(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
配管内に入力された電磁波を該配管の長手方向の一方向に伝搬する配管内無線通信構造であって，
上記配管内における上記電磁波の入力位置に対して上記一方向と逆方向の位置に，上記配管の縦断面方向に見て上記電磁波の電界の向きと略同一方向に配置される少なくとも一以上の金属棒が設けられてなり，
上記配管内における上記電磁波の入力位置よりも上記一方向側の位置に，上記配管の縦断面方向に見て上記電磁波の電界の向きと略垂直方向に配置される少なくとも１以上の金属棒が設けられてなることを特徴とする配管内無線通信構造。
【請求項２】
上記金属棒が，上記配管の縦断面に対して平行或いは傾斜した状態で設けられてなる請求項１に記載の配管内無線通信構造。
【請求項３】
上記金属棒の傾斜角を調整するための傾斜角調整手段を更に備えてなる請求項２に記載の配管内無線通信構造。
【請求項４】
上記傾斜角調整手段が，上記配管に設けられた上記金属棒の外径よりも開口寸法の大きい該金属棒の挿入口である請求項３に記載の配管内無線通信構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は，送信したい情報を電磁波に載せ，工場その他ビル内や各種の施設内にある配管内を伝搬させることにより，離れた場所間で通信するための技術に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来から，建物に設けられた空調ダクト内に送受信機のアンテナを配置し，該空調ダクトを電磁波の導波管として利用することにより上記送受信機間で無線通信を行う技術が知られている（例えば，特許文献１参照）。
ここに，図７は，従来の配管内無線通信に用いられる配管内無線通信構造Ｚを説明するための図である。
図７に示すように，従来の配管内無線通信構造Ｚでは，空調ダクト等の金属製の配管１００内に，無指向性のダイポールアンテナ（以下「アンテナ」と略称する）１０１，１０２が挿入されている。そして，上記アンテナ１０１から出力される電磁波は，上記配管１００内を該配管１００の軸に沿って上記アンテナ１０２まで伝搬される。
【特許文献１】特開２００４−２２８６９１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら，上記配管内無線通信構造Ｚでは，上記アンテナ１０１から出力された無指向性の電磁波が，上記アンテナ１０２に向けた一方向だけではなく，該アンテナ１０２と逆方向や上記配管１００の内壁部方向にも伝搬されるため，該逆方向や該内壁部方向に伝搬される電磁波の分だけ電力が無駄になるという問題がある。
【０００４】
ところで，上記配管１００内では，上記アンテナ１０１から出力された電磁波を，最も電力減衰が少ない所謂基本伝搬モードで伝搬することが望ましい。
しかしながら，上記アンテナ１０１から出力された電磁波が，上記配管１００の断面形状の変化などにより，基本伝搬モードだけではなく該基本伝搬モードよりも電力減衰の多い高次の伝搬モードで伝搬されることがある。
この場合には，上記アンテナ１０１から出力された電磁波の上記配管１００内における電力減衰が大きくなり伝搬効率が悪くなるという問題が生じる。
従って，本発明は上記事情に鑑みてなされたものであり，その第１の目的は，配管内で電磁波を伝搬する配管内無線通信構造において，上記配管内に入力された電磁波の無駄を防止することにあり，第２の目的は，上記配管内に入力された電磁波の伝搬効率を向上させることにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記第１の目的及び上記第２の目的を共に達成するために本発明は，配管内に入力された電磁波を該配管の長手方向の一方向に伝搬する配管内無線通信構造に適用されるものであって，上記配管内における上記電磁波の入力位置に対して上記一方向と逆方向の位置に，上記配管の縦断面方向に見て上記電磁波の電界の向きと略同一方向に配置される少なくとも一以上の金属棒が設けられてなり，上記配管内における上記電磁波の入力位置よりも上記一方向側の位置に，上記配管の縦断面方向に見て上記電磁波の電界の向きと略垂直方向に配置される少なくとも１以上の金属棒が設けられてなることを特徴とする配管内無線通信構造として構成される。このとき，上記金属棒は，例えば両端を上記配管の内壁にできるだけ近づけて，或いは上記配管の内壁間を接続（短絡）するように配置すればよい。
【０００６】
本発明では，上記配管内における上記電磁波の入力位置に対して上記一方向と逆方向の位置に設けられた上記金属棒により，上記電磁波の電界の向きと略同一方向上の上記配管の内壁間が高周波的に短絡に近い状態，或いは短絡状態になることになり，上記電磁波から見れば上記配管内に上記金属棒によって電気的な遮蔽壁が形成されていることになる。そのため，従来は上記配管内に入力されて上記逆方向に伝搬されていた電磁波が，上記一方向と逆方向の位置に設けられた上記金属棒によって上記一方向に反射されて伝搬されるため，該電磁波の無駄が防止され，上記一方向に伝搬される電磁波を強めることができる。なお，上記逆方向に伝搬される電磁波には，上記配管の内壁部方向に出力され，該内壁部で反射して上記逆方向に進む電磁波も含まれる。
【０００７】
また，上記配管内における上記電磁波の入力位置よりも上記一方向側の位置に設けられた上記金属棒により，上記電磁波の電界の向きと略垂直方向上の上記配管の内壁間が高周波的に短絡に近い状態，或いは短絡状態になることになる。したがって，上記配管内で伝搬される電磁波において高次の伝搬モードが発生していても，上記一方向側の位置に設けられた上記金属棒によってその高次の伝搬モードを電力減衰が最も小さい基本伝搬モードに変換することができ，該電磁波の伝搬効率を向上させることができる。
【０００８】
なお，上記金属棒は，上記配管の縦断面に対して平行或いは傾斜した状態で設ければよい。このとき，上記電磁波の反射効率や高次の伝搬モードから基本伝搬モードへの変換効率は，上記金属棒の傾斜角によって異なるため，上記金属棒の傾斜角が調整可能である構成が望ましい。このような構成では，例えば上記一方向における上記電磁波の強度を測定しつつ，上記金属棒の傾斜角を調整することにより，最適な上記反射効率を発揮し得るように上記金属棒を配置することができる。また，例えば上記一方向における上記電磁波の強度を測定しつつ，上記金属棒の傾斜角を調整することにより，最適な上記変換効率を発揮し得るように上記金属棒を配置することができる。
【０００９】
具体的には，上記配管に，上記金属棒の外径よりも開口寸法の大きい該金属棒の挿入口を設けておくことにより，該金属棒を上記配管の縦断面に対して平行或いは傾斜した状態で挿入することが可能である。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば，従来は上記配管内に入力されて上記逆方向に伝搬されていた電磁波を，上記電磁波反射手段によって上記一方向に反射させることにより該電磁波の無駄を防止することや，上記配管内で伝搬される電磁波において高次の伝搬モードが発生していても，その高次の伝搬モードを電力減衰が最も小さい基本伝搬モードに変換することにより該電磁波の伝搬効率を向上させることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
以下添付図面を参照しながら，本発明の実施の形態について説明し，本発明の理解に供する。尚，以下の実施の形態は，本発明を具体化した一例であって，本発明の技術的範囲を限定する性格のものではない。
ここに，図１は本発明の第１の実施形態に係る配管内無線通信構造Ｘ１の概略構成を示す模式図，図２は上記配管内無線通信構造Ｘ１の配管１を断面方向に見た模式図，図３は上記配管内無線通信構造Ｘ１の変形例の概略構成を示す模式図，図４は本発明の第２の実施形態に係る配管内無線通信構造Ｘ２の概略構成を示す模式図，図５は上記配管内無線通信構造Ｘ２の配管２１を断面方向に見た模式図，図６は上記配管内無線通信構造Ｘ２の変形例の概略構成を示す模式図ある。
まず，図１を用いて，本発明の第１の実施形態に係る配管内無線通信構造Ｘ１の概略構成について説明する。
図１に示すように，上記配管内無線通信構造Ｘ１には，空調ダクト等に用いられる縦断面が円形状の配管１と，該配管１に挿入された無指向性のダイポールアンテナ（以下，「アンテナ」と略称する）２及び３と，該アンテナ２から出力される電磁波を反射させるための反射柵４（電磁波反射手段の一例）と，上記アンテナ２から出力される電磁波の伝搬モードを基本伝搬モードに変換して伝搬するための金属棒５ａ，５ｂとが設けられている。
上記配管内無線通信構造Ｘ１では，上記アンテナ２から上記配管１内に入力された電磁波が，上記配管１の長手方向（中心軸方向）に沿って，上記アンテナ３が設けられた方向，即ち図１に示す矢印Ｒ方向（以下「電磁波伝搬方向Ｒ」という）に伝搬されることにより，上記アンテナ２−３間で無線通信が行われる。
【００１２】
上記反射柵４は，上記配管１内に挿入された上記アンテナ２の位置，即ち上記配管１内における上記電磁波の入力位置に対して上記電磁波伝搬方向Ｒと逆方向の位置に設けられている。
図２に示すように，上記反射柵４は，上記配管１の縦断面方向に見て上記アンテナ２から出力される電磁波が伝搬されるときの電界の向き（図示する矢印Ｓ方向）と略同一方向に配置された複数の金属棒４ａを有している。なお，上記金属棒４ａとしては，断面が円形状や矩形状のものや平板状など，各種の形状のものを用いればよい。
上記金属棒４ａは，上記配管１の内壁部と交差する位置において該内壁部間に接続されている。したがって，上記反射柵４の金属棒４ａによって上記配管１の上面と下面とが電気的に短絡されることにより，上記電磁波から見れば，上記電磁波伝搬方向Ｒと逆方向が閉じられたような状態となり，該電磁波は上記電磁波伝搬方向Ｒに反射されることになる。なお，上記金属棒４ａは，必ずしも上記配管１の内壁間を接続して短絡状態とするものである必要はなく，例えば，両端を上記配管１の内壁に近接した状態で配置することにより上記内壁間を短絡に近い状態とするように配置されてもかまわない。
このように，上記配管内無線通信構造Ｘ１では，従来のように上記アンテナ２から出力されて上記電磁波伝搬方向Ｒと逆方向に進むことにより無駄になっていた電磁波を，上記反射柵４によって上記電磁波伝搬方向Ｒに反射させることにより，該電磁波伝搬方向Ｒへの電磁波の電力を増大させることができる。しかも，上記反射柵４の金属棒４ａは，上記配管１内に流通する空気などの流通を大きく妨げるものでもない。
なお，上記反射柵４の金属棒４ａは，多いほど電磁波の反射効率を向上させることができるが，一方で上記配管１内に流通する空気などの流体の抵抗となるため，その本数は上記配管１の用途などに応じて適宜設定すればよい。
【００１３】
また，上記反射柵４の金属棒４ａ各々は，上記配管１の上面に設けられた挿入口１ａ各々から該配管１内に挿入された後，溶接などにより固定されている。この挿入口１ａ各々は，上記金属棒４ａの外径よりも大きい開口寸法を有しており，上記金属棒４ａを傾斜させた状態で挿入させること，即ち上記配管１の縦断面に対して平行だけではなく，該縦断面に対して傾斜させた状態で挿入させることが可能である。ここに，上記挿入口１ａが傾斜角調整手段に相当する。
したがって，上記配管内無線通信構造Ｘ１では，上記金属棒４ａを挿入する際に，上記アンテナ２よりも上記電磁波伝搬方向Ｒ側において電磁波の強度を測定しながら，上記金属棒４ａの傾斜角を調整することにより，該電磁波の強度を調整することができる。例えば，図１に示すように，上記アンテナ２が上記配管１に垂直に挿入されている場合には，該アンテナ２の挿入方向，即ち電界の向きに平行に上記反射柵４の金属棒４ａを配置することで，上記電磁波伝搬方向Ｒに進む電磁波の高い強度を得ることができる。
【００１４】
一方，上記金属棒５ａ，５ｂは，上記配管１内に挿入された上記アンテナ２の位置，即ち上記配管１内における上記電磁波の入力位置よりも上記電磁波伝搬方向Ｒ側の位置に設けられている。
図２に示すように，上記金属棒５ａ，５ｂは，上記配管１の縦断面方向に見て上記アンテナ２から出力される電磁波が伝搬されるときの電界の向き（図示する矢印Ｓ方向）と略垂直方向に配置されている。なお，上記金属棒５ａ，５ｂとしては，断面が円形状や矩形状のものや平板状など，各種の形状のものを用いればよい。
上記金属棒５ａ，５ｂは，上記配管１の内壁部と交差する位置において該内壁部間に接続されている。したがって，上記金属棒５ａ，５ｂによって上記配管１の左側面と右側面とが電気的に短絡されることにより，電界の向きが図２に示す矢印Ｓ方向である伝搬モード，いわゆる基本伝搬モードで伝搬される電磁波だけが該金属棒５ａ，５ｂを通過する。そのため，上記基本伝搬モードよりも電力減衰の大きい高次の伝搬モードで伝搬される電磁波は，上記基本伝搬モードに変換されて上記金属棒５ａ，５ｂを通過することになる。なお，上記金属棒５ａ，５ｂは，必ずしも上記配管１の内壁間を接続して短絡状態とするものである必要はなく，例えば，両端を上記配管１の内壁に近接した状態で配置することにより上記内壁間を短絡に近い状態とするように配置されてもかまわない。
このように，上記配管内無線通信構造Ｘ１では，従来のように上記アンテナ２から出力されて上記電磁波伝搬方向Ｒに進む電磁波の伝搬モードに，高次の伝搬モードが混在する場合に比べて電力減衰を低下させることができ，電磁波の伝搬効率を向上させることができる。したがって，より長距離の無線通信が可能となる。しかも，上記金属棒５ａ，５ｂは，上記配管１内に流通する空気などの流通を大きく妨げるものでもない。
なお，上記金属棒５ａ，５ｂは，多いほど電磁波の高次の伝搬モードから基本伝搬モードへの変換効率を向上させることができるが，一方で上記配管１内に流通する空気などの流体の抵抗となるため，その本数は上記配管１の用途などに応じて適宜設定すればよい。
【００１５】
また，上記金属棒５ａ，５ｂ各々は，上記配管１の側面に設けられた挿入口１ｂ各々から該配管１内に挿入された後，溶接などにより固定されている。この挿入口１ｂ各々は，上記金属棒５ａ，５ｂの外径よりも大きい開口寸法を有しており，上記金属棒５ａ，５ｂを傾斜させた状態で挿入させること，即ち上記配管１の縦断面に対して平行或いは傾斜させた状態で挿入させることが可能である。ここに，上記挿入口１ｂが傾斜角調整手段に相当する。
したがって，上記配管内無線通信構造Ｘ１では，上記金属棒５ａ，５ｂを挿入する際に，上記アンテナ２よりも上記電磁波伝搬方向Ｒ側において電磁波の強度を測定しながら，上記金属棒５ａ，５ｂの傾斜角を調整することにより，該電磁波の強度を調整することができる。例えば，図１に示すように，上記アンテナ２が上記配管１に垂直に挿入されている場合には，該アンテナ２の挿入方向，即ち電界の向きに垂直に上記金属棒５ａ，５ｂを配置することで，上記電磁波伝搬方向Ｒに高い効率で電磁波を伝搬させることができる。
【００１６】
ところで，ここでは上記配管１の縦断面が円形上である場合について説明したが，図３に示すように，縦断面が矩形状である配管１１を用いる場合にも同様に構成することができる。
具体的には，図３に示すように，上記配管１１内に挿入された上記アンテナ２の位置，即ち上記配管１１内における上記電磁波の入力位置に対して上記電磁波伝搬方向Ｒと逆方向の位置に反射柵１４が設けられており，上記配管１内に挿入された上記アンテナ２の位置，即ち上記配管１内における上記電磁波の入力位置よりも上記電磁波伝搬方向Ｒ側の位置に金属棒１５ａ，１５ｂが設けられている。このような構成によっても，上記電磁波を上記反射柵１４で反射させると共に，上記金属棒１５ａ，１５ｂを同様の効果を得ることができる。
例えば，上記配管１１が４００ｍｍ×３００ｍｍの矩形状，上記金属棒１４ａがφ３０ｍｍ×二本，上記金属棒１５ａ，１５ｂがφ３０ｍｍ，上記アンテナ２から出力される電磁波の周波数が２．４５ＧＨｚ帯である場合について実験を行った結果，上記反射柵１４や上記金属棒１５ａ，１５ｂが設けられていない場合に比べて，上記電磁波伝搬方向Ｒに伝搬される電磁波の電力が６ｄＢ増加したという実験結果が得られている。
【００１７】
（第２の実施形態）
次に，図４〜図６を用いて，本発明の第２の実施形態に係る配管内無線通信構造Ｘ２について説明する。
図４に示すように，上記配管内無線通信構造Ｘ２には，空調ダクト等に用いられる縦断面が円形状の配管２１と，上記配管２１に接続されて該配管２１に電磁波を導く導波管２２と，上記導波管２２内に設けられた指向性アンテナ（以下，「アンテナ」と略称する）２３，２４と，該アンテナ２３から出力されて上記導波管２２から上記配管２１に入力された電磁波を反射させるための反射柵２５（電磁波反射手段の一例）と，上記アンテナ２３から出力されて上記導波管２２から上記配管２１に入力された電磁波の伝搬モードを基本伝搬モードに変換して伝搬するための金属棒２６ａ，２６ｂとが設けられている。なお，上記アンテナ２３は，ダイポールアンテナなどの無指向性のアンテナであってもよい。
上記配管内無線通信構造Ｘ２では，上記アンテナ２３から出力されて上記導波管２２から上記配管２１に入力された電磁波が，上記配管２１の軸に沿って，上記アンテナ２４が設けられた方向，即ち図４に示す電磁波伝搬方向Ｒに伝搬されることにより，上記アンテナ２３−２４間で無線通信が行われる。
【００１８】
上記反射柵２５は，上記配管２１に接続された上記導波管２２から上記配管２１への電磁波の入力位置に対して上記電磁波伝搬方向Ｒと逆方向の位置に設けられている。
図５に示すように，上記反射柵２５は，上記配管２１の縦断面方向に見て上記導波管２２から入力される電磁波が伝搬されるときの電界の向き（図示する矢印Ｓ方向）と略同一方向に配置された複数の金属棒２５ａを有している。なお，上記金属棒２５ａとしては，断面が円形状や矩形状のものや平板状など，各種の形状のものを用いればよい。
上記金属棒２５ａは，上記配管２１の内壁部と交差する位置において該内壁部間を接続している。したがって，上記反射柵２５の金属棒２５ａによって上記配管２１の上面と下面とが電気的に短絡されることにより，上記電磁波から見れば，上記電磁波伝搬方向Ｒと逆方向が閉じられたような状態となり，該電磁波は上記電磁波伝搬方向Ｒに反射されることになる。なお，上記金属棒２５ａは，必ずしも上記配管２１の内壁間を接続して短絡状態とするものである必要はなく，例えば，両端を上記配管２１の内壁に近接した状態で配置することにより上記内壁間を短絡に近い状態とするように配置されてもかまわない。
このように，上記配管内無線通信構造Ｘ２では，従来，上記導波管２２から上記配管２１内に入力された後，上記電磁波伝搬方向Ｒと逆方向に進むことにより無駄になっていた電磁波を，上記反射柵２５によって上記電磁波伝搬方向Ｒに反射させることにより，該電磁波伝搬方向Ｒへの電磁波の電力を増大させることができる。しかも，上記反射柵２５の金属棒２５ａは，上記配管２１内に流通する空気などの流通を大きく妨げるものでもない。
なお，上記反射柵２５の金属棒２５ａは，多いほど電磁波の反射効率を向上させることができるが，一方で上記配管２１内に流通する空気などの流体の抵抗となるため，その本数は状況に応じて適宜設定すればよい。
【００１９】
また，上記反射柵２５の金属棒２５ａ各々は，上記配管２１の上面に設けられた挿入口２１ａ各々から該配管２１内に挿入された後，溶接などにより固定されている。この挿入口２１ａ各々は，上記金属棒２５ａの外径よりも大きい開口寸法を有しており，上記金属棒２５ａを傾斜させた状態で挿入させること，即ち上記配管２１の縦断面に対して平行或いは傾斜させた状態で挿入させることが可能である。ここに，上記挿入口２１ａが傾斜角調整手段に相当する。
したがって，上記配管内無線通信構造Ｘ２では，例えば上記導波管２２の接続角度，即ち上記配管２１への電磁波の入力角度が決定された際に，上記電磁波の入力位置よりも上記電磁波伝搬方向Ｒ側において電磁波の強度を測定しながら，上記金属棒２５ａの傾斜角を調整することにより，該電磁波の強度を調整することができる。例えば，図４に示すように，上記導波管２２が上記配管２１に傾斜して接続されている場合には，該導波管２２の傾斜方向に平行に上記反射柵２５の金属棒２５ａを配置することで，上記電磁波伝搬方向Ｒに進む電磁波の高い強度を得ることができる。
【００２０】
一方，上記金属棒２６ａ，２６ｂは，上記配管２１に接続された上記導波管２２の位置，即ち上記配管２１内における上記電磁波の入力位置よりも上記電磁波伝搬方向Ｒ側の位置に設けられている。
図５に示すように，上記金属棒２６ａ，２６ｂは，上記配管２１の縦断面方向に見て上記導波管２２から入力される電磁波が伝搬されるときの電界の向き（図示する矢印Ｓ方向）と略垂直方向に配置されている。なお，上記金属棒２６ａ，２６ｂとしては，断面が円形状や矩形状のものや平板状など，各種の形状のものを用いればよい。
上記金属棒２６ａ，２６ｂは，上記配管２１の内壁部と交差する位置において該内壁部間を接続している。したがって，上記金属棒２６ａ，２６ｂによって上記配管２１の左側面と右側面とが電気的に短絡されることにより，電界の向きが図５に示す矢印Ｓ方向である伝搬モード，いわゆる基本伝搬モードで伝搬される電磁波だけが該金属棒２６ａ，２６ｂを通過する。そのため，上記基本伝搬モードよりも電力減衰の大きい高次の伝搬モードで伝搬される電磁波は，上記基本伝搬モードに変換されて上記金属棒２６ａ，２６ｂを通過することになる。なお，上記金属棒２６ａ，２６ｂは，必ずしも上記配管２１の内壁間を接続して短絡状態とするものである必要はなく，例えば，両端を上記配管２１の内壁に近接した状態で配置することにより上記内壁間を短絡に近い状態とするように配置されてもかまわない。
このように，上記配管内無線通信構造Ｘ２では，従来のように上記導波管２２から上記配管２１に入力されて上記電磁波伝搬方向Ｒに進む電磁波の伝搬モードに，高次の伝搬モードが混在する場合に比べて電力減衰を低下させることができ，電磁波の伝搬効率を向上させることができる。したがって，より長距離の無線通信が可能となる。しかも，上記金属棒２６ａ，２６ｂは，上記配管２１内に流通する空気などの流通を大きく妨げるものでもない。
なお，上記金属棒２６ａ，２６ｂは，多いほど電磁波の伝搬モードの変換効率を向上させることができるが，一方で上記配管２１内に流通する空気などの流体の抵抗となるため，その本数は状況に応じて適宜設定すればよい。
【００２１】
また，上記金属棒２６ａ，２６ｂ各々は，上記配管２１の側面に設けられた挿入口２１ｂ各々から該配管２１内に挿入された後，溶接などにより固定されている。この挿入口２１ｂ各々は，上記金属棒２６ａ，２６ｂの外径よりも大きい開口寸法を有しており，上記金属棒２６ａ，２６ｂを傾斜させた状態で挿入させること，即ち上記配管２１の縦断面に対して平行或いは傾斜させた状態で挿入させることが可能である。ここに，上記挿入口２１ｂが傾斜角調整手段に相当する。
したがって，上記配管内無線通信構造Ｘ２では，上記金属棒２６ａ，２６ｂを挿入する際に，上記導波管２２よりも上記電磁波伝搬方向Ｒ側において電磁波の強度を測定しながら，上記金属棒２６ａ，２６ｂの傾斜角を調整することにより，該電磁波の強度を調整することができる。
【００２２】
ところで，上記配管２１の縦断面が円形上である場合について説明したが，図６に示すように，縦断面が矩形状である配管３１を用いる場合にも同様に構成することができる。
具体的には，図６に示すように，上記配管３１に接続された上記導波管２２の位置，即ち上記配管３１内における上記電磁波の入力位置に対して上記電磁波伝搬方向Ｒと逆方向の位置に反射柵３５が設けられており，上記配管３１に接続された上記導波管２２の位置，即ち上記配管３１内における上記電磁波の入力位置よりも上記電磁波伝搬方向Ｒ側の位置に金属棒３６ａ，３６ｂが設けられている。このような構成によっても同様の効果を得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】本発明の第１の実施形態に係る配管内無線通信構造Ｘ１の概略構成を示す模式図。
【図２】本発明の第１の実施形態に係る配管内無線通信構造Ｘ１の配管１を断面方向に見た模式図。
【図３】本発明の第１の実施形態に係る配管内無線通信構造Ｘ１の変形例の概略構成を示す模式図。
【図４】本発明の第２の実施形態に係る配管内無線通信構造Ｘ２の概略構成を示す模式図。
【図５】本発明の第２の実施形態に係る配管内無線通信構造Ｘ２の配管２１を断面方向に見た模式図。
【図６】本発明の第２の実施形態に係る配管内無線通信構造Ｘ２の変形例の概略構成を示す模式図。
【図７】従来の配管内無線通信に用いられる配管内無線通信構造Ｚを説明するための図。
【符号の説明】
【００２４】
１，１１，２１，３１…配管
１ａ，１ｂ，２１ａ，２１ｂ…挿入口
２，３，２３，２４…ダイポールアンテナ
４，１４，２５，３５…反射柵（電磁波反射手段の一例）
４ａ，５ａ，５ｂ，２５ａ，２６ａ，２６ｂ，３６ａ，３６ｂ…金属棒
【図１】
0004606381.tif 000002
【図２】
0004606381.tif 000003
【図３】
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【図４】
0004606381.tif 000005
【図５】
0004606381.tif 000006
【図６】
0004606381.tif 000007
【図７】
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