(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ベンゼン又は置換ベンゼンに２つのケイ素置換基がパラ位に導入された、下記式（１）で表される化合物を含有する、有機発光性材料。
【化１】
0004660767.tif 000012
（式（１）中、Ａｒ1は、ベンゼン又は置換ベンゼンであり、
Ａｒ2及びＡｒ3は、それぞれ独立に、アリール基、置換アリール基、オリゴアリール基、置換オリゴアリール基、１価の複素環基、１価の置換複素環基、１価のオリゴ複素環基及び１価の置換オリゴ複素環基からなる群より選ばれた１種であり、
Ｒ1〜Ｒ6は、それぞれ独立に、水素原子、アルキル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、アリール基、置換アリール基、１価の複素環基、１価の置換複素環基、アリールオキシ基、アリールチオ基、アリールアルキル基、アリールアルコキシ基、アリールアルキルチオ基、アリールアルケニル基、アリールアルキニル基、アリル基、アミノ基、置換アミノ基、シリル基、置換シリル基、シリルオキシ基、置換シリルオキシ基、アリールスルフォニルオキシ基、アルキルスルフォニルオキシ基及びハロゲン原子からなる群より選ばれた１種である。）
【請求項２】
Ａｒ2及びＡｒ3は、フェニル基、置換フェニル基及び硫黄原子又は窒素原子をヘテロ原子とする１価の複素環基からなる群より選ばれた１種である、請求項１に記載の有機発光性材料。
【請求項３】
Ｒ1〜Ｒ6は、炭素数１〜１２のアルキル基又はフェニル基である、請求項１又は２に記載の有機発光性材料。
【請求項４】
固体状態で用いる、請求項１〜３のいずれかに記載の有機発光性材料。             
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、新規な有機発光性材料に関し、詳しくはベンゼン又は置換ベンゼンに２つのケイ素置換基がパラ位に導入された化合物を主体とする新規な有機発光性材料に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、発光性材料として有機電界発光素子（以下、有機ＥＬ素子という）や有機レーザ、化学センサなどに利用可能な優れた有機化合物を開発しようとする試みがなされている。このような有機化合物として、基本骨格中にケイ素が導入されたπ共役化合物が種々知られている。例えば、特許文献１には、新規な有機発光性材料として、シロール環を基本骨格に導入した多環縮環型π共役有機材料が山口らにより報告されている。
【特許文献１】特開２００５−１５４４１０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
π共役化合物を発光性材料として実用化する場合には、その特性として、固体状態で良好な量子収率を持つことが求められることが多い。しかしながら、一般に、π共役化合物を固体状態にすると、励起会合体（エキシマー）を形成することにより長波長シフトした幅広い蛍光スペクトルを与え、その量子収率は溶液状態に比べて著しく低下してしまう。そのため、固体状態で高い量子収率を有する有機発光性材料は極めて限られているのが現状であり、真に優れた特性を有する新規な発光性材料の開発が望まれていた。
【０００４】
本発明は、上述した課題に鑑みなされたものであり、新規な有機発光性材料を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明者らは、上記した課題について検討したところ、エキシマー発光を利用することに着目した。そして、側鎖としてシリル基を導入したケイ素含有化合物において、固体状態において高い量子収率でエキシマー発光することを見出し、本発明を完成するに至った。
【０００６】
すなわち、本発明の有機発光性材料は、ベンゼン又は置換ベンゼンに２つのケイ素置換基がパラ位に導入された、下記式（１）で表される化合物を主体とするものである。
【０００７】
【化１】
0004660767.tif 000002
（式（１）中、Ａｒ1は、ベンゼン又は置換ベンゼンであり、
Ａｒ2及びＡｒ3は、それぞれ独立に、アリール基、置換アリール基、オリゴアリール基、置換オリゴアリール基、１価の複素環基、１価の置換複素環基、１価のオリゴ複素環基及び１価の置換オリゴ複素環基からなる群より選ばれた１種であり、
Ｒ1〜Ｒ6は、それぞれ独立に、水素原子、アルキル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、アリール基、置換アリール基、１価の複素環基、１価の置換複素環基、アリールオキシ基、アリールチオ基、アリールアルキル基、アリールアルコキシ基、アリールアルキルチオ基、アリールアルケニル基、アリールアルキニル基、アリル基、アミノ基、置換アミノ基、シリル基、置換シリル基、シリルオキシ基、置換シリルオキシ基、アリールスルフォニルオキシ基、アルキルスルフォニルオキシ基及びハロゲン原子からなる群より選ばれた１種である。）
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
本発明の有機発光性材料は、ベンゼン又は置換ベンゼンに２つのケイ素置換基がパラ位に導入された、上記式（１）で表される化合物を主体とするものである。この有機発光性材料は、π共役骨格の側鎖として立体的にかさ高いケイ素置換基−ＳｉＲ1Ｒ2Ｒ3，−ＳｉＲ4Ｒ5Ｒ6を有するため、π共役骨格が非平面性構造をとると考えられる。また、π共役様式が変化して遷移モーメントや発光波長に摂動が加わると推察される。それらの結果、上記式（１）で表される化合物は良好な量子収率を有し、発光性材料として適している。
【０００９】
ここで、ケイ素置換基とは、式（１）中、−ＳｉＲ1Ｒ2Ｒ3及び−ＳｉＲ4Ｒ5Ｒ6を表す。また、ここでいう「パラ位」とは、ベンゼン環又は置換ベンゼン環上の２つの置換基の相対位置が１，４位にあることを示す。
【００１０】
Ａｒ1としては、ベンゼン又は置換ベンゼンが好ましい。また、Ａｒ2及びＡｒ3としては、アリール基、置換アリール基、オリゴアリール基、置換オリゴアリール基、１価の複素環基、１価の置換複素環基、１価のオリゴ複素環基、１価の置換オリゴ複素環基などが挙げられる．特に、π共役系の分子間の距離を巧く制御するという観点から、好ましくはフェニル基、置換フェニル基及び硫黄原子又は窒素原子をヘテロ原子とする１価の複素環基からなる群より選ばれた１種であり、例えば、フェニル基や全部又は一部の水素がフッ素に置換されたフルオロフェニル基、ピリジル基、ベンゾチエニル基などが挙げられる。このような基を用いることでπ共役系の分子間の距離を適度なものにし、量子収率の向上を図ることができる。また、Ａｒ2及びＡｒ3は、目的とする発光波長に応じて適宜選択するとしてもよい。例えば、Ａｒ2及びＡｒ3をフェニル基やフルオロフェニル基としたときの発光波長は４３０ｎｍ付近であるのに対し、Ａｒ2及びＡｒ3をベンゾチエニル基としたときの発光波長は４７５ｎｍ付近まで長波長シフトする。このように、用いるＡｒ2及びＡｒ3を適宜選択することにより、発光波長のチューニングを行うことができる。
【００１１】
Ｒ1〜Ｒ6としては、水素原子、アルキル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、アリール基、置換アリール基、１価の複素環基、１価の置換複素環基、アリールオキシ基、アリールチオ基、アリールアルキル基、アリールアルコキシ基、アリールアルキルチオ基、アリールアルケニル基、アリールアルキニル基、アリル基、アミノ基、置換アミノ基、シリル基、置換シリル基、シリルオキシ基、置換シリルオキシ基、アリールスルフォニルオキシ基、アルキルスルフォニルオキシ基、ハロゲン原子などが挙げられるが、好ましくは炭素数１〜１２のアルキル基又はアリール基であり、量子収率の観点からより好ましくは炭素数１〜１２のアルキル基又はフェニル基であり、さらに好ましくは炭素数１〜６のアルキル基である。これは、その立体障害の影響によりエキシマー発光するのに適当な分子間距離が保たれるためと推察される。
【００１２】
本発明の有機発光性材料は、溶液状態で用いても固体状態で用いてもよいが、エキシマー発光を放出する点において固体状態で用いるのが好ましい。エキシマー発光が起きることにより、励起極大波長に比べて発光極大波長を長波長側に大きくシフトさせることができる。具体的には、上記式（１）の有機発光性材料は、励起極大波長が短い（例えば、３３０〜３５５ｎｍ）のに対し発光極大波長は可視領域（例えば、４００〜４８０ｎｍ）に現れる、という優れた蛍光特性を有する。そのため、有機ＥＬや有機レーザ、化学センサ、蛍光発光材などに有用である。
【００１３】
次に、本発明の有機発光性材料に用いる上記式（１）の化合物の合成ルートについて説明する。上記式（１）の化合物は、例えば、２，５−ジブロモ−１，４−ジヨードベンゼンを出発原料として合成することができる。すなわち、まず、２，５−ジブロモ−１，４−ジヨードベンゼンとトリメチルシリル基を有するアセチレン化合物とを公知の方法（J．Oｒｇａｎｏｍｅｔ．Ｃｈｅｍ．２００２，６５３，２１５．）でカップリングさせたのち、有機金属試薬を用いることにより臭素原子を金属に置換したあと、これをＲ3ＳｉＣｌやＲ3ＳｉＯＴｆ（Ｒは上述のＲ1〜Ｒ3又はＲ4〜Ｒ6に対応するもの）などの有機ケイ素試薬で捕捉することによりベンゼン環にケイ素置換基を導入する。このような有機金属試薬としては、例えば、有機リチウム（ｎ−ＢｕＬｉ，ｓｅｃ−ＢｕＬｉ，ｔｅｒｔ−ＢｕＬｉなど）やアルキルグリニャール試薬、アルキルマグネシウムアミド、アルキル亜鉛試薬などを用いることができる。続いて、この中間体をＫ2ＣＯ3などの塩基性条件下で脱シリル化することにより、下記式（２）で表される化合物が合成される。この化合物とハロゲン化アリールとをパラジウム触媒、ヨウ化銅及びアミンの存在下でカップリングさせることにより上記式（１）の化合物を合成する、というルートが考えられる。なお、反応溶媒、反応温度、反応時間、使用する基質や試薬のモル濃度などの反応条件は、使用する試薬等に応じて適宜設定すればよい。
【００１４】
【化２】
0004660767.tif 000003
（式（２）中、Ａｒ4は、ベンゼン又は置換ベンゼンであり、
Ｒ7〜Ｒ12は、それぞれ独立に、水素原子、アルキル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、アリール基、アリールオキシ基、アリールチオ基、アリールアルキル基、アリールアルコキシ基、アリールアルキルチオ基、アリールアルケニル基、アリールアルキニル基、アリル基、アミノ基、置換アミノ基、シリル基、置換シリル基、シリルオキシ基、置換シリルオキシ基、アリールスルフォニルオキシ基、アルキルスルフォニルオキシ基、１価の複素環基及びハロゲン原子からなる群より選ばれた１種である。）
【００１５】
上記式（１）及び（２）の化合物において、Ａｒ2及びＡｒ3，Ｒ1〜Ｒ12として列記した物質のうち、アリール基、アリールオキシ基、アリールチオ基、アリールアルキル基、アリールアルコキシ基、アリールアルキルチオ基、アリールアルケニル基、アリールアルキニル基、アリールスルフォニルオキシ基のアリールとしては、例えばフェニル基、２，６−キシリル基、メシチル基、デュリル基、ナフチル基、アントリル基、ピレニル基、トルイル基、アニシル基、フルオロフェニル基、ジフェニルアミノフェニル基、ジメチルアミノフェニル基、ジエチルアミノフェニル基、フェナンスレニル基などが挙げられ、オリゴアリール基としては、ビフェニル基、ターフェニル基が挙げられ、１価の複素環基としては、フリル基、チエニル基、ピロリル基、ピリジル基、ベンゾチエニル基、キノリル基などが挙げられ、１価のオリゴ複素環基としては、ビチエニル基、ターチエニル基、チエニルチアゾリル基、チエニルピリジル基などが挙げられ、アルキル基やアルキルスルフォニルオキシ基のアルキルとしてはメチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基，n-ヘキシル基，トリフルオロメチル基などが挙げられ、アルコキシ基としてはメトキシ基、エトキシ基、イソプロポキシ基、ｔｅｒｔ−ブトキシ基などが挙げられ、アルキルチオ基としてはメチルチオ基、エチルチオ基などが挙げられる。
【００１６】
上記式（１）及び（２）の化合物において、Ａｒ1〜Ａｒ4，Ｒ1〜Ｒ12として列記した物質のうち、接頭語に「置換」の付いているものの具体的な置換基としては、例えば、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子などのハロゲン原子；メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、ヘキシル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基などの分岐があってもよいアルキル基；シクロペンチル基やシクロヘキシル基などの環状アルキル基；ビニル基、アリル基、ブテニル基、スチリル基などのアルケニル基；エチニル基、プロパギル基、フェニルアセチニル基などのアルキニル基；メトキシ基、エトキシ基、イソプロポキシ基、ｔｅｒｔ−ブトキシ基などのアルコキシ基；ビニルオキシ基やアリルオキシ基などのアルケニルオキシ基；エチニルオキシ基やフェニルアセチルオキシ基などのアルキニルオキシ基；フェノキシ基、ナフトキシ基、ビフェニルオキシ基、ピレニルオキシ基などのアリールオキシ基；トリフルオロメチル基、トリフルオロメトキシ基、ペンタフルオロエトキシ基などのパーフルオロ基およびさらに長鎖のパーフルオロ基；ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、ジフェニルアミノ基、カルバゾリル基などのアミノ基；ジフェニルボリル基、ジメシチルボリル基、ビス（パーフルオロフェニル）ボリル基などのボリル基；アセチル基やベンゾイル基などのカルボニル基；アセトキシ基やベンゾイルオキシ基などのカルボニルオキシ基；メトキシカルボニル基、エトキシカルボニル基、フェノキシカルボニル基などのアルコキシカルボニル基；メチルスルフィニル基やフェニルスルフィニル基などのスルフィニル基；トリメチルシリル基、トリイソプロピルシリル基、ジメチル−ｔｅｒｔ−ブチルシリル基、トリメトキシシリル基、トリフェニルシリル基などのシリル基；フェニル基、２，６−キシリル基、メシチル基、デュリル基、ビフェニル基、ターフェニル基、ナフチル基、アントリル基、ピレニル基、トルイル基、アニシル基、フルオロフェニル基、ジフェニルアミノフェニル基、ジメチルアミノフェニル基、ジエチルアミノフェニル基、フェナンスレニル基などのアリール基；チエニル基、フリル基、シラシクロペンタジエニル基、オキサゾリル基、オキサジアゾリル基、チアゾリル基、チアジアゾリル基、アクリジニル基、キノリル基、キノキサロイル基、フェナンスロリル基、ベンゾチエニル基、ベンゾチアゾリル基、インドリル基、カルバゾリル基、ピリジル基、ピロリル基、ベンゾオキサゾリル基、ピリミジル基、イミダゾリル基などのヘテロ環基などが挙げられる。そのほかに、ニトロ基、ホルミル基、ニトロソ基、ホルミルオキシ基、イソシアノ基、シアネート基、イソシアネート基、チオシアネート基、イソチオシアネート基、シアノ基などもあげられる。さらに、これらの置換基がお互いに任意の場所で結合して環を形成していてもよい。
【００１７】
本発明の有機発光性材料は、例えば有機ＥＬ素子や有機レーザ、化学センサなどの発光性材料として用いることができる。ここでは、一例として、有機ＥＬ素子の発光性材料として用いる場合について説明する。有機ＥＬ素子は、正孔輸送層、発光層、電子輸送層の３つの薄膜を２つの電極で挟んだ構造であり、陽極から注入された正孔が正孔輸送層を介して発光層に入り、陰極から注入された電子が電子輸送層を介して発光層（発光性材料を主体とする層）に入ることにより、正孔と電子とが発光層中で再結合して発光する。有機ＥＬ素子を構成する各層は、各層を構成すべき材料を公知の蒸着法やスピンコート法で薄膜とすることにより形成する。蒸着法を用いて薄膜化する場合、その蒸着条件は、各層を構成すべき材料の種類や分子累積膜の目的とする結晶構造及び会合構造などにより異なるが、例えば、ボート加熱温度５０〜４００℃、真空度１０-6〜１０-3Ｐａ、蒸着速度０．０１〜５０ｎｍ／ｓ、基板温度−５０〜＋３００℃、膜厚５〜５０００ｎｍの範囲で適宜選択してもよい。
【００１８】
次に、本発明の有機発光性材料を用いて有機ＥＬ素子を作製する方法を説明する。適当な基板上に陽極物質からなる薄膜を１μｍ以下、好ましくは１０〜２００ｎｍの範囲の膜厚になるように蒸着法により形成させて陽極を作製した後、この陽極上に正孔輸送材料からなる薄膜を蒸着法により形成させて正孔輸送層とする。続いて、形成した正孔輸送層の上に本発明の有機発光性材料からなる薄膜を蒸着法により形成させて発光層とし、更にその上に電子輸送材料からなる薄膜を蒸着法により形成させて電子輸送層とする。そして、形成した電子輸送層の上に陰極物質からなる薄膜を１μｍ以下の膜厚になるように蒸着法により形成させて陰極を作製することにより、有機ＥＬ素子が得られる。なお、上述した有機ＥＬ素子の作製においては、作製順序を逆にして、陰極、電子輸送層、発光層、正孔輸送層、陽極の順に作製してもよい。
【００１９】
有機ＥＬ素子の陽極は、例えば、仕事関数の大きな電極材料から構成されていてもよく、具体的には、金などの金属、ヨウ化銅などの合金、インジウムチンオキシド、酸化亜鉛などの誘電性透明材料から構成されていてもよい。有機ＥＬ素子の陰極は、例えば、仕事関数の小さな電極材料から構成されていてもよく、具体的には、カルシウム、マグネシウム、リチウム、アルミニウム、マグネシウム合金、アルミニウム／リチウム混合物、マグネシウム／銀混合物、インジウムから構成されていてもよい。有機ＥＬ素子の正孔輸送層は、例えば、Ｎ−フェニルカルバゾール、ポリビニルカルバゾールなどのカルバゾール誘導体、ＴＰＤ、芳香族第３級アミンを主鎖又は側鎖に持つポリマー、１，１−ビス（４−ジ−ｐ−トリルアミノフェニル）シクロヘキサンやＮ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ジナフチル−４，４’−ジアミノビフェニルなどのトリアリールアミン誘導体、銅フタロシアニンなどのフタロシアニン誘導体、ポリシランなどであってもよい。有機ＥＬ素子の電子輸送層は、例えば、トリス（８−ヒドロキシキノリナート）アルミニウム（Ａｌｑ3）やチエニルチアゾールのポリマー、１，３，４−オキサゾール誘導体、１，２，４−トリアゾール誘導体などであってもよい。
【００２０】
以下、本発明を実施例を用いて具体的に説明する。
【実施例１】
【００２１】
（１）２，５−ビス（トリメチルシリル）−１，４−ビス（フェニルエチニル）ベンゼンの合成
２，５−ビス（トリメチルシリル）−１，４−ジエチニルベンゼン（下記化３の化合物１，９９ｍｇ，０．３７ｍｍｏｌ）、ヨードベンゼン（６０μＬ，０．５３ｍｍｏｌ）、Ｐｄ（ＰＰｈ3）4（５．１ｍｇ，４．４μｍｏｌ）、ＣｕＩ（１．８ｍｇ，９．４μｍｏｌ）を脱水、脱気したトルエン（３．０ｍＬ）とｉ−Ｐｒ2ＮＨ（１．０ｍＬ）とに溶かし、１００℃で８時間撹拌した。エーテルで抽出し、飽和ＮａＣｌ水溶液で洗浄し、無水ＭｇＳＯ4で乾燥した後、溶媒を減圧留去した。カラムクロマトグラフィー（ＳｉＯ2，ヘキサン／エチルアセテート＝２０／１，Ｒｆ＝０．５５，富士シリシア製 ＰＳＱ  １００Ｂ）で分離し、さらに中圧液体クロマトグラフィ（ＳｉＯ2，ヘキサン／エチルアセテート＝２０／１，ヤマゼン製  ｕｌｔｒａｐａｃｋ  ＳＩ−４０Ｂ）により，９５ｍｇ（０．２５ｍｍｏｌ）の２，５−ビス（トリメチルシリル）−１，４−ビス（フェニルエチニル）ベンゼン（下記化３の化合物２）を無色固体として収率６９％で得た。なお、微量融点測定装置（ヤナコ社製、ＭＰ−Ｓ３）にて得られた固体の融点を測定したところ、融点は２０９．０−２１０．５℃であった。化合物２のスペクトルデータは次のとおりである。なお、1Ｈ−ＮＭＲは、核磁気共鳴装置（ＪＥＯＬ製  ＧＳＸ−２７０（２７０ＭＨｚ））を用い、13Ｃ−ＮＭＲは、核磁気共鳴装置（ＪＥＯＬ製  Ａ−４００（１００ＭＨｚ）を用いて測定した。マススペクトル（ＥＩ）は、高性能二重収束質量分析計（ＪＥＯＬ製  ＪＭＳ７００）を用いて測定した。反応は、すべて乾燥させた容器を用いてアルゴン中にて行った。 1H NMR(CDCl3) δ 7.68 (s, 2H), 7.56-7.53 (m, 4H), 7.40-7.36 (m, 6H), 0.44 (s, 18H); 13C NMR (CDCl3) δ 142.7, 137.8, 131.3, 128.5, 128.4, 127.2, 123.4, 93.5, 91.4, -1.1; EI MS m/z 422 (M+), 407 ([M-CH3]+); HRMS (EI): 422.1907 (M+), calcd. for C28H30Si2: 422.1886.単位ppm.
【００２２】
【化３】
0004660767.tif 000004
【００２３】
（２）Ｘ線結晶構造解析
このように合成した化合物２についてＸ線結晶構造解析を行った。その結果を図１に示す。なお、図１のうち（ａ）は１分子におけるＸ線結晶構造を示し、（ｂ）は複数分子におけるＸ線結晶構造を示す。図１（ａ）に示すように、化合物２のπ共役骨格中のベンゼン環のうちケイ素置換基が導入されたベンゼン環とアセチレン結合を介してこのベンゼン環に結合しているベンゼン環とが二面角３１．０°を形成しており、π共役骨格にねじれが生じていることが確認された。これは、３つのメチル基が導入されたシリル置換基により立体障害が生じ、この立体障害により２つのベンゼン環の間にねじれが生じたものと推定される。なお、この化合物２の立体構造は、ケイ素置換基により強固に固定されているといえる。また、図１（ｂ）から分かるように、化合物２のパッキング構造は、分子が直交した配向を取ることが示された。
【００２４】
（３）スピンコート膜と結晶との作製
化合物２について固体状態での蛍光量子収率を検討するにあたり、得られた化合物２のスピンコート膜と結晶とを作製した。このうち、スピンコート膜については、化合物２の濃度を約１．０ｍｇ／ｍＬとしたＣＨＣｌ3溶液を調製し、この溶液０．３ｍＬをスピンコータ（ミカサ社製、１Ｈ−Ｄ７）上に置いた石英プレートの上に滴下し、これを１０００ｒｐｍで６０秒回転させたあとさらに３００ｒｐｍで２０秒回転させることにより作製した。また、結晶は、精製後、再結晶することにより得た。
【００２５】
（４）スペクトルの測定
得られたスピンコート膜及び結晶について、紫外可視分光光度計（島津製作所社製、ＵＶ−３１５０）を用いて吸収スペクトルを測定するとともに、分光蛍光光度計（浜松ホトニクス社製，Ｃ４７８０）を用いて蛍光スペクトルの測定を行った。表１にその測定結果を示す。表１に示すように、スピンコート膜では３２９ｎｍに吸収極大を示し、４０６ｎｍに発光極大を示した。また、結晶ではさらに長波長に発光極大をもち、その値は４３１ｎｍであった。一方、固体状態におけるケイ素置換基の導入の効果を確認するために、化合物２をＴＨＦに溶かした溶液（２．９４×１０-5Ｍ）を調製し、同様に測定を行ったところ、溶液状態では、３５０ｎｍに吸収極大を示し、３５８ｎｍに発光極大を示した。これらの結果から、溶液状態のときにはストークスシフトが８ｎｍと小さいのに対し、固体状態ではスピンコート膜で７７ｎｍの大きなストークスシフトが見られた。このことから、固体状態での発光はエキシマー発光によるものであると言える。
【００２６】
【表１】
0004660767.tif 000005
【００２７】
（５）蛍光量子収率の測定
得られたスピンコート膜及び結晶について、量子収率測定装置（浜松ホトニクス製、Ｃ９９２０−０１）を用いて蛍光量子収率（φ）の測定を行った。その結果、スピンコート膜でφ＝０．４２と比較的高く、結晶ではφ＝０．２３であった（表１参照）。これらの値は発光性材料として十分な量子収率であり、化合物２は、固体状態のうち特にスピンコート膜において可視領域で高効率な発光を示すことが確認された。
【実施例２】
【００２８】
（３）２，５−ビス（トリヘキシルシリル）−１，４−ビス（フェニルエチニル）ベンゼンの合成
２，５−ビス（トリヘキシルシリル）−１，４−ジエチニルベンゼン（下記化４の化合物４，１７６ｍｇ，０．２５４ｍｍｏｌ）、ヨードベンゼン（６０μＬ，０．５３ｍｍｏｌ）、Ｐｄ（ＰＰｈ3）4（５．８ｍｇ，５．１μｍｏｌ）、ＣｕＩ（１．１ｍｇ，５．１μｍｏｌ）を脱水、脱気したトルエン（１．５ｍＬ）とｉ−Ｐｒ2ＮＨ（０．５ｍＬ）とに溶かし、１００℃で１７時間撹拌した。エーテルで抽出し、飽和ＮａＣｌ水溶液で洗浄し、無水ＭｇＳＯ4で乾燥した後、溶媒を減圧留去した。カラムクロマトグラフィー（ＳｉＯ2，ヘキサン，Ｒｆ＝０．７５，富士シリシア製 ＰＳＱ  １００Ｂ）で分離し、更にＧＰＣ（ＣＨＣｌ3）（ＪＡＩＧＥＬ  １Ｈ，２Ｈカラムを備えたＪＡＩＬＡＣ−９０８）で精製を行い、１９４ｍｇ（０．２３０ｍｍｏｌ）の２，５−ビス（トリヘキシルシリル）−１，４−ビス（フェニルエチニル）ベンゼン（下記化４の化合物５）を黄色固体として収率９０％で得た。スペクトルデータは次のとおりである。なお、1Ｈ−ＮＭＲは、核磁気共鳴装置（ＪＥＯＬ製  Ａ−４００（４００ＭＨｚ））を用い、13Ｃ−ＮＭＲは、核磁気共鳴装置（ＪＥＯＬ製  Ａ−４００（１００ＭＨｚ））を用いて測定した。マススペクトル（ＥＩ）は、高性能二重収束質量分析計（ＪＥＯＬ製  ＪＭＳ７００）を用いて測定した。反応は、すべて乾燥させた容器を用いてアルゴン中にて行った。 1H NMR(CDCl3) δ 7.60 (s, 2H), 7.55-7.53 (m, 4H), 7.40-7.35 (m, 6H), 1.31-1.23 (m, 48H), 1.01-0.97 (m, 12H), 0.85-0.82 (m, 18H); 13C NMR (CDCl3) δ 140.6, 139.0, 131.3, 128.4, 128.2, 127.3, 123.6, 92.9, 91.8, 33.4, 31.4, 23.9, 22.6, 14.1, 12.0; EI MS m/z 843 (M+), 758 ([M-C6H13]+), 673 ([M-2C6H13]+).単位ppm.
【００２９】
【化４】
0004660767.tif 000006
【００３０】
（２）スペクトル及び蛍光量子収率の測定
上述の実施例１の（３）と同様にして化合物５のスピンコート膜を作製し、上述の実施例１の（４）と同様にして吸収スペクトル及び蛍光スペクトルの測定を測定した。その結果、表１に示すように、スピンコート膜では４０９ｎｍに発光極大を示した。化合物５においても、上述の実施例１と同様に、固体状態では大きなストークスシフトが見られた。また、上述の実施例１の（５）と同様にして蛍光量子収率の測定を行ったところ、量子収率は、スピンコート膜でφ＝０．５８であった（表１参照）。この値は発光性材料として十分な量子収率であり、化合物５は、固体状態において可視領域で高効率な発光を示すことが確認された。
【実施例３】
【００３１】
（１）２，５−ビス（トリイソプロピルシリル）−１，４−ビス（フェニルエチニル）ベンゼンの合成
２，５−ビス（トリイソプロピルシリル）−１，４−ジエチニルベンゼン（下記化５の化合物６，９８ｍｇ，０．２３ｍｍｏｌ）、ヨードベンゼン（５２μＬ，０．４７ｍｍｏｌ）、Ｐｄ（ＰＰｈ3）4（２．７ｍｇ，２．３μｍｏｌ）、ＣｕＩ（１．０ｍｇ，５．３μｍｏｌ）を脱水、脱気したトルエン（３．０ｍＬ）とｉ−Ｐｒ2ＮＨ（１．０ｍＬ）とに溶かし、１００℃で１２時間撹拌した。濾過により不要物を除去した後、ろ液を減圧下濃縮した。シリカゲルカラム (トルエン)に通した後、トルエンを用いて再結晶を行った。濾過により結晶を得た後、そのろ液をＧＰＣ（ＣＨＣｌ3）で精製し、１２２ｍｇ（０．２０７ｍｍｏｌ）の２，５−ビス（トリイソプロピルシリル）−１，４−ビス（フェニルエチニル）ベンゼン（下記化５の化合物７）を無色固体として収率８９％で得た。なお、微量融点測定装置（ヤナコ社製、ＭＰ−Ｓ３）にて得られた固体の融点を測定したところ、融点は２１５．５−２２３．０℃であった。スペクトルデータは次のとおりである。なお、1Ｈ−ＮＭＲは、核磁気共鳴装置（ＪＥＯＬ製  Ａ−４００（４００ＭＨｚ））を用い、13Ｃ−ＮＭＲは、核磁気共鳴装置（ＪＥＯＬ製  Ａ−４００（１００ＭＨｚ））を用いて測定した。マススペクトル（ＥＩ）は、高性能二重収束質量分析計（ＪＥＯＬ製  ＪＭＳ７００）を用いて測定した。反応は、すべて乾燥させた容器を用いてアルゴン中にて行った。 1H NMR(CDCl3) δ 7.70 (s, 2H), 7.50 (dd 3JHH = 7.6 Hz, 4JHH = 1.7 Hz, 4H), 7.39-7.34 (m, 6H), 1.76 (sept, JHH = 7.6 Hz, 6H), 1.17 (d, JHH = 7.6 Hz, 36H); 13C NMR (CDCl3) δ 140.9, 138.0, 131.1, 128.4, 128.2, 127.9, 123.7, 93.0, 91.7, 19.1, 12.0; EI MS m/z 590 (M+), 547 ([M-C3H7]+), 505 ([M-2C3H7]+); HRMS (EI): 590.3735 (M+), calcd. for C40H54Si2: 590.3764.単位ppm.
【００３２】
【化５】
0004660767.tif 000007
【００３３】
（２）Ｘ線結晶構造解析
このように合成した化合物７についてＸ線結晶構造解析を行った。その結果を図２に示す。なお、図２のうち（ａ）は１分子におけるＸ線結晶構造を示し、（ｂ）は複数分子におけるＸ線結晶構造を示す。図２に示すように、化合物７のπ共役骨格中のベンゼン環のうちケイ素置換基が導入されたベンゼン環とアセチレン結合を介してこのベンゼン環に結合しているベンゼン環とが二面角５７．２°を形成しており、π共役骨格にねじれが生じていることが確認された。これは、３つのイソプロピル基が導入されたケイ素置換基により立体障害が生じ、この立体障害により２つのベンゼン環の間にねじれが生じたものと推定される。この化合物７のπ共役骨格のねじれ構造は、ケイ素置換基により強固に固定されてるといえる。また、化合物７のパッキング構造は、図２（ｂ）に示すように、分子が平行に並んだ構造であり、π共役骨格の最近接原子間距離は５．１Åであった。ここで、通常のπ共役分子のπスタッキングの距離が３．４−３．５Å程度であることを考えると、化合物７の構造における分子間相互作用は極めて弱いことが示唆される。
【００３４】
（３）スペクトル及び蛍光量子収率の測定
上述の実施例１の（３）と同様にして化合物７のスピンコート膜と結晶とを作製し、上述の実施例１の（４）と同様にして吸収スペクトル及び蛍光スペクトルの測定を測定した。また、上述の実施例１の（５）と同様にして蛍光量子収率の測定を行った。その結果、スピンコート膜では３２５ｎｍに吸収極大を示し、４０７ｎｍに発光極大を示した。また、発光極大は結晶ではさらに長波長シフトし、４４７ｎｍであった（表１参照）。このように、固体状態ではスピンコート膜で８２ｎｍという大きなストークスシフトが見られたことから、固体状態での発光はエキシマー発光によるものであると言える。また、蛍光量子収率φは、スピンコート膜ではφ＝０．５２であり、結晶ではφ＝０．４０であった。これらの値は量子収率として良好な値であり、化合物７は固体状態において可視領域で高効率な発光を示すことが確認された。
【実施例４】
【００３５】
（１）２，５−ビス（トリメチルシリル）−１，４−ビス（２−ピリジルエチニル）ベンゼンの合成
化合物１（１５１ｍｇ，０．５６１ｍｍｏｌ）、２−ブロモピリジン（１１５μＬ，１．２１ｍｍｏｌ）、Ｐｄ（ＰＰｈ3）4（６．３ｍｇ，５．４μｍｏｌ）、ＣｕＩ（２．３ｍｇ，１２μｍｏｌ）を脱水、脱気したトルエン（６．０ｍＬ）とｉ−Ｐｒ2ＮＨ（２．０ｍＬ）とに溶かし、８０℃で１７時間撹拌した。溶媒を減圧下で留去した後、ショートカラム （ＳｉＯ2，トルエン，Ｍｅｒｃｋ製  Ｓｉｌｉｃａ  ｇｅｌ  ６０Ｆ264）に通し、さらにＧＰＣ（ＣＨＣｌ3）（ＪＡＩＧＥＬ  １Ｈ，２Ｈカラムを備えたＪＡＩＬＡＣ−９０８）で分離精製し、１６１ｍｇ（０．３７９ｍｍｏｌ）の２，５−ビス（トリメチルシリル）−１，４−ビス（２−ピリジルエチニル）ベンゼン（下記化６の化合物８）を無色固体として収率６８％で得た。なお、微量融点測定装置（ヤナコ社製、ＭＰ−Ｓ３）にて得られた固体の融点を測定したところ、融点は２３６．９−２３８．２℃であった。スペクトルデータは次のとおりである。なお、1Ｈ−ＮＭＲは、核磁気共鳴装置（ＪＥＯＬ製  ＧＳＸ−２７０（２７０ＭＨｚ））を用い、13Ｃ−ＮＭＲは、核磁気共鳴装置（ＪＥＯＬ製  Ａ−４００（１００ＭＨｚ））を用いて測定した。マススペクトル（ＥＩ）は、高性能二重収束質量分析計（ＪＥＯＬ製  ＪＭＳ７００）を用いて測定した。反応は、すべて乾燥させた容器を用いてアルゴン中にて行った。 1H NMR(CDCl3) δ 8.66 (ddd, 3JHH = 4.9 Hz, 4JHH = 2.0 Hz, 5JHH = 1.0 Hz, 2H), 7.80 (s, 2H), 7.70 (ddd, 3JHH = 7.7 Hz, 4JHH = 7.7 Hz, 5JHH = 2.0 Hz, 2H), 7.51 (ddd, 3JHH = 7.7 Hz, 4JHH = 1.0 Hz, 5JHH = 1.0 Hz, 2H), 7.26 (ddd, 3JHH = 7.7 Hz, 4JHH = 4.9 Hz, 5JHH = 1.0 Hz, 2H), 0.45 (s, 18H); 13C NMR (CDCl3) δ 150.3, 143.5, 143.4, 138.4, 136.2, 126.8, 126.8, 122.8, 92.9, 90.9, -1.1; EI MS m/z 424 (M+), 409 ([M-CH3]+); HRMS (EI): 424.1781 (M+), calcd. for C26H28N2Si2: 424.1791.単位ppm.
【００３６】
【化６】
0004660767.tif 000008
【００３７】
（２）スペクトル及び蛍光量子収率の測定
上述の実施例１の（３）と同様にして化合物８のスピンコート膜を作製し、上述の実施例１の（４）と同様にして吸収スペクトル及び蛍光スペクトルの測定を測定した。その結果、表１に示すように、スピンコート膜では３１２ｎｍに吸収極大を示し、３７４ｎｍに発光極大を示した。化合物８においても、上述の実施例１と同様に、固体状態では大きなストークスシフトが見られた。また、上述の実施例１の（５）と同様にして蛍光量子収率の測定を行った。その結果、量子収率は、スピンコート膜でφ＝０．２１であった（表１参照）。
【実施例５】
【００３８】
（１）２，５−ビス（トリメチルシリル）−１，４−ビス（ペンタフルオロフェニルエチニル）ベンゼンの合成
化合物１（１３８ｍｇ，０．５１１ｍｍｏｌ）、ペンタフルオロヨードベンゼン（０．１４３ｍＬ，１．０７ｍｍｏｌ）、Ｐｄ（ＰＰｈ3）4（５．９ｍｇ，５．１μｍｏｌ）、ＣｕＩ（１．８ｍｇ，９．５μｍｏｌ）を脱水、脱気したトルエン（３．０ｍＬ）とｉ−Ｐｒ2ＮＨ（１．０ｍＬ）との混合溶媒に溶かし、１００℃で１６時間撹拌した。反応混合物を濾過した後、溶媒を減圧留去した。シリカゲルカラム (トルエン，Ｍｅｒｃｋ製  Ｓｉｌｉｃａ  ｇｅｌ  ６０Ｆ264)に通した後、トルエンを用いて再結晶を行った。得られた結晶を濾過により集めた後、そのろ液をＧＰＣ（ＣＨＣｌ3）（ＪＡＩＧＥＬ  １Ｈ，２Ｈカラムを備えたＪＡＩＬＡＣ−９０８）で精製し、１１６ｍｇ（０．１９３ｍｍｏｌ）の２，５−ビス（トリメチルシリル）−１，４−ビス（ペンタフルオロフェニルエチニル）ベンゼン（下記化７の化合物９）を無色固体として収率３８％で得た。なお、微量融点測定装置（ヤナコ社製、ＭＰ−Ｓ３）にて得られた固体の融点を測定したところ、融点は２１２．８−２１３．８℃であった。スペクトルデータは次のとおりである。なお、1Ｈ−ＮＭＲは、核磁気共鳴装置（ＪＥＯＬ製  Ａ−４００（４００ＭＨｚ））を用い、19Ｆ−ＮＭＲは、核磁気共鳴装置（ＪＥＯＬ製  ＪＭＮ−ＡＬ４００（３７６ＭＨｚ）を用いて測定した。マススペクトル（ＥＩ）は、高性能二重収束質量分析計（ＪＥＯＬ製  ＪＭＳ７００）を用いて測定した。反応は、すべて乾燥させた容器を用いてアルゴン中にて行った。 1H NMR(CDCl3) δ 7.68 (s, 2H), 7.56-7.53 (m, 4H), 7.40-7.36 (m, 6H), 0.44 (s, 18H); 19F NMR (CDCl3) δ -135.2 (dd, 3JFF = 21.4 Hz, 5JFF = 6.1 Hz, 4F), -151.8 (t, 3JFF = 21.3 Hz, 2F), -161.2 (ddd, 3JFF = 21.4 Hz, 3JFF = 21.3 Hz, 5JFF = 6.1 Hz, 4F); EI MS m/z 602 (M+), 587 ([M-CH3]+); HRMS (EI): 602.0955 (M+), calcd. for C28H20F20Si2: 602.0944.単位ppm.
【００３９】
【化７】
0004660767.tif 000009
【００４０】
（２）スペクトル及び蛍光量子収率の測定
上述の実施例１の（３）と同様にして化合物９の結晶を作製し、上述の実施例１の（４）と同様にして吸収スペクトル及び蛍光スペクトルの測定を測定した。その結果、表１に示すように、スピンコート膜では３５２ｎｍに吸収極大を示し、４０５ｎｍに発光極大を示した。また、結晶ではわずかに長波長に発光極大をもち、その値は４０９ｎｍであった。化合物９においても、上述の実施例１と同様に、固体状態では大きなストークスシフトが見られた。また、上述の実施例１の（５）と同様にして蛍光量子収率の測定を行った。その結果、量子収率は、スピンコート膜でφ＝０．４７であり、結晶ではφ＝０．５６であった（表１参照）。これらの値は発光性材料として十分な量子収率であり、化合物９は、固体状態において可視領域で高効率な発光を示すことが確認された。
【実施例６】
【００４１】
（１）２，５−ビス（ｔ−ブチルジメチルシリル）−１，４−ビス（ペンタフルオロフェニルエチニル）ベンゼンの合成
２，５−ビス（ｔ−ブチルジメチルシリル）−１，４−ジエチニルベンゼン（下記化８の化合物１０，２５２ｍｇ，０．７１１ｍｍｏｌ）、ペンタフルオロヨードベンゼン（０．２１ｍＬ，１．５７ｍｍｏｌ）、Ｐｄ（ＰＰｈ3）4（８．５ｍｇ，７．４μｍｏｌ）、ＣｕＩ（２．７ｍｇ，１４μｍｏｌ）を脱水、脱気したトルエン（６．０ｍＬ）とｉ−Ｐｒ2ＮＨ（２．０ｍＬ）との混合溶媒に溶かし、１００℃で６０時間撹拌した。不溶物をろ過により除去した後、そのろ液を減圧下濃縮した。得られた混合物をシリカゲルカラム（ＳｉＯ2，トルエン，Ｍｅｒｃｋ製  Ｓｉｌｉｃａ  ｇｅｌ  ６０Ｆ264）に通し、さらにＧＰＣ（ＣＨＣｌ3）（ＪＡＩＧＥＬ  １Ｈ，２Ｈカラムを備えたＪＡＩＬＡＣ−９０８）により精製し、９４ｍｇ（０．１３７ｍｍｏｌ）の２，５−ビス（ｔ−ブチルジメチルシリル）−１，４−ビス（ペンタフルオロフェニルエチニル）ベンゼン（下記化８の化合物１１）を無色固体として収率１９％で得た。なお、微量融点測定装置（ヤナコ社製、ＭＰ−Ｓ３）にて得られた固体の融点を測定したところ、融点は２３３．５−２３４．７℃であった。スペクトルデータは次のとおりである。なお、1Ｈ−ＮＭＲは、核磁気共鳴装置（ＪＥＯＬ製  ＧＳＸ−２７０（２７０ＭＨｚ））を用い、13Ｃ−ＮＭＲは、核磁気共鳴装置（ＪＥＯＬ製  ＪＭＮ−ＡＬ４００（１００ＭＨｚ））を用いて測定した。マススペクトル（ＥＩ）は、高性能二重収束質量分析計（ＪＥＯＬ製  ＪＭＳ７００）を用いて測定した。反応は、すべて乾燥させた容器を用いてアルゴン中にて行った。1H NMR(CDCl3) δ 7.73 (s, 2H), 0.96 (s, 18H), 0.44 (s, 12H); 13C NMR (CDCl3) δ 142.7, 137.8, 131.3, 128.5, 128.4, 127.2, 123.4, 93.5, 91.4, -1.1; EI MS m/z 686 (M+), 671 ([M-CH3]+), 629 ([M-C4H9]+); HRMS (EI): 686.1887 (M+), calcd. for C34H32F10Si2: 686.1883.単位ppm.
【００４２】
【化８】
0004660767.tif 000010
【００４３】
（２）スペクトル及び蛍光量子収率の測定
上述の実施例１の（３）と同様にして化合物１１の結晶を作製し、上述の実施例１の（４）と同様にして吸収スペクトル及び蛍光スペクトルの測定を測定した。その結果、表１に示すように、スピンコート膜では３６１ｎｍに吸収極大を示し、４１７ｎｍに発光極大を示した。また、結晶ではさらに長波長に発光極大をもち、その値は４３１ｎｍであった。化合物１１においても、上述の実施例１と同様に、固体状態では大きなストークスシフトが見られた。また、上述の実施例１の（５）と同様にして蛍光量子収率の測定を行った。その結果、量子収率は、スピンコート膜でφ＝０．３９であり、結晶ではφ＝０．４１であった（表１参照）。これらの値は発光性材料として十分な量子収率であり、化合物１１は、固体状態において可視領域で高効率な発光を示すことが確認された。
【実施例７】
【００４４】
（１）２，５−ビス（トリメチルシリル）−１，４−ビス[（２−ベンゾチエニル）エチニル]ベンゼンの合成
化合物１（２０２ｍｇ，０．７４７ｍｍｏｌ）、２−ヨード−ベンゾ［ｂ］チオフェン（４０５ｍｇ，１．５６ｍｍｏｌ）、Ｐｄ（ＰＰｈ3）4（９．５ｍｇ，８．２μｍｏｌ）、ＣｕＩ（４．１ｍｇ，２２μｍｏｌ）を脱水、脱気したトルエン（４．５ｍＬ）とｉ−Ｐｒ2ＮＨ（１．５ｍＬ）とに溶かし、１００℃で１７時間撹拌した。不溶物をろ過により除去した後、そのろ液を減圧下濃縮した．得られた混合物を、シリカゲルカラムクロマトグラフィ（ＳｉＯ2，トルエン，Ｍｅｒｃｋ製  Ｓｉｌｉｃａ  ｇｅｌ  ６０Ｆ264）により精製し、３９７ｍｇ（０．７４２ｍｍｏｌ）の２，５−ビス（トリメチルシリル）−１，４−ビス[（２−ベンゾチエニル）エチニル]ベンゼン（下記化９の化合物１２）を黄色固体として収率９９％で得た。なお、微量融点測定装置（ヤナコ社製、ＭＰ−Ｓ３）にて得られた固体の融点を測定したところ、融点は２７４．０−２７５．７℃であった。スペクトルデータは次のとおりである。なお、1Ｈ−ＮＭＲは、核磁気共鳴装置（ＪＥＯＬ製  Ａ−４００（４００ＭＨｚ））を用い、13Ｃ−ＮＭＲは、核磁気共鳴装置（ＪＥＯＬ製  Ａ−４００（１００ＭＨｚ））を用いて測定した。マススペクトル（ＥＩ）は、高性能二重収束質量分析計（ＪＥＯＬ製  ＪＭＳ７００）を用いて測定した。反応は、すべて乾燥させた容器を用いてアルゴン中にて行った。 1H NMR(CDCl3) δ  7.81-7.77 (m, 4H), 7.71 (s, 2H), 7.52 (d, 3JHH = 0.5 Hz, 2H), 7.41-7.36 (m, 4H), 0.46 (s, 18H); 13C NMR (CDCl3) δ 143.2, 140.4, 139.2, 137.6, 128.4, 126.9, 125.5, 124.8, 123.8, 123.2, 122.0, 96.9, 87.7, -1.1; EI MS m/z 534 (M+), 519 ([M-CH3]+); HRMS (EI): 534.1346 (M+), calcd. for C32H30S2Si2: 534.1327.単位ppm.
【００４５】
【化９】
0004660767.tif 000011
【００４６】
（２）スペクトル及び蛍光量子収率の測定
上述の実施例１の（３）と同様にして化合物１２のスピンコート膜と結晶とを作製し、上述の実施例１の（４）と同様にして吸収スペクトル及び蛍光スペクトルの測定を測定した。また、上述の実施例１の（５）と同様にして蛍光量子収率の測定を行った。その結果、スピンコート膜で４０３ｎｍに吸収極大を示し、４３６ｎｍに発光極大を示した（表１参照）。また，結晶では発光極大はさらに長波長シフトし，４７７ｎｍであった．このように、固体状態では大きなストークスシフトが見られたことから、固体状態での発光はエキシマー発光によるものであると言える。また、蛍光量子収率φは、スピンコート膜でφ＝０．３２であり、結晶ではφ＝０．５１であった。この値は量子収率として良好な値であり、化合物１２は固体状態において可視領域で高効率な発光を示すことが確認された。
【００４７】
なお、本発明は上述した実施形態に何ら限定されることはなく、本発明の技術的範囲に属する限り種々の態様で実施し得ることはいうまでもない。
【産業上の利用可能性】
【００４８】
本発明の有機発光性材料は、その発光特性を利用して、有機ＥＬや有機レーザ、化学センサ、蛍光発光材などに利用可能である。
【図面の簡単な説明】
【００４９】
【図１】化合物２のＸ線結晶解析結果の説明図である。
【図２】化合物７のＸ線結晶解析結果の説明図である。
【図１】
0004660767.tif 000013
【図２】
0004660767.tif 000014