(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数個のドットよりなる特定パターンを、画像形成領域の複数の位置に付加して出力する画像形成装置において、
前記特定パターンとして、当該特定パターンを構成するドットの使用数が互いに異なる特定パターンが用いられ、
前記特定パターンにおけるドットの占める面積比率が、ドット数が互いに異なる特定パターン間で互いに近づくように、特定パターンを構成するドットの使用数に応じてドットの大小を変更する調整手段を備えることを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
前記特定パターンを構成する最小ドットを、前記特定パターンを読み取る読取装置が読み取り可能な最小のドットより大きく定めることを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項３】
前記特定パターンが占めるエリアのサイズは、前記特定パターンを構成するドットの使用数にかかわらず一定であることを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の画像形成装置。
【請求項４】
前記画像を形成可能な領域の複数の位置に同じ特定パターンが繰り返し付与されることを特徴とする請求項１ないし請求項３のいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項５】
前記調整手段は、予め定められた基準となる面積比率より調整後の面積比率が小さくなるように、前記ドットの大小を変更することを特徴とする請求項１ないし請求項４のいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項６】
前記ドットの大小の変更は、主走査方向に関するドットの寸法の調整により行なわれることを特徴とする請求項１ないし請求項５のいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項７】
同じ大きさのドットにより前記特定パターンが構成されることを特徴とする請求項１ないし請求項６のいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項８】
複数個のドットよりなる特定パターンを、画像形成領域の複数の位置に付加して画像を形成する画像形成装置のドットサイズ設定方法であって、
特定パターン中におけるドットの占める面積比率が、ドット数が互いに異なる特定パターン間で互いに近づくように、前記特定パターンを構成するドットの使用数に応じてドットの大小を予め決定して、メモリに記憶することを特徴とする画像形成装置のドットサイズ設定方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、画像形成装置、並びに画像形成装置のドッドサイズ設定方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、紙幣などの有価証券等の偽造行為を抑止するため画像中に複数のドットからなるドットパターン（追跡情報）を埋め込むことが行なわれている。このように、複数のドットからなるドットパターンを埋め込むことは画像形成装置の特定には有効であるが、その反面、ドットパターンが付加された後の画質の低下が懸念される。そこで、ドットパターンを構成するドット数を一定にすることで、ドットの色むらを抑えて画質の低下を防止する提案がされている（例えば、特許文献１）。
【特許文献１】特開平１１−１１２７８７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、ドット数を一定に制限するということは、画像に付加する追跡情報量が制限されるということであり、この点において改善の余地があった。
本発明は上記のような事情に基づいて完成されたものであって、追跡情報を構成するドット数に幅を持たせた上で、高い色再現性（同一の画像を形成したときは、同じような色合いで印刷できる）を確保することが可能な画像形成装置、並びに画像形成装置の製造方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
上記の目的を達成するための手段として、請求項１の発明は、複数個のドットよりなる特定パターンを、画像形成領域の複数の位置に付加して出力する画像形成装置において、前記特定パターンとして、当該特定パターンを構成するドットの使用数が互いに異なる特定パターンが用いられ、前記特定パターンにおけるドットの占める面積比率が、ドット数が互いに異なる特定パターン間で互いに近づくように、特定パターンを構成するドットの使用数に応じてドットの大小を変更する調整手段を備えるところに特徴を有する。
【０００５】
請求項２の発明は、請求項１に記載のものにおいて、前記特定パターンを構成する最小ドットを、前記特定パターンを読み取る読取装置が読み取り可能な最小のドットより大きく定めるところに特徴を有する。
【０００６】
請求項３の発明は、請求項１または請求項２に記載のものにおいて、前記特定パターンが占めるエリアのサイズは、前記特定パターンを構成するドットの使用数にかかわらず一定であるところに特徴を有する。
【０００７】
請求項４の発明は、請求項１ないし請求項３のいずれかに記載のものにおいて、前記画像を形成可能な領域の複数の位置に同じ特定パターンが繰り返し付与されるところに特徴を有する。
【０００８】
請求項５の発明は、請求項１ないし請求項４のいずれかに記載のものにおいて、前記調整手段は、予め定められた基準となる面積比率より調整後の面積比率が小さくなるように、前記ドットの大小を変更するところに特徴を有する。
【０００９】
請求項６の発明は、請求項１ないし請求項５のいずれかに記載のものにおいて、前記ドットの大小の変更は、主走査方向に関するドットの寸法の調整により行なわれるところに特徴を有する。
【００１０】
請求項７の発明は、請求項１ないし請求項６のいずれかに記載のものにおいて、同じ大きさのドットにより前記特定パターンが構成されるところに特徴を有する。
【００１１】
請求項８の発明は、複数個のドットよりなる特定パターンを、画像形成領域の複数の位置に付加して画像を形成する画像形成装置のドットサイズ設定方法であって、特定パターン中におけるドットの占める面積比率が、ドット数が互いに異なる特定パターン間で互いに近づくように、前記特定パターンを構成するドットの使用数に応じてドットの大小を予め決定して、メモリに記憶するところに特徴を有する。
【発明の効果】
【００１２】
＜請求項１並びに請求項８の発明＞
請求項１並びに請求項８の発明によれば、各特定パターンの面積比率が互いに近くなるようにドットの大きさが調整されるので、ドッドの使用数が異なっても、同一の画像を印刷した際は、同じような色合いで印刷を行なうことが可能で、高い色再現性を確保できる。
【００１３】
＜請求項２の発明＞
特定パターンを構成するドットを、読取装置の性能を考慮せずに決めると、場合によっては、最小ドットが読み取り可能なサイズより小さくなってしまい、特定パターンの読み取りに支障を来たす恐れがあるが、請求項２の構成であれば、特定パターンを構成する各ドットが、読取装置が読み取り可能な最小のものより大きく設定されるので、係る支障を未然に回避することが可能となる。
【００１４】
＜請求項３の発明＞
面積比率を一定に保つには、例えば、ドットの使用数に応じてエリアを大小変更することが考えられるが、この場合に、エリアを広くし過ぎると、特定パターンが画像部分（現実に印字される着色部分）に重なる確率が高くなり、特定パターンの読み取りに支障を来たす恐れがある。この点に関し、請求項３の発明によれば、エリアを一定として拡張をさせないようにしているので特定パターンが画像部分に重なる確率を低くすることが出来、これにより、係る支障を未然に回避することが可能となる。
【００１５】
＜請求項４の発明＞
画像の着色部分に特定パターンが重なると、特定パターンの読み取ることができないので、画像を形成可能な領域内に、特定パターンを繰り返し付与しておくことが望ましいが、このときに、異なる特定パターンを付与する構成とすると、それだけ、処理に手間がかかり、印刷速度の低下を招く恐れがある。この点に関し、請求項４の発明によれば、複数の位置に同じ特定パターンが繰り返し付与される。このような構成であれば、特定パターンを付与する処理を迅速に行なうことが可能となるので、印刷速度が低下することがない。
【００１６】
＜請求項５の発明＞
請求項５の発明によれば、特定パターンを構成するドットは、基準となる面積比率より調整後の面積比率が小さくなるように変更される。このように、ドットの面積比率が常に基準を下回るように調整されるので、特定パターンを薄く（全体として薄くなる）、目立たなくすることが出来る。
【００１７】
＜請求項６の発明＞
請求項６の発明によれば、レーザの照射時間を調整するだけで、ドットの大小を簡単に変更できる。
【００１８】
＜請求項７の発明＞
請求項７の発明によれば、同じ大きさのドットにより特定パターンが構成されるので、特定パターンを付与する処理を、より一層迅速に行なうことが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】
＜実施形態１＞
本発明の実施形態１を図１ないし図９によって説明する。
１．全体構成
図１は、レーザプリンタの要部側断面図である。尚、以下の説明において、前、後方向については、装置の正面方向を前側（図１における右側）として説明する。
レーザプリンタ（本発明の画像形成装置に相当）１は４サイクル方式のカラーレーザープリンタとして構成され、本体ケーシング３の底側に記録媒体としての用紙５を積層状に収容した給紙部７を備え、その上方には用紙搬送経路Ｙが形成されている。
【００２０】
用紙搬送経路Ｙは、図１において実線で示す通りであり、給紙部７の前方上部でレーザプリンタ１の後方に約１８０度で反転した後、レーザプリンタ１の後部に向かう。そして後端部側に至ると、今度は前方に約１８０度反転して本体ケーシング３の上面壁に設けられる排紙トレイ６９に至る経路をとる。詳細には次に述べるが、給紙部７から送り出された用紙には用紙搬送経路Ｙを搬送される過程でのトナー像が形成されるとともに、これが定着部２９によって熱定着されることで所望の画像が形成されるようになっている。
【００２１】
２．各部の構成
給紙部７は給紙トレイ１１と、給紙ローラ１３と、搬送ローラ１５、並びにレジストローラ１７から構成される。給紙ローラ１３は用紙５を一枚ずつ取り出すものであり、搬送ローラ１５は送り出された用紙５を画像形成位置（後述する転写ローラ２７との接触位置）に搬送するものである。
【００２２】
画像形成部９は、スキャナユニット２１、プロセス部２３、中間転写ベルト機構部２５を備えている。スキャナユニット２１は、図示しないレーザ発光部、ポリゴンミラー、複数のレンズおよび反射鏡を備えている。このスキャナユニット２１では、レーザ発光部から発光されるレーザ光を、ポリゴンミラー、反射鏡およびレンズを介して通過あるいは反射させて、副走査方向に沿って移動するベルト感光体（ＯＰＣ：Organic Photo Conductor）３３の表面上を主走査方向に沿って高速走査にて照射させる。
【００２３】
プロセス部２３はベルト感光体機構部３１、並びに現像カートリッジ３５からなる。ベルト感光体機構部３１は、第１ベルト感光体ローラ３９、第２ベルト感光ローラ４１、第３ベルト感光体ローラ４３と、これら３つの感光体ローラ３９、４１、４３に巻回されるベルト感光体３３とを主体として構成され、ベルト感光体帯電器４５、電位付加器４７、電位勾配制御器４９が付設されている。
【００２４】
ベルト感光体３３の表面は、ベルト感光体帯電器４５により一様に正帯電された後、スキャナユニット２１からのレーザ光の高速走査により露光される。露光された部分では、帯電が解消されるので、ベルト感光体３３の表面には、正帯電された部分と、帯電されていない部分とが配置された静電潜像が形成される。
【００２５】
現像カートリッジ３５は、現像ローラ３７、離間用ソレノイド３８、供給ローラ（図示せず）およびトナー収容部などを備え、各色ごとに専用、すなわちイエローのトナーが収容されるイエロー現像カートリッジ３５Ｙ、シアンのトナーが収容されるシアン現像カートリッジ３５Ｃ、マゼンタのトナーが収容されるマゼンタ現像カートリッジ３５Ｍおよびブラックのトナーが収容されるブラック現像カートリッジ３５Ｋが設けられている。
【００２６】
これら各現像カートリッジ３５Ｋ、３５Ｃ、３５Ｍ、３５Ｙは、現像ローラ３７をベルト感光体３３に向けた状態で、上下方向に並んで配置されており、各離間用ソレノイド３８Ｋ、３８Ｃ、３８Ｍ、３８Ｙを駆動させることで、各現像ローラ３７Ｋ、３７Ｃ、３５Ｍ、３５Ｙをそれぞれ個別にベルト感光体３３の表面に接触させることが可能になっている。
【００２７】
そして、静電潜像が形成されたベルト感光体３３に、例えば、イエロー現像カートリッジ３５Ｙの現像ローラ３７Ｙを接触させると（他の現像ローラは離間させておく）、正に帯電されたイエローのトナーは、ベルト感光体３３上において、帯電していない部分にのみ付着する。その結果、ベルト感光体３３上に、イエローの可視像が形成される。
【００２８】
中間転写ベルト機構部２５を構成する中間転写ベルト５１は、ベルト感光体３３上に形成された各色の可視像を順次転写させて、カラー画像（トナー像）を形成するためのものであって、第１中間転写ベルトローラ５３と、第２中間転写ベルトローラ５５と、第３中間転写ベルトローラ５７とからなる３つのローラにより支持され、しかも、第２ベルト感光体ローラ４１に対して第１中間転写ベルトローラ５３が対向配置されている。そのため、先の例であれば、ベルト感光体３３の移動により、中間転写ベルト５１と対向した時に、中間転写ベルト５１の表面に、イエローの可視像が転写されることとなる。
【００２９】
尚、中間転写ベルト５１上にカラー画像を形成するには、イエロー以外の他の色についても転写させる必要があるが、これには、イエローの場合と同じ転写手順を繰り返せばよい。すなわち、マゼンタの可視像であれば、マゼンタ離間用ソレノイド３８Ｍを駆動させて、ベルト感光体３３にマゼンタ現像カートリッジ３５Ｍの現像ローラ３７Ｍのみ接触させる。
【００３０】
これにより、ベルト感光体３３にマゼンタの可視像が形成される。そして、マゼンタの可視像は、上記と同様にして、ベルト感光体３３の移動により、そのマゼンタの可視像が中間転写ベルト５１と対向した時に、すでにイエローの可視像が転写されている、中間転写ベルト５１上に重ねて転写される。このような同様の動作が、シアン現像カートリッジ３５Ｃに収容されるシアンのトナーおよびブラック現像カートリッジ３５Ｋに収容されるブラックのトナーによって繰り返され、これによって、中間転写ベルト５１上にカラー画像が形成される。
【００３１】
転写ローラ２７は、中間転写ベルト５１上に形成されたカラー画像を用紙５上に一括転写するためのものであって、金属製のローラ軸に導電性のゴム材からなるローラを被覆してなる。転写ローラ２７は中間転写ベルト５１を挟んで第３中間転写ベルトローラ５７と対向配置される。そのため、中間転写ベルト５１上に形成されたカラー画像は、用紙５が中間転写ベルト５１と転写ローラ２７との間を通る間に転写ローラ２７によって、用紙５上に転写される。
【００３２】
定着部２９は、中間転写ベルト機構部２５の後方に配置され、加熱ローラ６１と、その加熱ローラ６１を押圧する押圧ローラ６３と、加熱ローラ６１および押圧ローラ６３の下流側に設けられる１対の搬送ローラ６５とを備えている。加熱ローラ６１は、外層がシリコンゴム、内層が金属製で加熱のためのハロゲンランプを備えている。加熱ローラ６１は、転写ローラ２７により用紙５上に一括転写されたカラー画像を、用紙５が加熱ローラ６１と押圧ローラ６３との間を通過する間に熱定着させるものである。
【００３３】
３．電気的構成
次に、上記レーザプリンタ１の電気的構成について説明する。図２は、レーザプリンタ１の電気的構成を概念的に示すブロック図である。制御装置９０は、図２に示すようにＣＰＵ９１、ＲＯＭ９２、ＲＡＭ９３、画像メモリ９４、制御部９７、付加情報メモリ１１０並びに付加パターン生成部（本発明の調整手段に相当）１００よりなる。また、符号９５は、パーソナルコンピュータ（ＰＣ）１５０などの外部機器と接続するためのインターフェイス（ＩＦ）である。
【００３４】
ＲＯＭ９２はプリンタ１を制御するための各種制御プログラムが記憶されるものであり、ＲＡＭ９３は各種制御プログラムが読み出される作業領域として用いられるものである。また、画像メモリ９４は、インターフェイス９５を通じて受信される印刷ジョブを展開処理した画像データを一時記憶しておくものである。
【００３５】
付加情報メモリ１１０は、レーザプリンタ１のメーカ名、プリンタ機種名や、印刷ジョブと共に送られてくる印刷ジョブの送信日時、ユーザ名等の付加情報を記憶させておくものである。また、付加パターン生成部１００は付加情報メモリ１１０に記憶された付加情報に基づいて、追跡情報としての付加パターン（本発明の特定パターンに相当）を生成するものである。
【００３６】
制御部９７はＡＳＩＣ（Application Specific Integrated Circuit）からなるとともに、先に説明した画像形成部９、入力パネルなどからなる操作部９８、各種ランプなどからなる表示部９９が電気的に連なっている。そして、ＣＰＵ９１は、これら各部、すなわち制御部９７、画像メモリ９４、付加情報メモリ１１０、付加パターン生成部１００を、次に説明するフローチャート図に従って制御して用紙５上にカラー画像を形成するものである。
【００３７】
図３は、ＣＰＵ９１によって実行される印刷処理の流れを示すフローチャート図である。
オペレータにより、レーザプリンタ１の電源が投入されると、まず、初期化処理（例えばＲＡＭ９３、画像メモリ９４、並びに付加情報メモリ１１０を初期化する処理）がＣＰＵ９１により行なわれ、続いて、上位装置から印刷ジョブが送信されるのを待つ待機状態となる（ステップ１０）。そして、上位装置たるパーソナルコンピュータ１５０から印刷ジョブが送信されると、インターフェース９５を通じて、これが制御装置９０によって受信される（ステップ２０）。
【００３８】
そして、印刷ジョブの受信に続いてステップ３０に移行する。ステップ３０では、受信された印刷ジョブ（ＰＤＬデータ）を画像データ（ラスターデータ）に展開する処理がＣＰＵ９１によって行なわれ、その後、生成された画像データを画像メモリ９４に記憶させる処理が行なわれる。
尚、パーソナルコンピュータ１５０から送信されるデータ中には印刷ジョブのほか、印刷ジョブの送信日時、ユーザ名等の付加情報が含まれており、ＣＰＵ９１は、これらの付加情報を付加情報メモリ１１０に記憶させる処理を併せて行なう。
【００３９】
ステップ３０における処理に続いて、今度はステップ４０に移行する。ステップ４０では、画像データに重畳される付加パターンを生成する処理が行なわれる。
付加パターンとは、付加情報メモリ１１０に記憶された付加情報に基づいて生成されるドットパターンであり、ドットの配列によりメーカ名、プリンタ機種名、印刷ジョブの送信日時、ユーザ名を表すものである。
【００４０】
そして、詳細には後に説明するが、付加パターン生成部１００は、各ドットの大小を調整する調整機能を備えており、ドットパターン（付加パターン）を生成するときに、ドットパターンを構成するドットの使用数に応じてドットの大きさを調整する処理を行なう。これにより、画像に付加パターンを埋め込むことによる色再現性の低下、すなわち、同一画像を形成したにも拘わらず、画像に埋め込まれた付加パターンのドット数の相違により、形成された画像の色合いが相違してしまうという不具合が起こらないようにしている。
【００４１】
その後、処理はステップ５０に移行される。ステップ５０では、画像メモリ９４から画像データが順次読み出されるとともに、読み出された画像データに付加パターンを重畳させる処理がＣＰＵ９１により行なわれる。そして、付加パターンが重畳された画像データは制御部９７に対して出力され、制御部９７はこれに従って、画像形成部９並びに各装置の制御を行なう。
【００４２】
これにより、図示しない駆動源としてのモータが駆動されることで、一連の画像形成処理が開始される。すなわち用紙５の搬送が開始されるとともに、所定のタイミングでレーザ光が照射されることで、ベルト感光体３３の表面には、付加パターンが重畳された画像データに従った静電潜像が形成される。その後、ベルト感光体３３には、静電潜像が現像ローラ３７を介して現像された可視像が形成され、これが、中間転写ベルト５１に転写される。
【００４３】
これを各トナー色ごとに順次繰り返すことで、中間転写ベルト５１上には付加パターンを含むカラー画像が形成される。形成されたカラー画像は、用紙５が画像形成位置を通るときに転写ローラ２７によって、今度は、用紙５に転写される。その後、定着部２９を通過することで、カラー画像は熱定着され、用紙５は排紙ローラ６７によって本体ケーシング３の上部に形成される排紙トレイ６９上に排紙されることとなる。
【００４４】
４．付加パターンの具体的構成並びに生成手順
図４は、付加パターンの一例を示す図である。付加パターンは複数のドットを、図４に示す格子の交差部分に、付加情報に応じた所定の配列で付したものである。本実施形態のものは、交差部分の数が４×４の格子からなる基本格子（図４において太線で示す格子）を一単位として、係る基本格子が４つ集まって一のブロックＢを構成している。
【００４５】
また、係る基本格子のサイズ、すなわち格子間の幅であるが、これを狭くすると配置されるドットの間隔が狭くなり、画像形成後、ドットの跡が目に付くようになる。これを回避するには、格子間の幅を広くしてやればよいが、この場合には、画像部分（トナーにより着色される部分）に付加パターンが重なる確率が高くなり、読み取り不良を起こす恐れがある（読み取り性）。以上のことから、基本格子の格子幅は読み取り性を確保しつつ、色目が悪くならないような寸法に、予め固定的に設定されている。
【００４６】
尚、基本格子に囲まれた領域が本発明における「前記特定パターンが占めるエリア」に相当するものであり、基本格子の格子幅が固定的に定められていることにより、本発明の「前記特定パターンが占めるエリアのサイズは、前記特定パターンを構成するドットの使用数にかかわらず一定である」が実現されている。
【００４７】
そして、各基本格子にはそれぞれ異なる付加情報、具体的に言えば、基本格子Ａ１に対してメーカ名、基本格子Ａ２に対してプリンタ機種名、基本格子Ａ３に対して印刷ジョブの送信日時、基本格子Ａ４に対してユーザ名がそれぞれ割り当てられている。
【００４８】
上記付加情報のうち、メーカ名並びにプリンタ機種名については、同じレーザプリンタ１であれば、変わることがない、言わば、装置固有の情報である。
【００４９】
一方、付加情報のうち、印刷ジョブの送信日時、ユーザ名はパーソナルコンピュータ１５０から送信されるデータであり、情報内容がその都度異なる。そのため、これらの付加情報については、情報内容に応じてドットの配列を変更する必要がある。
【００５０】
付加パターン生成部１００には、変換データ、並びに調整データが予め記憶されている。変換データは、付加情報をドットパターンに置き換えるものであり、例えば、ある印刷ジョブの送信日時が入力されると、それに応じて、ドット数、並びに基本格子における各ドットの配置を決定する。ここで、付加パターンを構成するドット数であるが、本実施形態では、ドットの使用数を４〜８個に設定している。このように、ドットの使用数にある程度幅を持たせることで、ドットの配列にバリエーションを持たせることが可能となるので、それだけ付加情報全体の情報量を多くすることが出来る。
【００５１】
一方、先にも述べたように基本格子のサイズは一定である。従って、上述のように、ドットの使用数に幅をもたせると、ドットの使用数が多い場合と少ない場合とでドットの総面積が変わってしまうので、基本格子内におけるドットの占める面積比率が異なって、色再現性の低下を招く。
【００５２】
そこで、大きさの異なる複数種のドットを予め設定しておき、ドット数が少ない場合には大きめのドットを使用し、ドット数が多い場合には、小さめのドットを使用するという様に、ドットの使用数に応じてドットの大きさを選択することとしており、その使用パターン（ドットの大きさの組み合わせ）をデータとしてまとめたものが調整データである。
尚、基本格子内におけるドットの占める面積比率が、本発明の「特定パターンにおけるドットの占める面積比率」に相当する。
【００５３】
図５は、調整データの一例を示す図である。同図におけるドットＮｏはドットの大きさを表すものであって、番号が若いほど小さく、本実施形態ではＮｏ１〜Ｎｏ８までの８種のドットが設定（ドットの形状等については後述する）されている。
【００５４】
同データによれば、例えば、付加パターンが５個のドットから構成される場合には、Ｎｏ５のドットが４個とＮｏ６のドットが１個使用される組み合わせとなり、付加パターンが６個のドットから構成される場合には、Ｎｏ３のドットが５個とＮｏ４のドットが１個の組み合わせとなる。
【００５５】
そして、同図の下欄には、各組み合わせの総面積の比率（付加パターンが４個のドットから構成される場合のドット総面積を基準（１００％）としている）を示してあるが、いずれも±１％の範囲内にある。このように、大きさの異なるドットを組み合わせて使用することで、ドットの使用数に拘わらず、総面積をほぼ等しく設定することができる。
【００５６】
次に、各ドット（Ｎｏ１〜Ｎｏ８のドット）の形状について説明する。
付加パターンは印刷後に読み取り可能でなければならないので、読取装置（印刷後のドットを読み取る装置）が読み取り可能な最小のドット（以下、基準ドットとする）より、各ドットを大きく設定する必要がある。そこで、本実施形態では、基準ドットの直径Ｌを基準として、以下のように、各ドットの形状、並びに大きさを定めている。
【００５７】
図６は最大ドットの形状を示す図である。同図に示すように、最大ドットは、レーザ光の主走査方向（副走査方向たる用紙５の送り方向に直交する方向であって、同図における水平方向）に沿った長円、具体的には直径がＬ、中心間の距離がＬの長円形状とされる。
【００５８】
そして、中心間の距離（本発明の主走査方向に関するドットの寸法に相当）Ｌを８分割してドットの全長を段階的に短くすることで、最大ドットを除く残りの各ドットを定めている。すなわち、最小ドットであれば、直径がＬ、中心間の距離がＬ/８の長円形状とされ、最小ドットに次いで小さいドットであれば、直径がＬ、中心間の距離が２Ｌ/８の長円形状とされ、他のものも同じ要領で形状が決められる。尚、図７には、４番目に小さいドットの形状を示してある。
【００５９】
このように、各ドットをレーザ光の主走査方向に沿った長円形状とし、ドットの全長を段階的に短くすることで大きさを異ならせることとするのは、ドットの大小を変更する処理の手間を考慮したためであり、係る構成であればレーザ光のＯＮ・ＯＦＦを調整するだけで、ドットの大きさを簡単に変えることが出来る。
【００６０】
尚、中心間の距離を８等分しているのは、レーザ光を点灯制御する駆動回路側の要請に応じたものである。すなわち、駆動回路は動作クロックと同期したタイミングでないと、レーザ光をＯＦＦさせることが出来ないからである。
【００６１】
次に、具体的な付加パターンの生成手順について説明する。
図８は、付加パターン生成部１００によって実行される付加パターンの生成手順を示すフローチャート図である。付加パターン生成部１００は、付加パターンの生成段階（先のステップ４０）に至ると、付加情報メモリ１１０から付加情報、すなわちメーカ名、プリンタ機種名、印刷ジョブの送信日時、ユーザ名をそれぞれ読み出す処理を行なう（ステップ４１）。
【００６２】
その後、付加情報の読み出しに続いて、ステップ４３に移行して、付加情報をドットパターンに変換する処理を行なう。すなわち、付加パターン生成部１００は変換データと、読み出された付加情報に基づいて、基本格子内に付加するドットの使用数、並びに各ドットの配置を決定する。
【００６３】
ドットパターンの生成が完了すると、今度は、ステップ４５に移行し、そこで、ドットの使用数を検出する処理が付加パターン生成部１００において行なわれる。ここでは、印刷ジョブの送信日時に関するドットパターンから５個のドットが検出され、ユーザ名に関するドットパターンから８個のドットが検出されたものとする。
【００６４】
ドットの使用数の検出が完了するとステップ４７に移行され、付加パターン生成部１００は、検出されたドットの使用数と調整データとを照合してドットの大きさを決定する処理を行なう。すなわち、印刷ジョブの送信日時に関するドットパターンであれば、ドットの使用数が５個であるから、Ｎｏ５のドットが４個とＮｏ６のドットが１個の組み合わせとなり、ユーザ名に関するドットパターンであれば、ドットの使用数が８個であるから、Ｎｏ１のドットが８個の組み合わせとなる。
尚、上記では、付加パターンの生成手順について、印刷ジョブの送信日時や、ユーザ名を例に挙げて説明したが、メーカ名やプリンタ機種名についても同様の処理、すなわちドットの使用数の検出、並びにそれに続く、ドットの大きさを決定する処理が行なわれて、付加パターンが決定される。
【００６５】
かくして、メーカ名、プリンタ機種名、印刷ジョブの送信日時並びに、ユーザ名に関する付加パターンの生成が完了する。
尚、付加パターン生成部１００において実行されるステップ４５並びに、ステップ４７の処理によって、本発明の「前記特定パターンにおけるドットの占める面積比率が特定パターン間で互いに近づくように、特定パターンを構成するドットの使用数に応じてドットの大小を変更する」が実現されている。
【００６６】
上記要領で付加パターンが生成されると、ステップ４９に移行して、各基本格子に対して各付加パターンを割り付ける処理が行なわれる。すなわち、付加パターン生成部１００は、ステップ４７における処理で生成されたメーカ名、プリンタ機種名、印刷ジョブの送信日時、ユーザ名に関する付加パターンを基本格子Ａ１〜基本格子Ａ４に対してそれぞれ割りつける処理を行なう。
【００６７】
その後、処理は先に説明したステップ５０に移行されて、画像データに付加パターンが重畳される処理がＣＰＵ９１により行なわれる。より具体的に言えば、ＣＰＵ９１は４つの基本格子Ａ１〜Ａ４からなる一のブロックＢを、用紙の画像形成領域のほぼ全面に亘って割りつけたデータを生成し、画像データにこれを重畳させる。そして、係る付加パターンが重畳された画像データが制御部９７に対して出力されることで、図９に示すように、用紙５上の複数の位置に同じ付加パターン（同図においてはブロックを示すＢの文字にて代用してある）が繰り返し印字されることとなる。
【００６８】
このように、本実施形態によれば、付加パターンを構成するドットの使用数に幅（４個〜８個）を持たせている。従って、ドットの配列にバリエーションを持たせることが可能となるので、付加情報についてもそれだけバリエーションを持たせることが可能となる。
【００６９】
その一方で、ドットの使用数が少ない場合には大きめのドットを使用し、ドットの使用数が多い場合には、小さめのドットを使用するという様に、付加パターンを生成する段階で、使用数に応じてドットを大小選択させている。従って、ドットの使用数に拘わらず、基本格子に占めるドットの面積比率をほほ一定に保つことが可能となる。このような構成であれば、異なる付加パターンが付加されたとしても、同一の画像を印刷した際には、同じような色合い（色味）で印刷を行なうことが可能となり、高い色再現性を確保することが可能となる。換言すれば、同一画像を形成したにも拘わらず、画像に埋め込まれた付加パターンのドット数の相違により、形成された画像の色合いが相違してしまうという不具合を未然に回避できる。
【００７０】
また、付加パターンを構成するドットを、読取装置の性能を考慮せずに決めると、場合によっては、最小ドットが読み取り可能なサイズより小さくなってしまい、パターンの読み取りに支障を来たす恐れがあるが、本実施形態では、各ドット（Ｎｏ１〜Ｎｏ８）が、読取装置が読み取り可能な最小のドットより大きく設定されているので、係る支障を未然に回避することが可能となる。
【００７１】
また、画像部分（着色される部分）と付加パターンが重なる部分では付加パターンを読み取ることができないので、付加パターンを印刷後に読み取るためには、用紙の余白部分に付加パターンが付されるように用紙５の複数の位置に、付加パターンを繰り返し印字することが好ましい。一方、このように繰り返し印字させると、それだけ処理に時間がかかって、印刷速度が低下する恐れがあるが、本実施形態のものは、同じ付加パターンを繰り返し印字させるようにしているので、印刷速度の低下を最小限に留めることが可能となる。
【００７２】
＜実施形態２＞
次に、本発明の実施形態２を図１０ないし図１２によって説明する。
実施形態２は実施形態１に対して、ドットの種類（Ｎｏゼロ）を１つ追加して９種にするとともに、調整データの内容を変更したものである。新たに追加されたドットは、実施形態１における最小ドットより更に小さく、その形状は基準ドットと同じく直径がＬの円形状とされる。
【００７３】
図１０は、実施形態２の調整データを示す図である。実施形態２の調整データでは、実施形態１の調整データに対して、ドット数が５個の場合と、ドット数が８個の場合の組み合わせを、いずれも総面積が小さくなるように変更している。具体的には、ドットの使用数が５個の場合には、Ｎｏ５のものを５つ使用する組み合わせとし、ドットの使用数が８個の場合には、Ｎｏゼロのものが７個と、Ｎｏ６ものを１つ使用する組み合わせとしている。
【００７４】
そして、実施形態１では、ドットの使用数が５個の場合とドットの使用数が８個の場合の総面積比は、共に１００％を超えていたが、上記のような組み合わせに変更することで、使用数が５個、並びに使用数が８個の場合を含む全ての使用数において、総面積比が１００％を下回ることとなる。
【００７５】
このように、基準とする総面積比（ここでは、ドッド数が４のものを基準としている）より調整後の総面積比が小さくなるように、ドットを組み合わせるようにしておけば、印字後の付加パターンを全体として薄く、目立たなくすることが出来る。
尚、上記のような調整データ（ドットの組み合わせ）とすることで、本発明の「前記調整手段は、予め定められた基準となる面積比率より調整後の面積比率が小さくなるように、前記ドットの大小を変更する」が実現されている。
【００７６】
また、大きさの異なるドットを組み合わせて一の付加パターンを構成する場合には、予めドットの配置手順を決めておくことが望ましい。図１１並びに図１２は、その一例を例示するものであり、図１１は、副走査方向に関する優先順を示す図、図１２は、ドットの大小の優先順を示す図である。
【００７７】
この例では、副走査方向については、上から順に、優先順位が高くなっており、ドットの大きさについては、ドットが大きいものほど優先順位が高くなっているので、図１２に示すように、格子の上段部分に、最も大きなドットがまず配置されることとなる。そして、残りのドットについては、大きさが同じであるから、あとは、副走査方向に関する優先順に従って、ドットが配置されることとなる。このように、予め、ドットの配置手順を決めておけば、基本格子に混乱無くドットを配置できる。
【００７８】
＜実施形態３＞
次に、本発明の実施形態３を図１３によって説明する。
実施形態３は実施形態１に対して、調整データを変更したものである。実施形態３の調整データは図１３に示す通りであり、ドット数が４個の場合は、Ｎｏ８のドットのみで付加パターンが構成され、ドット数が５個の場合は、Ｎｏ５のドットのみで付加パターンが構成され、ドット数が６個の場合は、Ｎｏ３のドットのみで付加パターンが構成され、残りのドット数についても、同じ大きさのドットで付加パターンが構成される組み合わせとしてある。
このように、同じ大きさのドットのみで各付加パターンを構成（本発明の、「同じ大きさのドットにより前記特定パターンが構成される」に相当する構成）するようにしておけば、印字の際に、ドットの大きさを変える処理が少なくて済むので、処理の迅速化に寄与する。
【００７９】
＜実施形態４＞
次に、本発明の実施形態４について、説明する。
実施形態１では、ブロックＢを４つの基本格子から構成するとともに、付加情報を、装置固有の情報（メーカ名、プリンタ機種名）と、情報の内容が印刷の都度、異なる情報（印刷ジョブの送信日時、ユーザ名）とから構成したが、実施形態４のものは、ブロックＢの構成を２つの基本格子からなる構成に変え、付加情報を装置固有の情報（メーカ名、プリンタ機種名）のみからなる構成としたものである。
【００８０】
そして、付加情報の変更に伴い本実施形態では、レーザプリンタ１の製造段階でプリンタを構成する装置部分の製造と併せて、付加パターンを生成する処理を行い、これを付加情報メモリ（本発明の「メモリ」に相当）１１０に記憶させている。すなわち、レーザプリンタ１を製造する工程を、画像形成部９等を製造する製造工程と、調整工程とから構成しておく。
【００８１】
そして、調整工程においては、ドットパターン（メーカー名、プリンタ機種名に関するドットパターン）を構成するドットの使用数について検出を行い、検出数と実施形態１で説明した調整データに基づいて、基本格子に占めるドットの面積比率がほぼ一定となるようにドットの大きさを決定し、これを、装置固有の付加パターンとして付加情報メモリ１１０に記憶しておくのである。
【００８２】
このような構成であれば、印刷段階では、付加情報から付加パターンを生成する処理を行なう必要がなく、画像に付加パターンを付与させるときには、付加情報メモリ１１０から付加パターンを読み出し、これを画像データに重畳させてやればよい。このように、印刷段階での処理を簡素化できるから、印刷ジョブが送信された後、印刷を早期に開始することが可能となる。また、本実施形態のように、付加情報が装置固有の情報のみから構成されている場合に、予め付加パターンを付加情報メモリ１１０に記憶させておけば、レーザプリンタ１に、実施形態１で説明した変換データや、調整データを記憶しておく必要もない。
【００８３】
＜他の実施形態＞
本発明は上記記述及び図面によって説明した実施形態に限定されるものではなく、例えば次のような実施形態も本発明の技術的範囲に含まれ、さらに、下記以外にも要旨を逸脱しない範囲内で種々変更して実施することができる。
【００８４】
（１）実施形態１〜実施形態３では、レーザプリンタ１に調整データを予め記憶させておき、これに基づいて、ドットの大小を変更したが、ドットの占める面積比率が付加パターン間で互いに近づくように、ドットの大小を変更する調整機能を備えていればよく、例えば、ドットの使用数に基づいて演算によりドットの大きさを決定し、これに基づいてドットの大小を調整するものであってもよい。
【００８５】
（２）実施形態１〜実施形態３で、調整データを３例示したが、調整データはこれに限定されるものではなく、種々の変更が可能である。たとえば、大きさの異なる３つ、或いはそれ以上のドットを組み合わせて、付加パターンを構成する等である。
【００８６】
（３）実施形態１〜実施形態３では、ブロックＢを４つの基本格子Ａ１〜Ａ４から構成し、４つの付加情報を画像に付与する構成とした。また、実施形態４では、ブロックＢを２つの基本格子から構成し、２つの付加情報を画像に付与する構成とした。しかし、ブロックＢの構成、並びに付加情報の情報数は、これに限られるものではなく、種々の変形、すなわち、ブロックの構成パターンを更に変えて、付与する情報数を増減させることが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００８７】
【図１】実施形態１におけるレーザプリンタの要部側断面図
【図２】レーザプリンタの電気的構成を概念的に示すブロック図
【図３】印刷処理の流れを示すフローチャート図
【図４】付加パターンの一例を示す図
【図５】調整データの一例を示す図
【図６】最大ドットの形状を示す図
【図７】４番目のドットの形状を示す図
【図８】付加パターンの生成手順を示すフローチャート図
【図９】用紙上の複数の位置に、付加パターンが印字された状態を示す図
【図１０】実施形態２における調整データを示す図
【図１１】副走査方向に関する優先順を示す図
【図１２】ドットの大小の優先順を示す図
【図１３】実施形態３における調整データを示す図
【符号の説明】
【００８８】
１・・・レーザプリンタ（画像形成装置）
９０・・・制御装置
９１・・・ＣＰＵ
１００・・・付加パターン生成部（調整手段）
１１０・・・付加情報メモリ（メモリ）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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