌを入れ、５時間加熱還流させた。反応終了後、容器を冷却し、減圧濃縮した。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで２回精製した。さらに、回収品をトルエン／酢酸エチル混合溶媒により再結晶し、構造式（２−１）で表される電子輸送材料０．９３９ｇ（収率１３．７％）を得た。質量分析（ＦＤ−ＭＳ）において、Ｍ／ｚ＝９３４のピークが観測されたことにより、目的物であると同定した。元素分析は、計算値が炭素６６．８１％、水素３．６７％、窒素８．９９％であるのに対し、実測値は、炭素６６．９２％、水素３．７４％、窒素９．０５％であった。
（実施例１３）
構造式（１−１）で表される電子輸送材料：１０部の代わりに、構造式（１−１）で表される電子輸送材料：８部及び構造式（３−１）で表される電子輸送材料：２部を用いたこと以外は、参考例５と同様にして評価を行った。
（実施例１４）
構造式（１−１）で表される電子輸送材料：２０部の代わりに、構造式（１−１）で表される電子輸送材料：１５部及び構造式（３−１）で表される電子輸送材料：５部を用いたこと以外は、参考例６と同様にして評価を行った。
（比較例１）
構造式（１−１）で表される電子輸送材料の代わりに、構造式（Ａ）
【０１３６】
【化２７】
0004719616.tif 000025
で表される化合物を用いたこと以外は、参考例５と同様にして評価を行った。
（比較例２）
構造式（１−１）で表される電子輸送材料の代わりに、構造式（Ａ）で表される化合物を用いたこと以外は、参考例６と同様にして評価を行った。
（比較例３）
構造式（１−１）で表される電子輸送材料の代わりに、構造式（Ｂ）
【０１３７】
【化２８】
0004719616.tif 000026
で表される化合物を用いたこと以外は、参考例５と同様にして評価を行った。
（比較例４）
構造式（１−１）で表される電子輸送材料の代わりに、構造式（Ｂ）で表される化合物を用いたこと以外は、参考例６と同様にして評価を行った。
【０１３８】
以上、参考例１〜１２、実施例１３、１４及び比較例１〜４の評価結果を表１及び表２に示す。
【０１３９】
【表１】
0004719616.tif 000027
【０１４０】
【表２】
0004719616.tif 000028
表１から、参考例１〜１２、実施例１３、１４では、繰り返しの使用によっても感光体の特性が安定しており、良好な画像が出力できることがわかる。また、表２から、参考例１〜１２、実施例１３、１４では、オゾン暴露によっても暗部電位がほとんど変化せず、酸化性ガスに対する安定性が優れていることがわかる。
【０１４１】
一方、比較例１〜４では、表１から、繰り返しの使用により感光体の暗部電位が低くなり、異常画像が発生していることがわかる。また、表２のオゾン暴露試験でも暗部電位が低下し、異常画像が発生していることから、コロナ帯電で大量に発生する酸化性ガスによる感光体の劣化が原因であることがわかる。
【図面の簡単な説明】
【０１４２】
【図１】本発明の画像形成装置の一例を示す図である。
【図２】本発明の画像形成装置の他の例を示す図である。
【図３】本発明のプロセスカートリッジの一例を示す図である。
【図４】本発明の画像形成装置の他の例を示す図である。
【図５】本発明の画像形成装置の他の例を示す図である。
【図６】本発明の画像形成装置の他の例を示す図である。
【図７】本発明の画像形成装置で用いられる感光体の一例を示す断面図である。
【図８】本発明の画像形成装置で用いられる感光体の他の例を示す断面図である。
【符号の説明】
【０１４３】
１１    感光体
１２    帯電手段
１３    露光手段
１４    現像手段
１５    トナー
１６    転写手段
１７    クリーニング手段
１８    受像媒体
１９    定着手段
１Ａ    除電手段
１Ｂ    クリーニング前露光手段
１Ｃ    駆動手段
１Ｄ    第１の転写手段
１Ｅ    第２の転写手段
１Ｆ    中間転写体
１Ｇ    受像媒体担持体
２１    導電性支持体
２２    電荷発生層
２３    電荷輸送層
２４    下引き層
２５    感光層
【図１】
0004719616.tif 000033
【図２】
0004719616.tif 000034
【図３】
0004719616.tif 000035
【図４】
0004719616.tif 000036
【図５】
0004719616.tif 000037
【図６】
0004719616.tif 000038
【図７】
0004719616.tif 000039
【図８】
0004719616.tif 000040