(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも一方向の荷重を支える複数の構造部材と、該構造部材をつなぐ継手部材とを備え、該継手部材は少なくとも前記一方向の荷重を支持する支持体を有してなる構造体において、前記構造部材は一方の側が略平坦な面に形成された基盤と、該基盤の他方の側に延在させた脚とを有し、前記基盤は前記継手部材に連結される基盤側連結部が設けられ、前記継手部材は該継手部材の支持体の一端側に前記基盤側連結部に連結される継手側連結部を有してなる構造体。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、少なくとも一方向の荷重を支えることが可能な構造体に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
構造部材を継手部材によってつないで組み立てた構造体として、たとえば道路、公園、駐車場などの公共施設の下に設けられる雨水貯留施設を形成するものが知られている。この構造体は、主として垂直方向の荷重を支える構造部材をプラスチックなどの材料で形成し、この構造部材を継手部材を用いてつないだものである。雨水貯留施設は、この構造体の外側を防水ゴムシートなどで覆って水を貯留できるようにし、公共施設などの下の地下に埋設したものである（たとえば特開昭６３−２６８８２３号公報、特開平１０−２５２１０８号、特開平１１−２２２８８６号公報など）。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
上記構造部材をつなぐ継手部材は、構造部材に対して脱着可能であるので、構造体の使用目的、用途、その他の条件などに対して弾力的に対応できる。たとえば、組み立て式であるので、設置後に諸種の条件変化のために変更をしなければならないときでも、比較的変更が容易である。コンクリート構造体のように一度設置すると変更が困難なこともない。さらに、この構造体は組み立て式であるので施工に熟練を要さず、かつ施工期間が短いという利点がある。しかしながら、従来の構造体は、荷重に対して、とりわけ垂直の荷重に対して、一層耐荷重性が望まれていた。
【０００４】
本発明は、耐荷重性を向上させることを課題とする。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
上記課題を解決するため、本発明は、少なくとも一方向の荷重を支える複数の構造部材と、該構造部材をつなぐ継手部材とを備え、該継手部材は少なくとも前記一方向の荷重を支持する支持体を有してなることを特徴とする。
【０００６】
このようにすることにより、複数の構造部材は継手部材によってつながれる。さらに、各構造部材は少なくとも一方向の荷重を支える。そして、継手部材は構造部材同士をつなぐとともに少なくとも一方向の荷重を支持する。したがって、一方向の荷重は構造部材および継手部材に分散されて支えないし支持される。このため、構造部材および継手部材からなる構造体は耐荷重性が向上し、実質的には軽量化が図られる。
【０００７】
さらに、構造部材および継手部材は、積み重ね可能に形成されると良い。こうすると構造部材および継手部材は積み重ねられるので、２次元的または３次元的な構造体が形成される。ここで、２次元的とは構造部材が横方向（または巾方向）と縦方向（または前後方向）に、いわば平面的につながれることである。３次元的とは構造部材が２次元的につながれたものがさらに垂直方向（または上下方向）に多段的につながれることである。構造体の横、縦、垂直各方向のつながれる構造部材の数は、構造体の使用目的、用途、大きさなどを考慮して適宜の数とする。
【０００８】
さらに、構造部材は一方の側が略平坦な面に形成された基盤と、この基盤の他方の側に延在させた脚とを有し、基盤は継手部材に連結される基盤側連結部が設けられ、継手部材はこの継手部材の支持体の一端側に基盤側連結部に連結される継手側連結部を有すると良い。
【０００９】
こうすると、構造部材は、その略平坦な面が上または下に向けられて配置され、継手部材の継手側連結部が構造部材の基盤に設けられた基盤側連結部に連結されることにより複数の構造部材がつながれる。この場合、上下関係にある構造部材は、基盤同士または基盤の脚先端同士が合わされ積み重ねられる。また、上下関係にある継手部材は、その一端側の面同士または他端側の面同士が合わされ積み重ねられる。一方向の荷重は構造部材の脚で支えられるとともに継手部材の支持体でも支持される。また、構造部材を継手部材でつないだときに構造部材の脚および継手部材の支持体は、構造体の内部に空間を形成する。この空間はたとえば水を貯留する空間として利用することができる。
【００１０】
次に本発明を構成する要件についてさらに説明する。本発明の構造体は、たとえば公園、道路、駐車場などの公共施設の地下に設けられる雨水貯留施設や防火用貯水施設、河川の下、河川敷、堤などに設けられる水の貯留施設、車両の軌道路盤の下に設けられる路盤支持施設、その他各種の施設を形成する際に用いられる。構造部材の支持体は、一方向の荷重を支持するものであれば、その形状は特に限定されないが、たとえばブロック状、柱状、筒状や異形の柱状などで、その断面形状は、円形、楕円形、三角形、矩形その他の多角形などでも良い。特に、支持体が截頭円錐筒状の柱形状であると、強度向上、軽量化、搬送の効率化などの点で都合が良い。
【００１１】
構造部材の基盤は、これを上からみた形状が、たとえば正方形、長方形などの矩形や多角形、円形、楕円形その他の異形などとしても良い。特に、基盤が矩形に形成されると荷重を支える要素である継手部材は構造部材の四隅に連結されるので、構造部材の脚を囲う四方に荷重を支える継手部材が位置し、構造部材と継手部材が合理的に配置され、耐荷重性に優れた構造体を形成できる。
【００１２】
構造部材および継手部材は、積み重ね可能に形成されるが、この際、継手部材の支持体の他端側の面位置と構造部材の脚先端の面位置とを同一面上に位置させると良い。こうすると構造部材および継手部材は、それぞれ脚、支持体の先端位置が一致し多段に重ね易くなる。
【００１３】
また、構造部材の基盤は、一方の側と他方の側とを通じさせる孔を有すると良い。孔の大きさは構造体の使用目的、用途によって適宜の大きさとする。また、基盤の他方の側に充填材を収納ないし充填する場合には、この充填材が抜け落ちない大きさとする。さらに、水を貯留するときには、水がこの孔を通して上下、左右方向に移動することができる。このように基盤に孔を設けることにより構造体の用途の巾を広げる。
【００１４】
構造体を形成する構造部材および継手部材は、ポリプロピレンなどの合成樹脂、アルミニウム合金などの軽金属、軽量コンクリートなどの無機材料など軽量材料で形成されると良い。構造部材および継手部材は当然一つ当たりの重量が小さい。さらに、軽量材料で形成することにより一層軽量となるので、持ち運びと組み立てが容易になるとともに、構造体を短期間で組み立てられる。
【００１５】
【発明の実施の形態】
以下、本発明に係る構造体の実施の形態を図面に基づいて詳細に説明する。なお、図１〜１７において、同一または同等の構造、作用部分には同一符号を付けて示す。
【００１６】
図１は、本発明に係る構造体の一実施形態を示す正面図である。図２は、図１に示した構造体の平面図である。因みに、図１は図２におけるI−I線の正面図である（第４、第７の継手部材９０、１０２のみ断面で示す）。
【００１７】
図１に示すように、構造体１は、第１の構造部材（構造部材）６と、この第１の構造部材６同士をつなぐ第１の継手部材（継手部材）３６と、第１の構造部材６の外側につながれた第２の構造部材（別の構造部材）６０とを備える。これら第１の構造部材６、第１の継手部材３６および第２の構造部材６０は、積み重ね可能に形成され、３次元的な構造体１を形成する。ここで、３次元的とは構造部材が横方向３と縦方向４（図２に表示）につながれ、さらに垂直方向５に多段的につながれることである。
【００１８】
構造体１は、横方向３に対しては４列の構造部材を有し、縦方向４に対しては７列の構造部材を有する。さらに、垂直方向５に対しては構造部材が４段に積み重ねられたものである。第２の構造部材６０は、後述の第５の継手部材９０および第７の継手部材１０２で基盤同士がつながれる。同様に第１の構造部材６と第２の構造部材６０とは第５の継手部材９０および第７の継手部材１０２で基盤同士がつながれる。第１の構造部材６は脚２２を有し、第２の構造部材６０は脚７８を有し、少なくとも垂直方向（一方向）５の荷重を支える。また、第１の継手部材３６は支持体３７を有し、少なくとも垂直方向５の荷重を支持する。また、構造体１の外側には側部材１１０が設けられる。
【００１９】
図３は、本発明に係る構造部材の一実施形態を示し、（Ａ）は平面図、（Ｂ）は（Ａ）のII−II線正面・断面図である。図３（Ｂ）において、中央線３５の左側に正面図を、右側に断面図を示す。第１の構造部材６は、ポリプロピレンで形成され、水に対する耐腐食性、荷重、振動などに対する耐久性を有し、一方の側が略平坦な面８に形成された基盤７と、この基盤７の他方の側に延在させた脚２２とを有する。
【００２０】
基盤７は、上からみた形状が略正方形で、四隅が円弧状に切り欠き形成された基盤側連結部（または第１の連結部）１４が設けられる。基盤側連結部１４は、図示していない第１の継手部材３６の継手側連結部４３に連結される。さらに、基盤７は略正方形の板の縁９に沿って他方の側に縁枠１０を有する。縁枠１０間には補強用のリブ１７が格子状に設けられる。
【００２１】
さらに、基盤７の四隅に設けられた基盤側連結部１４は後出の第１の継手部材の連結部４３（図５）に連結可能である。各基盤側連結部１４は四つの連結孔１５が円弧上に設けられる。基盤７の各辺（直線部分の縁）には第２の連結部１９が設けられる。第２の連結部１９は基盤の略平坦な面８から窪ませた長方形の窪み２０に２つの連結孔２１が設けられる。この連結孔２１に挿入される突起を有する第４、第５、第７の継手部材９０、９８、１０２（図１０〜１２）を介して同じ形状、大きさの構造部材、または形状の異なる構造部材あるいは大きさの異なる構造部材を連結できるようにする。
【００２２】
脚２２は、基盤７の中心に位置し、その形状は、截頭円錐筒状で外筒２９と内筒３１とを有し、外筒２９と内筒３１とは先端２３の環状の端連結部２５で接続され、外筒２９から内筒３１に折り返えされた形状をしている。基盤の平坦な面８には外筒２９と内筒３１との間に環状の開口が形成される。また、脚の先端２３の面には中央線３５を中心にした円形の開口が形成される。截頭円錐筒状に形成された脚２２は、軽量であり、かつ剛性があり耐荷重性に優れる。脚２２はその先端２３に向かって漸次径が縮小した筒状の截頭円錐状である。
【００２３】
基盤７は、一方の側と他方の側とを通じさせる図示していない孔を有すると良い。孔の大きさは構造体１の使用目的、用途によって適宜の大きさとする。たとえば、基盤７および脚２２に充填材を収納ないし充填する場合には、この充填材が抜け落ちない大きさとする。さらに、水を貯留するときには、水がこの孔を通して上下、左右方向に移動し易い大きさとする。このように基盤７に孔を設けることにより構造体１の用途の巾を広げる。
【００２４】
図４は、図３に示した第１の構造部材６の脚下面図である。脚の先端２３は他の構造部材の脚の先端が直接に、または後述の第２の継手部材４６（図８）を介して連結される端連結部２５が設けられる。端連結部２５は平坦に形成された環状面に８つの連結孔２６が円周上に等ピッチで形成される。この８つの連結孔２６の内の中心を挟んで位置する二つの連結孔２６に後述の第２の継手部材の突起４８が挿入され連結される。
【００２５】
図５は、本発明に係る継手部材の一実施形態を示し、（Ａ）は平面図、（Ｂ）は（Ａ）のIII−III線正面・断面図である。図５（Ｂ）において、中央線３６ａの左側は正面図を示し、右側は断面図を示す。第１の継手部材３６は、垂直方向の荷重を支持する柱状の支持体３７と、この支持体３７に設けられ構造部材６に連結される継手側連結部４３とを備える。支持体３７は、一端４０ａから他端４０ｂに向かって断面が小さくなるとともに截頭円錐筒状で外筒３８と内筒３９とを有する。さらに、一端４０ａの面には外筒３８と内筒３９との間に環状の開口が形成される。
【００２６】
また、支持体の他端４０ｂの面には中央線３６ａを中心とした円形の開口が形成される。継手側連結部４３は支持体３７の一端４０ａ側に設けられ、環状板４３ａと、突起４４および孔４５とを有し、突起４４と孔４５は交互に等ピッチで環状板４３ａの板面に設けられる。突起４４は、図示していない第１の構造部材の基盤側連結部１４に設けられた連結孔１５に挿入可能に形成される。
【００２７】
図６は、図５に示した第１の継手部材３６の下面図である。継手側連結部４３を下面側から見ると突起４４が破線で示され、孔４５が実線で示される。したがって、継手側連結部４３は８つの突起４４と８つの孔４５を有する。支持体の他端４０ｂは端連結部４１を形成し、８つの連結孔４２が設けられる。因みに、第１の継手部材３６の材質はポリプロピレンで形成され、水に対する耐腐食性、荷重、振動などに対する耐久性を有する。
【００２８】
図７は、図３に示した第１の構造部材６につながれる第２の構造部材（別の構造部材）６０を示し、（Ａ）は平面図、（Ｂ）は（Ａ）のIV−IV線断面図である。第２の構造部材６０は、一方の側に略平坦な面６３を有する基盤６２と、この基盤６２の他方の側に突出させた脚７８とを備える。第２の構造部材６０は剛性を有する軽量材料で形成され、この実施形態では合成樹脂であるポリプロピレンで形成される。
【００２９】
基盤６２は、その縁６５に沿って基盤６２の他方の側に形成された縁枠６６および格子状の補強リブ６７が設けられる。基盤６２の縁辺中間位置には四つの縁連結部７２が形成され、たとえば先に記載した第１の構造部材６やこの基盤６２の大きさの二分の一の大きさの別の構造部材を連結する際に利用される。縁連結部７２は、基盤の略平坦な面６３から窪ませた面７３と、この窪ませた面７３に設けられた二つの連結孔７４とを有する。また、第２の構造部材６０は、構造体１の外側寄りに配置されるときには、基盤６２の隅を一つまたは二つ、位置６９で斜めに切り取り、第１の継手部材の環状板４３ａの上に載せられるようにする（図２に表示）。
【００３０】
脚７８は、基盤６２の他方の側に中心８６を点対称に四つ突出させて二重筒状に設けられる。脚７８は、略平坦な面６３から先端７９に向かって漸次径が縮小する外筒８１と、先端７９から内側に折り返して略平坦な面６３位置まで漸次径が縮小する内筒８２とを有する。第２の構造部材６０は、外筒８１と内筒８２とを有するので、基盤の外筒８１と内筒８２との間に環状の開口が形成される。また、脚７８の先端７９の面には円形の開口が形成される。内筒８２の基盤部側端面は閉塞されるが、内筒８２の内側に補強リブ８３を設けると剛性が増す。図７におけるその他の構造と作用は、図３、４に示した第１の構造部材６と同じであるのでその説明を省略する。
【００３１】
図８は、第１の構造部材６の脚先端同士を連結する第２の継手部材４６を示し、（Ａ）は平面図、（Ｂ）は（Ａ）のV−V線正面・断面図である。図８（Ｂ）において、中心線４９の左側が正面図、右側が断面図を示す。第２の継手部材４６は、後出の図１５に示すように、第１の構造部材６の脚先端２３同士を連結する際に用いられる。第２の継手部材４６は、環状板４７の両面に片面二つづつ、合計四つの突起４８が設けられる。
【００３２】
突起４８の位置は、環状板４７の円周方向の八等分位置に設けられ、中心を挟む一対である。上面に設けられる一対の突起４８と下面に設けられる一対の突起４８は、角度で９０度の相違がある。環状板４７の円周方向の八等分位置には四つの孔４７ａが設けられる。環状板４７に設けられる段部４７ｂは、第２の継手部材４６の剛性を高める。第２の継手部材４６の材質は合成樹脂などで形成される。
【００３３】
図９は、後出の図１５に示すように、第１の継手部材の他端４０ｂ同士を連結する第３の継手部材５１を示し、（Ａ）は平面図、（Ｂ）は（Ａ）のVI−VI線正面・断面図である。図９（Ｂ）において、中心線５４の左側が正面図、右側が断面図を示す。図９における第３の継手部材５１の構造と作用は、第２の継手部材４６と同じであるので、符号のみを記しておく。符合５２は環状板、５３は突起、５２ａは孔、５２ｂは段部である。なお、第２の構造部材６０の脚先端同士を連結する際には、第４の継手部材５６（図１に表示）を使用する。第４の継手部材５６の構造と作用は、第２、第３の継手部材４６、５１と同じであるのでその説明を省略する。
【００３４】
図１０は、第５の継手部材（別の継手部材）９０を示し、（Ａ）は平面図、（Ｂ）は正面図である。第５の継手部材９０は、第１の構造部材６の基盤同士、第２の構造部材６０の基盤同士、または第１の構造部材６と第２の構造部材６０の基盤同士を連結させるものである。第５の継手部材９０は、板状部材９２の両面の隅に片面四つ、両面で合計八つの突起９５が設けられる。突起９５の形状は、特に限定されないが、突起９５の先端側を、図１０（Ｂ）に示すように、テーパー状にすると挿入し易い。
【００３５】
板状部材９２は、適宜の位置に切り欠き９３と孔９４が形成される。切り欠き９３と孔９４が形成されることにより、板状部材９２の材料が必要十分な剛性を保ちつつ節約される。板状部材９２の厚みＴ１は基盤の第２の連結部１９または縁連結部７２の窪ませた面の深さの２倍とする。第５の継手部材９０は、剛性のある合成樹脂などで形成される。
【００３６】
図１１は、第６の継手部材（さらに別の継手部材）９８を示し、（Ａ）は平面図、（Ｂ）は正面図である。第６の継手部材９８は、第５の継手部材９０と同様に、第１の構造部材６の基盤同士、第２の構造部材６０の基盤同士、または第１の構造部材６と第２の構造部材６０の基盤同士を連結させるものであるが、構造体の外側寄りに位置する基盤同士を連結する。第６の継手部材９８に設けられる突起１００は、板状部材９９の両面に片面二つ、合計四つ設けられる。板状部材９９は、適宜の位置に切り欠きや孔、たとえば図１１（Ａ）の実施形態においては、孔１０１が形成される。図１１におけるその他の部分の構造と作用は、図１０の第５の継手部材９０と同じであるのでその説明を省略する。
【００３７】
図１２は、第７の継手部材（さらに別の継手部材）１０２を示し、（Ａ）は平面図、（Ｂ）は正面図である。第７の継手部材は、第５の継手部材９０と同様に、構造部材の基盤同士を連結するものであるが、連結する位置は、構造体の最上段または最下段に位置する構造部材の基盤同士である。第７の継手部材１０２に設けられる突起１０５は、板状部材１０４の片面の隅に四つ設けられる。板状部材１０４は、適宜の位置に切り欠きや孔、たとえば図１２（Ａ）に示すように、切り欠き１０６と孔１０７が形成される。板状部材１０４の厚みＴ２は第１の構造部材の基盤の第２の連結部１９または第２の構造部材の縁連結部７２の窪ませた面の深さと同じとする。図１２におけるその他の部分の構造と作用は、図１０の第５の継手部材９０と同じであるのでその説明を省略する。
【００３８】
図１３は、側部材１１０を示し、（Ａ）は正面図、（Ｂ）は右側面図、（Ｃ）は下面図である。側部材１１０は、構造体１の外側面に使用され、構造体の外側面にかかる圧力ないし荷重を支える。構造体１をシート類で覆う場合には、これらシート類を平面で受けて破損を防止し、構造体１が地下に埋設される場合には、地盤の砕石、砂などによる土圧を支える。また、構造体が地下に設けられる場合には土砂などが構造体の中に侵入することを防止する。側部材１１０は、構造体１の外側面に位置する側１１１が平坦な面で、この側１１１の反対側に格子状の補強リブ１１２が設けられる。
【００３９】
側部材１１０は、その上下方向の一端１１３と他端１１４に突起１１６を有する。突起１１６は、側部材１１０を構造部材の基盤に固定する際に用いられ、一端１１３および他端１１６にそれぞれ二つ設けられる。突起１１６の設けられる位置は、基盤の穴（または孔）に適合する位置に設けられる。突起１１６の形状は特に限定されないが、立方体状、リブ状などである。
【００４０】
さらに、側部材１１０は、側１１１の反対側に凸部１１７を有する。凸部１１７は、構造体１の外側から側部材１１０にかかる圧力ないし荷重に抗することができるように設けられ、先に記した第２の構造部材の脚７８の先端寄りに当接する。凸部１１７の形状は、特に限定されないが、先端の形状を脚７８の外面形状に適合するように、たとえば円柱の脚の場合には円弧面にする。
【００４１】
図１４は、蓋部材１２０を示し、（Ａ）は正面図、（Ｂ）は下面図である。蓋部材１２０は、円板１２１と、この円板１２１の片面に設けられた二つの同心の環状突起１２２、１２３とを有する。
【００４２】
図１５は、第１の構造部材６と第１の継手部材３６との連結状態を説明する要部断面図である。図１６は、図１５の平面図である。構造体１の作用を図１５、１６を用いて説明する。第１の構造部材６は、その基盤の略平坦な面８が上または下に向けられて配置される。このとき第１の構造部材の基盤７に設けられた基盤側連結部１４に第１の継手部材の継手側連結部４３が連結される。すなわち、基盤側連結部１４の連結孔１５に継手側連結部の突起４４を挿入し連結する。これにより複数の第１の構造部材６がつながれる。この場合、上下関係にある第１の構造部材６は、その基盤７同士または脚先端２３同士が合わされ積み重ねられる。
【００４３】
また、上下関係にある第１の継手部材３６は、その一端４０ａ側の面同士または他端４０ｂ側の面同士が合わされ積み重ねられる。第１の継手部材の支持体３７の他端４０ｂの面位置と第１の構造部材の脚先端２３の面位置とを同一面上に位置させることにより第１の構造部材６および第１の継手部材３６は、それぞれ脚２２、支持体３７の先端面位置が一致し多段に重ね易くなる。第１の継手部材３６は、その継手側連結部４３で第１の構造部材の基盤同士をつなぐとともに上からの荷重を柱状の支持体３７で支える。このため、上からの荷重は第１の構造部材の脚２２で支えられるとともに支持体３７でも支持される。
【００４４】
さらに、第１の構造部材の基盤７が矩形に形成されるので、第１の継手部材３６は第１の構造部材の基盤７の四隅に連結される。このため第１の構造部材の脚２２を囲う四方に荷重を支える第１の継手部材３６が合理的に配置され、材料の単位使用量当たりの耐荷重性を向上させることができる。たとえば、構造部材の基盤の大きさが縦７２１ｍｍ×横７２１ｍｍ、基盤と脚を合わせた構造部材の高さが３９０ｍｍである場合、従来と本実施形態の場合の強度を比較すると、同じ強度である場合、従来の構造部材は構造体の見かけ体積１立方メートル当り使用材料量が３３ｋｇｆであったが、本実施形態の構造部材は、構造体の見かけ体積１立方メートル当り２５ｋｇｆとなり、２４％余りの軽量化が図られた。
【００４５】
さらに、第２の継手部材４６、第３の継手部材５１および第４の継手部材５６は、上下関係にある第１の構造部材６同士、第１の継手部材３６同士あるいは第２の構造部材６０同士の位置合わせと連結を確実にするとともに土圧、地震、振動などの水平荷重に対して強度を高める。また、第１の継手部材の継手側連結部４３に設けた突起４４の高さを大きくして第１の構造部材の基盤７同士を共通の突起４４で固定し連結しても良い。
【００４６】
さらに、垂直方向の荷重は第１の構造部材の脚２２で支えられるとともに第１の継手部材の支持体３７でも支持される。第１の構造部材６を第１の継手部材３６で連結したときに第１の構造部材の脚２２および第１の継手部材の支持体３７は、構造体１の内部に空間を形成する。この空間はたとえば水を貯留する空間として利用できる。
【００４７】
図１６に示すように、第１の継手部材の継手側連結部４３に第１の構造部材の基盤側連結部１４を連結させることにより四つの構造部材６を２次元的に連結することができる。この場合、第１の構造部材の第２の連結部１９を利用して図示していない別の継手部材を使用して基盤７の縁辺同士を連結しても良い。また、構造体１を形成する第１の構造部材６および第１の継手部材３６は、単位の部材であるので当然一つ当たりの重量が小さい。さらに、これらがポリプロピレンで形成されることにより、第１の構造部材６および第１の継手部材３６は一層軽量となるので、持ち運びと組み立てが容易になり、構造体１は短期間で組み立てられる。
【００４８】
図１７は、図１４に示した蓋部材１２０の使用状態を示す断面図である。第１の構造部材６の基盤の面または第２の構造部材６０の基盤の面は、柱状の外筒２９、８１と内筒３１、８２の間が開口する。このため、構造体の上に位置する砂、砕石などの異物がこの開口に浸入する。異物が浸入すると構造体１の機能に影響することがあるので、この場合は開口に蓋部材１２０を設ける。蓋部材の環状突起１２２は内筒３１、８２の外周面に入り、環状突起１２３は外筒２９、８１の内周面に入る。
【００４９】
ところで、二重筒状に形成された構造部材の脚２２、７８や継手部材の支持体３７は、その内筒の内側空間や内筒と外筒の間の空間などに充填材を収納または注入することができる。充填材としては、たとえば発泡スチロールや発泡スチレンなどの比重が１より小さい物質や、逆に比重が１より大きいモルタル、コンクリートなどである。充填材を注入する場合、内筒、外筒に注入されることにより一体に接着または固着する物質ないし材料が好ましいが、一体とならない充填材の場合は、開口を塞ぐ先の蓋部材１２０が取り付けられると良い。
【００５０】
脚２２、７８や支持体３７の外筒、内筒に収納または注入される充填材の比重が１より小さい場合は、組み立てた構造体を水に浮かせることができ、浮島や仮設橋などを構築することができる。比重が１より大きい場合は、構造体１を水中に沈めて、漁礁や海岸線の砂の保護、あるいは消波ブロックとして用いることができる。
【００５１】
【発明の効果】
本発明によれば、耐荷重性を向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明に係る構造体の一実施形態を示す正面図である。
【図２】図１に示した構造体の平面図である。
【図３】本発明に係る構造部材の一実施形態を示し、（Ａ）は平面図、（Ｂ）は（Ａ）のII−II線正面・断面図である。
【図４】図３に示した構造部材の脚下面図である。
【図５】本発明に係る継手部材の一実施形態を示し、（Ａ）は平面図、（Ｂ）は（Ａ）のIII−III線正面・断面図である。
【図６】図５に示した継手部材の下面図である。
【図７】図３に示した構造部材につながれる別の構造部材を示し、（Ａ）は平面図、（Ｂ）は（Ａ）のIV−IV線断面図である。
【図８】本実施形態における構造部材の脚先端同士を連結する第２の継手部材を示し、（Ａ）は平面図、（Ｂ）は（Ａ）のV−V線正面・断面図である。
【図９】図８と同様の継手部材の先端同士を連結する第３の継手部材を示し、（Ａ）は平面図、（Ｂ）は（Ａ）のVI−VI線正面・断面図である。
【図１０】本実施形態における構造部材の基盤同士を連結する別の継手部材を示し、（Ａ）は平面図、（Ｂ）は正面図である。
【図１１】さらに別の継手部材を示し、（Ａ）は平面図、（Ｂ）は正面図である。
【図１２】さらに別の継手部材を示し、（Ａ）は平面図、（Ｂ）は正面図である。
【図１３】側部材を示し、（Ａ）は正面図、（Ｂ）は右側面図、（Ｃ）は下面図である。
【図１４】蓋部材を示し、（Ａ）は正面図、（Ｂ）は下面図である。
【図１５】構造部材と継手部材との連結状態を説明する要部断面図である。
【図１６】図１５の平面図である。
【図１７】図１４に示した蓋部材の使用状態を示す断面図である。
【符号の説明】
１  構造体
５  垂直方向（一方向）
６  第１の構造部材（構造部材）
７  基盤
８  略平坦な面
１４  基盤側連結部
２２  脚
３６  第１の継手部材（継手部材）
３７  支持体
４０ａ  一端
４３  継手側連結部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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