(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
被転写材の移動方向に沿って配置される複数の像担持体と、
該複数の像担持体を駆動する駆動手段と、
該複数の像担持体上にそれぞれ画像を形成する作像手段と、
該複数の像担持体上にそれぞれ形成された各画像を互いに重なり合うように該被転写材へ転写させる転写手段とを備えた画像形成装置において、
像担持体回転方向に沿って少なくとも像担持体一回転分にわたり等しい時間間隔で形成される複数のマークからなる互いに同一の検知用パターンを、上記作像手段により上記複数の像担持体それぞれに形成させる制御を行う制御手段と、
該複数の像担持体上のマークが上記被転写材上へ転写された後のマークを検知するマーク検知手段と、
該マーク検知手段の検知結果に基づき、各マークに対応したマーク位置情報を各検知用パターンごとに記憶する記憶手段と、
該記憶手段に記憶されたマーク位置情報に基づき、一の基準検知用パターンを構成する各基準マークの該被転写材上における各基準位置と、該各基準マークそれぞれに対応した他の検知用パターンを構成する各マークの該被転写材上における各位置との差分値からなる基準差分値群を算出するとともに、該各基準位置と、該各基準マークそれぞれに対応した該他の検知用パターンを構成する各マークから該他の検知用パターンが形成された回転角調整対象の像担持体における所定回転角に相当する分だけズレた各マークの該被転写材上における位置との差分値からなる仮想回転後差分値群を、該像担持体の一回転分だけ該所定回転角を変化させて算出する差分値算出手段と、
該差分算出手段が算出した基準差分値群及び１又は２以上の仮想回転後差分値群の中から、所定の画像位置ズレ補正条件に従って１つの差分値群を選択した後、該一の基準検知用パターンが形成された基準の像担持体の回転位置に対し、選択した差分値群を算出する際に用いた所定回転角分だけ該回転角調整対象の像担持体を相対的に回転させることにより、該基準の像担持体と該回転角調整対象の像担持体との間における該被転写材上の画像位置ズレを補正するために必要な処理を実行する処理実行手段とを有し、
上記所定の画像位置ズレ補正条件は、各差分値群に含まれる差分値の絶対値の総和が最小であるという条件であることを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
請求項１の画像形成装置において、
上記処理実行手段が実行する処理は、該基準の像担持体に対する該回転角調整対象の像担持体の相対的な回転位置が上記選択した差分値群を算出する際に用いた所定回転角となるように、上記駆動手段を制御する処理であることを特徴とする画像形成装置。
【請求項３】
請求項２の画像形成装置において、
上記所定回転角の最小値は、上記駆動手段を用いて制御可能な最小回転角以上であることを特徴とする画像形成装置。
【請求項４】
請求項１の画像形成装置において、
上記処理実行手段が実行する処理は、上記選択した差分値群を算出する際に用いた所定回転角を作業者に報知する処理であるものであることを特徴とする画像形成装置。
【請求項５】
請求項１乃至４のいずれか１項に記載の画像形成装置において、
上記差分値算出手段は、上記仮想回転後差分値群を、互いに隣接する２つのマークの間隔に相当する上記回転角調整対象の像担持体の回転角分だけ上記所定回転角を順次変化させて算出することを特徴とする画像形成装置。
【請求項６】
請求項１乃至４のいずれか１項に記載の画像形成装置において、
上記差分値算出手段は、上記仮想回転後差分値群を、互いに隣接しない２つのマークの間隔に相当する上記回転角調整対象の像担持体の回転角分だけ上記所定回転角を順次変化させて算出することを特徴とする画像形成装置。
【請求項７】
請求項１乃至６のいずれか１項に記載の画像形成装置において、
上記記憶手段に記憶されたマーク位置情報に基づき、上記他の検知用パターンを構成する各マークの位置と該各マークの理想位置とのズレ量の最大値が既定値以下であるか否かを判断する判断手段を有し、
上記差分値算出手段は、該判断手段が既定値以下であると判断したときには上記基準差分値群及び上記仮想回転後差分値群の算出を行わず、該判断手段が既定値を越えると判断したときに該基準差分値群及び該仮想回転後差分値群の算出を行うことを特徴とする画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、被転写材の移動方向に沿って複数の像担持体が配置された画像形成装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
画像形成装置は、市場からの要求に伴い、カラー画像を形成するものが多くなってきている。カラー画像を形成するカラー画像形成装置としては、例えば、単一の感光体ドラム等の像担持体と、その像担持体上に順次形成される各色静電潜像をそれぞれ現像して得た各色トナー像を中間転写体や記録材等の被転写材上に順次重ね合わせてカラー画像を得るものである。以下、このカラー画像形成装置を、１ドラム型の画像形成装置という。また、例えば、各色に対応する複数の像担持体と、各像担持体上に形成される静電潜像をそれぞれ現像して得た各色トナー像を被転写材上に順次重ね合わせてカラー画像を得るものである。以下、このカラー画像形成装置を、タンデム型の画像形成装置という。
上記１ドラム型の画像形成装置は、像担持体が１つであるため、装置の小型化が可能でコストも低減できるという利点がある。しかし、単一の像担持体を用いているために、潜像形成、現像処理、被転写材への転写までの一連のプロセスを色数分（通常４回）繰り返す必要がある。そのため、画像形成の高速化の点で不利である。これに対し、上記タンデム型の画像形成装置は、装置が大型化し、コストが高くなるという欠点はあるが、色ごとに像担持体を備えているため上述した一連のプロセスは１回で済む。そのため、画像形成の高速化の点で有利である。近年、市場からは、カラー画像形成装置についてモノクロ画像形成装置並みの画像形成スピードが要求されているため、上記タンデム型の画像形成装置が注目されている。
【０００３】
上述したタンデム型の画像形成装置では、複数の像担持体上の各トナー像を被転写材上に順次重ね合わせてカラー画像を形成するため、各トナー像の重なりがズレてしまうと、被転写材上において画像位置ズレ（色ズレ）が生じる。この色ズレが生じる主な原因は、像担持体回転軸の偏心等により生じる像担持体一回転周期をもつ像担持体の表面移動速度（以下、「回転速度」という。）の周期的な変動である。すなわち、この変動により像担持体上から被転写材表面上に転写されるトナー像は、その変動の振幅に応じて周期的に伸び縮みする。よって、各像担持体の回転速度変動の振幅及び位相が合っていないと、伸び縮みした被転写材表面上の各トナー像がぴったりと重なり合わず、色ズレが生じる。
【０００４】
特許文献１には、像担持体の回転速度が像担持体一回転周期で変動することによって生じる色ズレを抑制し得る画像形成装置が開示されている。この画像形成装置は、複数の像担持体によって被転写材上にトナーパターン（検知用パターン）を形成し、そのトナーパターンを読み取ることで、各像担持体の回転速度変動のピーク位置を把握する。また、トナーパターンを構成するトナーマークのうちの１つを位相基準用のマークとして検知する。そして、把握したピーク位置と位相基準用のマークの位置とから、各像担持体の回転速度変動のピーク位置が被転写材上で一致するように、各像担持体間における回転速度変動の位相合わせを行い、これらの像担持体間における相対的な回転位置を調整する。
【０００５】
また、特許文献２にも、色ズレを抑制し得る画像形成装置が開示されている。この画像形成装置は、イエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの各色ごとの像担持体を備え、ブラックの像担持体に対する他の３色の像担持体の回転位置を調整する。具体的には、イエローの像担持体の相対回転位置を調整する場合を例に挙げると、ブラックの像担持体に対するイエローの像担持体の相対回転位置を４５［°］ずつズラし、各相対回転位置においてイエローとブラックの像担持体上それぞれにトナーパターンを、被転写材上で所定の位置関係（例えば互いに重なる位置関係）になるように形成し、これを検知した結果からこれらのトナーパターンの被転写材上における画像位置ズレ量を測定する。そして、この画像位置ズレ量が最も小さくなるときの相対回転位置を特定し、ブラックの像担持体に対するイエローの像担持体の相対回転位置が特定した相対回転位置になるように、イエローの像担持体の回転位置を調整する。マゼンタ及びシアンの像担持体についても同様の方法で回転位置を調整する。
【０００６】
【特許文献１】特開２０００−２２１７４９号公報
【特許文献２】特開２００５−５５６９２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
ところが、上記特許文献１に記載に記載されている相対回転位置の調整方法では、色ズレを十分に抑制できない場合がある。詳しく説明すると、像担持体の回転速度変動は、像担持体に設けられる駆動ギヤの取り付け偏心、ギヤ成型精度、駆動ギヤと像担持体とを結合するジョイント部による速度変動などによっても生じる。そして、これらの原因によって生じる像担持体の回転速度変動成分は、像担持体一回転周期とは異なる周期をもつ。すなわち、像担持体の回転速度変動には、様々な周期をもった変動成分が重畳されているのである。このように像担持体一回転周期とは異なる周期をもった変動成分が重畳されていることから、これらがノイズとなって、像担持体の回転速度変動のピーク位置が、像担持体の偏心等に起因する像担持体一回転周期をもつ変動成分のピーク位置に一致しない場合がある。その結果、各像担持体の回転速度変動のピーク位置が被転写材上で互いに一致するようにこれらの像担持体間における相対回転位置を調整しても、像担持体の偏心等に起因する像担持体一回転周期をもつ変動成分のピーク位置を一致させることができず、色ズレを十分に抑制できない事態が生じ得る。
【０００８】
また、像担持体一回転周期とは異なる周期をもった各種変動成分の影響で、各像担持体一回転周期をもつ変動成分のピーク位置を被転写材上で互いに一致させることが、必ずしも、色ズレを最も抑制できるとはかぎらない。すなわち、各像担持体一回転周期をもつ変動成分のピーク位置が被転写材上において互いにズレているときの方が、これらのピーク位置を被転写材上において互いに一致させたときに比べて、色ズレが少ない場合もあり得る。この場合、上記特許文献１に記載に記載されている相対回転位置の調整方法では、最適な色ズレの抑制を行うことができない。
【０００９】
これに対し、上記特許文献２に記載されている相対回転位置の調整方法によれば、４５°ずつズレた各相対回転位置における像担持体間の画像位置ズレ量をそれぞれ把握でき、これらの像担持体間において画像位置ズレ量（色ズレ量）が最も少なくなるように相対回転位置を調整する。すなわち、実際に検出した画像位置ズレ量に基づいて適した相対回転位置を特定して調整するので、上記特許文献１に記載の調整方法よりも効果的に色ズレを抑制できる。
【００１０】
しかし、上記特許文献２に記載の調整方法では、各相対回転位置における画像位置ズレ量を把握するために、相対回転位置ごとにトナーパターンを形成してこれを検知するといった動作が必要になる。そのため、多量のトナーを消費することになるし、また、各相対回転位置でその動作を繰り返すことから処理の長時間を要するという問題があった。
【００１１】
本発明は、上記問題に鑑みなされたものであり、その目的とするところは、上記特許文献２に記載の画像形成装置に比べてトナー消費量が少なくかつ短い処理時間で、色ズレを効果的に抑制し得る画像形成装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
上記目的を達成するために、請求項１の発明は、被転写材の移動方向に沿って配置される複数の像担持体と、該複数の像担持体を駆動する駆動手段と、該複数の像担持体上にそれぞれ画像を形成する作像手段と、該複数の像担持体上にそれぞれ形成された各画像を互いに重なり合うように該被転写材へ転写させる転写手段とを備えた画像形成装置において、像担持体回転方向に沿って少なくとも像担持体一回転分にわたり等しい時間間隔で形成される複数のマークからなる互いに同一の検知用パターンを、上記作像手段により上記複数の像担持体それぞれに形成させる制御を行う制御手段と、該複数の像担持体上のマークが上記被転写材上へ転写された後のマークを検知するマーク検知手段と、該マーク検知手段の検知結果に基づき、各マークに対応したマーク位置情報を各検知用パターンごとに記憶する記憶手段と、該記憶手段に記憶されたマーク位置情報に基づき、一の基準検知用パターンを構成する各基準マークの該被転写材上における各基準位置と、該各基準マークそれぞれに対応した他の検知用パターンを構成する各マークの該被転写材上における各位置との差分値からなる基準差分値群を算出するとともに、該各基準位置と、該各基準マークそれぞれに対応した該他の検知用パターンを構成する各マークから該他の検知用パターンが形成された回転角調整対象の像担持体における所定回転角に相当する分だけズレた各マークの該被転写材上における位置との差分値からなる仮想回転後差分値群を、該像担持体の一回転分だけ該所定回転角を変化させて算出する差分値算出手段と、該差分算出手段が算出した基準差分値群及び１又は２以上の仮想回転後差分値群の中から、所定の画像位置ズレ補正条件に従って１つの差分値群を選択した後、該一の基準検知用パターンが形成された基準の像担持体の回転位置に対し、選択した差分値群を算出する際に用いた所定回転角分だけ該回転角調整対象の像担持体を相対的に回転させることにより、該基準の像担持体と該回転角調整対象の像担持体との間における該被転写材上の画像位置ズレを補正するために必要な処理を実行する処理実行手段とを有し、上記所定の画像位置ズレ補正条件は、各差分値群に含まれる差分値の絶対値の総和が最小であるという条件であることを特徴とするものである。
また、請求項２の発明は、請求項１の画像形成装置において、上記処理実行手段が実行する処理は、該基準の像担持体に対する該回転角調整対象の像担持体の相対的な回転位置が上記選択した差分値群を算出する際に用いた所定回転角となるように、上記駆動手段を制御する処理であることを特徴とするものである。
また、請求項３の発明は、請求項２の画像形成装置において、上記所定回転角の最小値は、上記駆動手段を用いて制御可能な最小回転角以上であることを特徴とするものである。
また、請求項４の発明は、請求項１の画像形成装置において、上記処理実行手段が実行する処理は、上記選択した差分値群を算出する際に用いた所定回転角を作業者に報知する処理であるものであることを特徴とするものである。
また、請求項５の発明は、請求項１乃至４のいずれか１項に記載の画像形成装置において、上記差分値算出手段は、上記仮想回転後差分値群を、互いに隣接する２つのマークの間隔に相当する上記回転角調整対象の像担持体の回転角分だけ上記所定回転角を順次変化させて算出することを特徴とするものである。
また、請求項６の発明は、請求項１乃至４のいずれか１項に記載の画像形成装置において、上記差分値算出手段は、上記仮想回転後差分値群を、互いに隣接しない２つのマークの間隔に相当する上記回転角調整対象の像担持体の回転角分だけ上記所定回転角を順次変化させて算出することを特徴とするものである。
また、請求項９の発明は、請求項１乃至６のいずれか１項に記載の画像形成装置において、上記記憶手段に記憶されたマーク位置情報に基づき、上記他の検知用パターンを構成する各マークの位置と該各マークの理想位置とのズレ量の最大値が既定値以下であるか否かを判断する判断手段を有し、上記差分値算出手段は、該判断手段が既定値以下であると判断したときには上記基準差分値群及び上記仮想回転後差分値群の算出を行わず、該判断手段が既定値を越えると判断したときに該基準差分値群及び該仮想回転後差分値群の算出を行うことを特徴とするものである。
【００１３】
本発明においては、複数の像担持体のうちの１つを基準の像担持体とし、この基準の像担持体に対する他の像担持体（回転角調整対象の像担持体）の回転位置（相対回転位置）を調整することで、色ズレを抑制する。詳しくは、記憶手段に記憶されている基準の像担持体に対応するマーク位置情報に基づき、その像担持体に形成した基準検知用パターンを構成する各基準マークの被転写材上における各位置（各基準位置）を把握する。また、記憶手段に記憶されている回転角調整対象の像担持体に対応するマーク位置情報に基づき、その像担持体に形成した検知用パターンを構成する各マーク（以下、「調整対象マーク」という。）の被転写材上における各位置（以下、適宜「調整対象位置」という。）を把握する。そして、各基準マークの基準位置と、各基準マークそれぞれに対応する各調整対象マークの調整対象位置との差分値を、その対応個数分だけ算出し、これらの差分値を基準差分値群とする。詳しく説明すると、互いに対応する各基準マークと各調整対象マークとを、それぞれ、第１基準マーク及び第１調整対象マーク、第２基準マーク及び第２調整対象マーク、・・・第ｎ基準マーク及び第ｎ調整対象マークとした場合、基準差分値群は、第１基準マークに対応する第１基準位置と第１調整対象マークに対応する第１調整対象位置との差分値、同様に、第２基準位置と第２調整対象位置との差分値、・・・、第ｎ基準位置と第ｎ調整対象位置との差分値からなる。なお、互いに対応する基準マークと調整対象マークは、これらの間における被転写材上の理想的な位置関係（それらの像担持体間における回転速度変動の振幅及び位相のズレがないときの位置関係）が予め把握できているマーク同士であればよい。通常は、被転写材の移動方向における被転写材上の同じ位置にそれぞれ転写されるべき基準マークと調整対象マークとを互いに対応づけるが、これに限られない。なお、この例であれば、基準差分値群から、現時点における基準の像担持体と回転角調整対象の像担持体との画像位置ズレ量を把握することができる。
また、基準差分値群の算出とともに、各基準マークそれぞれに対応した各調整対象マークから回転角調整対象の像担持体における所定回転角に相当する分だけズレた各調整対象マークの各調整対象位置と各基準位置との差分値を、その対応個数分だけ算出し、これらの差分値を仮想回転後差分値群とする。この仮想回転後差分値群は、回転角調整対象の像担持体の一回転分だけ当該所定回転角を変化させて１又は２以上算出する。詳しく説明すると、例えば所定回転角に相当するズレ分をマーク１個分とした場合、仮想回転後差分値群は、第１基準位置と第２調整対象位置との差分値、第２基準位置と第３調整対象位置との差分値、・・・、第ｎ基準位置と第ｎ＋１調整対象位置との差分値からなる。なお、検知用パターンがちょうど回転角調整対象の像担持体の一周分である場合、第ｎ＋１調整対象位置は第１調整対象位置ということになる。同様に、例えば所定回転角に相当するズレ分をマーク２個分とした場合、仮想回転後差分値群は、第１基準位置と第３調整対象位置との差分値、第２基準位置と第４調整対象位置との差分値、・・・、第ｎ基準位置と第ｎ＋２調整対象位置との差分値からなる。被転写材の移動方向における被転写材上の同じ位置にそれぞれ転写されるべき基準マークと調整対象マークとを互いに対応づけた場合、前者の仮想回転後差分値群からは、基準の像担持体に対して回転角調整対象の像担持体をマーク１個分に相当する回転角だけ仮想的に相対回転させたときの基準の像担持体と回転角調整対象の像担持体との画像位置ズレ量を把握することができる。同様に、後者の仮想回転後差分値群からは、基準の像担持体に対して回転角調整対象の像担持体をマーク２個分に相当する回転角だけ仮想的に相対回転させたときの基準の像担持体と回転角調整対象の像担持体との画像位置ズレ量を把握することができる。このようにして、仮想回転後差分値群を、回転角調整対象の像担持体の一回転分、すなわち、その像担持体一周分のマーク数から１個引いた個数分、算出する。なお、ここでは、所定回転角に相当するズレ分がマーク１個分である場合を例示しているが、所定回転角に相当するズレ分をマーク２個分以上とする場合も同様である。また、各仮想回転後差分値群を算出するときの各所定回転角のズレ量は、必ずしも一定である必要はない。
次に、このようにして算出した基準差分値群及び１又は２以上の仮想回転後差分値群の中から、所定の画像位置ズレ補正条件に従って１つの差分値群を選択する。上述したように、基準差分値群及び仮想回転後差分値群により、回転角調整対象の像担持体を一回転分仮想的に所定回転角ずつズラしたときの各画像位置ズレ量を把握できるので、画像位置ズレ量が最も少なくなるような所定の画像位置ズレ補正条件を適宜設定することにより、画像位置ズレ量が最も少なくなる回転角調整対象の像担持体の相対回転位置を特定できる。そして、処理実行手段により、特定した相対回転位置となるように回転角調整対象の像担持体を基準の像担持体に対して相対的に回転させることにより画像位置ズレを補正するために必要な処理を実行する。この処理としては、請求項２乃至４に記載したような処理が挙げられる。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、１回の検知用パターン形成及びその検知を行うだけで、回転角調整対象の像担持体を一回転分だけ所定回転角ずつズラしたときの各画像位置ズレ量を把握できるので、上記特許文献２に記載の画像形成装置に比べてトナー消費量が少なくかつ短い処理時間で、色ズレを効果的に抑制し得るという優れた効果が奏される。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
以下、本発明を、電子写真方式のプリンタ（以下、単に「プリンタ」という。）に適用した実施形態について説明する。
まず、本実施形態に係るプリンタの基本的な構成について説明する。
図２は、本実施形態に係るプリンタを示す概略構成図である。
このプリンタ１００は、イエロー、マゼンタ、シアン、ブラック（以下、それぞれ「Ｙ」、「Ｍ」、「Ｃ」、「Ｋ」と記す。）の可視像たるトナー像を生成するための４つのプロセスカートリッジ６Ｙ，６Ｍ，６Ｃ，６Ｋを備えている。これらは、画像形成剤として、互いに異なる色のＹトナー、Ｍトナー、Ｃトナー、Ｋトナーを用いるが、それ以外は同様の構成になっている。各プロセスカートリッジ６Ｙ，６Ｍ，６Ｃ，６Ｋは、それぞれプリンタ１００本体に脱着可能であり、一度に消耗部品を交換できるようになっており、寿命到達時に交換される。以下、Ｙトナー像を生成するためのプロセスカートリッジ６Ｙを例に挙げて説明する。
【００１６】
図３は、Ｙトナー像を生成するためのプロセスカートリッジ６Ｙを示す概略構成図である。
このプロセスカートリッジ６Ｙは、像担持体としての感光体ドラム１Ｙ、ドラムクリーニング装置２Ｙ、除電装置（不図示）、帯電装置４Ｙ、剤供給対象となる現像装置５Ｙ等を備えている。上記帯電装置４Ｙは、後述する回転駆動手段としての回転駆動装置であるドラム駆動装置によって図中時計回りに回転せしめられる感光体ドラム１Ｙの表面を一様帯電せしめる。一様帯電せしめられた感光体ドラム１Ｙの表面は、レーザ光Ｌによって露光走査されてＹ用の静電潜像を担持する。このＹ静電潜像は、Ｙトナーを用いる現像装置５ＹによってＹトナー像に現像される。そして、中間転写ベルト８上に中間転写される。ドラムクリーニング装置２Ｙは、中間転写工程を経た後の感光体ドラム１Ｙ表面に残留したトナーを除去する。また、上記除電装置は、クリーニング後の感光体ドラム１Ｙの残留電荷を除電する。この除電により、感光体ドラム１Ｙの表面が初期化されて次の画像形成に備えられる。他のプロセスカートリッジ６Ｍ，６Ｃ，６Ｋにおいても、同様にして各感光体ドラム１Ｍ，１Ｃ，１Ｋ上にそれぞれＭトナー像、Ｃトナー像、Ｋトナー像が形成されて、中間転写ベルト８上に中間転写される。
【００１７】
また、図２に示したように、各プロセスカートリッジ６Ｙ，６Ｍ，６Ｃ，６Ｋの図中下方には、露光装置７が配設されている。潜像形成手段たる露光装置７は、画像情報に基づいて発したレーザ光Ｌを、プロセスカートリッジ６Ｙ，６Ｍ，６Ｃ，６Ｋにおけるそれぞれの感光体ドラム１Ｙ，１Ｍ，１Ｃ，１Ｋに照射して露光する。この露光により、感光体ドラム１Ｙ，１Ｍ，１Ｃ，１Ｋ上にそれぞれＹ静電潜像、Ｍ静電潜像、Ｃ静電潜像、Ｋ静電潜像が形成される。なお、露光装置７は、光源から発したレーザ光Ｌを、モータによって回転駆動したポリゴンミラーで走査しながら、複数の光学レンズやミラーを介して感光体ドラムに照射するものである。この露光装置７は、プロセスカートリッジ６Ｙ，６Ｍ，６Ｃ，６Ｋなどとともに、感光体ドラム上に可視像たるトナー像を形成する可視像形成手段を構成している。
【００１８】
また、図２において、露光装置７の図中下側には、紙収容カセット２６、これらに組み込まれた給紙ローラ２７、レジストローラ対２８など有する給紙手段が配設されている。紙収容カセット２６は、記録材としての転写紙Ｐを複数枚重ねて収納しており、それぞれの一番上の転写紙Ｐには給紙ローラ２７を当接させている。給紙ローラ２７が図示しない駆動手段によって図中反時計回りに回転せしめられると、一番上の転写紙Ｐがレジストローラ対２８のローラ間に向けて給紙される。レジストローラ対２８は、転写紙Ｐを挟み込むべく両ローラを回転駆動するが、挟み込んですぐに回転を一旦停止させる。そして、転写紙Ｐを適切なタイミングで後述の２次転写ニップに向けて送り出す。
【００１９】
また、図２において、プロセスカートリッジ６Ｙ，６Ｍ，６Ｃ，６Ｋの図中上方には、被転写材である中間転写体としての中間転写ベルト８を張架しながら無端移動せしめる中間転写ユニット１５が配設されている。この中間転写ユニット１５は、中間転写ベルト８のほか、ベルトクリーニング装置１０などを備えている。また、４つの１次転写バイアスローラ９Ｙ，９Ｍ，９Ｃ，９Ｋ、２次転写バックアップローラ１２、クリーニングバックアップローラ１３、テンションローラ１４なども備えている。中間転写ベルト８は、これら７つのローラに張架されながら、少なくともいずれか１つのローラの回転駆動によって図中反時計回りに無端移動せしめられる。１次転写バイアスローラ９Ｙ，９Ｍ，９Ｃ，９Ｋは、それぞれ、このように無端移動せしめられる中間転写ベルト８を各感光体ドラム１Ｙ，１Ｍ，１Ｃ，１Ｋとの間に挟み込んでそれぞれ１次転写ニップを形成している。これらは中間転写ベルト８の裏面（ループ内周面）にトナーとは逆極性（例えばプラス極性）の転写バイアスを印加する方式のものである。１次転写バイアスローラ９Ｙ，９Ｍ，９Ｃ，９Ｋを除くローラは、全て電気的に接地されている。中間転写ベルト８は、その無端移動に伴ってＹ、Ｍ、Ｃ、Ｋ用の１次転写ニップを順次通過していく過程で、各感光体ドラム１Ｙ，１Ｍ，１Ｃ，１Ｋ上のＹトナー像、Ｍトナー像、Ｃトナー像、Ｋトナー像が重ね合わせて１次転写される。これにより、中間転写ベルト８上に４色重ね合わせトナー像（以下、「４色トナー像」という。）が形成される。
また、上記中間転写ユニット１５には、中間転写ベルト８が感光体ドラム１Ｋに接触した状態で、中間転写ベルト８を感光体ドラム１Ｙ，１Ｍ，１Ｃに対して接離するための図示しない接離機構も設けられている。
【００２０】
上記２次転写バックアップローラ１２は、２次転写ローラ１９との間に中間転写ベルト８を挟み込んで２次転写ニップを形成している。中間転写ベルト８上に形成された４色トナー像は、この２次転写ニップで転写紙Ｐに転写される。そして、転写紙Ｐの白色と相まって、フルカラートナー像となる。２次転写ニップを通過した後の中間転写ベルト８には、転写紙Ｐに転写されなかった転写残トナーが付着している。これは、上記ベルトクリーニング装置１０によってクリーニングされる。
【００２１】
２次転写ニップにおいては、転写紙Ｐが互いに順方向に表面移動する中間転写ベルト８と２次転写ローラ１９との間に挟まれて、上記レジストローラ対２８側とは反対方向に搬送される。２次転写ニップから送り出された転写紙Ｐは、定着装置２０のローラ間を通過する際に、熱と圧力と影響を受けて、表面のフルカラートナー像が定着される。その後、転写紙Ｐは、排紙ローラ対２９のローラ間を経て機外へと排出される。プリンタ本体の筺体の上面には、スタック部５０ａが形成されており、上記排紙ローラ対２９によって機外に排出された転写紙Ｐは、このスタック部５０ａに順次スタックされる。
【００２２】
上記中間転写ユニット１５と、これよりも上方にあるスタック部５０ａとの間には、ボトル支持部５１が配設されている。このボトル支持部５１には、各色トナーをそれぞれ収容する剤収容器としてのトナーボトル５２Ｙ，５２Ｍ，５２Ｃ，５２Ｋがセットされている。各トナーボトル５２Ｙ，５２Ｍ，５２Ｃ，５２Ｋ内の各色トナーは、それぞれ図示しないトナー供給装置により、プロセスカートリッジ６Ｙ，６Ｍ，６Ｃ，６Ｋの現像装置に適宜補給される。各トナーボトル５２Ｙ，５２Ｍ，５２Ｃ，５２Ｋは、プロセスカートリッジ６Ｙ，６Ｍ，６Ｃ，６Ｋとは独立してプリンタ１００の本体に対して脱着可能である。
【００２３】
次に、感光体ドラムを駆動させるドラム駆動装置の構成について説明する。
図４は、各感光体ドラム１Ｙ，１Ｍ，１Ｃ，１Ｋをその軸方向から見たときのプリンタの模式図である。
各感光体ドラム１Ｙ，１Ｍ，１Ｃ，１Ｋの軸方向一端部（図中奥側の端部）には、それぞれ、ドラム駆動ギヤ３３Ｙ，３３Ｍ，３３Ｃ，３３Ｋが設けられている。このドラム駆動ギヤは、その軸が感光体ドラムの軸とジョイント部で結合され、感光体ドラム端部に固定されており、感光体ドラムに伴って回転する。各ドラム駆動ギヤ３３Ｙ，３３Ｍ，３３Ｃ，３３Ｋは、駆動手段としての駆動モータ３１Ｙ，３１Ｍ，３１Ｃ，３１Ｋからの駆動力により回転駆動する駆動伝達ギヤ３２Ｙ，３２Ｍ，３２Ｃ，３２Ｋに、それぞれ噛み合っている。このように、本プリンタは、感光体ドラム１Ｙ，１Ｍ，１Ｃ，１Ｋごとに、個別に、駆動モータ３１Ｙ，３１Ｍ，３１Ｃ，３１Ｋを備えているので、各感光体ドラムを個別に駆動制御することができる。
【００２４】
各駆動モータ３１Ｙ，３１Ｍ，３１Ｃ，３１Ｋは、認識手段及び駆動制御手段としての制御部４０によって、その回転速度や、回転の開始タイミングや停止タイミングが制御される。この制御部４０は、プリンタ全体のプロセス制御を行っており、ＣＰＵ、ＲＯＭ、ＲＡＭ等によって構成されている。制御部４０には、各感光体ドラム１Ｙ，１Ｍ，１Ｃ，１Ｋの回転位置を検知するために設けられたホームポジションセンサ３４Ｙ，３４Ｍ，３４Ｃ，３４Ｋから出力されるホームポジション信号が入力される。制御部４０は、このホームポジション信号に基づいて、各駆動モータ３１Ｙ，３１Ｍ，３１Ｃ，３１Ｋを制御し、各感光体ドラム１Ｙ，１Ｍ，１Ｃ，１Ｋの駆動制御を行う。
【００２５】
図５は、本実施形態におけるドラム駆動ギヤ３３を示す斜視図である。なお、以下の説明では、イエローの感光体ドラム１Ｙを例に挙げるが、他の感光体ドラム１Ｍ，１Ｃ，１Ｋについても同様である。また、色分け符号については適宜省略する。
図示のドラム駆動ギヤ３３には、図中手前側に感光体ドラムが位置することになる。図示のように、ドラム駆動ギヤ３３の内側端面の円周上には、感光体ドラム軸方向に一部突出した突出部（以下、「ホームポジションマーク」という。）３５が固定配置されている。このホームポジションマーク３５は、駆動モータ３１からの駆動力により感光体ドラム１Ｙが回転すると、これに伴って周回軌道上を移動する。本実施形態において、ホームポジションセンサ３４は、一般的な透過型の光学センサで構成されており、図示のように、発光部３４ａと受光部３４ｂが対向配置されている。このホームポジションセンサ３４は、発光部３４ａから照射された光が受光部３４ｂに到達するまでの光路（検知領域）がホームポジションマーク３５の周回軌道と交差するように配置されている。このような構成により、感光体ドラム１Ｙの回転に伴ってホームポジションマーク３５が移動し、そのホームポジションマーク３５がホームポジションセンサ３４の検知領域に進入して光を遮ると、ホームポジションセンサ３４はホームポジションマーク３５を検知する。
【００２６】
制御部４０は、ホームポジションセンサ３４からのホームポジション信号に基づいて、各感光体ドラムの回転位置（回転角）を把握する。
制御部４０が有するＲＯＭには、ホームポジションマーク３５が検知領域に進入するタイミングを示すＨレベルのホームポジション信号を受信したときの感光体ドラム１Ｙの回転位置を特定するためのデータが予め記憶されている。したがって、制御部４０は、Ｈレベルのホームポジション信号を受信すると、その受信開始タイミング（検知信号の立ち上がり時）における感光体ドラム１Ｙの回転位置を、ＲＯＭ内のデータに基づいて認識することができる。なお、感光体ドラム１Ｙの回転速度の平均値は一定に制御されていることから、制御部４０は、上記のように認識した後も、感光体ドラム１Ｙの回転位置を常に把握することができる。
【００２７】
次に、中間転写ベルト８上に転写される各色トナー像の位置ズレ量（画像位置ズレ量）を最小とするための画像位置ズレ補正処理について説明する。
図６は、制御部４０が行う各感光体ドラムの駆動制御の流れを示すフローチャートである。
本プリンタに対してパソコン等からプリント指示の入力があると（Ｓ１）、制御部４０は、まず、各駆動モータ３１Ｙ，３１Ｍ，３１Ｃ，３１Ｋを制御して、各感光体ドラム１Ｙ，１Ｍ，１Ｃ，１Ｋの回転駆動を開始させる（Ｓ２）。また、これに伴い、制御部４０は、中間転写ベルト８の駆動を開始させるなど、画像形成動作に必要なその他の準備も行う。そして、各感光体ドラム１Ｙ，１Ｍ，１Ｃ，１Ｋの回転速度が定常状態になるまでの時間が経過したら（Ｓ３）、各ホームポジションセンサ３４Ｙ，３４Ｍ，３４Ｃ，３４Ｋからのホームポジション信号を受信し、このホームポジション信号に基づいて各感光体ドラム１Ｙ，１Ｍ，１Ｃ，１Ｋの回転位置を認識する（Ｓ４）。
【００２８】
制御部４０は、次に、各駆動モータ３１Ｙ，３１Ｍ，３１Ｃを制御して、各感光体ドラムから中間転写ベルト８上に転写される各色トナー像間のズレ量が最小となるように、各感光体ドラム間の相対的な回転位置を調節する（Ｓ５）。具体的に説明すると、制御部４０には、図示しない記憶手段としてのＲＡＭが設けられており、このＲＡＭには、後述するように、中間転写ベルト８上で互いに重なり合う各色トナー像間のズレ量（画像位置ズレ量）が最小となるような、基準となるブラックの感光体ドラム１Ｋに対する他の感光体ドラム１Ｙ，１Ｃ，１Ｍの回転位置（相対回転位置）を示す相対回転位置データが記憶される。そして、制御部４０は、各感光体ドラム間における回転位置の相対関係がＲＡＭに記憶された相対回転位置データによって特定される相対関係となるように、各駆動モータ３１Ｙ，３１Ｍ，３１Ｃを制御する。本実施形態では、ブラックの感光体ドラム１Ｋを基準として他の感光体ドラム１Ｙ，１Ｍ，１Ｃの回転位置を調節する。具体的には、例えば、ブラック以外の感光体ドラム１Ｙ，１Ｍ，１Ｃの回転速度を速めたり遅めたりして調節する。この場合、ブラック以外の感光体ドラム１Ｙ，１Ｍ，１Ｃの回転速度を変更した後、その回転速度を再びブラックの感光体ドラム１Ｋと同じ回転速度に戻した時に、各感光体ドラム間の回転位置の相対関係が相対回転位置データによって特定される相対関係となるように調節する。
【００２９】
なお、この調節を行う間は、上述した接離機構によって感光体ドラム１Ｙ，１Ｍ，１Ｃに対して中間転写ベルト８を離間させる。また、このように離間させることは、感光体ドラム１Ｙ，１Ｍ，１Ｃと中間転写ベルト８との当接時間を少なくして、これらの感光体ドラムの寿命を延ばす点でも有効である。したがって、例えばブラックの感光体ドラム１Ｋのみを使用して画像形成を行うモノクロ画像形成は、ブラック以外の感光体ドラム１Ｙ，１Ｍ，１Ｃを中間転写ベルト８から離間させた状態で行うようにしてもよい。
【００３０】
次に、本発明の特徴部分である、基準となるブラックの感光体ドラム１Ｋに対する他の感光体ドラム１Ｙ，１Ｍ，１Ｃの相対回転位置を調整する処理（ドラム回転位置調整処理）について説明する。
同じ製造工程を経て製造されたプリンタであっても個体差がある。よって、感光体ドラムの偏心、感光体ドラムに設けられるドラム駆動ギヤの取り付け偏心、ギヤ成型精度、駆動ギヤと像担持体とを結合するジョイント部による速度変動等は、製造するプリンタごとに微妙に異なる。したがって、各感光体ドラム１Ｙ，１Ｍ，１Ｃ，１Ｋから中間転写ベルト８上に転写される各色トナー像間の位置ズレ量が最小となるような、各感光体ドラム間の相対的な回転位置を各プリンタで個別に特定する必要がある。
【００３１】
図１は、本実施形態におけるドラム回転位置調整処理の流れを示すフローチャートである。なお、このフローチャートは、ブラックの感光体ドラム１Ｋに対するイエローの感光体ドラム１Ｙの相対回転位置を調整するものを例示しているが、マゼンタ、シアンの感光体ドラムでも同様である。
本実施形態において、制御部４０は、まず、各感光体ドラム１Ｙ，１Ｍ，１Ｃ，１Ｋの表面それぞれに色ズレ量を検出するためのテストトナー像（検知用パターン）を形成し、これらを中間転写ベルト８上に転写する。このようにして転写した中間転写ベルト８上の各テストトナー像を、図４に示すマーク検知手段としてのパターンセンサ３６により読み取る（Ｓ１１）。このテストトナー像は、例えば露光装置７から等しい時間間隔でレーザ光Ｌを照射し、感光体ドラム回転方向に沿って感光体ドラム一回転分にわたり形成される静電潜像を現像して得たトナー像を中間転写ベルト８上に転写して得られる複数のマークからなる。各感光体ドラム上には、互いに同一のテストトナー像が形成され、ブラックのテストトナー像（基準検知用パターン：以下、「基準テストトナー像」という。）と他の各色のテストトナー像との間で互いに対応する２つのマークは、各感光体ドラム間で回転速度変動の振幅及び位相がぴったりと合っているとすれば、中間転写ベルト８の表面移動方向における同一位置に形成されることになる。しかし、実際には、各感光体ドラム間で回転速度変動の振幅及び位相がぴったりと合っているということはないので、その回転速度変動の振幅及び位相の違いに応じ、互いに対応する２つのマークは中間転写ベルト８の表面移動方向において互いにズレた位置に形成されることになる。よって、基準テストトナー像と各色のテストトナー像との間における互いに対応する各対のマークの位置ズレ量を把握することで、これらの間における感光体ドラム一周分の位置ズレ量プロファイルを把握することができる。
【００３２】
図７は、中間転写ベルト８上に転写された基準テストトナー像とイエローのテストトナー像を示す説明図である。
本実施形態では、中間転写ベルト８の図中右側端部領域にブラックトナー像からなる基準テストトナー像を形成し、中間転写ベルト８の図中左側端部領域にイエローのテストトナー像を形成する。中間転写ベルト８上の両端部領域には、それぞれパターンセンサ３６が対向配置されており、各パターンセンサ３６で、テストトナー像を構成する各マークを検知する。各パターンセンサ３６からの検知信号は、制御部４０へ送られる。制御部４０は、基準テストトナー像を読み取るパターンセンサ３６からの検知信号に基づき、基準テストトナー像を構成する各マークＫ１，Ｋ２，・・・，Ｋｎの絶対位置を示すマーク位置情報を記憶手段としてのＲＡＭに記憶する（Ｓ１２）。このマーク位置情報は、ブラックとイエローとの間の位置ズレ量を把握するために使用される。また、制御部４０は、イエローのテストトナー像を読み取るパターンセンサ３６からの検知信号に基づき、イエローのテストトナー像を構成する各マークＹ１，Ｙ２，・・・，Ｙｎの絶対位置を示すマーク位置情報をＲＡＭに記憶する。
【００３３】
一方、マゼンタのテストトナー像は、イエローのテストトナー像についてパターンセンサ３６による読み取りが終わった後、基準テストトナー像とともに、イエローのテストトナー像と同じように図中左側端部領域に形成する。したがって、本実施形態では、マゼンタのテストトナー像も、イエローのテストトナー像で使用したパターンセンサ３６を用いて読み取る。そして、制御部４０は、基準テストトナー像を読み取るパターンセンサ３６からの検知信号に基づき、基準テストトナー像のマーク位置情報を再びＲＡＭに記憶する。このマーク位置情報は、ブラックとマゼンタとの間の位置ズレ量を把握するために使用される。また、制御部４０は、マゼンタのテストトナー像を読み取るパターンセンサ３６からの検知信号に基づき、マゼンタのテストトナー像を構成する各マークＭ１，Ｍ２，・・・，Ｍｎの絶対位置を示すマーク位置情報をＲＡＭに記憶する（Ｓ１２）。
シアンのテストトナー像についても同様である。
【００３４】
なお、本実施形態では、このようにイエロー、マゼンタ、シアンのテストトナー像の読み取りに使用するパターンセンサ３６を共用する場合について説明したが、各色テストトナー像を個別のパターンセンサで読み取るようにしてもよい。その場合、図８に示すように、中間転写ベルト８上に一度にすべての色のテストトナー像を形成することができ、各色のテストトナー像の読み取り処理時間を短縮できる。
また、本実施形態では、基準テストトナー像のマーク位置情報については、イエロー、マゼンタ、シアンごとに個別のものを用いるが、共通のマーク位置情報を用いてもよい。この場合、ブラックのトナー消費量を低く抑えることができるし、テストトナー像の読み取り処理時間も短縮可能である。
【００３５】
このようにして、すべてのテストトナー像のマーク位置情報をＲＡＭに記憶したら、次に、制御部４０は、基準テストトナー像を構成する各基準マークＫ１，Ｋ２，・・・Ｋｎの位置（基準位置）と、各基準マークそれぞれに対応するイエローのマークＹ１，Ｙ２，・・・，Ｙｎの位置（調整対象位置）との差分値の絶対値｜Ｙ１−Ｋ１｜，｜Ｙ２−Ｋ２｜，・・・，｜Ｙｎ−Ｋｎ｜を算出し、これらの値を基準差分値群とする（Ｓ１３）。そして、この基準差分値群に含まれる各値の総和を算出し、これを画像位置ズレ量の基準指標値としてＲＡＭに記憶する（Ｓ１４）。
【００３６】
次に、制御部４０は、各基準マークＫ１，Ｋ２，・・・Ｋｎの基準位置と、マーク１個分だけズラした各イエローのマークＹ２，Ｙ３，・・・，Ｙｎ＋１の各調整対象位置との差分値の絶対値｜Ｙ２−Ｋ１｜，｜Ｙ３−Ｋ２｜，・・・，｜Ｙｎ＋１−Ｋｎ｜を算出し、これらの値を第１仮想回転後差分値群とする。そして、この第１仮想回転後差分値群に含まれる各値の総和を算出し、これを画像位置ズレ量の第１指標値としてＲＡＭに記憶する。なお、本実施形態では、各テストトナー像を構成する各マークがちょうど各感光体ドラム１Ｙ，１Ｍ，１Ｃ，１Ｋの一周分だけ作成されるので、「Ｙｎ＋１」の調整対象位置としては、その調整対象位置から固定値である感光体ドラム周長分だけ差し引く演算を行うことで、「Ｙ１」の調整対象位置を利用することができる。ただし、各テストトナー像を構成する各マークをちょうど各感光体ドラム１Ｙ，１Ｍ，１Ｃ，１Ｋの二周分作成すれば、このような演算は不要である。
【００３７】
続いて、制御部４０は、各基準マークＫ１，Ｋ２，・・・Ｋｎの基準位置と、マーク２個分だけズラした各イエローのマークＹ３，Ｙ４，・・・，Ｙｎ＋２の各調整対象位置との差分値の絶対値｜Ｙ３−Ｋ１｜，｜Ｙ４−Ｋ２｜，・・・，｜Ｙｎ＋２−Ｋｎ｜を算出し、これらの値を第２仮想回転後差分値群とする。そして、この第２仮想回転後差分値群に含まれる各値の総和を算出し、これを画像位置ズレ量の第２指標値としてＲＡＭに記憶する。
このように、イエローのマークＹ１，Ｙ２，・・・，Ｙｎの調整対象位置をマーク１個ずつズラしながら各基準位置との差分値の絶対値を求めていき、（ｎ−１）個の仮想回転後差分値群を算出し（Ｓ１５）、第１〜第（ｎ−１）の指標値をＲＡＭに記憶する（Ｓ１６）。
【００３８】
次に、ＲＡＭに記憶した基準指標値及び（ｎ−１）個の指標値の中から、その値が最小である指標値を選出し（Ｓ１７）、その指標値に対応する差分値群を算出したときの相対回転位置を特定する（Ｓ１８）。すなわち、本実施形態では、算出した基準指標値及び（ｎ−１）個の仮想回転後差分値群の中から、その差分値群に含まれる各値の総和が最小であるという画像位置ズレ補正条件に従って、１つの差分値群を選択し、その差分値群を算出したときの相対回転位置を特定する。
【００３９】
ここで、マーク１個分だけズラしたときに対応する感光体ドラムの回転角は、３６０［°］／ｎとなる。したがって、選出した指標値に対応する第ｘ仮想回転後差分値群を算出したときの相対回転位置は、３６０［°］×ｘ／ｎとなる。第ｘ仮想回転後差分値群の指標値は、イエローの感光体ドラム１Ｙをブラックの感光体ドラム１Ｋに対してマークｘ個分に相当する回転角だけ仮想的に相対回転させたときの画像位置ズレ量の指標値に相当する。したがって、上記Ｓ１８で特定した相対回転位置は、指標値が最小になるときの、すなわち、画像位置ズレ量が最小になるときの、ブラックの感光体ドラム１Ｋに対するイエローの感光体ドラム１Ｙの相対回転位置である。その後、制御部４０は、この相対回転位置のデータをイエローの相対回転位置データとしてＲＡＭに記憶する（Ｓ１９）。
【００４０】
以上のようなドラム回転位置調整処理は、プリンタの工場出荷段階で行えば十分であるが、経時使用により中間転写ベルト８上に転写される各色トナー像間のズレ量が変化することがある。この場合、そのプリンタの適正な相対回転位置データが工場出荷段階とは異なるものとなり、経時的には色ズレが発生するおそれがある。そこで、本実施形態では、そのプリンタがプリントした累積プリント枚数（累積画像形成枚数）が所定枚数に達するごとに、上述したドラム回転位置調整処理を行うこととしている。
また、メンテナンス作業等の際に感光体ドラムが取り外された後、これを再装着したり、新しい感光体ドラムを装着したりして、感光体ドラムの交換作業を行った場合、色ズレが最小となる感光体ドラム間における回転位置の相対関係が崩れてしまうおそれがある。この場合、工場出荷段階と同様に上述したドラム回転位置調整処理を行ってＲＡＭに再度適正な相対回転位置データを記憶する必要がある。そこで、本実施形態では、感光体ドラムの交換作業を終えた後、画像形成を開始する前にも、上述したドラム回転位置調整処理を行うこととしている。
【００４１】
以上、上記実施形態のプリンタは、被転写材である中間転写ベルト８の移動方向に沿って配置される複数の像担持体としての感光体ドラム１Ｙ，１Ｍ，１Ｃ，１Ｋと、これらの感光体ドラムを駆動する駆動手段としての駆動モータ３１Ｙ，３１Ｍ，３１Ｃ，３１Ｋと、これらの感光体ドラム上にそれぞれ画像を形成する作像手段としての帯電装置、露光装置及び現像装置等と、これらの感光体ドラム上にそれぞれ形成された各トナー像（画像）を互いに重なり合うように中間転写ベルト８へ転写させる転写手段としての１次転写バイアスローラ９Ｙ，９Ｍ，９Ｃ，９Ｋとを備えている。また、感光体ドラム回転方向に沿って少なくとも感光体ドラム一回転分にわたり等しい時間間隔で形成される複数のマークからなる互いに同一の検知用パターン（テストトナー像）を、上記作像手段により各感光体ドラム１Ｙ，１Ｍ，１Ｃ，１Ｋに形成させる制御を行う制御手段としての制御部４０と、これらの感光体ドラム上のマークが中間転写ベルト８上へ転写された後のマークを検知するマーク検知手段としてのパターンセンサ３６と、このパターンセンサ３６の検知結果に基づき、各マークに対応したマーク位置情報を各テストトナー像ごとに記憶する記憶手段としてのＲＡＭとを有する。制御部４０は、ＲＡＭに記憶されたマーク位置情報に基づき、一の基準テストトナー像を構成する各基準マークＫ１，Ｋ２，・・・，Ｋｎの中間転写ベルト８上における各基準位置と、各基準マークそれぞれに対応した他色のテストトナー像を構成する各調整対象マークＹ１，Ｙ２，・・・，Ｙｎ、Ｍ１，Ｍ２，・・・，Ｍｎ、Ｃ１，Ｃ２，・・・，Ｃｎの中間転写ベルト８上における各位置（調整対象位置）との差分値からなる基準差分値群を算出するとともに、各基準位置と、各基準マークそれぞれに対応した他色のテストトナー像を構成する各調整対象マークから当該他色の感光体ドラム１Ｙ，１Ｍ，１Ｃにおける所定回転角に相当する分だけズレた各調整対象マークの中間転写ベルト８上における調整対象位置との差分値（｜Ｙ１−Ｋ１｜，｜Ｙ２−Ｋ２｜，・・・，｜Ｙｎ−Ｋｎ｜、｜Ｍ１−Ｋ１｜，｜Ｍ２−Ｋ２｜，・・・，｜Ｍｎ−Ｋｎ｜、｜Ｃ１−Ｋ１｜，｜Ｃ２−Ｋ２｜，・・・，｜Ｃｎ−Ｋｎ｜、）からなる仮想回転後差分値群を、感光体ドラム一回転分だけ所定回転角を変化させて算出する差分値算出手段としても機能する。また、制御部４０は、算出した基準差分値群及び第１〜ｎの仮想回転後差分値群の中から、その差分値群に含まれる各差分値の総和が最小であるという画像位置ズレ補正条件に従って、１つの差分値群を選択した後、基準の感光体ドラム１Ｋの回転位置に対し、選択した差分値群を算出する際に用いた所定回転角分だけ他色の各感光体ドラム１Ｙ，１Ｍ，１Ｃを相対的に回転させることにより、基準の感光体ドラム１Ｋと他色の各感光体ドラム１Ｙ，１Ｍ，１Ｃとの間における中間転写ベルト８上の画像位置ズレを補正するために必要な処理を実行する処理実行手段としても機能する。
本プリンタは、上述したとおり、各色について１回のテストトナー像の形成及びその検知を行うだけで、他色の各感光体ドラム１Ｙ，１Ｍ，１Ｃを一回転分だけ所定回転角ずつズラしたときの基準の感光体ドラム１Ｋに対する各画像位置ズレ量をすべて把握でき、その画像位置ズレ量が最も少なくなる各感光体ドラム１Ｙ，１Ｍ，１Ｃの相対回転位置を特定できるので、画像位置ズレを補正するために必要な処理を実行することにより、トナー消費量が少なくかつ短い処理時間で、画像位置ズレ量を最も少なくなるように補正することができ、色ズレを効果的に抑制し得る。
【００４２】
また、本実施形態において、制御部４０は、基準の感光体ドラム１Ｋに対する回転角調整対象の感光体ドラム１Ｙ，１Ｍ，１Ｃの相対的な回転位置が、上記選択した差分値群を算出する際に用いた所定回転角となるように、駆動モータ３１Ｙ，３１Ｍ，３１Ｃ，３１Ｋを制御する処理を行う。これにより、作業者が手作業で感光体ドラム１Ｙ，１Ｍ，１Ｃの相対的な回転位置を調整する必要がなく、作業者の作業負担を軽減できる。
ただし、上記所定回転角の最小値が小さいほど精度の高い画像位置ズレ補正が可能となるが、基準感光体ドラム１Ｋに対する感光体ドラム１Ｙ，１Ｍ，１Ｃの相対的な回転位置は、駆動モータを用いて制御可能な最小回転角よりも小さい角度では制御できない。したがって、その所定回転角の最小値を駆動モータ３１Ｙ，３１Ｍ，３１Ｃ，３１Ｋを用いて制御可能な最小回転角よりも小さくしても、画像位置ズレ補正の精度を高めることはできず、無駄になる。よって、上記所定回転角の最小値は、駆動モータ３１Ｙ，３１Ｍ，３１Ｃ，３１Ｋを用いて制御可能な最小回転角以上とする。
なお、本実施形態では、駆動モータ３１Ｙ，３１Ｍ，３１Ｃ，３１Ｋを制御して、基準の感光体ドラム１Ｋに対する回転角調整対象の感光体ドラム１Ｙ，１Ｍ，１Ｃの相対的な回転位置を調整する場合について説明したが、作業員の手作業で調整することも可能である。この場合、制御部４０は、上記選択した差分値群を算出する際に用いた所定回転角を作業者に報知する処理を行うようにする。これにより、作業員は、回転角調整対象の各感光体ドラム１Ｙ，１Ｍ，１Ｃについて調整すべき回転角度を把握することができる。
また、本実施形態において、制御部４０は、仮想回転後差分値群を、互いに隣接する２つのマークの間隔に相当する感光体ドラム回転角分だけ上記所定回転角を順次変化させて算出する。これにより、感光体ドラム一周につきちょうどｎ個のマークが等しい時間間隔で形成されている場合には、回転角調整対象の各感光体ドラム１Ｙ，１Ｍ，１Ｃを３６０［°］／ｎずつ仮想的に相対回転させたときの各仮想回転後差分値群を算出することができる。このとき、感光体ドラム一周に形成するマークの個数を増やせば、その分だけ細かい回転角での各仮想回転後差分値群を算出することができるので、画像位置ズレ補正の精度を高めることができる。
もちろん、制御部４０は、仮想回転後差分値群を、互いに隣接しない２つのマークの間隔に相当する感光体ドラム回転角分だけ上記所定回転角を順次変化させて算出するようにしてもよい。
また、本実施形態では、所定の画像位置ズレ補正条件が、各差分値群に含まれる差分値の絶対値の総和が最小であるという条件である。このような条件とすることで、色ズレを効果的に抑制できる。
なお、この条件に代えて、各差分値群に含まれる差分値の標準偏差が最小であるという条件を用いてもよい。この条件でも、色ズレを効果的に抑制できる。
また、本実施形態では、回転角調整対象の感光体ドラム１Ｙ，１Ｍ，１Ｃについて常にドラム回転位置調整処理を行う場合について説明したが、感光体ドラム１Ｙ，１Ｍ，１Ｃの回転速度変動が非常に小さい場合、これらの感光体ドラム１Ｙ，１Ｍ，１Ｃをいずれの相対回転位置に調整しても画像位置ズレ補正の精度はあまり上がらない。よって、ＲＡＭに記憶されたマーク位置情報に基づき、各調整対象位置とこれに対応する理想位置（当該感光体ドラム１Ｙ，１Ｍ，１Ｃに回転速度変動が全く生じていないときの位置）とのズレ量の最大値が既定値以下であるか否かを判断する判断手段として制御部４０を機能させ、制御部４０は、既定値以下であると判断したときには基準差分値群及び仮想回転後差分値群の算出を行わない、すなわち、ドラム回転位置調整処理を行わないようにし、既定値を越えると判断したときだけドラム回転位置調整処理を行うようにしてもよい。この場合、既定値以下であると判断された感光体ドラムについてのドラム回転位置調整処理を省略できる結果、全体の処理時間を短縮することができる。
【００４３】
なお、上記実施形態では、複数の感光体ドラム上にそれぞれ形成された各色トナー像を一旦中間転写ベルト８上に転写した後、転写紙上に２次転写してカラー画像を得る構成について説明したが、複数の感光体ドラム上にそれぞれ形成された各色トナー像を直接転写紙上に転写する構成であっても同様である。この場合、転写紙を表面に担持して搬送する記録材搬送部材上に各色のテストトナー像を転写すればよい。
また、上記実施形態では、複数の感光体ドラム上にそれぞれ形成されたテストトナー像を一旦中間転写ベルト８上に転写した後にパターンセンサ３６で検知する場合について説明したが、各感光体ドラム上でテストトナー像を検知するようにしてもよい。
また、使用するテストトナー像としては、コヒーレント積分により感光体ドラム一回転が強調されるものを使用してもよい。本実施形態では、調整対象マークをズラしながら感光体ドラムが１周する分だけ差分値の演算を繰り返すため、コヒーレント積分の結果は少なくとも感光体ドラムの回転変動が２周期分となるように演算する。
【図面の簡単な説明】
【００４４】
【図１】実施形態のプリンタにおけるドラム回転位置調整処理の流れを示すフローチャート。
【図２】同プリンタを示す概略構成図。
【図３】同プリンタに設けられるＹトナー像を生成するためのプロセスカートリッジを示す概略構成図。
【図４】同プリンタに設けられる各感光体ドラムをその軸方向から見たときのプリンタの模式図。
【図５】同感光体ドラムのドラム駆動ギヤを示す斜視図。
【図６】各感光体ドラムの駆動制御の流れを示すフローチャート。
【図７】同プリンタに設けられる中間転写ベルト上に転写された基準テストトナー像とイエローのテストトナー像を示す説明図。
【図８】テストトナー像の形成位置の一変形例を示す説明図。
【符号の説明】
【００４５】
１Ｙ，１Ｍ，１Ｃ，１Ｋ  感光体ドラム
６Ｙ，６Ｍ，６Ｃ，６Ｋ  プロセスカートリッジ
８  中間転写ベルト
９Ｙ，９Ｍ，９Ｃ，９Ｋ  １次転写バイアスローラ
３１Ｙ，３１Ｍ，３１Ｃ，３１Ｋ  駆動モータ
３３Ｙ，３３Ｍ，３３Ｃ，３３Ｋ  ドラム駆動ギヤ
３４Ｙ，３４Ｍ，３４Ｃ，３４Ｋ  ホームポジションセンサ
３５  ホームポジションマーク
３６  パターンセンサ
４０  制御部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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