(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
多相片波通電のリラクタンス型電動機であって、
各相のコイルを通電駆動する駆動回路は、ロータ突極とステータ突極とが交差し始める前から前記コイルの通電を開始し、
前記ロータ突極あるいは前記ステータ突極を構成するコアは、磁性体製薄板よりなる積層板を複数積層して構成され、
前記積層板は、その突極内に複数のスリットあるいは溝を有し、
前記コアの同一突極内では、スリットの位置または本数、あるいはスリット幅が、隣接する積層板毎に異なることを特徴とするリラクタンス型電動機。
【請求項２】
多相片波通電のリラクタンス型電動機であって、
各相のコイルを通電駆動する駆動回路は、ロータ突極とステータ突極とが交差し始める前から前記コイルの通電を開始し、
前記ロータ突極あるいは前記ステータ突極を構成するコアは、磁性体製薄板よりなる積層板を複数積層して構成され、
前記積層板は、その突極内に複数のスリットあるいは溝を有し、
前記コアの同一突極内では、スリットの位置または本数、あるいはスリット幅が、隣接する複数の積層板毎に異なることを特徴とするリラクタンス型電動機。
【請求項３】
多相片波通電のリラクタンス型電動機であって、
各相のコイルを通電駆動する駆動回路は、ロータ突極とステータ突極とが交差し始める前から前記コイルの通電を開始し、
前記ロータ突極あるいは前記ステータ突極を構成するコアは、磁性体製薄板よりなる積層板を複数積層して構成され、
前記積層板は、その突極内に複数のスリットあるいは溝を有し、
１つの積層板では、隣接する突極ごとに、スリットの位置または本数、あるいはスリット幅が異なり、
スリットの位置または本数、あるいはスリット幅が異なる突極が重なって設けられたことを特徴とするリラクタンス型電動機。
【請求項４】
多相片波通電のリラクタンス型電動機であって、
各相のコイルを通電駆動する駆動回路は、ロータ突極とステータ突極とが交差し始める前から前記コイルの通電を開始し、
前記ロータ突極あるいは前記ステータ突極を構成するコアは、磁性体製薄板よりなる積層板を複数積層して構成され、
前記積層板は、その突極内に複数のスリットあるいは溝を有し、
前記積層板の表裏が変更して重ねられた、あるいは前記積層板の突極の位置がずらして重ねられた、あるいは積層板の種類が変更して重ねられたことを特徴とするリラクタンス型電動機。
【請求項５】
請求項１または請求項２のリラクタンス型電動機において、
１つの積層板では、隣接する突極ごとに、スリットの位置または本数、あるいはスリット幅が異なり、
スリットの位置または本数、あるいはスリット幅が異なる突極が重なって設けられたことを特徴とするリラクタンス型電動機。
【請求項６】
請求項１〜請求項３、請求項５のいずれかのリラクタンス型電動機において、
前記積層板の表裏が変更して重ねられた、あるいは前記積層板の突極の位置がずらして重ねられた、あるいは積層板の種類が変更して重ねられたことを特徴とするリラクタンス型電動機。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、多相片波通電のリラクタンス型電動機に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
リラクタンス型電動機は、出力トルクが大きい、構造が簡単という利点があるが、反面、高トルクリップルが発生する欠点があり、これまで一部の分野のみで利用されるにとどまっている。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
コイルへの通電開始時期は、図１（ａ）に示すように、これまでロータ突極とステータ突極とが交差する際に変化するインダクタンス値の上昇開始時に設定されていた。また、通電停止時期はインダクタンス値の上昇終了付近に設定されていた。
このように設けられると、突極に発生するトルクの立ち上がりは、コイルの通電開始の立ち上がり電流の変化により、突極に発生するトルクは、なだらかに立ち上がることになり、リラクタンス型電動機のトルクリップルの要因になっていた。
【０００４】
また、突極に発生するトルクの立ち下がりは、インダクタンス値の上昇傾斜角の勾配が緩やかになってゆく過程でコイルへの通電が停止されていたため、突極に発生するトルクは、なだらかに立ち下がることになり、これもリラクタンス型電動機のトルクリップルの要因になっていた。
【０００５】
【発明の目的】
本発明は、上記の事情に鑑みてなされたものであり、突極にフラットなトルクを発生させて、トルクリップルを低減できるリラクタンス型電動機の提供にある。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
請求項１〜４の手段を採用して、ロータ突極とステータ突極とが交差し始める前からコイルの通電を開始することにより、インダクタンス値が立ち上がる時にはコイルに十分な電流の供給がなされているため、突極に発生するトルクが素早く立ち上がる。このように、トルクが素早く立ち上がるため、突極が重なる初期にフラットなトルクが発生する。これによって、従来に比較してトルクリップルを低減できる。
【００１１】
また、請求項１〜４の手段では、ロータ突極あるいはステータ突極内に複数のスリットあるいは溝を設けることにより、時束が径方向に整流され回転角度に比例して増加するのでトルクリップルを低減することができる。
【００１４】
さらに、請求項１〜３の手段では、突極内に挿入可能なスリットの幅や本数の制限が緩和される。これによって、突極幅の小さな小型電動機であっても、スリットに同期するトルクリップルが低減し、十分にトルクリップルを低減することができる。
特に請求項２では複数のスリットが連続するため、隣接する積層板のスリットの重なり部分に生じる磁束が流れやすい部分が形成されず、トルクリップルの低減効果が増大する。
【００１５】
請求項４の手段を採用し、積層板の表裏を変更して重ねたことにより、各積層板における各突極の誤差が吸収され、結果的にコアにおける各突極の断面積が同一になる。
請求項４の手段を採用し、積層板の突極の位置をずらして重ねたことにより、各積層板における各突極の誤差が吸収され、結果的にコアにおける各突極の断面積が同一になる。  請求項４の手段を採用し、積層板の種類（スリットの種類や、使用薄板材の種類など）を変更して重ねたことにより、各積層板における各突極の誤差が吸収され、結果的にコアにおける各突極の断面積が同一になる。
【００１８】
【発明の実施の形態】
次に、実施の形態を、参考例と実施例と変形例を用いて説明する。
〔第１参考例〕
図１〜図４を用いて第１参考例を説明する。まず、図１を用いてロータ突極１とステータ突極２とが交差する際に発生するインダクタンス値の変化と、コイルの通電時期および通電停止時期と、突極に発生するトルクとを説明する。
【００１９】
リラクタンス型電動機の各相のコイルを通電駆動する駆動回路は、図１（ｂ）の上段、中段に示すように、インダクタンス値が０の領域、つまりロータ突極１とステータ突極２が交差する前からコイルの通電を開始するように設けられており、通電を開始してからインダクタンス値が立ち上がるまでの進角量はリラクタンス型電動機の回転数が上昇するほど大きくなるように設けられている。
また、駆動回路は、インダクタンス値の上昇傾斜角度が変化する変化点前、つまりロータ突極１とステータ突極２とが重なりきる前にコイルへの通電を停止するように設けられている。
【００２０】
上記で示したように、ロータ突極１とステータ突極２が交差する前（インダクタンス値が０の領域）からコイルの通電を開始することにより、インダクタンス値の立ち上がり時において、コイルに十分な電流Ｉが供給される。これによって、突極の交差開始時からコイルに一定の電流Ｉを供給でき（Ｉ＝一定）、図１（ｂ）の下段に示すように、ロータ突極１とステータ突極２との交差開始時に、突極に素早くトルクＴが立ち上がる。
このように、トルクＴが素早く立ち上がるため、突極が重なる初期からフラットなトルクＴが発生する。これによって、従来に比較してトルクリップルを低減できる。
【００２１】
一方、ロータ突極１とステータ突極２とが重なりきる前（インダクタンス値の上昇変化点前）にコイルへの通電が停止される。これにより、インダクタンス値が一定に立ち上がる状態（ｄＬ／ｄθ＝一定）でコイルへの電流供給が停止される。つまり、インダクタンス値の上昇傾斜角ｄＬ／ｄθが一定の状態においてコイルへの通電が停止されるため、通電が停止される直前まで突極においてフラットなトルクＴを発生できる。
このように、通電が停止される直前まで突極においてフラットなトルクＴが発生するため、突極が重なる後期においてもフラットなトルクＴが発生し、従来に比較してトルクリップルを低減できる。
【００２２】
突極に発生するトルクＴ＝（１／２）Ｉ2 （ｄＬ／ｄθ）で表されるが、上記で示したように、Ｉ＝一定、ｄＬ／ｄθ＝一定であるため、トルクＴが一定となる。つまり、突極に発生するトルクＴはフラットになる。
このように、突極に発生するトルクＴがフラットになることにより、結果的にリラクタンス型電動機のトルクリップルを低減できる。
【００２３】
図２はロータ３（コアに相当する）を構成するロータ積層板４と、ステータ５（コアに相当する）を構成するステータ積層板６とを示す。この参考例では、図３にも示すように、ロータ積層板４のロータ突極１に複数のスリット７が形成されている。この複数のスリット７は、ロータ３の回転中心から外方向へ伸びるものである。
このように、ロータ突極１に複数のスリット７が設けられたことにより、ロータ突極１における磁束の流れがスムーズになり、突極に発生するトルクＴが極めてフラットになるため、結果的にリラクタンス型電動機のトルクリップルを極めて低減できる。
【００２４】
ロータ突極１に設けられた複数のスリット７は、安価に製造するためレーザ加工による形成は避け、金型を用いたプレス加工によって形成されたものであり、好ましくはロータ３のロータ積層板４をプレス成形する際に同時に形成され、スリット７を形成することによる工程数の増加を抑えている。
【００２５】
また、製造コストを抑えるために、金型の寿命を伸ばす必要がある。図４に、金型の寿命と、ロータ積層板４の板厚（ｂ）をスリット幅（ａ）で除算したものとの関係を示す。なお、金型寿命は、ショット数で表されるもので、打抜き時のバリの増大、打抜き片の絡みで決定される。この図４のグラフに示されるように、金型寿命を伸ばすためには、ロータ積層板４の厚みが、スリット最大幅の５倍以下となっている必要がある。
【００２６】
上記で示したように、ロータ積層板４の厚みが、スリット最大幅の５倍以下に設けられているため、ロータ積層板４のロータ突極１にスリット７を形成する金型の寿命を長く伸ばすことができる。このように金型に要するコストが低減できることによって、スリット７を形成したロータ積層板４の製造コストを低く抑えることができる。つまり、ロータ突極１にスリット７を形成することによって生じるコストの上昇を極力抑えることができる。
また、ロータ３のロータ積層板４をプレス成形する際に複数のスリット７を同時に形成することにより、スリット７を形成することによる工程数の増加を無くすことができ、これによってもコストを抑えることができる。
【００２７】
〔第２参考例〕
図５〜図１４を用いて第２参考例を説明する。この第２参考例は、より具体的な制御例を示すものである。なお、上記第１参考例と同一符号と以下の説明中に示す符号が同一のものは、同一機能物を示すものである。
図９に示す駆動回路（以下、ＣＰＵ１０）は、ロータ突極１とステータ突極２とが重なりきる前にコイルへの通電を停止するように設けられている。このため、リラクタンス型電動機１１の出力トルクを連続させるには、切り替え時に次相の突極が重なり始めていて、次相のインダクタンスが立ち上がっていなければならない。つまり、図５に示すように、ある相Ａのコイルの通電Ａ1 を停止する時に、次相ＢのインダクタンスＢ2 が立ち上がっていなければ、連続したトルクを得ることができない。
なお、図中に示すインダクタンスラップβは、コイルの通電停止からロータ突極１とステータ突極２とが重なりきるまでの角度（ラップ）を示すものであり、このインダクタンスラップβを調節することで、連続したトルクを得ることができる。
【００２８】
また、ロータ突極１とステータ突極２とが重なりきる前にコイルの通電を停止する制御を行って、リラクタンス型電動機１１の出力トルクを連続させるのに必要なロータ突極１の弧角度Ｘおよびステータ突極２の弧角度Ｙを、図６、図７を参照して説明する。
ロータ極数Ａ＝２ｎ、ステータ極数Ｂ＝２ｍとする。ただし、ｎ、ｍは自然数であり、ｍ≠ｎの関係である。
また、ロータ突極１の弧角度＝Ｘ、ステータ突極２の弧角度＝Ｙ、相数＝ｑとする。
さらに、必要通電角θ0 （機械角）＝電気角３６０°／ロータ極数／相数である。つまり、必要通電角θ0 ＝３６０／（Ａ×ｑ）である。
従って、必要通電角θ0 は、ロータ突極１とステータ突極２の重なりより小さいものであるため、ロータ突極１およびステータ突極２の弧角度Ｘ、Ｙは、３６０／（Ａ×ｑ）より大きいものである。つまり、Ｘ、Ｙ＞３６０／（Ａ×ｑ）を満足するものである。
【００２９】
一方、ＣＰＵ１０は、ロータ突極１とステータ突極２とが交差し始める前からコイルを通電し、ロータ突極１とステータ突極２が重なりきる前にコイルの通電を停止するものである。このことを図８を参照して説明する。
ロータ突極１とステータ突極２とが交差し始めてから重なり切るまでの間は、図８のインダクタンス変化Ｌ1 に示すようにインダクタンスは上昇するが、重なり切る直前から上昇率が穏やかになる。このため、インダクタンス変化Ｌ1 の上昇が穏やかになる以前にコイルへの通電を停止することにより、通電が停止される直前まで突極においてフラットなトルクＴを発生できる。
【００３０】
一方、ロータ突極１とステータ突極２が交差する前（インダクタンスが立ち上がる前）からコイルに電圧Ｖ1 を印加すると、インダクタンスが小さいため、相電流Ｉ1 は素早く立ち上がる。そして、突極が交差した時にはコイルに十分な相電流Ｉ1 が供給され、電流の必要な角度では充分な電流がコイルに流れる状態にある。つまり、突極の交差開始時からコイルに適切な電流量を供給できる。
つまり、突極の交差開始時からコイルに電圧を印加した場合では、そのコイルに流れる電流は図８中の実線Ｉ2 になるが、突極が交差する前からコイルの通電を開始することにより、インダクタンスの立ち上がり時において、コイルに十分な相電流Ｉ1 が供給され、図中のハッチングに示す部分だけ多くの電流がコイルに流れることになり、そのコイルへの電流の増加分がトルクの増加に寄与できる。
【００３１】
図９〜図１４を用いて、具体的なリラクタンス型電動機１１の制御について説明する。
この参考例に示すリラクタンス型電動機１１は、図９に示すように、Ｕ相、Ｖ相、Ｗ相のコイルを備えた３相電動機であり、各相のコイルは、インバータ回路１２を介してＣＰＵ１０によって通電制御されるものである。
ＣＰＵ１０は、ＣＰＵ１０を搭載した制御手段であり、リラクタンス型電動機１１の出力軸の角度を検出するエンコーダ１３から出力される信号に基づき、各相のコイルを通電制御するものである。
【００３２】
エンコーダ１３は、図１０の上段に示すように、出力軸が機械角で３６０°回転する間に数千パルスの第１センサ信号を発生するとともに、出力軸が機械角で３６０°回転する間に１パルスの第２センサ信号を発生するものである。
ＣＰＵ１０は、図１０の下段に示すように、第１センサ信号と、第２センサ信号とを受けて、コイルの通電を行うための基準信号となるカウンタ値を演算するものである。なお、このカウンタ値は、電気角で３６０°回転するとリセットされるものであり、ロータ突極数＝Ｎｒとすると、機械角＝電気角／Ｎｒで表されるものである。
【００３３】
ＣＰＵ１０による各相のコイルの通電制御を図１１を用いて説明する。ここで、図１１（ａ）は従来（突極の交差開始時にコイルに電圧を印加する）における各相の通電制御を示すものであり、図１１（ｂ）は本案（突極の交差開始前からコイルに電圧を印加する）における各相の通電制御を示すものである。
【００３４】
従来制御は、ＣＰＵ１０によって算出されたカウンタ値に基づき、図１１（ａ）に示すように、Ｕ相コイルＡ0 〜Ａ0 ＋（１／３）Ｂ、Ｖ相コイルＡ0 ＋（１／３）Ｂ〜Ａ0 ＋（２／３）Ｂ、Ｗ相コイルＡ0 ＋（２／３）Ｂ〜Ａ0 のごとく通電制御を行っていた。なお、Ａ0 は突極の交差開始時、Ｂは電気角３６０°のカウンタ値である。また、図中Ｔ0 は電気角３６０°回転する時間を示すものである。
【００３５】
本案の制御は、ＣＰＵ１０によって算出されたカウンタ値に基づき、図１１（ｂ）に示すように、Ｕ相コイルＡ0 −Ｃ〜Ａ0 ＋（１／３）Ｂ、Ｖ相コイルＡ0 −Ｃ＋（１／３）Ｂ〜Ａ0 ＋（２／３）Ｂ、Ｗ相コイルＡ0 −Ｃ＋（２／３）Ｂ〜Ａ0 のごとく通電制御を行っていた。つまり、従来に比較して、各コイルの通電開始タイミングが進角Ｃ値だけ進角したものである。
この進角Ｃ値は、リラクタンス型電動機１１の回転速度に応じて設定されるものであり、回転速度が速まるほど進角Ｃ値が大きく設定されるものである。なお、この進角Ｃ値の決定は後述するフローチャート中で説明する。
【００３６】
次に、ＣＰＵ１０によるカウンタ値の算出、上記進角Ｃ値の算出、および各コイルの通電制御を説明する。
カウンタ値の算出のフローチャートを図１２を参照して説明する。
先ず、エンコーダ１３より第１センサ信号（機械角３６０°で数千のパルス信号）であるパルス信号を受けると、前回のカウンタ値に１を加えた値をカウンタ値とする（ステップＳ1 ）。次に、カウンタ値がＢ（電気角３６０°のカウンタ値）に達したか否かの判断を行う（ステップＳ2 ）。この判断結果がYES の場合は、カウンタ値を０にリセットする（ステップＳ3 ）。ステップＳ2 の判断結果がNOの場合はリターンする。
この演算フローによって、図１１（ａ）、（ｂ）の上段のカウンタ値が算出される。
【００３７】
進角Ｃ値の算出のフローチャートを図１３（ａ）、（ｂ）を参照して説明する。
先ず、カウンタ値を０にリセットする（ステップＳ11）。次に、エンコーダ１３より第２センサ信号（機械角３６０°で１回のパルス信号）であるパルス信号を受けると、前回のパルス信号の受信時から今回のパルス受信時までの時間Ｔ0 を計測する（ステップＳ12）。続いて、計測した時間Ｔ0 からリラクタンス型電動機１１の回転速度１／Ｔ0 を算出する（ステップＳ13）。次に、図１３（ｂ）に示すマップを基に、ステップＳ13で算出した回転速度１／Ｔ0 から進角Ｃ値を算出し（ステップＳ14）、その後リターンする。
以上の演算フローによって、進角Ｃ値（突極の交差前のコイルの通電開始時間に相当する）が算出される。
【００３８】
各コイルの通電制御のフローチャートを図１４を参照して説明する。
まず、突極が交差する時点Ａ0 から進角Ｃをマイナスした値が０以上（Ａ0 −Ｃ≧０）であるか否かの判断を行う（ステップＳ21）。
このステップＳ21の判断結果がYES の場合は、カウンタ値がＡ0 −Ｃより大きく、且つＡ0 ＋（１／３）Ｂ以下であるか否かの判断を行う（ステップＳ22）。このステップＳ22の判断結果がYES の場合はＵ相コイルをONし（ステップＳ23）、判断結果がNOの場合はＵ相コイルをOFF する（ステップＳ24）。
【００３９】
次に、カウンタ値がＡ0 −Ｃ＋（１／３）Ｂより大きく、且つＡ0 ＋（２／３）Ｂ以下であるか否かの判断を行う（ステップＳ25）。このステップＳ25の判断結果がYES の場合はＶ相コイルをONし（ステップＳ26）、判断結果がNOの場合はＶ相コイルをOFF する（ステップＳ27）。
次に、カウンタ値がＡ0 −Ｃ＋（２／３）Ｂより大きく、且つＡ0 以下であるか否かの判断を行う（ステップＳ28）。このステップＳ28の判断結果がYES の場合はＷ相コイルをONし（ステップＳ29）、判断結果がNOの場合はＷ相コイルをOFF し（ステップＳ30）、その後リターンする。
【００４０】
なお、上記のステップＳ21の判断結果がNOの場合は、カウンタ値がＡ0 −Ｃ＋Ｂより大きく、且つＡ0 ＋（１／３）Ｂ以下であるか否かの判断を行う（ステップＳ31）。このステップＳ31の判断結果がYES の場合はＵ相コイルをONし（ステップＳ32）、判断結果がNOの場合はＵ相コイルをOFF し（ステップＳ33）、その後ステップＳ25へ進むものである。
以上の制御フローによって、突極が交差する前（進角Ｃ値分）から各相のコイルの通電を開始できる。
【００４１】
〔第３参考例〕
この第３参考例は、図１５に示すように、ステータ５の突極２のみに複数のスリット７を形成したものである。
【００４２】
〔第４参考例〕
この第４参考例は、図１６に示すように、ロータ３の突極１に複数のスリット７を形成するとともに、ステータ５の突極２にも複数のスリット７を形成したものである。
【００４３】
〔第５参考例〕
この第５参考例は、スリット７の本数によるトルクリップルの変化を示すものであって、第１参考例（図２参照）で示したステータ５が１２スロットで、ロータ３が８極のリラクタンス型電動機（スリット７はロータ３側のみ）を用いて説明する。
図１７は、ロータ３の突極１内のスリット７の位置、本数、幅が同一の場合におけるトルク波形を示すもので、実線Ａはスリット７が１４本の場合であり、実線Ｂはスリット７が７本の場合である。
この図１７に示されるように、スリット７が７本の場合は、１４本に比較してトルクリップルが増大する。これは、本来スリット７を挿入することにより磁束流れを径方向へ整流させ、回転角度に比例して磁束数を増加させることを目的としているが、スリット７の本数が減少することにより整流効果が薄れてトルクリップルが増加するためである。
【００４４】
〔第１実施例〕
第１実施例は、突極幅の小さな小型電動機に用いて好適なものである。ロータ３は、スリット７の仕様が異なる２種類の積層板（スリット仕様Ａ、スリット仕様Ｂ）を交互に積層したもので、この２種類のスリット７の仕様は、図１８に示すように、突極１のスリット７の本数と幅が同一で、スリット７位置が異なるものである。
このように設けたロータ３を用いたリラクタンス型電動機のトルク波形を図１９に示す。なお、図中実線Ａはスリット仕様Ａによるトルク波形、実線Ｂはスリット仕様Ｂによるトルク波形、実線Ｃは合成波形である。
この実施例のようにスリット仕様Ａとスリット仕様Ｂの突極１を交互に重ねることで、突極幅の小さな小型電動機であっても、コア突極内に多数のスリット７を形成したのと同等のトルクリップルの低減効果が得られる。
【００４５】
〔第２実施例〕
この第２実施例は、図２０に示すように、スリット仕様Ａとスリット仕様Ｂの突極１が交互に配置された積層板４を、図２１に示すように１極づつずらして交互に積層したもので、上記の第１実施例と同様の効果を得ることができる。
【００４６】
〔第６参考例〕
この第６参考例は、図２２に示すように、スリット７を突極１の外端まで延びたオープンスリットに設けたものである。
上記で示したスリット７は突極１の外端付近までしか延びていないクローズスリットであったため、突極１の先端部分に磁路が形成され、その磁路に磁束が流れ込み、スリット７によるフラックスバリア効果が減少する傾向が見られる。
しかるに、スリット７をオープンスリットにすることにより、突極１先端部分における磁路が形成されなくなり、スリット７によるフラックスバリア効果が増大する。これにより、突極１と対向する突極２との間における磁路が円滑に形成されることになるため、トルクリップルの低減効果が増大する。
【００４７】
〔第３実施例〕
図２３の（ａ）、（ｂ）はスリット７がオープンスリットに設けられた積層板４を積層した突極１を側面から見た図面である。なお、図中、黒で示す部分がスリット７による空気部を示し、白抜き部分が突極１を構成する鉄部を示す。
図２３（ａ）は、２種類の積層板４を交互に重ね、積層板４毎にスリット７の位置をずらしたものであり、隣合う積層板４のスリット７の重なり部分で磁束が流れやすい部分ができてしまう。そのため、磁束は隣接する積層板４に流れてしまい、スリット７によるトルクリップルの低減効果が少なくなってしまう。
そこで、図２３（ｂ）に示すように、２種類の積層板４をそれぞれ複数づつ重ね、スリット７の位置が隣接する複数の積層板４毎に異なるように配置し、同一仕様のスリット７が複数重ねるように配置する。すると、隣合う積層板４間で流れる磁束を大幅に減らすことができ、スリット７によるトルクリップルの低減効果を大きくできる。
【００４８】
〔第７参考例〕
図２４の（ａ）、（ｂ）は突極１を示す図面である。
図２４（ａ）は、スリット７の幅を同一幅で等分に配置したものである。このようなスリット７を設けた突極１は、トルクリップルが低減され、図２５の破線に示すトルク波形が得られる。
しかるに、回転時に対向する対向突極２との対向開始初期に急激な磁気量の増大が発生し、対向開始初期に磁束量が急増してトルクが増大する。
また、回転時に対向する対向突極２との対向開始後期では、急激に磁気量が減少し、対向開始後期に磁気飽和が発生してトルクが低下する。
【００４９】
そこで、図２４（ｂ）に示すように対向突極２に対する回転方向対向前端におけるスリット７の幅を大きくし、回転方向対向前端におけるスリット７による空隙密度を大きく設ける。すると、対向開始初期の急激な磁気量の増大が抑えられ、対向開始初期の磁束量が減少してトルクが減少する。
また、図２４（ｂ）に示すように対向突極２に対する回転方向対向後端におけるスリット７の幅を小さくし、回転方向対向後端におけるスリット７による空隙密度を小さく設ける。すると、対向開始後期では、磁気飽和が抑えられてトルクが増大する。
【００５０】
つまり、図２４（ｂ）に示すように、回転方向対向前端のスリット７による空隙密度を大きく設け、回転方向対向後端のスリット７による空隙密度を小さく設けることで、図２５の実線に示すトルク波形が得られる。
なお、スリット７の幅を変更することで回転方向対向前端および後端におけるスリット７による空隙密度を変える例を示したが、スリット７の位置を変更したり、スリット７の本数を変更することによって回転方向対向前端および後端におけるスリット７による空隙密度を変えても同様の効果を得ることができる。
【００５１】
〔第８参考例〕
図２６は突極１を示す図面である。この参考例は、正逆両方に回転するリラクタンス型電動機に用いられるものであって、突極１の両端のスリット７の幅を大きくし、突極１の両端のスリット７による空隙密度を大きく設けたものである。このように、スリット７幅の違いを左右対称に設けることで、正逆回転でのトルクリップルを低減できる。
なお、スリット７の幅を変更することでスリット７による空隙密度を変える例を示したが、スリット７の位置を変更したり、スリット７の本数を変更することによってスリット７による空隙密度を変えても良い。
【００５２】
〔第４実施例〕
図２７はスリット７がオープンスリットに設けられた積層板４を積層した突極１を側面から見た図面である。なお、図中、黒で示す部分がスリット７による空気部を示し、白抜き部分が突極１を構成する鉄部を示す。
この第４実施例は、２種類の積層板４をそれぞれ複数重ね、２種類の積層板４の割合を変えることによりスリット７による空隙密度を変えたものである。このようにすることでも、上記第７参考例と同等の効果を得ることができる。
【００５３】
〔第５実施例〕
この第５実施例は、同一の突極１内にスリット７の位置が異なる２種類の積層板４を配置したものであり、一方の積層板４のスリット７と、他方のスリット７との間隔を、図２８に示すように等間隔（ａ＝ｂ）に配置したものである。
一方の積層板４のスリット７と、他方のスリット７との間隔を不等間隔（ａ＞ｂ、ａ＜ｂ）に設けた場合、回転角度に対するトルクの波形は図２９（ａ）に示すようにトルクリップルの山谷が少量発生する。
しかるに、一方の積層板４のスリット７と、他方のスリット７との間隔を等間隔（ａ＝ｂ）に設けた場合、トルクリップルの山谷が打ち消され、スリット７により発生するトルクリップルがさらに低減できるとももに、図２９（ｂ）に示すようにトルクリップルの山谷が打ち消される。
【図面の簡単な説明】
【図１】  インダクタンス値変化、コイルの通電時期および通電停止時期、トルクの波形を示すグラフである（従来例と第１参考例）。
【図２】  ロータおよびステータの積層板を示す図である（第１参考例）。
【図３】  図２の部分拡大図である（第１参考例）。
【図４】  金型の寿命と、板厚（ｂ）／スリット幅（ａ）との関係を示すグラフである（第１参考例）。
【図５】  各コイル相への通電パターンを示すグラフである（第２参考例）。
【図６】  突極の弧角を説明するためのロータおよびステータを示す図である（第２参考例）。
【図７】  必要通電角と突極の弧角の関係を示すグラフである（第２参考例）。
【図８】  相電流の変化を示すグラフである（第２参考例）。
【図９】  制御回路の概略構成図である（第２参考例）。
【図１０】  エンコーダ信号とカウンタ値を示す説明図である（第２参考例）。
【図１１】  各相のコイルの通電状態を示す説明図である（第２参考例）。
【図１２】  カウンタ値を算出するフローチャートである（第２参考例）。
【図１３】  進角Ｃ値を算出するフローチャートである（第２参考例）。
【図１４】  各相のコイルの通電制御を示すフローチャートである（第２参考例）。
【図１５】  ロータおよびステータの積層板を示す図である（第３参考例）。
【図１６】  ロータおよびステータの積層板を示す図である（第４参考例）。
【図１７】  トルク波形を示すグラフである（第５参考例）。
【図１８】  スリット仕様の異なる突極を示す図である（第１実施例）。
【図１９】  トルク波形を示すグラフである（第１実施例）。
【図２０】  ロータおよびステータの積層板を示す図である（第２実施例）。
【図２１】  スリット仕様の異なる突極の積層状態を示す図である（第２実施例）。
【図２２】  オープンスリットを設けた突極の図である（第６参考例）。
【図２３】  突極を側面から見た図である（第３実施例）。
【図２４】  突極のスリットを示す図である（第７参考例）。
【図２５】  トルク波形を示すグラフである（第７参考例）。
【図２６】  突極のスリットを示す図である（第８参考例）。
【図２７】  突極を側面から見た図である（第４実施例）。
【図２８】  突極のスリットを示す図である（第５実施例）。
【図２９】  トルク波形を示すグラフである（第５実施例）。
【符号の説明】
１    ロータ突極
２    ステータ突極
３    ロータ（コア）
４    ロータ積層板
５    ステータ（コア）
６    ステータ積層板
７    スリット
１０    ＣＰＵ（駆動回路）
１１    リラクタンス型電動機
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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