(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
モルタルに粗骨材を混合してなる耐摩耗性コンクリート製品において、前記モルタル中の結合材が、セメント、及びセメント１００質量部に対してシリカフュームを３〜１５質量部と２０μｍ以下に分級したフライアッシュを１〜１０質量部添加したものであり、高性能減水剤又は高性能ＡＥ減水剤を用いて水結合材比を３５質量％以下とし、かつ、
単位粗骨材量を５００〜６２５リットル／ｍ3、モルタル量を５００〜３７５リットル／ｍ3としたことを特徴とする耐摩耗性コンクリート製品。
【請求項２】
前記結合材の一部として、セメント１００質量部に対して石膏類を１〜１０質量部添加したことを特徴とする請求項１に記載の耐摩耗性コンクリート製品。
【請求項３】
最大粗骨材寸法を４０ｍｍ以下、１０ｍｍ以上としたことを特徴とする請求項１又は２に記載の耐摩耗性コンクリート製品。
【請求項４】
モルタルに粗骨材を練混ぜたコンクリートを成型し、保温養生、常圧蒸気養生又は温水養生を行う耐摩耗性コンクリート製品の製造方法において、前記モルタル中の結合材が、セメント、及びセメント１００質量部に対してシリカフュームを３〜１５質量部と２０μｍ以下に分級したフライアッシュを１〜１０質量部添加したものであり、高性能減水剤又は高性能ＡＥ減水剤を用いて水結合材比を３５質量％以下とし、かつ、単位粗骨材量を５００〜６２５リットル／ｍ3、モルタル量を５００〜３７５リットル／ｍ3としたことを特徴とする耐摩耗性コンクリート製品の製造方法。
【請求項５】
前記結合材の一部として、セメント１００質量部に対して石膏類を１〜１０質量部添加したことを特徴とする請求項４に記載の耐摩耗性コンクリート製品の製造方法。
【請求項６】
最大粗骨材寸法を４０ｍｍ以下、１０ｍｍ以上としたことを特徴とする請求項４又は５に記載の耐摩耗性コンクリート製品の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は耐摩耗性コンクリート製品及びその製造方法に関する。詳しくは、耐摩耗性の要求されるダムエプロン、砂防堰堤堤冠部、海岸河川の護岸などの水理構造物、道路、重機が稼働する原材料ヤードや、耐摩耗性や防塵性が要求される工場床などに使用されるPC板又はブロックなどの耐摩耗性コンクリート製品及びその製造方法を提供するものである。
【背景技術】
【０００２】
コンクリートの耐摩耗性は、一般的にはコンクリートの圧縮強度を高くすると耐摩耗性が大きくなることが知られており、特に圧縮強度が８０〜９０Ｎ／ｍｍ2以上になると、粗骨材もモルタル部分も均一に摩耗して、より耐摩耗性となることも知られている。
従来、耐摩耗性コンクリートとしては水セメント比３０質量％程度のセメントペーストに最大粗骨材寸法４０〜８０ｍｍの粗骨材を配合した膠石コンクリートが使用されてきたが、施工性が悪いために、最近では場所打ちの高強度コンクリートが施工されるようになって来ている。しかしながら、高強度コンクリートはブリーディングが発生しないことから、打設から硬化までの間にコンクリート表面から水分が蒸発してプラスチック収縮によりひびわれが入る。また、８０〜９０Ｎ／ｍｍ2の高強度を得るためにはシリカフューム、微粉高炉スラグ、石膏類などの高強度混和材を使用しても単位セメント量が４００ｋｇ／ｍ3以上となり、水和熱による温度ひびわれが入り易くなるので一回の施工面積が小さくなるという課題がある。加えて、作業員の高齢化が進み、粘ちょう性の高い、扱い難い高強度コンクリートを施工するよりも、より高度な耐摩耗性を有するコンクリート製品による簡単な施工が切望されている。
【０００３】
最近、コンクリートの高強度化に関しては、高性能減水剤又は高性能ＡＥ減水剤を多量使用してより水結合材比を下げ、上記した既に公知の高強度混和材などを使用して水結合材比を２５〜１４質量％とすることにより設計基準強度１００〜１５０Ｎ／ｍｍ2の超高強度・高流動コンクリートが高層ビルの柱や梁に用いられている。また、モルタルでは２００Ｎ／ｍｍ2程度の超高強度もシリカフュームやシリカフュームと石膏類の併用で水結合材比を２０〜１４質量％とすることで容易に得られるようになっている。しかしながら、超高強度・高流動コンクリートの場合は、その性質上、単位粗骨材量が４３０リットル／ｍ3未満と少なく、粗骨材の占有面積が小さいので耐摩耗性は圧縮強度に比べて高くならないという課題がある。２００Ｎ／ｍｍ2のモルタルの場合も、強度は高いが、硬く、脆くなっているので、引っ掻き作用をうけるような摩耗作用に対しては圧縮強度に比べて高くならないという課題がある。
【０００４】
フライアッシュは、通常、微粉炭焚きの火力発電所から副生する１００μｍ以下の中空粒子を含む球形粒子の石炭灰であり、そのポゾラン活性は低いものの長期的に反応して水密性などを高めるのでフライアッシュセメントとして利用されているが、これを２０μｍ又は１０μｍ以下に分級することによって大きな中空の粒子が取り除かれ、良球形で、中空でない粒子となり、そのボールベアリング作用によって高性能減水剤や高性能ＡＥ減水剤と組み合わせると、スランプを増大させて、同一スランプとした場合、無混和のコンクリートよりも減水した分の強度を高めることも知られている（特許文献１参照）が、減水した分の圧縮強度は高くなっても曲げ強度や引張強度に関係するコンクリートの剛性や脆度係数は、高くならなく、それ以上の耐摩耗性は得られないという課題がある。
【特許文献１】特公平２−４９２６４号公報
【０００５】
また、水密コンクリート用セメント組成物としてシリカフュームと分級フライアッシュを併用することも知られている。これは超微粉のシリカフュームはコンクリート中に分散し難く部分的に凝集する。その凝集部分に分級フライアッシュが入るとシリカフュームの占める凝集空間が小さくなり、結果的に空隙が充填されるので水密性が高まるというものである（特許文献２参照）。しかしながら、シリカフュームと分級フライアッシュを併用することによってコンクリートの耐摩耗性がより向上するということについての記載や示唆はなく、かつ、分級フライアッシュの配合量はセメントに対して１０〜３０質量％（内割り添加）である実施例が示されているが、分級フライアッシュは基本的に反応し難いので、添加量が多すぎるとペースト中の脆弱点が増加するので耐摩耗性は低下するようになるという課題が示される。
【特許文献２】特許第２９３０２１５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、上記のような課題を解決しようとするものであり、よりコンクリートの耐摩耗性を改善するためには圧縮強度だけではなく、コンクリート自身の剛性（曲げ強度や引張強度）を高める必要があるという知見に基づいて、コンクリートの耐摩耗性を圧縮強度に相当する以上に向上させた、より耐摩耗性のコンクリート製品及びその製造方法を提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
コンクリート中の単位粗骨材量とそれに対応した最大骨材寸法を限定することと、シリカフュームと２０μｍ以下に分級フライアッシュを特定量併用すること、更に石膏類又は高炉スラグ微粉末などの高強度混和材を使用することにより、より耐摩耗性のコンクリート製品及びその製造方法を知見し、本発明を完成させた。
本発明は、上記の課題を解決するために以下の手段を採用する。
（１）モルタルに粗骨材を混合してなる耐摩耗性コンクリート製品において、前記モルタル中の結合材が、セメント、及びセメント１００質量部に対してシリカフュームを３〜１５質量部と２０μｍ以下に分級したフライアッシュを１〜１０質量部添加したものであり、高性能減水剤又は高性能ＡＥ減水剤を用いて水結合材比を３５質量％以下とし、かつ、単位粗骨材量を５００〜６２５リットル／ｍ3、モルタル量を５００〜３７５リットル／ｍ3としたことを特徴とする耐摩耗性コンクリート製品である。
（２）前記結合材の一部として、セメント１００質量部に対して石膏類を１〜１０質量部添加したことを特徴とする前記（１）の耐摩耗性コンクリート製品である。
（３）最大粗骨材寸法を４０ｍｍ以下、１０ｍｍ以上としたことを特徴とする前記（１）又は（２）の耐摩耗性コンクリート製品である。
（４）モルタルに粗骨材を練混ぜたコンクリートを成型し、保温養生、常圧蒸気養生又は温水養生を行う耐摩耗性コンクリート製品の製造方法において、前記モルタル中の結合材が、セメント、及びセメント１００質量部に対してシリカフュームを３〜１５質量部と２０μｍ以下に分級したフライアッシュを１〜１０質量部添加したものであり、高性能減水剤又は高性能ＡＥ減水剤を用いて水結合材比を３５質量％以下とし、かつ、単位粗骨材量を５００〜６２５リットル／ｍ3、モルタル量を５００〜３７５リットル／ｍ3としたことを特徴とする耐摩耗性コンクリート製品の製造方法である。
（５）前記結合材の一部として、セメント１００質量部に対して石膏類を１〜１０質量部添加したことを特徴とする前記（４）の耐摩耗性コンクリート製品の製造方法である。
（６）最大粗骨材寸法を４０ｍｍ以下、１０ｍｍ以上としたことを特徴とする前記（４）又は（５）の耐摩耗性コンクリート製品の製造方法である。
【発明の効果】
【０００８】
本発明の効果を以下に示す。
（ａ）粗骨材の占有面積を大きくすることと、コンクリートの剛性を高めることにより、より耐摩耗性のコンクリート製品が提供できる。
（ｂ）施工の合理化が出来る。
（ｃ）次回補修するまでの期間が長くなり、結果的に、省資源・省エルネギー、環境負荷低減効果を発揮する。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】
以下、本発明を詳しく説明する。
なお、本発明で使用する配合割合や添加量を示す質量部や%は質量単位である。
【００１０】
本発明で結合材として使用するセメントは各種ポルトランドセメントである。また、各種ポルトランドセメントに高炉スラグ微粉末を配合したセメントでもよいものである。
本発明で結合材の一部として使用するシリカフュームは金属シリコンやフェロシリコンなどのシリコンアロイを電気炉で製造する際やジルコニアを製造する際に副生する球形の直径が１μｍ以下の超微粒子で、主成分は非晶質で反応性の高いＳｉＯ2であり、添加量に応じて強度は順次高くなるが、シリカフューム単独添加では圧縮強度に対する曲げ強度の比率などはむしろ小さくなり剛性が下がって耐摩耗性は低下する傾向がある。
本発明では、シリカフュームと分級フライアッシュと併用添加することにより曲げ強度が向上し、コンクリートの剛性を高める結果、耐摩耗性も高めるものである。シリカフュームはセメント１００質量部に対して３〜１５質量部が使用され、２質量部未満では分級フライアッシュを併用しても曲げ強度の増進効果が小さく、１５質量部を超えて添加しても曲げ強度は頭打ちになるので、耐摩耗性に対しては好ましくない。好ましくは３〜１２質量部である。
【００１１】
本発明で使用する分級フライアッシュとは、前記したように微粉炭焚の火力発電所から副生する球形粒子の石炭灰を２０μｍ以下に、粉砕ではなく分級したものを使用することが必須条件であり、粉砕したり分級しないフライアッシュでは本発明の効果は得られない。分級フライアッシュの市販品としては２０μｍ以下に分級したものと１０μｍ以下に分級したものの二種類があり、これらが使用される。
分級フライアッシュは単独添加では、圧縮強度や曲げ強度は向上させないが、シリカフュームと併用することにより圧縮強度は変わらないが、曲げ強度を向上させ、耐摩耗性を高める。
分級フライアッシュはセメント１００質量部に対して１〜１０質量部添加する。分級フライアッシュが０．５質量部未満では曲げ強度の増進効果は小さく、１０質量部を超えて添加しても曲げ強度の増大効果は頭打ちとなり、耐摩耗性の向上も頭打ちとなる。好ましくは１〜８質量部である。
【００１２】
本発明で結合材の一部として使用する石膏類とは、二水石膏、半水石膏、可溶性無水石膏（III型）、不溶性無水石膏（II型）の各種形態の石膏であるが、より好ましくは無水石膏と二水石膏である。石膏類は前記したように高強度混和材として使用されており、強度は添加量に応じて順次高くなるが、本発明ではシリカフュームと分級フライアッシュの曲げ強度の向上効果を高めるだけでなく、圧縮強度も高め、耐摩耗性をより向上させる。本発明の石膏類はセメント１００質量部に対して多くても１０質量部（無水物換算）が使用され、好ましくは１〜６質量部である。石膏類が１０質量部を超えると又は１質量部未満では強度の増進効果が頭打ちとなるか、増進効果が小さいので、結果として耐摩耗性は向上しないので好ましくない。なお、石膏類と分級フライアッシュの併用は曲げ強度の増大・耐摩耗性の向上効果は示されない。
【００１３】
また、本発明では、水結合材比を３５質量％以下とする。水結合材比が４０質量％を超えて高くなるとシリカフュームと分級フライアッシュ及び石膏類などの高強度混和材が適量配合されていても、曲げ強度の絶対値はそれほど高くならなく、結果として耐摩耗性の改善効果も小さくなるので好ましくない。より好ましくは３０質量％〜実施可能な１４質量％程度である。
【００１４】
本発明において水結合材比を４０質量％以下とするために、高性能減水剤や高性能ＡＥ減水剤を適量を併用する。
高性能減水剤とはポリアルキルアリルスルホン酸塩系、芳香族アミノスルホン酸塩系、メラミンホルマリン樹脂スルホン酸塩系のいずれかを主成分とするものであり、これらの一種又は二種以上が使用されるものである。ポリアルキルアリルスルホン酸塩系高性能減水剤にはメチルナフタレンスルホン酸ホルマリン縮合物、ナフタレンスルホン酸ホルマリン縮合物、アントラセンスルホン酸ホルマリン縮合物などがあり、市販品としては電気化学工業（株）社商品名「FT-500」とそのシリーズ，花王（株）社商品名「マイティ-100（粉末）」や「マイティ-150」とそのシリーズ，第一工業製薬（株）社商品名「セルフロー110P（粉末）」，竹本油脂（株）社商品名「ポールファイン510N」等、（株）フローリック社商品名「フローリックPS」とそのシリーズなどが代表的である。芳香族アミノスルホン酸塩系高性能減水剤としては（株）フローリック社商品名「フローリックVP200」とそのシリーズがあり、メラミンホルマリン樹脂スルホン酸塩系高性能減水剤にはグレースケミカルズ社商品名「FT-3S」、昭和電工（株）社商品名「モルマスターF-10（粉末）」や「モルマスターF-20（粉末）」が挙げられる。
高性能ＡＥ減水剤は、通常、ポリカルボン酸塩系減水剤と呼称され、不飽和カルボン酸モノマーを一成分として含む共重合体又はその塩であり、例えばポリアルキレングリコールモノアクリル酸エステル、ポリアルキレングリコールモノメタクリル酸エステル、無水マレイン酸及びスチレンの共重合体やアクリル酸やメタクリル酸塩の共重合体及びこれらの単量体と共重合可能な単量体から導かれた共重合体などを挙げることが出来、（株）エヌエムビー社商品名「レオビルドSP８N」シリーズ、（株）フローリック社商品名「フローリックSF500HU,フローリックSF500S,フローリックSV10」、竹本油脂（株）社商品名「チュポールHP8,11」シリーズ、グレースケミカルズ（株）社商品名「ダーレックススーパー100,200,300,1000」シリーズ、その他が市販されている。
これら高性能減水剤や高性能ＡＥ減水剤の結合材に対する添加量は硬化不良などの異常現象のない範囲で添加されるが、結合材１００質量部に対して、概ね、市販品の形態で０．５〜４質量部の範囲である。
【００１５】
本発明においては、単位粗骨材量を５００〜６２５リットル／ｍ3、モルタル量を５００〜３７５リットル／ｍ3とする。また、最大粗骨材寸法を４０ｍｍ以下、好ましくは２５ｍｍ以下、より好ましくは１５〜１０ｍｍとする
単位粗骨材量を多くするほど、摩耗作用を受けて粗骨材が露出した時の占有面積が大きくなるので耐摩耗性は向上するが、粗骨材の占有面積は単位粗骨材量が同じでも最大粗骨材寸法によっても変化し、小さい方が占有面積が大きくなり、より耐摩耗性となる。
単位粗骨材量が４５０リットル／ｍ3未満（モルタル量は５５０リットル／ｍ3を超える量）では最大骨材寸法を１０〜１５ｍｍと小さくしても占有面積が小さく耐摩耗性の向上は顕著でなく、また、６２５リットル／ｍ3を超える量（モルタル量は３７５リットル／ｍ3未満の量）では最大粗骨材寸法を１０〜１５ｍｍとすると粗骨材の表面積が大きくなり過ぎてコンクリート製品として成型し難くなり、４０ｍｍと大きくすると成型は可能となり、占有面積も大きくなるが粗骨材の肌理や摂理などの影響により、粗骨材自身の摩耗量が多くなり耐摩耗性は向上しなくなるので好ましくない。
最大粗骨材寸法から観たコンクリートの耐摩耗性は前記した通り、１０〜１５ｍｍでは単位粗骨材量が少なくても占有面積が大きくなるのでワーカブルで施工性の良いコンクリートとなるが、１０ｍｍ未満では骨材自身が割れ易くなるので耐摩耗性は低下する。また、最大粗骨材寸法を４０ｍｍを超えて大きくすると単位粗骨材量も多くできるので占有面積も大きくすることは出来るが、前記したように粗骨材の肌理や摂理などの影響がより大きくなるので、粗骨材自身の摩耗量が多くなり耐摩耗性は向上しなくなるので好ましくない。また、粗骨材が何らかの衝撃などで抜け出した時の穴の大きさを考慮すると、粗骨材の最大寸法は４０ｍｍ以下、好ましくは２５ｍｍ以下、より好ましくは１５〜１０ｍｍである。なお、単位容積質量が大きくなるようにそれぞれの最大粗骨材寸法のものを組み合わせてもよい。
本発明で使用される骨材は、一般に使用されている川砂や砕砂、砂利や砕石などの天然産及び各種スラグ骨材やシャモット骨材などの人工の細骨材及び粗骨材が使用されるが、粗骨材は破砕されたものが好ましい。
【００１６】
本発明の耐摩耗性製品の製造方法は、常法通りに練混ぜたコンクリートを流し込み成型、振動成型、加圧成型などで成型され、その養生方法にも制限を受けないが、１８０℃の高温で行うオートクレーブ養生は、その冷却中に、乾燥により視認できないほどの微細なひびわれがコンクリート製品内外部に発生させることになり、耐摩耗性だけでなく、耐凍害性も低下するので好ましくない。
コンクリート配合や外気温によっては今日の夕方に打設して翌日朝に脱型可能な強度（２０Ｎ／ｍｍ2前後）が得られれば養生は不要ではあるが、製造効率から３０〜４５℃の保温養生又は常法通り数時間の前置き養生した後に４５〜９０℃程度の常圧蒸気養生や温水養生を所定時間行うことが好ましい。
また、コンクリートを練混ぜにおいて、結合材中のセメント以外の混和材の添加方法にも特に制限は受けない。
なお、金属繊維は、耐摩耗性は低下させる傾向にはあるが、耐衝撃性を改善するので適宜併用することは好ましい。
【００１７】
以下、本発明を実施例にて詳細に説明するが、これらに限られるものではない。
実施例で使用する材料と試験項目とその方法を以下にまとめて示す。
【００１８】
＜使用材料＞
(1)セメント：電気化学工業（株）社製  普通ポルトランドセメント、密度3.16g/cm3
(2)細骨材  ：新潟県姫川産川砂（5mm下）、密度2.62g/cm3
(3)粗骨材  ：新潟県姫川産砕石（40〜5mm,25〜5mm,15〜5mm,10〜5mm）、密度2.64g/cm3
(4)シリカフューム：ロシア産、顆粒状にしたもの(SFと略す)、密度2.44g/cm3
(5)石膏：不溶性無水石膏(天然産、CSと略す)、密度2.92g/cm3
(6)フライアッシュ：四国電力（株）社製(20μｍ以下に分級したもの(単にFAと略す)、                   密度2.44g/cm3
(7)減水剤：高性能減水剤(Sp.1と略す)、花王（株）社製「マイティ150」
：高性能AE減水剤(Sp.2と略す)、グレースレミカルズ（株）社製
「ダーレックススーパー1000N」
【００１９】
＜試験項目とその方法＞
(1)コンクリートの練混ぜ方法
コンクリートの練混ぜは、予め曲げ強度等を測定したモルタルと粗骨材の容積比率を変えて３〜５分間オムニミキサで練混ぜた。
(2)すりへり試験用供試体の成形方法と養生方法
すりへり試験の供試体は、幅14.2cm×長さ29.5cm×厚さ6cmの弁当箱状の型枠にコンクリートを振動台で成型し、翌日まで20℃で養生してから、そのまま85℃で24時間蒸気養生して短期に、標準養生における材齢28〜91日に相当する高い強度を得た。そして型枠の底に当たる部分を全て切り取ってコンクリート面を露出させて２日間吸水させた後に、露出面ですりへり試験を実施した。
(3)モルタル部分の強度測定
コンクリートの曲げ強度は粗骨材とモルタルの界面の影響が大きいために正確なモルタル部分の曲げ強度が得られないことから、JIS R 5201に準処して、モルタルで予め測定する。なお、圧縮強度用供試体はφ5×10cmとする。また、モルタルの養生方法は翌日脱型後すりへり試験の供試体と同様とした。
(4)コンクリートのすりへり試験方法
電力中央研究所開発のO式すりへり試験方法（コンクリート工学誌、Vol.43,No.3,PP28〜36,2005.03）に準処した。試験時間は6時間である。すりへり係数（100で除すると平均すりへり深さmm）の算出は、試験時間６時間後のすりへり減量(質量g)÷コンクリート密度÷すりへりを受けた面積（14.2×27.0cm=383.4cm2）で行った。
【実施例１】
【００２０】
結合材・細骨材比と水・結合材比を変えて、セメント１００質量部に対してシリカフュームと分級フライアッシュ及び石膏類を任意に細骨材と置き換えて添加（質量部）したモルタルを作製し、曲げ強度と圧縮強度を測定した結果を表１に示す。なお、モルタルフローは抜き上げた状態で２５０〜２８０ｍｍとなるように任意に減水剤を添加（練混ぜ水の一部として水・結合材比の計算に用いる）して練混ぜた。
【００２１】
【表１】
0004620554.tif 000002
【００２２】
表１より、シリカフュームと分級フライアッシュの相互効果において、シリカフュームの添加量を一定として分級フライアッシュの添加量を多くしていくと、圧縮強度は変わらないが曲げ強度は順次増大し、セメント１００質量部に対して０．５質量部から効果が示され、１質量部で顕著となり、８から１０質量部で頭打ちとなることが示される（実験No.1-15〜No.1-21）。分級フライアッシュの添加量を一定としてシリカフュームの添加量を変えてゆくと圧縮強度も高くなるが曲げ強度も増大し、かつ、圧縮強度に対する曲げ強度は大きくなる。そしてセメント100質量部に対して２質量部から効果が示され、３質量部で顕著となり、１２から１５質量部で頭打ちとなることが示される（実験No.1-7〜No.1-13）。さらに石膏類を併用すると圧縮強度は増大し、かつ、圧縮強度に対する曲げ強度の比率は変わらないので、結果として曲げ強度の絶対値も大きくなる。そしてセメント100質量部に対して１質量部から効果が示され、６〜１０質量部で頭打ちとなることが示される（実験No.1-23〜No.1-27）。また、水結合材比でみると４０質量%以下で曲げ強度の増大効果がより顕著となる（実験No.1-1〜No.1-6）。
【実施例２】
【００２３】
表１のモルタルを用いて、最大骨材寸法を２５ｍｍ、単位粗骨材量を５３０リットル／ｍ3とし、全体が１ｍ3となるようにコンクリートを練混ぜ、すりへり試験供試体を作製して所定の養生後、すりへり試験を実施した結果を表２に示す。
【００２４】
【表２】
0004620554.tif 000003
【００２５】
表２より、シリカフューム又はシリカフュームと石膏類のみの場合は水結合材比の低下と共に圧縮強度や曲げ強度もそれなりに高くなり、すりへり係数も小さくなる（実験No.2-1，No.2-3，No.2-5，No.2-14，No.2-15，No.2-22，No.2-28）が、分級フライアッシュを併用した本発明例では顕著にすりへり係数が小さくなり、ほぼ、表１の曲げ強度の増加と対応していることが示される(実験No.2-4，No.2-6，No.2-8〜No.2-13，No.2-16〜No.2-21，No.2-23〜No.2-27，No.2-29，No.2-30)。また、水結合材比が45質量%ではシリカフュームと分級フライアッシュが添加されていても顕著なすりへり係数の低下は示されないが、40質量部以下で顕著となることが示される(実験No.2-2とNo.2-4，No.2-6との比較)。
【実施例３】
【００２６】
表１の実験No.1-29とNo.1-４のモルタルを用いて、最大骨材寸法と単位粗骨材量を任意に変えて、全体が１ｍ3となるようにコンクリートを練混ぜ、すりへり試験供試体を作製して所定の養生後、すりへり試験を実施した結果を表３に示す。
【００２７】
【表３】
0004620554.tif 000004
【００２８】
表３より、モルタルが実験No.1-29のように２００Ｎ／ｍｍ2近い超高強度であっても粗骨材が入りコンクリートとすることによって耐摩耗性は向上するが、実験No.1-29、No.1-４のモルタルのいずれでも、単位粗骨材量が４５０リットル／ｍ3未満ではその効果は小さく、４５０リットル／ｍ3以上で顕著となる（実験No.3-1〜No.3-5、実験No.3-18〜No.3-23）。
また、単位粗骨材量が同じでも最大粗骨材寸法が小さい方が露出したときの占有面積が多くなり、耐摩耗性の向上には有利となるが、粗骨材寸法が１０ｍｍと小さくなると粗骨材が割れるために耐摩耗性は低下する傾向が示される（実験No.3-5，No.3-8，No.2-29，No.3-13の比較）。したがって、粗骨材寸法を１０ｍｍ未満にすると、より耐摩耗性は低下するので好ましくないことが示唆される。
粗骨材寸法の最大寸法を大きくすると単位粗骨材量を多くできるが、６２５リットル／ｍ3を超えると耐摩耗性は低下する傾向が示される（実験No.3-16とNo.3-17の比較）。この理由は粗骨材自身が抉られたりして摩耗量が多くなるためである。したがって、粗骨材の最大単位量は６２５リットル／ｍ3までである。