(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
交互に配置された複数の第１及び第２の電極と、該複数の第１及び第２の電極から離れて直交するように設けられた複数の第３の電極とを備え、前記複数の第１及び第２の電極と前記複数の第３の電極との交差部に表示セルが形成されるプラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、
前記表示セルを初期化するリセット期間と、前記表示セルを表示データに応じた状態に設定するアドレス期間と、前記複数の第１及び第２の電極間に交互に逆極性の維持放電パルスを印加して、前記表示データに応じた状態に設定された前記表示セルを選択的に発光させる維持放電期間とを備えるプラズマディスプレイパネルの駆動方法において、
前記アドレス期間終了時に、消灯セルの前記第１及び第２の電極に点灯セルとは異なる極性の壁電荷を残留させ、
前記逆極性の維持放電パルスは、繰り返し印加される第１の極性の第１維持放電パルスと前記第１の極性と逆極性の第２維持放電パルスとを有し、前記第１維持放電パルスは最大電圧の絶対値が前記第２維持放電パルスの最大電圧の絶対値より大きく、且つ前記第２維持放電パルスより幅が狭く、前記第１維持放電パルスの極性は前記消灯セルに残留した壁電荷による電圧の極性と逆極性であり、前記第２維持放電パルスの極性は前記消灯セルに残留した壁電荷による電圧の極性と同極性であり、前記第１及び第２維持放電パルスに前記消灯セルに残留した壁電荷による電圧を重畳した電圧が、放電開始電圧より低くなるように設定されていることを特徴とするプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項２】
請求項１に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、
前記第１及び第２維持放電パルスの少なくとも一方は、前記第１及び第２の電極に印加される２つの信号を合成したパルスであるプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項３】
請求項１に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、
前記リセット期間で、前記第１及び第２の電極に異なる極性の壁電荷を残留させ、
前記アドレス期間では、消灯セルについては前記リセット期間で残留した壁電荷を維持し、点灯セルについては前記リセット期間で残留した壁電荷と逆極性の壁電荷を形成するプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項４】
請求項１に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、
前記リセット期間で、前記第１及び第２の電極に異なる極性の壁電荷を残留させ、
前記アドレス期間では、点灯セルについては前記リセット期間で残留した壁電荷を維持し、消灯セルについては前記リセット期間で残留した壁電荷と異なる極性の壁電荷を形成するプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、プラズマディスプレイパネルの駆動方法に関し、特にプラズマディスプレイパネルの発光効率を改善する技術に関する。
【０００２】
【従来の技術】
プラズマディスプレイパネルは、電極が形成された２枚のガラス基板に挟まれた幅１００μｍ程度の空間に放電用のＮｅ，Ｘｅ等の混合ガスを満たし、電極間に放電開始電圧以上の電圧を印加することで放電を発生させ、放電によって発生した紫外線により基板上に形成された蛍光体を励起発光させ表示を行う素子であり、表示面積や表示容量、更に応答性などの優位性から、将来のフルカラー大画面表示装置を実現できる表示デバイスとして期待されている。また、プラズマディスプレイパネルでは、現在のところ他の表示デバイスでは容易に実現できない直視型の４０型から６０型以上の大画面が実現されている。プラズマディスプレイパネルについては、特許公報第２８０１８９３号などに開示されており、広く知られているので、ここでは説明を省略する。
【０００３】
上記のように、プラズマディスプレイパネルは多くの利点を有するが、輝度は実用レベルに達しているものの、消費電力の点ではブラウン管に劣っており、さらなる改善が望まれている。すなわち、発光効率の改善がプラズマディスプレイの最大の課題であり、これを改善するために多数の提案がなされてきた。改善方法は、パネルを形成する材料や製造工程での改善や駆動方法の改善など多岐に渡る。駆動方法の改善方法の中には、維持放電（サスティン放電）を工夫いたものがいくつか提案されている。
【０００４】
特開昭５８−２１２９３号公報は、電極を放電空間に露出させたＤＣ型という形態のプラズマディスプレイで、１μｓ以下の非常に狭いパルス、特に高電圧のパルスを維持放電電極（サスティン電極）間に印加することにより、タウンゼント放電を起こして発光効率を改善する技術を開示している。更に、特開平７−１３４５６５号公報は、タウンゼント放電の原理を利用して、放電用電極を誘電体で覆ったＡＣ型プラズマディスプレイパネルの発光効率を改善した技術を開示している。
【０００５】
また、電子情報通信学会技報ＥＩＤ９８−１０１（１２５頁から１２９頁）は、放電電極の一方に１μｓ以下で１８０Ｖ程度の細いパルスを印加し、他方の電極に幅の広く電圧の低いパルスを印加する技術を開示している。
更に、特開平１１−６５５１４号公報及び特開平１０−３３３６３５号公報は、細幅の高電圧パルスと太幅の低電圧パルスを合成したパルスを維持電極に印加する技術を開示している。
【０００６】
【発明が解決しようとする課題】
一般的に、維持電極間に印加する維持放電パルスは、維持放電が発生する範囲内であれば、パルス幅が狭いほど発光効率がよく、また維持放電パルスの電圧が低いほど発光効率がよいことが知られている。上記の従来例も、このような特性を利用したものであるが、開示された駆動方法を適用すると問題が生じる。例えば、幅の狭いパルスを印加して維持放電を発生及び維持するには、パルスの電圧の絶対値（以下、電圧の絶対値を単に電圧と称する場合がある。）を大きくする必要がある。しかし、高電圧の維持放電パルスを印加した場合、放電開始電圧に近い値になるため、動作電圧マージンが減少し、誤表示などの原因となる。
【０００７】
具体的には、現在実用化されているＡＣ型プラズマディスプレイパネルの放電開始電圧は２００Ｖ〜２３０Ｖ付近にある。プラズマディスプレイパネルでは、アドレス動作を終了した時点で、点灯セルの電極部分に壁電荷を形成し、消灯セルの電極部分には壁電荷を形成せず、点灯セルでは維持放電パルスに壁電荷による電圧が重畳されて放電開始電圧を超えて維持放電が発生し、消灯セルでは壁電荷による電圧の重畳がないので維持放電が発生しないように、維持放電パルスの電圧と壁電荷を設定している。幅の狭いパルスを印加して維持放電を発生及び維持するために、パルスの電圧を２００Ｖにする場合、たとえ壁電荷のない消灯セルでも放電を開始するセルが存在する。また、維持放電期間の始めの数回の維持放電パルスの印加では放電を開始しない場合でも、維持放電を繰り返すことにより、点灯セルが隣接する消灯セルでは、隣接する点灯セルからの荷電粒子などの飛来による放電開始電圧の引き下げ効果、すなわちプライミング効果が働き、消灯セルの放電開始電圧が低下して点灯に至り、誤表示を生じる。
【０００８】
また、維持放電パルスの電圧を低くした場合には、維持放電において電荷が電極間を移動する量が少なく、維持放電を続けることができず、途中で放電が停止するという問題が発生する。
以上のような理由で、維持放電パルスの幅を充分に狭くしたり、維持放電パルスの電圧を低くするのは難しく、それによる発光効率の改善は充分でなかった。
【０００９】
本発明の目的は、維持放電パルスの幅を狭くしたり、維持放電パルスの電圧を低くすることによる発光効率の改善効果を一層高めることにより、高輝度で同時に低消費電力のプラズマディスプレイパネルの新しい駆動方法を実現することである。
【００１０】
【課題を解決するための手段】
本発明によれば、上記目的を実現するため、リセット期間及びアドレス期間を終了した後の維持放電期間が始まる前の消灯セルの電極に点灯セルと異なる壁電荷を残し、維持放電期間パルスをこの壁電荷を考慮して非対称に設定する。電圧の絶対値が大きな方の維持放電期間パルスを印加する時には消灯セルの壁電荷が電圧の絶対値を下げる方向に働いて消灯セルが点灯することはないようにする。これにより、維持放電を行わないセル（消灯セル）では維持放電パルスの電圧の絶対値が高くてもそれが打ち消されるため、動作電圧マージンを広く確保でき、より発光効率を高めるための電圧印加条件の範囲も広くすることができる。
【００１１】
例えば、点灯セルでは維持放電期間パルスの幅を狭くしても、維持放電パルスの電圧の絶対値が高いので、確実に維持放電が行われる電圧を印加することができ、パルス幅を小さくすることによる発光効率の改善効果が得られる。一方、電圧の絶対値が小さな方の維持放電期間パルスを印加する時には、消灯セルの壁電荷が電圧の絶対値を上げる方向に働くので、維持放電期間パルスの電圧の絶対値は、消灯セルの壁電荷による電圧を重畳しても放電を開始しないように、小さな値にする必要がある。この時、放電を維持するためには壁電荷を充分に移動させる必要があるので、パルス幅を長くする。
【００１２】
なお、維持放電パルスの形状については、各種の変形例が可能である。また、維持放電パルスは、２つの電極間にそれぞれ印加する信号により実現されるが、それぞれの電極にどのような信号を印加するかは、各種の変形例が可能である。
また、消灯セルの異なる壁電荷の形成方法も各種の方法がある。１つの方法では、例えば、リセット期間に第１及び第２の電極に異なる極性の壁電荷を残留させ、アドレス期間では、消灯セルの壁電荷を維持し、点灯セルで逆極性の壁電荷を形成する。
【００１３】
別の方法では、アドレス期間で、点灯セルについてはリセット期間で残留した壁電荷を維持し、消灯セルについてはリセット期間で残留した壁電荷と異なる極性の壁電荷を形成する。
【００１４】
【発明の実施の形態】
図１は、本発明の第１実施例のプラズマディスプレイ装置の概略構成図である。表示パネル１０には、平行に配置された第１電極１および第２電極２が形成され、それらに直行するように第３電極３が形成されている。第１電極と第２電極は主に表示発光を行うための維持放電を実施する電極であり、ここでは第１電極をＸ電極、第２電極をＹ電極と呼ぶ。このＸ電極とＹ電極間に繰り返し電圧パルスを印加することで維持放電を行う。さらに、何れかの電極は表示データを書き込む際の走査用電極としても機能する（この例ではＹ電極が走査用電極である。）一方、第３電極は各表示ラインで発光させる表示セルを選択するための電極であり、第１または第２電極の一方と、第３電極間に放電セルを選択するための書込み放電行う電圧を印加する。ここでは、第３電極をアドレス電極と呼ぶ。これらの電極は目的に応じた電圧パルスを発生するための駆動回路に接続されている。図示のように、Ｘ電極はＸ電極駆動回路１２に接続され、共通の駆動信号が印加される。Ｘ電極駆動回路１２は、Ｘ維持パルス回路１３とＸリセット電圧発生回路１４とを有する。Ｙ電極は、Ｙ電極駆動回路１５に接続される。Ｙ電極駆動回路１５は、走査ドライバ１６と、Ｙ維持パルス回路１７と、Ｙリセット／アドレス電圧発生回路１８とを有する。アドレス電極はアドレスドライバ１１に接続される。各駆動回路は、通常ＭＯＳ−ＦＥＴなどで構成されるが、本実施例でも同様である。プラズマディスプレイパネルを使用した表示装置については、特許第２８０１８９３号などに詳しく記載されているので、ここではこれ以上の説明は省略する。
【００１５】
図２は、第１実施例のプラズマディスプレイ装置の１サブフィールドの駆動波形を示す図であり、図３は第１実施例における電極上の壁電荷の変化と放電の様子を示す図である。各サブフィールドは、前のサブフィールドでの点灯状態にかかわらずすべてのセルを均一な状態、例えば壁電荷を消去した状態にするための処理が実行されるリセット期間と、表示データに応じてセルのオンやオフの状態を決めるために選択的な放電（アドレス放電）を行うアドレス期間と、維持電極間に維持放電パルスを印加して点灯セルで繰り返し放電を発生させ、表示のための放電を発生する維持放電期間（サスティン期間と称する。）より構成される。本発明では、維持放電期間を開始する前に、消灯セルにも壁電荷を形成する。
【００１６】
図２に示すように、リセット期間においては、Ｙ電極に電圧Ｖｗ（Ｖｓより高く、約３００Ｖ）に達する傾きの緩やかな書き込みパルスが印加される。このパルスによって、全セルで微弱な放電が間欠的にかつ連続して発生し、壁電荷が形成される。形成された壁電荷は、Ｙ電極側ではマイナス電荷、Ｘ電極側及びアドレス電極側ではプラス電荷である。続いて、Ｘ電極にＶｘ（約７０Ｖ）を印加した状態で、Ｙ電極に−Ｖｙ（約−１００Ｖ）まで達する傾きの緩やかな消去パルスを印加する。このパルスにより、微弱な放電が間欠的にかつ連続して発生し、先に形成された壁電荷を徐々に消去する。このパルスの終了時点では、図３の（Ａ）に示すように、Ｙ電極に多少のマイナス電荷、Ｘ電極及びアドレス電極にそれぞれ多少のプラス電荷が残留する。この残留した電荷は、アドレス放電を実行しない消去セルではそのまま残留して誤放電を防止するための抑止壁電荷として作用し、アドレス放電を実行する点灯セルではアドレス放電に有効に作用する。
【００１７】
アドレス期間では、Ｘ電極にＶｘを印加した状態で、Ｙ電極に順次−１００Ｖの走査パルスを印加し、走査パルスの印加されるラインの点灯セルのアドレス電極に電圧Ｖａ（約５０Ｖ）のアドレスパルスを印加する。これにより、図３の（Ｂ）に示すように、点灯セルのＸ１電極とＹ１電極間でアドレス放電が発生し、Ｘ１電極には多くのマイナス電荷が、Ｙ１電極には多くのプラス電荷が形成される。消灯セルでは放電は生じないので、リセット期間の終了時の電荷がそのまま保持される。アドレス放電により形成される壁電荷による電圧は、リセット期間の終了時に残留する電荷による電圧より絶対値が大きく、逆極性である。リセット期間終了時に壁電荷を残留させない場合には、５０Ｖのアドレスパルスを、Ｙ電極に−１５０Ｖ以上の走査パルスを印加する必要があるが、本実施例では、リセット期間終了時に残留する壁電荷による電圧が約５０Ｖであり、上記のように走査パルスを−１００Ｖにすることができる。
【００１８】
次に維持放電期間に入る。図３の（Ｃ）に示すように、初めの第１維持放電時には、Ｘ電極を０Ｖにして、Ｙ電極に幅の広い電圧Ｖｓ２（約１５０Ｖ）の維持放電パルスを印加する。点灯セルでは、Ｘ１電極とＹ１電極に形成された壁電荷が重畳されて放電開始電圧を超えて放電が発生するが、消灯セルではＸ２電極とＹ２電極に残留した壁電荷が逆極性であり、放電開始電圧を超えないので放電は発生しない。第１維持放電は、アドレス放電を行った点灯セルにおいて放電を開始し、プライミング効果の元となる空間電荷を生成すると共に、続いて行われる第２位時放電やそれ以降の維持放電のための壁電荷を蓄積するために行う。
【００１９】
次に、図３の（Ｄ）に示すように、第２維持放電時には、Ｙ電極を０Ｖにして、Ｘ電極に幅の広い低い電圧Ｖｓ２の維持放電パルスを印加する。この時、点灯セルの壁電荷による電圧と、消灯セルの壁電荷による電圧は同じ極性で、Ｘ電極とＹ電極間の電圧の絶対値を増加させる方向に働く。点灯セルの壁電荷による電圧の絶対値は大きい上に、第１維持放電によるプライミング効果のため、点灯セルではたとえ低い電圧Ｖｓ２の維持放電パルスでも放電が発生して壁電荷を形成するが、消灯セルではＸ２電極とＹ２電極に残留した壁電荷による電圧の絶対値が小さい上、プライミング効果もないので放電は発生しない。
【００２０】
その後は、Ｙ電極とＸ電極に図４に示すような維持放電パルスが周期Ｔ３で繰り返し印加される。すなわち、Ｘ電極を０Ｖにした状態でＹ電極には高い電圧Ｖｓ１（約２００Ｖ）の狭い幅Ｔ１のパルスが印加され、次にＹ電極を０Ｖにした状態でＸ電極に電圧Ｖｓ２（約１５０Ｖ）のＴ１より広い幅のパルスが印加される。Ｘ電極に電圧Ｖｓ２を印加した状態は、上記の図３の（Ｄ）と同じ状態である。
【００２１】
図３の（Ｅ）に示すように、点灯セルでは、高い電圧Ｖｓ１が印加される上、第２維持放電で形成された壁電荷とプライミング効果により放電が発生するが、消灯セルでは、Ｘ２電極とＹ２電極に残留した壁電荷による電圧は逆極性である上、プライミング効果もないため、たとえ高い電圧Ｖｓ１が放電開始電圧（約２００Ｖ）以上であっても放電は発生しない。点灯セルにおける放電は、１μｓ以下の短い時間で電圧が除去されるため、イオンが陰極側に移動して生じる２次電子放出がピークを迎える前に終了するため、図４に示すように、従来の維持放電パルスに比べて電極に流れる放電電流が少ない。しかし、パルス印加の初期の段階で多量の紫外線が放出されて蛍光体を励起発光させるので、十分な発光量が得られる。つまり、効率のよい放電が実現できる。また、この放電では、印加電圧が大きいので多くの壁電荷が形成される。
【００２２】
次に図３の（Ｄ）と同様に、Ｙ電極を０Ｖにして、Ｘ電極に比較的幅の広い低い電圧Ｖｓ２の維持放電パルスを印加するが、この時、点灯セルでは直前の図３の（Ｅ）の放電で多くの壁電荷が形成されている上プライミング効果もあるので低い電圧Ｖｓ２でも確実に放電が発生するが、消灯セルでは放電は発生しない。この時の点灯セルでの放電は、印加電圧が従来例に比べて低いため放電規模が小さく、図４に示すように、放電電流が低く抑えられる。しかし、従来から知られているように、電圧が低いため発光効率はよい。
【００２３】
ここで、維持放電パルスのパルス幅及び電圧と発光効率の関係を図５に示す。図５の（Ａ）は、維持放電パルスのパルス幅Ｔと発光効率の関係を示す。従来から知られているように、本実施例でもパルス幅が１μｓ以下の範囲では、パルス幅が小さいほど発光効率が高い。また、図５の（Ｂ）は、維持放電パルスの電圧Ｖｓと発光効率の関係を示す。これも従来から知られているように、電圧が低いほど発光効率が高い。低電圧の維持放電パルスのみをＸ電極及びＹ電極に繰り返し印加することでも高効率を実現できるが、形成される壁電荷量が少ないため、パネル内で点灯するセルが多くなると電極抵抗や回路のインピーダンスによって生じる電圧降下、更に温度や経時変化によって生じるパネルの放電特性の変化などをカバーしきれなくなるため、実際には１６０Ｖ以下は活用できない電圧領域であった。しかし、本実施例では、Ｙ電極に印加する高電圧の細幅パルスと組み合わせて使用するため、従来より低い１５０Ｖ程度の電圧にすることが可能である。また、Ｖｓ１の電圧が高いため、Ｖｓ２をより低くできる。言い換えれば、本発明は、低電圧維持放電による発光効率の向上と高電圧細幅パルスによる発光効率向上の両者を組み合わせたものといえる。
【００２４】
図６は、本発明における維持放電パルスの幅と電圧の設定範囲の関係を示す図である。Ｂ領域は、従来の維持放電パルスの設定範囲であり、パルス幅は約２μｓ以上で１６０Ｖから１８０Ｖ程度の範囲である。Ａ領域は、本発明の高電圧細幅パルスの設定範囲である。また、Ｃ領域は、低電圧太幅パルスの設定範囲である。設定値をＣ領域からＢ領域に移しても動作上は問題ないが、発光効率は低下することになる。
【００２５】
以上、第１実施例のプラズマディスプレイ装置について説明したが、消灯セルのＸ電極とＹ電極に異なる電荷を残留させる方法や、維持放電パルスに関して各種の変形例が可能である。以下の実施例でこれらの変形例を説明するが、説明するのは一部であり、本発明はこれに限られるものではない。
図７は、維持放電パルスの変形例の波形図である。図４の維持放電パルスの波形との違いは、Ｙ電極に印加される細幅高電圧パルス（電圧Ｖｓ１、幅Ｔ１）の後に、低電圧のパルス（電圧Ｖｓ３、幅Ｔ２）を連続して付加した点である。このＴ２の期間は、Ｔ１の期間に放電により生成された空間電荷の一部を壁電荷として蓄積するための期間であり、そのためＸ電極に印加する維持放電パルスでの放電が安定になるという効果を奏する。また、このようなパルスを付加することにより、Ｘ電極に印加する維持放電パルスの電圧Ｖｓ２を低くすることもできる。この例では、Ｖｓ１は２００Ｖ、Ｖｓ２とＶｓ３は１５０Ｖ、Ｔ１は１．０μｓ、Ｔ２は２μｓである。
【００２６】
図８は、維持放電パルスの別の変形例の波形図である。この維持放電パルスは、実効的に放電セルに印加される電圧は図７の維持放電パルスと同じであるが、各電極への印加電圧が異なっている。図７の維持放電パルスでは、Ｙ電極に印加する異なる２つの電圧を発生する必要があるが、図８の維持放電パルスではＹ電極に印加する電圧はＶｓ１のみであるので、回路が簡単になる。なお、Ｘ電極に印加する電圧は＋Ｖｓ２と−Ｖｓ３の２つであるが、Ｖｓ２＝Ｖｓ３とすることで、電圧発生回路を共通にできるので、Ｘ電極に印加する電圧を発生する回路を簡単にできる。
【００２７】
図９は、維持放電パルスの別の変形例の波形図である。この維持放電パルスは、実効的に放電セルに印加される電圧は図７及び図８の維持放電パルスと同じであるが、各電極への印加電圧が異なっている。図９の維持放電パルスでは、Ｙ電極に電圧Ｖｓ１を印加するのと同時にＸ電極に電圧−Ｖｓ３を印加して、細幅パルスの電圧をＶｓ１＋Ｖｓ３としている点が図８の波形とは異なる。Ｖｓ１＝Ｖｓ２＝Ｖｓ３とすることで、電圧発生回路を共通にできるので、印加する電圧を発生する回路を一層簡単にできる。
【００２８】
図１０は、維持放電パルスの別の変形例の波形図である。この維持放電パルスは、実効的に放電セルに印加される電圧は図７から図９の維持放電パルスと同じであるが、各電極への印加電圧が異なっている。図１０の維持放電パルスでは、Ｘ電極に電圧Ｖｓ２を印加するのと同時にＹ電極に電圧−Ｖｓ４を印加して、太幅パルスの電圧をＶｓ２＋Ｖｓ４としている。Ｖｓ２＝Ｖｓ３＝Ｖｓ４とすることで、電圧発生回路を共通にできる。但し、Ｖｓ１をＶｓ２、Ｖｓ３及びＶｓ４と同じにすることはできない。
【００２９】
図１１は、維持放電パルスの別の変形例の波形図である。この維持放電パルスは、実効的に放電セルに印加される電圧は図７から図９の維持放電パルスと類似しているが、各電極への印加電圧が異なっている。図１１の維持放電パルスでは、Ｙ電極に印加する電圧Ｖｓ１のパルスは幅が広いが、期間Ｔ１の後はＸ電極に電圧Ｖｓ２が印加されるので放電セルに印加される電圧はＶｓ１−Ｖｓ２となり、高電圧が印加される期間はＴ１の短い期間になる。この例では、Ｙ電極とＸ電極にそれぞれ印加される電圧は同じ極性の１種類の電圧であり、図７の維持放電パルスに比べて回路を簡単にできる。
【００３０】
図１２は、本発明の第２実施例のプラズマディスプレイ装置の駆動波形を示す図である。第２実施例のプラズマディスプレイ装置は、図１に示す第１実施例のプラズマディスプレイ装置と同様の構成を有し、第１実施例との違いは、維持放電期間の維持放電パルスを図１０の波形とした点である。ここでは、アドレス期間にＹ電極に印加する走査パルスの電圧−Ｖｙを、維持放電期間にＹ電極に印加する電圧−Ｖｓ４と同じにしており、電源回路及びＹ電極駆動回路１５の簡素化を図ることができる。同様に、リセット期間及びアドレス期間にＸ電極に印加する電圧Ｖｘを、維持放電期間にＸ電極に印加する電圧−Ｖｓ２と同じにしており、電源回路及びＸ電極駆動回路１２の簡素化を図ることができる。
【００３１】
図１３は、本発明の第３実施例のプラズマディスプレイ装置の駆動波形を示す図である。第３実施例のプラズマディスプレイ装置は、図１に示す第１実施例のプラズマディスプレイ装置と同様の構成を有し、第１実施例との違いは、リセット期間の書き込みパルスの印加が、Ｘ電極とＹ電極に分けて行われる点であり、他の駆動波形は第１実施例と同じである。
【００３２】
図１４は、本発明の第４実施例のプラズマディスプレイ装置の駆動波形を示す図である。第４実施例のプラズマディスプレイ装置は、図１に示す第１実施例のプラズマディスプレイ装置と同様の構成を有し、第１実施例との違いは、消去アドレス方式を使用している点である。また、図１５は、第４実施例における放電動作を説明する図である。
【００３３】
図１４に示すように、第４実施例のプラズマディスプレイ装置では、１フレームは第１及び第２サブフィールドに分かれており、第１サブフィールドのリセット期間で全セルに対する書き込み放電を行い、第２サブフィールドではリセット動作を行わず、第１サブフィールドの中で更に消灯させたいセルに対して消去アドレス放電を実行する。
【００３４】
まず、Ｙ電極に電圧Ｖｗに到達する傾きの緩やかな波形を印加して全セルに対する書き込み放電を行う。これにより、図１５の（Ａ）に示すように、Ｘ電極にはイオンからなる正の壁電荷が、Ｙ電極には電子からなる負の壁電荷が多量に形成される。次のアドレス期間では、Ｘ電極に電圧Ｖｘ（５０Ｖ）を印加した状態で、Ｙ電極に電圧−Ｖｙ（−５０Ｖ）の走査パルスを順次印加し、それに同期してアドレス電極に電圧Ｖａのアドレスパルスを印加して、消灯すべきセルに対してアドレス放電を実行する。これにより、図１５の（Ｂ）に示すように、消去セル壁電荷は減少して、Ｘ電極Ｘ２とＹ電極Ｙ２には逆極性の壁電荷、すなわちＸ２には負の壁電荷が、Ｙ２にはＹ２の壁電荷が残留する。なお、点灯セルではアドレス放電を行わないので、Ｘ１電極には多量の正の壁電荷が、Ｙ１電極には多量の負の壁電荷がそのまま残留している。
【００３５】
次に、維持放電期間では、図４に示したのと同様の維持放電パルスを印加するが、第１実施例とは壁電荷の極性が逆であるので、図１４に示すように、Ｙ電極を０ＶにしてＸ電極に細幅の高電圧パルス（２００Ｖ）を印加する。図１５の（Ｃ）に示すように、点灯セルでは、Ｘ１電極とＹ１電極に形成された壁電荷が重畳されて放電開始電圧を超えて放電が発生するが、消灯セルではＸ２電極とＹ２電極に残留した壁電荷が印加電圧に対して逆極性であり、放電開始電圧を超えないので放電は発生しない。
【００３６】
次に、Ｘ電極を０Ｖにして、Ｘ電極に幅の広い低い電圧Ｖｓ２（１５０Ｖ）の維持放電パルスを印加する。この時、図１５の（Ｄ）に示すように、点灯セルの壁電荷による電圧と、消灯セルの壁電荷による電圧は同じ極性で、Ｘ電極とＹ電極間の電圧の絶対値を増加させる方向に働き、更に点灯セルの壁電荷による電圧の絶対値は大きい上に、第１維持放電によるプライミング効果のため、点灯セルではたとえ低い電圧Ｖｓ２の維持放電パルスでも放電が発生して壁電荷を形成するが、消灯セルではＸ２電極とＹ２電極に残留した壁電荷による電圧の絶対値が小さい上、プライミング効果もないので放電は発生しない。
【００３７】
以下、維持放電パルスの印加を繰り返す。
以上、本発明の実施例を説明したが、電圧やパルス幅などの各パラメータは一例であり、パネルの特性などに応じてそれぞれ最適な値に設定することはいうまでもない。
また、発光効率改善の維持放電パルスを適用したサブフィールドについてのみ図面を基に説明したが、輝度の重みの少ない、つまり維持放電回数の少ないサブフィールドについては従来のＸ電極とＹ電極の波形が同じで幅も同じ維持放電パルスを適用してもよい。更に、全体の輝度を低く設定するような表示状態などは電力も抑制されるため、同様にすべてのサブフィールドで従来の波形を適用し、輝度を高く設定する時のみ本発明を適用してもよい。更に、維持放電期間の初期の数回から数十回の放電は従来の波形を適用し、それ以外は本発明の維持放電パルスを適用してもよい。
【００３８】
（付記１）  交互に配置された複数の第１及び第２の電極と、該複数の第１及び第２の電極から離れて直交するように設けられた複数の第３の電極とを備え、前記複数の第１及び第２の電極と前記複数の第３の電極との交差部に表示セルが形成されるプラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、
前記表示セルを初期化するリセット期間と、前記表示セルを表示データに応じた状態に設定するアドレス期間と、前記複数の第１と第２の電極間に交互に逆極性の維持放電パルスを印加して、前記表示データに応じた状態に設定された前記表示セルを選択的に発光させる維持放電期間とを備えるプラズマディスプレイパネルの駆動方法において、
前記アドレス期間終了時に、消灯セルの前記第１及び第２の電極に点灯セルとは異なる極性の壁電荷を残留させ、
前記逆極性の維持放電パルスは、第１の極性の第１維持放電パルスと前記第１の極性と逆極性の第２維持放電パルスとを有し、前記第１維持放電パルスの少なくとも一部は最大電圧の絶対値は前記第２維持放電パルスの最大電圧の絶対値より大きく、前記第１維持放電パルスの極性は前記消灯セルに残留した壁電荷による電圧の極性と逆極性であり、前記第２維持放電パルスの極性は前記消灯セルに残留した壁電荷による電圧の極性と同極性であり、前記第１及び第２維持放電パルスに前記消灯セルに残留した壁電荷による電圧を重畳した電圧が、放電開始電圧より低くなるように設定されていることを特徴とするプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【００３９】
（付記２）  付記１に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、
前記第１維持放電パルスの少なくとも一部のパルスの幅は、前記第２維持放電パルスより幅が狭いプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
（付記３）  付記２に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、
前記第１維持放電パルスの最初のパルスは、パルスの幅が前記第２維持放電パルスの幅と同じであるプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【００４０】
（付記４）  付記２に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、
前記第１維持放電パルスの少なくとも一部のパルスは、電圧の絶対値の大きな幅の狭いパルスの後に同極性の電圧の絶対値の小さなパルスを付加したパルスであるプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【００４１】
（付記５）  付記１から３のいずれか１項に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、
前記第１及び第２維持放電パルスの少なくとも一方は、前記第１及び第２の電極に印加される２つの信号を合成したパルスであるプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【００４２】
（付記６）  付記１に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、
前記リセット期間で、前記第１及び第２の電極に異なる極性の壁電荷を残留させ、
前記アドレス期間では、消灯セルについては前記リセット期間で残留した壁電荷を維持し、点灯セルについては前記リセット期間で残留した壁電荷と逆極性の壁電荷を形成するプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【００４３】
（付記７）  付記１に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、
前記リセット期間で、前記第１及び第２の電極に異なる極性の壁電荷を残留させ、
前記アドレス期間では、点灯セルについては前記リセット期間で残留した壁電荷を維持し、消灯セルについては前記リセット期間で残留した壁電荷と異なる極性の壁電荷を形成するプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【００４４】
【発明の効果】
以上説明したように、本発明によれば、消灯セルの電極に異なる壁電荷を残留させ、その残留電荷を利用して維持放電パルスを最適化することにより、放電電流を抑制して発光効率を改善し、消費電力の少ない高品位な表示を行うことができるプラズマディスプレイ装置が実現できる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第１実施例のプラズマディスプレイ装置の概略構成図である。
【図２】第１実施例のプラズマディスプレイ装置の駆動波形図である。
【図３】第１実施例における電極上の壁電荷の変化と放電の様子を示す図である。
【図４】第１実施例の駆動方法における維持放電パルスを示す図である。
【図５】本発明の駆動方法における発光効率を示す図である。
【図６】本発明の駆動方法における維持放電パルスの動作範囲を示す図である。
【図７】維持放電パルスの変形例を示す図である。
【図８】維持放電パルスの変形例を示す図である。
【図９】維持放電パルスの変形例を示す図である。
【図１０】維持放電パルスの変形例を示す図である。
【図１１】維持放電パルスの変形例を示す図である。
【図１２】本発明の第２実施例のプラズマディスプレイ装置の駆動波形図である。
【図１３】本発明の第３実施例のプラズマディスプレイ装置の駆動波形図である。
【図１４】本発明の第４実施例のプラズマディスプレイ装置の駆動波形図である。
【図１５】第４実施例における電極上の壁電荷の変化と放電の様子を示す図である。
【符号の説明】
１…第１電極（Ｘ電極）
２…第２電極（Ｙ電極）
３…第３電極（アドレス電極）
１０…パネル
１１…アドレスドライバ
１２…Ｘ電極駆動回路
１５…Ｙ電極駆動回路
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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