(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
弾性材によってエンドレス帯状に形成されその全周にわたって帯状の抗張体（１０）が埋設された芯レスのクローラ本体（２）と、該クローラ本体（２）の外周面に周方向所定間隔で設けられるラグ（３）と、クローラ本体（２）の内周面に周方向所定間隔で設けられる駆動用突起（４）とを有し、上記駆動用突起（４）には、クローラ本体（２）の周方向に沿った方向でその突起形状に倣って第１補強材（１４）が設けられている弾性クローラにおいて、
上記駆動用突起（４）は、第１補強材（１４）によって包み込まれる内層材質（２５）と該第１補強材（１４）よりも外皮側とされる外層材質（２６）とが異なる材料によって形成され、
前記駆動用突起（４）の周方向両側の根本部に幅方向に沿った可撓用溝（２１）が設けられた
ことを特徴とする弾性クローラ。
【請求項２】
前記駆動用突起（４）の内層材質（２５）には外層材質（２６）に比して伸びの豊富な材料が用いられ、
外層材質（２６）には内層材質（２５）に比して高硬度の材料が用いられている
ことを特徴とする請求項１に記載の弾性クローラ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、弾性クローラに関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
弾性クローラは、土木、建築、農業等での現場用移動機械をはじめとして、スノーモビルや雪上車等において、それらが装備する無限軌道車（走行装置）の一部品として使用されるもので、ゴム等の弾性材によってエンドレス帯状に形成されたクローラ本体を主体として形成されている。
【０００３】
このクローラ本体の外周面には、その全周にわたって周方向に互いに所定間隔をおいてラグが設けられ、また内周面には、ピン駆動又はスプロケット駆動等の噛合駆動を受けるための駆動用突起が周方向に互いに所定間隔をおいて設けられている。
従来、この種の弾性クローラでは、その周方向の強度アップ対策のため、主としてクローラ本体の周方向に沿って帯状の抗張体が埋設されている。
【０００４】
なお、幅方向の強度アップ対策のため、クローラ本体の周方向に互いに所定間隔で幅方向補強体（芯金）が埋設されたタイプもあるが、このような幅方向補強体を具備しない（いわゆる芯レス）のタイプも知られている（例えば特開昭４８−４４９３１号公報、実開平６−４００６９号公報等参照）。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
上記したような、いわゆる芯レスタイプの弾性クローラでは、駆動用突起が駆動用ピンやスプロケット歯（以下「駆動ピン等」と言う）に係合したときに過剰に変形し、亀裂やカケなどの損傷に至ったり、いわゆる歯飛び等と呼ばれる異常な係合外れや脱輪等を起こしたりすることがあった。
【０００６】
これらの問題は、殊に大型（大重量）車両や高速車両で装着された弾性クローラの場合で比較的多く見受けられるものであった。
一方、上記したように、クローラ本体の内部には、その全周にわたって帯状をした抗張体が埋設されているが、路上の凹凸への乗り降りや側面強圧接触等を原因としてクローラ本体の端部と共にこの抗張体の幅方向両端部が頻繁な繰り返し曲げを受けると、クローラ本体内での剥離や末端腐食等が発生することがあった。
【０００７】
本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであって、いわゆる芯レスの弾性クローラとして、駆動用突起の損傷や駆動不良を防止できるようにした弾性クローラを提供することを目的とする。
また本発明は、いわゆる芯レスの弾性クローラとして、クローラ本体内に埋設される抗張体の損傷を防止できるようにした弾性クローラを提供することを目的とする。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
前記目的を達成するために、本発明は次の手段を講じた。
即ち、本発明に係る弾性クローラは、弾性材によってエンドレス帯状に形成されその全周にわたって帯状の抗張体が埋設された芯レスのクローラ本体と、該クローラ本体の外周面に周方向所定間隔で設けられるラグと、クローラ本体の内周面に周方向所定間隔で設けられる駆動用突起とを有し、上記駆動用突起には、クローラ本体の周方向に沿った方向でその突起形状に倣って第１補強材が設けられている弾性クローラにおいて、上記駆動用突起は、第１補強材によって包み込まれる内層材質と該第１補強材よりも外皮側とされる外層材質とが異なる材料によって形成され、前記駆動用突起の周方向両側の根本部に幅方向に沿った可撓用溝が設けられる。
【０００９】
このように、駆動用突起に対して重点的に第１補強材を具備させることにより、駆動用突起の強度を高めているので、駆動用突起が駆動用ピン等に係合したときに損傷したり、係合外れや脱輪等を起こしたりすることは防止される。
駆動用突起の内層材質には、外層材質に比して伸びの豊富な材料を用いるのが好適とされる。また外層材質には、内層材質に比して高硬度の材料を用いるのが好適とされる。
【００１０】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施の形態を、図面に基づき説明する。
図１乃至図３は、弾性クローラ１の形態を示している。
この形態において、弾性クローラ１は、ゴムや樹脂等の弾性材を素材としてエンドレス帯状に形成されたクローラ本体２と、このクローラ本体２の外周面に対してその周方向に互いに所定間隔をおいて設けられた複数のラグ３と、クローラ本体２の内周面に対してその周方向に互いに所定間隔をおいて設けられた複数の駆動用突起４とを有している。
【００１１】
駆動用突起４は、クローラ本体２の内周面において、その周方向に対する立ち上がり角度θが、おおよそ５５°≦θ≦９０°となっている。
そして、図３に示したように、ピン駆動方式又はスプロケット駆動方式の駆動ホイル５と、遊動輪６と、転輪又はガイドシュー等のガイド部材７とに対してそのまわりに巻回装着されて、上記した駆動用突起４が駆動ホイル５によって噛合駆動を受けながら、循環駆動可能になっている。
【００１２】
上記クローラ本体２の内部には、その全周にわたりポリエステル繊維やスチールコード等により帯状に形成された抗張体１０が埋設されている。
また、この抗張体１０の埋設位置よりも外周面側には、編み目状構造を有する適宜繊維材等（例えばバイヤスコード）によって形成された第３補強材１１が埋設されている。
【００１３】
但し、このクローラ本体２に、いわゆる芯金は埋設されておらず、芯レスとなっている。
上記の第３補強材１１は単層でも複層でもよいものとされ、単層の場合にはクローラ本体２の周方向及び幅方向の両方に対する繊維の傾きを一方向的にしているが、複層に重ね合わされた場合にはクローラ本体２の周方向及び幅方向の両方に対する繊維の傾きをクロスさせている。
【００１４】
なお、この第３補強材１１の帯幅は、抗張体１０の帯幅よりも幅広に形成されており、このために抗張体１０の幅方向端部よりも第３補強材１１の幅方向端部の方がクローラ本体２の幅方向端部に近接した配置になっている。
従って、抗張体１０の幅方向端部が錆付きや折れ等をはじめとする各種不具合から保護されることになる。
【００１５】
そして更に、クローラ本体２の周方向における駆動用突起４の相互間と、全ての駆動用突起４の内部との双方にわたるように、第１補強材１４が駆動用突起４の前後面に平行として埋設されている。
この第１補強材１４は、例えばナイロンコード等を平織、或いは厚織等した繊維コードによって形成されたものである。また、クローラ本体２の周方向や幅方向に沿った各方向で伸縮性を有する材質とすることもできる。更にまた、クローラ本体２に対する接着処理が施されるか否かは、特に限定されているものではない。
【００１６】
この第１補強材１４は、クローラ本体２の内部では抗張体１０の埋設位置よりも内周面側に位置付けられており、駆動用突起４の内部では、クローラ本体２の周方向に沿った方向で、且つ、駆動用突起４の突起形状に倣って（図１に示すように駆動用突起４の側面視輪郭に沿うようなかたちで）設けられている。
また、この第１補強材１４におけるクローラ本体２の幅方向寸法は、駆動用突起４の突端部幅Ｗを覆って、且つその両側を幾分包み込むような程度に形成されている。
【００１７】
ただ、第１補強材１４における幅方向両側の裾端部１４ａは、左右の肩部１４ｂを介してクローラ本体２へはもとより駆動用突起４の根本までは達していない。このようなことで、第１補強材１４の使用量を必要最小限に抑え、剛性、重量、材料コスト等がいたずらに高くなることのないように考慮しているとともに、肩部１４ｂによって剛性を向上している。
【００１８】
このような構成の弾性クローラ１では、駆動用突起１４が第１補強材１４の埋設によって補強されているために、駆動ホイル５の駆動ピン又はスプロケット歯（いずれも図示略）と係合されたときも、過剰な変形は抑制されることになる。
従って、亀裂やカケなどの損傷に至ることが防止される。また、歯飛び等と呼ばれる異常な係合外れや脱輪も防止される。
【００１９】
図４は、弾性クローラ１の他の形態を示している。
この形態の弾性クローラ１では、第１補強材１４が駆動用突起４の内部にだけその前後面と平行として埋設され、駆動用突起４の相互間となるクローラ本体２の内部には設けられていない点で上記図１，２に示された形態と異なっている。即ち、第１補強材１４は、クローラ本体２の周方向において不連続となっている。
【００２０】
このような構成であると、クローラ本体２の可撓性や柔軟性を阻害することがなく、接地面に対する柔軟性や乗り心地性等において良好となるし、巻掛部５、６におけるなじみ性が向上して噛合駆動が円滑となる。
その他の構成、及び作用効果は図１，２に示された形態と略同じであるので共通部分は共通符号を付してここでの詳説は省略する。
【００２１】
図５は、弾性クローラ１の他の形態を示している。
この形態の弾性クローラ１では、第１補強材１４が駆動用突起４の内部にだけ埋設され、駆動用突起４の相互間となるクローラ本体２の内部には設けられていないだけでなく、更に、駆動用突起４の突端部で分断されているものであり、この点で、上記図４に示された形態とも更に異なっている。
【００２２】
このような構成であると、駆動用突起４は、損傷が生じない範囲で、クローラ本体２の周方向において適度な変形を許容されるものとなり、例えば荒れ地や泥地等、駆動用突起４に負担がかかりやすい場合の走行に適したものとなる。
その他の構成、及び作用効果は図１，２，４に示された形態と略同じであるので共通部分は共通符号を付してここでの詳説は省略する。
【００２３】
図６は、弾性クローラ１の他の形態を示している。
この形態の弾性クローラ１でも、第１補強材１４は、クローラ本体２の周方向における駆動用突起４の相互間と、全ての駆動用突起４に対応するように設けられたものではあるが、このうち、駆動用突起４に対応する部分では突起形状の外面へ露出され、クローラ本体２の駆動用突起４相互間に対応する部分すなわち、突起間谷間ではクローラ本体２の内部へ埋設されている。
【００２４】
従って、駆動用突起１４における外面が第１補強材１４の露出によって補強されているために、上記した図１，２，４，５に示された形態で説明した作用効果に加え、更に駆動ホイル５の駆動ピン又はスプロケット歯（いずれも図示略）と係合されたときの擦過や当接、石等の噛み込みを原因とした摩耗、カケ等を防止されるという利点が得られるものである。
【００２５】
また、第１補強材１４は、駆動用突起１４と駆動ホイル５の駆動ピン又はスプロケット歯との間の潤滑（低摩擦化）の役目を果たすことにもなるため、歯飛び等と呼ばれる異常な係合外れや脱輪等に対して一層防止効果が期待でき、円滑で安定した駆動が可能になるという利点もある。
その他の構成、及び作用効果は図１，２に示された形態と略同じであるので共通部分は共通符号を付してここでの詳説は省略する。
【００２６】
図７は、弾性クローラ１の他の形態を示している。
この形態の弾性クローラ１では、上記した形態（図６参照）とは反対で、第１補強材１４が駆動用突起４に対応する部分では突起形状の内部へ埋設され、クローラ本体２の駆動用突起４相互間に対応する部分ではクローラ本体２の内周面に露出されているものである。
【００２７】
図８は、弾性クローラ１の他の形態を示している。
この形態の弾性クローラ１では、クローラ本体２に対し、その肉厚方向における抗張体１０の埋設位置よりも外周面側に、第２補強材２０が埋設されていると共に、この第２補強材２０が、ラグ３の対応位置ではクローラ本体２側から湾曲して当該ラグ３内へ埋設されるようになっている。
【００２８】
第２補強材２０は、駆動用突起４に対して設けられる第１補強材１４とは別のものであるが、材質としてはこの第１補強材１４と同質のものを使用することができる。勿論、異質のものとしてもよい。
このような構成であるため、ラグ３についても、駆動用突起４と同等の補強が可能となっている。
【００２９】
なお、第２補強材２０についても、クローラ本体２の周方向中、クローラ本体２の内部やラグ３の内部等において分断されたもの（即ち、不連続とされたもの）としたり、一部を外部へ露出させたりすることができる。
その他の構成、及び作用効果は図１，２に示された形態と略同じであるので共通部分は共通符号を付してここでの詳説は省略する。
【００３０】
図９は、弾性クローラ１の他の形態を示している。
この形態の弾性クローラ１では、クローラ本体２における内周面のうち、駆動用突起４の根本部に隣接した位置に、その幅方向に沿った可撓用溝２１が設けられたものである。
この可撓用溝２１は、半円形、弧形等のように丸味部分を有し、駆動用突起４の幅方向長さに略相当して又はそれより短く設けられているとともに第１補強材１４もこの溝２１に沿う形状として埋設されている。
【００３１】
なお、この可撓用溝２１は、駆動用突起４の幅方向長さを超えるものとしたり、クローラ本体２の幅方向全部に通り抜けるものとしたりすることもできるし、この溝２１を駆動用突起４の前後いずれか一方に形成することも可能である。
このような構成であると、クローラ本体２の周方向へ向けた駆動用突起４の傾きの柔軟性が高められことになり、それだけ駆動用突起４に対する応力緩和が図られるので、駆動用突起４の損傷が防止されることに繋がる。
【００３２】
その他の構成、及び作用効果は図１，２に示された形態と略同じであるので共通部分は共通符号を付しここでの詳説は省略する。
図１０は、弾性クローラ１の他の形態を示している。
この形態の弾性クローラ１では、駆動用突起４の根本部に、クローラ本体２の内周面に合わせて、その幅方向に沿った可撓用溝２２が半円形、弧形等の丸味部分として設けられたものである。
【００３３】
この可撓用溝２２は、駆動用突起４の幅方向長さに略相当して又はそれより短く設けられている。
そのため、上記した形態（図９参照）と同等の作用効果が得られるし、この溝２２を形成することで駆動用突起４の根本部がくびれていることにより図９のものに比べ可撓性が大となって巻回部５、６におけるなじみ性が向上する。
【００３４】
図１１は、弾性クローラ１の他の形態を示している。
この形態の弾性クローラ１では、駆動用突起４において、第１補強材１４によって包み込まれる内層材質２５と、この第１補強材１４よりも外皮側とされる外層材質２６とが異なる材料によって形成されている。
内層材質２５は、外層材質２６に比して伸びの豊富な材料によって形成されている。また、これに対して外層材質２６は、内層材質２５に比して高硬度の材料によって形成されている。
【００３５】
このような構成であると、内層材質２５により、駆動用突起４が駆動ホイル５の駆動ピン又はスプロケット歯（いずれも図示略）と係合されたときのフィット性が高まり、また乗り心地性等において良好となるという効果が得られることになる。
また、外層材質２６により、駆動用突起４自体の剛性アップが図られているため内層材質２５を原因とした駆動用突起４の強度低下は防止されて、駆動トルクの伝達は確保されるという作用が得られることになる。
【００３６】
なお、外層材質２６はクローラ本体２の形成材質と同じにすれば良く、従ってラグ３についてもこの外層材質２６と同じ材質で形成することができるが、ラグ３を更に別の形成材料によって形成させることもできる。
この場合、内層材質２５の形成材料をＸ、外層材質２６の形成材料をＹ、ラグ３の形成材料をＺとおくとき、これらＸ，Ｙ，Ｚの伸び度関係は、Ｘ＞Ｙ≧Ｚとするのが好適であり、またこれらＸ，Ｙ，Ｚのゴム硬度関係は、Ｙ≧Ｚ＞Ｘとするのが好適である。
【００３７】
その他の構成、及び作用効果は図１，２に示された形態と略同じであるので共通部分は共通符号を付してここでの詳説は省略する。
図１２は、弾性クローラ１の他の形態を示している。
この形態の弾性クローラ１では、駆動用突起４が、クローラ本体２の内周面に周方向所定間隔で、且つ幅方向で股４Ａを介して２列に設けられるタイプとなったものである。
【００３８】
駆動用突起４に対して設けられる第１補強材１４は、幅方向２列の両駆動用突起４の内部だけでなく、これら両駆動用突起４の相互間（即ち、股４Ａのところ）に埋設した連絡部１４ｃを介して繋がった状態としてある。
ただ、図示は省略するが、幅方向２列の両駆動用突起４に対して、それぞれ別々に、すなわち、連絡部１４ｃのない状態で第１補強材１４を設けるようにしてもよい。
【００３９】
このように駆動用突起４が幅方向で２列になっている点を除いて、その他の構成、及び作用効果は、図１，２に示された形態と略同じであるので共通部分は共通符号を付してここでの詳説は省略する。
図１３は、弾性クローラ１の他の形態を示している。
この弾性クローラ１も、図１２に示された形態と同じく、駆動用突起４が、クローラ本体２の内周面に周方向所定間隔で、且つ幅方向で２列に設けられるタイプとなったものである。
【００４０】
但し、この形態において、第１補強材１４は、幅方向２列の両駆動用突起４としての幅方向外面側（即ち、図１３左側の駆動用突起４の左側面と図１３右側の駆動用突起４の右側面）では突起形状の外面へ露出され、その他の部分では両駆動用突起４の内部及びクローラ本体２の内部へ埋設されている。
このように第１補強材１４の一部を外部露出状態とさせることが可能であるが、その露出位置を本形態で示したように、幅方向２列の両駆動用突起４としての幅方向外面側とすることで、駆動用突起４が駆動ホイル５の駆動ピン又はスプロケット歯（いずれも図示略）と係合されたときのフィット性が高まり、また乗り心地性等において良好となるという効果が得られることになる。
【００４１】
ただ、図示は省略するが、第１補強材１４の露出位置は、幅方向２列の両駆動用突起４としての幅方向内面側とさせることも可能ではある。
その他の構成、及び作用効果は図１２に示された形態と略同じであるので共通部分は共通符号を付してここでの詳説は省略する。
図１４は、弾性クローラ１の他の形態を示している。
【００４２】
この形態の弾性クローラ１では、駆動用突起４に対して設けられた第１補強材１４が、クローラ本体２の内部においてその幅方向両側へと延長され、且つ抗張体１０及び第３補強材１１の幅方向両側を包み込むような状態で、クローラ本体２の外周面側へと巻き込まれたものであり、符号１４Ｄがその巻き込み部である。
【００４３】
このような構成であると、抗張体１０及び第３補強材１１の幅方向両側に対する補強（剥離防止）及びクローラ本体２の補強になると共に、駆動用突起４の耐荷重強度も高くなり、大型（大重量）車両等において好適に使用されるものとなる。
その他の構成、及び作用効果は図１２に示された形態と略同じであるので共通部分は共通符号を付してここでの詳説は省略する。
【００４４】
図１５は、弾性クローラ１の他の形態を示している。
この形態の弾性クローラ１は、クローラ本体２の内部に対し、抗張体１０及び第３補強材１１の回りを包み込むように、キャンバス等によって形成される第４補強材２７が埋設されたものとなっている。
なお、この第４補強材２７は、クローラ本体２の肉厚方向において、抗張体１０の埋設位置よりも内周面側をメインとして、抗張体１０及び第３補強材１１の幅方向両側を包み込むような状態でクローラ本体２の外周面側へと巻き込まれ、その両端が分断状態とされたものとしたり、反対に、クローラ本体２の肉厚方向において、第３補強材１１の埋設位置よりも外周面側をメインとして、第３補強材１１及び抗張体１０の幅方向両側を包み込むような状態でクローラ本体２の内周面側へと巻き込まれ、その両端が分断状態とされたものとしたりすることもできる。
【００４５】
このような構成としても、図１４に示された形態と同じように、抗張体１０及び第３補強材１１の幅方向両側に対する補強（剥離防止）及びクローラ本体２の補強になると共に、駆動用突起４の耐荷重強度も高くなり、大型（大重量）車両等において好適に使用されるものとなる。
その他の構成と作用は図１２と同じであることから共通部分は共通符号を示している。ただ、この図１５の構成は図１３にも採用できる。
【００４６】
図１６は、弾性クローラ１の他の形態を示している。
この形態の弾性クローラ１は、駆動用突起４に対して設けられる第１補強材１４が樹脂板、金属板等の板金製とされたものである。
すなわち、この第１補強材１４は、クローラ本体２の幅方向で２列となる両駆動用突起４に対して、その両方に渡るものとされ、そのうえで両駆動用突起４としての幅方向両外側へは張り出さないものとなっている。
【００４７】
このように、両駆動用突起４としての幅方向両外側へは張り出さない形状であることが、この形態において第１補強材１４が芯金ではないことの所以である。
また、この第１補強材１４は、クローラ本体２の周方向において隣接する駆動用突起４の相互間では、言うまでもなく非連続となっているが、個々の駆動用突起４にあっては、その周方向での突起形状に倣う形状とされている。
【００４８】
なお、この第１補強材１４において、両駆動用突起４としての幅方向両外側へ臨んだ肩端部１４ｂは、上記説明からも明らかなように、クローラ本体２側へは達しないものとされている。即ち、駆動用突起４の根本位置において水平方向に延びる水平部１４ｅが連絡部１４ｃに対して内側となって、基礎部分３０が弾性変形部とされている。
【００４９】
そのため、クローラ本体２として、両駆動用突起４としての幅方向両外側に相当する基礎部分３０は、弾性材料だけで形成されていることになる。その結果、この基礎部分３０は、豊富な弾性を保持した状態にある。
このような構成であると、駆動用突起４は図１６中に矢符Ｆで示す方向へ向けた揺動を許容されることになり、それだけ駆動用突起４に対する応力分散が図れて、損傷防止に繋がるという作用効果が得られる。
【００５０】
その他の構成と作用は図１２と同じであるので共通部分は共通符号を付している。
図１７は、弾性クローラ１の他の形態を示している。
この形態の弾性クローラ１は、駆動用突起４に対して設けられる第１補強材１４が樹脂や金属等を素材として、一体成形されたものである。
【００５１】
この第１補強材１４の細部形状については、図１６に示された形態とやや異なるものであるが、すなわち、駆動用突起４の突起部に埋設された第１補強材１４が図１６では突起構成材を芯１４Ｆとして包み込んでいるのに対し、図１７では板面とされているのであり、これ故、図１７の第１補強材１４は突起４内において前後方向に間隔を有して埋設することも可能であり、技術的思想として意図するところは同じであり、そのための基本的構成は同一である。
【００５２】
従って、この形態でも、図１６に示された形態と同じ作用効果が得られるものであり、図１６と共通する部分は共通符号を付している。
図１８は、弾性クローラ１の他の形態を示している。
この形態の弾性クローラ１では、図１６に示された形態の構成に、更に、クローラ本体２の幅方向中央部を肉厚方向に貫通する孔状か又は貫通しない凹部状の開放部３１が設けられるという、付加構造が加えられたものである。
【００５３】
この開放部３１は、クローラ本体２の周方向において、駆動用突起４の相互隣接間に各１個、又は複数個の割合で設けるものとする。
そのため、本形態の弾性クローラ１では、この開放部３１により、クローラ本体２の周方向において隣接する駆動用突起４の相互間や、クローラ本体２の幅方向で２列となる両駆動用突起４の相互間等に石、砂、泥、草、雪などの異物が詰まった場合の異物排除作用が得られるものとなる。
【００５４】
このような異物排除作用は、弾性クローラ１に対して周方向で異常張力が起こるのを防止できることに繋がり、各種補強材１４，１０，１１等の破断や伸び、及びクローラ本体２の亀裂等を防止できることになる。
ところで、本形態をはじめ、上記した図１２乃至図１７に示された形態も総じて同じことであるが、これら各形態のようにクローラ本体２の幅方向で２列となる両駆動用突起４が設けられた弾性クローラ１では、駆動ホイル５をはじめとして、場合によっては遊動輪６やガイド部材７（図１８では符号３４を使用。なお、いずれも図３参照）等に対して、クローラ本体２の幅方向で２列となる両駆動用突起４に同時に係合するようになるピン３５を具備させることになる。
【００５５】
そして、このようなピン３５は、クローラ本体２の幅方向で２列となる両駆動用突起４に係合した状態で、更に幅方向両側へ余裕を持って突き出すだけの十分な長さを有したものが好適とされる。
このようにピン３５を長く形成することにより、抗張体１０および第３補強材１１の左右両端部まで押圧できクローラ本体２の幅方向の曲りを抑制できてラグ３をしっかり押付けてここに脱輪防止と牽引力を向上できる。
【００５６】
こうした事情のなかにあって、本形態のように、クローラ本体２に対して上記開放部３１を設ける場合では、上記ピン３５が駆動用突起４に係合するのと同時に、開放部３１に対して係合可能となる係合爪３６をも、上記した駆動ホイル５、遊動輪６、ガイド部材７（図１８中の符号３４）等に設けておくのが好適となる。また、左右の抗張体１０、第３補強材１１をキャンバス等の袋材４０で被包することも可能である。
【００５７】
その他の構成、及び作用効果は図１６に示される形態と略同じであるので共通部分は共通符号を付してここでの詳説は省略する。
ところで、本発明において、クローラ本体２に設けるラグ３や駆動用突起４等の形状や配置等は何ら限定されるものではない。
例えば、ラグ３の形状としては平面的に見てまっすぐな堤型、Ｖ字状、ハ字状、ヘ字状、Ｌ字状、ブロック状等を呈するものとしたり、その断面形状を三角形状や角形にしたりすることが可能である。
【００５８】
これらのことは駆動用突起についても同じである。
殊に、この駆動用突起４の側面形状としては、駆動ホイル５等に設けられる駆動ピンやスプロケット歯との係合及び離反が容易且つ円滑に行われるように、三角形状乃至台形状とすることを基本として、種々に変更できることになる。
また、駆動用突起４に対して第１補強材１４をどのような設けかたをするか、とか、その他の第２補強材２０、第３補強材１１、第４補強材２７をどのように取捨選択し、組み合わせるか、また、第１〜４補強材の材質、とかに関しては、走行路面の状態（凹凸、起伏の程度や堅さ）や、平均走行速度、車重等を考慮しつつ適宜検討すればよい。
【００５９】
本発明に係る弾性クローラ１は、スノーモビルや、雪上車、貨物自動車の後部クローラ等として、広く、好適に使用できる。その他、土木、建築、農業等用の各種作業機械や車両で使用することができる。
また、ガイドとして金属製の舟形ガイドシュを採用したときは、駆動用突起４の表面をゴムとすることで金属・金属の接触（摺接）よりも摩耗しにくくなる一方でガイドの乗り上げは金属・金属として低摩耗性とすることで滑り易くなって脱輪性能は向上できる。
【００６０】
本発明は、上記各形態で説明したものに限定されるものではなく、実施の形態に応じて更に適宜変更可能である。
【００６１】
【発明の効果】
以上の説明から明らかなように、本発明に係る弾性クローラでは、いわゆる芯レスの弾性クローラとして、駆動用突起に対してその突起形状に倣って第１補強材を設けているので、駆動用突起の損傷や駆動不良を防止できるものとなっている。
【００６２】
また本発明に係る弾性クローラでは、いわゆる芯レスの弾性クローラとして、クローラ本体内に第３補強を設けると共に、この第３補強材の帯幅を抗張体の帯幅よりも幅広に形成する等しているため、クローラ本体内に埋設される抗張体の損傷を防止できるものとなっている。
【図面の簡単な説明】
【図１】  図３のＡ部拡大図である。
【図２】  図１のＢ−Ｂ線拡大断面図である。
【図３】  弾性クローラの形態を示した側面図である。
【図４】  弾性クローラの他の形態を示した側面図である。
【図５】  弾性クローラの他の形態を示した側面図である。
【図６】  弾性クローラの他の形態を示した側面図である。
【図７】  弾性クローラの他の形態を示した側面図である。
【図８】  弾性クローラの他の形態を示した側面図である。
【図９】  弾性クローラの他の形態を示した側面図である。
【図１０】  弾性クローラの他の形態を示した側面図である。
【図１１】  弾性クローラの他の形態を示した側面図である。
【図１２】  弾性クローラの他の形態を示した正面断面図である。
【図１３】  弾性クローラの他の形態を示した正面断面図である。
【図１４】  弾性クローラの他の形態を示した正面断面図である。
【図１５】  弾性クローラの他の形態を示した正面断面図である。
【図１６】  弾性クローラの他の形態を示した正面断面図である。
【図１７】  弾性クローラの他の形態を示した正面断面図である。
【図１８】  弾性クローラの他の形態を示した正面断面図である。
【符号の説明】
１    弾性クローラ
２    クローラ本体
３    ラグ
４    駆動用突起
１０    抗張体
１４    第１補強材
２１    可撓用溝
２５    内層材質
２６    外層材質
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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