(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
式（１）で示される、かご型の有機ケイ素化合物。
0004665376.tif 000016
（式中、Ａ１は式（２）で示される基であり、Ｒ１およびＲ２はそれぞれ独立して炭素数１〜６のアルキルまたはフェニルであり、ｎは３〜６の整数であり、ａは０または１であり、Ｒ３は炭素数１〜６の直鎖のアルキルであり、Ｒ４は炭素数３〜１０の直鎖のアルキレンであり、ｍは１〜２０の整数である。）
0004665376.tif 000017
【請求項２】
式（２）において、Ｒ３がメチルであり、ｍが３〜１０であり、そしてＲ4がトリメチレンである、請求項１に記載の有機ケイ素化合物。
【請求項３】
請求項１に記載の式（１）において、ａが１であり、Ｒ１およびＲ２が共にメチルであり、そしてｎが４である、請求項１〜２のいずれか１項に記載の有機ケイ素化合物。
【請求項４】
遷移金属系触媒の存在下で、式（３）で示される化合物に式（４）で示される化合物を反応させることを特徴とする、式（５）で示される有機ケイ素化合物の製造方法。
0004665376.tif 000018
0004665376.tif 000019
（これらの式において、Ｒ１およびＲ２はそれぞれ独立して炭素数１〜６のアルキルまたはフェニルであり、ｎは３〜６の整数であり、ａは０または１であり、Ｚ1はオキシアルキレンを繰り返し単位として有する基である。）
【請求項５】
式（１）で示される有機ケイ素化合物とリチウム塩とからなる非水電解液。
0004665376.tif 000020
（式中、Ａ１はオキシアルキレンを繰り返し単位として有する基であり、Ｒ１およびＲ2はそれぞれ独立して炭素数１〜６のアルキルまたはフェニルであり、ｎは３〜６の整数であり、ａは０または１である。）
【請求項６】
オキシアルキレンがオキシエチレンまたはオキシプロピレンである、請求項５に記載の非水電解液。
【請求項７】
式（１）におけるＡ1が式（２）で示される基である、請求項５に記載の非水電解液。
0004665376.tif 000021
（式中、Ｒ３は炭素数１〜６の直鎖のアルキルであり、Ｒ４は炭素数３〜１０の直鎖のアルキレンであり、ｍは１〜２０の整数である。）
【請求項８】
式（２）において、Ｒ３がメチルであり、ｍが３〜１０であり、そしてＲ4がトリメチレンである、請求項７に記載の非水電解液。
【請求項９】
請求項５に記載の式（１）において、ａが１であり、Ｒ１およびＲ２が共にメチルであり、そしてｎが４である、請求項５〜８のいずれか１項に記載の非水電解液。
【請求項１０】
式（１）で示される有機ケイ素化合物に対するリチウム塩の割合がオキシアルキレンの当量数に対するリチウムイオンの当量数の比で０．００１〜０．５０である、請求項５〜９のいずれか１項に記載の非水電解液。
【請求項１１】
請求項５〜１０のいずれか１項に記載の非水電解液が含まれているリチウムイオン二次電池。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、イオン伝導性の有機基を有する有機ケイ素化合物に関する。
【０００２】
【従来の技術】
近年、携帯電話、ラップトップコンピュータ等の携帯用電気製品が急速に普及しつつある。これらのポータブル電源として、従来のニッケル−カドミニウム（Ｎｉ−Ｃｄ）二次電池や鉛二次電池に比べ、軽量で高容量かつ高エネルギー密度のリチウムイオン二次電池が注目されている。
【０００３】
このリチウムイオン二次電池の電解液としては、エチレンカーボネート、プロピレンカーボネートや、炭酸ジエチル等の炭酸エステル系有機溶媒に、電解質としてＬｉＰＦ６等のリチウム系電解質塩を溶解させたものが、比較的イオン伝導度も高く、電位的にも安定であるため広く用いられている。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながらリチウムイオン二次電池には、可燃性の有機溶媒を電解液に使用していることによる、安全上の問題がある。例えば、短絡した場合、電池内に大電流が流れ、発生する熱によって有機溶媒が気化や分解をおこすことが考えられる。このとき発生したガスにより、さらに電池の破損や発火が起こる恐れがある。これらの解決策として、内圧の上昇を防ぐ安全弁を設けたり、電流遮断装置を設ける等の方法がなされている。しかしながら、このような電池構造を改良する方法では、いかなる問題にも対処できるとは限らない。従って、電池の安全性を向上させるには、電池材料の根本的な改善方法が必要となってきている。本発明の課題は、電池材料についてのこのような問題点を解決するために、化学的安定性、熱安定性、不揮発性に優れた非水電解液材料を開発することである。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
本発明者らは、上記の課題を解決する手段として、イオン伝導性の有機基を有する有機ケイ素化合物を見出した。この有機ケイ素化合物は、化学的および熱化学的安定性が高く、また低蒸気圧の高分子化合物であるポリシルセスキオキサンの誘導体である。この有機ケイ素化合物を電解液材料として用いることにより、電解液の気化および分解を抑制し、同時に電池の破損や発火の危険性を減じ、優れた電池性能を得ることができる。
【０００６】
即ち、本発明は下記の構成からなる。
［１］式（１）で示される、かご型の有機ケイ素化合物。
0004665376.tif 000002
（式中、Ａ１は式（２）で示される基であり、Ｒ１およびＲ2はそれぞれ独立して炭素数１〜６のアルキルまたはフェニルであり、ｎは３〜６の整数であり、ａは０または１であり、Ｒ３は炭素数１〜６の直鎖のアルキルであり、Ｒ４は炭素数３〜１０の直鎖のアルキレンであり、ｍは１〜２０の整数である。）
0004665376.tif 000003
［２］式（２）において、Ｒ３がメチルであり、ｍが３〜１０であり、そしてＲ4がトリメチレンである、［１］項に記載の有機ケイ素化合物。
［３］［１］項に記載の式（１）において、ａが１であり、Ｒ１およびＲ２が共にメチルであり、そしてｎが４である、［１］〜［２］のいずれか１項に記載の有機ケイ素化合物。
［４］遷移金属系触媒の存在下で、式（３）で示される化合物に式（４）で示される化合物を反応させることを特徴とする、式（５）で示される有機ケイ素化合物の製造方法。
0004665376.tif 000004
0004665376.tif 000005
（これらの式において、Ｒ１およびＲ２はそれぞれ独立して炭素数１〜６のアルキルまたはフェニルであり、ｎは３〜６の整数であり、ａは０または１であり、Ｚ1はオキシアルキレンを繰り返し単位として有する基である。）
［５］式（１）で示される有機ケイ素化合物とリチウム塩とからなる非水電解液。
0004665376.tif 000006
（式中、Ａ１はオキシアルキレンを繰り返し単位として有する基であり、Ｒ１およびＲ2はそれぞれ独立して炭素数１〜６のアルキルまたはフェニルであり、ｎは３〜６の整数であり、ａは０または１である。）
［６］オキシアルキレンがオキシエチレンまたはオキシプロピレンである、［５］項に記載の非水電解液。
［７］式（１）におけるＡ1が式（２）で示される基である、［５］項に記載の非水電解液。
0004665376.tif 000007
（式中、Ｒ３は炭素数１〜６の直鎖のアルキルであり、Ｒ４は炭素数３〜１０の直鎖のアルキレンであり、ｍは１〜２０の整数である。）
［８］式（２）において、Ｒ３がメチルであり、ｍが３〜１０であり、そしてＲ4がトリメチレンである、［７］項に記載の非水電解液。
［９］［５］項に記載の式（１）において、ａが１であり、Ｒ１およびＲ２が共にメチルであり、そしてｎが４である、［５］〜［８］のいずれか１項に記載の非水電解液。
［１０］式（１）で示される有機ケイ素化合物に対するリチウム塩の割合がオキシアルキレンの当量数に対するリチウムイオンの当量数の比で０．００１〜０．５０である、［５］〜［９］のいずれか１項に記載の非水電解液。
［１１］［５］〜［１０］のいずれか１項に記載の非水電解液が含まれているリチウムイオン二次電池。
【０００７】
【発明の実施の形態】
以下の説明では、ポリシルセスキオキサンをＰＳＱで表記する。本発明の有機ケイ素化合物は、ＰＳＱ骨格にイオン伝導性の有機基が結合していることを特徴とする化合物である。ＰＳＱ骨格は、３官能のケイ素化合物、例えばＨＳｉＣｌ３やＣＨ３ＳｉＣｌ３を加水分解することによって得られる化合物が示す骨格のことであり、かご型やラダー型などが知られている。そして、本発明の有機ケイ素化合物は、式（１）で示される、かご型の化合物である。
【０００８】
0004665376.tif 000008
この式中のＡ１は、オキシアルキレンを有する基である。この式中のａは０または１である。即ち、Ａ１は３官能性ケイ素に直接結合していてもよいし、このケイ素に結合したジオルガノシロキシ基中のケイ素に結合してもよい。
【０００９】
Ａ１は、オキシエチレンまたはオキシプロピレンを有する基であることが好ましく、式（２）で示される基が更に好ましい。
0004665376.tif 000009
この式中のＲ３は炭素数１〜６の直鎖のアルキルである。即ち、Ｒ３として、メチル、エチル、プロピルおよびブチルなどを挙げることができ、このうちメチルが最も好ましい。ｍは１〜２０の整数であるが、高いイオン伝導度の発現には、３〜１０であることが好ましい。Ｒ４は炭素数３〜１０の直鎖のアルキレンである。
【００１０】
Ｓｉに有機基を結合させるには種々の方法を適用できるが、加水分解されない誘導体を得るための代表的な方法は、Ｓｉ−Ｈに対して脂肪族不飽和結合を有する化合物を反応させる、いわゆるヒドロシリル化反応と、Ｓｉ−ハロゲンに対してグリニヤー試薬を反応させる方法である。本発明においては、原料の入手しやすさの点で、ヒドロシリル化反応の方が好ましい。即ち、本発明においては、式（３）で示されるＳｉ−Ｈ官能の化合物に、末端に不飽和結合を有する化合物をヒドロシリル化反応によって結合させる方法が好ましい。
0004665376.tif 000010
（この式中のＲ１、Ｒ２、ａおよびｎは、式（１）におけるこれらの記号と同じ意味を有する。）
【００１１】
従って、式（２）におけるＲ４は、−Ｒ５−Ｃ２Ｈ４−であることが好ましく、このときＲ５は炭素数１〜８のアルキレンである。即ち、式（２）中のＲ４としては、−Ｃ３Ｈ６−、−Ｃ4Ｈ８−、−Ｃ５Ｈ１０−、−Ｃ６Ｈ１２−などが好ましい。もちろん、Ｒ４の選択範囲がこれらに限定されるわけではない。
【００１２】
式（１）中のＲ１およびＲ２は、それぞれ独立して炭素数１〜６のアルキルまたはフェニルである。炭素数１〜６のアルキルとして、メチル、エチル、プロピル、イソプロピルおよびブチル等を挙げることができる。Ｒ１およびＲ２としてはメチルが最も好ましい。式（１）中のｎは３〜６の整数であり、４であることが好ましい。
【００１３】
次に、本発明の有機ケイ素化合物の製造方法について詳しく説明する。本発明の有機ケイ素化合物の原料は、かご型のＰＳＱ骨格を有する化合物である。この化合物の例として、式（６）で示されるＳｉ−Ｈ官能のかご型ＰＳＱ、およびこのかご型ＰＳＱの骨格を構成する各Ｓｉ原子に、ジオルガノシロキシ基が結合した誘導体が挙げられる。
0004665376.tif 000011
（式中のｎの意味は、前述の通りである。）
【００１４】
式（６）のかご型ＰＳＱは公知の化合物であり、例えばInorganic Chemistry, 30, 2707-(1991)に記載の方法により、Ｈ８Ｓｉ８Ｏ１２およびＨ１０Ｓｉ１０Ｏ１５のそれぞれで表されるかご型ＰＳＱの混合物として得ることができる。そしてこれらの混合物から、ヘキサンを用いた抽出操作により、Ｈ８Ｓｉ８Ｏ１２およびＨ１０Ｓｉ１０Ｏ１５のそれぞれを容易に単離することができる。どちらも本発明の有機ケイ素化合物の原料として用いることができるが、Ｈ８Ｓｉ８Ｏ１２で表されるＰＳＱが、容易に且つ高純度で単離されるので最も好ましい。即ち、式（１）、式（３）、式（５）および式（６）中のｎの値として、４が最も好ましい。
【００１５】
かご型のＰＳＱ骨格を構成する各Ｓｉ原子にジオルガノシロキシ基が結合した誘導体も、公知の方法により合成することができる。例えば、メタノール中においてテトラエトキシシランと水酸化テトラメチルアンモニウムとを反応させると、かご型のオクタシルセスキオキサン骨格が形成され、この骨格中の８個のＳｉのそれぞれに（ＣＨ３）４Ｎ−Ｏ−が結合した化合物が得られる。そしてこの化合物に、窒素雰囲気下でＳｉ−Ｃｌ基を有するジオルガノシラン誘導体を反応させることにより、目的の誘導体を得ることができる。従って、このジオルガノシラン誘導体としてＳｉ−Ｈ官能のジオルガノクロロシランを用いれば、式（７）で示される化合物が得られる。
0004665376.tif 000012
（式中のｎ、Ｒ1およびＲ2の意味は、前記と同じである。）
【００１６】
式（６）および式（７）のかご型ＰＳＱは、ｎが４のとき下記のように示される。この式におけるＲは、水素またはＨ−Ｒ１Ｒ２ＳｉＯ−である。
0004665376.tif 000013
【００１７】
本発明における有機ケイ素化合物の合成法としては、式（６）または式（７）で示されるＳｉ−Ｈ官能性の化合物に、式（４）で示される化合物、即ち片末端に二重結合を有しオキシアルキレン基を含む化合物を、ヒドロシリル化反応によって結合させる方法が好ましい。このヒドロシリル化反応に用いられる有機溶媒としては、トルエンおよびテトラヒドロフラン（ＴＨＦ）などが挙げられる。また、ヒドロシリル化触媒としては、白金化合物、ルテニウム化合物およびロジウム化合物などが挙げられる。
【００１８】
本発明の非水電解液は、本発明の有機ケイ素化合物にリチウム塩を配合したものである。リチウム塩の配合方法は特に限定されないが、例えば、有機ケイ素化合物とリチウム塩を有機溶媒中で均一に混合し、その後、減圧、加熱下で有機溶媒を完全に除去する方法が挙げられる。用いられる有機溶媒としては、リチウム塩を溶解可能であれば特に限定されない。例えば、ＴＨＦ、ジメチルホルムアミド、およびアセトンなどが挙げられる。
【００１９】
リチウム塩としては、高分子固体電解質に通常用いられるものであればどのようなリチウム塩であってもよい。リチウム塩の例は、ＬｉＦ、ＬｉＣｌ、ＬｉＢｒ、ＬｉＩ、ＬｉＣｌＯ４、ＬｉＢＦ４、ＬｉＰＦ６、ＬｉＡｓＦ６、ＬｉＣＦ３ＳＯ３、ＬｉＮ（ＣＦ３ＳＯ２）２、ＬｉＮ（Ｃ２Ｆ５ＳＯ２）２、およびＬｉＣ（ＣＦ３ＳＯ２）３である。これらから少なくとも１つ以上のリチウム塩を選んで用いればよい。そして、本発明の非水電解液は、リチウムイオン二次電池の材料として好適に用いることができる。
【００２０】
非水電解液を構成する有機ケイ素化合物とリチウム塩との比率は、使用する有機ケイ素化合物やリチウム塩の種類などにより異なるが、有機ケイ素化合物に含まれるイオン伝導性の有機基の当量数に対するリチウムイオンの当量数の比によって調整すればよい。イオン伝導性の有機基の好ましい例は、前述のようにオキシアルキレンである。オキシアルキレンの好ましい例はオキシエチレンおよびオキシプロピレンであり、最も好ましい例はオキシエチレンである。オキシアルキレンの当量数は、有機ケイ素化合物のモル数にオキシアルキレンの個数を乗じた値を意味する。即ち、オキシアルキレンの当量数に対するリチウムイオンの当量数の比は、（リチウムイオンの当量数）／（（有機ケイ素化合物のモル数）×２ｎ×ｍ）で計算される。この式におけるｎは式（１）におけるｎと同じ意味を有し、ｍはＡ１におけるオキシアルキレンの繰り返し数である。例えば、有機ケイ素化合物がオクタシルセスキオキサン骨格を有し、Ａ１が式（２）で示される基であり、ｍが３である場合には、１モルの有機ケイ素化合物に含まれるオキシエチレンの当量数は２４と計算される。この比の好ましい範囲は、０．００１〜０．５０の範囲であり、より好ましい範囲は０．０１〜０．２０である。
0004665376.tif 000014
【００２１】
本発明の非水電解液は、リチウム電池等の高エネルギー密度電池をはじめとして、種々の電気化学的デバイス材料として使用することができる。
【００２２】
【実施例】
本発明を実施例に基づいてさらに詳細に説明する。なお、本発明は以下の実施例によって限定されない。
合成例１
＜有機ケイ素化合物の合成１＞
１００ｍｌの四つ口フラスコに、モレキュラーシーブ３Ａで１晩以上脱水したトルエン（１５ｍｌ）、トリエチレングリコールアリルメチルエーテル（４．６ｇ）、およびペンタシクロ［９．５．１．１３，９．１５，１５．１７，１３］オクタシロキサン（１．０ｇ）を入れ、窒素シール下、８０℃で１時間加熱攪拌した。次いで、白金ジビニルテトラメチルジシロキサンをＳｉ−Ｈに対し１０００ｐｐｍ投入し、そのまま３時間加熱攪拌を続けた。ＩＲでＳｉ−Ｈのピークが消失していることを確認した後、４００Ｐａの減圧下、１２０℃で低沸分を除去して、褐色透明液体の有機ケイ素化合物をほぼ定量的に得た。下記に示すＮＭＲの結果から、この化合物がかご型構造からなるオクタキス（３，６，９−トリオキサデシルオキシプロピル）オクタシルセスキオキサン（以下、ＴＥＧ−Ｑ８で表記する。）であることが確認された。
1H NMR (CDCl3溶媒)：δ= 0.4〜0.6 (-Si-[CH2]-CH2-CH2-O-),1.5〜1.7 (-Si-CH2-[CH2]-CH2-O-), 3.2〜3.4 (-Si-CH2-CH2-[CH2]-O-、-O-[CH3]), 3.4〜3.7 (-O-[CH2]-[CH2]-O-) ppm．
【００２３】
合成例２
＜有機ケイ素化合物の合成２＞
１００ｍｌの四つ口フラスコに、モレキュラーシーブ３Ａで１晩以上脱水したトルエン（１５ｍｌ）、トリエチレングリコールアリルメチルエーテル（１．９ｇ）、および１，３，５，７，９，１１，１３，１５−オクタキス（ジメチルシロキシ）ペンタシクロ［９．５．１．１３，９．１５，１５．１７，１３］オクタシロキサン（１．０ｇ）を入れ、窒素シール下、８０℃で１時間加熱攪拌した。次いで、白金ジビニルテトラメチルジシロキサンをＳｉ−Ｈに対し１５０ｐｐｍ投入し、そのまま３時間加熱攪拌を続けた。ＩＲでＳｉ−Ｈのピークが消失していることを確認した後、４００Ｐａの減圧下、１２０℃で低沸分を除去して、褐色透明液体の有機ケイ素化合物をほぼ定量的に得た。下記に示すＮＭＲの結果から、この化合物がかご型構造からなるオクタキス（３，６，９−トリオキサデシルオキシプロピルジメチルシロキシ）オクタシルセスキオキサン（以下、ＴＧＳｉ−Ｑ８で表記する。）であることが確認された。
1H NMR (CDCl3溶媒)：δ= 0.0〜0.2(-Si-[CH３])，0.5〜0.7 (-Si-[CH2]-CH2-CH2-O-),1.5〜1.7 (-Si-CH2-[CH2]-CH2-O-), 3.3〜3.5 (-Si-CH2-CH2-[CH2]-O-、-O-[CH3]), 3.5〜3.8 (-O-[CH2]-[CH2]-O-) ppm．
【００２４】
合成例３
＜有機ケイ素化合物の合成３＞
１００ｍｌの四つ口フラスコに、モレキュラーシーブ３Ａで１晩以上脱水したトルエン（１５ｍｌ）、ポリエチレングリコールアリルメチルエーテル（３．３ｇ）、および１，３，５，７，９，１１，１３，１５−オクタキス（ジメチルシロキシ）ペンタシクロ［９．５．１．１３，９．１５，１５．１７，１３］オクタシロキサン（１．０ｇ）を入れ、窒素シール下、８０℃で１時間加熱攪拌した。次いで、白金ジビニルテトラメチルジシロキサンをＳｉ−Ｈに対し１５０ｐｐｍ投入し、そのまま３時間加熱攪拌を続けた。ＩＲでＳｉ−Ｈのピークが消失していることを確認した後、４００Ｐａの減圧下、１２０℃で低沸分を除去して濃縮物を得た。濃縮物をヘキサン−酢酸エチル溶媒系に溶かした後、冷却して分離した下層を濃縮した。この操作を２回繰り返すことにより、過剰量のポリエチレングリコールアリルメチルエーテルは取り除かれ、ポリエチレングリコールが結合した有機ケイ素化合物（以下、ＰＧ１Ｓｉ−Ｑ８で表記する。）を得た。
なお、ここで用いたポリエチレングリコールアリルメチルエーテルは、日本油脂（株）製のユニオックスＰＫＡ−５００６であり、平均６．３個のオキシエチレン（−ＯＣ２Ｈ４−）を含む化合物である。
【００２５】
合成例４
＜有機ケイ素化合物の合成４＞
ポリエチレングリコールアリルメチルエーテルを平均８．６個のオキシエチレンを有するものに替えた以外は合成例３と同様にして、ポリエチレングリコールが結合した有機ケイ素化合物（以下、ＰＧ２Ｓｉ−Ｑ８で表記する。）を得た。
【００２６】
実施例１
＜電解液の作成、イオン伝導度の測定＞
合成例１で得られたＴＥＧ−Ｑ８（１．０ｇ）とＬｉＣｌＯ４（６．２×１０−2ｇ）をＴＨＦ中で均一に混合した。このときの（リチウムイオン／オキシエチレン）当量比は、０．０５に相当する。この混合液を４００Ｐａの減圧下、１００℃で３時間加熱し、ＴＨＦを完全に除去して電解液を作成した。この電解液を測定用セルに注入し、恒温槽内に１時間放置した。その後、周波数応答分析計（ソーラトロン社製ＳＩ−１２８７）を用い、複素インピーダンス測定法（交流振幅電圧１Ｖ、交流の周波数帯域１Ｈｚ〜２ＭＨｚ、温度３３℃）によってインピーダンスを測定した。その値から算出したイオン伝導度は、３．０×１０−５Ｓ／ｃｍであった。
【００２７】
実施例２
＜電解液の作成、イオン伝導度の測定＞
合成例２で得られたＴＧＳｉ−Ｑ８（１．０ｇ）とＬｉＣｌＯ４（４．８×１０−2ｇ）をＴＨＦ中で均一に混合した。このときの（リチウムイオン／オキシエチレン）当量比は、０．０５に相当する。この混合液を４００Ｐａの減圧下、１００℃で３時間加熱し、ＴＨＦを完全に除去して電解液を作成した。この電解液を測定用セルに注入し、恒温槽内に１時間放置した。その後、実施例１と同様にしてインピーダンスを測定した。その値から算出したイオン伝導度は、３．５×１０−５Ｓ／ｃｍであった。
【００２８】
実施例３〜５
ＴＧＳｉ−Ｑ８に添加するリチウム塩の濃度および種類を表１に記載のように変える以外は、実施例２と同様にして非水電解液を作成し、その３３℃におけるイオン伝導度を求めた。結果を表１に示す。
【００２９】
実施例６〜１１
有機ケイ素化合物の種類、リチウム塩の濃度および種類を表１に記載のように変える以外は、実施例２と同様にして非水電解液を作成し、その３３℃におけるイオン伝導度を求めた。結果を表１に示す。
【００３０】
＜表１＞
0004665376.tif 000015
表１における用語の意味は下記の通りである。
平均ＥＯ数：有機ケイ素化合物１モルに含まれるオキシエチレンの平均の個数
当量比：オキシエチレンの当量数に対するリチウムイオンの当量数の比
【００３１】
表１の結果から、本発明の有機ケイ素化合物は、いずれも電池に使用できる導電性をもつことがわかる。また、オキシエチレン個数の異なる有機ケイ素化合物について比較すると、オキシエチレンの当量数が大きいほど高いイオン伝導度を示すことがわかる。
【００３２】
【発明の効果】
本発明の有機ケイ素化合物は、化学的および熱化学的安定性が高く、また蒸気圧が低い。この有機ケイ素化合物を用いた非水電解液は、良好なイオン伝導度を示す。即ち、本発明によって、気化や分解が抑制された非水電解液が可能となった。そして本発明の非水電解液は、リチウム電池等の高エネルギー密度電池をはじめとして、種々の電気化学的デバイス材料として使用することができる。