(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
屋根面の上方に複数の太陽光発電モジュールが配設され、これら太陽光発電モジュールの上方に透光性部材が少なくとも前記太陽光発電モジュールの上方を覆うようにして設けられ、
前記透光性部材は、前記屋根面に所定間隔に複数設けられた支持レールに支持されており、
前記透光性部材と前記屋根面と前記支持レールとによって囲まれる部分が空気流通層とされ、
前記空気流通層は、前記屋根面と前記太陽光発電モジュールとの間に形成された第１の隙間と、前記太陽光発電モジュールと前記透光性部材との間に形成された第２の隙間とを有し、
前記太陽光発電モジュールは、前記第１の隙間を介して前記屋根面と離間し、前記第２の隙間を介して前記透光性部材と離間し、かつ、前記支持レールと離間し、
前記空気流通層は、前記屋根面の棟側に形成されて屋根裏に通じる屋内開口部に連通しており、
床下には、潜熱を利用して蓄熱する潜熱蓄熱材である蓄熱手段が、所定間隔に複数段設けられ、
前記屋根の棟側において、前記空気流通層には、前記蓄熱手段に連結する伝熱手段が接続され、
前記伝熱手段は、建物を構成する壁パネル及び床パネルを貫通して床下にまで配されており、
前記伝熱手段及び前記蓄熱手段の周囲には断熱材が設けられ、
前記断熱材は、前記床パネルの下面から基礎の内面に沿って防湿土間コンクリートの上面までの間に設けられていることを特徴とする太陽光発電集熱システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、太陽エネルギーを利用して、発電と集熱の両方を行うことのできる太陽光発電集熱システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
太陽エネルギーの利用方法として、一般に、太陽光を太陽電池を用いて電気に変換する場合と、太陽熱を利用する場合とがある。例えば、前者の場合には、住宅の屋根の上面に複数の太陽電池モジュールを設置し、この太陽電池モジュールの太陽電池によって発電した直流の電力をインバータで交流に変換することによって、照明や空調等の電力として利用する場合（特許文献１参照）がある。また、後者の場合には、屋根に太陽エネルギーを集熱する集熱部材で覆った熱伝導性の優れた金属板等を設置し、その下方又は上方に暖められた空気が流通する空気流通層を備え、空気流通層に居住空間に空気を循環させるダクト等の空気流通系が設けられ、集熱した太陽熱を直接暖房として利用する場合（特許文献２参照）がある。
【特許文献１】特開２００１−８１９８１号公報
【特許文献２】特開平１１−２２３３５４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、上述の場合、電気としての利用（発電）又は熱としての利用（集熱）のいずれかであるため、太陽エネルギーの利用効率の向上が要求されている。
すなわち、例えば、上記特許文献１に記載されているように発電として利用した場合に得られた電気を、特許文献２に記載されているように熱として利用する場合には、太陽光から変換された電気を再び熱に変換する必要があるためエネルギー利用効率が悪いという問題がある。また、集熱と発電の両方を行うためには、それぞれ別個の装置を設ける必要があるため、設置面積の増大及びコスト高を招くという問題もある。
【０００４】
本発明は、上記事情に鑑みてなされたもので、設置面積が増大することなく、低コストで、発電及び集熱を行うことができ、太陽エネルギーの利用効率を向上することのできる太陽光発電集熱システムを提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記課題を解決するため、請求項１の発明は、例えば、図２〜図５に示すように、屋根面４２の上方に複数の太陽光発電モジュール６が配設され、これら太陽光発電モジュール６の上方に透光性部材８が少なくとも前記太陽光発電モジュール６の上方を覆うようにして設けられ、
前記透光性部材８は、前記屋根面４２に所定間隔に複数設けられた支持レール１０に支持されており、
前記透光性部材８と前記屋根面４２と前記支持レール１０とによって囲まれる部分が空気流通層Ｓ３とされ、
前記空気流通層Ｓ３は、前記屋根面４２と前記太陽光発電モジュール６との間に形成された第１の隙間Ｓ１と、前記太陽光発電モジュール６と前記透光性部材８との間に形成された第２の隙間Ｓ２とを有し、
前記太陽光発電モジュール６は、前記第１の隙間Ｓ１を介して前記屋根面４２と離間し、前記第２の隙間Ｓ２を介して前記透光性部材８と離間し、かつ、前記支持レール１０と離間し、
前記空気流通層Ｓ３は、前記屋根面４２の棟５側に形成されて屋根裏に通じる屋内開口部４２４に連通しており、
床下１１には、潜熱を利用して蓄熱する潜熱蓄熱材である蓄熱手段１２が、所定間隔に複数段設けられ、
前記屋根４の棟５側において、前記空気流通層Ｓ３には、前記蓄熱手段１２に連結する伝熱手段１３が接続され、
前記伝熱手段１３は、建物１を構成する壁パネル１４及び床パネル１５を貫通して床下１１にまで配されており、
前記伝熱手段１３及び前記蓄熱手段１２の周囲には断熱材１５１が設けられ、
前記断熱材１５１は、前記床パネル１５の下面から基礎の２内面に沿って防湿土間コンクリート２aの上面までの間に設けられていることを特徴とする。
【０００６】
請求項１の発明によれば、屋根面４２に配設された複数の太陽光発電モジュール６によって、太陽光を電気（電力）に変換することができ、建物１で消費する電力を賄うことができるため、電力の自給自足を行うことができる。
また、太陽光発電モジュール６の上方に透光性部材８が少なくとも太陽光発電モジュール６の上方を覆うようにして設けられ、透光性部材８と屋根面４２との間に空気流通層Ｓ３が形成され、さらに、空気流通層Ｓ３には床下１１の蓄熱手段１２に連結する伝熱手段１３が接続されているので、太陽熱が透光性部材８を透光して空気流通層Ｓ３内の空気に伝達されることによって、その空気が加熱されて、さらに伝熱手段１３を介して蓄熱手段１２で蓄熱される。その結果、蓄熱手段１２に蓄熱された熱を床暖房に利用できるとともに、暖房機器等に使用される電力を削減することが可能となる。
したがって、このように発電と集熱とを同時に行うことができるため、太陽エネルギーの利用効率の向上を図ることができる。
また、従来のように発電と集熱の両方を行うためにそれぞれ別個の装置を設ける必要もないので、その設置面積の増大を防ぐことができ、しかもコスト削減を図ることができる。
また、太陽光発電モジュール６はその表面が透光性を有するガラス等によって覆われていることから、空気流通層Ｓ３の空気は、直接屋根面４２で吸収させて集熱した場合に比して、熱が屋根面４２に吸収されずに集熱率が高くなる。
【０００８】
また、複数の太陽光発電モジュール６は、屋根面４２の上方に設けられているので、太陽光発電モジュール６は直接屋根面４２に接することなく、屋根面４２と太陽光発電モジュール６との間（隙間Ｓ１）にも空気が流通することとなる。そのため、乱流が生じ易くなり、その結果、空気流通層Ｓ３の空気との熱伝達が促進されることとなり、蓄熱手段１２に熱を吸収させ易く、熱効率に優れる。
【００１０】
また、伝熱手段１３は、屋根４の棟５側において空気流通層Ｓ３に接続されているので、空気流通層Ｓ３内で加熱された空気を屋根４の棟５側からそのまま伝熱手段１３に伝達することができる。つまり、温度の高い空気は屋根４の棟５側に上昇し易いことから、伝熱手段１３を棟５側に設けた方が軒先側に設ける場合よりも集熱率が高くなるため好ましい。
さらに、蓄熱手段１２は潜熱蓄熱材であるので、蓄熱容量を比較的大きくすることができ、また、蓄熱温度が安定するので蓄熱効果を高めることができる。
【００１１】
請求項２の発明は、例えば、図２に示すように、請求項１に記載の太陽光発電集熱システムにおいて、
前記透光性部材８は、前記屋根面４２に所定間隔に複数設けられた支持レール１０に支持されていることを特徴とする。
【００１２】
請求項２の発明によれば、透光性部材８は屋根面４２に所定間隔に複数設けられた支持レール１０に支持されているので、透光性部材８を屋根面４２に容易かつ確実に設置することができる。すなわち、例えば、屋根面４２に太陽光発電モジュール６のみが設けられた既存の太陽光発電集熱システムであっても、その屋根面４２に支持レール１０を設けて、支持レール１０に透光性部材８を支持させることによって、既存の太陽光発電集熱システムを利用して容易に本発明の太陽光発電集熱システムとすることができる。
【発明の効果】
【００１５】
本発明に係る太陽光発電集熱システムによれば、屋根面に配設された複数の太陽光発電モジュールによって、太陽光を電気（電力）に変換することができ、建物で消費する電力を賄うことができる。
また、太陽熱が透光性部材を透光して空気流通層内の空気に伝達されることによって、その空気が加熱され、さらに伝熱手段を介して蓄熱手段で蓄熱される。その結果、蓄熱された熱を床暖房に利用できるとともに電力を削減することができる。
したがって、このように発電と集熱とを同時に行うことができるため、太陽エネルギーの利用効率の向上を図ることができる。また、発電と集熱の両方を行うことができるので、それぞれ別個の装置を設ける必要もなく、その設置面積の増大を防ぐことができ、しかもコスト削減を図ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
以下、本発明の実施の形態について図１〜図４を参照して説明する。
図１は、本発明に係る太陽光発電集熱システムが採用された建物の外観斜視図、図２は、図１におけるＸ−Ｘ断面図、図３は、図１におけるＹ−Ｙ断面図、図４は、図３の要部拡大図、図５は、床下構造を示す側断面図である。
図１に示す建物１は、基礎２上に構築された建物本体３と、この建物本体３の上に形成された屋根４とを備えたものである。屋根４は、複数の屋根パネル４１が桁方向に配列されてなり、屋根パネル４１は、図２に示すように框材を矩形枠状に組み立てるとともに、この矩形枠の内部に補強用の桟材を縦横に組み付けて枠体４１aを構成し、枠体４１aの上面に野地板等の面材４１bが設けられてなる。そして、屋根パネル４１が複数配列されることによって、棟５の両側に棟５から軒先に向かって下り勾配を有する屋根面４２が形成されている。
これら棟５の両側に形成された屋根面４２のうちの片側の屋根面４２（野地板４１a）の上方で、該屋根面４２に略平行となるように傾斜して複数の太陽光発電モジュール６（図２、図３参照）が縦横に所定間隔に配設されている。これによって、屋根面４２と太陽光発電モジュール６との間には隙間Ｓ１が形成され、後述するように空気が流通可能となっている。
【００１７】
図２〜図４に示すように、太陽光発電モジュール６は、太陽光で発電する平板状の太陽電池を強化ガラスでラミネートし耐候性を持たせたものである。また、太陽光発電モジュール６の周縁には、該周縁を囲む四角枠状のフレーム７が設けられている。
フレーム７は、屋根４の傾斜方向に沿って左右に配置される一対の縦枠部７Ａと、これら縦枠部７Ａの上下端部を接続し、かつ、屋根４の桁方向に沿って配置される上枠部７Ｂ及び下枠部７Ｃとを備えている。これら縦枠部７Ａ、上枠部７Ｂ及び下枠部７Ｃは、長尺部材であって、その内周面に太陽光発電モジュール６が嵌め込まれる一対の突出片７１Ａ、７１Ｂ、７１Ｃが設けられている。また、縦枠部７Ａは、屋根面４２にビスＢ１により固定される固定片７２Ａを備えている。
【００１８】
なお、これら複数の太陽光発電モジュール６から出力された電気は、図示しない接続器であるターミナルボックスにまとめられて、このターミナルボックスでまとめられた電気はインバータで直流から交流に変換され、これによって太陽光が電気に変換されて利用されるようになっている。
また、各太陽光発電モジュール６の上方には、透光性部材８が少なくとも太陽光発電モジュール６の上方を覆うように設けられている。これによって、透光性部材８と屋根面４２との間、すなわち、太陽光発電モジュール６と透光性部材８との間の隙間Ｓ２及び前記隙間Ｓ１を有する空気流通層Ｓ３が形成されており、後述するように空気が相互に流通可能となっている。
【００１９】
透光性部材８としては、例えば透光性の良好なガラス等が挙げられ、平板状で、太陽光発電モジュール６を被覆するよう太陽光発電モジュール６よりも大きく形成されている。透光性部材８の周縁には、該周縁を囲む四角枠状のフレーム９が設けられている。
【００２０】
フレーム９は、屋根４の傾斜方向に沿って左右に配置される一対の縦枠部９Ａと、これら縦枠部９Ａの上下端部を接続し、かつ、屋根４の桁方向に沿って配置される上枠部９Ｂ及び下枠部９Ｃとを備えている。これら縦枠部９Ａ、上枠部９Ｂ及び下枠部９Ｃによって透光性部材８の防水及び補強がなされ、透光性部材８の下方に位置する太陽光発電モジュール６が雨水による漏電や短絡等の事故の防止、及び、太陽光発電モジュール６の表面を保護できるようになっている。
【００２１】
上枠部９Ｂは、図４に示すように、アルミニウムの押出成形等により一体成形された長尺部材であって、断面四角筒状の枠本体９１Ｂと、この枠本体９１Ｂの上部から屋根４の傾斜方向に沿って斜め上方に設けられた断面略Ｌ字型の当接片９２Ｂ（なお、図４では図面の関係上、当接片９２Ｂは左方向に延びている）とを備えている。また、枠本体９１Ｂの下部には、透光性部材８が嵌め込まれる一対の突出片９３Ｂが設けられている。
【００２２】
下枠部９Ｃは、図４に示すように、アルミニウムの押出成形等により一体成形された長尺部材であって、断面Ｌ字型の筒状の枠本体９１Ｃと、この枠本体９１Ｃの下部から屋根４の傾斜方向に沿って斜め下方へ突出した鍔部９２Ｃ（なお、図４では図面の関係上、鍔部９２Ｃは右方向に突出している）と、この鍔部９２Ｃの下面から下方へ垂れ下がる水切部９３Ｃと、この水切部９３Ｃの中間部分と枠本体９１Ｃの側面とを連結する中間連結部９４Ｃとを備えている。また、枠本体９１Ｃの上部には、透光性部材８が嵌め込まれる一対の突出片９５Ｃが設けられている。
【００２３】
一方、縦枠部９Ａは、図２に示すように、断面略Ｌ字型の長尺部材であって、屋根４の傾斜方向に沿って左右に配置される一対の縦枠部９Ａは、屋根面４２上に取り付けられる支持レール１０にそれぞれ固定される。各縦枠部９Ａは、その上部に上述した上枠部９Ｂ及び下枠部９Ｃと同様の透光性部材８が嵌め込まれる一対の突出片９１Ａと、支持レール１０に固定される固定片９２Ａとを備えている。また、左右に配置される一対の縦枠部９Ａは、その上面に開口Ｋが形成され、該開口Ｋにはカバー部材９３ＡがビスＢ２により取り付けられるようになっている。
【００２４】
支持レール１０は、図２に示すように、内部が中空で縦枠部９Ａの固定片９２Ａを受けてビスＢ３で固定される縦枠受部１０１と、この縦枠受部１０１を支持し、屋根面４２上にビスＢ４で固定される縦枠支持部１０２とを備えている。縦枠受部１０１の長手方向に沿った両端には、透光性部材８及びカバー部材９３Ａとの間から万が一侵入してきた雨水等が屋根面４２上に落ちることを防ぐ止水部１０３が形成されている。
【００２５】
したがって、上述のように構成された太陽光発電モジュール６、透光性部材８は以下のように屋根面４２に取り付けられている。
太陽光発電モジュール６は、その周縁が縦枠部７Ａ、上枠部７Ｂ及び下枠部７Ｃの一対の突出片７１Ａ、７１Ｂ、７１Ｃ内に嵌め込まれることによってフレーム７が取り付けられている。また、図２に示すように、屋根面４２上には防火対策を兼ねた防火用鋼板４２２が敷設されており、この防火用鋼板４２２上に調整材４２１を介して縦枠部７１Ａの固定片７２ＡがビスＢ１により固定されることによって、太陽光発電モジュール６が屋根面４２の上方に配置されている。ここで、屋根面４２と太陽光発電モジュール６との間には隙間Ｓ１が形成され、空気が流通可能となっている。
【００２６】
また、透光性部材８は、その周縁が縦枠部９Ａ、上枠部９Ｂ及び下枠部９Ｃの一対の突出片９１Ａ、９３Ｂ、９５Ｃ内に嵌め込まれることによってフレーム９が取り付けられている。また、図２に示すように、屋根面４２上には、支持レール１０がその縦枠支持部１０２がビスＢ４で固定されることによって取り付けられており、この支持レール１０２に縦枠部９Ａが支持されることによって透光性部材８が取り付けられている。
具体的には、上下方向に互いに隣接する透光性部材８は、図３及び図４に示すように、下方に配置される透光性部材８の上枠部９Ｂと上方に配置される透光性部材８の下枠部９Ｃとにおいて、下枠部９Ｃの鍔部９２Ｃが上枠部９Ｂの枠本体９１Ｂの上面に当接するとともに、上枠部９Ｂの当接片９２Ｂが下枠部９Ｃの枠本体９１Ｃの側面に当接することによって、互いに遊嵌している。
また、左右方向に互いに隣接する透光性部材８は、右側に配置される透光性部材８の縦枠部９Ａと左側に配置される透光性部材８の縦枠部９Ａとにおいて、支持レール１０の縦枠受部１０１に各縦枠部９Ａの固定片９２ＡがビスＢ３でそれぞれ固定されている。さらに、これら両縦枠部９Ａの上面に形成された開口Ｋには、ビスＢ２によりカバー部材９３Ａが取り付けられている。つまり、左右に隣接する透光性部材８どうしの間に、カバー部材９３Ａが配置されている。
このようにして透光性部材８が、少なくとも太陽光発電モジュール６の上方を覆うように配置され、これによって太陽光発電モジュール６と透光性部材８との間には隙間Ｓ２が形成され、空気が流通可能となっている。
【００２７】
また、上下に隣接する太陽光発電モジュール６どうしは所定間隔をあけて配置され、フレーム９と屋根面４２との間の空間により、隙間Ｓ１と隙間Ｓ２とが互いに連通しているので、空気が隙間Ｓ１と隙間Ｓ２との間で流通可能となっている。このように、透光性部材８と屋根面４２との間に、隙間Ｓ１と隙間Ｓ２とを有する空気流通層Ｓ３が形成されている。
【００２８】
さらに、空気流通層Ｓ３は、透光性部材８の軒先側に取り付けられた面戸４６の隙間４２３と、屋根面４２の棟５側に形成されて屋根裏に通じる屋内開口部４２４とに連通している。また、屋内開口部４２４には、建物１内に配されて後述する床下１１に配置された蓄熱手段１２（図４参照）に連通する伝熱手段１３が接続されている。
ここで、伝熱手段１３を屋根面４２の棟５側に形成された屋内開口部４２４に接続したのは、空気流通層Ｓ３内で加熱された空気を屋根４の棟５側からそのまま伝熱手段１３に伝達することができるためである。つまり、温度の高い空気は屋根４の棟５側に上昇し易いことから、伝熱手段１３を棟５側に設けた方が軒先側に設ける場合よりも集熱率が高くなるため好ましい。
【００２９】
伝熱手段１３としては、隙間Ｓ１や空気流通層Ｓ３で集熱された熱を伝達するものであれば良く、搬送ファンとダクトの組み合わせの他、例えば熱伝導率の大きなアルミニウムや銅等の金属製のパイプやダクト等が挙げられる。特に、パイプ内に揮発性の液体を封入した周知のヒートパイプが好適である。そして、この伝熱手段１３は、建物１を構成する後述する壁パネル１４及び床パネル１５を貫通して床下１１に配されている。
【００３０】
蓄熱手段１２としては、蓄熱容量を比較的大きくすることができ、蓄熱効果を高める点で、例えば潜熱を利用して蓄熱する潜熱蓄熱材が好ましい。この潜熱蓄熱材とは、単体、共融混合物、又は凝固点降下物質の融解と凝固の潜熱によって蓄熱と放熱とが行われるものである。具体的には、硫酸ナトリウム１０水塩をポリプロピレン性の容器に充填したものや、パラフィンを特殊樹脂加工したアルミシートで封印したもの等を有効に用いることができる。
このような蓄熱手段１２は、図５に示すように、床下１１に所定間隔で複数段設けられており、これら蓄熱手段１２に伝熱手段１３である搬送ファン・ダクト又はパイプがそれぞれ熱授受可能に連結されている。
【００３１】
なお、図５に示す床下構造について説明すると、構築された基礎２の内側で地盤Ｇ上には防湿土間コンクリート２aが打設されており、基礎２の上端には台輪２１が敷き込まれ、台輪２１の上面のうちの内側半分に床パネル１５の端部、外側半分に半土台２２が設置されている。また、半土台２２及び床パネル１５の端部の上面に壁パネル１４が設置されている。台輪２１と半土台２２及び床パネル１５との間には気密性を確保するためのコーキング材２３が設けられている。
【００３２】
壁パネル１４は、框材を矩形枠状に組み立てるとともに、この矩形枠の内部に補強用の桟材を縦横に組み付けて枠体１４aを構成し、この枠体１４a内に軟質断熱材１４bが充填され、枠体１４aの両面に合板等の面材１４cが設けられてなる。軟質断熱材１４bとしては、例えば、グラスウールやロックウール等が挙げられる。
【００３３】
床パネル１５は、框材を矩形枠状に組み立てるとともに、この矩形枠の内部に補強用の桟材を縦横に組み付けて枠体１５aを構成し、この枠体１５aの片面に合板等の面材１５bが設けられてなる。また、床パネル１５内の外側端部と、床パネル１５の下面から基礎２の内面に沿って防湿土間コンクリート２aの上面までの間に断熱材１５１が設けられている。
防湿土間コンクリート２aの上方には、上述の蓄熱手段１２が複数段配置されており、これら蓄熱手段１２に、壁パネル１４内及び床パネル１５内に配された前記伝熱手段１３が連結されている。
したがって、伝熱手段１３を介して蓄熱手段１２に蓄熱された熱が放熱することにより、上述の各断熱材１５１によって断熱されて床暖房とすることができる。ここで、各断熱材１５１は、伝熱手段１３及び蓄熱手段１２以外への熱の拡散を防ぐことができ、暖房効果をより一層高めている。
【００３４】
なお、図３に示す屋根４の軒先側先端には、結合桁４３を介して桶４４が設けられており、屋根面４２の軒先先端から桶４４まで水切り４５が設けられている。
また、屋根４の棟５側の上端側は、屋根面４２上に横部材５１が取り付けられており、横部材５１上に棟換気金物５２aや棟包み５２b等で構成された棟役物５２で覆われている。
【００３５】
以上、本発明の実施の形態の太陽光発電集熱システムによれば、屋根面４２に配設された複数の太陽光発電モジュール６によって、太陽光を電気（電力）に変換することができ、建物１で消費する電力を賄うことができる。
また、太陽光発電モジュール６の上方に、該上方を覆うようにして透光性部材８が設けられ、透光性部材８と屋根面４２との間に空気流通層Ｓ３が形成され、さらに、空気流通層Ｓ３には床下１１の蓄熱手段１２に連結する伝熱手段１３が接続されているので、太陽熱が透光性部材８を透光して空気流通層Ｓ３の空気に伝達されることによって、その空気が加熱され、さらに伝熱手段１３を介して蓄熱手段１２で蓄熱される。その結果、蓄熱手段１２に蓄熱された熱を床暖房に利用できるとともに、暖房機器等に使用される電力を削減することが可能となる。
しかも、屋根面４２と太陽光発電モジュール６との間にも隙間Ｓ１が形成されているので、この隙間Ｓ１にも空気が流通することとなる。そのため、乱流が生じ易くなることから、空気流通層Ｓ３の空気との熱伝達が促進されることとなり、蓄熱手段１２に熱を吸収させ易く、熱効率に優れる。
このように本発明の太陽光発電集熱システムでは、発電と集熱とを同時に行うことができるため、太陽エネルギーの利用効率の向上を図ることができる。また、発電と集熱の両方を行うために別個の装置を設ける必要もないので、その設置面積の増大を防ぐことができるとともにコスト削減を図ることができる。
さらに、太陽光発電モジュール６はその表面が透光性を有するガラスでラミネートされていることから、空気流通層Ｓ３の空気は、太陽光発電モジュール６が設けられておらず、直接屋根面４２で吸収させて集熱した場合に比して、太陽光発電モジュール６の表面で吸収させて集熱した場合の方が、熱が屋根面４２に吸収されずに集熱率が高くなる。
【００３６】
また、透光性部材８は屋根面４２に所定間隔に複数設けられた支持レール１０に支持されているので、透光性部材８を屋根面４２に容易かつ確実に設置することができる。また、既存の太陽光発電集熱システムを利用して容易に本発明の太陽光発電集熱システムとすることができる。
【００３７】
なお、本発明は上記実施の形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲で適宜変更可能なものとする。
例えば、太陽電池モジュール６のフレーム７、透光性部材８のフレーム９及び支持レール１０等の構造は適宜変更しても構わない。
また、上記建物１としては、壁パネル１４、床パネル１５を複数組み合わせたパネル工法による建物１を例に挙げたが、これに限らず、箱状に形成された建物ユニットを複数組み合わせたユニット式建物や、柱及び梁を建築現場で接合する在来工法からなる一般的な建物であっても構わない。
【図面の簡単な説明】
【００３８】
【図１】本発明の実施の形態を示すためのもので、太陽光発電集熱システムが採用された建物の外観斜視図である。
【図２】同、図１におけるＸ−Ｘ断面図である。
【図３】同、図１におけるＹ−Ｙ断面図である。
【図４】同、図３の要部拡大図である。
【図５】同、床下構造を示す側断面図である。
【符号の説明】
【００３９】
４  屋根
５  棟
６  太陽光発電モジュール
８  透光性部材
１０  支持レール
１１  床下
１２  蓄熱手段
１３  伝熱手段
４２  屋根面
Ｓ３  空気流通層
【図１】
0004676705.tif 000002
【図２】
0004676705.tif 000003
【図３】
0004676705.tif 000004
【図４】
0004676705.tif 000005
【図５】
0004676705.tif 000006