(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
法面（６）に格子状をなす多数の法枠（４）を形成すべく、各法枠（４）の枠辺を構成する所定長さの汎用型ブロック（２），（２ａ）を多数配してその長さ方向の端部相互を接合する法枠ブロックの敷設方法において、前記汎用型ブロック（２），（２ａ）のみの敷設では所定の法枠（４）の形成に際して法面（６）の端部に半端が生じる際、該半端が生じる法面（６）の端部に、所定の法枠（４）と異なる大きさ及び／又は形状の調整用法枠（５）を前記所定の法枠（４）に連続的に連結形成して前記法面（６）の半端部を略充足すべく、汎用型ブロック（２），（２ａ）と長さの異なる１又は複数種類の調整用ブロック（１），（１ａ）…，（１ｅ），（１ｆ）…を複数用い、その長さ方向の両端部に前記汎用型や調整用ブロック（２），（２ａ），（１），（１ａ）…，（１ｅ），（１ｆ）…を配して長さ方向の端部相互を接合することで、調整用と汎用型ブロック（１），（１ａ）…，（１ｅ），（１ｆ）…，（２），（２ａ）、又は調整用ブロック（１），（１ａ）…，（１ｅ），（１ｆ）…どうしによって調整用法枠（５）を形成するとともに、所定の法枠（４）の調整用法枠（５）と隣接する枠辺、又は調整用法枠（５）どうしの隣接する一方の枠辺を複数の調整用ブロック（１），（１ａ）…で形成し、該ブロック（１），（１ａ）…の一部を共用化して所定の法枠（４）と調整用法枠（５）、又は調整用法枠（５）どうしを連結することを特徴とする法枠ブロックの敷設方法。
【請求項２】
法面（６）に格子状をなす多数の法枠（４）を形成すべく、各法枠（４）の枠辺を構成する所定長さの汎用型ブロック（２），（２ａ）を多数配してその長さ方向の端部相互を接合する法枠ブロックの敷設方法において、前記汎用型ブロック（２），（２ａ）のみの敷設では所定の法枠（４）の形成に際して法面（６）の端部に半端が生じる際、該半端が生じる法面（６）の端部に、所定の法枠（４）と異なる大きさ及び／又は形状の調整用法枠（５）を前記所定の法枠（４）に連続的に連結形成して前記法面（６）の半端部を略充足すべく、調整用法枠（５）の隣接する縦及び横枠辺を構成するか、或いは更にこれに隣接して上記一方の枠辺と相対する縦又は横枠辺を構成すべく長さ方向に曲折した屈曲形調整用ブロック（１ｓ），（１ｔ），（１ｕ），（１ｖ）を用い、これを法面（６）の端部に縦又は横方向に連続的に配して接合することで、隣接する調整用法枠（５）の縦又は横枠辺を同時に形成共用化し、屈曲形調整用ブロック（１ｓ），（１ｔ），（１ｕ），（１ｖ）とこれに相対する汎用型ブロック（２），（２ａ）により調整用法枠（５）を形成するか、或いは調整用法枠（５）の隣接する縦及び横枠辺を構成する長さ方向に曲折した屈曲形調整用ブロック（１ｓ），（１ｔ），（１ｕ）を用い、これを法面（６）の端部に斜め方向に連続的に配しその各長さ方向端部に連続すべく汎用型ブロック（２），（２ａ）や、汎用型ブロック（２），（２ａ）と長さの異なる調整用ブロック（１），（１ａ）…，（１ｅ），（１ｆ）…を配して接合することで、端部に位置すべき所定の法枠（４）の隣接する縦及び横枠辺を屈曲形調整用ブロック（１ｓ），（１ｔ），（１ｕ）と調整用ブロック（１），（１ａ）…，（１ｅ），（１ｆ）…で形成して調整用法枠（５）となすとともに、該調整用法枠（５）に隣接しその調整用ブロック（１），（１ａ）…，（１ｅ），（１ｆ）…を共用化して屈曲形調整用ブロック（１ｓ），（１ｔ），（１ｕ）とこれに相対する汎用型ブロック（２），（２ａ）により調整用法枠（５）を形成する法枠ブロックの敷設方法。
【請求項３】
法面（６）に格子状をなす多数の法枠（４）を形成すべく、各法枠（４）の枠辺を構成する所定長さの汎用型ブロック（２），（２ａ）を多数配してその長さ方向の端部相互を接合する法枠ブロックの敷設方法において、前記汎用型ブロック（２），（２ａ）のみの敷設では所定の法枠（４）の形成に際して法面（６）の端部に半端が生じる際、該半端が生じる法面（６）の端部に、所定の法枠（４）と異なる大きさ及び／又は形状の調整用法枠（５）を前記所定の法枠（４）に連続的に連結形成して前記法面（６）の半端部を略充足すべく、調整用法枠（５）の斜め状枠辺、或いは斜め状枠辺とこれに隣接する縦及び／又は横枠辺を構成すべく長さ方向に曲折した屈曲形調整用ブロック（１ｐ），（１ｑ），（１ｙ），（１ｒ）を法面（６）の端部に斜め方向に連続的に配するとともに、該ブロック（１ｐ），（１ｑ），（１ｙ），（１ｒ）の各長さ方向端部に連続すべく汎用型ブロック（２）や、汎用型ブロック（２）と長さの異なる調整用ブロック（１），（１ａ）…を配して接合することで、端部に位置すべき所定の法枠（４）の隣接する縦及び横枠辺を屈曲形調整用ブロック（１ｐ），（１ｑ），（１ｙ），（１ｒ）と調整用ブロック（１），（１ａ）…で形成して調整用法枠（５）となし、該調整用法枠（５）に隣接しその調整用ブロック（１），（１ａ）…を共用化して屈曲形調整用ブロック（１ｐ），（１ｑ），（１ｙ），（１ｒ）とこれに相対する汎用型ブロック（２）により調整用法枠（５）を形成するか、或いは端部に位置すべき所定の法枠（４）の隣接する縦及び横枠辺を屈曲形調整用ブロック（１ｙ）で形成して調整用法枠（５）となし、該調整用法枠（５）に隣接し屈曲形調整用ブロック（１ｙ）の一部を共用化して屈曲形調整用ブロック（１ｐ），（１ｒ）とこれに相対する汎用型ブロック（２）により調整用法枠（５）を形成する法枠ブロックの敷設方法。
【請求項４】
法面（６）に格子状をなす多数の法枠（４）を形成すべく、各法枠（４）の枠辺を構成する所定長さの汎用型ブロック（２），（２ａ）を多数配してその長さ方向の端部相互を接合する法枠ブロックの敷設方法において、前記汎用型ブロック（２），（２ａ）のみの敷設では所定の法枠（４）の形成に際して法面（６）の端部に半端が生じる際、該半端が生じる法面（６）の端部に、汎用型ブロック（２），（２ａ）と長さの異なる調整用ブロック（１），（１ａ）…，（１ｅ），（１ｆ）…及び／又は汎用型ブロック（２），（２ａ）と平面視形状の異なる長さ方向に曲折した屈曲形調整用ブロック（１ｐ），（１ｑ）…，（１ｓ），（１ｔ）…を用い、所定の法枠（４）と異なる大きさ及び／又は形状の調整用法枠（５）を前記所定の法枠（４）に連続的に連結形成して前記法面（６）の半端部を略充足するにあたり、汎用型と調整用ブロック（２），（２ａ），（１），（１ａ）…，（１ｅ），（１ｆ）…及び／又は屈曲形調整用ブロック（１ｐ），（１ｑ）…，（１ｓ），（１ｔ）…が夫々その長さ方向両端部に幅方向に突出する接合用合端凸部（２２），（１２）を有し、該合端凸部（２２），（１２）相互を突き合わせたブロック接合時に、ブロック端部間に合端コンクリート充填用空所（７）を形成するようになし、格子状の法枠（４）に連続する調整用法枠（５）又は調整用法枠（５）と隣合う格子状の所定の法枠（４）にあって、その枠辺を少なくとも１以上の調整用ブロック（１），（１ａ）…，（１ｅ），（１ｆ）…及び／又は屈曲形調整用ブロック（１ｐ），（１ｑ）…，（１ｓ），（１ｔ）…で構成した際に生じる該ブロック端部間の前記空所（７）の法枠内側及び／又は外側に位置する開放部（７ａ）を閉塞すべく、両ブロックの合端凸部（１２）に接合用ブロック（３）を当接、接合する法枠ブロックの敷設方法。
【請求項５】
所定の法枠（４）形成時に半端が生じる法面（６）端部を略充足すべく前記法枠（４）に連結する調整用法枠（５）の形成に用いる屈曲形調整用ブロックであって、そのブロック本体（１１）が、一枠辺部（１１ｃ）の一端又は両端に平面視略鉤形の交差状をなすべく他枠辺部（１１ｄ）を屈曲状に連設して長さ方向に曲折した形状となされ、その長さ方向両端部側面、或いは該両端部側面と屈曲状連設部における他枠辺部（１１ｄ）外側面に、各枠辺部（１１ｃ），（１１ｄ）の幅方向に突出する平面視略山形状をなす接合用合端凸部（１２）を有し、該合端凸部（１２）側面が接合面（１２ａ）をなして、所定の法枠（４）形成用の汎用型や調整用法枠（５）形成用の調整用ブロック（２），（２ａ），（１），（１ａ）…，（１ｅ），（１ｆ）…の長さ方向端部でその幅方向に突出し平面視略山形状をなす接合用合端凸部（２２），（１２）側面の接合面（２２ａ），（１２ａ）と当接可能となされた屈曲形調整用ブロック。
【請求項６】
所定の法枠（４）形成時に半端が生じる法面（６）端部を略充足すべく前記法枠（４）に連結する調整用法枠（５）の形成に用いる屈曲形調整用ブロックであって、そのブロック本体（１１）が、平面視斜め枠辺部（１１ａ）の両端にその延長方向での交差形状が略鉤形又は略へ字形をなすべく枠辺部（１１ｂ）を夫々屈曲状に連設して長さ方向で２段階に曲折した形状となされ、該枠辺部（１１ｂ）の端縁が、所定の法枠（４）形成用の汎用型や調整用法枠（５）形成用の調整用ブロック（２），（１），（１ａ）…の幅方向に相対して平面視略山形状の合端凸部（２２），（１２）を有する端部形状に略適合すべく膨出形成されて合端凸部（１２）となされ、該合端凸部（１２）の長さ方向端部で相離隔して平面視逆ハ字状及び横ハ字状を呈する二側面が、前記汎用型や調整用ブロック（２），（１），（１ａ）…の合端凸部（２２），（１２）の長さ方向端部で相離隔した二側面をなす接合面（２２ａ），（１２ａ）と同様に、その延長方向での交差角が略直角をなす接合面（１２ａ）となされた屈曲形調整用ブロック。
【請求項７】
所定の法枠（４）形成時に半端が生じる法面（６）隅部を略充足すべく前記法枠（４）に連結する調整用法枠（５）の形成に用いる屈曲形調整用ブロックであって、そのブロック本体（１１）が平面視略鉤形又は略く字形又は略へ字形に曲折した形状となされ、その曲折した両長さ方向端部の端面と両長さ方向に沿う一側面の端部とが接合面（１８）をなすか、又は曲折した両長さ方向端部の端面が夫々平面視多屈折状をなし、その幅方向で相離隔する二接合面（１２ａ），（１８）を有して、所定の法枠（４）形成用の汎用型や調整用法枠（５）形成用の調整用ブロック（２），（２ｂ），（２′），（２ｃ）…，（１），（１Ａ），（１Ｂ）…の長さ方向端部と当接可能となされた屈曲形調整用ブロック。
【請求項８】
所定の法枠（４）形成時に半端が生じる法面（６）端部を略充足すべく前記法枠（４）に連結する調整用法枠（５）の形成に伴うブロック接合部に用いる接合用ブロックであって、そのブロック本体（３１）が、所定の法枠（４）形成用の汎用型や調整用法枠（５）形成用の調整用或いは屈曲形調整用ブロック（２），（１），（１ａ）…，（１ｐ），（１ｑ）…，（１ｓ），（１ｔ）…の幅方向に相対して平面視略山形状の合端凸部（２２），（１２）を有する端部形状に略適合すべく、平面視相対する上下辺を有して略六角形状をなし、その相離隔して平面視逆ハ字状を呈する二側面が、前記汎用型や調整用或いは屈曲形調整用ブロック（２），（１），（１ａ）…，（１ｐ），（１ｑ）…，（１ｓ），（１ｔ）…の合端凸部（２２），（１２）の長さ方向端部で相離隔した二側面をなす接合面（２２ａ），（１２ａ）と同様に、その延長方向での交差角が略直角をなす接合面（３２）となされた接合用ブロック。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  本発明は、河川、道路、宅地等の法面を保護するための法枠ブロックの敷設方法と法枠ブロックに関し、さらに詳しくは、法枠ブロックを用いて法面に多数の所定の法枠を連続形成する際に、半端が生じる法面端部や隅部にも法枠を形成しうる法枠ブロックの敷設方法、及び法枠ブロック（屈曲形調整用ブロック、接合用ブロック）に関するものである。
【背景技術】
【０００２】  一般に、法面に多数の所定の法枠を連続形成し、各法枠内に各種張ブロックや栗石等を間詰材として敷設したり、植生緑化を施す等によって法面を覆工し保護することが行われている。
従来、この法面覆工のための法枠ブロックの敷設方法として、例えば法面に連続敷設されて格子状をなす多数の法枠を形成すべく、各法枠の枠辺を構成する所定長さの法枠ブロックを縦、横方向に多数配してその長さ方向の端部相互を接合する方法や、或いは、法面に連続敷設されて斜め格子状をなす多数の法枠を形成すべく、前記と同様の法枠ブロックを斜め方向に多数配してその長さ方向の端部相互を接合するとともに、端部に所定長さの端部用法枠ブロックを配して接合することで端部に位置する法枠に隣接して該法枠を半切した如き略三角形枠状の法枠を連続形成する方法がある。又、法面に連続敷設されて亀甲枠状をなす多数の法枠を形成すべく、各法枠の枠辺を構成する所定長さの法枠ブロックを斜めと縦方向に多数配してその長さ方向の端部相互を接合するとともに、端部に所定長さの端部用法枠ブロックを縦、横方向に配して接合することで端部に位置する法枠に隣接して該法枠の一部を切除した如き略台形や五角形枠状の法枠を連続形成する方法等もある。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】  しかしながら、かかる従来の法枠ブロックの敷設方法は、いずれも所定長さを有する棒状の汎用型ブロックのみによって所定の法枠を連続形成することから、法枠形成に際して不定形をなす法面の端部や隅部に半端な部分が生じその法面保護機能を低下せしめる場合がほとんどであり、この所定の法枠が形成できない半端部は現場打ちコンクリート等によって端部処理を施しているのが現状であり、そのために、端部処理に手間がかかり施工性が低下したり、工期が長期化したり、或いは外観上においても美観を損なうといった問題点があり、特に半端部の面積が大きくなる場合等には上記問題点が顕著であった。
本発明はかかる従来の問題点に鑑みてなされたものであって、従来法枠で形成ができなかった半端部を含め法面略全体を覆工して保護機能及び施工性の向上とともに外観上の美観向上を図る法枠ブロックの敷設方法、及び法枠ブロック（屈曲形調整用ブロック、接合用ブロック）を提供することを課題としている。
【課題を解決するための手段】
【０００４】  上記課題を解決するため、本発明の法枠ブロックの敷設方法は、請求項１記載の如く、法面６に格子状をなす多数の法枠４を形成すべく、各法枠４の枠辺を構成する所定長さの汎用型ブロック２，２ａを多数配してその長さ方向の端部相互を接合する法枠ブロックの敷設方法において、前記汎用型ブロック２，２ａのみの敷設では所定の法枠４の形成に際して法面６の端部に半端が生じる際、該半端が生じる法面６の端部に、所定の法枠４と異なる大きさ及び／又は形状の調整用法枠５を前記所定の法枠４に連続的に連結形成して前記法面６の半端部を略充足すべく、汎用型ブロック２，２ａと長さの異なる１又は複数種類の調整用ブロック１，１ａ…，１ｅ，１ｆ…を複数用い、その長さ方向の両端部に前記汎用型や調整用ブロック２，２ａ，１，１ａ…，１ｅ，１ｆ…を配して長さ方向の端部相互を接合することで、調整用と汎用型ブロック１，１ａ…，１ｅ，１ｆ…，２，２ａ、又は調整用ブロック１，１ａ…，１ｅ，１ｆ…どうしによって調整用法枠５を形成するとともに、所定の法枠４の調整用法枠５と隣接する枠辺、又は調整用法枠５どうしの隣接する一方の枠辺を複数の調整用ブロック１，１ａ…で形成し、該ブロック１，１ａ…の一部を共用化して所定の法枠４と調整用法枠５、又は調整用法枠５どうしを連結することを特徴とするものである。【０００５】  又、本発明の法枠ブロックの敷設方法は、請求項２記載の如く、法面６に格子状をなす多数の法枠４を形成すべく、各法枠４の枠辺を構成する所定長さの汎用型ブロック２，２ａを多数配してその長さ方向の端部相互を接合する法枠ブロックの敷設方法において、前記汎用型ブロック２，２ａのみの敷設では所定の法枠４の形成に際して法面６の端部に半端が生じる際、該半端が生じる法面６の端部に、所定の法枠４と異なる大きさ及び／又は形状の調整用法枠５を前記所定の法枠４に連続的に連結形成して前記法面６の半端部を略充足すべく、調整用法枠５の隣接する縦及び横枠辺を構成するか、或いは更にこれに隣接して上記一方の枠辺と相対する縦又は横枠辺を構成すべく長さ方向に曲折した屈曲形調整用ブロック１ｓ，１ｔ，１ｕ，１ｖを用い、これを法面６の端部に縦又は横方向に連続的に配して接合することで、隣接する調整用法枠５の縦又は横枠辺を同時に形成共用化し、屈曲形調整用ブロック１ｓ，１ｔ，１ｕ，１ｖとこれに相対する汎用型ブロック２，２ａにより調整用法枠５を形成するか、或いは調整用法枠５の隣接する縦及び横枠辺を構成する長さ方向に曲折した屈曲形調整用ブロック１ｓ，１ｔ，１ｕを用い、これを法面６の端部に斜め方向に連続的に配しその各長さ方向端部に連続すべく汎用型ブロック２，２ａや、汎用型ブロック２，２ａと長さの異なる調整用ブロック１，１ａ…，１ｅ，１ｆ…を配して接合することで、端部に位置すべき所定の法枠４の隣接する縦及び横枠辺を屈曲形調整用ブロック１ｓ，１ｔ，１ｕと調整用ブロック１，１ａ…，１ｅ，１ｆ…で形成して調整用法枠５となすとともに、該調整用法枠５に隣接しその調整用ブロック１，１ａ…，１ｅ，１ｆ…を共用化して屈曲形調整用ブロック１ｓ，１ｔ，１ｕとこれに相対する汎用型ブロック２，２ａにより調整用法枠５を形成するもの��ある。【０００６】  又、本発明の法枠ブロックの敷設方法は、請求項３記載の如く、法面６に格子状をなす多数の法枠４を形成すべく、各法枠４の枠辺を構成する所定長さの汎用型ブロック２，２ａを多数配してその長さ方向の端部相互を接合する法枠ブロックの敷設方法において、前記汎用型ブロック２，２ａのみの敷設では所定の法枠４の形成に際して法面６の端部に半端が生じる際、該半端が生じる法面６の端部に、所定の法枠４と異なる大きさ及び／又は形状の調整用法枠５を前記所定の法枠４に連続的に連結形成して前記法面６の半端部を略充足すべく、調整用法枠５の斜め状枠辺、或いは斜め状枠辺とこれに隣接する縦及び／又は横枠辺を構成すべく長さ方向に曲折した屈曲形調整用ブロック１ｐ，１ｑ，１ｙ，１ｒを法面６の端部に斜め方向に連続的に配するとともに、該ブロック１ｐ，１ｑ，１ｙ，１ｒの各長さ方向端部に連続すべく汎用型ブロック２や、汎用型ブロック２と長さの異なる調整用ブロック１，１ａ…を配して接合することで、端部に位置すべき所定の法枠４の隣接する縦及び横枠辺を屈曲形調整用ブロック１ｐ，１ｑ，１ｙ，１ｒと調整用ブロック１，１ａ…で形成して調整用法枠５となし、該調整用法枠５に隣接しその調整用ブロック１，１ａ…を共用化して屈曲形調整用ブロック１ｐ，１ｑ，１ｙ，１ｒとこれに相対する汎用型ブロック２により調整用法枠５を形成するか、或いは端部に位置すべき所定の法枠４の隣接する縦及び横枠辺を屈曲形調整用ブロック１ｙで形成して調整用法枠５となし、該調整用法枠５に隣接し屈曲形調整用ブロック１ｙの一部を共用化して屈曲形調整用ブロック１ｐ，１ｒとこれに相対する汎用型ブロック２により調整用法枠５を形成するものである。【０００７】  又、本発明の法枠ブロックの敷設方法は、請求項４記載の如く、法面６に格子状をなす多数の法枠４を形成すべく、各法枠４の枠辺を構成する所定長さの汎用型ブロック２，２ａを多数配してその長さ方向の端部相互を接合する法枠ブロックの敷設方法において、前記汎用型ブロック２，２ａのみの敷設では所定の法枠４の形成に際して法面６の端部に半端が生じる際、該半端が生じる法面６の端部に、汎用型ブロック２，２ａと長さの異なる調整用ブロック１，１ａ…，１ｅ，１ｆ…及び／又は汎用型ブロック２，２ａと平面視形状の異なる長さ方向に曲折した屈曲形調整用ブロック１ｐ，１ｑ…，１ｓ，１ｔ…を用い、所定の法枠４と異なる大きさ及び／又は形状の調整用法枠５を前記所定の法枠４に連続的に連結形成して前記法面６の半端部を略充足するにあたり、汎用型と調整用ブロック２，２ａ，１，１ａ…，１ｅ，１ｆ…及び／又は屈曲形調整用ブロック１ｐ，１ｑ…，１ｓ，１ｔ…が夫々その長さ方向両端部に幅方向に突出する接合用合端凸部２２，１２を有し、該合端凸部２２，１２相互を突き合わせたブロック接合時に、ブロック端部間に合端コンクリート充填用空所７を形成するようになし、調整用法枠５又は調整用法枠５と隣合う所定の法枠４にあって、その枠辺を少なくとも１以上の調整用ブロック１，１ａ…，１ｅ，１ｆ…及び／又は屈曲形調整用ブロック１ｐ，１ｑ…，１ｓ，１ｔ…で構成した際に生じる該ブロック端部間の前記空所７の法枠内側及び／又は外側���位置する開放部７ａを閉塞すべく、両ブロックの合端凸部１２に接合用ブロック３を当接、接合するものである。【０００８】  又、本発明の屈曲形調整用ブロックは、請求項５記載の如く、所定の法枠４形成時に半端が生じる法面６端部を略充足すべく前記法枠４に連結する調整用法枠５の形成に用いるものであって、そのブロック本体１１が、一枠辺部１１ｃの一端又は両端に平面視略鉤形の交差状をなすべく他枠辺部１１ｄを屈曲状に連設して長さ方向に曲折した形状となされ、その長さ方向両端部側面、或いは該両端部側面と屈曲状連設部における他枠辺部１１ｄ外側面に、各枠辺部１１ｃ，１１ｄの幅方向に突出する平面視略山形状をなす接合用合端凸部１２を有し、該合端凸部１２側面が接合面１２ａをなして、所定の法枠４形成用の汎用型や調整用法枠５形成用の調整用ブロック２，２ａ，１，１ａ…，１ｅ，１ｆ…の長さ方向端部でその幅方向に突出し平面視略山形状をなす接合用合端凸部２２，１２側面の接合面２２ａ，１２ａと当接可能となされたものである。【０００９】  又、本発明の屈曲形調整用ブロックは、請求項６記載の如く、所定の法枠４形成時に半端が生じる法面６端部を略充足すべく前記法枠４に連結する調整用法枠５の形成に用いるものであって、そのブロック本体１１が、平面視斜め枠辺部１１ａの両端にその延長方向での交差形状が略鉤形又は略へ字形をなすべく枠辺部１１ｂを夫々屈曲状に連設して長さ方向で２段階に曲折した形状となされ、該枠辺部１１ｂの端縁が、所定の法枠４形成用の汎用型や調整用法枠５形成用の調整用ブロック２，１，１ａ…の幅方向に相対して平面視略山形状の合端凸部２２，１２を有する端部形状に略適合すべく膨出形成されて合端凸部１２となされ、該合端凸部１２の長さ方向端部で相離隔して平面視逆ハ字状及び横ハ字状を呈する二側面が、前記汎用型や調整用ブロック２，１，１ａ…の合端凸部２２，１２の長さ方向端部で相離隔した二側面をなす接合面２２ａ，１２ａと同様に、その延長方向での交差角が略直角をなす接合面１２ａとなされたものである。【００１０】  又、本発明の屈曲形調整用ブロックは、請求項７記載の如く、所定の法枠４形成時に半端が生じる法面６端部を略充足すべく前記法枠４に連結する調整用法枠５の形成に用いるものであって、そのブロック本体１１が平面視略鉤形又は略く字形又は略へ字形に曲折した形状となされ、その曲折した両長さ方向端部の端面と両長さ方向に沿う一側面の端部とが接合面１８をなすか、又は曲折した両長さ方向端部の端面が夫々平面視多屈折状をなし、その幅方向で相離隔する二接合面１２ａ，１８を有して、所定の法枠４形成用の汎用型や調整用法枠５形成用の調整用ブロック２，２ｂ，２′，２ｃ…，１，１Ａ，１Ｂ…の長さ方向端部と当接可能となされたものである。【００１１】  又、本発明の接合用ブロックは、請求項８記載の如く、所定の法枠４形成時に半端が生じる法面６端部を略充足すべく前記法枠４に連結する調整用法枠５の形成に伴うブロック接合部に用いるものであって、そのブロック本体３１が、所定の法枠４形成用の汎用型や調整用法枠５形成用の調整用或いは屈曲形調整用ブロック２，１，１ａ…，１ｐ，１ｑ…，１ｓ，１ｔ…の幅方向に相対して��面視略山形状の合端凸部２２，１２を有する端部形状に略適合すべく、平面視相対する上下辺を有して略六角形状をなし、その相離隔して平面視逆ハ字状を呈する二側面が、前記汎用型や調整用或いは屈曲形調整用ブロック２，１，１ａ…，１ｐ，１ｑ…，１ｓ，１ｔ…の合端凸部２２，１２の長さ方向端部で相離隔した二側面をなす接合面２２ａ，１２ａと同様に、その延長方向での交差角が略直角をなす接合面３２となされたものである。
【発明の効果】
【００１２】  本発明の法枠ブロックの敷設方法は、格子状の法枠形成において、所定長さの汎用型ブロックのみの敷設では所定の法枠形成に際して法面の端部に半端が生じる際、該半端が生じる法面の端部に、汎用型ブロックと長さ及び／又は平面視形状の異なる調整用ブロックを適宜用い、所定の法枠と異なる大きさ及び／又は形状の調整用法枠を前記所定の法枠に連続的に連結形成し、前記法面の半端部を略充足するために、法面略全体にわたり法枠を容易に形成でき、法面に従来の如き法枠が形成できずに覆工が行えない半端部をなくすか、又は極めて少なくすることができ、従来の法面保護機能の低下や法面端部処理にかかる手間を極力抑え、保護機能及び施工性の向上や工期の短縮を図ることができるとともに、外観上においても美観を向上させることができる。
具体的に例えば、上記調整用法枠の形成に際し、汎用型ブロックと長さの異なる１又は複数種類の調整用ブロックを複数用い、その長さ方向の両端部に前記汎用型や調整用ブロックを配して長さ方向の端部相互を接合することで、調整用と汎用型ブロック、又は調整用ブロックどうしによって調整用法枠を形成するとともに、所定の法枠の調整用法枠と隣接する枠辺、又は調整用法枠どうしの隣接する一方の枠辺を複数の調整用ブロックで形成し、該ブロックの一部を共用化して所定の法枠と調整用法枠、又は調整用法枠どうしを連結したり、又は、調整用法枠の形成に際し、調整用法枠の隣接する縦及び横枠辺を構成するか、或いは更にこれに隣接して上記一方の枠辺と相対する縦又は横枠辺を構成すべく長さ方向に曲折した屈曲形調整用ブロックを用い、これを法面端部に縦又は横方向に連続的に配し接合することで、隣接する調整用法枠の縦又は横枠辺を同時に形成共用化し、屈曲形調整用ブロックとこれに相対する汎用型ブロックにより調整用法枠を形成するか、或いは調整用法枠の隣接する縦及び横枠辺を構成する前記屈曲形調整用ブロックを法面端部に斜め方向に連続的に配しその各長さ方向端部に連続すべく汎用型ブロックや、汎用型ブロックと長さの異なる調整用ブロックを配して接合することで、端部に位置すべき所定の法枠の隣接する縦及び横枠辺を屈曲形調整用ブロックと調整用ブロックで形成して調整用法枠となし、該調整用法枠に隣接しその調整用ブロックを共用化して屈曲形調整用ブロックとこれに相対する汎用型ブロックにより調整用法枠を形成するために、調整用法枠を容易、速やか且つ好適に形成することができ、上記効果を奏する。【００１３】  又、本発明の法枠ブロックの敷設方法は、格子状法枠形成時の、半端が生じる法面端部の調整用法枠の形成に際し、調整用法枠の斜め状枠辺、或いは斜め状枠辺とこれに隣接する縦及び／又は横枠辺を構成すべく長さ方向に曲折した屈曲形調整用ブロックを法面の端部に斜め方向に連続的に配するとともに、該ブロックの各長さ方向端部に連続すべく前記汎用型ブロックや、汎用型ブロックと長さの異なる調整用ブロックを配して接合することで、端部に位置すべき所定の法枠の隣接する縦及び横枠辺を屈曲形調整用ブロックと調整用ブロックで形成して調整用法枠となし、該調整用法枠に隣接しその調整用ブロックを共用化して屈曲形調整用ブロックとこれに相対する汎用型ブロックにより調整用法枠を形成するか、成いは端部に位置すべき所定の法枠の隣接する縦及び横枠辺を屈曲形調整用ブロックで形成して調整用法枠となし、該調整用法枠に隣接し屈曲形調整用ブロックの一部を共用化して屈曲形調整用ブロックとこれに相対する汎用型ブロックにより調整用法枠を形成するために、傾斜状の端縁を有して半端となる法面端部にも法枠を容易に形成でき、上記と同様に、法面に従来の如き法枠が形成できずに覆工が行えない半端部をなくすか、極めて少なくでき、従来の法面保護機能の低下や法面端部処理にかかる手間を極力抑え、保護機能及び施工性の向上や工期の短縮、外観上の美観向上を図ることができる。【００１４】  又、本発明の法枠ブロックの敷設方法は、半端が生じる法面端部に、汎用型ブロックと長さの異なる調整用ブ��ック及び／又は汎用型ブロックと平面視形状の異なる屈曲形調整用ブロックを用いて調整用法枠を所定の法枠に連結形成して半端部を略充足するにあたり、汎用型と調整用ブロック及び／又は屈曲形調整用ブロックが夫々その長さ方向両端部に幅方向に突出する接合用合端凸部を有し、該合端凸部相互を突き合わせたブロック接合時に、ブロック端部間に合端コンクリート充填用空所を形成するようになし、調整用法枠又は調整用法枠と隣合う所定の法枠にあって、その枠辺を少なくとも１以上の調整用ブロック及び／又は屈曲形調整用ブロックで構成した際に生じる該ブロック端部間の前記空所の法枠内側及び／又は外側に位置する開放部を閉塞すべく、両ブロックの合端凸部に接合用ブロックを当接、接合するために、前記半端が生じる法面端部における調整用法枠の形成に際して、該調整用法枠又は調整用法枠と隣合う所定の法枠においても他の法枠のブロック端部相互の接合と同様に閉合せる空所を合端コンクリートで充足する接合が容易に行え、一様なブロック接合強度を保持して法面保護機能が向上し、又、施工性がよく、外観上の美観を損なうこともない。【００１５】  又、本発明の屈曲形調整用ブロックは、そのブロック本体が、一枠辺部の一端又は両端に平面視略鉤形の交差状をなすべく他枠辺部を屈曲状に連設して長さ方向に曲折した形状となされ、その長さ方向両端部側面、或いは該両端部側面と屈曲状連設部における他枠辺部外側面に、各枠辺部の幅方向に突出する平面視略山形状をなす接合用合端凸部を有し、該合端凸部側面が接合面をなして、所定の法枠形成用の汎用型や調整用法枠形成用の調整用ブロックの長さ方向端部でその幅方向に突出し平面視略山形状をなす接合用合端凸部側面の接合面と当接可能となされているために、上述の法枠ブロックの敷設方法において、法面に配した際、曲折した長さ方向両端部側面や屈曲状連設部外側面の接合面を縦又は横方向の汎用型ブロックや、該汎用型ブロックと長さの異なる調整用ブロックの接合面に夫々容易、速やか且つ的確に当接、接合することができ、調整用法枠の形成が好適に行える。【００１６】  又、本発明の屈曲形調整用ブロックは、そのブロック本体が、平面視斜め枠辺部の両端にその延長方向での交差形状が略鉤形又は略へ字形をなすべく枠辺部を夫々屈曲状に連設して長さ方向で２段階に曲折した形状となされ、該枠辺部の端縁が、所定の法枠形成用の汎用型や調整用法枠形成用の調整用ブロックの幅方向に相対して平面視略山形状の合端凸部を有する端部形状に略適合すべく膨出形成されて合端凸部となされ、該合端凸部の長さ方向端部で相離隔して平面視逆ハ字状及び横ハ字状を呈する二側面が、前記汎用型や調整用ブロックの合端凸部の長さ方向端部で相離隔した二側面をなす接合面と同様に、その延長方向での交差角が略直角をなす接合面となされているために、上述の法枠ブロックの敷設方法において、傾斜状の端縁を有して半端となる法面端部に配置しやすく、又、法面端部に配した際、その２段階に曲折した長さ方向の両端面の接合面を縦又は横方向の汎用型ブロックや、該汎用型ブロックと長さの異なる調整用ブロックの接合面に夫々容易、速やか且つ的確に当接、接合することができる。【００１７】  又、本��明の屈曲形調整用ブロックは、そのブロック本体が平面視略鉤形又は略く字形又は略へ字形に曲折した形状となされ、その曲折した両長さ方向端部の端面と両長さ方向に沿う一側面の端部とが接合面をなすか、又は曲折した両長さ方向端部の端面が夫々平面視多屈折状をなし、その幅方向で相離隔する二接合面を有して、所定の法枠形成用の汎用型や調整用法枠形成用の調整用ブロックの長さ方向端部と当接可能となされているために、上述の法枠ブロックの敷設方法において半端となる法面隅部に配しやすく、又、法面隅部に配した際、その曲折した長さ方向の両端面や長さ方向に沿う一側面端部の接合面を汎用型ブロックや調整用ブロックの端部に夫々容易、速やか且つ的確に当接、接合することができる。【００１８】  又、本発明の接合用ブロックは、そのブロック本体が、所定の法枠形成用の汎用型や調整用法枠形成用の調整用或いは屈曲形調整用ブロックの幅方向に相対して平面視略山形状の合端凸部を有する端部形状に略適合すべく、平面視相対する上下辺を有して略六角形状をなし、その相離隔して平面視逆ハ字状を呈する二側面が、前記汎用型や調整用或いは屈曲形調整用ブロックの合端凸部の長さ方向端部で相離隔した二側面をなす接合面と同様にその延長方向での交差角が略直角をなす接合面となされているために、上述の法枠ブロックの敷設方法にあってブロック端部間のコンクリート充填用空所の法枠内側及び／又は外側に生じる開放部を閉塞するのに際し、その接合面を前記合端凸部の接合面に当接して容易に行え、ブロック端部間で閉合せる空所を合端コンクリートで充足する接合を的確にして強度面及び施工面でよいとともに、ブロック接合部における外観上の美観を損なうこともない。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】  以下、図面を参照しながら本発明の実施の形態について説明する。
まず、法面に格子状をなす多数の法枠を形成する際の本発明の法枠ブロックの敷設方法及びこれに用いる法枠ブロックについて述べる。
図１乃至図８は本発明の法枠ブロックの敷設方法に使用する法枠ブロックの例を示し、図１、図３、図５及び図７は調整用ブロック、図２、図４、図６及び図８は公知の汎用型ブロックの各例を示し、夫々コンクリート等の剛性材料からなり、この汎用型ブロック、調整用ブロックについて順次説明する。
図２（イ）乃至（ニ）に示す汎用型ブロック２は、後述の法面６に連続形成する所定の法枠４の枠辺を構成するものであって、図２（ロ）に示す如く、所定長さの略角棒状のブロック本体２１の長さ方向両端部の両側面に、相対して幅方向に突出する平面視略山形状をなす接合用合端凸部２２を有し、ブロック本体２１の長さ方向端部側において幅方向に離隔せる合端凸部２２の二側面が、平面視で長さ方向に対して略４５度をなす接合面２２ａとなされるとともに、該二側面（接合面２２ａ）がその延長方向での交差角が略直角をなしている。【００２０】  又、前記汎用型ブロック２は、図２（イ）乃至（ハ）に示す如くブロック本体２１の長さ方向の両端面に、ブロック接合時の位置ずれ防止用の突起２３が突設されるとともに、該突起２３にブロック本体２１の長さ方向に沿い外方に延びる連結用鉄線２４が突出され、又、図２（イ）及び（ニ）に示す如くブロック本体２１の両側面下位に、夫々長さ方向に沿う凹溝２５が設けられて取扱い時の手掛けや間詰材等との一体性強化に供するようになされている。
この図２の汎用型ブロック２は上面が平面状となされているが、他の例として図６（イ）乃至（ニ）に示す如く、その上面に、降雨時の流水溝をなす長さ方向に沿う溝部２６（その幅が長さ方向両端部で末広がり状をなす）が設けられたものもある。尚、図６の汎用型ブロック２は、溝部２６以外は図２の汎用型ブロック２と略同形状、同構造を有する。【００２１】  又、図４（イ）乃至（ニ）に示す汎用型ブロック２ａは、後述の法面６の端部に形成する所定の法枠４の端部側枠辺を構成する端部用ブロックであり、前記図２の汎用型ブロック２とともに使用される。
該汎用型ブロック２ａは、図４（ロ）に示す如く、所定長さの略角棒状のブロック本体２１の長さ方向両端部の一側面に、前記と同様の接合用合端凸部２２（接合面２２ａ）を有し、又、他側面がブロック本体２１の幅方向の略中央部付近からその長さ方向に延設された突設状となされている。又、図２の汎用型ブロック２と略同様にして、図４（イ）乃至（ハ）に示す如く前記ブロック本体２１の長さ方向の両端面（接合面２２ａと突設状部との間）に突起２３及び連結用鉄線２４が突設され、又、図４（イ）及び（ニ）に示す如くブロック本体２１の両側面下位に夫々長さ方向に沿う凹溝２５が設けられている。
この図４の汎用型ブロック２ａは上面が平面状となされているが、他の例として図８（イ）乃至（ニ）に示す如く、その上面に溝部２６（その幅が長さ方向両端部で合端凸部２２のある一側に漸次広がる）が設けられたものもある。尚、図８の汎用型ブロック２ａは、その溝部２６を除き図４の汎用型ブロック２ａと略同形状、同構造を有し、前記図６の上面に溝部２６を有する汎用型ブロック２とともに使用される。【００２２】  図１（イ）、（ロ）及び（ト）に示す調整用ブロック１、図１（ハ）及び（ト）に示す調整用ブロック１ａ、図１（ニ）及び（ト）に示す調整用ブロック１ｂ、図１（ホ）及び（ト）に示す調整用ブロック１ｃ、図１（ヘ）及び（ト）に示す調整用ブロック１ｄは、夫々図２の汎用型ブロック２に対応するものであって、該汎用型ブロック２と略同様な形状、構造を有し（ブロック本体１１、合端凸部１２、接合面１２ａ、突起１３、連結用鉄線１４、凹溝１５は夫々前記ブロック本体２１、合端凸部２２、接合面２２ａ、突起２３、連結用鉄線２４、凹溝２５と同様であり、その説明は前記のものを援用する）、そのブロック本体１１の長さが前記汎用型ブロック２のブロック本体２１とは夫々異なる。
即ち、前記ブロック本体１１の長さは、調整用ブロック１では前記ブロック本体２１の略半分弱となされ、調整用ブロック１ａではこれよりやや長くブロック本体２１の略半分強となされ、調整用ブロック１ｂではこれより更にやや長く且つブロック本体２１より短くなされている。又、調整用ブロック１ｃではブロック本体２１よりやや長く、調整用ブロック１ｄではこれより更にやや長くなされている。【００２３】  尚、図１に示すものは一例であって、前記ブロック本体１１の長さはブロック本体２１（汎用型ブロック２）より短くても長くてもよく、種々変更可能であるとともに、長さの種類も上述の長短５種類に限らず適宜であればよく、少なくともブロック本体２１より短いものを含む適宜複数種類であるのが好ましい。
この調整用ブロック１，１ａ…は、ブロック本体１１の上面が平面状となされているが、その変形例として図５（イ）乃至（ニ）に示す如く、前記と同様の各長さを有するブロック本体１１の上面に長さ方向に沿う溝部１６が設けられてもよい（調整用ブロック１ｃ，１ｄについては図示省略）。尚、図５の調整用ブロック１，１ａ，１ｂは、図６の上面に溝部２６を有する汎用型ブロック２に対応するものであり、該汎用型ブロック２と略同形状（長さは異なる）、同構造を有する。【００２４】  又、図３（イ）、（ロ）及び（ト）に示す調整用ブロック１ｅは調整用ブロック１に、図３（ハ）及び（ト）に示す調整用ブロック１ｆは調整用ブロック１ａに、図３（ニ）及び（ト）に示す調整用ブロック１ｇは調整用ブロック１ｂに、図３（ホ）及び（ト）に示す調整用ブロック１ｈは調整用ブロック１ｃに、図３（ヘ）及び（ト）に示す調整用ブロック１ｉは調整用ブロック１ｄに夫々対応する端部用ブロックであって、夫々図４の端部用汎用型ブロック２ａと略同様な形状（長さは異なる）、構造を有する（ブロック本体１１、合端凸部１２、接合面１２ａ、突起１３、連結用鉄線１４、凹溝１５は夫々前記ブロック本体２１、合端凸部２２、接合面２２ａ、突起２３、連結用鉄線２４、凹溝２５と同様であり、その説明は前記のものを援用する）。【００２５】  この図３の端部用の調整用ブロック１ｅ，１ｆ…は上面が平面状となされているが、その変形例として図７（イ）乃至（ニ）に示す如く、その上面に長さ方向に沿う溝部２６が設けられてもよい（調整用ブロック１ｈ，１ｉについては図示省略）。尚、図７（イ）、（ニ）に示す調整用ブロック１ｅは図５（イ）、（ニ）に示す調整用ブロック１に、図７（ロ）、（ニ）に示す調整用ブロック１ｆは図５（ロ）、（ニ）に示す調整用ブロック１ａに、図７（ハ）、（ニ）に示す調整用ブロック１ｇは図５（ハ）、（ニ）に示す調整用ブロック１ｂに夫々対応する端部用ブロックであって、夫々図８の端部用汎用型ブロック２ａと略同形状（長さは異なる）、同構造を有する。
尚又、端部用の調整用ブロック１ｅ，１ｆ…の長さについても、上述した如く調整用ブロック１，１ａ…に応じて適宜変更可能である。【００２６】次に、本発明の法枠ブロックの敷設方法について順次説明する。
図９は本発明の法枠ブロックの敷設方法の一実施形態を示す法面の一部展開図であって、この場合、所定の法枠４を形成すべく汎用型ブロック２，２ａを縦横に配しその端部相互を接合するが、その際、汎用型ブロック２，２ａのみの敷設では所定の法枠４の形成に際して法面６の左上端部側に法枠４が形成できない半端が生じる。
そのため、前記法面６の半端が生じる左上端部にあって、端部用の調整用ブロック１ｅを左端縦方向の汎用型ブロック２ａの上側に１個縦方向に、調整用ブロック１を左から２番目の縦方向の汎用型ブロック２の上側に２個縦一列状に夫々接合し、相対する前記縦方向の調整用ブロック１，１ｅの上端部間に汎用型ブロック２を横方向に接合することで、左右に相対する調整用ブロック１，１ｅと上下に相対する汎用型ブロック２による略横長方形状の調整用法枠５（法枠４より小型）を形成する。このとき、調整用法枠５の右隣の法枠４は、その左縦枠辺を縦一列状の２個の調整用ブロック１によって形成し、本来の法枠４に近似した一種の変形をなし、前記調整用ブロック１を共用化して法枠４と調整用法枠５とが連結される。【００２７】  又、前記と同様にして、調整用ブロック１を左から３番目の縦方向の汎用型ブロック２の上側に１個縦方向に、左から４番目の縦方向の汎用型ブロック２の上側に２個縦一列状に夫々接合し、相対する前記縦方向の調整用ブロック１の上端部間に汎用型ブロック２を横方向に接合することで、調整用ブロック１と汎用型ブロック２による前記と同様の調整用法枠５を形成する。このときも、調整用法枠５の右隣の法枠４の左枠辺を前記と同様に形成し、調整用ブロック１を共用化して法枠４と調整用法枠５とが連結される。
即ち、前記半端部を略充足すべく、２個の調整用法枠５を夫々略正方形状の所定の法枠４に連続的に連結形成するものである。
尚、法面６の半端部を充足するために、図１（イ）、（ロ）及び図３（イ）、（ロ）に示す調整用ブロック１，１ｅを使用しているが、半端部に応じて適宜長さの調整用ブロックを使用し、法長（縦方向全長）寸法を適宜に調節すればよく、又、複数種類の長さの調整用ブロックから適宜選択使用すればよい。【００２８】ここで、前記法枠４や調整用法枠５の形成に際する各ブロックの長さ方向の端部相互の接合、即ち、同種又は異種の汎用型ブロック２，２ａの接合や調整用ブロック１（１ｅ）と汎用型ブロック２，２ａの接合について総括的に説明すると、例えば図１０に示す如く、調整用ブロック１（１ｅ）や汎用型ブロック２，２ａの合端凸部１２，２２（接合面１２ａ，２２ａ）相互を突き合わせ、ブロック本体１１，２１の長さ方向端面の突起１３，２３を夫々係合させて各ブロックを位置決めすることで、接合するブロック１（１ｅ），２，２ａの端部間に閉合せる合端コンクリート充填用空所７を形成する。
その後、前記空所７内にあって各ブロック本体１１，２１の端部から突出した連結用鉄線１４，２４相互を緊結し、空所７内に合端コンクリート８を充填することにより接合を完了するものである。尚、図９においては、ブロック接合部の空所７に合端コンクリート８の未充填部分と充填済み部分とが混在した状態を示す（以下の実施形態でも同様）。【００２９】  又、図９及び図１１（イ）に示す如く、前記調整用法枠５の右隣の法枠４の左枠辺は縦一列状の２個の調整用ブロック１によって形成するが、そのブロック接合部には係合用として接合用ブロック３を使用することで、ブロック接合部にその周囲が閉合された合端コンクリート充填用空所７を形成する。
前記接合用ブロック３は、例えば図１２（イ）乃至（ニ）に示す如く、恰も前記汎用型ブロック２の端部、即ち合端凸部２２を具備した部位のみを切り離した如き形状、構造を有するものである。
具体的には、接合用ブロック３は、図１２（ロ）に示す如く、平面視相対する上下辺を有して略六角形状のブロック本体３１の外郭を形成し、且つ平面視逆ハ字状を呈するとともに、その延長方向での交差角が略直角をなす離隔した二側面を接合面３２とし、図１２（イ）乃至（ニ）に示す如く、前記二側面（接合面３２）間の側面にブロック接合時の位置決め用の突起３３が突設されるとともに、該突起３３に外方に延びる連結用鉄線３４が突出されている。
尚、前記ブロック本体３１の上面は平面状となされているが、図１３（イ）（図１１（イ）に相当）に示すように調整用ブロック１…や汎用型ブロック２…が上面に溝部１６，２６を有する場合には、その変形例として図１３（ロ）乃至（ホ）に示す如く、ブロック接合部で前記溝部１６，２６が縦、横方向に連通すべくブロック本体３１の上面に凹陥部３６が設けられる。【００３０】  前記接合用ブロック３の敷設について説明すると、その敷設前にあっては図１１（ロ）に示す如く、ブロック接合部における調整用ブロック１、汎用型ブロック２の端部間に生じる空所７が法枠４の内側に向け開放状態であることから、図１１（イ）に示す如く、前記空所７の開放部７ａを閉塞すべく、換言すれば合端コンクリート充填用の所定の閉合せる空所７を独立して形成すべく、接合用ブロック３をその接合面３２を夫々隣合う調整用ブロック１の合端凸部１２（接合面１２ａ）に当接するとともに、突起３３を隣合う調整用ブロック１の突起１３に係合して位置決めし、空所７内で連結用鉄線１４，２４，３４を緊結した後、空所７内に合端コンクリートを充填し、接合部における結合を堅固なものとするものである。
尚、接合用ブロック３は図１１（イ）に示すブロック接合部に限らず、例えば後述する図１６や図１７（イ）に示す如く、前記と形態の異なるブロック接合部にあっても、前記開放部７ａが生じる空所７の開放部７ａを閉塞して閉合せるコンクリート充填用空所７を独立して形成すべく、２個隣接（略鉤型）又は対向（略ニ字型）させてその接合面３２を接合すべきブロックの合端凸部１２（接合面１２ａ）に当接したり、或いは後述する図２５（イ）、（ロ）に示す如く、前記空所７を形成すべく、その接合面３２を一方の屈曲形調整用ブロック１ｕ，１ｕ′、他方の屈曲形調整用ブロック１ｔ，１ｔ′及び一方の調整用ブロック１の各合端凸部１２に当接したり、或いは、図３０（イ）、（ロ）及び図３２（ハ）に示すものも含めて、屈曲形調整用ブロック１ｔ又は１ｔ′又は１ｐどうしと一方の調整用ブロック１の各合端凸部１２に当接したり、又、図３３（イ）、（ロ）に示す如く、一方の屈曲形調整用ブロック１ｐの合端凸部１２と他方の屈曲形調整用ブロック１ｙ，１ｙ′の中途部に当接したり、一方の調整用ブロック１の合端凸部１２と他方の屈曲形調整用ブロック１ｒの側端部に当接して敷設することもできる。尚又、場合によって図１６に示す法面６の端部付近（図では右上側付近）のブロック接合部にあって、接合用ブロック３をその下側に使用するものの法面６側（上側）は閉塞せずに開放したまま（法面６端部の現場打ちコンクリートがこの空所７に充填される）とすることもある。
更に、接合用ブロック３は前記形状となされるのが好ましいが、突起３３や鉄線３４がなくともよいし、或いは必ずしも前記形状に限定するものではなく、原則的に前記空所７の法枠４の内側に位置する開放部７ａを閉塞して他ブロックと接合可能で、独立した空所７を閉合せしめその内部に合端コンクリートを充填可能となしてブロック接合部を形成するものであればよい。【００３１】  図１４及び図１６は夫々本発明の法枠ブロックの敷設方法の他の実施形態を示す法面の一部展開図であって、この場合も、前記と同様に汎用型ブロック２，２ａを縦横に配し接合するが、その際、汎用型ブロック２，２ａのみの敷設では所定の法枠４の形成に際して法面６に法枠４が形成できない半端が生じる。
そのため、図１４の場合は、前記法面６の半端が生じる右上端部にあって、右端縦方向の汎用型ブロック２ａの上側に端部用の調整用ブロック１ｅを、右から２番目の縦方向の汎用型ブロック２の上側に調整用ブロック１を夫々１個縦方向に配し、該調整用ブロック１，１ｅの上端部間に汎用型ブロック２ａを横方向に接合することで、左右に相対する調整用ブロック１，１ｅと上下に相対する汎用型ブロック２，２ａによる略横長方形状の調整用法枠５（法枠４より小型）を略正方形状の所定の法枠４の上側に連続的に連結形成する。
又、前記調整用法枠５の上横枠辺をなす汎用型ブロック２ａの左側に調整用ブロック１ｅを１個横方向に、又、下横枠辺をなす汎用型ブロック２の左側に調整用ブロック１を２個横一列状に夫々接合し、相対する前記横方向の調整用ブロック１，１ｅの左端部間に調整用ブロック１を縦方向に接合することで、前記調整用法枠５の左隣にこれより小型で調整用ブロック１，１ｅによる略正方形状の調整用法枠５を連続して連結形成する。このとき、前記横一列状の２個の調整用ブロック１は前記小型の調整用法枠５の下隣の所定の法枠４の上横枠辺を形成する。【００３２】  更に、前記法面６の右上端部の半端部の左斜め下方に続く半端部にあっては、前記横一列状の２個の調整用ブロック１を上横枠辺とする法枠４の左縦枠辺を、縦一列状の２個の調整用ブロック１で構成し、更に調整用ブロック１を前記縦一列状の２個の調整用ブロック１の接合部左側に１個、前記法枠４の下横枠辺をなす汎用型ブロック２の左側に一列状に２個夫々横方向に接合し、相対する前記横方向の調整用ブロック１の左端部間に調整用ブロック１を縦方向に接合することで、調整用ブロック１どうしによる前記と同様の小型の調整用法枠５を法枠４に連続して連結形成する。このとき、前記横一列状の２個の調整用ブロック１は形成した調整用法枠５の下隣の所定の法枠４の上横枠辺を形成する。
更に又、前記横一列状の２個の調整用ブロック１を上横枠辺とする法枠４の左縦枠辺を、縦一列状の２個の調整用ブロック１で構成し、以下、上述と同様にして複数の調整用ブロック１を配して調整用ブロック１どうしによる小型の略正方形状をなす調整用法枠５を法枠４に連続形成するものである。
尚、前記調整用ブロック１による枠辺を有する法枠４は、本来の法枠４に近似した一種の変形をなし、その調整用ブロック１を共用化して法枠４と調整用法枠５とが連結される。【００３３】  又、図１６の場合は、前記法面６の半端が生じる左端部にあって、法枠４の横方向の汎用型ブロック２の左側に調整用ブロック１ｂを１個夫々横方向に配し、その左端部間に汎用型ブロック２ａを縦方向に接合することで、調整用ブロック１ｂと汎用型ブロック２，２ａによる略縦長方形状の調整用法枠５（法枠４より小型）を略正方形状の所定の法枠４の左側に連続的に連結形成する。
又、前記半端部の上側に続く法面６の左上端部にあって、左端縦方向の汎用型ブロック２ａの上側に調整用ブロック１ｅを１個縦方向に、左から２番目の縦方向の汎用型ブロック２の上側に調整用ブロック１を２個縦一列状に夫々接合し、相対する前記縦方向の調整用ブロック１，１ｅの上端部間に調整用ブロック１ｂを横方向に接合することで、調整用ブロック１，１ｂ，１ｅによる小型の略横長方形状の調整用法枠５を前記略縦長方形状の調整用法枠５の上側に連続形成する。このとき、前記縦一列状の２個の調整用ブロック１は、前記小型の略横長方形状の調整用法枠５の右隣の法枠４の左縦枠辺を形成し、この法枠４は本来の法枠４に近似した一種の変形をなし、前記調整用ブロック１を共用化して法枠４と調整用法枠５とが連結される。
又、前記法面６の左上端部の右斜め上方に続く半端部にあっては、左から３番目と４番目の縦方向の汎用型ブロック２の上側に調整用ブロック１ｂを夫々１個縦方向に配し、該調整用ブロック１ｂの上端部間に汎用型ブロック２ａを接合することで、左右に相対する調整用ブロック１ｂと上下に相対する汎用型ブロック２，２ａによる略横長方形状の調整用法枠５（法枠４より小型）を所定の法枠４の上側に連続的に連結形成する。【００３４】  更に、前記半端部の右斜め下方に続く半端部にあっては、前記略横長方形状の調整用法枠５の下横枠辺をなす汎用型ブロック２の右側に調整用ブロック１を１個横方向に配し、その右端部下側に調整用ブロック１を１個縦方向に、更にその下端部右側に調整用ブロック１を１個横方向に、更にその右端部下側に調整用ブロック１を１個縦方向に配し（下側の法枠４の縦方向の汎用型ブロック２の上側に配することとなる）接合することで、調整用ブロック１と汎用型ブロック２により、調整用ブロック１で構成する枠辺が階段状に屈曲した異形状の調整用法枠５（枠内が略Ｌ字型）を形成する。
尚、該異形状の調整用法枠５にあっては、縦と横方向の調整用ブロック１の接合部に前記接合用ブロック３を２個その接合面３２を隣接させて当接（略鉤型）使用する（前述した如くブロック接合部にコンクリート充填用空所７を独立形成すべくなす）ものである。
更に又、前記半端部の右斜め下方に続く半端部にあっては、前記異形状の調整用法枠５の下横枠辺をなす汎用型ブロック２の右側に調整用ブロック１を１個横方向に配し、前記異形状の調整用法枠５の下隣の法枠４の下横枠辺の右側に接合した横方向の汎用型ブロック２の右端部上側に調整用ブロック１を１個縦方向に配し、前記横方向の調整用ブロック１の右端部と縦方向の調整用ブロック１の上端部間に端部用調整用ブロック１ｍ（図１５参照）を１個斜め方向に配するとともに、調整用ブロック１ｍの両端部の接合部（後述の接合面１８）に前記の接合用ブロック３を当接使用して接合することで、左縦及び下横枠辺が汎用型ブロック２、上横及び右縦枠辺が調整用ブロック１、右上斜め枠辺が１ｍによる変形状の調整用法枠５（枠内が正方形の一隅を欠設した略五角形）を形成する。又、この変形状の調整用法枠５の右縦枠辺をなす調整用ブロック１の上下端部右側に横方向の汎用型ブロック２を配して、略縦長方形状の調整用法枠５（図面に一部のみ示す）を所定の法枠４に連続的に連結形成するものである。【００３５】  即ち、図１４及び図１６の場合においても、前記法面６の半端部を略充足すべく、調整用法枠５を所定の法枠４に連続的に連結形成するものである。
尚、図１４及び図１６に示す場合も、各ブロックの接合方法は前記と同様であり、又、法枠４の枠辺を一列状の２個の調整用ブロック１により構成する場合も前記図１１（イ）と同様に接合用ブロック３を使用する。
又、法面６の半端部を充足するために、図１４の場合は図１（イ）、（ロ）及び図３（イ）、（ロ）に示す調整用ブロック１，１ｅを、図１６の場合は前記調整用ブロック１，１ｅと図１（ニ）に示す調整用ブロック１ｂ、更に図１５に示す調整用ブロック１ｍを夫々使用しているが、半端部に応じて適宜長さの調整用ブロックを適宜組合せて使用し、法長（縦方向全長）寸法及び／又は延長（横方向全長）寸法を適宜に調節すればよく、又、複数種類の長さの調整用ブロックから適宜選択使用するのが好ましい。
又、図１４及び図１６（右側）の半端部を充足すべく配した複数の調整用ブロック１により調整用法枠５の法面６端部側の枠辺が凹凸起伏状に連続形成されることから、これらの場合には法面６の残余の半端部にコンクリート等の端部処理材が充填されると、この端部処理材が前記枠辺部の凹凸形状との接触により抵抗を得て斜め下方に摺動することなく調整用法枠５と強固に一体化され、調整用法枠５と共に安定した構造の法面覆工ができる利点がある。
尚又、前記端部用の調整用ブロック１ｍは前記図３に示すものの変形であって、後述する所定の法枠４の略対角線を構成しうる長さの汎用型ブロック２ｂの長さの略半分程度の長さを有し、主として前記の如く調整用法枠５の斜め枠辺を形成する際に使用され、図１５（イ）乃至（ニ）に示す如く、ブロック本体１１の長さ方向両端面に、平面視で長さ方向に対して略４５度をなす傾斜端面１７が対称状に形成され、該傾斜端面１７に前記と同様の突起１３が突設されるとともに、該突起１３に外方に延びる連結用鉄筋１４が突出されている。又、前記傾斜端面１７の両縁に連設する端面と側面、即ち、ブロック本体１１の長さ方向の両端面と、同長さ方向の両端部で前記法面６の内方に臨む傾斜端面１７側の側面とがブロック接合時の接合面１８をなす。【００３６】図１７（イ）及び（ロ）は夫々本発明の法枠ブロックの敷設方法の他の実施形態を示す法面の一部展開図であって、前記と同様に図２及び図４に示す汎用型ブロック２，２ａのみの敷設では所定の法枠４の形成に際して法面６の右端部に半端が生じる。
そのため、図１７（イ）の場合は、法面６の半端が生じる右端部側にあって、横方向の各汎用型ブロック２の右側に調整用ブロック１ａ、更にその右側に調整用ブロック１を横一列状に配し、該調整用ブロック１，１ａの接合端部間に接合用ブロック３を２個上下に対向（略ニ字型）させて前記調整用ブロック１，１ａの接合端部に当接、係合することで、上記した如くブロック接合部に独立したコンクリート充填用空所７を形成し、調整用ブロック１，１ａと汎用型ブロック２，２ａによる略横長方形状の調整用法枠５を略正方形状の所定の各法枠４の右側に連続的に連結形成して半端部を略充足する。
即ち、１個の調整用法枠５を所定の法枠４よりも大型化して半端部を充足するようになし、調整用法枠５の上下横枠辺を一列状の２個の調整用ブロック１，１ａにより形成する。
尚、図１７（イ）の場合において調整用法枠５を法面６の端部に形成しているが、法面６の形状に応じて調整用法枠５を法面６の適宜箇所（端部を除く）に形成するとともに、法面６の右端部側に所定の法枠４を連結形成することで、前記法面６の半端部を充足してもよい。【００３７】  又、図１７（ロ）の場合は、法面６の右下端部の半端部を、横方向の汎用型ブロック２の右側に調整用ブロック１ａ，１を横一列状に配し、縦方向に配した汎用型ブロック２，２ａと接合して２種類の大きさが異なる略縦長方形状の調整用法枠５を所定の法枠４の右側に連続形成して略充足するとともに、該半端部の上側に続く半端部にあって、横方向の汎用型ブロック２の右側に調整用ブロック１ａを１個横方向に配し、上下に相対する調整用ブロック１ａの右端部間に汎用型ブロック２を縦方向に接合することで、調整用ブロック１ａと汎用型ブロック２による略縦長方形状の調整用法枠５（法枠４より小型）を所定の法枠４の右隣に連続的に連結形成する。
更に、前記半端部の左斜め上側に続く半端部にあって、前記調整用法枠５の左斜め上側の所定の法枠４の上横枠辺を、横一列状の２個の調整用ブロック１と接合用ブロック３をその内側に接合せしめて構成するとともに、該法枠４（本来の法枠４に近似した一種の変形をなす）の左上側の法枠４（図面では一部のみ表示）の上横枠辺をなす汎用型ブロック２の右側に調整用ブロック１を１個横方向に配し、相対する前記横方向の調整用ブロック１の右端部間に汎用型ブロック２を縦方向に接合するとともに、前記横方向の調整用ブロック１に対向して接合用ブロック３をその外側（法面６側）に接合することで、調整用ブロック１と汎用型ブロック２による略縦長方形状の調整用法枠５（法枠４より小型）を法枠４に連続的に連結形成する。更に、該調整用法枠５の上側に同様の調整用法枠５を順次連結形成するものである。
尚、前記図１７（イ）及び（ロ）に示す場合も、各ブロックの接合方法は前記と同様であり、法面６の半端部を充足するために、図１（イ）乃至（ハ）に示す調整用ブロック１，１ａを使用しているが、延長（横方向全長）寸法及び／又は法長（縦方向全長）寸法を適宜に調節すべく、適宜長さの調整用ブロックを適宜組合せたり、複数種類の長さの調整用ブロックから適宜選択使用してもよい。【００３８】  図１８は本発明の法枠ブロックの敷設方法の他の実施形態を示す法面の一部展開図であって、この場合も、前記と同様に汎用型ブロック２，２ａ（図２及び図４に示す）を縦横に配し接合するが、その際、汎用型ブロック２，２ａのみの敷設では所定の法枠４の形成に際して法面６の上端部及び左端部側に法枠４が形成できない半端が生じる。
そのため、この場合は、本来半端部を残して敷設形成する所定の法枠４に代えて所定の法枠４よりも大型の調整用法枠５を形成するとともに、これに所定の法枠４よりも小型の調整用法枠５を連続形成することで半端部を充足している。
具体的には、前記法面６の半端が生じる上端部にあって、図外の法面６右側から図示する右から２番目の縦方向の各汎用型ブロック２の上側に、汎用型ブロック２より長尺の調整用ブロック１ｄを夫々１個縦方向に配し、右から３番目の縦方向の汎用型ブロック２の上側に調整用ブロック１ａを２個、接合用ブロック３をその右側に介して縦一列状に接合し、前記縦方向の調整用ブロック１ｄ，１ａの最上端部間に汎用型ブロック２ａを横方向に接合することで、調整用ブロック１ｄ又は調整用ブロック１ａ，１ｄと汎用型ブロック２，２ａによる略縦長方形状の調整用法枠５（法枠４より大型）を略正方形状の所定の法枠４の上側に連続的に連結形成する。
又、右から４番目の縦方向の汎用型ブロック２の上側に調整用ブロック１ａを１個縦方向に配して前記調整用法枠５の左縦枠辺をなす調整用ブロック１ａと相対する上端部間に汎用型ブロック２を横方向に接合することで、調整用ブロック１ａと汎用型ブロック２による略横長方形状の調整用法枠５（法枠４より小型）を前記大型の調整用法枠５の左側且つ法枠４の上側に連続的に連結形成する。即ち、ここで隣接する調整用法枠５どうしの隣接する一方の枠辺を２個の調整用ブロック１ａで形成し、該ブロック１ａの内１個を共用化して調整用法枠５どうしを連結する。【００３９】  又、前記半端部に続く法面６の左端部側にあっては、前記略横長方形状の調整用法枠５、その下隣の法枠４、更にその下隣の法枠４の各下横枠辺をなす汎用型ブロック２，２ａの左側に、夫々汎用型ブロック２，２ａより長尺の調整用ブロック１ｃ，１ｈを１個横方向に配し、上下に相対する横方向の調整用ブロック１ｃの左端部間に調整用ブロック１を２個、接合用ブロック３をその右側に介して縦一列状に、又、上下に相対する横方向の調整用ブロック１ｃ，１ｈの左端部間に汎用型ブロック２を１個縦方向に夫々接合することで、調整用ブロック１，１ｃ又は調整用ブロック１ｃ，１ｈと汎用型ブロック２による略横長方形状の調整用法枠５（法枠４より大型）を所定の法枠４の左側に連続して上下に連結形成する。
更に、前記下側の大型の調整用法枠５の下横枠辺をなす調整用ブロック１ｈの左側に汎用型ブロック２ａより長尺の調整用ブロック１ｉを１個横方向に配し、上横枠辺をなす調整用ブロック１ｃの左側に、接合用ブロック３をその下側に介して調整用ブロック１ｂ，１を順次横一列状に接合し、上下に相対する横方向の調整用ブロック１，１ｉの左端部間に汎用型ブロック２ａを縦方向に接合することで、調整用ブロック１，１ｂ，１ｉと汎用型ブロック２，２ａによる略横長方形状の調整用法枠５（法枠４より大型）を先に形成した大型の調整用法枠５の左側に連続して連結形成する。
更に又、形成した調整用法枠５の上横枠辺の一部をなす調整用ブロック１ｂの左端部上側に、前記上下に位置する上側の大型の調整用法枠５の左縦枠辺の一部をなす調整用ブロック１と平行に調整用ブロック１を１個縦方向に配し、相対する前記縦方向の調整用ブロック１の上端部間に調整用ブロック１ｂを１個横方向に接合することで、調整用ブロック１，１ｂによる略横長方形状の調整用法枠５（法枠４より小型）を前記大型の調整用法枠５に連続的に連結形成する。
即ち、前記大型と小型の調整用法枠５の隣接する大型調整用法枠５側の枠辺を２個の調整用ブロック１（又は１，１ｂ）で形成し、該ブロック１（又は１ｂ）を共用化して大型と小型の調整用法枠５を夫々連結する。【００４０】  尚、図１８に示す場合も、各ブロックの接合方法は前記と同様であり、調整用法枠５の枠辺を一列状の２個の調整用ブロックにより構成する場合もそのブロック接合部に前記と同様に接合用ブロック３を使用する。又、法面６の半端部を充足するために、汎用型ブロック２，２ａより長尺の調整用ブロック１ｃ，１ｄ，１ｈ，１ｉを使用しているが、これに代えて汎用型ブロック２，２ａより短尺の調整用ブロック１，１ａ…を適宜組合せて使用してもよく、いずれにしても半端部に応じて適宜長さの調整用ブロックを適宜組合せて使用し、法長（縦方向全長）寸法及び／又は延長（横方向全長）寸法を適宜に調節すればよく、又、複数種類の長さの調整用ブロックから適宜選択使用するのが好ましい。【００４１】  又、図１９乃至図２２は夫々本発明の法枠ブロックの敷設方法に使用する本発明に係る屈曲形調整用ブロックの実施形態を示し、各ブロックはコンクリート等の剛性材料からなり、調整用法枠５の少なくとも隣接する縦及び横枠辺を構成すべく長さ方向に曲折され、法面６端部の半端部を充足するのに好適に使用され、その敷設方法の説明の前に各屈曲形調整用ブロックについて説明する。
図１９（イ）乃至（ニ）に示す屈曲形調整用ブロック１ｓは、そのブロック本体１１が例えば調整用法枠５（略横長方形状）の上横枠辺をなす汎用型ブロック２ａと左縦枠辺をなす調整用ブロック１ｅとを恰も一体化した如き形状をなし、図１９（ロ）に示す如く、一枠辺部１１ｃ（前記汎用型ブロック２ａに略相当）の長さ方向左端に、平面視略鉤形の交差状をなすべく他枠辺部１１ｄ（前記調整用ブロック１ｅに略相当）を屈曲状に連設して長さ方向に曲折した形状となされている。
前記各枠辺部１１ｃ，１１ｄの長さ方向端部は既に汎用型ブロック２ａで説明したと同様の形状、即ち、ブロック本体１１（枠辺部１１ｃ，１１ｄ）の長さ方向両端部の一側面（内側面）に、各枠辺部１１ｃ，１１ｄの幅方向に突出して平面視略山形状をなす接合用合端凸部１２（端部側の側面が接合面１２ａ）を有し、他側面（外側面）が上記幅方向の略中央部付近から長さ方向に延設された突設状となされ、ブロック本体１１の長さ方向の両端面（接合面１２ａと突設状部との間）に突起１３及び連結用鉄線１４が突設され、ブロック本体１１（枠辺部１１ｃ，１１ｄ）の両側面下位に長さ方向に沿う凹溝１５が設けられている。
又、図１９（ホ）に示す屈曲形調整用ブロック１ｓ′は、前記屈曲形調整用ブロック１ｓと平面視で略左右対称な形状で、その構造は前記と同様である。【００４２】  図２０（イ）乃至（ニ）に示す屈曲形調整用ブロック１ｔは、そのブロック本体１１が例えば図９における法面６の上端部略中央の調整用法枠５（略横長方形状）の上横枠辺をなす汎用型ブロック２と左縦枠辺をなす調整用ブロック１とを恰も一体化した如き形状をなし、図２０（ロ）に示す如く、一枠辺部１１ｃ（前記汎用型ブロック２に略相当）の長さ方向左端に、平面視略鉤形の交差状をなすべく他枠辺部１１ｄ（前記調整用ブロック１に略相当）を屈曲状に連設して長さ方向に曲折した形状となされている。
前記ブロック本体１１（枠辺部１１ｃ，１１ｄ）の長さ方向両端部は、その両側面が幅方向に膨出して夫々平面視略山形状の接合用合端凸部１２が形成され、前記両端部で相離隔して平面視逆ハ字状及び横ハ字状を呈する二側面が、前記汎用型や調整用ブロック２，１，１ａ，１ｂ…の合端凸部２２，１２の長さ方向端部で相離隔した二側面をなす接合面２２ａ，１２ａと同様に、その延長方向での交差角が略直角をなす接合面１２ａとなされるとともに、該二側面（接合面１２ａ）間の端面に外方へ延びる連結用鉄線１４が突出され、ブロック本体１１（枠辺部１１ｃ，１１ｄ）の両側面下位に長さ方向に沿う凹溝１５が設けられている。
又、図２０（ホ）に示す屈曲形調整用ブロック１ｔ′は、前記屈曲形調整用ブロック１ｔと平面視で左右対称な形状で、その構造は前記と同様である。【００４３】  図２１（イ）乃至（ニ）に示す屈曲形調整用ブロック１ｕは、そのブロック本体１１が例えば図９における法面６の上端部中央より右側の調整用法枠５（略横長方形状）の上横枠辺をなす汎用型ブロック２ａと左縦枠辺をなす調整用ブロック１とを恰も一体化した如き形状をなし、図２１（ロ）に示す如く、一枠辺部１１ｃの長さ方向左端に、平面視略鉤形の交差状をなすべく他枠辺部１１ｄを屈曲状に連設して長さ方向に曲折した形状となされている。
前記一枠辺部１１ｃは前記汎用型ブロック２ａに略相当すべく、長さ方向右端部に前記屈曲形調整用ブロック１ｓと同様の合端凸部１２（接合面１２ａ）、突起１３を有して連結用鉄線１４が突出され、他枠辺部１１ｄは前記調整用ブロック１に略相当すべく、長さ方向の下端部に前記と同様の合端凸部１２（接合面１２ａ）、突起１３を有して連結用鉄線１４が突出され、上端部（一枠辺部１１ｃとの連設部側）の一側（外側）に合端凸部１２（接合面１２ａ）を、又、上端面に突起１３を有し、一枠辺部１１ｃ左端部との連設部に前記上端面と連設する切欠凹所を設けて連結用鉄線１４が外方に向け突出され、ブロック本体１１（枠辺部１１ｃ，１１ｄ）の両側面下位に長さ方向に沿う凹溝１５が設けられている。
又、図２１（ホ）に示す屈曲形調整用ブロック１ｕ′は、前記屈曲形調整用ブロック１ｕと平面視で略左右対称な形状で、その構造は前記と同様である。【００４４】  図２２（イ）及び（ロ）に示す屈曲形調整用ブロック１ｖは、前記屈曲形調整用ブロック１ｕの変形であって、そのブロック本体１１が例えば調整用法枠５（略横長方形状）の上横枠辺をなす汎用型ブロック２ａと左右縦枠辺をなす調整用ブロック１とを恰も一体化した如き形状をなし、図２２（ロ）に示す如く、一枠辺部１１ｃの長さ方向左右両端に平面視略鉤形の交差状をなすべく他枠辺部１１ｄを屈曲状に連設して長さ方向に曲折した形状となされている。
前記一枠辺部１１ｃは前記汎用型ブロック２ａに略相当し、又、両方の他枠辺部１１ｄは前記と同様に調整用ブロック１に略相当して合端凸部１２（接合面１２ａ）、突起１３、連結用鉄線１４を有し、枠辺部１１ｃ，１１ｄの各連設部（一枠辺１１ｃの左右両端部）に、枠辺部１１ｄの上端面と連設する切欠凹所を設けて連結用鉄線１４が外方に向け突出され、ブロック本体１１（枠辺部１１ｃ，１１ｄ）の両側面に凹溝１５を有している。
又、前記図１９乃至図２２に示す屈曲形調整用ブロック１ｓ，１ｔ…のブロック本体１１に設けた各合端凸部１２の接合面１２ａが、汎用型ブロック２，２ａや調整用ブロック１，１ａ…の合端凸部２２，１２の接合面２２ａ，１２ａと当接可能、即ち前述したようにブロック相互が接合可能な構造を有している。【００４５】  しかして、図２３乃至図２５は夫々本発明の法枠ブロックの敷設方法の他の実施形態或いは屈曲形調整用ブロックの使用例を示す法面の一部展開図であって、縦横に接合する汎用型ブロック２，２ａのみの敷設では所定の法枠４の形成に際して法面６の端部に半端が生じるため、上記屈曲形調整用ブロック１ｓ，１ｔ…を用いた調整用法枠５によって、法面６の半端部を略充足したものである。
図２３（イ）の場合は、屈曲形調整用ブロックの使用例を示し、法面６の半端が生じる上端部にあって、縦方向の各汎用型ブロック２の上側に調整用ブロック１を１個縦方向に配して調整用法枠５を形成する際、法面６の左上端部に図１９（イ）乃至（ニ）に示す屈曲形調整用ブロック１ｓを用い、該ブロック１ｓとその各端部に連続する横方向の汎用型ブロック２、縦方向の調整用ブロック１により調整用法枠５を形成するとともに、法面６の右上端部に図１９（ホ）に示す屈曲形調整用ブロック１ｓ′を用い、該ブロック１ｓ′とその各端部に連続する横方向の汎用型ブロック２、縦方向の調整用ブロック１により調整用法枠５を形成するものである。
図２３（ロ）の場合は、前記の如く屈曲形調整用ブロック１ｓ，１ｓ′の使用に加え、図２３（イ）における、法面６の上端部の汎用型ブロック２ａと調整用ブロック１に代えて図２１（イ）乃至（ニ）及び図２２に示す屈曲形調整用ブロック１ｕ，１ｖを用いて調整用法枠５を形成するものである。具体的には、法面６の左上端部の屈曲形調整用ブロック１ｓの右端部に連続すべく、右隣の調整用法枠５の一部（上横及び左縦枠辺）を同時に形成して共用化する屈曲形調整用ブロック１ｕを配し、その右端部に連続すべく前記と同様に屈曲形調整用ブロック１ｕを配し、更にその右端部に連続すべく、右隣の調整用法枠５の一部（上横及び左右縦枠辺）を同時に形成して共用化する屈曲形調整用ブロック１ｖを配し、更にその右隣に屈曲形調整用ブロック１ｓ′を連続して接合する。
即ち、調整用法枠５を、屈曲形調整用ブロック１ｓとその各端部に連続する屈曲形調整用ブロック１ｕの一部（縦方向の枠辺部１１ｄ）と、横方向の汎用型ブロック２により形成したり、同様に屈曲形調整用ブロック１ｕと相隣る屈曲形調整用ブロック１ｕの一部（縦方向の枠辺部１１ｄ）と横方向の汎用型ブロック２により形成したり、屈曲形調整用ブロック１ｖとその各端部に連続する横方向の汎用型ブロック２により形成したり、屈曲形調整用ブロック１ｓ′とその各端部に連続する屈曲形調整用ブロック１ｖの一部（縦方向の枠辺部１１ｄ）と、横方向の汎用型ブロック２により形成する。
尚、上記図２３（ロ）の更なる変形例として、その右上端部の屈曲形調整用ブロック１ｓ′，１ｖに代えて図２３（ハ）に示す如く、法面６の左上端部の屈曲形調整用ブロック１ｓ右隣の屈曲形調整用ブロック１ｕをその右端部まで４個連続させて配し、右端部縦方向の汎用型ブロック２ａの上側に配した調整用ブロック１ｅと接合して各調整用法枠５を形成することもできる。【００４６】  図２４（イ）及び（ロ）は、法面６の右端部に生じた半端部を法枠４に連続的に連結形成する調整用法枠５によって充足するものであり、図２４（イ）の場合は、法面６端部の各法枠４の右側に汎用型ブロック２の端部にその一端部が連続すべく前記屈曲形調整用ブロック１ｕ（調整用法枠５の上横及び右縦枠辺を構成する）を配するが、その際、屈曲形調整用ブロック１ｕの他（下）端部に連続すべく、下隣の調整用法枠５の一部（上横及び右縦枠辺）を同時に形成して共用化する屈曲形調整用ブロック１ｕを配するようにして接合することで、屈曲形調整用ブロック１ｕとこれに隣接する屈曲形調整用ブロック１ｕの一部（横方向の枠辺部１１ｄ）と縦方向の汎用型ブロック２により縦長状の調整用法枠５（法枠４より小型）を夫々形成する。
図２４（ロ）の場合は、法面６端部の上下一つおきの法枠４の右側に汎用型ブロック２の端部にその端部が連続すべく前記屈曲形調整用ブロック１ｖ（調整用法枠５の上下横及び右縦枠辺を構成する）を配して接合することで、屈曲形調整用ブロック１ｖと縦方向の汎用型ブロック２により縦長状の調整用法枠５（法枠４より小型）を形成するとともに、上下の屈曲形調整用ブロック１ｖ間（屈曲状連設部間）に法枠４の縦方向の汎用型ブロック２と略平行に端部用汎用型ブロック２ａを配して接合することで、左右に相対する汎用型ブロック２，２ａと上下の屈曲形調整用ブロック１ｖの一部（横方向の枠辺部１１ｄ）により縦長状の調整用法枠５（法枠４より小型）を形成する。【００４７】  図２５（イ）及び（ロ）は、法面６の上端部に生じたその上端縁が左下がりの傾斜状をなす半端部を調整用法枠５によって充足するものであり、図２５（イ）の場合は、法面６の右上側の所定の法枠４の上横枠辺及び左縦枠辺の上半部を前記屈曲形調整用ブロック１ｕ、前記法枠４の左縦枠辺の下半部を調整用ブロック１（屈曲形調整用ブロック１ｕとの接合部右側に接合用ブロック３を使用）により形成し、この法枠４（本来の法枠４に近似した一種の変形をなす）の左隣に図２０（イ）乃至（ニ）に示す屈曲形調整用ブロック１ｔを配し、その一端部を前記屈曲形調整用ブロック１ｕと調整用ブロック１の接合部に、他端部を前記法枠４の斜め左下隣の法枠４の上横枠辺をなす汎用型ブロック２の左端部に夫々接合することで、屈曲形調整用ブロック１ｔとその各端部に連続する縦方向の調整用ブロック１、横方向の汎用型ブロック２による横長状の調整用法枠５（法枠４より小型）を形成する。
更に、法面６の左斜め下方に続く半端部にあっては、前記調整用法枠５の斜め左下隣に本来形成すべき所定の法枠４の上横及び左縦枠辺をなす汎用型ブロック２に代え、屈曲形調整用ブロック１ｔの一端部に縦方向に調整用ブロック１を配して（接合部右側に接合用ブロック３が介在）使用することで、屈曲形調整用ブロック１ｔと調整用ブロック１及び隣接する２個の汎用型ブロック２による調整用法枠５（所定の法枠４に近似した一種の変形した法枠４）を形成する。
この調整用法枠５の左隣には前記と略同様に（調整用法枠５を所定の法枠４とみなして）屈曲形調整用ブロック１ｔを配し、屈曲形調整用ブロック１ｔと調整用ブロック１と汎用型ブロック２による横長状の調整用法枠５（法枠４より小型）を形成する。
即ち、屈曲形調整用ブロック１ｔ，１ｕを法面６の上端部に斜め方向に連続的に配し、その各長さ方向端部に連続すべく汎用型ブロック２や調整用ブロック１を配して接合することで、端部に位置すべき所定の法枠４の隣接する縦及び横枠辺を屈曲形調整用ブロック１ｔ，１ｕと調整用ブロック１で形成して調整用法枠５（法枠４に近似）とし、該調整用法枠５に隣接しその調整用ブロック１を共用化して屈曲形調整用ブロック１ｔとこれに相対する汎用型ブロック２により調整用法枠５（法枠４より小型）を形成する。
図２５（ロ）の場合は、法面６の上端縁が図２５（イ）の場合と逆方向の右下がりの傾斜状をなすことから、調整用法枠５の形成に際して、前記屈曲形調整用ブロック１ｔ，１ｕと平面視で左右対称形状をなす、図２０（ホ）及び図２１（ホ）に示す屈曲形調整用ブロック１ｔ′，１ｕ′を使用する他は図２５（イ）の場合と基本的に同様（但し、左右方向が逆）である。【００４８】  尚、図２３乃至図２５の各場合において、各ブロックの接合方法は基本的に前記と同様であり、法面６端部の半端部を充足するために、前記屈曲形調整用ブロック１ｓ，１ｔ，１ｕ，１ｖを使用しているが、法面６の半端部の大きさや形状によっては、屈曲形調整用ブロック１ｓ，１ｔ，１ｕ，１ｖの枠辺部１１ｃ，１１ｄの一方又は両方の長さを調整用ブロックと同様に種々の長さにして使用することで、種々の大きさや形状の調整用法枠５を形成して半端部を充足してもよい。
又、前記屈曲形調整用ブロック１ｓ，１ｔ，１ｕ，１ｖは法面６の端部に使用すべく形成されているが、法面６の適宜箇所で使用可能にその長さ方向端部や屈曲状連設部に合端凸部１２（接合面１２ａ）や連結用鉄線１４を設けることで、法面６の適宜箇所に調整用法枠５を形成可能としてもよい。
即ち、前記図９、図１４、図１６乃至図１８では、汎用型ブロック２，２ａと長さの異なる調整用ブロック１，１ａ，１ｂ…を用い、調整用と汎用型ブロック１，１ａ，１ｂ…，２，２ａ、又は調整用ブロック１，１ａ，１ｂ…どうしによって調整用法枠５を形成するが、該調整用法枠５を形成すべく相隣接させた調整用と汎用型ブロック１，１ａ，１ｂ…，２，２ａ、又は調整用ブロック１，１ａ，１ｂ…どうしを、予め連結一体化した如き長さ方向に曲折した屈曲形調整用ブロックを用いることで、種々の調整用法枠５を形成してもよい。【００４９】  又、図２６乃至図２９は夫々本発明の法枠ブロックの敷設方法に使用する本発明に係る屈曲形調整用ブロックの他の実施形態を示し、各ブロックはコンクリート等の剛性材料からなり、特に端縁が傾斜状をなす法面６の半端部を充足するのに好適に使用され、その敷設方法の説明の前に各屈曲形調整用ブロックについて説明する。
図２６（イ）乃至（ニ）に示す屈曲形調整用ブロック１ｐは、前記図２０（イ）乃至（ニ）に示すものの変形であり、そのブロック本体１１が、図２６（ロ）に示す如く、平面視で斜め枠辺部１１ａの両側に、その延長方向での交差形状が略直交状の鉤形をなすべく長さの異なる枠辺部１１ｂが夫々屈曲状に連設され、後述の調整用法枠５の斜め状枠辺とこれに隣接する縦及び横枠辺を構成すべく平面視長さ方向で２段階に曲折した形状となされている。
前記ブロック本体１１の曲折した枠辺部１１ｂの長さ方向の両端部には前記図２０のものと同様に合端凸部１２（接合面１２ａ）及び連結用鉄線１４を有するとともに、その長さ方向の両端面に平面視半截状の突起１３が付加され、斜め枠辺部１１ａ及び両枠辺部１１ｂの片側面中位に長さ方向に沿う凹溝１５が連設されている。【００５０】  図２７（イ）乃至（ニ）に示す屈曲形調整用ブロック１ｑは、そのブロック本体１１が例えば図１６の右端付近における調整用法枠５（枠内が正方形の一隅を欠設した略五角形）の斜め方向の調整用ブロック１ｍとその両隣の調整用ブロック１とを恰も一体化した如き形状をなし、図２７（ロ）に示す如く、平面視で比較的長尺の斜め枠辺部１１ａの両側に、その延長方向での交差形状が略直交状の鉤形をなすべく同長さの枠辺部１１ｂが夫々屈曲状に連設され、後述の調整用法枠５の斜め状枠辺とこれに隣接する縦及び横枠辺を構成すべく平面視長さ方向で２段階に曲折した形状となされている。
又、前記両枠辺部１１ｂが夫々前記調整用ブロック１に略相当すべく、ブロック本体１１の長さ方向の両端部（平面視右端及び下端）に前記と同様の合端凸部１２（接合面１２ａ）、突起１３を有して連結用鉄線１４が突出され、ブロック本体１１（斜め枠辺部１１ａ及び両枠辺部１１ｂ）の両側面下位に凹溝１５が設けられている。
又、図２８（イ）乃至（ニ）に示す屈曲形調整用ブロック１ｙは、上記屈曲形調整用ブロック１ｑの変形例であって、その両端面にある突起１３が平面視半截状となされ、ブロック本体１１の一枠辺部１１ｂの長さ方向端部（平面視下端）と対向する他端部（斜め枠辺部１１ａとの連設側）の一側に合端凸部１２（接合面１２ａ）を設けるとともに、斜め枠辺部１１ａと前記一枠辺部１１ｂとの連設部に切欠凹所を設けて連結用鉄線１４が外方に向け突出され、且つ、ブロック本体１１（斜め枠辺部１１ａ及び両枠辺部１１ｂ）の片側面中位に長さ方向に沿う凹溝１５が連設されている。
又、図２９（イ）及び（ロ）に示す各屈曲形調整用ブロック１ｒ，１ｒ′は、図２６の屈曲形調整用ブロック１ｐの変形例であって、そのブロック本体１１が平面視で斜め枠辺部１１ａの両側に、その延長方向での交差形状が略へ字形をなすべく枠辺部１１ｂが夫々屈曲状に連設され、後述の調整用法枠５の斜め状枠辺とこれに隣接する縦又は横枠辺を構成すべく平面視長さ方向で２段階に曲折した形状をなす。
又、前記ブロック本体１１の長さ方向の一端部（平面視枠辺部１１ｂの右端（イ）、又は、左端（ロ））に前記と同様の合端凸部１２（接合面１２ａ）を有して連結用鉄線１４が突出され、他端部（平面視枠辺部１１ｂの下端）の一側に合端凸部１２（接合面１２ａ）を有し、合端凸部１２と隣接する端面に外方に向け連結用鉄線１４が突出されるとともに、該端面と連設する側面が合端凸部１２と左右反対側に位置して接合面１２ａをなす。尚、ブロック本体１１の長さ方向両端面に突起１３、又、両側面に凹溝１５が設けられてもよい。【００５１】  しかして、図３０、図３１、図３２（ロ）、（ハ）及び図３３は夫々本発明の法枠ブロックの敷設方法の他の実施形態或いは屈曲形調整用ブロックの使用例を示す法面の一部展開図であって、縦横に接合する汎用型ブロック２，２ａのみの敷設では所定の法枠４の形成に際して法面６の端部に半端が生じるため、上記屈曲形調整用ブロック１ｐ，１ｑ…を用いた調整用法枠５によって、端縁が傾斜状をなす法面６の半端部を略充足したものである。
図３０（イ）の場合は、前記図２５（イ）と一部異なるものの略同様のものであり、法面６の右上側の所定の法枠４の左縦枠辺を縦一列状の２個の調整用ブロック１（接合部右側に接合用ブロック３を使用）により形成し、この法枠４の左隣に図２６（イ）乃至（ニ）に示す屈曲形調整用ブロック１ｐを配し、以下図２５（イ）と同様に、屈曲形調整用ブロック１ｐと調整用ブロック１及び汎用型ブロック２による横長状の調整用法枠５（法枠４より小型）を形成し、法面６の左斜め下方に続く半端部も、図２５（イ）の屈曲形調整用ブロック１ｔに代えて前記屈曲形調整用ブロック１ｐを用いることで、該ブロック１ｐと調整用ブロック１及び隣接する２個の汎用型ブロック２による調整用法枠５（所定の法枠４に近似）、その左隣に屈曲形調整用ブロック１ｐと調整用ブロック１及び汎用型ブロック２による横長状の調整用法枠５（法枠４より小型）を形成する。
即ち、屈曲形調整用ブロック１ｐを法面６の上端部に斜め方向に連続的に配し、前記と同様に汎用型ブロック２や調整用ブロック１を接合することで、端部に位置すべき所定の法枠４の隣接する縦及び横枠辺を屈曲形調整用ブロック１ｐと調整用ブロック１で形成して調整用法枠５（法枠４に近似）とし、該調整用法枠５に隣接しその調整用ブロック１を共用化して屈曲形調整用ブロック１ｐとこれに相対する汎用型ブロック２により調整用法枠５（法枠４より小型）を形成する。
図３０（ロ）の場合は、法面６の上端縁が図３０（イ）の場合と左右逆方向の傾斜状をなすことから、調整用法枠５の形成に際して、前記屈曲形調整用ブロック１ｐを平面視で左右対称状に反転させて使用する他は図３０（イ）の場合と基本的に同様（但し、左右方向が逆）である。【００５２】  図３１の場合は、屈曲形調整用ブロックの使用例で、法面６の右上側の所定の法枠４の左隣に屈曲形調整用ブロック１ｙ′（図２８の屈曲形調整用ブロック１ｙの変形で、該ブロック１ｙに更に斜め枠辺部１１ａと他枠辺部１１ｂとの連設部にも前記と同様の切欠凹所を設けて連結用鉄線１４が外方に向け突出したもの）を配し、その一端部を前記法枠４の左縦枠辺をなす汎用型ブロック２の上端部に、他端部を前記法枠４の斜め左下隣の法枠４の上横枠辺をなす汎用型ブロック２の左端部に夫々接合することで、前記屈曲形調整用ブロック１ｙ′及び隣接する２個の汎用型ブロック２による調整用法枠５（枠内が正方形の一隅を欠設した略五角形）を形成する。
更に、法面６の左斜め下方に続く半端部にあっても、調整用法枠５の斜め左下隣に、前記屈曲形調整用ブロック１ｙ′に代えて図２８に示す屈曲形調整用ブロック１ｙを使用して前記と同様にして調整用法枠５を形成し、更にその斜め左下隣に、前記と同様に図２７に示す屈曲形調整用ブロック１ｑを使用して前記と同様の調整用法枠５、更にその斜め左隣に前記と同様に屈曲形調整用ブロック１ｑを使用して調整用法枠５（図面では一部のみ表示）を順次形成する。
即ち、図３０（イ）、（ロ）及び図３１の場合は、所定の法枠４に調整用法枠５を連続的に連結形成して前記半端部を略充足し、その際、屈曲形調整用ブロック１ｐ，１ｑ，１ｙ，１ｙ′は法面６の端部側で調整用法枠５の斜め状枠辺（法面６の端縁に近接又は略沿う）とこれに隣接する縦（左又は右）及び横（上）枠辺を構成する。
尚、前記図３１の場合は、平面形状が近似した３種類の屈曲形調整用ブロック１ｑ，１ｙ，１ｙ′を使用しているが、これに拘束されず、前記３種類のうちの１種類のみを使用したり、或いは適宜２種類のものを使用して対応してもよい。【００５３】  又、図３２（イ）乃至（ハ）は、法面６の半端部が前記図３１における法面６の半端部と略同勾配の傾斜状端縁を有し、図３１において法面６の半端部に隣接する右上側の所定の法枠４（屈曲形調整用ブロック１ｙ′の右隣に位置する）の左縦枠辺（中心線を一点鎖線で示す）から例えば半端部の傾斜状端縁上部までの横方向長さＸが異なる（半端部の大きさが異なる）場合の対応例を示す。
図３２（イ）の場合は、前記図３１の場合に比し前記長さＸが短く法面６の半端部が小さい場合であり、図３１における屈曲形調整用ブロック１ｙ′に代えて後で詳述する端部用汎用型ブロック２ｂ（図３５参照、但し、上面の溝部２６のないもの）を、法面６の右上側の所定の法枠４の左隣に法面６の傾斜状端縁に略沿うべく配し、その一端部を前記法枠４の左縦枠辺をなす汎用型ブロック２の上端部に、他端部を前記法枠４の斜め左下隣の法枠４の上横枠辺をなす汎用型ブロック２の左端部にそれぞれ接合することで、汎用型ブロック２ｂ及び隣接する２個の汎用型ブロック２による略直角三角形の調整用法枠５（法枠４の半切形状枠）を形成する。
更に、法面６の左斜め下方に続く半端部にあっても、調整用法枠５の斜め左下隣に、前記と同様に端部用汎用型ブロック２ｂを使用して形成した前記と同様の調整用法枠５を順次形成する。【００５４】  図３２（ロ）の場合は、前記図３１の場合に比し前記長さＸが長く法面６の半端部が大きい場合であり、法面６の右上側の所定の法枠４の上横枠辺をなす端部用汎用型ブロック２ａの左側に端部用調整用ブロック１ｅを１個横方向に配し、前記法枠４の斜め左下隣の法枠４の上横枠辺をなす汎用型ブロック２の左側に調整用ブロック１を１個横方向に配し（汎用型ブロック２との接合部に接合用ブロック３を使用）、前記と同様の端部用汎用型ブロック２ｂを法面６の傾斜状端縁に略沿うべく配し、その一端部を前記調整用ブロック１ｅの左端部に、他端を前記調整用ブロック１の左端部に接合（各接合部に接合用ブロック３を使用）することで、汎用型ブロック２ｂ及び調整用ブロック１，１ｅ、隣接する２個の汎用型ブロック２による略台形状の調整用法枠５（法枠４より大型）を形成する。
更に、法面６の左斜め下方に続く半端部にあっても、調整用法枠５の斜め左下隣に、前記と同様に端部用汎用型ブロック２ｂを使用して形成した前記と同様の調整用法枠５（但し、調整用ブロック１ｅの代わりに調整用ブロック１を用いる）を順次形成する。
又、図３２（ハ）の場合は、前記図３１の場合に比し前記長さＸが更に長く法面６の半端部が更に大きい場合であり、前記図３２（ロ）における端部用汎用型ブロック２ｂに代えて屈曲形調整用ブロック１ｑを用いる他は前記と同様であり、屈曲形調整用ブロック１ｑ及び調整用ブロック１，１ｅ（調整用ブロック１の場合もある）、隣接する２個の汎用型ブロック２による変形台形状の調整用法枠５（法枠４より大型）を形成する。
即ち、法面６の傾斜状端縁を有する半端部の大きさに応じて、前記の如く適宜形状、大きさの調整用法枠５を形成して半端部を略充足することもできる。【００５５】  図３３（イ）の場合は、法面６の右上側に前記図３１に示す如き調整用法枠５（枠内が正方形の一隅を欠設した略五角形）を形成するが、その際、前記と同様に屈曲形調整用ブロック１ｙ′を用い調整用法枠５の右縦枠辺をなす汎用型ブロック２の上端部と屈曲形調整用ブロック１ｙ′の端部との接合部上側に接合用ブロック３を前記と同様にして使用する。
この調整用法枠５の左隣に図２６（イ）乃至（ニ）に示す屈曲形調整用ブロック１ｐを配し、その一端部を前記調整用法枠５の左縦枠辺をなす屈曲形調整用ブロック１ｙ′の一部（縦方向の枠辺部１１ｂの上端部）に、他端部を前記調整用法枠５の斜め左下隣の法枠４の上横枠辺をなす汎用型ブロック２の左端部に夫々接合することで、屈曲形調整用ブロック１ｐと汎用型ブロック２と屈曲形調整用ブロック１ｙ′の一部（縦方向の枠辺部１１ｂ）による横長状の調整用法枠５を形成する。
その際、屈曲形調整用ブロック１ｐ，１ｙ′の接合部にあっては、その合端凸部１２どうしの当接に加えて接合用ブロック３を両方の屈曲形調整用ブロック１ｐ，１ｙ′に当接、接合（接合部の上側で法面６側）することで、その周囲が閉合された合端コンクリート充填用の空所７を形成する。
更に、法面６の左斜め下方に続く半端部にあっても、前記横長状の調整用法枠５の斜め左下隣の法枠４の左隣に、前記屈曲形調整用ブロック１ｙ′に代えて図２８に示す屈曲形調整用ブロック１ｙを前記と同様に配し、該屈曲形調整用ブロック１ｙを使用した調整用法枠５（枠内が正方形の一隅を欠設した略五角形）、更にその左隣に屈曲形調整用ブロック１ｐ，１ｙと汎用型ブロック２による横長状の調整用法枠５を形成する。
即ち、屈曲形調整用ブロック１ｐ，１ｙ，１ｙ′を使用し、所定の法枠４に調整用法枠５を連続的に連結形成して前記半端部を略充足し、その際、屈曲形調整用ブロック１ｐ，１ｙ，１ｙ′は法面６の端部側で調整用法枠５の斜め状枠辺（法面６の端縁に近接する）とこれに隣接する縦（左、右）及び横（上）枠辺を構成する。換言すれば、端部に位置すべき所定の法枠４の隣接する縦及び横枠辺を屈曲形調整用ブロック１ｙ，１ｙ′で形成して調整用法枠５（法枠４の変形）となし、該調整用法枠５に隣接し屈曲形調整用ブロック１ｙ，１ｙ′の一部を共用化して屈曲形調整用ブロック１ｐとこれに相対する汎用型ブロック２により調整用法枠５（法枠４より小型）を形成するものである。
尚、この図３３（イ）の場合についても、平面形状が近似した２種類の屈曲形調整用ブロック１ｙ，１ｙ′を使用しているが、これに拘束されず、２種類のうちのいずれか１種類のみを使用して対応してもよい。【００５６】  図３３（ロ）の場合は、図３０（イ）における屈曲形調整用ブロック１ｐの代わりに図２９（イ）に示す屈曲形調整用ブロック１ｒを使用した場合であり、屈曲形調整用ブロック１ｒは法面６の端部側で調整用法枠５の屈折状斜め枠辺とこれに隣接する横（上）枠辺を構成する。
尚、図示しないが、図３０（ロ）における屈曲形調整用ブロック１ｐの代わりに図２９（ロ）に示す屈曲形調整用ブロック１ｒ′を使用したり、図３３（イ）における屈曲形調整用ブロック１ｐの代わりに図２９（イ）に示す屈曲形調整用ブロック１ｒを使用してもよく、又、図３０乃至図３３の各場合において、各ブロックの接合方法は基本的に前記と同様である。
又、図３１や図３２（ハ）に示すように、法面６の端部側に上記屈曲形調整用ブロック１ｑ，１ｙ，１ｙ′を使用して調整用法枠５の枠辺を形成すると、該枠辺の法面６の端部側に屈曲形調整用ブロック１ｑ，１ｙ，１ｙ′の形状、即ち、曲折してなる斜め枠辺部１１ａと両枠辺部１１ｂの連設部によって凹部が等間隔に形成され、法面６の残余の半端部にコンクリート等の端部処理材が充填されると、この端部処理材が前記枠辺部の凹部にも充塞されて斜め下方に摺動することなく調整用法枠５と強固に一体化され、調整用法枠５と共に安定した構造の法面覆工ができる利点がある。
尚又、図３０、図３１、図３２（ハ）及び図３３に示すように、法面６の傾斜状端縁の勾配（半端部の形状）に応じて適宜の屈曲形調整用ブロック１ｐ，１ｑ，１ｙ，１ｙ′，１ｒを使用すればよく、屈曲形調整用ブロック１ｐ，１ｑ，１ｙ，１ｙ′，１ｒは汎用型ブロック２と相対して調整用法枠５を形成すべくなされ、必要に応じて調整用ブロック１を配して調整用法枠５を形成しているが、調整用法枠５の形成に調整用ブロック１以外の調整用ブロックを使用したり、屈曲形調整用ブロック１ｐ，１ｑ，１ｙ，１ｙ′，１ｒも調整用ブロックと同様に複数種類の長さ、大きさを有するようになし、調整用ブロックとともに調整用法枠５を形成するようにしてもよい。
又、前記屈曲形調整用ブロック１ｐ，１ｑ，１ｙ，１ｙ′，１ｒは、調整用法枠５の斜め状枠辺とこれに隣接する縦及び／又は横枠辺を構成すべく平面視長さ方向で２段階に曲折した形状として敷設しているが、前記斜め状枠辺と隣接する縦や横枠辺も適宜斜め状をなし、全長にわたり調整用法枠５の斜め状枠辺（曲折や湾曲状）を構成すべく平面視で長さ方向に曲折や湾曲した形状として敷設してもよい（図示省略）。【００５７】  尚又、上記各実施形態においては、図示した如き調整用ブロック１，１ａ，１ｂ…や屈曲形調整用ブロック１ｐ，１ｑ，１ｙ，１ｒ，１ｓ，１ｔ…、汎用型ブロック２，２ａ，２ｂを使用しているが、本発明の敷設方法において敷設する法枠ブロックの形状や構造、或いはブロック接合部の構造は必ずしも上記のものに限定されず、勿論上面の溝部１６，２６（屈曲形調整用ブロック１ｐ，１ｑ，１ｙ，１ｒ，１ｓ，１ｔ…の上面に溝部１６があってもよい）の有無も無関係に、少なくとも上述した法面６の半端部を略充足すべく、法長（縦方向全長）寸法及び／又は延長（横方向全長）寸法を適宜に調節して調整用法枠５を所定の法枠４に連続的に連結形成しうる本発明の目的に適合する法枠ブロックを使用すればよい。
又、上記各実施形態においては、主として調整用法枠５を半端が生じる法面６の端部に形成して法面６の端部側に所定の法枠４を連結形成することで、法面６の半端部を充足しているが、法面６の形状に応じて法面６の端部及び適宜箇所の両方に調整用法枠５を形成して所定の法枠４と連続的に連結することで、法面６の半端部を充足してもよい。
更に、本発明の敷設方法は、上記各実施形態に限らず、法面６の上側、下側、左側、右側等の各端部に生じる種々の半端部或いはこれらを適宜組合せた半端部にあっても該半端部を略充足すべく、汎用型ブロック２，２ａと異なる各種長さの調整用ブロックや屈曲形調整用ブロック、又、接合用ブロックを用いることで適宜大きさや数の調整用法枠５を所定の法枠４に連続的に連結形成し、法長（縦方向全長）寸法及び／又は延長（横方向全長）寸法を適宜に調節することで対処すればよく、尚又、複数種類の長さの調整用ブロックや形状の異なる複数種類の屈曲形調整用ブロックから選択使用して対処するのが好ましい。【００５８】  次に、法面６に斜め格子状をなす多数の法枠４を形成するに際し、汎用型ブロックのみの敷設では法面６の隅部や端部に半端部が生じる場合について説明する。
図３４は本発明に係る屈曲形調整用ブロックの他の実施形態を示し、又、図３５は公知の汎用型ブロックを例示し、夫々コンクリート等の剛性材料からなる。
図３５（イ）乃至（ニ）に示す汎用型ブロック２ｂは、図６の汎用型ブロック２とともに使用するものであって、後述の図３６乃至図３９に示す如く、法面６に前記汎用型ブロック２によって斜め格子状の法枠４を形成する際に、端部に縦又は横方向に配し、端部に位置する法枠４に隣接して、該法枠４を半切した形状（略三角形枠状）の法枠４ａを連続形成するものである。
該端部用汎用型ブロック２ｂは、図８の汎用型ブロック２ａの変形であって、前記法枠４の略対角線を構成しうる所定長さのブロック本体２１の長さ方向両端面に、平面視で長さ方向に対して略４５度をなす傾斜端面２７が対称状に形成され、該傾斜端面２７に前記と同様な突起２３が突設されるとともに、該突起２３に外方に延びる連結用鉄線２４が突出され、又、ブロック本体２１の一側面下位に長さ方向に沿う凹溝２５が設けられ、更に、ブロック本体２１の上面に溝部２６が設けられている。
又、図３５（ロ）に示すように、前記傾斜端面２７の両縁に連設する端面と側面、即ち、長さ方向の両端面と、長さ方向の両端部で前記法面６の内方に臨む傾斜端面２７側の側面とがブロック接合時の接合面２８をなす（図３６乃至図３９参照）。【００５９】  図３４（イ）乃至（ニ）に示す屈曲形調整用ブロック１ｊは、図３４（ロ）に示す如く、平面視略鉤形に曲折したブロック本体１１の曲折した長さ方向の両端面の一部に、平面視で各長さ方向に対して夫々略４５度をなす傾斜端面１７が同方向に向けて（一直線上にあるべく）形成され、該傾斜端面１７に前記と同様な突起１３が突設されるとともに、該突起１３に外方に延びる連結用鉄線１４が突出され、又、図３４（イ）乃至（ニ）に示す如く、ブロック本体１１の一側面下位に各長さ方向に沿う凹溝１５が設けられ、ブロック本体１１の上面に溝部１６が設けられている。
又、屈曲形調整用ブロック１ｊは、図３４（ロ）に示す如く、前記傾斜端面１７の両縁に連設する端面と側面、即ち、ブロック本体１１の曲折した両長さ方向の端面と、両長さ方向の端部で前記法面６の内方に臨む傾斜端面１７側の側面とがその延長方向での交差角が略直角をなして後述のブロック接合時の接合面１８をなし、両長さ方向の端部間に汎用型ブロック２を斜めに接合可能（該汎用型ブロック２を斜辺とする平面視略三角形枠が形成される）となされている。
尚、前記屈曲形調整用ブロック１ｊ及び汎用型ブロック２ｂにおいても、その変形例として、ブロック本体１１，２１の上面に溝部１６，２６が設けられず、上面が平面状等となされてもよい。
尚又、前記屈曲形調整用ブロック１ｊは、汎用型ブロック２，２ｂの端部との間にコンクリート充填用空所７を形成すべく接合する都合上、長さ方向両端部が前記傾斜端面１７を有する形状であるのが好ましいが、少なくとも平面視略鉤形状で両長さ方向端部の端面と、両長さ方向に沿い法面の内方に臨む一側面の端部とが前記接合面１８をなして汎用型ブロック２，２ｂの端部と接合可能に形成されればよい。【００６０】  しかして、図３６（イ）及び（ロ）は夫々本発明の屈曲形調整用ブロックの使用例を示す法面の展開図であって、この場合は、法面６に斜め格子状の多数の所定の法枠４を形成すべく、前記所定長さの汎用型ブロック２（図６に示す）を連続的、且つ斜めに多数配してその長さ方向の端部を接合するとともに、端部に所定長さの端部用汎用型ブロック２ｂ（図３５に示す）を配して接合することで、端部に位置する法枠４（略正方形枠）に隣接して該法枠４を半切した形状（略三角形枠状）の法枠４ａを連続形成するが、その際、汎用型ブロック２，２ｂのみの敷設では所定の法枠４，４ａの形成に際して法面６の隅部に法枠４，４ａが形成できない半端が生じる。
そのため、図３６（イ）の場合は、前記半端が生じる法面６の対角線上にある左上隅部と右下隅部に、又、図３６（ロ）の場合は、半端が生じる法面６の離隔せる右上隅部と右下隅部に、夫々前記屈曲形調整用ブロック１ｊを、その曲折した両長さ方向の端部を前記２種類の汎用型ブロック２，２ｂに連続すべく配し（前記接合面１８，２８相互及び接合面１８，２２ａ相互を当接）、上述した如く接合することで、前記法面隅部の半端部を略充足すべく、屈曲形調整用ブロック１ｊとこれに相対する汎用型ブロック２による略三角形状をなす調整用法枠５（法枠４ａより小型、面積が略半分）を所定の法枠４，４ａに連続して連結形成する。【００６１】  図３７は本発明の屈曲形調整用ブロックの他の使用例を示す法面の展開図であって、この場合も、前記と同様に汎用型ブロック２，２ｂのみの敷設では所定の法枠４，４ａの形成に際して法面６の隅部に法枠４，４ａが形成できない半端が生じる。
そのため、前記半端が生じる法面６の左上隅部と右下隅部に、夫々屈曲形調整用ブロック１ｊをその曲折した長さ方向の一端部を前記２種類の汎用型ブロック２，２ｂに連続すべく配する（前記接合面１８，２８相互及び接合面１８，２２ａ相互を当接）とともに、他端部を汎用型ブロック２に連続すべく配し（前記接合面１８，２２ａ相互を当接）、接合することで、前記法面隅部の半端部を略充足すべく、前記と同様に屈曲形調整用ブロック１ｊとこれに相対する汎用型ブロック２による略三角形状をなす調整用法枠５を所定の法枠４，４ａに連続的に連結形成する。
尚、法面６の右側傾斜部分には汎用型ブロック２に代えて端部用の汎用型ブロック２ａ（図８に示す）を敷設し、各法枠４の外郭を上記傾斜に沿った直線状となしている。【００６２】  図３８（イ）、（ロ）は本発明の屈曲形調整用ブロックの更に他の使用例を示す法面の一部展開図であって、図３８（イ）の場合は、前記と同様に法面６に斜め格子状の法枠４、その半切形状（略三角形枠状）の法枠４ａを連続形成すべく、汎用型ブロック２，２ｂを多数配して接合するが、その際、汎用型ブロック２，２ｂのみの敷設では所定の法枠４，４ａの形成に際して法面６の右側の下隅部及び上側部に法枠４，４ａが形成できない半端が生じる。
そのため、法面６の半端が生じる右上側部、即ち、右側から左側に斜降状に配置された各汎用型ブロック２の斜め方向上端部に、該汎用型ブロック２の長さ方向に沿うべく調整用ブロック１（図５（イ）に示す）を夫々配し、該調整用ブロック１の斜め方向上端部間に調整用ブロック１と略直交する端部用の汎用型ブロック２ａ（図８に示す）を連結することで、調整用ブロック１と汎用型ブロック２，２ａにより略長方形状の調整用法枠５（法枠４より小型）を法枠４，４ａに連続して連結形成し、前記半端部を略充足する。
又、法面６の半端が生じる右下隅部に、前記図３４に示す屈曲形調整用ブロック１ｊと同構造で小型化した平面視鉤形状の屈曲形調整用ブロック１ｋを用い、その曲折した長さ方向の一端部を調整用ブロック１及び汎用型ブロック２ｂの端部に当接するとともに、他端部を調整用ブロック１の端部に当接し接合することで、前記法面６の右下隅部の半端部を略充足すべく、前記と同様に屈曲形調整用ブロック１ｋとこれに相対する調整用ブロック１による小形の調整用法枠５を前記略長方形状の調整用法枠５及び法枠４ａに連続的に連結形成する。
更に又、上記屈曲形調整用ブロック１ｋとの接合に際し、調整用ブロック１を用いずして図３８（ロ）に示すように、汎用型ブロック２，２ａとの間に接合用ブロック３を夫々接合して異形の調整用法枠５を形成し、前記略長方形状の調整用法枠５及び法枠４ａに連続的に連結することもできる。
尚、上記調整用法枠５の形成には、調整用と汎用型ブロック１，２ａに代えて図３８（ハ）及び（ニ）に示すように、前記屈曲形調整用ブロック１ｖ，１ｕを用いてもよい。【００６３】  又、図３９（イ）乃至（ハ）は夫々本発明の屈曲形調整用ブロックの更に他の使用例を示す法面の展開図（一部展開図）であって、前記と同様に斜め格子状の法枠４やその半切形状（略三角形枠状）の法枠４ａの形成に際して、法面６隅部や端部に半端が生じる場合の対応例である。
図３９（イ）は、法面６の右下隅部と上端部（右上隅部を含む）に半端部が生じた場合であり、右下隅部には前記図３６（イ）、（ロ）で説明したと同様に屈曲形調整用ブロック１ｊを用いて半端部を略充足し、右上隅部に、前記図３８（イ）に示す調整用法枠５（右下隅部）を形成する屈曲形調整用ブロック１ｋとこれに相対する調整用ブロック１とを恰も一体化した如き小型の枠体をなす隅部用の調整用ブロック１ｗ（それ自体で調整用法枠５をなす）を配するとともに、法面６右端部に調整用ブロック１ｍ（図１５参照、但し、図３５に示す汎用型ブロック２ｂと同様に上面に溝部を有するもの）を１個縦方向に配して上下の調整用ブロック１ｗ，１ｊを連結（調整用ブロック１ｍ，１ｗの接合部に接合用ブロック３を使用）する。一方、法枠４の枠辺をなす斜めの各汎用型ブロック２の上端部に、その長さ方向に沿うべく調整用ブロック１を夫々配し、法面６の上端部に調整用ブロック１ｗの左端部に連続するとともに、調整用ブロック１の上端部間に夫々前記調整用ブロック１ｍを横方向に配して連結（調整用ブロック１，１ｍの各接合部に接合用ブロック３を使用）する。
即ち、法面６の右上隅部の調整用ブロック１ｗ（調整用法枠５）の左下隣に、調整用ブロック１ｗの一部とこれに隣接する調整用ブロック１，１ｍ、接合用ブロック３と、調整用ブロック１ｗに相対する斜めの汎用型ブロック２により異形の調整用法枠５を形成し、その左上隣に、斜めに交差する２個の調整用ブロック１と端部横方向の調整用ブロック１ｍにより小型の調整用法枠５を形成し、更にその左下隣に、端部横方向の調整用ブロック１ｍとその両端部の斜めの調整用ブロック１、接合用ブロック３とこれらに相対する斜め交差状の２個の汎用型ブロック２により略逆スペード形枠をなす異形の調整用法枠５を形成し、更にその左上隣に前記と同様の調整用ブロック１，１ｍにより小型の調整用法枠５を形成し、以下前記と同様に左隣に順次調整用法枠５を形成するものである。【００６４】  図３９（ロ）は、法面６の上端部（上隅部を含む）と右端部（下隅部を含む）に半端部が生じた場合であり、法面６の右上下隅部に夫々前記調整用ブロック１ｊ，１ｗを配して該ブロック１ｊ，１ｗを連結すべく法面６右端部に前記調整用ブロック１ｍを１個縦方向に配する一方、法面６下端部に調整用ブロック１ｗの左端部と端部横方向の汎用型ブロック２ｂを連結すべく前記調整用ブロック１ｍを１個横方向に配して連結（調整用ブロック１ｍ，１ｗの接合部に接合用ブロック３を使用）し、前記と同様に法枠４の枠辺をなす斜めの各汎用型ブロック２の上端部に、その長さ方向に沿うべく調整用ブロック１を夫々配し、法面６の上端部に、屈曲形調整用ブロック１ｊの左端部に連続するとともに、調整用ブロック１の上端部間に夫々前記調整用ブロック１ｍを横方向に配して連結（調整用ブロック１，１ｍの接合部、調整用ブロック１，１ｊの接合部に接合用ブロック３を使用）し、法面６の左上隅部に前記調整用ブロック１ｗを配しその両端部を前記調整用ブロック１ｍと、縦と斜めの汎用型ブロック２ｂ，２に連結（調整用ブロック１ｍ，１ｗの接合部に接合用ブロック３を使用）する。
即ち、法面６の右下隅部の調整用ブロック１ｗ（調整用法枠５）の左上隣に、調整用ブロック１ｗの一部とこれに隣接する調整用ブロック１，１ｍ、接合用ブロック３と，調整用ブロック１ｗに相対する斜めの汎用型ブロック２により異形の調整用法枠５を形成し、その右上隣に、斜めに交差する２個の調整用ブロック１と端部縦方向の調整用ブロック１ｍにより小型の調整用法枠５を形成し、更にその左上隣（右上隅部）に、屈曲形調整用ブロック１ｊとその両端部の斜めの調整用ブロック１、接合用ブロック３と、屈曲形調整用ブロック１ｊに相対する斜めの汎用型ブロック２により異形の調整用法枠５を形成し、更にその左隣に斜めに交差する２個の調整用ブロック１と端部横方向の調整用ブロック１ｍにより小型の調整用法枠５を形成し、以下その左隣に前記図３９（イ）と同様の調整用法枠５を順次形成し、左上隅部に調整用ブロック１ｗによる調整用法枠５を形成するものである。
又、図３９（ハ）は、前記図３９（ロ）において法面６の下端部にも半端部が生じる場合であり、この下端部の半端部は前記図３９（ロ）の上端部の半端部と同様に対応（但し、上下方向が逆になる）するものである。【００６５】  尚、前記図３６乃至図３９に示す場合も、各ブロックの接合方法は前記と同様であるとともに、汎用型ブロック２，２ａ，２ｂとして上面に溝部２６を有したものを敷設することから、調整用ブロック１，１ｊ，１ｋ，１ｍ，１ｗも上面に溝部１６を有するものを敷設しているが、上面に溝部１６，２６を有さず上面が平面状等の法枠ブロックを敷設してもよい。
即ち、斜め格子状の法枠を形成する場合にあっても、上述した如く、敷設する法枠ブロックの形状や構造、或いはブロック接合部の構造は必ずしも上記実施形態のものに限定されず、少なくとも上述した法面６の半端部を略充足すべく、法長（縦方向全長）寸法及び／又は延長（横方向全長）寸法を適宜に調節して調整用法枠５を所定の法枠４，４ａに連続的に連結形成しうる本発明の目的に適合する法枠ブロックを使用すればよい。【００６６】  次に、法面６に亀甲枠状（略正六角形枠状）をなす多数の法枠４を形成するに際し、汎用型ブロックのみの敷設では法面６の隅部や端部に半端部が生じる場合について説明する。
図４０乃至図４６は法枠ブロックの更に他の例を示し、図４０及び図４２は調整用ブロック、図４５及び図４６は本発明の屈曲形調整用ブロックの実施形態を示し、又、図４１、図４３及び図４４は公知の汎用型ブロックを例示し、夫々コンクリート等の剛性材料からなる。
まず、前記亀甲枠状をなす法枠４を形成するための公知の汎用型ブロックについて説明する。
図４１（イ）乃至（ニ）に示す汎用型ブロック２′は、法面６に連続形成する亀甲枠状の所定の法枠４の各枠辺を構成する（例えば図４７参照）ものであって、前記図６の汎用型ブロック２の変形であり、図４１（ロ）に示す如く、所定長さで前記と略同様のブロック本体２１の長さ方向両端面（前記突起２３を有さない）が、その幅方向略中央部が平面視略く字状に切欠かれて多屈折状となされ、その切欠部を挟んで幅方向に離隔する二面が接合面２２ａ（長さ方向端部の合端凸部２２の側面をなし、前記図６のものと延長方向の交差角が異なり略１２０度をなす）となされ、切欠部側面が凹部２９となされる他は前記図６のものと略同様な構造（合端凸部２２、連結用鉄線２４、凹溝２５、溝部２６を有する）となされている。
図４３及び図４４に示す汎用型ブロック２ｃ，２ｄは、前記汎用型ブロック２′とともに使用するものであって、後述の図４７に示す如く、法面６に汎用型ブロック２′によって亀甲枠状の法枠４を形成する際に、汎用型ブロック２ｃは法面６の端部に横方向に配し、端部に位置する法枠４に隣接して、該法枠４の一部を切除した如き略五角形枠状の法枠４ｃを連続形成し、汎用型ブロック２ｄは法面６の端部に縦方向に配し、端部に位置する法枠４に隣接して、該法枠４の略半分を切除した如き略台形枠状の法枠４ｂを連続形成するものである。【００６７】  図４３（イ）乃至（ニ）に示す端部用の汎用型ブロック２ｃは、前記図３５の端部用汎用型ブロック２ｂの変形でこれと略同様であり、図４３（ロ）に示す如く、亀甲枠状の法枠４の相対する縦枠辺間を連結しうる所定長さのブロック本体２１の長さ方向両端面が、その幅方向中途部から平面視で長さ方向に対し斜めに凸屈曲した傾斜端面２７に対称状に形成されて多屈折状となされ、傾斜端面２７に設けた凹部２９から長さ方向に沿って外方に連結用鉄線２４が突出されるとともに、ブロック本体２１の両側面下位に長さ方向に沿う凹溝２５、上面に長さ方向にわたる溝部２６が夫々設けられ、又、多屈折状をなす長さ方向両端面の幅方向一側（長さ方向と略直交）と他側（法枠内方側に臨むブロック本体２１の一側面と連設する凸屈曲状の傾斜端面２７端部）、即ち、平面視多屈折状をなす長さ方向の両端面でその幅方向に相離隔する二側面が夫々ブロック接合時の接合面２８をなす（図４７の接合状態参照）。
又、図４４（イ）乃至（ニ）に示す端部用の汎用型ブロック２ｄは、前記図４３の汎用型ブロック２ｃの変形であり、図４４（ロ）に示す如く、亀甲枠状の法枠４の相対する上下角部間を結ぶ対角線を構成しうる所定長さのブロック本体２１の長さ方向両端部が、多屈折状で且つ尖端状をなすべく、一側面から他側面側に向け平面視で長さ方向に対し斜めに凸屈曲した傾斜端面２７に対称的に形成されるとともに、該傾斜端面２７に平面視鉤形状の切欠部２０が更に連設され、該傾斜端面２７に設けた凹部２９から外方に連結用鉄線２４が突出され、ブロック本体２１の両側面下位に長さ方向に沿う凹溝２５、上面に長さ方向にわたる溝部２６が夫々設けられ、又、前記多屈折状をなす長さ方向両端面の平面視鉤形状の切欠部２０（法枠内方側に臨むブロック本体２１の一側面と略直交状の屈曲面）及び傾斜端面２７の端部（法枠外方側に臨むブロック本体２１の他側面と連設）、即ち、平面視多屈折状をなす長さ方向の両端面でその幅方向に相離隔する二側面が夫々ブロック接合時の接合面２８をなす（図４７の接合状態参照）。【００６８】  図４０（イ）乃至（ハ）に示す各調整用ブロック１Ａ，１Ｂ，１Ｃは、夫々前記図４１の汎用型ブロック２′に対応するものであり、汎用型ブロック２′と略同様な形状、構造を有し（ブロック本体１１、合端凸部１２、接合面１２ａ、連結用鉄線１４、凹溝１５、溝部１６、凹部１９は夫々前記ブロック本体２１、合端凸部２２、接合面２２ａ、連結用鉄線２４、凹溝２５、溝部２６、凹部２９と同様であり、その説明は前記のものを援用する）、そのブロック本体１１の長さが前記汎用型ブロック２′のブロック本体２１とは夫々異なる。
即ち、前記ブロック本体１１の長さは、図４０（イ）の調整用ブロック１Ａでは前記ブロック本体２１の略半分、図４０（ロ）の調整用ブロック１Ｂではブロック本体２１よりやや長くその略１倍半、図４０（ハ）の調整用ブロック１Ｃではこれより更に長くブロック本体２１の略２倍となされている。
又、図４２（イ）乃至（ハ）に示す各調整用ブロック１Ｄ，１Ｅ，１Ｆは夫々前記図４４に示す汎用型ブロック２ｄに対応するものであり、汎用型ブロック２ｄと略同様な形状、構造を有し（ブロック本体１１、連結用鉄線１４、凹溝１５、溝部１６、傾斜端面１７、接合面１８、凹部１９、切欠部１０は夫々前記ブロック本体２１、連結用鉄線２４、凹溝２５、溝部２６、傾斜端面２７、接合面２８、凹部２９、切欠部２０と同様であり、その説明は前記のものを援用する）、そのブロック本体１１の長さが前記汎用型ブロック２ｄのブロック本体２１とは夫々異なる。
即ち、前記ブロック本体１１の長さは、図４２（イ）の調整用ブロック１Ｄでは前記ブロック本体２１の略半分、図４２（ロ）の調整用ブロック１Ｅではこれより長く且つブロック本体２１よりも短く、図４２（ハ）の調整用ブロック１Ｆではこれより更に長く且つブロック本体２１よりも長くなされている。
尚、前記調整用ブロックの長さは一例であって、他の長さとなされてもよい。【００６９】  図４５及び図４６に示す各屈曲形調整用ブロックは、所定の法枠４を形成するに際し、後述の法面６の隅部に生じた半端部に使用するものである。
図４５（イ）乃至（ニ）に示す屈曲形調整用ブロック１Ｇは、図４５（ロ）に示す如く、平面視略鉤形に曲折したブロック本体１１の曲折した長さ方向の一端面（平面視右端部）が、前記図４３の汎用型ブロック２ｃの長さ方向端面と同様な形状、構造を有し（連結用鉄線１４、傾斜端面１７、接合面１８、凹部１９は夫々前記連結用鉄線２４、傾斜端面２７、接合面２８、凹部２９と同様であり、その説明は前記のものを援用する）、他端面（平面視下端部）が前記図４４の汎用型ブロック２ｄの長さ方向端面と同様な形状、構造を有し（連結用鉄線１４、傾斜端面１７、接合面１８、凹部１９、切欠部１０は夫々前記連結用鉄線２４、傾斜端面２７、接合面２８、凹部２９、切欠部２０と同様であり、その説明は前記のものを援用する）、又、図４５（イ）乃至（ニ）に示す如く、ブロック本体１１の片側面下位に各長さ方向に沿う凹溝１５が設けられ、ブロック本体１１の上面に長さ方向にわたり平面視略鉤形状に連設する溝部１６が設けられている。
又、前記ブロック本体１１の長さは、後述の法面６の隅部に生じた半端部に略対応しうる長さとなされ、前記屈曲形調整用ブロック１Ｇの場合は、ブロック本体１１の平面視略鉤形をなす縦長さが横長さに比しやや長く、且つ両長さが汎用型ブロック２′より長く汎用型ブロック２ｃ，２ｄより短くなされているが、図４５（ホ）乃至（ト）に示す如くその長さは種々の長さとなされてもよい。
即ち、図４５（ホ）に示す屈曲形調整用ブロック１Ｈは、ブロック本体１１の平面視略鉤形をなす横長さが前記屈曲形調整用ブロック１Ｇと略同等で縦長さが更に長くなされて汎用型ブロック２ｄより短くなされ、又、図４５（ヘ）に示す屈曲形調整用ブロック１Ｊは、ブロック本体１１の平面視略鉤形をなす縦長さが汎用型ブロック２′より僅かに長く、横長さが縦長さの略６割程度の長さとなされ、図４５（ト）に示す屈曲形調整用ブロック１Ｋは、ブロック本体１１の平面視略鉤形をなす横長さが前記屈曲型調整用ブロック１Ｊと略同等長さで縦長さの略４割程度の長さとなされ、縦長さが前記屈曲型調整用ブロック１Ｇ，１Ｈの略中間の長さとなされ、各屈曲形調整用ブロック１Ｈ，１Ｊ，１Ｋも前記屈曲形調整用ブロック１Ｇと同構造を有している。
又、前記ブロック本体１１の長さ方向両端部で平面視多屈折状をなす各端面の幅方向に相離隔する二接合面１８は、汎用型ブロック２′，２ｃ，２ｄや調整用ブロック１Ａ，１Ｂ…の接合面２２ａ，２８，１２ａ，１８と当接可能となされている。【００７０】  図４６（イ）乃至（ニ）に示す屈曲形調整用ブロック１Ｌは、図４６（ロ）に示す如く、平面視略鉤形に曲折したブロック本体１１の曲折した長さ方向の一端面（平面視右端部）が、前記図４１の汎用型ブロック２′の長さ方向端面と同様な形状、構造を有し（合端凸部１２、接合面１２ａ、連結用鉄線１４、凹部１９は夫々前記合端凸部２２、接合面２２ａ、連結用鉄線２４、凹部２９と同様であり、その説明は前記のものを援用する）、他端面（平面視下端部）が前記図４３の汎用型ブロック２ｃの長さ方向端面と同様な形状、構造を有し（連結用鉄線１４、傾斜端面１７、接合面１８、凹部１９は夫々前記連結用鉄線２４、傾斜端面２７、接合面２８、凹部２９と同様であり、その説明は前記のものを援用する）、又、図４６（イ）乃至（ニ）に示す如く、ブロック本体１１の片側面下位に各長さ方向に沿う凹溝１５が設けられ、ブロック本体１１の上面に長さ方向にわたり平面視略鉤形状に連設する溝部１６が設けられている。
又、前記ブロック本体１１の長さも、後述の法面６の隅部に生じた半端部に略対応しうる長さとなされ、前記屈曲形調整用ブロック１Ｌの場合は、ブロック本体１１の平面視略鉤形をなす縦長さが横長さに比しやや長く、且つ両長さが汎用型ブロック２′より長くて汎用型ブロック２ｃより短く、前記屈曲形調整用ブロック１Ｇに比し長くなされているが、その長さは必要に応じて他の長さとなされてもよく、例えば図４６（ホ）に示す屈曲形調整用ブロック１Ｍは、屈曲形調整用ブロック１Ｌと同構造を有し、ブロック本体１１の平面視略鉤形をなす横長さが前記屈曲形調整用ブロック１Ｌの縦長さと略同等で、横長さがその略６割程度の長さとなされている。
又、前記ブロック本体１１の長さ方向両端部で多屈折状をなす各端面の幅方向に相離隔する二接合面１２ａ，１８は、汎用型ブロック２′，２ｃ，２ｄや調整用ブロック１Ａ，１Ｂ…の接合面２２ａ，２８，１２ａ，１８と当接可能となされている。
尚、前記図４５及び図４６に示す屈曲形調整ブロック１Ｇ，１Ｈ…の長さは一例であって、調整用ブロックの長さに応じて適宜他の長さとなされてもよい。【００７１】  しかして、図４７は本発明の屈曲形調整用ブロックの他の使用例を示す法面の展開図であって、法面６に亀甲枠状（略正六角形枠状）の多数の所定の法枠４を形成すべく、前記所定長さの汎用型ブロック２′（図４１に示す）を連続的、且つ縦及び斜めに多数配してその長さ方向の端部を接合するとともに、法面６の上下端部に所定長さの端部用汎用型ブロック２ｃ（図４３に示す）を横方向に配して接合することで、端部に位置する法枠４（略正六角形枠状）に隣接して該法枠４の一部を切除した如き略五角形枠状の法枠４ｃを連続形成し、法面６の左右端部所定箇所に所定長さの端部用汎用型ブロック２ｄ（図４４に示す）を縦方向に配して接合することで、端部に位置する法枠４（略正六角形枠状）に隣接して該法枠４の略半分を切除した如き略台形枠状の法枠４ｂを連続形成するが、その際、汎用型ブロック２′，２ｃ，２ｄのみの敷設では所定の法枠４，４ｂ，４ｃの形成に際して法面６の隅部（左上隅部、右下隅部）に法枠４，４ｂ，４ｃが形成できない半端が生じるため、前記屈曲形調整用ブロック１Ｈ（図４５（ホ）に示す）を用いた調整用法枠５によって半端部を略充足したものである。
即ち、前記半端が生じる法面６の対角線上にある左上隅部と右下隅部に、屈曲形調整用ブロック１Ｈを、その曲折した長さ方向一端部を法枠４ｃの枠辺をなす横と縦の汎用型ブロック２ｃ，２′に、他端部を法枠４の枠辺をなす縦と斜めの汎用型ブロック２′に連続すべく夫々配し（前記接合面１８，２８相互及び接合面１８，２２ａ相互を当接）、前記と同様に接合することで、前記法面６の隅部の半端部を略充足すべく、屈曲形調整用ブロック１Ｈとこれに相対する縦及び斜めの汎用型ブロック２′による略直角台形枠状をなす調整用法枠５（法枠４ｃより小型、面積が略半分）を所定の法枠４，４ｃに連続して連結形成する。このとき、前記屈曲形調整用ブロック１Ｈは調整用法枠５の隣接する二枠辺を構成する。【００７２】  図４８（イ）及び（ロ）は夫々本発明の屈曲形調整用ブロックの更に他の使用例を示す法面の一部展開図であって、前記と同様に汎用型ブロック２′，２ｃ，２ｄのみの敷設では所定の法枠４，４ｂ，４ｃの形成に際して法面６の上端部（隅部を含む）に半端が生じる場合の対応例である。
図４８（イ）の場合は、法面６の上側半端部に隣接する法枠４，４ｂの上側枠辺をなす斜めの汎用型ブロック２′の上端部に連続すべく調整用ブロック１Ａ（図４０（イ）に示す）を夫々縦方向に配するとともに、各調整用ブロック１Ａの上端部間を連結すべく汎用型ブロック２ｃを横方向に配する一方、法面６の左上隅部に屈曲形調整用ブロック１Ｇ（図４５（ロ）に示す）を、その曲折した長さ方向一端部を前記汎用型ブロック２ｃと調整用ブロック１Ａに、他端部を法枠４の枠辺をなす縦と斜めの汎用型ブロック２′に夫々連続すべく配し接合する。
即ち、法面６の上側半端部では、上端部横方向の汎用型ブロック２ｃとその両側の縦方向の２個の調整用ブロック１Ａと、前記汎用型ブロック２ｃに相対する斜め交差状の２個の汎用型ブロック２′により略扁平五角形枠状の調整用法枠５（法枠４ｃを変形小型化）を横方向に連続形成し、左上隅部では、屈曲形調整用ブロック１Ｇとこれに相対する斜めの汎用型ブロック２′と縦の調整用ブロック１Ａによって小型の略直角台形枠状の調整用法枠５（前記調整用法枠５より小型、面積は略半分）を法枠４に連続形成する。
又、図４８（ロ）の場合は、法面６の上側半端部に前記調整用ブロック１Ａに代えてこれより長尺の調整用ブロック１Ｂ（図４０（ロ）に示す）を前記と略同様に縦方向に配するとともに、各調整用ブロック１Ｂの上端部間を連結すべく汎用型ブロック２ｃを横方向に配する一方、法面６の右上隅部に屈曲形調整用ブロック１Ｐ（前記図４５（ホ）の屈曲形調整用ブロック１Ｈと左右対称状で、平面視略鉤形状の縦長さを長尺化したもの）を、その曲折した長さ方向一端部を前記汎用型ブロック２ｃ、調整用ブロック１Ｂに、他端部を法枠４の枠辺をなす縦と斜めの汎用型ブロック２′に夫々連続すべく配し接合する。
即ち、法面６の上側半端部では、前記と同様に上端部横方向の汎用型ブロック２ｃと縦方向の２個の調整用ブロック１Ｂと斜め交差状の２個の汎用型ブロック２′により略五角形枠状の調整用法枠５（法枠４ｃを変形大型化）を横方向に連続形成し、右上隅部では、屈曲形調整用ブロック１Ｐとこれに相対する斜めの汎用型ブロック２′と縦の調整用ブロック１Ｂにより略直角台形枠状の調整用法枠５（前記調整用法枠５より小型、面積は略半分）を法枠４に連続形成する。【００７３】  又、図４９（イ）乃至（ハ）は夫々本発明の屈曲形調整用ブロックの更に他の使用例を示す法面の展開図（一部展開図）であって、前記と同様に法面６の左端部（隅部を含む）や、左端部（隅部を含む）と上端部（隅部を含む）、或いは更に右下隅部に法枠４，４ｂ，４ｃが形成できない半端が生じる場合の対応例である。
図４９（イ）は、法面６の左端部（隅部を含む）に半端が生じる場合であり、左側半端部に近接する法枠４，４ｃの枠辺をなす縦と斜めの汎用型ブロック２′の各接合部（計３箇所）に連続すべく、調整用ブロック１Ａを前記斜めの汎用型ブロック２′と左右対称状に斜め方向に配するとともに、左端部の上下方向中間部にあって前記調整用ブロック１Ａの左端部間を連結すべく調整用ブロック１Ｂ（図４０（ロ）に示す），１Ｅ（図４２（ロ）に示す）を縦方向に連続して配し接合することで、前記調整用ブロック１Ｂとその上下両端の斜めの２個の調整用ブロック１Ａと、これに相対する縦と斜めの計３個の汎用型ブロック２′により略六角形枠状の調整用法枠５（法枠４の変形）を形成し、その下隣に前記調整用ブロック１Ｅとその上下両端の斜めの２個の調整用ブロック１Ａと、調整用ブロック１Ｅに相対する縦方向の汎用型ブロック２′により略扁平台形枠状の調整用法枠５（法枠４ｂの変形小型化）を法枠４に連続形成する。
一方、法面６の左上隅部に屈曲形調整用ブロック１Ｋ′（図４５（ト）に示す屈曲形調整用ブロック１Ｋの左右対称状をなすもの）を、その曲折した長さ方向一端部を法枠４ｃの枠辺をなす横と縦の汎用型ブロック２ｃ，２′に、他端部を前記斜めの調整用ブロック１Ａと縦方向の調整用ブロック１Ｂに夫々連続すべく配し接合することで、屈曲形調整用ブロック１Ｋ′とこれに相対する縦方向の汎用型ブロック２′と斜めの調整用ブロック１Ａにより略扁平直角台形枠状の調整用法枠５を法枠４ｃに連続形成する。
又、法面６の左下隅部に屈曲形調整用ブロック１Ｌ（図４６（ロ）に示す）を、その曲折した長さ方向一端部を法枠４ｃの枠辺をなす横と縦の汎用型ブロック２ｃ，２′に、他端部を前記斜めの調整用ブロック１Ａと縦方向の調整用ブロック１Ｅに夫々連続すべく配し接合することで、屈曲形調整用ブロック１Ｌと前記斜めの調整用ブロック１Ａと、屈曲形調整用ブロック１Ｌに相対する縦と斜めの汎用型ブロック２′により略五角形枠状の調整用法枠５（法枠４ｃの変形小型化）を法枠４，４ｃに連続形成する。【００７４】  図４９（ロ）は、法面６の左端部（隅部を含む）と上端部に半端が生じる場合であり、前記図４９（イ）と同様に左側半端部に近接する法枠４，４ｃの枠辺をなす縦と斜めの汎用型ブロック２′の各接合部（計３箇所）に連続すべく、調整用ブロック１Ａを前記斜めの汎用型ブロック２′と左右対称状に斜め方向に配するとともに、左端部の上下方向中間部にあって調整用ブロック１Ａの左端部間を連結すべく調整用ブロック１Ｅ，１Ｂを縦方向に連続して配して接合することで、前記と同様の調整用法枠５（但し、形成位置が前記と上下逆）を形成し、法面６の左下隅部も前記左上隅部と同様にして屈曲形調整用ブロック１Ｋ（図４５（ト）に示す）を配することで略扁平直角台形枠状の調整用法枠５を法枠４，４ｃに連続形成する。
又、法面６の上側半端部に隣接する法枠４の上側枠辺をなす斜めの汎用型ブロック２′の上端部に連続すべく調整用ブロック１Ａを夫々縦方向に配するとともに、各調整用ブロック１Ａの上端部間を連結すべく汎用型ブロック２ｃを横方向に配する一方、法面６の左上隅部に屈曲形調整用ブロック１Ｍ（図４６（ホ）に示す）を、その曲折した長さ方向一端部を前記汎用型ブロック２ｃと調整用ブロック１Ａに、他端部を前記縦と斜めの調整用ブロック１Ｅ，１Ａに夫々連続すべく配し接合する。
即ち、法面６の上側半端部では、前記図４８（イ）と同様に横方向の汎用型ブロック２ｃと縦方向の２個の調整用ブロック１Ａと、前記汎用型ブロック２ｃに相対する斜め交差状の２個の汎用型ブロック２′により略扁平五角形枠状の調整用法枠５を横方向に連続形成し、左上隅部では、屈曲形調整用ブロック１Ｍとその両端の縦と斜めの調整用ブロック１Ａと、屈曲形調整用ブロック１Ｍに相対する斜めの汎用型ブロック２′により小型の略五角形枠状の調整用法枠５を法枠４に連続形成する。【００７５】  図４９（ハ）は、法面６の左端部（隅部を含む）と上端部（隅部を含む）及び右上下隅部に半端が生じる場合であり、左側半端部（左上隅部は除く）、左下隅部は前記図４９（ロ）と略同様に、調整用ブロック１Ｂ，１Ａと汎用型ブロック２′により略六角形枠状の調整用法枠５、屈曲形調整用ブロック１Ｋと調整用ブロック１Ａと汎用型ブロック２′により略扁平直角台形枠状の調整用法枠５を形成して半端部を略充足する。
又、法面６の上側半端部（左上隅部は除く）と右上隅部は前記図４８（ロ）と同様に、汎用型ブロック２ｃ，２′と調整用ブロック１Ｂにより略五角形枠状の調整用法枠５を横方向に連続形成し、右上隅部に屈曲形調整用ブロック１Ｐと汎用型ブロック２′と調整用ブロック１Ｂにより略直角台形枠状の調整用法枠５を法枠４に連続形成し、左上隅部に屈曲形調整用ブロック１Ｎ（図４５（ト）の屈曲形調整用ブロック１Ｋと左右対称状で、平面視略鉤形状の縦長さを長尺化したもの）を、その曲折した長さ方向一端部を前記略五角形枠状の調整用法枠５の枠辺をなす横方向の汎用型ブロック２ｃと縦方向の調整用ブロック１Ｂに、他端部を前記略六角形枠状の調整用法枠５の枠辺をなす縦と斜めの調整用ブロック１Ｂ，１Ａに夫々連続すべく配し接合することで、屈曲形調整用ブロック１Ｎとこれに相対する調整用ブロック１Ａ，１Ｂにより略扁平直角台形枠状の調整用法枠５を前記調整用法枠５に連続形成する。
又、法面６の右下隅部は前記図４７と同様に、屈曲形調整用ブロック１Ｈを配することで調整用法枠５を形成し、半端部を略充足する。【００７６】  又、図５０（イ）乃至（ハ）は夫々本発明の屈曲形調整用ブロックの更に他の使用例を示す法面の一部展開図であって、前記と同様に法面６の上端部（隅部を含む）や、左端部（隅部を含む）と上端部（隅部を含む）に半端が生じる場合の対応例である。
図５０（イ）は、法面６の上端部（隅部を含む）に半端が生じる場合であり、法面６の上側半端部に隣接する法枠４，４ｂの上側枠辺をなす斜めの汎用型ブロック２′の上端部に連続すべく調整用ブロック１Ａを夫々縦方向に配し、各調整用ブロック１Ａの上端部間を連続すべく汎用型ブロック２′を、前記法枠４の上側枠辺をなす斜め交差状の汎用型ブロック２′と対称状に配し接合することで、上下に相対する斜め交差状の汎用型ブロック２′と左右に相対する縦方向の調整用ブロック１Ａにより略六角形枠状の調整用法枠５（法枠４より小型）を法枠４，４ｂに連続形成する。
更に、前記調整用法枠５の上側の半端部にあっては、前記図４８（イ）と同様にして、調整用法枠５の上隣に、上端部横方向の汎用型ブロック２ｃとその両側の縦方向の２個の調整用ブロック１Ａと、前記汎用型ブロック２ｃに相対する斜め交差状の２個の汎用型ブロック２′により略扁平五角形枠状の調整用法枠５を横方向に連続形成し、左上隅部に屈曲形調整用ブロック１Ｇと汎用型ブロック２′と調整用ブロック１Ａによって小型の略直角台形枠状の調整用法枠５を前記調整用法枠５に連続形成する。【００７７】  図５０（ロ）は、前記図５０（イ）と略同様で更に法面６の左端部にも半端部が生じた場合であり、上側半端部（左上隅部は除く）は前記図５０（イ）と同様にして半端部を略充足し、左側半端部は前記図５０（イ）の左端部の法枠４，４ｂと略六角形枠状の調整用法枠５の枠辺（左端部に隣接する）をなす斜めの汎用型ブロック２′に代えて調整用ブロック１Ａを前記斜め方向に配するとともに、前記法枠４，４ｂの枠辺をなす端部縦方向の汎用型ブロック２′，２ｄに代えて調整用ブロック１Ｂ，１Ｅ、前記調整用法枠５の枠辺をなす端部縦方向の調整用ブロック１Ａに代えて汎用型ブロック２′を夫々前記調整用ブロック１Ａの左端部間に縦方向に配し、左上隅部に図５０（イ）の屈曲形調整用ブロック１Ｇに代えて屈曲形調整用ブロック１Ｊ（図４５（ヘ）に示す）を配し接合する。
即ち、左側半端部では左上隅部に、屈曲形調整用ブロック１Ｊとこれに相対する縦と斜めの調整用ブロック１Ａにより小型の略直角台形枠状の調整用法枠５を形成し、その下隣に縦と斜めの各計３個の汎用型ブロック２′と調整用ブロック１Ａにより略六角形枠状の調整用法枠５、その下隣に図４９（ロ）と同様に、調整用ブロック１Ａ，１Ｅと汎用型ブロック２′により略扁平台形枠状の調整用法枠５、更に調整用ブロック１Ａ，１Ｂと汎用型ブロック２′により調整用法枠５（図面では一部のみ表示）を形成して半端部を略充足する。【００７８】  図５０（ハ）は、前記図５０（イ）、（ロ）の変形で法面６の左端部（隅部を含む）と上端部（隅部を含む）に半端が生じる場合であり、本来上端部の半端部を残して敷設形成する所定の法枠４，４ｃに代えて複数の調整用法枠５（法枠４より小型と大型）を連続的に連結形成することで、所定の法枠４，４ｃよりも敷設面積を大きくして半端部を略充足している。
この場合、法面６の上側部は前記図５０（イ）における法枠４とその上隣の略六角形枠状の調整用法枠５（法枠４より小型）との間に縦長大型の略六角形枠状（右端部は略台形枠状）の調整用法枠５を介在させて上側半端部を略充足する。即ち、前記縦長大型の調整用法枠５は、前記上下に離隔させた法枠４と略六角形枠状の調整用法枠５（法枠４より小型）の枠辺をなす斜めの汎用型ブロック２′の端部間を連結すべく調整用ブロック１Ｂ（図４０（ロ）に示す），１Ｆ（図４２（ハ）に示す）を縦方向に配し、左右に相対する縦方向の調整用ブロック１Ｂと上下に相対する斜め交差状の汎用型ブロック２′により略六角形枠状に形成し、又、右端部では左右に相対する縦方向の調整用ブロック１Ｂ，１Ｆと上下に相対する斜め方向の汎用型ブロック２′により略台形枠状に形成するものである。
又、法面６の左側半端部にあっては前記と略同様にして、左上隅部に屈曲形調整用ブロック１Ｍとその両端の縦と斜めの調整用ブロック１Ａと、屈曲形調整用ブロック１Ｍに相対する斜めの汎用型ブロック２′により略五角形枠状の調整用ブロック５を形成し、その下隣に左右に相対する縦方向の調整用ブロック１Ａ，１Ｄ（図４２（イ）に示す）と上下に相対する斜めの調整用ブロック１Ａにより小型の略扁平台形枠状の調整用法枠５を形成し、その下隣に左右に相対する縦方向の調整用ブロック１Ｂ，１Ｃ（図４０（ロ），（ハ）に示す）と夫々上下に相対する斜めの調整用ブロック１Ａ、汎用型ブロック２′により縦長大型の略六角形の変形枠状の調整用法枠５を形成し、以下その下隣に前記図５０（ロ）と同様に調整用ブロック１Ａ，１Ｅと汎用型ブロック２′により略扁平台形状の調整用法枠５等を形成して半端部を略充足する。
又、右上隅部は屈曲形調整用ブロック１Ｇ′（図４５（ロ）の屈曲形調整用ブロック１Ｇの左右対称状をなす）を配し、屈曲形調整用ブロック１Ｇ′とこれに相対する縦方向の調整用ブロック１Ａと斜めの汎用型ブロック２′により略直角台形枠状の調整用法枠５を形成して半端部を略充足する。【００７９】  又、図５１（イ）、（ロ）及び図５２（イ）、（ロ）は夫々本発明の屈曲形調整用ブロックの更に他の使用例を示す法面の展開図であって、法面６の上端縁や左端縁が傾斜状をなし、法面６の隅部や端部に半端が生じる場合の対応例である（尚、法面６の右下隅部の半端部は前記図４７と同様に屈曲形調整用ブロック１Ｈを用いた調整用法枠５により充足する）。
図５１（イ）は、法面６の上端縁が傾斜状をなし、前記と異なり法面６の上端部に端部用汎用型ブロック２ｄを前記上端縁に略沿って斜めに配することで亀甲枠状の法枠４に隣接する略台形枠状の法枠４ｂを傾倒させて法面６の上端部にも形成するが、その際、法面６の左上隅部に半端部が生じた場合であり、この場合は、図５３（イ）乃至（ニ）に示す屈曲形調整用ブロック１Ｑを、曲折したその長さ方向の一端部を半端部に隣接する法枠４の枠辺をなす縦と斜めの汎用型ブロック２′に、他端部を半端部に隣接する法枠４ｃの枠辺をなす縦と斜めの汎用型ブロック２′に夫々連続すべく配し接合することで、屈曲形調整用ブロック１Ｑとこれに相対する縦と斜めの汎用型ブロック２′により略平行四辺形枠状の調整用法枠５を法枠４，４ｃに連続形成し、前記半端部を略充足する。
前記屈曲形調整用ブロック１Ｑは、図５３（ロ）に示す如く、平面視縦と斜め方向（図５１（イ）に示す如く斜め（右肩上がり状）の汎用型ブロック２′と略平行をなす）の枠辺部が鈍角をなして略く字形の交差状に連設されてなるブロック本体１１の曲折した長さ方向の両端面が、前記図４４の汎用型ブロック２ｄの長さ方向端面と同様な形状、構造を有し（連結用鉄線１４、傾斜端面１７、接合面１８、凹部１９、切欠部１０は夫々前記連結用鉄線２４、傾斜端面２７、接合面２８、凹部２９、切欠部２０と同様であり、その説明は前記のものを援用する）、又、図５３（イ）乃至（ニ）に示す如く、ブロック本体１１の片側面下位に各長さ方向に沿う凹溝１５、ブロック本体１１の上面に長さ方向にわたる溝部１６が夫々設けられている。又、前記ブロック本体１１の長さは前記法面６隅部の半端部に略対応可能となされ、その平面視縦長さと斜め横長さが略同等で、且つ両長さが汎用型ブロック２′より長く汎用型ブロック２ｃ，２ｄより短くなされている。【００８０】  図５１（ロ）は、法面６の傾斜状上端部及び左上隅部に半端部が生じた場合であり、前記図５１（イ）における法面６の傾斜状上端縁に隣接する法枠４，４ｂの枠辺をなす縦と斜め（前記上端縁に略沿い右肩上がり状をなすもの以外で上端部に近接する）の各汎用型ブロック２′（計５個）に代えて調整用ブロック１Ａを前記縦と斜め方向に夫々配するとともに、前記法枠４ｂの枠辺をなす前記上端縁に略沿う斜めの汎用型ブロック２ｄに代えて調整用ブロック１Ｅ、又、前記法枠４の枠辺をなす前記上端縁に略沿う斜めの汎用型ブロック２′に代えて調整用ブロック１Ｂを夫々前記調整用ブロック１Ａの上端部間に斜め方向に配し接合する。
即ち、法面６の右上部に調整用ブロック１Ｅとその両端の２個の調整用ブロック１Ａと、調整用ブロック１Ｅに相対する汎用型ブロック２′により傾倒せる略扁平台形枠状の調整用法枠５を形成し、その左隣に調整用ブロック１Ｂとその両端の２個の調整用ブロック１Ａと、これらに相対する３個の汎用型ブロック２′により略六角形枠状の調整用法枠５を連続形成し、その左隣に前記と同様の調整用ブロック１Ｅ，１Ａと汎用型ブロック２′により傾倒せる略扁平台形枠状の調整用法枠５、更にその左隣に前記と同様の調整用ブロック１Ｂ，１Ａと汎用型ブロック２′により略六角形枠状の調整用法枠５を連続形成する。
更に、法面６の左上隅部に、前記図５１（イ）における屈曲形調整用ブロック１Ｑに代えて図５３（ホ）に示す屈曲形調整用ブロック１Ｒ（前記屈曲形調整用ブロック１Ｑと同構造で、該ブロック１Ｑの平面視縦長さのみを略半分近く短尺化したもの）を、曲折したその長さ方向の一端部を前記調整用法枠５の枠辺をなす縦と斜めの調整用ブロック１Ａ，１Ｂに、他端部を半端部に隣接する法枠４ｃの枠辺をなす縦と斜めの汎用型ブロック２′に夫々連続すべく配し接合することで、屈曲形調整用ブロック１Ｒとこれに相対する縦方向の調整用ブロック１Ａと斜めの汎用型ブロック２′により小型の略平行四辺形枠状の調整用法枠５を法枠４ｃに連続形成し、半端部を略充足する。【００８１】  又、図５２（イ）は、法面６の左端縁が傾斜状をなし、前記と異なり法面６の左端部に端部用汎用型ブロック２ｃを前記左端縁に略沿って斜めに配することで、法枠４に隣接して傾倒する略五角形枠状の法枠４ｃ（但し、左下隅部は２個ずつ２種類の汎用型ブロック２ｃ，２′による略楔形の変形枠状の法枠４ｄ）を形成するが、その際、法面６の左上隅部に半端部が生じた場合であり、この場合は、左上隅部に図５４（イ）乃至（ニ）に示す屈曲形調整用ブロック１Ｓを、曲折したその長さ方向の一端部を半端部に隣接する右上隅の法枠４ｃの枠辺をなす縦と横方向の汎用型ブロック２′，２ｃに、他端部を半端部に隣接する傾斜状左端上部にある法枠４ｃの枠辺をなす斜め交差状の汎用型ブロック２ｃ，２′に夫々連続すべく配し接合することで、屈曲形調整用ブロック１Ｓとこれに相対する縦と斜めの３個の汎用型ブロック２′により略五角形枠状の調整用法枠５を法枠４，４ｃに連続形成し、前記半端部を略充足する。
前記屈曲形調整用ブロック１Ｓは、図５４（ロ）に示す如く、平面視横と斜め方向（図５２（イ）に示す如く斜めの汎用型ブロック２ｃと略平行をなす）の枠辺部が鈍角をなして略へ字形の交差状に連設されてなるブロック本体１１の曲折した長さ方向の両端面が、前記図４３の汎用型ブロック２ｃの長さ方向端面と同様な形状、構造を有し（連結用鉄線１４、傾斜端面１７、接合面１８、凹部１９は夫々前記連結用鉄線２４、傾斜端面２７、接合面２８、凹部２９と同様であり、その説明は前記のものを援用する）、ブロック本体１１の片側面下位に各長さ方向に沿う凹溝１５、ブロック本体１１の上面に長さ方向にわたる溝部１６が夫々設けられている。又、前記ブロック本体１１の長さも前記半端部に略対応可能となされ、その平面視横長さと斜め長さが略同等で、且つ両長さが汎用型ブロック２′より長く汎用型ブロック２ｃ，２ｄより短くなされている。【００８２】  又、図５２（ロ）は、法面６の傾斜状の左端部及び左上下隅部に半端部が生じた場合であり、この場合は前記図５２（イ）における法面６の傾斜状上端縁に隣接する２個の法枠４ｃの枠辺をなす斜め（右肩上がり状をなすもの以外で上端部に近接する）の各汎用型ブロック２′（計３個）に代えて調整用ブロック１Ａを夫々前記斜め方向に配するとともに、前記法枠４ｂの枠辺をなす前記上端縁に略沿う斜めの汎用型ブロック２ｃをそのまま用いて前記調整用ブロック１Ａの上端部間に斜め方向に配し接合することで、左端部（上下隅部を除く）に前記汎用型ブロック２ｃとその両端の調整用ブロック１Ａと、汎用型ブロック２ｃに相対する縦と斜めの汎用型ブロック２′により略扁平五角形枠状の調整用ブロック５を２個法枠４，４ｃに連続形成する。
更に、法面６の左上隅部に、前記図５２（イ）における屈曲形調整用ブロック１Ｓに代えて図５４（ホ）に示す屈曲形調整用ブロック１Ｔ（前記屈曲形調整用ブロック１Ｓと同構造で、該ブロック１Ｓに比し平面視で横長さを略半分に短尺化、斜め長さをやや長尺化したもの）を、曲折したその長さ方向の一端部を法枠４ｃの枠辺をなす縦と横の汎用型ブロック２′，２ｃに、他端部を半端部を充足する調整用法枠５の枠辺をなす斜めの汎用型ブロック２ｃと調整用ブロック１Ａに夫々連続すべく配し接合することで、屈曲形調整用ブロック１Ｔとこれに相対する縦と斜めの汎用型ブロック２′及び斜めの調整用ブロック１Ａにより傾倒せる略五角形枠状の調整用法枠５を法枠４，４ｃに連続形成する。
又、法面６の左下隅部にあっては、前記図５２（イ）における法枠４ｄの枠辺をなす横と斜めの汎用型ブロック２ｃに代えて前記屈曲形調整用ブロック１Ｋを、曲折したその長さ方向の一端部を前記調整用法枠５の枠辺をなす斜めの汎用型ブロック２ｃと調整用ブロック１Ａに、他端部を半端部に隣接する法枠４ｃの枠辺をなす縦と横の汎用型ブロック
２′，２ｃに夫々連続すべく配し接合することで、屈曲形調整用ブロック１Ｋとこれに相対する縦方向の汎用型ブロック２′と斜め方向の調整用ブロック１Ａにより略扁平直角台形枠状の調整用法枠５を法枠４ｃに連続形成し、半端部を略充足する。【００８３】  尚、前記図４７乃至図５２に示す場合も、各ブロックの接合方法は前記と同様であり、汎用型ブロック２′，２ｃ，２ｄが上面に溝部２６を有することから、調整用ブロック１Ａ，１Ｂ…や屈曲形調整ブロック１Ｇ，１Ｈ…，１Ｑ，１Ｒ…も上面に溝部１６を有しているが、上面に溝部１６，２６を有さず上面が平面状等の法枠ブロックを敷設してもよい。
即ち、亀甲枠状の法枠を形成する場合にあっても、上述した如く、敷設する法枠ブロックの形状や構造、或いはブロック接合部の構造は必ずしも上記実施形態のものに限定されず、法面６の上側、下側、左側、右側等の各端部や隅部に生じる種々の半端部或いはこれらを適宜組合せた半端部にあっても該半端部を略充足すべく、法長（縦方向全長）寸法及び／又は延長（横方向全長）寸法を適宜に調節して調整用法枠５を所定の法枠４，４ｂ，４ｃに連続的に連結形成しうる本発明の目的に適合する法枠ブロックを使用すればよい。
【図面の簡単な説明】
【００８４】
【図１】（イ）は調整用ブロックの一例を示す正面図、（ロ）は同平面図、（ハ）乃至（ヘ）は夫々調整用ブロックの他の例を示す平面図、（ト）は（イ）及び（ハ）乃至（ヘ）のＡ−Ａ断面図。
【図２】汎用型ブロックの一例を示し、（イ）は正面図、（ロ）は平面図、（ハ）は左側面図、（ニ）は（イ）のＢ−Ｂ断面図。
【図３】（イ）は端部用の調整用ブロックの一例を示す正面図、（ロ）は同平面図、（ハ）乃至（ヘ）は夫々端部用の調整用ブロックの他の例を示す平面図、（ト）は（イ）及び（ハ）乃至（ヘ）のＣ−Ｃ断面図。
【図４】端部用の汎用型ブロックの一例を示し、（イ）は正面図、（ロ）は平面図、（ハ）は左側面図、（ニ）は（イ）のＤ−Ｄ断面図。
【図５】（イ）乃至（ハ）は夫々調整用ブロックの他の例を示す平面図、（ニ）は（イ）乃至（ハ）のＥ−Ｅ断面図。
【図６】汎用型ブロックの他の例を示し、（イ）は正面図、（ロ）は平面図、（ハ）は左側面図、（ニ）は（イ）のＦ−Ｆ断面図。
【図７】（イ）乃至（ハ）は夫々端部用の調整用ブロックの他の例を示す平面図、（ニ）は（イ）乃至（ハ）のＧ−Ｇ断面図。
【図８】端部用の汎用型ブロックの他の例を示し、（イ）は正面図、（ロ）は平面図、（ハ）は左側面図、（ニ）は（イ）のＨ−Ｈ断面図、
【図９】本発明の法枠ブロックの敷設方法の一実施形態を示す法面の一部展開図。
【図１０】法枠ブロック端部相互の接合部の例を示す一部展開図。
【図１１】（イ）は図９のＫ部拡大図、（ロ）は本発明の接合用ブロックの敷設説明図。
【図１２】本発明の接合用ブロックの一例を示し、（イ）は正面図、（ロ）は平面図、（ハ）は左側面図、（ニ）は（イ）のＬ−Ｌ断面図。
【図１３】（イ）は本発明の接合用ブロックの他の例の敷設状態を示す一部平面図、（ロ）は同接合用ブロックの正面図、（ハ）は同平面図、（ニ）は同左側面図、（ホ）は（ロ）のＭ−Ｍ断面図。
【図１４】本発明の法枠ブロックの敷設方法の他の実施形態を示す法面の一部展開図。
【図１５】端部用の調整用ブロックの他の例を示し、（イ）は正面図、（ロ）は平面図、（ハ）は左側面図、（ニ）は（イ）のＰ−Ｐ端面図。
【図１６】本発明の法枠ブロックの敷設方法の他の実施形態を示す法面の一部展開図。
【図１７】（イ）及び（ロ）は夫々本発明の法枠ブロックの敷設方法の他の実施形態を示す法面の一部展開図。
【図１８】本発明の法枠ブロックの敷設方法の他の実施形態を示す法面の一部展開図。
【図１９】（イ）は本発明の屈曲形調整用ブロックの一例を示す正面図、（ロ）は同平面図、（ハ）は同左側面図、（ニ）は（イ）のＳ−Ｓ断面図、（ホ）は屈曲形調整用ブロックの他の例を示す平面図。
【図２０】（イ）は本発明の屈曲形調整用ブロックの他の例を示す正面図、（ロ）は同平面図、（ハ）は同左側面図、（ニ）は（イ）のＴ−Ｔ断面図、（ホ）は屈曲形調整用ブロックの他の例を示す平面図。
【図２１】（イ）は本発明の屈曲形調整用ブロックの他の例を示す正面図、（ロ）は同平面図、（ハ）は同左側面図、（ニ）は（イ）のＵ−Ｕ断面図、（ホ）は屈曲形調整用ブロックの他の例を示す平面図。
【図２２】本発明の屈曲形調整用ブロックの他の例を示し、（イ）は正面図、（ロ）は平面図。
【図２３】（イ）は本発明の屈曲形調整用ブロックの使用例、（ロ）及び（ハ）は夫々本発明の法枠ブロックの敷設方法の他の実施形態を示す法面の一部展開図。
【図２４】（イ）及び（ロ）は夫々本発明の法枠ブロックの敷設方法の他の実施形態を示す法面の一部展開図。
【図２５】（イ）及び（ロ）は夫々本発明の法枠ブロックの敷設方法の他の実施形態を示す法面の一部展開図。
【図２６】本発明の屈曲形調整用ブロックの他の例を示し、（イ）は正面図、（ロ）は平面図、（ハ）は左側面図、（ニ）は（イ）のＱ−Ｑ断面図。
【図２７】本発明の屈曲形調整用ブロックの他の例を示し、（イ）は正面図、（ロ）は平面図、（ハ）は左側面図、（ニ）は（ロ）のＲ−Ｒ断面図。
【図２８】本発明の屈曲形調整用ブロックの他の例を示し、（イ）は正面図、（ロ）は平面図、（ハ）は左側面図、（ニ）は（ロ）のＺ−Ｚ端面図。
【図２９】（イ）及び（ロ）は夫々本発明の屈曲形調整用ブロックの他の例を示す平面図。
【図３０】（イ）及び（ロ）は夫々本発明の法枠ブロックの敷設方法の他の実施形態を示す法面の一部展開図。
【図３１】本発明の屈曲形調整用ブロックの使用例を示す法面の一部展開図。
【図３２】（イ）は法枠ブロックの敷設例、（ロ）及び（ハ）は夫々本発明の法枠ブロックの敷設方法の他の実施形態を示す法面の一部展開図。
【図３３】（イ）及び（ロ）は夫々本発明の法枠ブロックの敷設方法の他の実施形態を示す法面の一部展開図。
【図３４】本発明の屈曲形調整用ブロックの他の例を示し、（イ）は正面図、（ロ）は平面図、（ハ）は左側面図、（ニ）は（イ）のＮ−Ｎ端面図。
【図３５】端部用の汎用型ブロックの更に他の例を示し、（イ）は正面図、（ロ）は平面図、（ハ）は左側面図、（ニ）は（イ）のＯ−Ｏ端面図。
【図３６】（イ）及び（ロ）は夫々本発明の屈曲形調整用ブロックの使用例を示す法面の展開図。
【図３７】本発明の屈曲形調整用ブロックの他の使用例を示す法面の展開図。
【図３８】（イ）は本発明の屈曲形調整用ブロックの更に他の使用例を示す法面の一部展開図、（ロ）は（イ）の右下隅部の他の例を示す一部展開図、（ハ）は（イ）の右上側部の他の例を示す一部展開図、（ニ）は（ロ）の右上側部の他の例を示す一部展開図。
【図３９】（イ）乃至（ハ）は夫々本発明の屈曲形調整用ブロックの更に他の使用例を示す法面の一部展開図又は展開図。
【図４０】（イ）乃至（ハ）は夫々調整用ブロックの他の例を示す平面図。
【図４１】汎用型ブロックの他の例を示し、（イ）は正面図、（ロ）は平面図、（ハ）は左側面図、（ニ）は（イ）のａ−ａ端面図。
【図４２】（イ）乃至（ハ）は夫々調整用ブロックの他の例を示す平面図。
【図４３】端部用の汎用型ブロックの他の例を示し、（イ）は正面図、（ロ）は平面図、（ハ）は左側面図、（ニ）は（イ）のｂ−ｂ端面図。
【図４４】端部用の汎用型ブロックの更に他の例を示し、（イ）は正面図、（ロ）は平面図、（ハ）は左側面図、（ニ）は（イ）のｃ−ｃ端面図。
【図４５】（イ）は本発明の屈曲形調整用ブロックの他の例を示す正面図、（ロ）は同平面図、（ハ）は同右側面図、（ニ）は（イ）、（ロ）のｄ−ｄ端面図、（ホ）乃至（ト）は夫々屈曲形調整用ブロックの更に他の例を示す平面図。
【図４６】（イ）は本発明の屈曲形調整用ブロックの更に他の例を示す正面図、（ロ）は同平面図、（ハ）は同右側面図、（ニ）は（イ）、（ロ）のｅ−ｅ端面図、（ホ）は屈曲形調整用ブロックの更に他の例を示す平面図。
【図４７】本発明の屈曲形調整用ブロックの他の使用例を示す法面の展開図。
【図４８】（イ）及び（ロ）は夫々本発明の屈曲形調整用ブロックの更に他の使用例を示す法面の一部展開図。
【図４９】（イ）乃至（ハ）は夫々本発明の屈曲形調整用ブロックの更に他の使用例を示す法面の一部展開図又は展開図。
【図５０】（イ）乃至（ハ）は夫々本発明の屈曲形調整用ブロックの更に他の使用例を示す法面の一部展開図。
【図５１】（イ）及び（ロ）は夫々本発明の屈曲形調整用ブロックの更に他の使用例を示す法面の展開図。
【図５２】（イ）及び（ロ）は夫々本発明の屈曲形調整用ブロックの更に他の使用例を示す法面の展開図。
【図５３】（イ）は本発明の屈曲形調整用ブロックの他の例を示す正面図、（ロ）は同平面図、（ハ）は同右側面図、（ニ）は（ロ）のｆ−ｆ端面図、（ホ）は屈曲形調整用ブロックの更に他の例を示す平面図。
【図５４】（イ）は本発明の屈曲形調整用ブロックの他の例を示す正面図、（ロ）は同平面図、（ハ）は同右側面図、（ニ）は（イ）、（ロ）のｇ−ｇ端面図、（ホ）は屈曲形調整用ブロックの更に他の例を示す平面図。
【符号の説明】
【００８５】  １，１ａ，１ｂ，１ｃ，１ｄ，１ｅ，１ｆ，１ｇ，１ｈ，１ｉ，１ｍ，１ｗ，１Ａ，１Ｂ，１Ｃ，１Ｄ，１Ｅ，１Ｆ  調整用ブロック
１ｊ，１ｋ，１ｐ，１ｑ，１ｙ，１ｙ′，１ｒ，１ｒ′，１ｓ，１ｓ′，１ｔ，１ｔ′，１ｕ，１ｕ′，１ｖ，１Ｇ，１Ｇ′，１Ｈ，１Ｊ，１Ｋ，１Ｋ′，１Ｌ，１Ｍ，１Ｎ，１Ｐ，１Ｑ，１Ｒ，１Ｓ，１Ｔ  屈曲形調整用ブロック
１１，２１，３１  ブロック本体
１１ａ  斜め枠辺部
１１ｂ，１１ｃ，１１ｄ  枠辺部
１２，２２  合端凸部
１２ａ，１８，２２ａ，２８，３２  接合面
２，２′，２ａ，２ｂ，２ｃ，２ｄ  汎用型ブロック
３  接合用ブロック
４，４ａ，４ｂ，４ｃ，４ｄ  法枠
５  調整用法枠
６  法面
７  空所
７ａ  開放部
８  合端コンクリート
【図１】
0004655078.tif 000002
【図２】
0004655078.tif 000003
【図３】
0004655078.tif 000004
【図４】
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【図５】
0004655078.tif 000006
【図６】
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【図７】
0004655078.tif 000008
【図８】
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【図９】
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【図１０】
0004655078.tif 000011
【図１１】
0004655078.tif 000012
【図１２】
0004655078.tif 000013
【図１３】
0004655078.tif 000014
【図１４】
0004655078.tif 000015
【図１５】
0004655078.tif 000016
【図１６】
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【図１７】
0004655078.tif 000018
【図１８】
0004655078.tif 000019
【図１９】
0004655078.tif 000020
【図２０】
0004655078.tif 000021
【図２１】
0004655078.tif 000022
【図２２】
0004655078.tif 000023
【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
0004655078.tif 000029
【図２９】
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【図３０】
0004655078.tif 000031
【図３１】
0004655078.tif 000032
【図３２】
0004655078.tif 000033
【図３３】
0004655078.tif 000034
【図３４】
0004655078.tif 000035
【図３５】
0004655078.tif 000036
【図３６】
0004655078.tif 000037
【図３７】
0004655078.tif 000038
【図３８】
0004655078.tif 000039
【図３９】
0004655078.tif 000040
【図４０】
0004655078.tif 000041
【図４１】
0004655078.tif 000042
【図４２】
0004655078.tif 000043
【図４３】
0004655078.tif 000044
【図４４】
0004655078.tif 000045
【図４５】
0004655078.tif 000046
【図４６】
0004655078.tif 000047
【図４７】
0004655078.tif 000048
【図４８】
0004655078.tif 000049
【図４９】
0004655078.tif 000050
【図５０】
0004655078.tif 000051
【図５１】
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【図５２】
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【図５３】
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【図５４】
0004655078.tif 000055