(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
相互に異なる種類の燃料を噴射する複数の燃料噴射弁と、
前記複数種の燃料の消費量を取得する取得手段と、
前記複数種の燃料の消費量に所定の基準値以上の差が生じた場合に、消費量の少ない燃料の噴射頻度を高める噴射頻度変更手段と、
を備え、
前記噴射頻度変更手段は、消費量の少ない燃料の種類に応じて噴射頻度の変更開始時期を変更することを特徴とする内燃機関の異種燃料噴射制御装置。
【請求項２】
請求項１において、前記噴射頻度変更手段は、消費量の少ない燃料のセタン価が消費量の多い燃料のセタン価より低い場合は、消費量の少ない燃料のセタン価が消費量の多い燃料のセタン価より高い場合に比べ、噴射頻度の変更開始時期を早くすることを特徴とする内燃機関の異種燃料噴射制御装置。
【請求項３】
請求項１又は２において、前記噴射頻度変更手段は、消費量の差が大きくなるほど消費量の少ない燃料の噴射頻度を高くすることを特徴とする内燃機関の異種燃料噴射制御装置。
【請求項４】
請求項１〜３の何れかにおいて、前記噴射頻度変更手段は、消費量の差が大きくなるほど噴射頻度の変更開始時期を早めることを特徴とする内燃機関の異種燃料噴射制御装置。
【請求項５】
請求項１〜４の何れかにおいて、前記噴射頻度変更手段は、消費量の少ない燃料を用いてポスト噴射を行うことにより、消費量の少ない燃料の噴射頻度を高めることを特徴とする内燃機関の異種燃料噴射制御装置。
【請求項６】
請求項１〜５の何れかにおいて、前記噴射頻度変更手段は、内燃機関の運転状態が消費量の多い燃料の噴射領域にある時に、消費量の少ない燃料を噴射させることにより、消費量の少ない燃料の噴射頻度を高めることを特徴とする内燃機関の異種燃料噴射制御装置。
【請求項７】
請求項６において、前記複数種の燃料はセタン価の異なる２種類の燃料であり、
高セタン価燃料の消費量が低セタン価燃料より少ない場合は、前記噴射頻度変更手段は
、内燃機関の運転状態が低セタン価燃料の噴射領域であって低回転運転状態および／または低負荷運転状態にある時に低セタン価燃料の代わりに高セタン価燃料を噴射させることにより、高セタン価燃料の噴射頻度を高めることを特徴とする内燃機関の異種燃料噴射制御装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複数種の燃料を相互に異なる燃料噴射弁から噴射させる燃料噴射制御技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、圧縮着火式内燃機関において、相互に異なる種類の燃料を噴射する２つの燃料噴射弁を設け、それら２つの燃料噴射弁を機関運転状態に応じて使い分けることにより、予混合燃焼と拡散燃焼を切り換え可能とした技術が知られている。
（たとえば、特許文献１を参照）。
【特許文献１】特開２００４−１９７５９７号公報
【特許文献２】特開２００４−３０８４２３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
ところで、内燃機関の運転条件によっては各燃料噴射弁から噴射される燃料の消費量が必ずしも均等とならないため、一方の燃料が他方の燃料より先に無くなってしまうことが考えられる。そのような場合には内燃機関が所望の運転状態を継続することができなくなる可能性がある。
【０００４】
本発明は、上記した実情に鑑みてなされたものであり、その目的は、相互に異なる種類の燃料を噴射する複数の燃料噴射弁を備えた異種燃料噴射制御装置において、各種燃料の消費量を均等、若しくは各種燃料の残量を均等に近づけることができる技術の提供にある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明は、上記した課題を解決するために、相互に異なる種類の燃料を噴射する複数の燃料噴射弁を備えた内燃機関の異種燃料噴射制御装置において、各種燃料の消費量に偏りが生じた場合に、消費量が少ない燃料の噴射頻度を増加させることにより、複数種の燃料の消費量を均等に近づけることを最大の特徴としている。
【０００６】
詳細には、本発明に係る内燃機関の異種燃料噴射制御装置は、相互に異なる種類の燃料を噴射する複数の燃料噴射弁と、前記複数種の燃料の消費量を取得する取得手段と、前記複数種の燃料の消費量に所定の基準値以上の差が生じた場合に、消費量の少ない燃料の噴射頻度を高める噴射頻度変更手段と、を備えるようにした。
【０００７】
このように構成された内燃機関の異種燃料噴射制御装置では、各種燃料の消費量に基準値以上の差が生じると、その時点から消費量の少ない燃料の噴射頻度が高められるようになる。消費量の少ない燃料の噴射頻度が高められると、複数種の燃料の消費量が均等に近づくため、一の燃料が他の燃料より先に無くなることが抑制される。
【０００８】
本発明において、噴射頻度変更手段は、消費量の差が大きくなるほど消費量の少ない燃料の噴射頻度を高くするようにしてもよい。消費量の差が大きい場合には、その差が縮まる前に消費量の多い燃料が無くなってしまう可能性がある。これに対し、消費量の差が大きくなるほど消費量の少ない燃料の噴射頻度が高くされれば、消費量の多い燃料が無くなる前に消費量を均等することが容易となる。
【０００９】
本発明において、噴射頻度変更手段は、消費量の差が大きくなるほど噴射頻度の変更開
始時期を早めるようにしてもよい。
【００１０】
消費量の差が大きい場合はその差が縮まる前に消費量の多い燃料が無くなってしまう可能性がある。これに対し、消費量の差が大きくなるほど噴射頻度の変更開始時期が早められれば、消費量の多い燃料が無くなる前に消費量の差を解消し易くなる。
【００１１】
本発明において、噴射頻度変更手段は、消費量の少ない燃料の種類に応じて基準値の大きさを変更するようにしてもよい。
【００１２】
複数種の燃料のうち一種類の燃料のみが残った場合に、その燃料のみで適当な燃焼を誘起可能な運転領域が他の種類の燃料よりも狭くなる可能性がある（以下、そのような種類の燃料を第１燃料と記す）。従って、第１燃料のみが残る事態を回避することが重要である。
【００１３】
これに対し、第１燃料の消費量が他の燃料より少ない場合の基準値が他の燃料の消費量が第１燃料より少ない場合の基準値より小さく設定されれば、第１燃料のみが残る事態の発生が回避され易くなる。
【００１４】
また、本発明において、消費量の少ない燃料の種類に応じて噴射頻度の変更開始時期を変更するようにしてもよい。
【００１５】
このような構成によれば、上記した第１燃料の消費量が他の燃料より少ない場合は、他の燃料の消費量が第１燃料より少ない場合よりも噴射頻度の変更開始時期が早められるため、第１燃料のみが残る事態の発生が回避され易くなる。
【００１６】
本発明において、噴射頻度変更手段は、内燃機関の運転状態が消費量の多い燃料の噴射領域にある時に、消費量の少ない燃料を噴射させることにより、消費量の少ない燃料の噴射頻度を高めるようにしてもよい。
【００１７】
本発明において、噴射頻度変更手段は、消費量の少ない燃料を用いてポスト噴射を行うことにより、消費量の少ない燃料の噴射頻度を高めるようにしてもよい。
【００１８】
ポスト噴射に用いられる燃料の種類が変更されても内燃機関の燃焼状態に与える影響は少ないため、消費量の少ない燃料を用いてポスト噴射が行われれば内燃機関の燃焼状態の変化を抑制しつつ少消費量燃料の噴射頻度を高めることができる。
【００１９】
本発明における複数種の燃料としては、セタン価の異なる２種類の燃料を用いることができる。噴射頻度変更手段は、高セタン価燃料の消費量が低セタン価燃料より少ない場合は、低セタン価燃料の噴射領域において内燃機関が低回転且つ低負荷運転状態にあるときに低セタン価燃料の代わりに高セタン価の燃料を噴射させることにより、高セタン価の噴射頻度を高めるようにしてもよい。
【００２０】
これは、内燃機関が低回転且つ低負荷運転状態にあるときは筒内圧が低温且つ低圧となるため、低セタン価燃料の代わりに高セタン価燃料が噴射されても、過早着火などの不具合を生じ難いからである。
【００２１】
一方、噴射頻度変更手段は、２種類の燃料のうち低セタン価燃料の消費量が少ない場合は、内燃機関が高回転且つ高負荷運転状態にあるときに高セタン価燃料の噴射量を減量するとともに低セタン価燃料の噴射量を増加させることにより、低セタン価燃料の噴射頻度を高めるようにしてもよい。
【００２２】
これは、内燃機関が高回転且つ高負荷運転状態にあるときは筒内圧が高温且つ高圧となるため、低セタン価燃料の噴射量が増加させられても、着火遅れや失火などの不具合を生じ難いからである。
【００２３】
次に、本発明において、消費量の少ない燃料の噴射頻度を高める方法としては、消費量の多い燃料を噴射する際に、消費量の多い燃料に消費量の少ない燃料を混合して噴射させることにより、消費量の多い燃料の噴射頻度を低くすると同時に消費量の少ない燃料の噴射頻度を高くする方法を例示することができる。
【００２４】
具体的には、本発明に係る異種燃料噴射制御装置は、複数種の燃料の各々を貯蔵する複数の燃料タンクと、複数の燃料タンクから各燃料噴射弁へ選択的に燃料を供給可能な燃料供給装置と、を更に備え、噴射頻度変更手段は、消費量が多い燃料を前記複数の燃料噴射弁の一から噴射すべき時に、消費量の多い燃料を貯蔵した燃料タンクから前記一の燃料噴射弁へ供給される燃料量を減量させるとともに、消費量の少ない燃料を貯蔵した燃料タンクから前記一の燃料噴射弁へ燃料を供給させるように前記燃料供給装置を制御することにより、消費量の少ない燃料の噴射頻度を高めることができる。
【００２５】
その際、複数種の燃料がセタン価の異なる２種類の燃料であり、且つ、複数の燃料噴射弁が低セタン価燃料を噴射する予混合燃焼用噴射弁と高セタン価燃料を噴射する拡散燃焼用噴射弁であれば、噴射頻度変更手段は、低セタン価燃料の消費量が高セタン価燃料の消費量より多い場合には予混合燃焼用噴射弁へ供給される低セタン価燃料を減量させるとともに高セタン価燃料を予混合燃焼用噴射弁へ供給させ、高セタン価燃料の消費量が低セタン価燃料の消費量より多い場合には拡散燃焼用噴射弁へ供給される高セタン価燃料を減量させるとともに低セタン価燃料を拡散燃焼用噴射弁へ供給させるように燃料供給装置を制御するようにしてもよい。
【００２６】
尚、低セタン価燃料の消費量が高セタン価燃料の消費量より多い場合に予混合燃焼用噴射弁へ供給される高セタン価燃料量と低セタン価燃料量の比率は、内燃機関の負荷が低くなるほど高セタン価燃料が増加し且つ低セタン価燃料が減少するように設定されるようにしてもよい。
【００２７】
一方、高セタン価燃料の消費量が低セタン価燃料の消費量より多い場合に拡散燃焼用噴射弁へ供給される高セタン価燃料量と低セタン価燃料の比率は、内燃機関の負荷が高くなるほど高セタン価燃料量が減少し且つ低セタン価燃料が増加するように設定されるようにしてもよい。
【００２８】
また、低セタン価燃料を貯蔵する燃料タンクが空になった場合は高セタン価燃料が予混合燃焼用噴射弁と拡散燃焼用噴射弁から噴射され、高セタン価燃料を貯蔵する燃料タンクが空になった場合は低セタン価燃料が拡散燃焼用噴射弁のみから噴射されるようにしてもよい。
【発明の効果】
【００２９】
本発明によれば、相互に異なる性状の燃料を噴射する複数の燃料噴射弁を備えた内燃機関の異種燃料噴射制御装置において、各種燃料の消費量を均等、若しくは各種燃料の残量を均等に近づけることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３０】
以下、本発明の具体的な実施形態について図面に基づいて説明する。図１は、本発明を適用する内燃機関の概略構成を示す図である。図１に示す内燃機関は、圧縮着火式の内燃
機関（ディーゼルエンジン）である。
【００３１】
内燃機関１のシリンダブロック２には、シリンダ３が形成され、該シリンダ３にピストン４が換装されている。ピストン４の頂面には燃焼室４０が形成されている。
【００３２】
シリンダヘッド５においてピストン４の頂面と対向する面の略中央には、センターインジェクタ６が配置されている。シリンダヘッド５においてピストン４の頂面と対向する面の縁には、サイドインジェクタ７が配置されている。
【００３３】
前記したセンターインジェクタ６は、第１燃料パイプ８を介して第１燃料タンク９と連通している。第１燃料パイプ８の途中には、第１燃料ポンプ１０が配置されている。第１燃料タンク９には、該第１燃料タンク９に貯蔵されている燃料の残量を検出する第１残量センサ１１が取り付けられている。
【００３４】
前記したサイドインジェクタ７は、第２燃料パイプ１２を介して第２燃料タンク１３と連通している。第２燃料パイプ１２の途中には、第２燃料ポンプ１４が配置されている。第２燃料タンク１３には、該第２燃料タンク１３内に貯蔵されている燃料の残量を検出する第２残量センサ１５が取り付けられている。
【００３５】
上記した第１燃料タンク９には第２燃料タンク１３よりセタン価の高い燃料（例えば、軽油）が貯蔵され、第２燃料タンク１３には第１燃料タンク９よりセタン価の低い燃料（例えば、ガソリン）が貯蔵される。
【００３６】
上記した内燃機関１には、ＥＣＵ１６が併設されている。ＥＣＵ１６は、ＣＰＵ、ＲＯＭ、ＲＡＭ、バックアップＲＡＭ等から構成される算術論理演算回路である。ＥＣＵ１６には、前述した第１残量センサ１１、第２残量センサ１５に加え、アクセルポジションセンサ１７やクランクポジションセンサ１８の検出信号が入力されるようになっている。
【００３７】
また、ＥＣＵ１６は、アクセルポジションセンサ１７の検出信号（アクセル開度Ａｃｃｐ）やクランクポジションセンサ１８の検出信号（機関回転数Ｎｅ）等に基づいて、第１燃料ポンプ１０、第２燃料ポンプ１４、センターインジェクタ６、及びサイドインジェクタ７等を電気的に制御する。
【００３８】
例えば、ＥＣＵ１６は、負荷（アクセル開度Ａｃｃｐ）及び機関回転数Ｎｅが比較的低くなる、いわゆる低中回転・低中負荷運転領域では、圧縮行程の初期から中期（例えば、圧縮行程上死点前１５０°ＣＡ〜６０°ＣＡ）にサイドインジェクタ７から低セタン価燃料を噴射させて燃焼室４０内（シリンダ３内）に予混合気を形成し、次いで圧縮行程上死点の近傍でセンターインジェクタ６から高セタン価燃料を噴射させることにより該高セタン価燃料を着火源として予混合気を燃焼させる（予混合燃焼運転）。このようにサイドインジェクタ７は、本発明に係る予混合燃焼用噴射弁に相当する。
【００３９】
また、ＥＣＵ１６は、負荷（アクセル開度Ａｃｃｐ）及び機関回転数Ｎｅが高くなる、いわゆる高回転・高負荷運転領域では、圧縮上死点の近傍でセンターインジェクタ６から高セタン価燃料を噴射させることにより該高セタン価燃料を燃焼室内に拡散させながら燃焼させる（拡散燃焼運転）。このようにセンターインジェクタ６は、本発明に係る拡散燃焼用噴射弁に相当する。
【００４０】
ところで、内燃機関１の運転条件や燃料の供給条件によっては、高セタン価燃料と低セタン価燃料の消費率（単位時間当たりの消費量）や残量が均等にならない場合がある。そのような場合には、第１燃料タンク９の高セタン価燃料と第２燃料タンク１３の低セタン
価燃料の何れか一方のみが先に空になる可能性がある。
【００４１】
第１燃料タンク９の高セタン価燃料が空になると、第２燃料タンク１３の低セタン価燃料のみで内燃機関１の運転を継続させる必要が生じる。低セタン価燃料は、高セタン価燃料に比して着火性が低いため、筒内が高温・高圧になり易い運転領域（負荷及び機関回転数が比較的高くなる運転領域）では高セタン価燃料の代替燃料として利用することができる。
【００４２】
しかしながら、筒内が低温・低圧になり易い運転領域（負荷及び機関回転数が極めて低くなる運転領域）において、高セタン価燃料の代わりに低セタン価燃料が噴射されても安定した燃焼を生起させることができない可能性がある。
【００４３】
また、第２燃料タンクの低セタン価燃料が空になると、第１燃料タンク９の高セタン価燃料のみで内燃機関１の運転を継続させる必要が生じる。予混合燃焼運転領域において低セタン価燃料の代わりに高セタン価燃料を用いて予混合気が形成されると、内燃機関が中負荷・中回転運転状態にある時に予混合気が過早着火し、若しくはＮＯｘの発生量が増加する可能性がある。
【００４４】
従って、内燃機関１のように２つのインジェクタ６、７から異なる性状の燃料を噴射させる場合には、第１燃料タンク９の高セタン価燃料と第２燃料タンク１３の低セタン価燃料の何れか一方が先に空になる事態の発生を回避する必要がある。
【００４５】
これに対し、本実施例のＥＣＵ１６は、高セタン価燃料と低セタン価燃料の消費率又は残量に偏りが生じた場合に、強制的に残量の多い燃料の噴射頻度を高めることにより、高セタン価燃料と低セタン価燃料の何れか一方が先に空になることを予防するようにした。
【００４６】
具体的には、ＥＣＵ１６は、図２に示すように、第１燃料タンク９に貯蔵された高セタン価燃料の残量Ｒｈと第２燃料タンク１３に貯蔵された低セタン価燃料の残量Ｒｌの何れか少ない方の残量Ｍｉｎ（Ｒｈ、Ｒｌ）が基準値Ｒbase以下となった時に、高セタン価燃料の消費率Ｃｈと低セタン価燃料の消費率Ｃｌの差△Ｃ（＝Ｃｌ−Ｃｈ）が所定の許容範囲Ｙ（図２中の斜線で示した領域）に収まっているか否かを判別する。
【００４７】
前記差△Ｃが図２中の点ａ、ｂのように許容範囲Ｙに収まっている場合は、ＥＣＵ１６は、高セタン価燃料と低セタン価燃料の噴射頻度を変更せずに内燃機関１の運転を継続させる。
【００４８】
一方、前記差△Ｃが図２中の点Ａ、Ｂのように許容範囲Ｙから逸脱している場合は、ＥＣＵ１６は、高セタン価燃料と低セタン価燃料の噴射頻度を強制的に変更して内燃機関１の運転を継続させる。
【００４９】
図２中の点Ａで示されるように、低セタン価燃料の消費率Ｃｌが高セタン価燃料の消費率Ｃｈに比して少なく（Ｒｌ＞Ｒｈ）、且つその差△Ｃが許容範囲Ｙから逸脱している場合には、ＥＣＵ１６は、低セタン価燃料の噴射頻度を高める。
【００５０】
図３は、高セタン価燃料の残量Ｒｈが基準値Ｒbase以下となった時点から低セタン価燃料の噴射頻度が高められた場合の消費率の差△Ｃの変移を示した図である。
【００５１】
図３中の点線は低セタン価燃料及び高セタン価燃料の噴射頻度が変更されなかった場合の消費率の差△Ｃの変移を示し、図３中の実線は低セタン価燃料の噴射頻度が変更された場合の消費率の差△Ｃの変移を示している。
【００５２】
低セタン価燃料及び高セタン価燃料の噴射頻度が変更されなかった場合は、消費率の差△Ｃは、高セタン価燃料の残量Ｒｈが零になるまで許容範囲Ｙから逸脱した状態を維持している。このため、高セタン価燃料の残量Ｒｈが零となった時（図３中の点Ａ０）には、比較的多量の低セタン価燃料が残るようになる。
【００５３】
これに対し、高セタン価燃料の残量Ｒｈが基準値Ｒbase以下となった時点から低セタン価燃料の噴射頻度が高められると、消費率の差△Ｃは、点Ａから許容範囲Ｙ内の点Ａ１へ変移し、その後も高セタン価燃料の残量Ｒｈが零となるまで許容範囲Ｙ内を変移する。その結果、高セタン価燃料の残量Ｒｈが零となった時（図３中の点Ａ２）には、低セタン価燃料の残量Ｒｌも僅かとなる。
【００５４】
従って、高セタン価燃料の残量Ｒｈが基準値Ｒbase以下となった時点から低セタン価燃料の噴射頻度が強制的に高められると、高セタン価燃料と低セタン価燃料の消費率Ｃｈ、Ｃｌ及び残量Ｒｈ、Ｒｌを略均等にすることが可能となる。
【００５５】
次に、図２中の点Ｂで示されるように、高セタン価燃料の消費率Ｃｈが低セタン価燃料の消費率Ｃｌに比して少なく（Ｒｈ＞Ｒｌ）、且つその差△Ｃが許容範囲Ｙから逸脱している場合には、ＥＣＵ１６は、高セタン価燃料の噴射頻度を高める。
【００５６】
図４は、低セタン価燃料の残量Ｒｌが基準値Ｒbase以下となった時点から高セタン価燃料の噴射頻度が高められた場合の消費率の差△Ｃの変移を示した図である。
【００５７】
図４中の点線は低セタン価燃料及び高セタン価燃料の噴射頻度が変更されなかった場合の消費率の差△Ｃの変移を示し、図４中の実線は高セタン価燃料の噴射頻度が変更された場合の消費率の差△Ｃの変移を示している。
【００５８】
低セタン価燃料及び高セタン価燃料の噴射頻度が変更されなかった場合は、消費率の差△Ｃは、低セタン価燃料の残量Ｒｌが零になるまで許容範囲Ｙから逸脱した状態を維持している。このため、低セタン価燃料の残量Ｒｌが零となった時（図４中の点Ｂ０）には、比較的多量の高セタン価燃料が残るようになる。
【００５９】
これに対し、低セタン価燃料の残量Ｒｈが基準値Ｒbase以下となった時点から高セタン価燃料の噴射頻度が高められると、消費率の差△Ｃは、点Ｂから許容範囲Ｙ内の点Ｂ１へ変移し、その後も低セタン価燃料の残量Ｒｌが零となるまで許容範囲Ｙ内を変移する。その結果、低セタン価燃料の残量Ｒｌが零となった時（図４中の点Ｂ２）には、低セタン価燃料の残量Ｒｌも僅かとなる。
【００６０】
従って、低セタン価燃料の残量Ｒｌが基準値Ｒbase以下となった時点から高セタン価燃料の噴射頻度が強制的に高められると、高セタン価燃料と低セタン価燃料の消費率Ｃｈ、Ｃｌ及び残量Ｒｈ、Ｒｌを略均等にすることが可能となる。
【００６１】
尚、前記した基準値Ｒbaseは一定値であってもよいが、消費率の差△Ｃの絶対値（＝｜△Ｃ｜）の大きさに応じて可変とされるようにしてもよい。例えば、図５に示すように、低セタン価燃料の残量Ｒｌが基準値Ｒbase以下となった時点で消費率の差△Ｃの絶対値が非常に大きくなると（図５中の点Ｂ’）、その時点から噴射頻度の変更が行われても消費率の差△Ｃが許容範囲Ｙに収束する前に低セタン価燃料の残量Ｒｌが零となってしまう可能性がある。
【００６２】
これに対し、図６に示すように、消費率の差△Ｃの絶対値が大きくなるほど基準値Ｒba
seが多くなり、且つ消費率の差△Ｃの絶対値が小さくなるほど基準値Ｒbaseが少なくなるように設定されてもよい。
【００６３】
この場合、消費率の差△Ｃの絶対値が過剰に大きくなる前（図６中の点Ｂ４）に噴射頻度の変更が開始されるため、消費率の差△Ｃは低セタン価燃料の残量Ｒｌが零になる前に許容範囲Ｙ内の点Ｂ５へ変移するようになる。
【００６４】
また、噴射頻度を変更する際の変更量は一定値であってもよいが、消費率の差△Ｃの絶対値の大きさに応じて可変とされるようにしてもよい。変更量が一定であると、前述した図５に示したように、低セタン価燃料の残量Ｒｌが基準値Ｒbase以下となった時点で消費率の差△Ｃの絶対値が非常に大きくなると（図５中の点Ｂ’）、その時点から噴射頻度の変更が行われても消費率の差△Ｃが許容範囲Ｙに収束する前に低セタン価燃料の残量Ｒｌが零となってしまう可能性がある。
【００６５】
これに対し、図７に示すように、低セタン価燃料の残量Ｒｌが基準値Ｒbase以下となった時点での消費率の差△Ｃの絶対値が大きくなるほど噴射頻度の変更量が大きくされてもよい。
【００６６】
この場合、基準値Ｒbaseが一定値に固定（すなわち、噴射頻度の変更開始時期が一定時期に固定）されていても、低セタン価燃料の残量Ｒｌが零となる前に消費率の差△Ｃを許容範囲Ｙ内へ収束させることが可能となる。
【００６７】
その際、図８に示すように、低セタン価燃料の残量Ｒｌが基準値Ｒbase以下且つ消費率の差△Ｃが許容範囲Ｙより大きくなる領域（すなわち、高セタン価燃料の噴射頻度が高められる領域）を、消費率の差△Ｃの絶対値の大きさに応じて複数に分割し、分割された領域毎に噴射頻度の変更量を異ならせるようにしてもよい。尚、各領域の変更量は、消費率の差△Ｃの絶対値が大きくなるほど多くなるように定められるものとする。
【００６８】
また、前記した基準値Ｒbaseは、燃料の種類に応じて異ならせるようにしてもよい。上述したような種々の方法により噴射頻度の変更が行われると、低セタン価燃料と高セタン価燃料の消費率Ｃｌ、Ｃｈ及び残量Ｒｌ、Ｒｈが略均等になるが、何れか一方の燃料の残量が零となった時点でもう一方の燃料が僅かに残る可能性がある。
【００６９】
そのような場合に直ちに給油が行われなければ、残った一種類の燃料のみで内燃機関１の運転を継続させる必要が生じる。残った燃料が高セタン価燃料である場合には内燃機関１の比較的広い運転領域において高セタン価燃料を着火及び燃焼させることが可能となる。しかしながら、残った燃料が低セタン価燃料である場合には内燃機関１の低負荷・低回転運転領域において低セタン価燃料を着火及び燃焼させることが困難となる可能性がある。これは、低温や低圧下における低セタン価燃料の着火性が高セタン価燃料より低いためである。
【００７０】
これに対し、低セタン価燃料の消費率Ｃｌが高セタン価燃料の消費率Ｃｈより低い場合（低セタン価燃料の残量Ｒｌが高セタン価燃料の残量Ｒｈより多い場合）は、高セタン価燃料の消費率Ｃｈが低セタン価燃料の消費率Ｃｌより低い場合（高セタン価燃料の残量Ｒｈが低セタン価燃料の残量Ｒｌより多い場合）より早期に噴射頻度の変更が行われるように基準値Ｒbaseを定めるようにしてもよい。
【００７１】
具体的には、図９に示すように、高セタン価燃料の消費率Ｃｈが低セタン価燃料の消費率Ｃｌより低い場合は低セタン価燃料の残量Ｒｌが第１の基準値Ｒlbase以下となった時
点から噴射頻度の変更が開始されるのに対し、低セタン価燃料の消費率Ｃｌが高セタン価
燃料の消費率Ｃｈより低い場合は高セタン価燃料の残量Ｒｈが第１の基準値Ｒlbaseより
多い第２の基準値Ｒhbase以下となった時点から噴射頻度の変更が開始されるようにして
もよい。
【００７２】
このように燃料の種類に応じて基準値Ｒbaseの大きさが変更（言い換えれば、燃料の種類に応じて噴射頻度の変更開始時期が変更）されれば、低セタン価燃料より先に高セタン価燃料の残量Ｒｈが零となる事態の発生を回避することが可能となる。その結果、２種類の燃料のうち一方の残量が零（この場合は、低セタン価燃料の残量Ｒｌが零）となった後も、もう一方の燃料（この場合は、高セタン価燃料）によって内燃機関１の運転を継続することが可能となる。
【００７３】
以下、噴射頻度の変更方法について具体的な実施例を説明する。
【実施例１】
【００７４】
先ず、噴射頻度変更方法の第１の実施例について図１０〜図１１に基づいて説明する。
前述した図３に示したように、高セタン価燃料の残量Ｒｈが基準値Ｒbase以下となった時に消費率の差△Ｃが許容範囲を超えていると、ＥＣＵ１６は、低セタン価燃料の噴射頻度を高めるとともに高セタン価燃料の噴射頻度を低下させる。
【００７５】
その際、予混合燃焼運転領域において高セタン価燃料の噴射頻度が低下させられ且つ低セタン価燃料の噴射頻度が増加させられると、燃料の着火性が低下する可能性がある。そこで、ＥＣＵ１６は、拡散燃焼運転領域において低セタン価燃料の噴射頻度を増加させるとともに高セタン価燃料の噴射頻度を低下させるようにした。
【００７６】
図１０は、拡散燃焼運転領域におけるセンターインジェクタ６とサイドインジェクタ７の動作態様を示すタイミングチャートである。図１０の（ａ）は、消費率の差△Ｃが許容範囲Ｙ内にある時の動作態様を示している。消費率の差△Ｃが許容範囲Ｙ内にある時は、ＥＣＵ１６は、サイドインジェクタ７を動作させずにセンターインジェクタ６から高セタン価燃料のパイロット噴射とメイン噴射を行わせる。
【００７７】
これに対し、消費率の差△Ｃが許容範囲Ｙから逸脱している時は、ＥＣＵ１６は、図１０の（ｂ）に示すように、センターインジェクタ６からのパイロット噴射を中止するとともに、サイドインジェクタ７から低セタン価燃料をパイロット噴射させる。
【００７８】
この場合、拡散燃焼運転領域において、高セタン価燃料の噴射頻度が低下するとともに低セタン価燃料の噴射頻度が増加することになる。その結果、高セタン価燃料の消費率Ｃｈが低下すると同時に低セタン価燃料の消費率Ｃｌが増加するようになる。
【００７９】
また、ＥＣＵ１６は、図１０の（ｃ）に示すように、センターインジェクタ６からのパイロット噴射の中止に加え、センターインジェクタ６からのメイン噴射量を減量させるようにしてもよい。その際、メイン噴射の減量分はサイドインジェクタ７からのパイロット噴射量を増加させることによって補うものとする。
【００８０】
このようにセンターインジェクタ６及びサイドインジェクタ７の噴射量が制御されると、前述した図１０の（ｂ）に比して高セタン価燃料の消費率Ｃｈの低下度合い及び低セタン価燃料の消費率Ｃｌの増加度合いが大きくなるため、消費率の差△Ｃを短期間に解消し易くなる。
【００８１】
尚、消費率の差△Ｃの絶対値が過剰に大きい場合には、ＥＣＵ１６は、内燃機関１の運転状態を予混合燃焼運転に制限するようにしてもよい。このような方法によれば、高セタ
ン価燃料の消費率Ｃｈが大幅に低下するとともに低セタン価燃料の消費率Ｃｌが大幅に増加する。依って、消費率の差△Ｃの絶対値が比較的大きい場合であっても、高セタン価燃料の残量Ｒｈが零となる前に消費率の差△Ｃが許容範囲Ｙ内に収まり易くなる。
【００８２】
次に、前述した図４に示したように、低セタン価燃料の残量Ｒｌが基準値Ｒbase以下となった時に消費率の差△Ｃが許容範囲Ｙを超えていると、ＥＣＵ１６は、高セタン価燃料の噴射頻度を高めると同時に低セタン価燃料の噴射頻度を低下させる。
【００８３】
その際、予混合燃焼運転領域において低セタン価燃料の代わりに高セタン価燃料を用いて予混合燃焼運転が行われると、予混合燃焼運転領域の負荷（アクセル開度Ａｃｃｐ）及び機関回転数Ｎｅが比較的高い時に高セタン価燃料が過早着火する可能性がある。そこで、ＥＣＵ１６は、予混合燃焼運転領域において負荷（アクセル開度Ａｃｃｐ）及び機関回転数Ｎｅが低い時に限り、高セタン価燃料による予混合燃焼運転を行うようにした。
【００８４】
図１１は、内燃機関１の拡散燃焼運転領域と予混合燃焼運転領域とを示す図である。図１１の（ａ）は、消費率の差△Ｃが許容範囲Ｙ内にある時の拡散燃焼運転領域と予混合燃焼運転領域を示している。
【００８５】
消費率の差△Ｃが許容範囲Ｙ内にある時は、ＥＣＵ１６は、内燃機関１の低中負荷・低中回転運転領域において予混合燃焼運転（圧縮行程初期から中期における低セタン価燃料の噴射と圧縮上死点近傍における高セタン価燃料の噴射）を行うとともに、高負荷・高回転運転領域において拡散燃焼運転（圧縮上死点近傍における高セタン価燃料の噴射）を行う。
【００８６】
これに対し、消費率の差△Ｃが許容範囲Ｙから逸脱している時は、ＥＣＵ１６は、図１１の（ｂ）に示すように、予混合燃焼運転領域において負荷（アクセル開度Ａｃｃｐ）及び機関回転数Ｎｅが低い時に高セタン価燃料のみを用いた予混合燃焼運転（圧縮行程初期から中期における高セタン価燃料の噴射、若しくは圧縮行程初期から中期における高セタン価燃料の噴射と圧縮上死点近傍における高セタン価燃料との噴射の組み合わせ）を行う。
【００８７】
このように予混合燃焼運転領域において内燃機関１の負荷（アクセル開度Ａｃｃｐ）及び機関回転数Ｎｅが低い時に高セタン価燃料のみを用いた予混合燃焼運転が行われると、低セタン価燃料を用いた予混合燃焼運転領域が狭められるため、低セタン価燃料の噴射比率Ｃｌが低下すると同時に高セタン価燃料の消費率Ｃｈが増加するようになる。
【００８８】
また、ＥＣＵ１６は、図１１の（ｃ）に示すように、内燃機関１の中負荷・中回転運転領域を予混合燃焼運転領域から拡散燃焼運転領域へ変更することにより、予混合燃焼運転領域を狭めるようにしてもよい。
【実施例２】
【００８９】
次に、噴射頻度変更方法の第２の実施例について図１２に基づいて説明する。内燃機関１の排気系には、パティキュレートフィルタ、酸化触媒、ＮＯｘ触媒等の排気浄化装置が配置される。このような排気浄化装置の早期活性化を図る時や浄化能力の再生を図る時に等に、排気行程の気筒においてインジェクタから燃料を噴射（ポスト噴射）させることにより、排気浄化装置へ未燃燃料を供給する場合がある。
【００９０】
そのような場合に消費率の差△Ｃが許容範囲から逸脱していると、ＥＣＵ１６は、消費率の低い燃料を用いてポスト噴射やアフター噴射を行うものとする。
【００９１】
例えば、図１２に示すように、高セタン価燃料の残量Ｒｈが基準値Ｒbase以下且つ消費率の差△Ｃが許容範囲Ｙを超えている場合は、ＥＣＵ１６は、低セタン価燃料を用いてポスト噴射（すなわち、サイドインジェクタ７からポスト噴射）を行うものとする。一方、低セタン価燃料の残量Ｒｌが基準値Ｒbase以下且つ消費率の差△Ｃが許容範囲Ｙを超えている場合は、ＥＣＵ１６は、高セタン価燃料を用いてポスト噴射（すなわち、センターインジェクタ６からポスト噴射）を行うものとする。
【００９２】
このように高セタン価燃料と低セタン価燃料のうち消費率の低い方の燃料を用いてポスト噴射が行われれば、消費率の低い燃料（残量の多い燃料）の噴射頻度を高めることが可能となる。更に、ポスト噴射された燃料は内燃機関１の燃焼や出力に殆ど寄与しないため、ポスト噴射される燃料の種類が変化させられても内燃機関１の運転状態の変化を最小限に抑えることが可能となる。
【実施例３】
【００９３】
次に、噴射頻度変更方法の第３の実施例について図１３に基づいて説明する。前述した第２の実施例ではポスト噴射される燃料の種類を切り換えることにより消費率の差△Ｃを縮小する例について述べたが、本実施例では排気系に取り付けられた添加弁から噴射される燃料の種類を切り換えることにより消費率の差△Ｃを縮小する例について述べる。
【００９４】
図１３は、本実施例を適用する内燃機関の概略構成を示す図である。図１３において、内燃機関１の排気通路１００には、該排気通路１００を流れる排気中へ燃料を添加するための燃料添加弁１９が取り付けられている。
【００９５】
燃料添加弁１９は、第３燃料パイプ２０を介して三方切換弁２０に接続されている。三方切換弁２０には、第４燃料パイプ２２と第５燃料パイプ２３が接続されている。第４燃料パイプ２２は第２燃料パイプ１２に連通し、第５燃料パイプ２３は第１燃料パイプ８に連通している。三方切換弁２０は、第４燃料パイプ２２と第５燃料パイプ２３の何れか一方を第３燃料パイプ２０と選択的に導通させる弁である。
【００９６】
このように構成された内燃機関１では、ＥＣＵ１６は、燃料添加弁１９から燃料を添加する時に、第１残量センサ１１と第２残量センサ１５の検出信号を入力して高セタン価燃料と低セタン価燃料の何れか一方の残量Ｒｈ、Ｒｌが基準値Ｒbase以下であるか否かを判別する。
【００９７】
高セタン価燃料と低セタン価燃料の何れか一方の残量Ｒｈ、Ｒｌが基準値Ｒbase以下である場合には、ＥＣＵ１６は、消費率の差△Ｃが許容範囲Ｙ内にあるか否かを判別する。消費率の差△Ｃが許容範囲Ｙから逸脱している場合には、ＥＣＵ１６は、消費率が低い（残量が多い）燃料を燃料添加弁１９から噴射させるべく三方切換弁２０を制御する。
【００９８】
例えば、前述した図３に示すように、高セタン価燃料の残量Ｒｈが基準値Ｒbase以下であり且つ消費率の差△Ｃが許容範囲Ｙから逸脱している場合には、ＥＣＵ１６は、第４燃料パイプ２２が第３燃料パイプ２０と導通するように三方切換弁２０を制御し、次いで燃料添加弁１９を開弁させる。このように燃料添加弁１９及び三方切換弁２０が制御されると、内燃機関１の燃焼状態等に影響を与えることなく低セタン価燃料の消費率Ｃｌを高めることが可能となる。
【００９９】
一方、前述した図４に示したように、低セタン価燃料の残量Ｒｌが基準値Ｒbase以下であり且つ消費率の差△Ｃが許容範囲Ｙから逸脱している場合には、ＥＣＵ１６は、第５燃料パイプ２３が第３燃料パイプ２０と導通するように三方切換弁２０を制御し、次いで燃料添加弁１９を開弁させる。このように燃料添加弁１９及び三方切換弁２０が制御される
と、内燃機関１の燃焼状態等に影響を与えることなく高セタン価燃料の消費率Ｃｈを高めることが可能となる。
【実施例４】
【０１００】
次に、噴射頻度変更方法の第４の実施例について図１４〜図２１に基づいて説明する。図１４は、本実施例を適用する内燃機関の概略構成を示す図である。
【０１０１】
図１４において、第１燃料パイプ８は、途中で第１分岐管８０と第２分岐管８１に分岐されている。第１分岐管８０は第１燃料タンク９に接続され、第２分岐管８１は第２燃料タンク１３に接続されている。第１燃料パイプ８が第１分岐管８０と第２分岐管８１に分岐する部分には、第１流量調整弁８２が配置されている。
【０１０２】
第１流量調整弁８２は、第１分岐管８０から第１燃料パイプ８へ流入する燃料量（高セタン価燃料の量）と第２分岐管８１から第１燃料パイプ８へ流入する燃料量（低セタン価燃料の量）の比率を調整する弁である。
【０１０３】
第２燃料パイプ１２は、途中から第３分岐管１２０と第４分岐管１２１に分岐されている。第３分岐管１２０は第２燃料タンク１３に接続され、第４分岐管１２１は第１燃料タンク９に接続されている。第２燃料パイプ１２が第３分岐管１２０と第４分岐管１２１に分岐する部分には、第２流量調整弁１２２が配置されている。
【０１０４】
第２流量調整弁１２２は、第３分岐管１２０から第２燃料パイプ１２へ流入する燃料量（低セタン価燃料の量）と第４分岐管１２１から第２燃料パイプ１２へ流入する燃料量（高セタン価燃料の量）の比率を調整する弁である。
【０１０５】
前記した第１分岐管８０、第２分岐管８１、第１流量調整弁８２、第３分岐管１２０、第４分岐管１２１、及び第２流量調整弁１２２は、本発明に係る燃料供給装置の一実施態様である。
【０１０６】
このように構成された内燃機関１では、ＥＣＵ１６は、高セタン価燃料の消費率Ｃｈと低セタン価燃料の消費率Ｃｌとの差△Ｃが許容範囲Ｙに収まっている場合は、図１５、図１６に示すように、第１流量調整弁８２及び第２流量調整弁１２２を制御する。
【０１０７】
図１５は、内燃機関１の始動時及び暖機運転時（冷間運転時）における燃料の流れを示す図である。内燃機関１の始動時及び暖機運転時は筒内温度及び筒内圧が低いため、低セタン価燃料が噴射されても着火不良や失火等が発生し易い。
【０１０８】
そこで、ＥＣＵ１６は、内燃機関１の始動時及び暖機運転時は、センターインジェクタ６及びサイドインジェクタ７の双方から高セタン価燃料のみを噴射させるべく第１流量調整弁８２及び第２流量調整弁１２２を制御する。
【０１０９】
すなわち、ＥＣＵ１６は、内燃機関１の始動時及び暖機運転時は、第１燃料パイプ８が第１分岐管８０のみと導通するように第１流量調整弁８２を制御するとともに、第２燃料パイプ１２が第４分岐管１２１のみと導通するように第２流量調整弁１２２を制御する。
【０１１０】
このように第１流量調整弁８２及び第２流量調整弁１２２が制御されると、着火性の高い高セタン価燃料のみが供給されるため、始動性及び始動後の燃焼安定性を向上させることが可能となる。
【０１１１】
図１６は、内燃機関１の暖機完了後（温間運転時）における燃料の流れを示す図である
。内燃機関１の暖機完了後は、筒内圧及び筒内温度がある程度高くなっているため、低セタン価燃料を利用した予混合燃焼運転を行っても着火不良や失火などが発生し難い。
【０１１２】
そこで、ＥＣＵ１６は、内燃機関１の暖機完了後は、センターインジェクタ６から高セタン価燃料が噴射されるとともにサイドインジェクタ７から低セタン価燃料が噴射されるように第１流量調整弁８２及び第２流量調整弁１２２を制御する。
【０１１３】
すなわち、ＥＣＵ１６は、内燃機関１の暖機完了後は、第１燃料パイプ８が第１分岐管８０のみと導通するように第１流量調整弁８２を制御するとともに、第２燃料パイプ１２が第３分岐管１２０のみと導通するように第２流量調整弁１２２を制御する。
【０１１４】
その際、内燃機関１の運転状態が予混合燃焼運転領域にあれば、ＥＣＵ１６は、圧縮行程の初期から中期にサイドインジェクタ７から低セタン価燃料を噴射させて燃焼室４０内（シリンダ３内）に予混合気を形成し、次いで圧縮行程上死点の近傍でセンターインジェクタ６から高セタン価燃料を噴射させることにより該高セタン価燃料を着火源として予混合気を燃焼させる。また、内燃機関１の運転状態が拡散燃焼運転領域にあれば、ＥＣＵ１６は、圧縮上死点の近傍でセンターインジェクタ６から高セタン価燃料を噴射させることにより該高セタン価燃料を燃焼室内に拡散させながら燃焼させる。
【０１１５】
次に、前述した図３に示すように、高セタン価燃料の残量Ｒｈが基準値Ｒbase以下であり且つ消費率の差△Ｃが許容範囲Ｙから逸脱している場合には、ＥＣＵ１６は、先ず、図１７に示すように、第１燃料パイプ８が第１分岐管８０と第２分岐管８１の双方に導通するように第１流量調整弁８２を制御するとともに第２燃料パイプ１２が第３分岐管１２０のみと導通するように第２流量調整弁１２２を制御する。
【０１１６】
続いて、ＥＣＵ１６は、内燃機関１の運転状態が拡散燃焼運転領域にある時に、センターインジェクタ６から高セタン価燃料と低セタン価燃料の混合燃料を噴射させるべくセンターインジェクタ６及び第１燃料ポンプ１０を制御する。
【０１１７】
拡散燃焼運転領域においてセンターインジェクタ６から高セタン価燃料と低セタン価燃料の混合燃料が噴射されると、高セタン価燃料の噴射頻度（噴射量）が減少するとともに低セタン価燃料の噴射頻度（噴射量）が増加する。その結果、消費率の差△Ｃを縮小させることが可能となる。
【０１１８】
拡散燃焼運転領域では負荷（アクセル開度Ａｃｃｐ）が高くなるほど筒内圧や筒内温度が上昇するため、ＥＣＵ１６は、図１８に示すように、負荷（アクセル開度Ａｃｃｐ）が高くなるほど混合燃料中の低セタン価燃料量が多く且つ高セタン価燃料が少なくなるように第１流量調整弁８２の開度を制御するようにしてもよい。この場合、着火性の低下を抑制しつつ低セタン価燃料の噴射頻度を高めることができる。
【０１１９】
更に、ＥＣＵ１６は、消費率の差△Ｃの絶対値（＝｜△Ｃ｜）が大きくなるほど、混合燃料中の低セタン価燃料量が多く且つ高セタン価燃料が少なくなるように第１流量調整弁８２の開度を制御するようにしてもよい。このような制御によれば、消費率の差△Ｃの絶対値が大きい場合であっても、高セタン価燃料の残量Ｒｈが零になる前に消費率の差△Ｃを許容範囲Ｙ内に収束させ易くなる。
【０１２０】
但し、拡散燃焼運転領域においてセンターインジェクタ６から噴射される低セタン価燃料の量が増加させられると着火遅れ期間が長くなる可能性があるので、パイロット噴射時に噴射される低セタン価燃料の量を増加させるようにしてもよい。
【０１２１】
前述した図４に示すように低セタン価燃料の残量Ｒｌが基準値Ｒbase以下であり且つ消費率の差△Ｃが許容範囲Ｙから逸脱している場合には、ＥＣＵ１６は、先ず、図１９に示すように、第１燃料パイプ８が第１分岐管８０のみと導通するように第１流量調整弁８２を制御するとともに第２燃料パイプ１２が第３分岐管１２０及び第４分岐管１２１の双方と導通するように第２流量調整弁１２２を制御する。
【０１２２】
続いて、ＥＣＵ１６は、内燃機関１の運転状態が予混合燃焼運転領域にある時に、サイドインジェクタ７から高セタン価燃料と低セタン価燃料の混合燃料を噴射させるべくサイドインジェクタ７及び第２燃料ポンプ１４を制御する。
【０１２３】
予混合燃焼運転領域においてセンターインジェクタ６から高セタン価燃料と低セタン価燃料の混合燃料が噴射されると、低セタン価燃料の噴射頻度（噴射量）が減少するとともに高セタン価燃料の噴射頻度（噴射量）が増加する。その結果、消費率の差△Ｃを縮小させることが可能となる。
【０１２４】
予混合燃焼運転領域では負荷（アクセル開度Ａｃｃｐ）が低くなるほど筒内圧や筒内温度が低下するため、ＥＣＵ１６は、図２０に示すように、負荷（アクセル開度Ａｃｃｐ）が低くなるほど混合燃料中の高セタン価燃料が多く且つ低セタン価燃料が少なくなるように第２流量調整弁１２２の開度を制御するようにしてもよい。この場合、着火性の低下を抑制しつつ高セタン価燃料の噴射頻度を高めることができる。
【０１２５】
更に、ＥＣＵ１６は、消費率の差△Ｃの絶対値（＝｜△Ｃ｜）が大きくなるほど、混合燃料中の高セタン価燃料量が多く且つ低セタン価燃料が少なくなるように第２流量調整弁１２２の開度を制御するようにしてもよい。このような制御によれば、消費率の差△Ｃの絶対値が大きい場合であっても、低セタン価燃料の残量Ｒｌが零になる前に消費率の差△Ｃを許容範囲Ｙ内に収束させ易くなる。
【０１２６】
ところで、上述したような方法により噴射頻度の変更が行われると、低セタン価燃料と高セタン価燃料の消費率Ｃｌ、Ｃｈ及び残量Ｒｌ、Ｒｈが略均等になるが、何れか一方の燃料の残量が零となった時点でもう一方の燃料が僅かに残る可能性がある。
【０１２７】
その際、高セタン価燃料が残っていれば、ＥＣＵ１６は、前述した図１５で示した始動時及び暖機運転時と同様に、高セタン価燃料をセンターインジェクタ６及びサイドインジェクタ７から噴射させる。この場合、予混合気の着火性が高まるため、予混合燃焼運転領域は狭くなるが、内燃機関１の運転を継続することが可能となる。
【０１２８】
一方、低セタン価燃料のみが残った場合には、低セタン価燃料のみで予混合燃焼が行われると失火を伴う可能性があるため、ＥＣＵ１６は、低セタン価燃料をセンターインジェクタ６から噴射させて内燃機関１を拡散燃焼運転させる。
【０１２９】
具体的には、ＥＣＵ１６は、図２１に示すように、第１燃料パイプ８が第２分岐管８１のみと導通するように第１流量調整弁８２を制御するとともに第２燃料ポンプ１４の作動を禁止することにより、低セタン価燃料をセンターインジェクタ６から噴射させる。
【０１３０】
その際、ＥＧＲガスの冷却を停止および／または吸気の冷却を停止することにより、筒内温度及び筒内圧を極力高め、低セタン価燃料の着火性を向上させるようにしてもよい。
【図面の簡単な説明】
【０１３１】
【図１】本発明を適用する内燃機関の概略構成を示す図である。
【図２】高セタン価燃料と低セタン価燃料の消費率の差△Ｃが適正であるか否かを判別する方法を示す概念図である。
【図３】低セタン価燃料の消費率を強制的に高めた場合における消費率の差△Ｃの変移を示す図である。
【図４】高セタン価燃料の消費率を強制的に高めた場合における消費率の差△Ｃの変移を示す図である。
【図５】消費率の差△Ｃを許容範囲Ｙに収束させることができない例を示す図である。
【図６】消費率の差△Ｃの大きさに応じて基準値Ｒbaseを可変とする例を示す図である。
【図７】消費率の差△Ｃの大きさに応じて消費率の変更量を可変とする例を示す図である。
【図８】消費率の差△Ｃの大きさに応じて消費率の変更量を可変とする他の例を示す図である。
【図９】燃料の種類に応じて基準値Ｒbaseを異ならせる例を示す図である。
【図１０】拡散燃焼運転領域においてセンターインジェクタとサイドインジェクタへ入力される制御信号を示す図である。
【図１１】内燃機関の散燃焼運転領域と予混合燃焼運転領域とを識別する図である。
【図１２】高セタン価燃料によるポスト噴射実行領域と低セタン価燃料によるポスト噴射実行領域を識別する図である。
【図１３】第３の実施例における内燃機関の概略構成を示す図である。
【図１４】第４の実施例における内燃機関の概略構成を示す図である。
【図１５】第４の実施例において内燃機関が始動状態及び暖機運転状態にある時の燃料の流れを示す図である。
【図１６】第４の実施例において内燃機関が暖機完了状態にある時の燃料の流れを示す図である。
【図１７】第４の実施例において低セタン価燃料の消費率を強制的に高める時の燃料の流れを示す図である。
【図１８】拡散燃焼運転領域においてセンターインジェクタから噴射される低セタン価燃料の量を定めた図である。
【図１９】第４の実施例において高セタン価燃料の消費率を強制的に高める時の燃料の流れを示す図である。
【図２０】予混合燃焼運転領域においてサイドインジェクタから噴射される高セタン価燃料の量を定めた図である。
【図２１】高セタン価燃料の残量が零となった場合の燃料の流れを示す図である。
【符号の説明】
【０１３２】
１・・・・・内燃機関
６・・・・・センターインジェクタ（拡散燃焼用噴射弁）
７・・・・・サイドインジェクタ（予混合燃焼用噴射弁）
８・・・・・第１燃料パイプ
９・・・・・第１燃料タンク
１０・・・・第１燃料ポンプ
１１・・・・第１残量センサ（取得手段）
１２・・・・第２燃料パイプ
１３・・・・第２燃料タンク
１４・・・・第２燃料ポンプ
１５・・・・第２残量センサ（取得手段）
１６・・・・ＥＣＵ（噴射頻度変更手段）
８０・・・・第１分岐管
８１・・・・第２分岐管
８２・・・・第１流量調整弁
１２０・・・第３分岐管
１２１・・・第４分岐管
１２２・・・第２流量調整弁
【図１】
0004655809.tif 000002
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
0004655809.tif 000009
【図９】
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【図１０】
0004655809.tif 000011
【図１１】
0004655809.tif 000012
【図１２】
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【図１３】
0004655809.tif 000014
【図１４】
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【図１５】
0004655809.tif 000016
【図１６】
0004655809.tif 000017
【図１７】
0004655809.tif 000018
【図１８】
0004655809.tif 000019
【図１９】
0004655809.tif 000020
【図２０】
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【図２１】
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