(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも１つの情報端末装置から無線通信により受信した印刷データをプリント出力するプリンタにおいて、
通信環境試験用データを格納する格納手段と、
前記格納手段から前記格納された通信環境試験用データを読み出す読み出し手段と、
前記読み出された通信環境試験用データを、前記情報端末装置とダイレクトに通信するアドホックモードで、前記情報端末装置に対して送信する送信手段と、
前記通信環境試験用データを前記情報端末装置から折り返し受信する受信手段と、
前記受信手段で折り返し受信した通信環境試験用データと前記送信手段で送信した通信環境試験用データとの比較結果によって算出されるエラーレート、又は前記受信手段で通信環境試験用データを折り返し受信した際の受信電力に応じて前記通信環境が良好であるか否かを判断する判断手段と、
前記無線通信を行うためのアクセスポイントを探索する探索手段と、
前記判断手段によって前記通信環境が良好でないと判断され、かつ前記探索手段がアクセスポイントを発見した場合、前記アドホックモードから前記情報端末装置とアクセスポイント経由で通信を行うインフラストラクチャモードに変更する変更手段とを備え、
前記変更手段によって前記アドホックモードから前記インフラストラクチャモードに変更されると、前記送信手段は、前記格納手段から読み出された通信環境試験用データを前記インフラストラクチャモードで前記情報端末装置に対して再送信することを特徴とするプリンタ。
【請求項２】
前記送信手段は、前記情報端末装置に対して、以後無線通信により受信したデータを折り返し前記プリンタに送信するように指示するコマンドを前記アドホックモードで予め送信することを特徴とする請求項１記載のプリンタ。
【請求項３】
少なくとも１つの情報端末装置と、通信環境試験用データを格納した少なくとも１つのプリンタとを備え、当該少なくとも１つのプリンタが当該少なくとも１つの情報端末装置から無線通信により受信した印刷データをプリント出力するプリントシステムの通信方法において、
当該少なくとも１つのプリンタが、
前記通信環境試験用データを、前記情報端末装置とダイレクトに通信するアドホックモードで、前記情報端末装置に対して送信する送信工程と、
前記通信環境試験用データを前記情報端末装置から折り返し受信する受信工程と、
前記受信工程で折り返し受信した通信環境試験用データと前記送信工程で送信した通信環境試験用データとの比較結果によって算出されるエラーレート、又は前記受信工程で通信環境試験用データを折り返し受信した際の受信電力に応じて前記通信環境が良好であるか否かを判断する判断工程と、
前記無線通信を行うためのアクセスポイントを探索する探索工程と、
前記判断工程によって前記通信環境が良好でないと判断され、かつ前記探索工程でアクセスポイントが発見された場合、前記アドホックモードから前記情報端末装置とアクセスポイント経由で通信を行うインフラストラクチャモードに変更する変更工程とを行い、
前記少なくとも１つのプリンタは、前記変更工程によって前記アドホックモードから前記インフラストラクチャモードに変更されると、前記送信工程で前記通信環境試験用データを前記インフラストラクチャモードで前記情報端末装置に対して再送信することを特徴とするプリントシステムの通信方法。
【請求項４】
前記送信工程では、前記情報端末装置に対して、以後無線通信により受信したデータを折り返し前記プリンタに送信するように指示するコマンドを前記アドホックモードで予め送信することを特徴とする請求項３記載のプリントシステムの通信方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、プリンタ、及びプリントシステムの通信方法に関し、特に、情報端末装置との間で無線通信でプリントデータ等を送受信するプリンタ、及びプリントシステムの通信方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
近年におけるコンピュータ技術や通信技術の発展は著しいものがあり、携帯型の情報端末装置が普及し、更にはオフィスだけでなく家庭にも情報端末装置が普及しつつある。携帯型の情報端末装置を利用する場合や家庭に情報端末装置やプリンタを設置するような場合には、通信手段としては、特殊なケーブルを必要とせずに手軽に接続できる無線通信手段が要望されている。また一方では、各種無線通信方式の標準化が推進されている。
【０００３】
電磁波を利用して無線通信でパケット化されたデータを送受信する方式の標準化の一例を挙げると、ＩＥＥＥ標準委員会ではIEEE std 802.11という名称で無線ＬＡＮの物理層及びメディアアクセス制御層（以下「ＭＡＣ層」と略記する）を標準化しており、更にIEEE std 802.11b及びIEEE std 802.11aという名称でより高速な物理層及びＭＡＣ層を標準化している。ここで、IEEE std 802.11では電磁波だけでなく、赤外線の利用も含めている。これに対しIEEE std 802.11b及びIEEE std 802.11aは現在のところ電磁波のみである。
【０００４】
また、IEEE std 802.11及びIEEE std 802.11bで使用する電磁波の周波数帯域は、利用者が免許取得を不要とする２．４ＧＨｚ（ギガヘルツ）帯である。
【０００５】
IEEE std 802.11では通信速度は１Ｍｂｉｔ／秒（メガビット毎秒）乃至２Ｍｂｉｔ／秒であるが、IEEE std 802.11bでは前記に５．５Ｍｂｉｔ／秒及び１１Ｍｂｉｔ／秒の通信速度が加えられている。IEEE std 802.11aでは使用する電磁波の周波数帯域が異なるものの、６Ｍｂｉｔ／秒から５４Ｍｂｉｔ／秒の通信速度が規定されている。
【０００６】
電磁波を使う無線通信方式は、IEEE std 802.11では直接拡散方式（ＤＳ）方式及び周波数ホッピング方式（ＦＨ方式）の両方を採用し、IEEE std 802.11bではＤＳ方式を採用し、IEEE std 802.11aではＯＦＤＭ（Orthogonal Frequency Division Multiplexing）という方式を採用している。
【０００７】
一方、情報端末装置から所望のファイル（文書や画像等）をプリンタにプリント出力させるためには、該プリンタのドライバソフトウェアを該情報端末装置にインストールする必要がある。少なくとも１つの情報端末装置と少なくとも１つのプリンタで前述のような無線ＬＡＮを構築する場合、プリント出力させたいファイルを有する情報端末装置とそのファイルをプリント出力させたいプリンタは、お互いが送信する電磁波が届く範囲になければならない。
【０００８】
無線通信しながらプリント出力処理を行う場合の通信状態の診断を行う一例として、特開平４−２０５２２４号公報の印刷システムがある。この印刷システムは、無線通信装置を介して互いに無線通信を行う外部装置と印刷装置とを含み、印刷装置は送受信手段を有し、外部装置が無線通信装置を介して印刷装置と無線通信しながら印刷装置に印字処理を行わせる。印刷装置は、所定の通信テストデータを記憶する記憶手段と、この記憶手段に記憶された通信テストデータを送受信手段と無線通信装置との間で相互に通信しながら通信状態を診断する通信状態診断手段とを具備する。
【０００９】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、前述したようなプリンタ、プリントシステム、並びにプリントシステム通信方式は幾つかの問題点があった。即ち、通信環境を確認せずに情報端末装置からプリンタにプリントデータを送信してしまうと、通信環境によってはプリンタから何もプリント出力されなかったり、通信エラーが頻発して時間を費やしすぎたり、プリント出力の途中で通信の続行が不可能となり、不充分なプリント合おうととなり、所望のプリントアウトを得られないケースが多々あった。
【００１０】
一方、前記特開平４−２０５２２４号公報では、このような課題を解決するための提案が記載されているが、抽象的な記述に留まり、具体的な「通信状態診断手段」に関しては記述されていないと共に、「異常」であった場合の改善策に関して記載されていない。
【００１１】
本発明の目的は、プリンタと情報端末装置との間の通信環境を容易に判断することができるプリンタ、及びプリントシステムの通信方法を提供することにある。
【００１２】
【課題を解決するための手段】
上記目的を達成するため、本発明によるプリンタは、少なくとも１つの情報端末装置から無線通信により受信した印刷データをプリント出力するプリンタにおいて、通信環境試験用データを格納する格納手段と、前記格納手段から前記格納された通信環境試験用データを読み出す読み出し手段と、前記読み出された通信環境試験用データを、前記情報端末装置とダイレクトに通信するアドホックモードで、前記情報端末装置に対して送信する送信手段と、前記通信環境試験用データを前記情報端末装置から折り返し受信する受信手段と、前記受信手段で折り返し受信した通信環境試験用データと前記送信手段で送信した通信環境試験用データとの比較結果によって算出されるエラーレート、又は前記受信手段で通信環境試験用データを折り返し受信した際の受信電力に応じて前記通信環境が良好であるか否かを判断する判断手段と、前記無線通信を行うためのアクセスポイントを探索する探索手段と、前記判断手段によって前記通信環境が良好でないと判断され、かつ前記探索手段がアクセスポイントを発見した場合、前記アドホックモードから前記情報端末装置とアクセスポイント経由で通信を行うインフラストラクチャモードに変更する変更手段とを備え、前記変更手段によって前記アドホックモードから前記インフラストラクチャモードに変更されると、前記送信手段は、前記格納手段から読み出された通信環境試験用データを前記インフラストラクチャモードで前記情報端末装置に対して再送信することを特徴とする。
【００３７】
上記目的を達成するため、本発明によるプリントシステムの通信方法は、少なくとも１つの情報端末装置と、通信環境試験用データを格納した少なくとも１つのプリンタとを備え、当該少なくとも１つのプリンタが当該少なくとも１つの情報端末装置から無線通信により受信した印刷データをプリント出力するプリントシステムの通信方法において、当該少なくとも１つのプリンタが、前記通信環境試験用データを、前記情報端末装置とダイレクトに通信するアドホックモードで、前記情報端末装置に対して送信する送信工程と、前記通信環境試験用データを前記情報端末装置から折り返し受信する受信工程と、前記受信工程で折り返し受信した通信環境試験用データと前記送信工程で送信した通信環境試験用データとの比較結果によって算出されるエラーレート、又は前記受信工程で通信環境試験用データを折り返し受信した際の受信電力に応じて前記通信環境が良好であるか否かを判断する判断工程と、前記無線通信を行うためのアクセスポイントを探索する探索工程と、前記判断工程によって前記通信環境が良好でないと判断され、かつ前記探索工程でアクセスポイントが発見された場合、前記アドホックモードから前記情報端末装置とアクセスポイント経由で通信を行うインフラストラクチャモードに変更する変更工程とを行い、前記少なくとも１つのプリンタは、前記変更工程によって前記アドホックモードから前記インフラストラクチャモードに変更されると、前記送信工程で前記通信環境試験用データを前記インフラストラクチャモードで前記情報端末装置に対して再送信することを特徴とする。
【００４９】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施の形態に係るプリンタを図面を参照して説明する。
【００５０】
（第１の実施の形態）
図１は、本発明の第１の実施の形態に係るプリンタの概略構成を示すブロック図である。
【００５１】
図１において、プリンタ１は、プリンタ１の各部を制御するための中央制御装置１０１、ＲＯＭ（Read Only Memory）部１０２、ＲＡＭ（Random Access Memory）部１０３、タイマ１０４、プリントエンジン部１０５、電力比較部１１７、スイッチ部１０６、表示部１０７、ＭＡＣ（Medium Access Control）層制御部１０８を備え、これらは、内部バス１１８を介して互いに接続されている。
【００５２】
プリンタ１は、さらに、ＭＡＣ層制御部１０８に接続されたベースバンド処理部１０９、ＩＦ（Intermediate Frequency；中間周波数）信号モデム部１１０、ＲＦ（Radio Frequency；無線周波数）／ＩＦ変換部１１１、ＲＦ送受信部１１２を備え、これらは互いに直列に接続されている。ＲＦ送受信部１１２にはアンテナ１１３が接続され、このＲＦ送受信部１１２の出力は電力比較部１１７に接続されると共に、入力はＭＡＣ層制御部１０８に接続されている。また、プリンタ１は、ＲＯＭ部１１４及びＲＡＭ部１１５を有し、これらは、メモリバス１１６を介してＭＡＣ層制御部１０８に接続されている。
【００５３】
ＲＯＭ部１０２は、中央制御装置１０１が必要に応じて前記各部を制御するために読み出すプログラム命令コード等が予め格納されている記憶媒体である。ＲＡＭ部１０３は、中央制御装置１０１が必要に応じてデータの書き込みや読み出しを行ったり、情報端末装置から受信したプリントデータのバッファリングやプリンタ１のステータス情報等を情報端末装置からの要求に応じて送信するため前記ステータス情報等のバッファリングを行う。タイマ１０４は、中央制御装置１０１の制御によって計時を開始し、設定された時間経過を中央制御装置１０１に通知する。
【００５４】
プリントエンジン部１０５は、プリンタ１の種別によって異なり、プリンタ１がインクジェットプリンタであるときは、プリントエンジン部１０５はプリントヘッド、インクカートリッジ、紙送り機構、排紙機構、プリント用紙の有無を検出する手段、プリント用紙の詰まりを検出する手段、インクの残りの有無を検出する手段等を備える。
【００５５】
スイッチ部１０６は、ユーザが操作するスイッチが配列された部分であり、スイッチ部１０６が操作された場合は、その旨中央制御装置１０１に通知するか、中央制御装置１０１が定期的にスイッチの状態を監視するように構成されている。表示部１０７は、中央制御装置１０１の制御によって表示を行うためのLED（Light Emitting Diode）等から成る。
【００５６】
ＭＡＣ層制御部１０８は、IEEE std 802.11bに従って動作し、無線で送受信するフレームの組み立て・分解や制御フレームの生成、無線通信チャネルの獲得制御、通信速度の制御等を司る部分である。ベースバンド処理部１０９は、前記フレームの変復調、符号化／復号化、アナログ／デジタル変換等を行う。ＩＦ信号モデム部１１０は、送信用ＩＦ信号及び受信ＩＦのフィルタリング、４相位相変調／復調等を行う。ＩＦ信号はIEEE std 802.11では中心周波数が３７４ＭＨｚであり１７ＭＨｚの帯域を有する。
【００５７】
ＲＦ／ＩＦ変換部１１１は、ＩＦ信号モデム部１１０が出力するＩＦ信号を入力して２．４ＧＨｚ帯のＲＦ（Radio Frequency）信号に変換し、ＲＦ送受信部１１２に出力し、ＲＦ送受信部１１２を介してアンテナ１１３より出力させるためのものであり、逆にアンテナ１１３が受信したＲＦ信号をＲＦ送受信部１１２を介して入力された場合にＩＦ信号に変換してＩＦ信号モデム部１１０へ出力する。ＲＦ送受信部１１２は、ＲＦ信号の増幅やＭＡＣ層制御部１０８の指示によって送信／受信の切り替え等を行う。アンテナ１１３は、ＲＦ送受信部１１２の出力電気信号を電磁波として出力したり、受信した電磁波をＲＦ信号である電気信号に変換する。ベースバンド処理部１０９からアンテナ１１３まではIEEE std 802.11b準拠の物理層を形成する。IEEE std 802.11b-1999Editionでは、各通信チャネルに後述する図４に示すような周波数が割り当てられている。
【００５８】
図４において、通信チャネル１の周波数2412MHzから通信チャネル１４の周波数の2484MHzまでの１４の通信チャネルに対応する周波数が記載されている。
【００５９】
ＭＡＣ層制御部１０８はマイクロコントローラを内蔵する場合が有る。ＲＯＭ部１１４は、ＭＡＣ層制御部１０８内のマイクロコントローラが読み出すプログラム命令コード等が予め格納されている記憶媒体である。ＲＡＭ部１１５は、ＭＡＣ層制御部１０８内のマイクロコントローラが必要に応じてデータの書き込みや読み出しを行ったり、無線で送受信を行うデータをバッファリングするためのである。メモリバス１１６は、ＭＡＣ層制御部１０８とＲＯＭ部１１４及びＲＡＭ部１１５とを接続する。
【００６０】
電力比較部１１７は、アンテナ１１３及びＲＦ送受信部１１２を経由して入力される受信電力と、中央制御装置１０１が入力する電力値とを比較して中央制御装置１０１へ通知する機能を有し、中央制御装置１０１が入力する電力値をデジタル／アナログ変換して、内部の比較器に入力し、ＲＦ送受信部から入力されるアナログ信号との比較したりする。
【００６１】
図２は、本発明の第１の実施形態に係る情報端末装置を備えるパーソナルコンピュータの概略構成を示すブロック図である。
【００６２】
図２において、情報端末装置２は、例えばノート型のパーソナルコンピュータ本体２０１と、パーソナルコンピュータ本体２０１にＰＣＭＣＩＡインターフェース（Ｉ／Ｆ）部２０３を介して接続された無線通信手段としての、例えばIEEE std 802.11bに準拠した無線ＬＡＮカード２０２とを備える。ＰＣＭＣＩＡインターフェース部２０３は、パーソナルコンピュータ本体２０１と無線ＬＡＮカード２０２を接続するためのインターフェースの一例である。
【００６３】
無線ＬＡＮカード２０２は、ＰＣＭＣＩＡインターフェース部２０３に接続されるＭＡＣ層制御部２０４、ベースバンド処理部２０５、ＩＦ信号モデム部２０６、ＩＦ／ＲＦ変換部２０７、及びＲＦ送受信部２０８を備え、これらは、互いに直列に接続されている。ＲＦ送受信部２０８には、アンテナ２０９が接続されると共に、ＭＡＣ層制御部２０４には、ＲＯＭ部２１０及びＲＡＭ部２１１が接続されている。
【００６４】
ＭＡＣ層制御部２０４は、IEEE std 802.11bに従って動作し、フレームの組み立て・分解や制御フレームの生成、無線通信チャネルの獲得制御、通信速度の制御等を司る。ベースバンド処理部２０５は、フレームの変復調、符号化／復号化、アナログ／デジタル変換等を行う。ＩＦ（Intermediate Frequency）信号送受信部２０６は、送信用ＩＦ信号及び受信ＩＦのフィルタリング、４相位相変調／復調等を行う。ＲＦ／ＩＦ変換部２０７は、ＩＦ送受信部２０６が出力するＩＦ信号を入力してＲＦ（Radio Frequency）信号に変換し、ＲＦ送受信部２０８に出力し、ＲＦ送受信部２０８を介してアンテナ２０９より出力させ、また、逆にアンテナ２０９が受信したＲＦ信号をＲＦ送受信部２０８を介して入力された場合にＩＦ信号に変換してベースバンド処理部２０５へ出力する。ＲＦ送受信部２０８は、ＲＦ信号の増幅やＭＡＣ層制御部２０４の指示によって送信／受信の切り替え等を行う。アンテナ２０９は、ＲＦ送受信部の出力信号を電磁波として出力したり、受信した電磁波をＲＦ信号である電気信号に変換する。ＭＡＣ層制御部２０４はマイクロコントローラを内蔵する場合がある。ＲＯＭ部２１０は、ＭＡＣ層制御部２０４内のマイクロコントローラが読み出すプログラム命令コード等が予め格納されている記憶媒体である。ＲＡＭ部２１１は、ＭＡＣ層制御部２０４内のマイクロコントローラが必要に応じてデータの書き込みや読み出しを行ったり、無線で送受信を行うデータをバッファリングする。
【００６５】
図３は、本発明の第１の実施の形態に係るプリントシステムの構成図である。
【００６６】
図３において、本発明の第１の実施の形態に係るプリントシステムは、図１のプリンタ１、図２の情報端末装置２、及び同様の他の情報端末装置３，４から成り、各情報端末装置２，３，４は、プリンタ１に対して無線通信により印刷データを送信し、且つその印刷データをプリント出力させることができる。この図３の構成は、以下に述べる本発明の第２〜第４の実施の形態に係るプリントシステムにも適用される。
【００６７】
図５は、本発明の第１の実施の形態に係るプリントシステムによって実行される通信制御手順のフローチャートである。
【００６８】
図５において、まず、プリンタ１のスイッチ部１０６より情報端末装置２との間で通信環境試験を行う操作がなされたことを検出すると（ステップＳ１０１のＹＥＳ）、プリンタ１は、通信チャネルを図４に示す対応表のチャネル番号１に、通信速度をIEEE std 802.11b - 1999Editionで規定されている最大速度であるところの１１Ｍｂｉｔ／秒（以下、Ｍｂｉｔ／秒を「Mbps」と略記する）に、通信モードを情報端末装置とダイレクトに通信するアドホックモードにそれぞれ設定する（ステップＳ１０２）。この場合、情報端末装置２も同様の設定になっていると仮定するか、通信が可能であれば、ネゴシエーションしてプリンタ１から情報端末装置２に対して同様の設定とするように要求する。
【００６９】
続いて、プリンタ１の中央制御装置１０１は、ＲＯＭ１０２から情報端末装置２に対して以後受信したフレームの内容を折り返しプリンタ１に対して送信するように指示するためのコマンドコードを読み出してＭＡＣ層制御部１０８へ送り、ＭＡＣ層制御部１０８でフレーム化し、ベースバンド処理部１０９、ＩＦ信号モデム部１１０、ＲＦ／ＩＦ変換部１１１、ＲＦ送受信部１１２及びアンテナ１１３を通して情報端末装置２へ送信する（ステップＳ１０３）。この時、通信チャネルはチャネル番号１であり、通信速度は１１Mbpsであり、通信モードはアドホックモードである。
【００７０】
続くステップＳ１０４では、以下のように応答受信を行う。即ち、情報端末装置２では、ＭＡＣ層制御部２０４は、上記フレームをアンテナ２０９、ＲＦ送受信部２０８、ＩＦ／ＲＦ変換部２０７、ＩＦ信号モデム部２０６、ベースバンド処理部２０５を介して受信し、このフレームを一時的にＲＡＭ部２１１に格納し、ＲＯＭ部２１０にプログラムコードで格納されている手順に従って分解し、上記フレームの内容をＰＣＭＣＩＡインターフェース部２０３を介してパーソナルコンピュータ２０１へ送る。パーソナルコンピュータ２０１は上記コマンドコードに承諾した旨のコマンドコードをＰＣＭＣＩＡインターフェース部２０３を介してＭＡＣ層制御部２０４に送り、ＭＡＣ層制御部２０４はフレーム化して応答フレームとしてベースバンド処理部２０５、ＩＦ信号モデム部２０６、ＩＦ／ＲＦ変換部２０７、ＲＦ送受信部２０８、アンテナ２０９を経由してプリンタ１に対して送信する。この時の通信チャネルはチャネル番号１を使用し、通信速度は１１Mbpsであり、アドホックモードで送信する。パーソナルコンピュータ２０１は、更に、ＭＡＣ層制御部２０４に対して、以後プリンタ１から受信するフレームの内容をプリンタ１に対して送り返すように指示する。プリンタ１では前記応答フレームをアンテナ１１３、ＲＦ送受信部１１２、ＩＦ／ＲＦ変換部１１１、ＩＦ信号モデム部１１０、ベースバンド処理部１０９を介してＭＡＣ層制御部１０８が受信し、ＭＡＣ層制御部１０８は該フレームを一時的にＲＡＭ部１１５に格納し、ＲＯＭ部１１４にプログラムコードで格納されている手順に従って該フレームを分解し、上記フレームの内容を中央制御装置１０１へ知らせる。
【００７１】
上記のような応答受信が完了すると（ステップＳ１０４のＹＥＳ）、中央制御装置１０１は、ＲＯＭ部１０２（格納手段）から通信環境試験用データを読み出し（読み出し手段）、ＭＡＣ層制御部１０８へ渡してＭＡＣ層制御部でフレーム化してベースバンド処理部１０９、ＩＦ信号モデム部１１０、ＲＦ／ＩＦ変換部１１１、ＲＦ送受信部１１２及びアンテナ１１３を通して情報端末装置２へ送信する（送信手段）（ステップＳ１０５）。この通信環境試験用データは１フレームに収まるバイト数であってもよいが、パケットエラーレートを算出するような場合には複数フレームになるようにバイト数の大きいデータである必要がある。
【００７２】
次いで、ステップＳ１０６において、以下のような折り返し受信を行う。即ち、情報端末装置２では、ＭＡＣ層制御部２０４は、受信した通信環境試験用データを含むフレームをアンテナ２０９、ＲＦ送受信部２０８、ＩＦ／ＲＦ変換部２０７、ＩＦ信号モデム部２０６、ベースバンド処理部２０５を介して受信し、フレームを一時的にＲＡＭ部２１１に格納し、ＲＯＭ部２１０にプログラムコードで格納されている手順に従って該フレームを分解し、宛先アドレスをプリンタ１として再度フレーム化し、ベースバンド処理部２０５、ＩＦ信号モデム部２０６、ＩＦ／ＲＦ変換部２０７、ＲＦ送受信部２０８、アンテナ２０９を経由してプリンタ１に対して送信する。プリンタ１では上記情報端末装置が折り返し送信したフレームを受信する。
【００７３】
上記のような折り返し受信が完了すると（ステップＳ１０６のＹＥＳ）、自分が送信したフレーム数分のフレームを受信したらビットエラーレートBER1を算出する（ステップＳ１０７）。この時の方法としては、受信したフレームはＭＡＣ層制御部１０８で分解してその中の内容をＲＡＭ部１０３へ転送する。複数フレームを受信した場合は次々とフレーム分解及びＲＡＭ部１０３への転送を繰り返す。但し、ＲＡＭ部へ転送する際のＲＡＭのアドレスはフレームの内容がつながるようにセットする必要がある。
【００７４】
次に、中央制御装置１０１は通信環境試験用データの送信を終了し、情報端末装置２からの受信も終了したことを検出したら、ＲＯＭ部１０２内の通信環境試験用データとＲＡＭ部１０３内のＭＡＣ層制御部１０８が前記のように受信フレームから転送したデータとを比較して、異なっているビット数と通信環境試験用データの全ビット数からビットエラーレートBER1を算出する（ステップＳ１０７）。
【００７５】
続くステップＳ１０８において、この算出されたＢＥＲ１が、予め設定された許容するビットエラーレートをＢＥＲ２以下であるか否かを判別し、ＢＥＲ１がＢＥＲ２以下であるときは（ステップＳ１０８のＮＯ）、この場合の条件での通信環境は良好であると判断して良好である旨を表示部１０７に表示させて（ステップＳ１０９）、処理を終了する。以後は通常に、情報端末装置からプリントデータを含むフレームを受信したら該プリントデータをプリントエンジン部１０５へ与えてプリントアウト処理を行えばよい。
【００７６】
ステップＳ１０８の判別の結果、BER1がBER2より大きくなったときは（ステップＳ１０８のＹＥＳ）、通信チャネルをチャネル番号２に変更するようＭＡＣ層制御部１０８へ指示し、情報端末装置２に対しても通信チャネル（ChNo.）を＋１することによりチャネル番号２に変更するようにコマンドをフレーム化して送信して（ステップＳ１１０）、ステップＳ１０３以降の処理を繰り返し、再度のステップＳ１０８の判別の結果、BER1がBER2以上であれば通信環境が良好である旨を表示部１０７に表示させ（ステップＳ１０９）、チャネル番号２でもBER1がBER2よりも大きくとなったときは、チャネル番号を３に変更して（ステップＳ１１１）、ステップＳ１０３へ戻る。
【００７７】
同様にチャネル番号を＋１ずつ変化させて（ステップＳ１１０）、BER1がBER2以下になったらその時点で通信環境が良好である旨を表示部１０７に表示させつつ（ステップＳ１０９）、チャネル番号１４まで同様の処理を行い、BER1がBER2以下にならなかった場合は（ステップＳ１１１のＹＥＳ）、通信環境が悪い旨を表示部１０７へ表示させて（ステップＳ１１２）、本処理を終了する。
【００７８】
ビットエラーレートが１０の−５乗以下でれば一般にＴＣＰ／ＩＰが動作可能でると言われている。上記予め設定するBER2はこの値でもよく、画像を高精細に印刷する目的であればより小さい値をBER2とすることも考えられえる。単なるメモ代わりでプリントするような場合ではより大きい値をBER2として設定すれば、前記ステップＳ１０８はＮＯになりやすくなって、ステップＳ１０９へ移行し易くなる。
【００７９】
本発明の第１の実施の形態によれば、ビットエラーレートにより通信環境を判断することができ、通信チャネルが他の無線通信装置等と干渉するような場合にその干渉を避ける通信チャネルを見つけて通信を行うことができる。
【００８０】
（第２の実施の形態）
図６は、本発明の第２の実施の形態に係るプリントシステムによって実行される通信制御手順のフローチャートである。
【００８１】
本実施の形態では、ビットエラーレートBERではなくパケットエラーレートPERをパラメータとして使用して通信環境を判断する場合に関するものである。
【００８２】
図６のステップＳ２０１〜Ｓ２０６の処理は、図５のステップＳ１０１〜Ｓ１０６までの処理と同じである。
【００８３】
図６のステップＳ２０７では、自分が送信したフレーム数分のフレームを受信したらパケットエラーレートPER1を算出する。この時の方法としては、受信したフレームはＭＡＣ層制御部１０８で分解してその中の内容をＲＡＭ部１０３へ転送する。複数フレームを受信した場合は次々とフレーム分解及びＲＡＭ部１０３への転送を繰り返す。但し、ＲＡＭ部へ転送する際のＲＡＭのアドレスはフレームの内容がつながるようにセットする必要がある。
【００８４】
中央制御装置１０１は通信環境試験用データの送信を終了し、情報端末装置２からの受信も終了したことを検出したら、ＲＯＭ部１０２内の通信環境試験用データとＲＡＭ部１０３内のＭＡＣ層制御部１０８が前記のように受信フレームから転送したデータとを比較して、異なっているビットが含まれるフレーム数と通信環境試験用データを送信した際の全フレーム数からパケットエラーレートPER1を算出する（ステップＳ２０７）。
【００８５】
続くステップＳ２０８において、この算出されたPER1が、予め設定された許容するパケットエラーレートをPER2以下であるか否かを判別し、PER1がPER2以下であるときは（ステップＳ２０８のＮＯ）、この場合の条件での通信環境は良好であると判断して良好である旨を表示部１０７に表示させて（ステップＳ２０９）、本処理を終了する。以後は通常に、情報端末装置からプリントデータを含むフレームを受信したら該プリントデータをプリントエンジン部１０５へ与えてプリントアウト処理を行えばよい。
【００８６】
ステップＳ２０８の判別の結果、PER1がPER2より大きい値となったときは（ステップＳ２０８のＹＥＳ）、通信チャネルをチャネル番号２に変更するようＭＡＣ層制御部１０８へ指示し、情報端末装置２に対しても通信チャネル（ChNo.）を＋１することによりチャネル番号２に変更するようにコマンドをフレーム化して送信し（ステップＳ２１０）、ステップＳ２０３以降の処理を繰り返す。ステップＳ２１０以後の手順は、図５のステップＳ１１０以後と同一である。
【００８７】
上記においては、フレームとパケットを同義に扱っている。
【００８８】
パケットエラーレートPER1は中央制御装置１０１ではなくＭＡＣ層制御部１０８が算出してもよい。算出したPER1を中央制御装置１０１に通知し、予め設定されたPER2と比較を行うのは中央制御装置１０１の役割としてもよく、PER2と比較を行うのもＭＡＣ層制御部１０８が担ってもよい。
【００８９】
本発明の第２の実施の形態によれば、パケットエラーレートにより通信環境を判断することができ、通信チャネルが他の無線通信装置等と干渉するような場合にその干渉を避ける通信チャネルを見つけて通信を行うことができる。
【００９０】
フレーム（パケット）にはエラーが通信途中でエラーが生じた場合にそのことを知らしめるためのＣＲＣ（Cyclic Redundancy Code）やＦＣＳ（Frame Check Sequence）と呼ばれるようなコードが付加される場合が多く、受信側は、フレーム（パケット）内のデータからＣＲＣやＦＣＳを算出した値と実際に受信したＣＲＣ部やＦＣＳ部の値を比較することにより、そのフレーム（パケット）がエラーであるか否かを判断できる。この方法は一般的に利用され、ＭＡＣ層制御部１０８にも上記のような機能を持たせる場合が多いので、別にビットエラーレートを算出するよりも、ＣＲＣまたＦＣＳエラーの発生したフレーム（パケット）数を数えて受信した全フレーム（パケット）数で除算してパケットエラーレートPER1を算出する方が簡便である。
【００９１】
（第３の実施の形態）
図７は、本発明の第３の実施の形態に係るプリントシステムによって実行される通信制御手順のフローチャートである。
【００９２】
本実施の形態では、受信電力をパラメータとして使用して通信環境を判断する場合に関するものである。
【００９３】
図７のステップＳ３０１〜Ｓ３０６の処理は、図５のステップＳ１０１〜Ｓ１０６の処理と同じである。
【００９４】
図７のステップＳ３０７では、ステップＳ３０６においてアンテナ１１３で受信した電磁波を電気信号に変換し、ＲＦ送受信部１１２で受信したＲＦ信号の受信電力POWER1を電力比較部１１７によって、予め設定された電力値POWER2と比較する。
【００９５】
続くステップＳ３０８において、算出されたＰＯＷＥＲ１が、予め設定された電力値ＰＯＷＥＲ２以上であれば（ステップＳ３０８のＮＯ）、この場合の条件での通信環境は良好であると判断して良好である旨を表示部１０７に表示させて（ステップＳ３０９）、本処理を終了する。以後は通常に、情報端末装置からプリントデータを含むフレームを受信したら該プリントデータをプリントエンジン部１０５へ与えてプリントアウト処理を行えばよい。
【００９６】
ステップＳ３０８の判別の結果、POWER1がPOWER2より小さい値となったときは（ステップＳ３０８のＹＥＳ）、通信チャネルをチャネル番号２に変更するようＭＡＣ層制御部１０８へ指示し、情報端末装置２に対しても通信チャネル（ChNo.）を＋１することによりチャネル番号２変更するようにコマンドをフレーム化して送信し（ステップＳ３１０）、ステップＳ３０３以降の処理を繰り返す。ステップＳ３１０以後の手順は、図５のステップＳ１１０以後と同一である。
【００９７】
本発明の第３の実施の形態によれば、受信電力により通信環境を判断することができ、通信チャネルが他の無線通信装置等と干渉するような場合にその干渉を避ける通信チャネルを見つけて通信を行うことができる。
【００９８】
（第４の実施の形態）
図８は、本発明の第４の実施の形態に係るプリントシステムによって実行される通信制御手順のフローチャートである。
【００９９】
本実施の形態では、第１の実施の形態に対して通信チャネルの代わりに通信速度を変化させる場合に関するものである。
【０１００】
図８のステップＳ４０１〜Ｓ４０９の処理は、図５のステップＳ１０１〜Ｓ１０９の処理と同じである。
【０１０１】
図８のステップＳ４０８において、BER1がBER2より大きい値となったときは（ステップＳ４０８のＹＥＳ）、通信速度が１Mbpsを越えるか否かを判別し（ステップＳ４１０）、越えるときは、中央制御装置１０１は通信速度を１１Mbpsから５．５Mbpsに下げるようにＭＡＣ層制御部１０８に指示し、情報端末装置２に対しても通信速度を一段低速化した５．５Mbpsに変更するようにコマンドをフレーム化して送信し（ステップＳ４１１）、ステップＳ４０３以降の処理を繰り返す。
【０１０２】
通信速度５．５MbpsでステップＳ４０８までの処理を行った結果、BER1がBER2以下となれば（ステップＳ４０８でＮＯ）、通信環境が良好である旨を表示部１０７に表示させて（ステップＳ４０９）、本処理を終了するが、BER1がBER2より大きい値となれば、更に通信速度を2Mbpsへ下げて同様の処理を行う。更にBER1がBER2より大きい状態で、通信速度が１Mbpsとなったときは（ステップＳ４１０のＹＥＳ）、通信環境が悪い旨を表示部１０７に表示させて（ステップＳ４１２）、本処理を終了する。
【０１０３】
本発明の第４の実施の形態によれば、ビットエラーレートが所望の値よりも大きい場合に通信速度を下げることにより、所望のビットエラーレート以上のビットエラーレートを得るためのものであり、一般に通信速度が速いほど通信可能な距離は短くなり、通信速度が遅いほど通信可能な距離は長くなるので、プリンタ１と情報端末装置２との間の距離がある程度離れている場合に有効である。
【０１０４】
（第５の実施の形態）
図９は、本発明の第５の実施の形態に係るプリントシステムの構成図である。
【０１０５】
図９において、本発明の第５の実施の形態に係るプリントシステムは、図１のプリンタ１、図２の情報端末装置２、アクセスポイント６，及びネットワーク端末装置７１，７２から成り、各ネットワーク端末装置７１，７２は、有線ネットワーク７を介してアクセスポイント６に接続されている。一般にアクセスポイント６は有線ネットワークと接続される機能を有し、無線通信の中継を行う機能がある。
【０１０６】
図２に示したようなＰＣカードタイプの無線通信部のアンテナ２０９より高性能なアンテナを使用している場合が多いため、プリンタ１と情報端末装置２との間で直接電磁波が届かない場合でもアクセスポイント６を経由することにより、プリンタ１と情報端末装置２との間で通信が可能になることが多々あり、有効である。
【０１０７】
図１０は、本発明の第５の実施の形態に係るプリントシステムによって実行される通信制御手順のフローチャートである。
【０１０８】
本実施の形態では、第１の実施の形態に対して通信チャネルの代わりに通信モードを変更する場合に関するものである。本実施の形態では、ビットエラーレートが所望の値よりも大きい場合にアドホックモードからインフラストラクチャモードに変更して、図９に示すプリントシステムの形態で通信環境試験を行うものである。
【０１０９】
図１０のステップＳ５０１〜Ｓ５０９の処理は、図５のステップＳ１０１〜Ｓ１０９の処理と同じである。
【０１１０】
図１０のステップＳ５０８では、ＢＥＲ１がＢＥＲ２より大きい値となったときは（ステップＳ５０８のＹＥＳ）、中央制御装置１０１は現在アドッホックモードであるので（ステップＳ５１０のＮＯ）、アクセスポイントを探索するようにＭＡＣ層制御部１０８に指示し、ＭＡＣ層制御部１０８は、ベースバンド処理部１０９、ＩＦ信号モデム部１１０、ＲＦ／ＩＦ変換部１１１、ＲＦ送受信部１１２及びアンテナ１１３を通してアクセスポイントを探索するための所定の信号を送信し（ステップＳ４１１）、図１０に示すアクセスポイント３が応答することにより、アクセスポイントが発見されたら、アクセスポイント３経由で情報端末装置２と通信を行うインフラストラクチャモード（Ｉｎｆｒａｓｔｒｕｃｔｕｒｅ  ｍｏｄｅ）に変更する（ステップＳ５１１）。情報端末装置２にもアクセスポイントを探索するように指示するコマンドをプリンタ１から送信したり、アクセスポイント６があったので、情報端末装置２にもアクセスポイント６と通信可能な否かを確認するように指示したり、逆にアクセスポイント６に対して情報端末装置２と通信可能か否かを確認するように指示したりして、情報端末装置２とアクセスポイント６との間も通信可能か否かを確認させる。情報端末装置２とアクセスポイント６との間も通信可能であれば、情報端末装置２もインフラストラクチャモードに変更して（ステップＳ５１１）、ステップＳ５０３以降の処理を繰り返す。この結果、ＢＥＲ１がＢＥＲ２以下となればステップＳ５０９へ移行して処理を終了するが、ＢＥＲ１がＢＥＲ２より大きい値となれば、通信環境が悪い旨を表示部１０７に表示させて（ステップＳ５１２）、本処理を終了する。
【０１１１】
更に、第１の実施の形態から第３の実施の形態で記載した、ビットエラーレートによる判断、パケットエラーレートによる判断、受信電力による判断と、１回目の比較で通信環境が良好と判断されなかった場合に第１の実施の形態に記載した通信チャネルを変更する方法と、第４の実施の形態に記載した通信速度を変更する方法と、第４の実施の形態に記載したアドホックモードからインフラストラクチャモードに変更する方法との組み合わせとして、他に、パケットエラーレートによる判断と通信速度を変更する方法との組み合わせ、パケットエラーレートによる判断とアドホックモードからインフラストラクチャモードに変更する方法との組み合わせ、受信電力による判断と通信速度を変更する方法との組み合わせ、受信電力による判断とアドホックモードからインフラストラクチャモードに変更する方法との組み合わせが考えられるが、詳細な説明は省略する。
【０１１２】
上記図１のプリンタ１の無線通信部は内蔵されているように記載したが、ＰＣカードのように別ユニットとしてプリンタ１に装着されるものでもよい。
【０１１３】
逆に、図２の情報端末装置２はパーソナルコンピュータ２０１と無線通信部２０２との間をＰＣＭＣＩＡインターフェース２０３で接続されているとしたが、無線通信部２０２がパーソナルコンピュータ２０１に内蔵されていてもよく、ＰＣＭＣＩＡインフターフェース以外のインターフェースであっても何ら問題ない。また、プリンタ１はインクジェット式プリンタであっても、熱転写プリンタやページプリンタ等他の種類のプリンタであっても構わない。更に広げると、プリンタに限定されるものではなくスキャナ（画像読み取り装置）等他の周辺装置であっても本発明は適用可能である。
【０１１４】
通信環境を判断するパラメータとして上記ではビットエラーレート、パケットエラーレート及び受信電力を用いてそれぞれの場合について記載したが、この３つのパラメータを組み合わせて任意の２つもしくは３つのすべてから判断するようにしてもよい。
【０１１５】
更には他のパラメータを用いてもよいことはいうまでもない。
また、通信チャネルの変更を終了しても所望の結果を得られなかった場合には続いて通信速度を変更し、更にはアドホックモードからインフラストラクチャモードへ変更するように組み合わせて実施してもよい。その場合の変更する順番は通信チャネル、通信速度、アドホックモードからインフラストラクチャモードのどの順でも本発明の範疇である。
【０１１６】
通信環境が良好である旨の表示は例えば緑色ＬＥＤを点灯や点滅させ、通信環境が悪い旨の表示は例えば赤色ＬＥＤを点灯や点滅させる等が考えられるが表示部１０７が液晶表示器を有していれば言葉や絵でわかり易く表示することも可能である。またプリンタ側のみでなく、情報端末装置側へも表示させてもよい。
通信環境試験用データは、特別に作成しなくとも、プリンタの出荷試験等で使用する、プリンタ内部のメモリに格納しておくプリントアウト試験用のデータを使用することも考えられる。
【０１１７】
無線通信方式はIEEE std 802.11、IEEE std 802.11a、IEEE std 802.11bのいずれに準拠した通信方式でもよく、ＩＥＥＥで検討中の他の方式でもよい。またBluetooth（登録商標）、HomeRF（登録商標）といった他の通信方式に準拠した方式であっても構わない。
【０１１８】
【発明の効果】
以上詳細に説明したように、本発明によれば、実際に情報端末装置からプリンタにプリント出力させなくとも通信環境を確認できる効果がある。従って劣悪な通信環境でプリントアウトを実行して、プリント用紙やインク等を浪費することが避けられ、時間の浪費も避けられる効果がある。
【０１１９】
また、アドホックモードで情報端末装置とダイレクトに通信した場合には通信環境が良好でなくても、アクセスポイント経由に変更することにより、アクセスポイント経由では通信環境が良好となって、良好な状態で通信を行える可能性が大となる効果がある。
【０１２０】
更に予め設定する判断基準は、高精彩な画像出力を得る場合やメモ代わりのプリントアウト等で異ならせることも可能であり、それぞれの場合にあった判断基準を設定可能であり、それにあった通信環境であるか否かを判断できる効果がある。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第１の実施の形態に係るプリンタの概略構成を示すブロック図である。
【図２】本発明の第１の実施形態に係る情報端末装置を備えるパーソナルコンピュータの概略構成を示すブロック図である。
【図３】本発明の第１の実施の形態に係るプリントシステムの概略システム構成図である。
【図４】  IEEE std 802.11b - 1999Editionに記載された各通信チャネルの番号と周波数の対応表である。
【図５】本発明の第１の実施の形態に係るプリントシステムによって実行される通信制御手順のフローチャートである。
【図６】本発明の第２の実施の形態に係るプリントシステムによって実行される通信制御手順のフローチャートである。
【図７】本発明の第３の実施の形態に係るプリントシステムによって実行される通信制御手順のフローチャートである。
【図８】本発明の第４の実施の形態に係るプリントシステムによって実行される通信制御手順のフローチャートである。
【図９】本発明の第５の実施の形態に係るプリントシステムの概略システム構成図である。
【図１０】本発明の第５の実施の形態に係るプリントシステムによって実行される通信制御手順のフローチャートである。
【符号の説明】
１  プリンタ
２，３，４，５  情報端末装置
６  アクセスポイント
７  有線ネットワーク
７１，７２  有線ネットワーク端末装置
１０１  中央制御装置
１０２  ＲＯＭ部
１０３  ＲＡＭ部
１０４  タイマ
１０５  プリントエンジン部
１０６  スイッチ部
１０７  表示部
１０８，２０４  ＭＡＣ層制御部
１０９，２０５  ベースバンド処理部
１１０，２０６  ＩＦ Ｉ／Ｑ モデム部
１１１，２０７  ＲＦ／ＩＦ変換部
１１２，２０８  ＲＦ送受信部
１１３，２０９  アンテナ
１１４，２１０  ＲＯＭ部
１１５，２１１  ＲＡＭ部
１１６  メモリバス
１１７  電力比較部
１１８  内部バス
２０１  パーソナルコンピュータ
２０２  無線通信部
２０３  ＰＣＭＣＩＡインターフェース部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
0004724322.tif 000008
【図８】
0004724322.tif 000009
【図９】
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【図１０】
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