(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
気管内医療器具のために使用される複数ポートアダプタ組立体であって、
遠位管路を形成する遠位部分と、少なくとも第１近位管路及び第２近位管路を形成する近位部分とを有するアダプタ本体を備え、
前記近位管路の少なくとも１つは、通常、前記遠位管路と軸線をずらした状態とされており、且つ
前記近位部分を曲げることにより、前記少なくとも１つの近位管路を前記遠位管路と同一軸線上に移動させるようにし、
前記遠位部分は、分離して形成された継手の１端部を受け入れるように構成された遠位ポートを備え、前記アダプタは、前記近位部分が前記遠位部分と継手に対し曲げることが可能であるように可撓性材料から形成されていることを特徴とする複数ポートアダプタ組立体。
【請求項２】
前記第１近位管路は、通常、前記遠位管路と同一軸線上に配置されており、前記近位部分を曲げることにより、前記第２近位管路を前記遠位管路と同一軸線上に移動させるようにしたことを特徴とする請求項１に記載の複数ポートアダプタ組立体。
【請求項３】
前記第１近位管路及び前記第２近位管路は、各々の軸線を基準として互いに少なくとも３０度の角度を持ってオフセットされたことを特徴とする請求項１に記載の複数ポートアダプタ組立体。
【請求項４】
前記第１及び第２近位管路は、各々、中心軸線を有し、前記管路の各々の中心軸線は、遠位管路の中心軸線からオフセットされたことを特徴とする請求項１に記載の複数ポートアダプタ組立体。
【請求項５】
前記アダプタ本体は、シリコンまたは可撓性を付与するに充分な可塑剤を有するポリ塩化ビニールで形成されたことを特徴とする請求項１に記載の複数ポートアダプタ組立体。
【請求項６】
アダプタ本体は、前記第１近位管路及び前記第２近位管路からオフセットされた第３近位管路を更に備え、前記アダプタ本体の前記近位部分の移動により、前記第３近位管路が前記遠位管路と同一軸線上に動かされるようにしたことを特徴とする請求項１に記載の複数ポートアダプタ組立体。
【請求項７】
前記アダプタ本体は、第４近位管路を備え、前記第４近位管路が前記遠位管路と軸線をずらした状態の第１位置と、前記第４近位管路が遠位管路と同一軸線上に配置される第２位置との間で、前記第４近位管路が移動することができるようにしたことを特徴とする請求項６に記載の複数ポートアダプタ組立体。
【請求項８】
前記アダプタ本体は、前記近位部分を曲げることができるようにして、前記第１近位管路及び前記第２近位管路を選択的に遠位管路と同一軸線上にするように配置したポポイド（popoid）を備えたことを特徴とする請求項１に記載の複数ポートアダプタ組立体。
【請求項９】
前記第１近位管路及び前記第２近位管路の少なくとも一方は、その内部にシールを設けたことを特徴とする請求項１に記載の複数ポートアダプタ組立体。
【請求項１０】
前記アダプタ本体の所望の近位管路を前記遠位管路と同一軸線上に保持する保持部材を備えていることを特徴とする請求項１に記載の複数ポートアダプタ組立体。
【請求項１１】
前記保持部材は、前記アダプタ本体の前記遠位部分まわりに配置された遠位部分と、前記遠位部分から近位置に延びる近位部分とを備え、該近位部分はスライドであることを特徴とする１０に記載の複数ポートアダプタ組立体。
【請求項１２】
前記保持部材は、前記アダプタ本体の前記近位部分に取り付けられており、前記アダプタ本体の前記遠位部分に取付可能なストラップを備えていることを特徴とする請求項１０に記載の複数ポートアダプタ組立体。
【請求項１３】
複数ポートアダプタ組立体であって、
遠位管路を形成する遠位筒部及び気管内挿入管アダプタに取り付けるようにされた遠位ポートを持つ遠位部分と、
第１近位管路を形成する第１近位筒部及び第２近位管路を形成する第２近位筒部を持つ近位部分を有するアダプタ本体を備え、前記第１近位管路及び前記第２近位管路の少なくとも一方は、前記遠位管路と軸線がずれた状態とされており、
前記近位部分は、前記第１近位管路及び前記第２近位管路を移動させるとともに前記第１近位管路及び前記第２近位管路の少なくとも一方を前記遠位管路と同一軸線上に移動させるように曲げることができ、
前記遠位ポートは前記気管内挿入管アダプタ上に分離して形成された継手の１端部を受け入れるように形成されており、前記近位部分が前記遠位部分と継手に対し曲げることが可能なように、前記アダプタ本体は少なくとも部分的に可撓性材料から形成されていることを特徴とする複数ポートアダプタ組立体。
【請求項１４】
前記アダプタ本体の少なくとも一部がシリコンまたは可撓性を付与するに充分な可塑剤を有するポリ塩化ポリ塩化ビニールから形成されていることを特徴とする請求項１３に記載の複数ポートアダプタ組立体。
【請求項１５】
前記アダプタ本体の少なくとも一部は可撓性のあるジョイントで形成されていることを特徴とする請求項１３に記載の複数ポートアダプタ組立体。
【請求項１６】
前記アダプタ本体の少なくとも一部は保形性のある可撓性を有する部分で形成されていることを特徴とする請求項１３に記載の複数ポートアダプタ組立体。
【請求項１７】
前記第１の近位管路と前記第２の近位管路の双方が前記遠位管路と軸線上にずれていることを特徴とする請求項１３に記載の複数ポートアダプタ組立体。
【請求項１８】
前記第１の近位管路と前記第２近位管路の少なくとも一方が、その内部にシールを有することを特徴とする請求項１３に記載の複数ポートアダプタ組立体。
【請求項１９】
前記アダプタ本体は、第３近位管路を更に備え、前記３つの近位管路の少なくとも２つは、前記アダプタ本体が自由状態にある時には前記遠位管路と同一軸線上に配置されていないが、前記アダプタ本体を動かすことにより、前記遠位管路と同一軸線上になるように前記近位部分が曲がるようにしたことを特徴とする請求項１３に記載の複数ポートアダプタ組立体。
【請求項２０】
複数ポートアダプタと気管内挿入管とを備え、前記複数ポートアダプタを介して前記気管内挿入管に医療器具を挿入し得る装置の使用方法であって、
（ａ）遠位管路を持つ遠位部分と、第１近位管路及び前記遠位管路と軸線がずれた状態とされた第２近位管路を持つ近位部分とを有し、前記近位部分が前記遠位部分と継手に対し曲げることができるように可撓性材料から形成されている複数ポートアダプタを選択する段階、
（ｂ）前記アダプタ本体の前記遠位部分を前記気管内挿入管に接続する段階、及び
（ｃ）前記第２近位管路を前記遠位管路と同一軸線上に配置するように前記複数ポートアダプタを動かす段階を含むことを特徴とする方法。
【請求項２１】
前記第２近位管路が前記遠位管路と同一軸線上に配置されている間に、前記第２近位管路を介して前記気管内挿入管に医療器具を挿入する段階を更に含むことを特徴とする請求項２０に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
（技術分野）
本発明は、挿管した患者に使用されるアダプタに関し、特に、様々な医療用機器のために使用することができる新規な複数ポートアクセス用アダプタに関する。これら医療用機器には、挿管患者に使用される換気用、吸引用、モニタリング用、可視化用、撮像用、サンプリング用、薬剤供給用等の機器として設計されものが含まれる。
【０００２】
（背景技術）
挿管は様々な状況下で行われる。挿管を行う際には、呼吸を容易にするために患者の上部気管支に気管内挿入管等の人工エアウェイが取り付けられる。外科手術等の特定の状況においては、人工エアウェイは、一時的に使用されるものであり麻酔時の換気や酸素供給を適切に行うために使用されるに過ぎない。しかし、他の多くの局面では、気管内挿入管は、長期間、患者の体内に残されることになる。例えば、事故の被害者が外傷を受けている場合には、機械的換気によって患者の生命を維持するために人工エアウェイは取り付けられたままとされる。
【０００３】
ここ３０年の間に呼吸器系疾患の医療は劇的に変化した。医療技術の進歩に伴い、呼吸器系医療に関連する諸問題に対処する上で有効な医療機器の数も大幅に増加してきた。例えば、気管内挿入管を相当な期間にわたって取り付けたままにしておく場合には、呼吸器系の分泌物を定期的に取り除くことが重要である。そのため、気管内挿入管に挿入される呼吸器系用吸引カテーテルを使用して呼吸器系分泌物を取り除く場合が最も多い。吸引カテーテルが引き抜かれる際には、患者の呼吸器系からの粘液や他の閉塞を引起す物質を吸引するためにカテーテルの内部に負圧が加えられる。
【０００４】
呼吸器系医療に有効な最新医療機器は、気管内吸引カテーテルだけではない。患者の呼吸器系を可視化するために使用される気管支鏡等の機器においても改良がなされてきた。また、他の進歩により、医療用流体を肺との間で行き来させるためのカテーテルの使用が拡大され、更に、呼吸器系の組織や分泌物のサンプリング、薬物治療用薬剤の供給等の処置法も円滑化された。
【０００５】
これら最新医療機器の効用により、挿管を必要とする人達の生活の質は大幅に改善されている。しかも、今日の処置法は、概して患者に与える不快感はより低減され且つより有効なものとなっている。しかし、ある患者に対して一度に多くの医療機器を個々に使用する際におけるジレンマは現在も存在している。つまり、従来においては、ある呼吸器系治療装置を使用している場合、その処置が完了するまで他の機器は患者から取り外されていたのである。
【０００６】
この手法の極端な例は、開放式吸引カテーテルの使用の際に見られる。１９８０年代までは、患者の呼吸器系を吸引する必要性が生じる度に、患者の人工エアウェイを、患者に空気を供給する多岐管や換気管から取り外すのが一般的であった。たとえ数秒間でも患者への空気供給を妨げることは、患者に大きな苦痛を与える場合が多い。これらの問題は、Ｒａｄｆｏｒｄに付与された米国特許第３，９９１，７６２号に開示された発明により初めて克服された。
Ｒａｄｆｏｒｄは、一般的に閉鎖式吸引カテーテルシステムと呼ばれるものを開発した。閉鎖式吸引カテーテルシステムでは、カテーテルは、患者の肺に空気を供給する換気装置の配管も接続されている多岐管に対して取り付けられた保護スリーブの内部に保存される。吸引が要求される場合、カテーテルは、多岐管を介して人工エアウェイ内に挿入される。そして、負圧をカテーテルに加えることにより患者の呼吸器系分泌物を排出する。
【０００７】
Ｒａｄｆｏｒｄシステムやその後継システムは、吸引処置の間も患者の換気を継続できるという点に利点がある。更に、それらシステムは、吸引処置の度に閉鎖回路を開放する（即ち、外気に開放する）必要もない。
これら閉鎖式吸引カテーテルシステムに、患者の気管内挿入管又はその他の人工エアウェイを取り付けるのは非常に魅力的である。しかし、従来の形態でそれを行なうには、気管支鏡、酸素補給用カテーテル、組織サンプリング機器等のその他の機器を使用できるようにするために、患者から閉鎖式吸引カテーテルシステムを取り外す必要がある。その後、他の機器が不要となった際には、気管内カテーテルシステムを再び取り付けなくてはならない。
このように回路を開放すると、院内感染の可能性が高まるとともに、臨床医が患者の粘液や分泌物と接触する可能性も高まる。更に、それは、臨床医が他の患者を治療するための時間を浪費することにもなる。
【０００８】
安全性や生産性の問題を軽減するために、気管内挿入管のために使用する複数ポートアダプタの開発に向けた多くの試みがなされてきた。本技術分野において発表された構成を網羅した分析とは言えないまでも、図１Ａ及び図１Ｂに、気管内挿入管のために使用する複数ポートアダプタを具現化するための代表的な試みを示し、以下、それらを詳細に説明する。
【０００９】
従来のアダプタは、固定式及び回転式の２つに大別される。固定式においては、図１Ａに示すように、全体を参照番号１０で示すアダプタは、典型的にはアクリル又はポリプロピリン等の硬質材料の単一片から作られる。アダプタ１０は、全体的にＴ字形で肘状のハウジング１４で構成され、ハウジング１４は、その第１遠位ポートとなる開放した遠位端部１８ａを有する第１筒部１８を備える。第１筒部１８の内部表面２２は、気管内挿入管（図示せず）の近位端部を受け入れるための遠位管路を形成する。
【００１０】
また、ハウジング１４は、第１筒部１８に対して気体の流通が可能な形でそれに連通するとともに、第１筒部１８から横方向に延びる第２筒部２６を備える。第２筒部２６は、換気装置（図示せず）に取り付けられたＹ字形の他のアダプタ（図示せず）に取り付けるための管路を有する第２ポート３０を形成する。このＹ字形のアダプタによって、ハウジング１４の第１筒部１８及び第２筒部２６を介して、患者に対する換気を行なうことができる。
【００１１】
第３ポート３４は、第１筒部１８と共通の軸線に沿って配置された第３筒部３８により形成される。第３筒部３８の方向をこのように設定することにより、全体を参照番号４６で示す気管内吸引カテーテル装置のカテーテル４２を、第３筒部３４及び第１筒部１８を介して挿入するのが容易となる。従って、カテーテル４２を気管内挿入管に沿って挿入して、患者の呼吸器系から粘液や他の分泌物を吸引するために使用することができる。
必要に応じ、カテーテル４２の洗浄を容易にするために、洗浄ポート５０を第３筒部３８に設けることが可能である。しかし、大部分のカテーテル組立体には洗浄ポートが設けられている。
【００１２】
第４ポート６４となる第４筒部６０は、第２筒部２６の反対側のハウジング側部においてハウジング１４から延びている。第４ポート６４により、ハウジング１４を第２カテーテル装置７０にも使用することが可能となる。図１Ａに示すように、このカテーテル装置７０は、患者の肺に対し医療用流体を直接行き来させるように構成されている。そのため、カテーテル装置７０のカテーテル７４は、酸素供給源７８に接続されている。
【００１３】
図１Ａに示す構成は、他の装置を使用するに先立って、気管内吸引カテーテル装置４６を取り外す必要があった従来構成と比較すると大幅に改善されたものである。しかし、このハウジング１４には欠点がある。第１及び第２カテーテル装置の双方を動作させる、又は、他の装置を動作させるためには、少なくとも一方のカテーテル装置をハウジングの長軸（即ち、第１筒部１８及び第３筒部３８の軸線）上に配置しなくてはならない、即ち、ハウジングの長軸上に配置できるのは少なくとも一方のカテーテル装置のみである。よって、多岐管を介して挿入される器具の少なくとも一方は、曲げた状態で気管内挿入管に入れる必要がある。気管支鏡等の大部分の器具に関しては、機械的な磨耗や歪みを増加させる原因となるため、強制的に曲げるのは望ましくない。更に、器具が引き抜かれる際には、通常、粘液や他の分泌物が器具に付着する。粘液の除去が容易なハウジングの近位端部（即ち、第３ポート又は第４ポート）に分泌物を運ぶのではなく、第１筒部１８において粘液がこすり落とされる可能性がある。そのため、粘液が気管内挿入管を介して患者に逆流したり、換気回路に侵入したり、或いは、アダプタ１４内に残って細菌繁殖の媒体となる可能性もある。
【００１４】
図１Ｂは、複数の器具を気管内挿入管に挿入できるようにすることに関連した課題を解決するための他の試みを示す。全体を参照番号１１４で示すアダプタハウジングは、遠位の端部１１８ａに形成されたポートを有する第１遠位筒部１１８と、気管内挿入管の近位端部を受け入れるための遠位管路１２２とを備える。第２筒部１２６は、第１筒部１１８から横方向に延びて第２ポート１３０を形成する。ハウジング１１４と換気回路（図示せず）のＹ字形アダプタとを回転可能に取り付けできるようにするための自在軸受け構造１３２がポート１３０に設けられている。
【００１５】
図１Ａの実施形態と同様に、第３筒部１３８が、第１筒部１１８と共通の軸線に沿って延びている。第３筒部１３８は、開口部１３４を有するが、この開口部は外気に開放されていない点からするとポートを形成するものではない。また、円形のフランジ１４０が開口部１３４の周囲に設けられる。円形のキャップ１４４は、円形フランジ１４０の周囲と係合して回転するよう構成されている。このキャップを回転させることによって、第４筒部１４８と第５筒部１５２とが交互に第３筒部１３８の開口部１３４の位置と一致するように、第４筒部１４８及び第５筒部１５２がキャップ１４４上に配置されている。このように、第４筒部１４８が第３ポート１５６を形成するとともに、第５筒部１５２が第４ポート１６４を形成する。第４筒部１４８及び第５筒部１５２とハウジング１１４の他の部分との間の充分な気密性を維持するためにシール１６８を設けることができる。更に、洗浄ポート１６２を設けてもよい。
【００１６】
使用時、通常、１つのポートには、閉鎖式気管内吸引カテーテル１６８等の常設器具が取り付けられているが、他のポートには、ハウジングの内部を外気に開放することなく気管支鏡等の一時的な器具にポートを使用できるように、キャップ１７２が設けられる。ポートを覆わない即ち閉塞しておかなければ、臨床医及び患者の双方が交差汚染に曝される可能性が高まる。
【００１７】
図１Ｂに示す構成は、使用するポートを、第１筒部１１８及び第３筒部１３８にわたって延びるとともに気管内挿入管の開口部の軸線方向にある各管路と同一軸線上に配置できるという点に利点がある。従って、カテーテル又はその他の器具をハウジング１１４に通す際、それを曲げる必要はない。しかし、図１Ｂの実施形態では、いくつかの部品を成型した後にそれらを組立てなくてはならないため製造コストが比較的高い。更に、それを扱うのは幾分厄介であり、不意にポートが回転してずれが生じる可能性もある。
このように、どのポートが使用されているのかに係らず、カテーテル又は他の器具が実質的に直線的に挿入できるようにした複数ポートアダプタのニーズは現在も存在する。更に、この装置を安価で使い易いものとするニーズも存在する。
【００１８】
（発明の開示）
本発明の目的は、使い易く且つ比較的安価な改善された複数ポートアダプタを提供することにある。
本発明の他の目的は、カテーテル又は他の器具をアダプタに通す際、それが強制的に曲げられることがない複数ポートアダプタを提供することにある。
本発明の他の目的は、必要に応じ、複数の様々なポートを同時に使用することができる複数ポートアダプタを提供することにある。
本発明の他の目的は、単一片の材料から形成される複数ポートアダプタを提供することにある。
また、上記の複数ポートアダプタを介して前記気管内挿入管に医療器具が挿入される装置の使用方法を提供する。
【００１９】
本発明の上記した目的及びその他の目的は、遠位ポートを持つ遠位端部、及び該遠位端部と連通した少なくとも２つの近位部分を有し、該近位部分の各々が近位ポートを形成するようにしたアダプタ本体を備えた複数ポートアダプタの具体的に例示された実施形態によって実現される。従来技術とは異なり、アダプタ本体は、シリコン又は可撓性を付与するために充分な可塑剤を添加したポリ塩化ビニール等の可撓性を持つ材料、好ましくは弾性のある材料で作られる。
器具を曲げる、又は、筒部を所定位置に回転したりその位置を外すように回転させたりするのではなく、本発明のアダプタ本体によれば、臨床医は、アダプタ本体を操作するだけで、使用する近位ポートを遠位ポートと合せる即ち一直線にすることが可能となる。処置を行う際に、気管内挿入管の近位端部又はアダプタ自身を保持するのは、臨床医が良く行なうことであるため、このような操作に特別な器用さは必要とされない。
【００２０】
本発明の１つの様態によれば、アダプタ本体は、軸線を基準として約３０度オフセットされた２つの近位管路を有する、オフセットされたＹ字形として形成される。近位管路の１つは、閉鎖式気管内吸引カテーテル組立体等の「常設の」装置を取り付けるように構成することができる、一方、その他の管路は、気管支鏡等の「一時的な」装置のために使用するように構成される。器具が近位管路の１つを介して挿入される場合、近位管路は、アダプタ本体の操作をすることなく、遠位管路と一直線上に配置される。他の近位管路を使用する場合には、元の位置から３０度オフセットされた目標位置にアダプタ本体の近位端部を動かすことにより、他の近位管路を遠位管路と一直線上に配置することができる。
【００２１】
本発明の他の様態によれば、各近位管路を、同じ量、即ち１５度ずつオフセットしてＹ字形を形成することができる。アダプタ本体をわずかに動かすことにより、近位管路の一方を遠位管路と一直線上に配置することができる。
本発明の他の様態によれば、アダプタ本体に３つ又はそれ以上の近位管路を設けることができる。アダプタ本体を動かすことによって、任意の近位管路を、遠位管路と実質的に一直線に配置することができる。
本発明の他の様態によれば、アダプタ本体は、硬質材料で作ることができ、この硬質材料が、使用する近位管路を遠位管路と一直線上に配置するための位置にアダプタ本体を旋回できるようにするポポイド（popoid）状シリンダ等のたわみ継手又は可撓性を持つ材料に取り付けられる。
【００２２】
本発明の他の様態によれば、保持機構をアダプタ本体に隣接して設けることができる。この保持機構により、使用する近位管路が遠位管路と一直線上に配置されるような位置に弾性アダプタ本体を保持し、その近位管路を介しての処置を円滑に行うことができる。処置が完了すると、保持機構を解除してアダプタ本体を通常位置に戻すことができる。
本発明の他の様態によれば、１つ又はそれ以上の近位管路に密封機構を設け、近位管路が処置に使用されているか否かに係らず終末呼気陽圧（ＰＥＥＰ）を維持することができる。
【００２３】
（発明を実施するための最良の形態）
本発明の上記した目的及びその他の目的、特徴、利点は、添付図面に関連して記載された以下の詳細な説明を考慮することにより明らかになると考える。以下、本発明の様々な要素を参照番号で示す図面を参照し、当業者が本発明を具現化し使用できるように本発明を説明する。以下の説明は、あくまで本発明の原理を代表的に示すものであり、特許請求の範囲を限縮するものと考えるべきではないことは言うまでもない。
【００２４】
図２Ａを参照すると、全体を参照番号１００で示すアダプタ本体の断面図が示されている。アダプタ本体は、全体を参照番号１０２で示す従来のＴ形管継手の近位端部に取り付けられており、このＴ形管継手は、気管内挿入管に取り付けるための遠位筒部１０４と、換気配管に取り付けるための横方向筒部１０６と、Ｔ形管継手１０２を介して気管内挿入管に挿入される特定の器具に取り付けるための近位筒部１０８とを備える。（患者に関する具体的要求性に応じ、アダプタ本体を、Ｔ形管継手に接続したり気管内挿入管に直接接続したりできるのは当業者には十分理解される所と考える。）
【００２５】
アダプタ本体１００は、遠位部分１１０を備え、この遠位部分は、医療器具が内部を通過するように構成された遠位管路１１４を形成する第１遠位筒部となる。この筒部の遠位端部には、Ｔ形管継手又は気管内挿入管のいずれか近位端部を受け入れるように構成された遠位ポート１１８がある。気管内挿入管の近位端部は、通常、異なる製造業者の装置を容易に取り付けることができるように、標準化された外径とされている。従って、正確な寸法は記載しない。
【００２６】
また、アダプタ本体１００は、第１近位筒部１２６と第２近位筒部１３０とを有するＹ字形を形成する近位部分１２２を備える。図２Ａに示すように、近位部分１２２の筒部１２６は、第１近位管路１３４を形成し、この第１近位管路１３４は、線Ａ−Ａで示すように、遠位部分１１０で形成される遠位管路１１４と同一軸線上に配置されている。第１近位管路１３４は、医療器具を受け入れるように構成された第１近位ポート１３８を末端とする。
第２筒部１３０は、約３０度の角度で軸線Ａ−Ａからオフセットされた第２近位管路１４２を形成する。筒部１３０は、第２近位管路１４２の近位端部に第２近位ポート１４６を形成する。
【００２７】
筒部１２６及び筒部１３０の一方又は両方に、キャップ１５０を取り付けることができる。キャップ１５０は、ポート（１３８又は１４６）を使用しない時にこのポートを密封するように構成された凸部１５４を有する。このように、装置本体１００は、通常、気管支鏡等の短期間使用される一時的な器具によって使用される近位ポート用のキャップ１５０を有する。キャップは、閉鎖式吸引カテーテル等の、通常、長期間にわたって取り付けたままとされる常設器具によって使用されるポートについては省略してもよい。従って、図２Ａに示すように、アダプタ本体１００が使用されている時、閉鎖式吸引カテーテルは、通常、ポート１４６に接続されことになる。キャップ１５０は、ポート１３８が必要になるまでそれを覆っておくのに使用される。キャップ１５０は、ＰＥＥＰを維持するだけでなく、患者の分泌物が臨床医に接触するのを防止したりその逆を防止したりする上で役立つ。図２Ａは、第１自由位置にあるアダプタ本体を示し、図２Ｂは、近位部分１２２を３０度旋回して第２近位管路１４２を遠位管路１１４と同一軸線上に配置するように移動させた状態である第２位置でのアダプタ本体１００の断面図を示す。アダプタ本体１００は、通常、シリコン、又は、可撓性を与えるために充分な可塑剤を付加したポリ塩化ビニール等の可撓性を持ち弾性のある材料で形成される。アダプタ本体１００の可撓性により、臨床医は、遠位管路１１４と各近位管路１３４、１４２のいずれかとの間で望ましい位置合わせができる位置に近位部分１２２を動かすことができる。臨床医は、患者の気管内挿入管に不要なトルクがかかるのを防ぐようにＴ形管継手を持つのが常であり、臨床医は、その手を使って、使用する近位管路が遠位管路１１４と同一軸線上に配置されるまでアダプタ本体の近位部分１２２を曲げることができる。
【００２８】
第２近位管路１４２を、遠位管路１１４と同一軸線上に配置されるよう旋回すると、臨床医は、第２近位ポート１４６及びアダプタ本体１００を介して医療器具を自在に挿入することができる。管路１１４及び管路１４２は、同一軸線上に配置されているので、気管内挿入管に入れる際に医療器具を曲げる必要はない。これにより、器具の挿入が簡単となり、気管支鏡等の器具の機械的光学的な歪みが回避されるとともに、器具が気管内挿入管から引き抜かれる際に、器具がアダプタ本体１００のＴ形管継手１０２の側面に付着している粘液又は他の分泌物をこすり取る可能性も低減される。
【００２９】
図３Ａは、可撓性を有する複数ポートアダプタの他の構成を示す断面図である。アダプタは、遠位部分２１０を有する全体を参照番号２００で示すアダプタ本体を備える。この遠位部分２１０は、遠位端部において遠位管路２１４及び遠位ポート２１８を形成する筒部を有する。また、アダプタ本体２１０は、第１近位筒部２２６及び第２近位筒部２３０を有する近位部分２２２も備える。前記の実施形態と同様に、第１近位筒部２２６は、近位ポート２３８を末端とする第１近位管路２３４を形成する。同様に、第２近位筒部２３０は、第２近位管路２４２を形成し、第２近位ポート２４６を末端とする。
【００３０】
図３Ａの実施形態は、アダプタが第１自由位置にある時、近位管路２３４及び２４２の双方とも遠位管路２１４と実質的に同一軸線（線Ｂ−Ｂで示す）上に配置されていないという点で、図２Ａ及び図２Ｂと異なる。そうではなく、近位管路２３４及び２４２は、互いに約３０度、且つ、軸Ｂ−Ｂから約１５度オフセットされている。
近位管路２３４又は近位管路２４２の一方、及び、遠位管路２１４を介して医療器具を挿入させるために、使用する近位管路が遠位管路と同一軸線上に配置されるように、近位部分２２２を第２位置に旋回する。このようにして近位部分２２２が約１５度回転されるので、図３Ｂに示すように第２近位管路２４２は遠位管路２１４と実質的に一直線上に配置される。
【００３１】
図３Ａ及び図３Ｂの実施形態では、自由状態にある時、近位管路２３４又は近位管路２４２の一方が遠位管路２１４と一直線上に配置されるという利点はないが、使用する近位管路を遠位管路と一直線に配置するために若干ずらすだけで、医療器具を曲げることなく挿入できるという利点がある。
【００３２】
ここで図４Ａ及び図４Ｂを参照すると、本発明の原理に基づいて作成された可撓性を有する複数ポートアダプタに関する他の実施形態の断面図が示されている。アダプタは、全体を参照番号３００で示すアダプタ本体で構成される。アダプタ本体３００は、遠位管路３１４及び遠位ポート３１８を形成する遠位部分３１０を備える。また、アダプタ本体は、第１近位管路３３４及び第１近位ポート３３８を形成する第１筒部３２６と、第２近位管路３４２及び第２近位ポート３４６を形成する第２筒部３３０と、第３近位管路３５６及び第３近位ポート３６０を形成する第３筒部３５２とを有する近位部分３２２を備える。
【００３３】
図４Ａに示すように、第１筒部３２６、第２筒部３３０、及び第３筒部３５２は、各々、共通の平面上に配置されている。筒部３２６、３３０、３５２の各々は、隣接した筒部から約３０度の角度を持って配置されており、アダプタ本体３００による過剰な曲げが生じないように各筒部を充分近接させた状態に維持し、且つ、筒部内で器具を使用するに充分な作業空間を確保している。
特に図４Ｂを参照すると、近位部分３２２を、左へ３０度の第２位置に旋回させた状態のアダプタ本体３００の断面図が示されている。第３近位筒部３５２は、第３近位管路３５６が線Ｃ−Ｃで表されるように遠位管路３１４と同一軸線上に配置される方向に向けられている。また、アダプタ本体３００は、それと反対の方向に３０度回転して、第１筒部３２６及び第１近位管路３３４を、遠位管路３１４と同一軸線上に配置することも可能である。従って、このような構成により、臨床医は、いずれの器具も曲げることなく、且つ、器具をアダプタ本体に取り付けた状態から取り外すことなく、３つの異なる医療器具を使用することができる。これにより、院内感染や臨床医が体内分泌物に曝される可能性が低減する。
【００３４】
図２Ａから図４Ｂに示す本発明の実施形態には、共通の平面に配置された複数の筒部を示されているが、図５には、複数の筒部が３次元的に延びている可撓性複数ポートアダプタに関する他の実施形態の斜視図を示されている。図５のアダプタは、遠位管路４１４及び遠位ポート４１８を形成する遠位部分４１０を有する全体を参照番号４００で示すアダプタ本体を備える。
また、アダプタ本体４００は、近位部分４２２も備える。近位部分４２２は、第１近位筒部４２６及び第２近位筒部４３０を有する。第１近位筒部４２６は、第１近位管路４３４及び第１近位ポート４３８を形成する。第２近位筒部４３０は、第２近位管路４４２及び第２近位ポート４４６を形成する。共通の平面上で互いに３０度オフセットされているのではなく、第１筒部４２６及び第２筒部４３０は、各々、遠位管路４１４の軸線から約３０度オフセットされており、且つ、相互に約９０度オフセットしている。
【００３５】
また、アダプタ本体４００の近位部分４２２は、第３近位管路４５６及び第３近位ポート４６０を形成する第３筒部４５２と、第４近位管路４７４及び第４近位ポート４７８を形成する第４筒部４７０とを備える。第３筒部４５２及び第４筒部４７０の双方とも、遠位管路４１４の軸線Ｄ-Ｄから約３０度の角度を持って配置されており、それらの側部にある筒部から約９０度の角度を持って配置されている。近位部分を３０度旋回させることにより、近位管路４３４、４４２、４５２、４７４のどれでも個々に、遠位管路４１４と同一軸線上に即ち一直線上に配置することができる。
【００３６】
図４Ａから図５では、互いに等間隔で配置された近位筒部を示したが、特定の器具を使用し易くするために筒部の間隔を不均一にすることができるのは、当業者であれば理解される所であろう。同様に、近位管路４３４、４４２、４５２、４７４の大きさを同じにする必要はない。医療器具によってはより小さなポートを使用でき、この場合には、他のポートの一部を大きくすることができる。
【００３７】
ここで図６Ａ及び図６Ｂを参照すると、本発明の他の様態が示されている。使用する近位管路が遠位管路と同一軸線上に配置されるように、アダプタ本体の近位部分を旋回させることは比較的容易であるが、臨床医がアダプタ本体を所定位置に保持するのを望まない場合もある。そのような状況には、医療器具を微妙に取り扱う必要がある場合、又は、医療器具を両手で扱う必要がある場合が挙げられる。
【００３８】
図６Ａ及び図６Ｂは、遠位管路及び遠位ポート５１８を形成する遠位筒部５１２を有する遠位部分５１０を備えた全体を参照番号５００で示すアダプタ本体を示す。また、アダプタ本体５００は、第１近位筒部５２６と第２近位筒部５３０とを有する近位部分５２２を備える。第１近位筒部５２６は、第１近位管路５３４及び第１近位ポート５３８を形成する。第２近位筒部５３０は、第２近位管路５４２及び第２近位ポート５４６を形成する。
【００３９】
全体を参照番号５８０で示す保持機構が、遠位筒部５１２の周囲に配置され、近位部分５２２に隣接して上方向に延びる。保持機構５８０は、第１自由位置に戻ろうとするアダプタ本体５００の固有バイアスに耐え得る充分な剛性を持つ軽量プラスチックで形成するのが好ましい。保持機構５８０の下部５８４は、遠位筒部５１２と係合し、遠位筒部を通る軸線Ｅ−Ｅと全体的に平行な方向に保持機構の上部５８８を保持するようにリング（又は、リングの要部）を形成する。
【００４０】
保持機構５８０の遠位部分５８４は、保持機構の近位部分５８８を、第１筒部５２６又は第２筒部５３０のいずれかに隣接して配置することができるように、遠位筒部５１２の周囲で回転できるようになっている。図６Ａに示すように、第１筒部５２６は、通常、遠位筒部５１２と同一軸線上に配置されているため、保持機構５８０の近位部分５８８は、近位部分５２２に力を加えない。従って、アダプタ本体５００の近位部分５２２を動かすことを必要とせず、第１近位ポート５３８を介して処置を行うことができる。
【００４１】
臨床医が、第２近位ポート５４６を介しての処置を望む場合、保持機構５８０を回転することによって、保持機構の近位部分５８８が第２近位筒部５３０に対して力を加え、図６Ｂに示すように、第２近位筒部を、強制的に遠位筒部５１２と実質的に同一軸線上に配置する。保持機構５８０が、図６Ｂに示す位置に留まる限り、第２近位筒部５３０は、遠位筒部５１２と同一軸線上に配置されるように変位しているので、臨床医がアダプタ本体５００を保持することなく、第２近位ポート５４６を介して処置を行うことができる。
【００４２】
図６Ａ及び図６Ｂでは、オフセットされたＹ字形構成において使用されるものとして示されているが、このような保持機構を、数個の個別のアダプタ本体で使用することができるのは当業者であれば理解される所と考える。例えば、図６Ａ及び図６Ｂに示す保持機構５８０を、図３Ａ及び図３Ｂに示すアダプタ本体２００に使用して、近位筒部２２６及び近位筒部２３０のいずれかを、即ち、管路２３４及び管路２４２のいずれかを、遠位管路２１４と同一軸線上に配置するように交互に移動することができる。同様に、保持機構５８０を、図４Ａ及び図４Ｂに示すアダプタ本体３００で使用することも可能である。この場合、アダプタ本体５８０の近位部分５８８がアダプタ本体３００の前方又は後方に配置される際には、アダプタ本体は図４Ａに示す状態に維持される。保持機構５８０の近位部分５８８が右側に回転されると、アダプタ本体３００は図４Ｂに示す状態に保持される。近位部分５８８を左側に回転させれば、図４Ｂに示す状態の鏡像の形となる。
【００４３】
図６Ｃ及び図６Ｄは、アダプタ本体５００に使用するための保持機構５９０に関する他の構成を示す。保持機構５９０は、遠位筒部５１２の周囲に配置されるリング５９２と、リングと係合した状態でスライド可能なスライド部５９４とを備える。スライド部５９４が近位方向に伸ばされると、第２近位筒部５３０と係合して第２近位筒部５３０と遠位筒部５１２が一直線上に配置されるように近位部分５２２を旋回させる。スライド部５９４が遠位方向に格納されると、アダプタ本体５００は、図６Ｄに示すように、第１近位筒部５２６が遠位筒部５１２と同一軸線上に配置される状態の通常位置に戻る。
【００４４】
図６Ｅは、保持機構５９６の他の実施形態を示す。保持機構５９６は、第１近位筒部５２６に取り付けられた帯部５９７を備える。帯部５９７を引き下げられてアダプタ本体５００の遠位部分５１０の留め具５９８と係合すると、第１近位筒部５２６は、遠位筒部５１２の軸線からずらされるように引っ張られ、第２近位筒部５３０が同一軸線上に配置されるように移動される。留め具５９８が解除されると、アダプタ本体５００は、第１近位筒部５２６が遠位筒部５１２と同一軸線上に配置される状態である元の位置に戻る。
【００４５】
ここで図７Ａ及び図７Ｂを参照すると、可撓性を有する複数ポートアダプタの他の構成が示されている。このアダプタは、遠位管路６１４及び遠位ポート６１８を形成する遠位部分６１０を有するアダプタ本体６００を備える。遠位部分６１０は、従来の筒状形状ではなく、アコーディオンのようなポポイド（popoid)状セグメント６１２を有する。ポポイド（popoid)状セグメントが医療分野で一般的に使用されているのは当業者であれば理解される所と考える。このポポイド（popoid)形状は、先細りの環状壁面で形成され、これら壁部の各々は、アコーディオンと同様の形態で伸縮することができる。１側面が圧縮されながら反対側の側面伸びることができるので、ポポイド（popoid)形状により、その内側に延びる管路６１４をつぶすことなく、セグメントをかなり曲げることができる。
【００４６】
図７Ａは、元の位置にあるポポイド（popoid)状セグメント６１２を示す。オフセットされたＹ字形で使用される場合、近位部分６２２の第１近位筒部６２６で形成される第１近位管路６３４は、線Ｆ−Ｆで示すように、遠位管路６１４と同一軸線上に配置されている。
しかしポポイド（popoid)状セグメント６１０を曲げて、第２近位筒部６３０で形成される第２近位管路６４２を、遠位管路５１４と同一軸線上に配置することができる。これは、ポポイド（popoid) が伸張されるのか圧縮されるのかに応じて、ポポイド（popoid)の（図７Ａ及び図７Ｂにおける）左側を圧縮するか又は右側を伸ばすかのいずれかによって達成することができる。ポポイド（popoid)状セグメント６１２は、再度調節されるまでこの位置を保持する性質を持つ。
【００４７】
前述の実施形態は、通常、軟質プラスチックの単一成形片で形成されるが、真のポポイド（popoid)を構成する複雑性によって、比較的硬質の近位部分６２２を形成した後のポポイド（popoid)遠位部分６１０への取り付けが大幅に容易になる。その２つの部品は、ヒートシール、接着剤、又は他の当業者に周知の方法で取り付けることができる。（必要に応じ、同様の手法を従来の実施形態において使用して、硬質の近位筒部を使用できるのは言うまでもない。）しかし、ポポイド（popoid)のような構成は、半硬質のプラスチックで作られる側壁面に、必要な可撓性を付与するように複数の薄肉の壁面部を設けることによって形成することができる。
【００４８】
どの構成を使用するかに関わらず、臨床医は、ポポイド（popoid)状セグメント６１２を旋回して近位部分６２２の適切な管路を遠位管路６１４と同一軸線上に配置するだけで、第１近位ポート６３８又は第２近位ポート６４６を介して処置を行うことができる。真のポポイド（popoid)を使用する場合には、通常、臨床医がポポイド（popoid)の方向を再び変更するまで、ポポイド（popoid)はその位置を保持することになる。
【００４９】
図８は、可撓性を有する複数ポートアダプタに関する他の実施形態の断面図である。アダプタは、全体を参照番号７００で示すアダプタ本体を備える。アダプタ本体は、遠位管路７１４及び遠位ポート７１８を形成する遠位筒部７１２を有する遠位部分７１０を備える。また、アダプタ本体は、第１近位管路７３４及び第１近位ポート７３８を形成する第１近位筒部７２６と、第２近位管路７４２及び第２近位ポート７４６を形成する第２近位筒部７３０とを有する近位部分７２２も備える。
【００５０】
使用時、アダプタ本体７００は、比較的常設的な装置、即ち、数時間又は更に長時間設置される装置を、通常、１つのポートに配置し、他のポートは、短期間使用される他の装置のために残しておく。従って、例えば、閉鎖式吸引カテーテル７６２は、第２近位ポート７４６に配置することができる。これにより、第１近位ポート７３８を使用できるようにしておく。
第１近位ポート７３８が使用されていない場合、通常、このポートは、それを密封するための凸部７５４の付いたキャップ７５０で覆われる。しかし、使用時には、患者の終末呼気陽圧（ＰＥＥＰ）を維持することが重要となる。ＰＥＥＰを維持できなければ、患者に深刻な呼吸器系の問題を引き起こす可能性がある。
【００５１】
第１近位ポート７３８を医療器具で使用している場合、ＰＥＥＰは、小孔７７０を有するエラストマー等のシール７６６を第１近位管路７３４に設けることにより維持することができる。シール７６６は、孔７７０を貫通した医療器具を取り囲み、空気がアダプタ本体７００を介して呼吸器回路から抜けるのを防止する。また、シール７６６は、患者から臨床医に及びその逆にバクテリアや他の汚染物質が流れるのを抑制するのに役立つ。
ＰＥＥＰシール７６６は、アダプタ本体と一体に成形できるが、このような構成は金型を複雑にしてしまうことは当業者としては理解できよう。従って、単にＰＥＥＰシール７６６を個別に形成した後、それをアダプタ本体７００に固定することも実行可能である。必要に応じ、近位管路の各々にＰＥＥＰシール７６６を設けることもできる。
【００５２】
図９Ａから図９Ｃは、可撓性を有する複数ポートアダプタにおいて、終末呼気陽圧を維持するとともに、異物が患者に接触することを防ぎ、且つ、可能性のある伝染性物質を患者の回路内に保持するために使用できるシールの断面図及び部分断面図である。図９Ａは、全体を参照番号７７４で示すダックビル型の閉鎖シールを示す。閉鎖シール７７４は、ＰＥＥＰシールを形成するディスク７７８と組み合わされた、本技術分野で周知である上部ダックビルバルブバルブ７７６を有する。単一のシールでは導入される装置の周囲が完全に密接されない場合が多いので、１回換気量の損失を防ぐために２つのシール部材７７６及び７７８を設けるのが好ましい。更に、第２シールは、臨床医に接触する患者の粘液に対する追加的障壁となる。
【００５３】
図９Ｂは、閉鎖シール７８０の部分断面図である。単一片からなる閉鎖シール７８０は、上部スリットシール７８２及び下部ＰＥＥＰシール７８４を備える。上部シール７８２及び下部シール７８４は、器具が閉鎖シール７８０を介して挿入されているか否かに係らず、患者の換気回路内の１回換気量を維持するように協働する。このようなシールは、Ｂｏｄａｉに付与された米国特許第４，３５１，３２８号に開示されている。
【００５４】
図９Ｃは、全体を参照番号７９０で示す他の閉鎖シールを示す。閉鎖シール７９０は、上部スリットバルブ７９２及び下部ＰＥＥＰシール７９４を備える。スリットバルブ７９２は、ＰＥＥＰシール７９４の上部に配置され、患者の換気回路から空気の実質的な損失を防ぐように構成された一体型シールを形成する。
【００５５】
以上、改善された可撓性複数ポートアダプタを開示した。当業者であれば、本発明の範囲及び精神を逸脱することなく種々の変更を為し得ることは理解される所と考える。特許請求の範囲は、このような変更も包含するものである。
【図面の簡単な説明】
【図１Ａ】  従来技術の教示に基づいて作成された複数ポートアダプタの一部破断斜視図である。
【図１Ｂ】  従来技術の教示に基づいて作成された他の複数ポートアダプタの一部分解斜視図である。
【図２Ａ】  本発明の教示に基づく可撓性複数ポートアダプタの断面図であり、このアダプタは、第１近位管路がアダプタの遠位管路と一直線上に配置された偏りのない位置にある。
【図２Ｂ】  図２Ａの可撓性複数ポートアダプタの断面図であり、このアダプタは、第２近位管路が遠位管路と一直線上に配置される第２位置に動かされた状態にある。
【図３Ａ】  可撓性複数ポートアダプタの他の構成を示す断面図であり、このアダプタにおいては、不操作時に、２つの近位管路のいずれも遠位管路と実質的に一直線上に配置されない。
【図３Ｂ】  図３Ａの実施形態の断面図であり、アダプタ本体が動かされて一方の近位管路が遠位管路と一直線上に配置された状態を示す。
【図４Ａ】  他の実施形態の断面図であり、本発明の教示に基づき、３つの近位管路を設け、単一の遠位管路と一直線上に配置できるようにしたものである。
【図４Ｂ】  近位管路の１つを遠位管路と一直線上に配置するように操作された図４Ａの実施形態を示す。
【図５】  本発明の教示に基づく可撓性複数ポートアダプタの他の実施形態を示す斜視図である。
【図６Ａ】  本発明の原理の１つに基づく保持機構を備えた可撓性複数ポートアダプタの側面図であり、ここでは、保持機構は未操作位置にある。
【図６Ｂ】  保持機構が操作位置にある図６Ａに示す実施形態の側面図であり、この保持機構は、可撓性複数ポートアダプタを通常位置からずらした位置で保持する。
【図６Ｃ】  本発明の教示に基づく可撓性複数ポートアダプタに設けられた他の保持機構の構成を示す側面図である。
【図６Ｄ】  保持機構を操作位置とした状態の図６Ｃに示す実施形態の側面図である。
【図６Ｅ】  本発明の教示に基づく可撓性複数ポートアダプタ用保持機構の他の実施形態を示す。
【図７Ａ】  本発明の教示に基づき、アダプタの各近位管路と遠位管路との間の選択的な位置合わせを円滑化するポポイド（popoid)セグメントを備えた可撓性複数ポートアダプタの他の実施形態を示す断面図である。
【図７Ｂ】  各近位管路と遠位管路との間の配置を変えるためにポポイド（popoid)セグメントを曲げた状態の図７Ａの実施形態を示す断面図である。
【図８】  本発明の教示に基づきアダプタ内に終末呼気陽圧を形成する可撓性複数ポートアダプタの他の実施形態を示す断面図である。
【図９Ａ】  可撓性複数ポートアダプタ内に終末呼気陽圧を維持するために使用するシールの断面図である。
【図９Ｂ】  可撓性複数ポートアダプタ内に終末呼気陽圧を維持するために使用するシールの断面図である。
【図９Ｃ】  可撓性複数ポートアダプタ内に終末呼気陽圧を維持するために使用するシールの断面図である。
【図１Ａ】
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【図１Ｂ】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図５】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
0004705739.tif 000010
【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図６Ｃ】
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【図６Ｄ】
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【図６Ｅ】
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【図７Ａ】
0004705739.tif 000016
【図７Ｂ】
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【図８Ａ】
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【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
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【図９Ｃ】
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