(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
床下地上の一部を占める第１の区域に畳が敷設され、床下地上の残部を占める第２の区域に板畳が敷設されている床構造において、
板畳が、防音マットと、該防音マットの上面に接合された仕上げ材とを備え、
第２の区域における第１の区域と隣接する輪郭部に、際根太が、畳と接するように配置固定されているとともに、該際根太を逃がすための凹部が防音マットの下面に形成され、
さらに、第２の区域における第１の区域と隣接する輪郭部を除いた残りの輪郭部のうち少なくとも部屋の出入口に臨む部分に、際根太が配置固定されているとともに、該際根太を逃がすための凹部が防音マットの下面に形成され、
防音マットが、発泡倍率１５倍以下の発泡ポリスチレンシート、発泡倍率１０倍以下の発泡ポリエチレンシートまたは発泡倍率１０倍以下のポリプロピレンシートよりなりかつ下面に複数の溝を有する基材と、該基材の上面に接合された表面材と、前記基材の下面に接合されたクッション材と、該クッション材の下面に接合された厚み調整材とを備え、
各際根太の厚みは、クッション材の厚みと厚み調整材の厚みとの和にほぼ等しいものとなされ、
前記各凹部は、クッション材および厚み調整材の所要箇所をこれらの全厚み分だけ切除することによって形成されていることを特徴とする、床構造。
【請求項２】
板畳の厚みが畳の厚みよりも小さくなされることにより、板畳の上面レベルが畳の上面レベルよりも低くなって、板畳の仕上げ材の端面が露出しないようになっていることを特徴とする、請求項１記載の床構造。
【請求項３】
防音マットと、その周囲に位置する畳の側面、床下地の縁からの立上り面および隣接する他の防音マットの側面との間に、両者が擦れるのを防止するための約２〜１０ｍｍの隙間が形成されていることを特徴とする、請求項１または２記載の床構造。
【請求項４】
第２の区域が平面より見てＩ形、Ｌ字形、コ字形またはロ字形であって、第２の区域の幅よりもやや小さい幅を有する防音マットが、第２の区域の長さ方向に沿うように配置されていることを特徴とする、請求項１〜３のいずれか１つに記載の床構造。
【請求項５】
防音マットの幅および長さよりも小さい幅および長さを有する複数枚の仕上げ材が、第２の区域の長さ方向に沿うように防音マットの上面に配置されて、両面接着テープにより接合されていることを特徴とする、請求項４記載の床構造。
【請求項６】
防音マットどうしの継ぎ目と仕上げ材どうしの継ぎ目とが互いにずらされていることを特徴とする、請求項５記載の床構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、床構造に関し、より詳細には、床下地上の一部に畳が敷設され、残りの部分に板畳が敷設されている床構造に関する。
【０００２】
この明細書において、「板畳」とは、その寸法の大小にかかわらず、畳と組み合わせて敷設される板材をいうものとする。
【背景技術】
【０００３】
和風の床構造として、床下地上の一部に畳が敷設され、残りの部分に板畳が敷設されているものが知られている（例えば下記特許文献１参照）。
【０００４】
従来、板畳は、タンス等の家具を置くスペースとして利用されることが多かった。ところが、近年になって、琉球畳等の縁無しの畳と板畳とを組み合わせた床のデザインが好まれるようになり、それに伴って板畳の占める面積が増え、板畳の上を頻繁に歩行するようなレイアウトも多くなっている。
【０００５】
しかしながら、従来の板畳には防音性能がなく、特にマンション等の集合住宅にあっては、新築、リフォームいずれの場合にも防音性能に対する要求が高いことから、その対策が必要となる。
また、従来の板畳は、通常、直貼り床材によって構成されていたため、大工等の職人によらなければ施工できなかった。
【特許文献１】特開２００２−８９０１８号公報
【発明の開示】
【０００６】
本発明の目的は、畳と板畳とを組み合わせて用いる床構造において、特に集合住宅への適用が可能となるように板畳の部分に防音性能を付与するとともに、板畳の施工を容易にすることにある。
【０００７】
本発明による床構造は、床下地上の一部を占める第１の区域に畳が敷設され、床下地上の残部を占める第２の区域に板畳が敷設されているものにおいて、板畳が、防音マットと、該防音マットの上面に接合された仕上げ材とを備えていることを特徴とするものである。
【０００８】
上記の床構造にあっては、板畳が、防音マットとその上面に接合された仕上げ材とを備えたものであるため、防音マットによって優れた防音効果が得られる。また、上記の床構造の場合、板畳が防音マットと仕上げ材の２層に分けられることで、各材料の厚みが減ってそれだけ切断加工が容易になるので、現場での寸法取りを容易に行うことができる上、両者の接合も例えば両面接着テープを利用して簡単に行うことができる。
したがって、本発明の床構造によれば、板畳の占める面積を大きくしたレイアウトにしても、該板畳の上を歩行した際等に生じる音が階下に伝わり難く、マンション等の集合住宅にも適用可能である。また、本発明による床構造の場合、板畳の施工が従来技術と比べて簡単であるから、例えばフロアー職人やクロス職人といった大工以外の者による施工も可能となる。
【０００９】
本発明による床構造において、第２の区域における第１の区域と隣接する輪郭部に、際根太が、畳と接するように配置固定されているとともに、該際根太を逃がすための凹部が防音マットの下面に形成されているのが好ましい。
【００１０】
上記構成によれば、際根太によって、畳の横方向のズレが阻止される。また、上記の際根太は、畳を敷設する際の位置決めの役割も果たすことができる。
【００１１】
本発明による床構造において、より好ましくは、さらに、第２の区域における第１の区域と隣接する輪郭部を除いた残りの輪郭部のうち少なくとも部屋の出入口に臨む部分に、際根太が配置固定されているとともに、該際根太を逃がすための凹部が防音マットの下面に形成されている。
【００１２】
上記部分にも際根太が配置固定されていれば、それによって歩行に伴う板畳の沈み込みが効果的に防止される。
上記の際根太は、通常、床下地の縁からの立上り面、即ち、敷居、框等の開口枠材の側面または壁面と接するように配置固定されるが、同立上り面から若干離して配置固定するようにしてもよい。
なお、板畳の沈み込み防止を目的とする上記際根太は、第１の区域と隣接する輪郭部を除いた残りの輪郭部のうち少なくとも部屋の出入口に臨む部分に配置されていればよいが、その他の比較的歩行頻度の高い箇所、即ち、例えば押入や床の間等に臨む部分にも配置しておくのがより好ましい。
【００１３】
本発明による床構造において、防音マットが、下面に複数の溝を有する基材と、該基材の上面に接合された表面材とを備えているのが好ましい。
【００１４】
防音マットが上記のような構造を有していれば、基材によって防音性能が得られる上、基材の上面に接合された表面材によって、歩行荷重等を受けて基材が溝の底部分で折れ曲がったり、割れたりする事態を回避することができる。
【００１５】
より好ましい態様として、防音マットは、さらに、前記基材の下面に接合されたクッション材と、該クッション材の下面に接合された厚み調整材とを備えたものとなされる。
【００１６】
防音マットが上記のような４層構造を有していれば、基材に加えてクッション材が存在することにより、より優れた防音性能が得られる。また、最下層に厚み調整材があるため、その厚みを適宜のものとすることによって、畳の厚みに応じた板畳の厚みの調整を容易に行いうる。
【００１７】
本発明による床構造において、板畳の厚みが畳の厚みよりも小さくなされているのが好ましい。
【００１８】
両者の厚みを上記のように設定すれば、板畳の上面レベルが畳の上面レベルよりも低くなって、板畳の仕上げ材の端面が露出しないため、仕上げ材の端面処理を必要とせず、また、畳と板畳の間に見切り材を使用する必要がなくなる。板畳の厚みは、通常、畳の厚みよりも約１〜２ｍｍ小さいものとなされる。
【００１９】
際根太を逃がすための凹部は、例えば防音マットが基材と表面材とよりなる２層構造の場合には、基材の下面側の所要箇所を所要の厚み分だけ切除することによって形成される。
また、防音マットが基材、表面材、クッション材および厚み調整材よりなる４層構造の場合には、通常、クッション材および厚み調整材の所要箇所をこれらの全厚み分だけ切除することによって、前記凹部が形成される。
【００２０】
本発明による床構造において、防音マットとその周囲との間に、両者が擦れるのを防止するための隙間が形成されているのが好ましい。
【００２１】
防音マットとその周囲（具体的には、畳、床下地の縁からの立上り面、または隣接する他の防音マット）との間に隙間があれば、歩行時等に両者が擦れて音を生じる事態が回避される。
上記隙間は、好ましくは約２〜１０ｍｍとなされる。上記隙間が２ｍｍ未満であると、擦れ音の発生を確実に防止できないおそれがある。一方、上記隙間が１０ｍｍを越えると、その上方に位置する仕上げ材が歩行荷重等を受けた際に折れたり割れたりするおそれがある。
【００２２】
本発明による床構造において、第２の区域が平面より見てＩ形、Ｌ字形、コ字形またはロ字形であって、第２の区域の幅よりもやや小さい幅を有する防音マットが、第２の区域の長さ方向に沿うように配置されている場合がある。
【００２３】
上記の場合、第２の区域の幅方向には防音マットを１枚配置すればよいので、それだけ施工が容易となり、また、歩行時に防音マットどうしが擦れて音が発生するのを低減することができる。なお、第２の区域の平面形状や寸法にもよるが、防音マットは、通常、複数枚用いられる。
【００２４】
上記の場合において、防音マットの幅および長さよりも小さい幅および長さを有する複数枚の仕上げ材が、第２の区域の長さ方向に沿うように防音マットの上面に配置されて、両面接着テープにより接合されているのが好ましい。
【００２５】
上記によれば、防音マットよりもサイズの小さい仕上げ材を両面接着テープを使って防音マット上面に接合するため、極めて施工が簡単であり、例えば大工以外の者でも施工できるようになる。
【００２６】
また、上記において、防音マットどうしの継ぎ目と仕上げ材どうしの継ぎ目とが互いにずらされているのが好ましい。
【００２７】
このように両者の継ぎ目をずらすようにすれば、歩行時に板畳の表面に段差が生じる事態を回避することができる。
防音マットどうしの継ぎ目と仕上げ材どうしの継ぎ目とは、好ましくは、４０ｍｍ以上離れるようになされる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２８】
次に、図１〜５を参照して、本発明の実施形態を説明する。
【００２９】
図１および図２は、本発明による床構造を示したものである。この床構造は、床下地(10)の一部を占める第１の区域(11)に畳(2)が敷設され、床下地(10)の残部を占める第２の区域(12)に板畳(3)が敷設されてなる。板畳(3)は、防音マット(31)と、防音マット(31)の上面に接合された仕上げ材(32)とを備えている。
【００３０】
床下地(10)は、図１に示すように平面より見てほぼ方形であって、そのうち中央に位置する方形部分が第１の区域(11)となされ、その周囲を取り囲むロ字形部分が第２の区域(12)となされている（図３〜５参照）。
なお、両区域(11)(12)の形状および配置は必ずしも上記に限定されないが、上記のように板畳(3)が畳(2)の区域の四方に配置されていて、板畳(3)の占める面積が大きい場合には、本発明を好適に用いることができる。
床下地(10)は、例えば、コンクリートスラブによって構成されている。
【００３１】
畳(2)は、図１に示すような琉球畳等の縁無しの畳を用いる他、縁付きの畳を用いてもよく、通常、床下地(10)の第１の区域(11)に直接敷設される。また、畳(2)は、約２５ｍｍの厚みのものが用いられているが、それ以外の厚み（約１５〜６０ｍｍ）を有する畳でも勿論よい。
【００３２】
第２の区域(12)における第１の区域(11)と隣接する輪郭部、即ち、第２の区域(12)の内周部に、際根太(4A)が、畳(2)と接するように配置固定されている。また、第２の区域(12)における第１の区域(11)と隣接する輪郭部を除いた残りの輪郭部、即ち、第２の区域(12)の外周部のうち部屋の出入口および押入に臨む箇所にも、際根太(4B)が、床下地(10)の縁から立ち上がった面(13)（敷居、框等の開口枠材の側面）と接するように配置固定されている。前者の際根太(4A)は、畳(2)の水平方向のズレを防止し、また、畳(2)を敷設する際の位置決めに利用される。後者の際根太(4B)によって、歩行に伴う板畳(3)の沈み込みが防止される。
際根太(4A)(4B)としては、通常、角材等の木材が用いられる。際根太(4A)(4B)の幅は、約３０ｍｍである。なお、際根太の幅は、小さすぎると釘打ちの際に割れを生じたり釘を十分保持できないおそれがある反面、大きすぎると防音性能を損なうおそれがあるので、一般的には２０〜４５ｍｍとなされる。際根太(4A)(4B)の厚みは、後述する防音マット(31)のクッション材(313)の厚みと厚み調整材(314)の厚みとの和にほぼ等しいものとなされる。床下地(10)面への際根太(4A)(4B)の固定には、通常、接着剤とコンクリート釘とが併用される。
【００３３】
防音マット(31)は、下面に複数の溝(311a)を有する基材(311)と、基材(311)の上面に接合された表面材(312)と、基材(311)の下面に接合されたクッション材(313)と、クッション材(313)の下面に接合された厚み調整材(314)とを備えている。防音マット(31)の下面には、際根太(4A)(4B)を逃すための凹部(31a)が形成されている。凹部(31a)は、クッション材(313)および厚み調整材(314)の所要箇所をこれらの全厚み分だけ切除することによって形成されている。
防音マット(31)の横幅は、第２の区域(12)の幅方向を１枚でカバーできるようなものとするのが、施工が容易となる点および歩行時の擦れ音の発生を回避できる点で好ましい（図４参照）。一方、第２の区域(12)の長さ方向に沿う防音マット(31)の縦長さは、材料の歩留まり等を考慮して適宜に設定される。防音マット(31)の厚みは、約２１ｍｍとなされているが、これに限らず、畳(2)の厚みに応じて１０〜６０ｍｍ程度の範囲で適宜設定すればよい。実際の施工では、例えば幅６０４ｍｍ、長さ１８１６ｍｍ、厚み２１ｍｍの防音マット(31)を複数枚用意し、これらを施工現場で適宜寸法にカットして使用される。
【００３４】
基材(311)は、発泡樹脂シートや木質板等によって形成される。発泡樹脂シートとしては、例えば、発泡ポリスチレンシート、発泡ポリウレタンシート、発泡ポリエチレンシート、発泡ポリプロピレンシートが挙げられる。発泡ポリスチレンシートの場合、発泡倍率が好ましくは１５倍以下、より好ましくは１０倍以下のものが用いられる。また、発泡ポリエチレンシートまたは発泡ポリプロピレンシートの場合も、発泡倍率が好ましくは１０倍以下、より好ましくは５倍以下の低発泡のものが用いられる。木質板としては、例えば、合板、ＰＢ（パーティクルボード）、ＭＤＦ（中質繊維板）が挙げられる。
基材(311)の厚みは、約１２ｍｍとなされている。但し、上記厚みに限定されるものではなく、防音性能が得られる範囲（例えば６〜２０ｍｍ程度）で適宜に設定すればよい。
【００３５】
表面材(312)は、例えば、ポリスチレンシート、ポリエチレンテレフタレートシート、ポリエチレンシート、ポリプロピレンシートといった樹脂シートによって形成される。なお、ここにいうシートにはフィルムも含まれるものとする。上記の樹脂シートは、後述するように仕上げ材(32)との接合を両面接着テープによって行う場合の接着性を考慮して、好ましくは低発泡のシート、より好ましくは非発泡のシートが用いられる。
表面材(312)の厚みは、約０．３ｍｍである。なお、表面材(312)の厚みは、上記に限定されないが、小さすぎると基材(311)が割れやすくなる一方、大きすぎると防音性能の低下を招くおそれがあるため、０．２〜１ｍｍ程度の範囲で設定するのが好ましい。
【００３６】
クッション材(313)は、ポリエステル繊維等の不織布によって形成される他、発泡ポリウレタンシート、発泡ポリエチレンシート、発泡ポリプロピレンシート等の発泡樹脂シートによって形成されてもよい。このクッション材(313)も、基材(311)とともに防音性能の向上に寄与する。
クッション材(313)の厚みは、約３ｍｍとなされている。クッション材(313)の場合、厚みが小さすぎると防音性能が低下する反面、厚みが大きすぎると歩行感を損なうおそれがある上、沈み込み量が大きくなって仕上げ材の撓みが大きくなり、場合によっては仕上げ材に割れが生じることになるので、２〜５ｍｍ程度の厚みとするのが好ましい。
【００３７】
厚み調整材(314)は、発泡ポリスチレンシート、発泡ポリウレタンシート、発泡ポリエチレンシート、発泡ポリプロピレンシート等の発泡樹脂シートや、合板、ＰＢ、ＭＤＦ等の木質板によって形成される。この厚み調整材(314)は、板畳(3)の厚み（＝防音マット(31)の厚み＋仕上げ材(32)の厚み）を、畳(2)の厚みに応じて適宜調整するものである。
【００３８】
板畳(3)の厚みは、約２４ｍｍであって、畳(2)の厚みよりも１ｍｍ程度小さいものとなされている。したがって、図２に示すように、板畳(3)の上面レベル、即ち、仕上げ材(32)の上面レベルは、畳(2)の上面レベルよりも約１ｍｍだけ低くなされ、仕上げ材(32)の端面は全く露出しない。
【００３９】
防音マット(31)と、その周囲、即ち、畳(2)の側面、床下地(10)の縁からの立上り面(13)、および隣接する他の防音マット(31)の側面との間には、それぞれ約２ｍｍの隙間(S)が形成されている。
【００４０】
仕上げ材(32)は、基板(321)と、基板(321)の上面に接合された化粧材(322)とで構成されている。基板(321)は、合板、ＰＢ、ＭＤＦ等の木質板の他、合成樹脂シートによって形成される。化粧材(322)の材料としては、人工突板、天然木突板、化粧紙、合成樹脂シート等が挙げられる。なお、人工突板の場合、その表面に印刷を施すようにしても良い。
【００４１】
仕上げ材(32)は、厚みが約３ｍｍであって、カッターや鋸で容易に切断することができる。仕上げ材(32)の幅は、防音マット(31)の幅よりも小さくなるように、即ち、第２の区域(12)の幅方向に複数枚の仕上げ材(32)が敷き並べられるようなサイズとなされる。仕上げ材(32)の長さは、防音マット(31)の長さよりも短くかつ仕上げ材(32)どうしの継ぎ目が防音マット(31)どうしの継ぎ目から４０ｍｍ以上離れるようなものとなされており、それによって歩行時に板畳(3)表面に段差が生じる事態が回避される。実際の施工では、例えば幅１４５ｍｍ、長さ９０９ｍｍ、厚み３ｍｍの仕上げ材(32)を複数枚用意し、施工現場で適宜寸法にカットして使用される。なお、用意する仕上げ材(32)は、一般的な１尺×６尺サイズの床材よりも小さいサイズ、具体的には、幅１００〜２００ｍｍ程度、長さ４５０〜１２００ｍｍとするのが好ましい。
【００４２】
仕上げ材(32)どうしは、図２に示すように相じゃくりによって接合されている。但し、仕上げ材(32)は、相じゃくり以外の本実等の継手によって接合したり、突き付けとすることも可能である。第２の区域(12)の輪郭部に沿って配置される仕上げ材(32)は、畳(2)の側面または床下地(10)の縁からの立上り面(13)と接するように防音マット(31)上面に接合されている。
なお、第２の区域(12)のコーナー部分においては、隣り合う仕上げ材(32)の長辺と短辺とが接することになるため、これらの継手部がカットされて、突き付けとなされている。しかし、仕上げ材(32)どうしの継ぎ目と防音マット(31)どうしの継ぎ目とがずらされており、しかも、仕上げ材(32)の厚みが薄く、防音マット(31)自体の沈み込み量も小さいため、仕上げ材(32)の突き付け部分を踏んだ際にも、段差が生じ難い。よって、本発明の床構造によれば、板畳(3)が敷設される第２の区域(12)として、ロ字形、コ字形、Ｌ字形といったコーナー部分が生じるような平面形状が採用される場合においても、支障なく施工することができるという利点がある。
【００４３】
防音マット(31)上面への仕上げ材(32)の接合は、施工の容易性を考慮して、両面接着テープ（図示略）を用いて行われる。但し、両面接着テープに代えて、または両面接着テープに加えて、接着剤を用いてもよい。
【００４４】
次に、図３〜５を参照して、上記床構造の施工方法の一例を以下に説明する。
まず、図３に示すように、床下地(10)を、畳(2)が敷設される第１の区域(11)と、板畳(3)が敷設される第２の区域(12)とに区画するための墨出しを行っておいてから、第２の区域(12)の内周部全体と、第２の区域(12)の外周部のうち部屋の出入口および押入それぞれに臨む部分とに、際根太(4A)(4B)を、コンクリート釘および接着剤によって配置固定する。この際、第２の区域(12)の内周部に配置すべき際根太(4A)は、これらの内側面が両区域(11)(12)を区画する墨出し線(A)と合致するように配置固定する。また、第２の区域(12)の外周部に配置すべき際根太(4B)は、これらの外側面が床下地(10)の縁からの立上り面(13)と接するように配置固定する。
【００４５】
次に、図４に示すように、第２の区域(12)に、その長さ方向に沿うように、例えば平面より見て逆時計回りに、複数枚の防音マット(31)を順次敷設する。具体的には、まず、防音マット(31)を、敷設された際にその周囲との間に２ｍｍ程度の隙間(S)が生じるよう、必要に応じカッターまたは鋸を用いて所要寸法にカットする。また、厚み調整材(314)およびクッション材(313)の所要箇所をこれらの全厚み分だけカッターまたは鋸で切除することによって、際根太(4A)(4B)を逃がすための凹部(31a)を防音マット(31)の下面に形成しておく。そして、防音マット(31)を、接着剤によって床下地(10)面および際根太(4A)(4B)上面に接着するとともに、防音マット(31)の上から際根太(4A)(4B)に釘を打ち込んで、固定する。
【００４６】
その後、図５に示すように、防音マット(31)上に、複数枚の仕上げ材(32)を、防音マット(31)の長さ方向に沿うように、かつ防音マット(31)と逆回り、即ち、平面より見て時計回りに、順次敷設する。具体的には、まず、仕上げ材(32)を、必要に応じてカッターまたは鋸を用いて所要寸法にカットする。そして、仕上げ材(32)を、両面接着テープを用いて、防音マット(31)上面に順次接合していく。この際、仕上げ材(32)どうしの継ぎ目が、防音マット(31)どうしの継ぎ目から４０ｍｍ以上離れるようにする。
【００４７】
最後に、第２の区域(12)の内周部に配置固定された際根太(4A)(4B)によって囲まれた第１の区域(11)を採寸して、それに合う寸法に作製した畳(2)を第１の区域(11)に敷設する。
こうして、図１および図２に示すように、畳(2)と板畳(3)とを組み合わせてなる床構造の施工が完了する。
【００４８】
なお、上記の実施形態では、畳(2)の寸法取りおよび敷設を板畳(3)の敷設の後工程で行っているが、先に畳の作製を行ってから（換言すれば、既製品の畳を利用して）、板畳の敷設を行うようにしても良い。
【００４９】
また、上記の実施形態では、防音マット(31)を４層構造としているが、基材および表面材よりなる２層構造の防音マットを用いてもよい。この場合、上記の実施形態と比べて防音性能は幾分低下するものの、施工性および製造コストの点では、上記実施形態と同等またはそれ以上の効果が得られる。なお、２層構造の防音マットの場合、上記基材の厚みを適宜に調整する他、基材の下面に合板やＰＢよりなる厚み調整材を接合することによっても、板畳を畳の厚みに応じた厚みに調整することができる。
【図面の簡単な説明】
【００５０】
【図１】本発明の実施形態を示すものであって、床構造の平面図である。
【図２】図１の床構造の一部を拡大して示す断面図である。
【図３】床構造の施工方法の第１の工程を示すものであって、（ａ）は平面図、（ｂ）は部分断面図である。
【図４】床構造の施工方法の第２の工程を示すものであって、（ａ）は平面図、（ｂ）は部分断面図である。
【図５】図１に示す床構造の施工方法の第３の工程を示すものであって、（ａ）は平面図、（ｂ）は部分断面図である。
【符号の説明】
【００５１】
(10)：床下地
(11)：第１の区域
(12)：第２の区域
(2)：畳
(3)：板畳
(31)：防音マット
(31a)：凹部
(311)：基材
(311a)：溝
(312)：表面材
(313)：クッション材
(314)：厚み調整材
(32)：仕上げ材
(321)：基板
(322)：化粧材
(S)：隙間
【図１】
0004766464.tif 000002
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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