(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも発光表示のためのサステイン放電を行う電極対を有する複数の放電セルを少なくとも備えるプラズマディスプレイパネルを有し、
前記サステイン放電を行なうサステインパルス電圧として、前記電極対の電位差が、第１の波形の電圧及び第２の波形の電圧を発生させる手段を有し、
前記第１の波形の電圧は、主要部が第１の電圧値からなる第１の部分と（第１の部分の持続時間ＴＡ  ≧  ０）、前記第１の部分に引き続く、主要部が前記第１の電圧値より大きな第２の電圧値からなる第２の部分（第２の部分の持続時間ＴＢ > ０）とで構成され、
前記第２の波形の電圧は、主要部が第３の電圧値からなる第３の部分（第３の部分の持続時間ＴＣ > ０）と、前記第３の部分に引き続く、主要部が前記第３の電圧値より大きな第４の電圧値からなる第４の部分（第４の部分の持続時間ＴＤ > ０）とで構成され、
前記第１の波形の電圧及び前記第２の波形の電圧の関係は、下記条件（i）及び（ii）の少なくとも一方を満たすことが出来るものとし、
（ｉ）前記第３の電圧値 ＞ 前記第１の電圧値、前記第３の部分の持続時間ＴＣ ＞ 前記第１の部分の持続時間ＴＡ  の少なくとも一方の条件が満たされる、
（ii）前記第４の電圧値 ＞ 前記第２の電圧値、前記第４の部分の持続時間ＴＤ ＞ 前記第２の部分の持続時間ＴＢ  の少なくとも一方の条件が満たされる、
前記第１の電圧値及び前記第３の電圧値は、前記電極対を構成する電極それぞれに電源電圧を印加または接地することによって設定され、
前記サステイン放電の際の、前記放電セルの中で点灯されている放電セルの数の、前記放電セルの全数に対する割合を負荷率と定義し、該負荷率が所定値よりも大きい場合に、前記第２の波形に切り替え、該負荷率が所定値よりも小さい場合に、前記第１の波形に切り替える回路を備え、
前記第１の波形の電圧（ＴＡ > ０の場合）又は前記第２の波形の電圧による前記サステインパルス電圧の印加によって、前置放電とそれに引き続き本放電の発生するサステイン放電が発生されることを特徴とするプラズマディスプレイ装置。
【請求項２】
前記サステイン電極対をなす電極には、互いに逆極性の電圧が印加されることを特徴とする請求項１記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項３】
前記サステイン放電を行う電極対の一方の電極の電圧立ち下がり後、もう一方の電極の電圧立ち上がり前の期間をサステインパルス電圧の隙間期間とし、前記隙間期間を含む期間に、前記電極の一方が接地されている期間も有することを特徴とする請求項２記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項４】
発光表示のためのサステイン放電を行う電極対を有する複数の放電セルを備えるプラズマディスプレイパネルを有し、
前記サステイン放電を行なうサステインパルス電圧として、前記電極対の電位差が、第１の波形の電圧及び第２の波形の電圧を発生させる手段を有し、
前記第１の波形の電圧は、主要部が第１の電圧値からなる第１の部分（第１の部分の持続時間ＴＡ  ≧  ０）と、前記第１の部分に引き続く、主要部が前記第１の電圧値より大きな第２の電圧値からなる第２の部分（第２の部分の持続時間ＴＢ > ０）とで構成され、
前記第２の波形の電圧は、主要部が第３の電圧値からなる第３の部分（第３の部分の持続時間ＴＣ > ０）と、前記第３の部分に引き続く、主要部が前記第３の電圧値より大きな第４の電圧値からなる第４の部分（第４の部分の持続時間ＴＤ > ０）とで構成され、
前記第１の波形の電圧及び第２の波形の電圧は、下記条件（i）及び（ii）の少なくとも一方を満たすものとし、
（ｉ）前記第３の電圧値 ＞ 前記第１の電圧値、前記第３の部分の持続時間ＴＣ ＞ 前記第１の部分の持続時間ＴＡ  の少なくとも一方の条件が満たされる、
（ii）前記第４の電圧値 ＞ 前記第２の電圧値、前記第４の部分の持続時間 ＴＤ ＞
前記第２の部分の持続時間ＴＢ  の少なくとも一方の条件が満たされる、
前記第１の電圧値及び第３の電圧値は、接地または電源に接続されたインダクタンスを利用して設定され、
前記サステイン放電の際の、前記放電セルの中で点灯されている放電セルの数の、前記放電セルの全数に対する割合を負荷率と定義し、該負荷率が所定値よりも大きい場合に、前記第２の波形に切り替え、該負荷率が所定値よりも小さい場合に、前記第１の波形に切り替える回路を備え、
前記第１の波形の電圧（ＴＡ > ０の場合）又は前記第２の波形の電圧による前記サステインパルス電圧の印加によって、前置放電とそれに引き続き本放電の発生するサステイン放電が発生されることを特徴とするプラズマディスプレイ装置。
【請求項５】
少なくとも発光表示のためのサステイン放電を行う電極対と発光放電セルを選択するためのアドレス電極とを有する複数の放電セルを備えるプラズマディスプレイパネルを有し、
前記サステイン放電を行う電極対の一方の電極の電圧立ち下がり後、もう一方の電極の電圧立ち上がり前の期間をサステインパルス電圧の隙間期間とし、
前記サステイン放電において、前記アドレス電極には、前記サステインパルス電圧の隙間期間に立ち上がるアドレスパルス電圧が印加され、
前記サステイン放電の際の、前記放電セルの中で点灯されている放電セルの数の、前記放電セルの全数に対する割合を負荷率と定義し、該負荷率が所定値以上の場合に、前記アドレスパルス電圧を大きくすることを特徴とするプラズマディスプレイ装置。
【請求項６】
前記第２の波形の周期が、前記第１の波形の周期より大である請求項１から４のいずれかに記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項７】
前記第１の波形及び前記第２の波形は、それぞれ、前記第２の電圧値及び前記第４の電圧値より大きい後置パルス電圧を印加する期間を含む波形である請求項１から４のいずれかに記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項８】
前記サステインパルス電圧は、第１の波形の電圧と第２の波形の電圧とを有し、
前記第１の波形の電圧は、主要部が第１の電圧値からなる第１の部分と（第１の部分の持続時間ＴＡ  ≧  ０）、前記第１の部分に引き続く、主要部が前記第１の電圧値より大きな第２の電圧値からなる第２の部分（第２の部分の持続時間ＴＢ > ０）とで構成され、
前記第２の波形の電圧は、主要部が第３の電圧値からなる第３の部分（第３の部分の持続時間ＴＣ > ０）と、前記第３の部分に引き続く、主要部が前記第３の電圧値より大きな第４の電圧値からなる第４の部分（第４の部分の持続時間ＴＤ > ０）とで構成され、該負荷率が所定値よりも大きい場合に、前記第２の波形に切り替え、該負荷率が所定値よりも小さい場合に、前記第１の波形に切り替えることを特徴とする請求項５に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項９】
前記負荷率を検出する回路と、該負荷率を基に前記アドレスパルス電圧を制御する回路とを備えた請求項５に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項１０】
前記負荷率と、前記第１及び第２の波形のサステインパルス数と、前記放電セルの輝度をパラメータとするテーブルを備え、前記第１から第２の波形へ切り替える前記負荷率の境界において、前記第１から第２の波形の放電による発光輝度を略一致させるよう前記第１及び第２の波形のサステインパルス数を設定することを特徴とする請求項８に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項１１】
前記アドレス電圧を切り替える前記負荷率の境界において、前記アドレス電圧切り替え前後の放電による発光輝度を略一致させるよう前記アドレス電圧を設定することを特徴とする請求項９に記載のプラズマディスプレイ装置。
【請求項１２】
前記（ｉ）、（ｉｉ）の両方を満たすことを特徴とする請求項１乃至４、または、６乃至７の何れか１項に記載のプラズマディスプレイ装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、プラズマディスプレイパネル（Ｐｌａｓｍａ  Ｄｉｓｐｌａｙ  Ｐａｎｅｌ：以下、ＰＤＰと称する）を用いたプラズマディスプレイ装置に関するものである。本発明は、特に、発光効率を向上させ、かつ安定に駆動する際に有効である。
【０００２】
【従来の技術】
最近、プラズマディスプレイパネル（ＰＤＰ）を用いたプラズマディスプレイ装置の１種であるプラズマテレビ（ＰＤＰ−ＴＶ）が大画面テレビ市場で急速に普及しつつある。
【０００３】
図１４は従来の３電極構造のａｃ面放電型ＰＤＰの例を示す斜視図である。図１４に示すａｃ面放電型ＰＤＰでは、２枚のガラス基板、即ち、前面基板５１および背面基板５８が対向配置され、それらの間隙が放電空間６３となる。放電空間６３には、放電ガスが通常数百Ｔｏｒｒ以上の圧力で封入されている。放電ガスとしては、Ｈｅ、Ｎｅ、Ｘｅ、或いはＡｒ等の混合ガスを用いるのが一般的である。
【０００４】
表示面としての前面基板５１の下面には、主に表示発光のためのサステイン放電（維持放電とも呼ぶ）を行なうサステイン電極対（維持放電電極対とも呼ぶ）が形成されている。このサステイン電極対はＸ電極、Ｙ電極と称される。通常、Ｘ電極及びＹ電極は、透明電極と透明電極の導電性を補う不透明電極から構成される。即ち、Ｘ電極６４は、Ｘ透明電極５２−１、５２−２・・・と、不透明なＸバス電極５４−１、５４−２・・・とから構成され、Ｙ電極６５は、Ｙ透明電極５３−１、５３−２・・・と、不透明なＹバス電極５５−１、５５−２・・・とから構成される。又、Ｘ電極を共通電極、Ｙ電極を独立電極とする場合が多い。通常、Ｘ、Ｙ電極の放電間隙Ｌｄｇは放電開始電圧が高くならないように狭く、隣接間隙Ｌｎｇは隣接放電セルとの誤放電を防止するように広く設計される。
【０００５】
これらサステイン電極は、前面誘電体５６によって被覆され、この誘電体５６の表面には酸化マグネシウム（ＭｇＯ）等の保護膜５７が形成される。ＭｇＯは耐スパッタ性、二次電子放出係数が高いため、前面誘電体５６を保護し、放電開始電圧を低下させる。
【０００６】
一方、背面基板５８の上面には、サステイン電極（Ｘ電極、Ｙ電極）と直交方向に、アドレス放電（書き込み放電とも呼ぶ）のためのアドレス電極（書き込み電極、アドレス放電電極、Ａ電極とも呼ぶ）５９が設けられている。このＡ電極５９は背面誘電体６０によって被覆される。この背面誘電体６０の上には隔壁６１がＡ電極５９の間の位置に設けられている。更に、隔壁６１の壁面と背面誘電体６０の上面によって形成される凹領域内には蛍光体６２が塗布されている。この構成において、サステイン電極対とＡ電極との交差部が１つの放電セルに対応している。そして、放電セルは二次元状に配列されている。カラー表示の場合には、赤、緑、青色の各蛍光体が塗布された３種の放電セルを一組として１画素を構成する。
【０００７】
図１４中の矢印Ｄ１の方向から見た放電セル１個分の断面図を図１５に、図１４中の矢印Ｄ２の方向から見た放電セル１個分の断面図を図１６に示す。尚、図１６において、セルの境界は概略点線で示す位置である。図１６中、符号６６は電子、６７は正イオン、６８は正の壁電荷、６９は負の壁電荷を示す。
【０００８】
次に、この例のＰＤＰの動作について説明する。
【０００９】
ＰＤＰの発光の原理は、Ｘ、Ｙ電極間に印加するパルス電圧によって放電を起こして、励起された放電ガスから発生する紫外線を蛍光体によって可視光に変換するというものである。
【００１０】
図１７はＰＤＰ装置の基本構成を示すブロック図である。上記ＰＤＰ（プラズマディスプレイパネル、又はパネルとも呼ぶ）９１は、プラズマディスプレイ装置１００に組み込まれる。ＰＤＰ９１はパネル内の電極群と外部回路の接続部となるＸ電極端子部９２、Ｙ電極端子部９３、及びＡ電極端子部９４を通じてＸ、Ｙ、Ａ各電極に電圧を与えるＸ駆動回路９５、Ｙ駆動回路９６、及びＡ駆動回路９７からなる駆動回路９８に接続される。駆動回路９８は、画像源９９から表示画面の画像信号を受取り、駆動電圧に変換してＰＤＰ９１の各電極に供給する。
【００１１】
階調表示方式としてＡＤＳ（Address Display-Period Separation）を用いた駆動電圧の具体的な例を図１８に示す。図１８の（ａ）は、図１４に示したＰＤＰに１枚の画を表示するのに要する１ＴＶフィールド期間の駆動電圧のタイムチャートを示す図である。図１８の（ｂ）は、図１８の（ａ）のアドレス期間（アドレス放電期間、書き込み放電期間とも呼ぶ）８０においてＡ電極５９、Ｘ電極６４およびＹ電極６５に印加される電圧波形を示す図である。Ｘ電極、Ｙ電極を各々サステイン電極、まとめてサステイン電極対と呼ぶ。図１８の（ｃ）は、図１８の（ａ）のサステイン期間（サステイン放電期間、維持放電期間、発光表示期間とも呼ぶ）８１の間に、サステイン電極であるＸ電極とＹ電極の間に一斉に印加されるサステインパルス電圧（サステイン電極パルス駆動電圧、維持放電電圧とも呼ぶ）とアドレス電極に印加される電圧（アドレス電圧）を示す図である。
【００１２】
１ＴＶフィールド期間７０は複数の異なる発光回数を持つサブフィールド７１〜７８に分割されている。この状態を、図１８の（ａ）中の（Ｉ）に示す。
【００１３】
そして、各サブフィールド毎の発光と非発光の選択により階調を表現する。例えば、２進法に基づく輝度の重みをもった８個のサブフィールドを設けた場合、３原色表示用放電セルはそれぞれ２8（＝２５６）階調の輝度表示が得られ、約１６７８万色の色表示ができる。
【００１４】
各サブフィールドは、図１８の（ａ）中の（ＩＩ）に示すように、次の３つの期間を有する。第１は放電セルを初期状態に戻すリセット期間（リセット放電期間とも呼ぶ）７９、第２は発光する放電セルを選択するアドレス期間（アドレス放電期間、書き込み放電期間とも呼ぶ）８０、そして、第３はサステイン期間（サステイン放電期間、維持放電期間、発光表示期間とも呼ぶ）８１である。
【００１５】
図１８の（ｂ）は、図１８の（ａ）のアドレス期間８０においてＡ電極５９、Ｘ電極６４、およびＹ電極６５に印加される電圧波形（サステインパルス電圧波形）を示す図である。波形８２はアドレス期間８０に於ける１本のＡ電極５９に印加する電圧波形（Ａ波形）、波形８３はＸ電極６４に印加する電圧波形（Ｘ波形）、８４、８５はそれぞれＹ電極６５のｉ番目と（ｉ＋１）番目に印加する電圧波形（Ｙ波形）である。これに対する、それぞれの電圧はＶ０、Ｖ１、Ｖ２１およびＶ２２（Ｖ）である。
【００１６】
図１８の（ｂ）に示すように、Ｙ電極６５のｉ行目にスキャンパルス８６が印加された時、電圧Ｖ０のＡ電極５９との交点に位置するセルではＹ電極とＡ電極の間、次いでＹ電極とＸ電極の間にアドレス放電が起こる。グランド電位のＡ電極５９との交点に位置するセルではアドレス放電は起こらない。Ｙ電極の（ｉ＋１）行目にスキャンパルス８７が印加された場合も同様である。
【００１７】
アドレス放電が起こった放電セルでは、図１６に示すように、放電で生じた電荷（壁電荷）がＸ、Ｙ電極を覆う誘電体膜５６および保護膜５７の表面に形成され、Ｘ電極とＹ電極との間に壁電圧Ｖｗ（Ｖ）が発生する。前述したように、図１６中、符号６６は電子、６７は正イオン、６８は正壁電荷、６９は負壁電荷を示す。この壁電荷の有無が、次に続くサステイン期間８１でのサステイン放電の有無を決める。
【００１８】
図１８の（ｃ）は、図１８の（ａ）のサステイン期間８１の間に、サステイン電極であるＸ電極とＹ電極の間に一斉に印加されるサステインパルス電圧を示す図である。Ｘ電極には電圧波形８８のサステインパルス電圧が、Ｙ電極には電圧波形８９のサステインパルス電圧が印加される。いずれも、電圧値はＶ３（Ｖ）である。Ａ電極５９には、電圧波形９０の駆動電圧が印加され、サステイン期間内は一定電圧（Ｖ４）に保持される。尚、この電圧Ｖ４は、グランド電位の場合もある。Ｖ３の電圧のサステインパルス電圧が交互に印加されることにより、Ｘ電極とＹ電極との間の相対電圧は反転を繰り返す。このＶ３の電圧値は、アドレス放電による壁電圧の有無でサステイン放電の有無が決まるように設定される。
【００１９】
アドレス放電が起こった放電セルの１番目のサステイン電圧パルスにおいて、放電が起り逆極性の壁電荷がある程度蓄積するまで放電は続く。この放電の結果、蓄積された壁電圧は２番目の反転した電圧パルスを支援する方向に働き、再び放電が起こる。３番目のパルス以降も同様である。このように、アドレス放電を起こした放電セルのＸ電極とＹ電極の間には、印加電圧パルス数分の維持放電が起こり発光する。逆に、アドレス放電を起こさなかった放電セルでは発光しない。以上が、従来のＰＤＰ装置の基本構成及びその駆動方法である。
【００２０】
また、発光効率を向上させ、かつ安定に駆動する方法に関する主な技術として、下記のごときものを挙げることが出来る。
【００２１】
（１）特開２００２−７２９５９号(特許文献1)および特開２００２−１０８２７３号(特許文献2)。発光時の消費電力低減すなわち発光効率向上のためにサステイン電圧を低下させると、発光放電後に蓄積される壁電荷が少なくなり、次にサステイン電圧を印加しても放電電圧を超えずサステイン放電が持続しない。そのために、発光放電が中断し画質が著しく低下する問題があった。これに対し上記発明（１）は、従来のサステイン電圧を印加し放電セルを発光させた後、サステイン電極対間の電位差の絶対値を増加させて、上記発光効率向上のためにサステイン電圧を低下させた際に、安定したサステイン放電を行う。しかし、低電圧で放電させるため、従来駆動に比べて輝度が低くなる問題がある。
【００２２】
（２）特開２００２−１３２２１５号(特許文献3)。従来駆動法や上記発明（１）では１つのサステインパルスに対して放電セルを１度だけ放電させ、次のサステインパルスが印加されるまで放電を停止させている。この１回の放電では、放電に必要な電流が十分供給されるが、放電電流に対して紫外線が飽和し、さらに紫外線に対しても可視光強度が飽和するため、放電電流を大きくしても輝度はほとんど増加しない。また、輝度の飽和が発生しないような低い電流レベルで放電セルを駆動すると、放電自体が不安定となり、繰り返し安定に放電を行うことが出来ない。また、ＰＤＰでは様々な画像表示のため点灯率（表示率または負荷率）を変化させる必要があり、必要な放電電流も変化する。このため、低い電流レベルで放電セルを駆動すると、放電がより不安定になる。
【００２３】
上記発明（２）は、放電セルの点灯率が変化しても安定に放電を繰り返し行うとともに発光効率を向上させるために、サステイン電極に２段階の電圧を印加して第１の放電を発生させた後に第２の放電を発生させる。且つ、サブフィールド毎の点灯率に応じてサステインパルスが再び立ち上がるタイミングを変化させたり、サステインパルス周期を変化させる。また、点灯率に応じてサステインパルス波形を変化させる際の輝度連続性を保つために、パルス数を微妙に増減させる。第１の放電は、ＰＤＰの容量電流をコンデンサに回収、放出する電力回収回路に含まれるコイルのインダクタンスＬｒとパネル容量ＣｐによるＬＣ共振を利用する。すなわち、第１の放電は、このＬＣ共振により電圧が上昇して極大値から極小値へ降下する過程で発生する。電圧が極大値から極小値に降下する過程で、第１の放電が弱まり始めた瞬間から電流制限により紫外線放出量の飽和が緩和され始め、その後放電電流に対する紫外線の飽和が少なくなるために発光効率が向上する。しかし、電力回収回路のコイルのインダクタンスを利用するので、サブフィールド毎の点灯率に応じてサステインパルス波形を変化させる際の輝度連続性を保つために、パルス数を微妙に増減させ、複雑な対応が必要であった。
【特許文献１】
特開2002−72959号公報
【特許文献２】
特開2002−108273号公報
【特許文献３】
特開2002−132215号公報
【００２４】
【発明が解決しようとする課題】
発光効率の向上は依然としてＰＤＰの最重要課題である。本発明は、プラズマディスプレイパネルを用いたプラズマテレビ（ＰＤＰ―ＴＶ）等のプラズマディスプレイ装置において、駆動法の工夫によりサステイン放電の発光効率を向上させ、かつ様々な画面表示の負荷率に対して安定な駆動が容易に出来る技術を提供することにある。
【００２５】
【課題を解決するための手段】
先ず、本発明の駆動原理を裏付ける発光効率向上の基本メカニズムを説明する。高効率化の基本的な物理原理は、弱電場（低放電空間電圧）の放電においては電子温度が低くなるため、紫外線発生効率が高くなることである。紫外線発生効率が高くなれば発光効率も当然高くなる。従って、技術の基本は放電時における放電空間電圧を低くすることである。ここで、放電空間電圧とはＸ電極の誘電体表面電位とＹ電極の誘電体表面電位との差の絶対値であり、放電空間に実際に印加されている電圧である。即ち、放電空間電圧はサステイン電極間に印加されている電圧と、Ｘ、Ｙ電極の誘電体に形成されている壁電圧の和である。尚、前述の放電空間電圧と紫外線発生の関係自体は、例えば論文Ｊ．  Ａｐｐｌ．  Ｐｈｙｓ．  ８８、ｐｐ．５６０５（２０００）によって知られている。
【００２６】
本発明の基本的考え方は、次の通りである。
【００２７】
（１）前置放電とその後に引き続いて行なう本放電の少なくとも２段階でサステイン放電（以下２段階サステイン放電、または略して２段放電という）を行なうこと。
【００２８】
（２）上記２段放電を駆動電圧波形（サステイン電圧、アドレス電圧）の特性により実現すること。
【００２９】
ここで、サステイン電極に所望の外部電圧Ｖｓまたはそれ以上の電圧が印加されている期間を、パルス印加期間と呼び、それ以外のサステイン期間を隙間期間と呼ぶ。従って、上記前置放電での放電空間電圧は主に（その前の放電で形成された）壁電圧であり、低放電空間電圧での高発光効率放電が実現する。更に、前置放電に続く本放電では、前置放電により壁電圧が低下しており、従来例に比べて低放電空間電圧での高発光効率な本放電が実現する。本放電が低放電空間電圧で発生するのは、前置放電で発生した空間電荷がプライミング効果を発揮するからである。
【００３０】
本発明では、上記の低放電空間電圧での前置放電を発生させるために、隙間期間においてサステイン電極間に適切な電圧（前置放電開始電圧または中間電圧）を印加する（サステイン変調駆動法と呼ぶ）。また、他の本発明では低放電空間電圧での前置放電を発生させるために、アドレス電極に隙間期間で立ち上がるパルス電圧を印加し、一方のサステイン電極との間に適切な電圧（前置放電開始電圧）を発生させる（アドレス変調駆動法）。あるいは、これら２つの駆動法を組み合わせた２段放電駆動法でを用いてもよい。また、前記中間電圧を電源または接地により設定する。さらに、ＰＤＰの画像表示の負荷率が変化しても安定に駆動出来るように、負荷率を大きくしたときに放電電流増大による電圧降下増大を補う手段（電圧降下補正手段）を設ける。前記電圧降下補正手段として、１つのサステインパルスにおける放電開始後または放電後、多くの壁電荷を蓄積する手段（壁電荷蓄積手段）を設ける。前記壁電荷蓄積手段がサステイン周期を長くすること、または１つのサステインパルスにおける放電開始後または放電後に立ち上がる電圧パルスを付加することである。また、前記電圧降下補正手段として、負荷率を大きくしたときにサステイン電圧Ｖｓ、中間電圧Ｖｐのいずれか一方、または両方を増大させる。
【００３１】
負荷率とは、ある時点においてパネルに含まれる点灯放電セルの全放電セルに対する割合である。あるいは、あるサステイン電極対方向に並ぶ１列の放電セルの中での点灯放電セルの割合を意味する場合もある。
【００３２】
上記のように、負荷率に応じて少なくとも２種類の駆動電圧波形（サステインパルス電圧波形、アドレス電圧波形、従来波形）を用いる。異なる駆動電圧波形の境界の負荷率において、輝度が連続となるように両者の放電による発光輝度を略一致させる。略一致させるとは、人間の目に不自然にならない程度に一致させることである。
【００３３】
本書において開示される発明のうち、代表的なものの概要を説明すれば、下記の通りである。
【００３４】
本発明の骨子は次のようなプラズマディスプレイ装置である。
【００３５】
（１）少なくとも発光表示のためのサステイン放電を行う電極対を有する複数の放電セルを少なくとも備えるプラズマディスプレイパネルを有し、前記サステインパルス電圧として、少なくとも第１の波形の電圧及び第２の波形の電圧を印加し、前記第１の波形の電圧は、主要部が第１の電圧値からなる第１の部分と（第１の部分の持続時間Ｔ１ ≧ ０）、主要部が前記第１の電圧値より大きな第２の電圧値からなる第２の部分（第２の部分の持続時間Ｔ２ > ０）とで構成され、前記第２の波形の電圧は、主要部が第３の電圧値からなる第３の部分（第３の部分の持続時間Ｔ３ > ０）と、主要部が前記第３の電圧値より大きな第４の電圧値からなる第４の部分（第４の部分の持続時間Ｔ４ > ０）とで構成され、前記第１の波形の電圧及び第２の波形の電圧は、下記条件（i）及び（ii）の少なくとも一方を満たすものとし、
（ｉ）前記第３の電圧値 ＞ 前記第１の電圧値、前記第３の部分の持続時間Ｔ３ ＞ 前記第１の部分の持続時間Ｔ１ の少なくとも一方の条件が満たされる、
（ii）前記第４の電圧値 ＞ 前記第２の電圧値、前記第４の部分の持続時間Ｔ４ ＞ 前記第２の部分の持続時間Ｔ２  の少なくとも一方の条件が満たされ、
前記第１の電圧値及び第３の電圧値は、前記電極対を構成する電極それぞれに電源電圧を印加または接地することにより設定され、前記第１の波形（Ｔ１ > ０の場合）及び前記第２の波形のサステインパルスの印加によって、前置放電とそれに引き続き本放電の発生するサステイン放電が発生されることを特徴とするプラズマディスプレイ装置。
【００３６】
（２）前記サステイン放電の際の、前記放電セルの中で点灯されている放電セルの数の、前記放電セルの全数に対する割合を負荷率と定義し、該負荷率の増大量を基に、前記サステインパルス電圧を、前記第１の波形から前記第２の波形に切り替える回路を備え、
前記サステイン電極対をなす電極には、互いに逆極性の電圧が印加されることを特徴とする（１）に記載のプラズマディスプレイ装置。
（３）前記電極の一方が接地されている期間も有することを特徴とする（２）に記載のプラズマディスプレイ装置。
【００３７】
（４）発光表示のためのサステイン放電を行う電極対を有する複数の放電セルと電力回収回路とを少なくとも備えるプラズマディスプレイパネルを有し、前記サステインパルス電圧として、少なくとも第１の波形の電圧及び第２の波形の電圧を印加し、前記第１の波形の電圧は、主要部が第１の電圧値からなる第１の部分（第１の部分の持続時間Ｔ１ ≧ ０）と、主要部が前記第１の電圧値より大きな第２の電圧値からなる第２の部分（第２の部分の持続時間Ｔ２ > ０）とで構成され、前記第２の波形の電圧は、主要部が第３の電圧値からなる第３の部分（第３の部分の持続時間Ｔ３ > ０）と、主要部が前記第３の電圧値より大きな第４の電圧値からなる第４の部分（第４の部分の持続時間Ｔ４ > ０）とで構成され、前記第１の波形の電圧及び第２の波形の電圧は、下記条件（i）及び（ii）の少なくとも一方を満たすものとし、
（ｉ）前記第３の電圧値 ＞ 前記第１の電圧値、前記第３の部分の持続時間Ｔ３ ＞ 前記第１の部分の持続時間Ｔ１  の少なくとも一方の条件が満たされる、
（ii）前記第４の電圧値 ＞ 前記第２の電圧値、前記第４の部分の持続時間 Ｔ４ ＞ 前記第２の部分の持続時間Ｔ２  の少なくとも一方の条件が満たされる、
前記第１の電圧値及び第３の電圧値は、接地または電源に接続されたインダクタンスを利用して設定され、該インダクタンスは前記電力回収回路を構成するものとは異なり、前記第１の波形（Ｔ１ > ０の場合）及び前記第２の波形のサステインパルスの印加によって、前置放電とそれに引き続き本放電の発生するサステイン放電が発生されることを特徴とするプラズマディスプレイ装置。
【００３８】
（５）少なくとも発光表示のためのサステイン放電を行う電極対と発光放電セルを選択するためのアドレス電極とを有する複数の放電セルを備えるプラズマディスプレイパネルを有し、前記サステイン放電において、前記アドレス電極には、前記サステインパルス電圧の隙間期間に立ち上がるアドレスパルス電圧が印加され、前記サステイン放電の際の、前記放電セルの中で点灯されている放電セルの数の、前記放電セルの全数に対する割合を負荷率と定義し、該負荷率が所定値以上の場合に、前記サステインパルス電圧を大きくするか、前記アドレスパルス電圧を大きくするか、又は、前記サステインパルスの周期を長くする、の何れかを行うことを特徴とするプラズマディスプレイ装置。
【００３９】
（６）前記第２の波形の周期が、前記第１の波形の周期より大である（１）から（４）のいずれかに記載のプラズマディスプレイ装置。
【００４０】
（７）前記第１の波形及び前記第２の波形は、それぞれ、前記第２の電圧値及び前記第４の電圧値より大きい後置パルス電圧を印加する期間を含む波形である（１）から（４）のいずれかに記載のプラズマディスプレイ装置。
【００４１】
（８）前記サステイン放電の際の、前記放電セルの中で点灯されている放電セルの数の、前記放電セルの全数に対する割合を負荷率と定義し、前記負荷率を検出する回路と、該負荷率を基に、前記第１の波形或いは前記第２の波形の何れかを選択する制御回路とを備えた（１）、（３）、（４）のいずれかに記載のプラズマディスプレイ装置。
【００４２】
（９）前記負荷率を検出する回路と、該負荷率を基に前記アドレスパルス電圧を制御する回路とを備えた（５）に記載のプラズマディスプレイ装置。
【００４３】
（１０）前記負荷率が大きくなった場合に、前記第１の波形から前記第２の波形に切り替えることを特徴とする（９）に記載のプラズマディスプレイ装置。
【００４４】
（１１）前記負荷率と、前記第１及び第２の波形のサステインパルス数と、前記放電セルの輝度をパラメータとするテーブルを備え、前記第１から第２の波形へ切り替える前記負荷率の境界において、前記第１から第２の波形の放電による発光輝度を略一致させるよう前記第１及び第２の波形のサステインパルス数を設定することを特徴とする（８）又は（１０）に記載のプラズマディスプレイ装置。
【００４５】
（１２）前記アドレス電圧を切り替える前記負荷率の境界において、前記アドレス電圧切り替え前後の放電による発光輝度を略一致させるよう前記アドレス電圧を設定することを特徴とする（９）に記載のプラズマディスプレイ装置。
（１３）前記（ｉ）、（ｉｉ）の両方を満たすことを特徴とする（１）乃至（４）、（６）乃至（８）の何れかに記載のプラズマディスプレイ装置。
【００４６】
【発明の実施の形態】
以下、図面を参照して本発明の実施の形態を詳細に説明する。尚、実施の形態を説明するための全図において、同一機能を有するものは同一符号を付け、その繰り返しの説明は省略する。
［実施の形態１］
図１は、本発明の実施の形態１のプラズマディスプレイ装置のサステイン期間８１においてサステイン電極（Ｘ電極とＹ電極）に一斉に印加されるサステインパルス波形（Ｖx、Ｖｙ）と発光波形（ＬＩＲ）、および図２、３に示すＸ駆動回路９５aのスイッチへの入力信号（Sxru〜Sxd）を示す図である。図１には半周期Ｔｆ／２の波形が示されており、次の半周期はＶｘとＶｙを逆にしたものに等しいので省略した。Ｖｘ−ＶｙはＸ、Ｙ電極の電圧の差分、すなわちＸ、Ｙ電極間電圧である。図１に示されていないＡ電極に印加される電圧はＶｓ／２程度の一定電圧である。発光波形は紫外線発光の目安となるＸｅ８２８ｎｍ発光（励起Ｘｅ原子からの８２８ｎｍ波長の発光のこと）波形（ＬＩＲと略記）を用いた。
【００４７】
図２は本発明の実施の形態１のプラズマディスプレイ装置の基本構成図である。
【００４８】
先ず、本例のプラズマディスプレイ装置１００ａの基本構成は次の通りである。即ち、図２に示すように、本実施の形態１は、従来例の図１４と同様の構造の放電セルを有するパネル９１と、パネル内の電極群と外部回路の接続部となるＸ電極端子部９２、Ｙ電極端子部９３、及びＡ電極端子部９４と、これらに電圧を印加して駆動するＸ駆動回路９５ａ、Ｙ駆動回路９６ａ、及びＡ駆動回路９７ａからなる駆動回路９８ａと、画像源９９からの画像信号から１フレームの表示画面の負荷率を検出する負荷率検出器３、負荷率に応じてサステイン波形とサステインパルス数及び各サブフィールドへの振り分け等を行う負荷率対応器４、および駆動回路９８ａに負荷率検出器３、負荷率対応器４を通して表示画面の画像信号を与える画像源９９から構成されている。
【００４９】
本発明の実施の形態１の例１
図３は、本発明の実施の形態１の例１のプラズマディスプレイ装置１００aのサステイン期間に関するＸ駆動回路９５aを示す図である。簡単のため、スイッチ（実際にはトランジスタ）を、図１に示したスイッチへの入力信号と同じ記号（Sxru〜Sxd）で表す。以下も同様である。Ｘ駆動回路９５aはスイッチSxru、Sxrd、ダイオードDxru、Dxrd、電力回収コンデンサCxr 、電力回収コイルLxr、および接地端子GNDから成る電力回収回路１０１と、スイッチSxu、Sxd、Sxup、および電圧Vs、Vpの電源、接地端子GNDから成る。Ｙ駆動回路は図３には示されていないが、Ｘ駆動回路９５aと同様であり、添え字のxの代わりにyとした要素、すなわちスイッチSyru、Syrd、ダイオードDyru、Dyrd、電力回収用コンデンサCyr 、電力回収コイルLyr、および接地端子GNDから成る電力回収回路１０１と、スイッチSyu、Syd、Syup、および電圧Vs、Vpの電源、接地端子GNDから成る。Ｘ駆動回路９５ａ、Ｙ駆動回路の間にパネル９１のサステイン電極間の全容量に相当するパネル容量Cpが示されている。本Ｘ駆動回路９５aには電力回収回路１０１が表示されているが、電力回収回路を含まない回路にしてもよい。
【００５０】
本実施のプラズマディスプレイ装置の駆動方法について、図１８、図１、図２及び図３を用いて説明する。ＰＤＰの１ＴＶフィールド期間の駆動方法の基本は図１８に示したものと同様である。即ち、各サブフィールドは、図１８の（ａ）の（ＩＩ）に示すように、放電セルを初期状態に戻すリセット期間７９、発光する放電セルを選択するアドレス期間８０、選択した放電セルを表示発光させるサステイン期間８１からなる。
【００５１】
まず、図２の画像源９９からの画像信号から負荷率検出器３により、１フィールドの表示画面の負荷率を検出する。その検出された負荷率に応じてサステインパルス数を制御することによって消費電力を常に一定値以下に制限するというＡＰＣ（Automatic Power Control）機能を有している。すなわち、ある一定以上の負荷率ｈ１％（例えば１５%）の表示で消費電力を一定に保つように、負荷率対応器４により、負荷率が大きくなるほどサステインパルス数を少なく設定する。
【００５２】
さらに、ある負荷率ｈ２％を境に異なる２種類のサステインパルス波形を設定する。すなわち、負荷率ｈ２以下ではサステインパルス波形ｗａｖｅ１（波形1）、そして負荷率ｈ２以上ではｗａｖｅ２（波形２）を設定する。この際、異なるサステインパルス波形の境界の負荷率において、両者の放電による発光輝度を略一致させる。略一致させるとは、人間の目に不自然にならない程度に一致させることである。放電電流と容量電流の両方を含む全電流による全消費電力に対する発光効率の負荷率依存特性として、ｗａｖｅ２の発光効率が、負荷率ｈｈにおいてｗａｖｅ１と逆転して高くなるものを用いたとする。すなわち、負荷率ｈｈでｗａｖｅ１とｗａｖｅ２の発光効率が略一致したとする。このとき、前記境界負荷率ｈ２としてｈｈを選択すれば、境界の負荷率において両者の放電による発光輝度を略一致させることができる。あるいは、ｈ２として例えばｈｈより大きい負荷率を設定する場合は、負荷率ｈ２での、ｗａｖｅ１に対するｗａｖｅ２の発光効率比をηｂ２としたとき、サステインパルス数を１／(η２ｂ)倍すれば、境界の負荷率において両者の放電による発光輝度を略一致させることができる。
【００５３】
上記のようにサステインパルス波形の種別、サステインパルス数を決定し、負荷率対応器２により、各サブフィールドへのサステインパルスの振り分けを決定し、これに基づき駆動回路９８aを駆動する。
【００５４】
上記のように、少なくとも２種類のサステインパルス電圧波形の負荷率とサステインパルス数と輝度のテーブルを有し、両者を切り替える境界の負荷率において、両者の放電による発光輝度を略一致させるサステインパルス数に設定する。
【００５５】
アドレス期間８０においては、図１８（ｂ）に示すように、負荷率対応器２からのデータに基づき、Ａ駆動回路９７aから図１８（ｂ）のＡ波形８２、Ｘ、Ｙ駆動回路９５a、９６aからＸ、Ｙ波形８３、８４、８５を出力する。従来技術の図１８（ｂ）の説明と同様にして発光させるべき所望の放電セルにアドレス放電を発生、前記所望の放電セルのＸ、Ｙ電極間に、壁電圧Ｖｗ（Ｖ）を発生させる。これにより、サステイン期間に発光する放電セルとしない放電セルが選択される。サステイン期間内に、Ｘ電極６４とＹ電極６５間に、この壁電圧があるときだけ放電する程度の電圧をＸ電極とＹ電極間に印加することにより、所望の放電セルだけが放電発光する。
【００５６】
図１に示すように、Ｘ、Ｙサステインパルスの電圧波形は立上りにおいて、Ｖｓより低い中間電圧Ｖｐが印加され、引き続きＶｓが印加される２段波形である。このとき発光波形ＬＩＲは図１に示すように、本放電１の前に前置放電２を有する複数ピークの発光波形となる。この現象および高発光効率化の理由は以下のように説明できる。
【００５７】
期間Ｔ２において中間電圧Ｖｐが印加され、サステイン期間内における前の放電で蓄積されたＸ、Ｙ電極間の壁電圧との重畳電圧が放電開始電圧を超えたために前置放電２が発生する。このとき、印加電圧Ｖｐが低くＸ、Ｙ電極間の放電空間電圧も低いため、低電子温度の放電発光となり、紫外線発生効率が向上する。この前置放電により壁電圧が減少し放電が一旦弱まる。次に、前置放電のプライミング効果のある間にＶｓが印加されるので、再び放電開始電圧以上となり本放電が発生する。このとき本放電においても前置放電によるＸ、Ｙ電極間壁電圧の減少により放電空間電圧が低くなり、低電子温度の放電発光となり、紫外線発生効率が向上する。このように前置放電、本放電の両方が低電子温度での放電となるので紫外線発生効率が向上し発光効率が向上する。
【００５８】
上記例では、図２の画像源９９からの画像信号から負荷率検出器３により、１フィールドの表示画面の負荷率を検出したが、負荷率検出器３により、１サブフィールドの表示画面の負荷率を検出してサブフィールド毎に対応し同様な処理を行ってもよい。
【００５９】
次に、Ｘ、Ｙサステインパルス波形を発生させるＸ、Ｙ駆動回路の半周期Ｔf／２の動作を図１、図３を用いて説明する。図１のサステインパルス波形Ｖx、Ｖｙは図３のノードＮx１およびこれに対応する図示しないＹ駆動回路のノードＮy１の電圧波形である。図１に示す半周期においてはＹ駆動回路９６aのスイッチ（図示しない）はSyd以外は全てオフであり、接地端子GNDに接続されるので、Ｖｙは０Ｖに保たれている。Ｘ駆動回路の動作は以下の通りである。期間Ｔ１ではSxruがオン、それ以外のスイッチはオフである。したがって、電力回収コンデンサCxrがスイッチSxru、ダイオードDxruを介して電力回収コイルLxrに接続され、電力回収コイルLxrおよびパネル容量CpによるＬＣ共振により、ノードＮｘ１の電圧が接地電位から曲線的に上昇する。このとき電力回収コンデンサLxrの電荷がスイッチSxru、ダイオードDxru、電力回収コイルLxrを介してパネル容量Cpへ放出される。期間Ｔ２ではスイッチSxupがオン、それ以外のスイッチはオフとなる。したがって、ノードＮｘ１はスイッチSxupを介して電圧Ｖｐの電源に接続されノードＮｘ１の電位は中間電圧Ｖｐに保持される。期間Ｔ３ではスイッチSxuがオン、それ以外のスイッチはオフとなる。したがって、ノードＮｘ１はスイッチSxuを介して電圧Ｖｓの電源に接続されノードＮｘ１の電位はＶｓまで立上り保持される。期間Ｔ４ではSxrdがオン、それ以外のスイッチはオフである。したがって、電力回収コンデンサCxrがスイッチSxrd、ダイオードDxrdを介して電力回収コイルLxrに接続され、電力回収コイルLxrおよびパネル容量CpによるＬＣ共振により、ノードＮ１の電圧が電位Ｖｓから曲線的に下降する。このときパネル容量Cpの電荷が電力回収コイルLxr、ダイオードDxrd、スイッチSxrdを介して回収コンデンサCxrに充電される。期間Ｔ５ではスイッチSxdがオン、それ以外のスイッチはオフとなる。したがって、ノードＮ１はスイッチSxdを介して接地GNDに接続されノードＮ１の電位は０Ｖまで立下がり保持される。以上の動作により図１に示したサステインパルス波形Ｖx、Ｖｙが得られる。後半の半周期の動作はＸとＹを逆転させた動作なので説明を省略する。
【００６０】
比較のため図１９に、従来技術の電力回収回路を考慮したときのプラズマディスプレイ装置のサステイン期間８１におけるサステインパルス波形Ｖｘ、Ｖｙ、発光波形ＬＩＲ、スイッチの入力信号Sxru〜Sydを、図２０にＸ、Ｙ駆動回路９５、９６の具体例を示す。本実施形態の図３と異なり、従来技術では図２０に示すようにＸ駆動回路ではスイッチSxupとＶｐ電源が無い。したがって、本実施の形態の図１と異なり、図１９のサステインパルス波形を発生させるスイッチの動作においてSxupが無く、中間電圧Ｖｐの期間Ｔ２（Ｔ２'）が無い。このため、本実施形態の図１と異なり、図１９に示すように前置放電が発生せず発光波形ＬＩＲは単一ピークである。Ｙ駆動回路と動作も同様なので省略する。
【００６１】
上記のように、中間電圧Ｖｐの印加により前置放電が発生し、プライミング効果を利用して本放電が発生する。このとき前置放電、本放電の両方が低放電空間電圧下、すなわち低電子温度での放電となるので紫外線発生効率が向上し発光効率が向上する。しかし、ＴＶ表示等では０％〜１００％までの様々な負荷率の画像表示が必要である。負荷率が小さいときはある中間電圧Ｖｐとサステイン電圧Ｖｓで前置放電、本放電が発生している場合でも、負荷率が大きくなったとき前置放電が弱くなり発光効率の向上が小さくなる場合がある。これは負荷率が大きくなったとき駆動回路、パネル内の抵抗等に流れる電流が大きくなるので前置放電の際の電圧降下が大きくなり、放電空間電圧が弱くなりすぎて前置放電が弱くなると考えられる。また、負荷率が小さいときは繰り返し安定な２段放電が発生している場合でも、負荷率が大きくなったとき表示がちらつくなど表示不良になる場合がある。これは負荷率が大きくなったとき駆動回路、パネル内の抵抗等に流れる電流が大きくなるので電圧降下が大きくなり、放電が弱くなったり止まったりして放電が不安定となるためと考えられる。これらを避けて放電セルの負荷率が変化しても安定に駆動出来るように、負荷率を大きくしたときに放電電流増大による電圧降下増大を補う手段（電圧降下補正手段）を設ける。この電圧降下補正手段として、図１の半周期Ｔｆ／２のサステインパルスにおける放電開始後または放電後に、多くの壁電荷を蓄積する手段（壁電荷蓄積手段）を設ける。壁電荷は放電中急速に蓄積されるが、放電終了時付近または終了後には残存電場が弱くなるためゆっくり蓄積される。したがって、サステイン電圧Ｖｓ印加期間Ｔ３を長くするほど多くの壁電荷を蓄積することが出来る。すなわち、壁電荷蓄積手段として、図１のサステイン周期Ｔｆ（サステイン電圧Ｖｓ印加期間Ｔ３）を長くする。これにより、次の半周期の前置放電前に壁電荷が多く蓄積されるので、負荷率が大きい場合にＸ，Ｙ電極間の電圧降下が大きくなっても、次の半周期のＴ２期間に充分な放電空間電圧がかかり適度な前置放電が発生する。この前置放電による壁電荷消去量が負荷率の小さい場合と同程度とすると、前置放電後に残存する壁電荷量はサステイン周期を長くしない場合よりも多い。したがって、期間Ｔ３での本放電においても負荷率が大きく電圧降下が大きくなっても、増加した壁電荷により放電空間電圧の低下が補われ放電が弱まることは無い。
【００６２】
以上のように、負荷率が小さいときにはサステインパルス周期を短く、負荷率が大きいときにはサステインパルス周期を長くすることにより、様々な負荷率の表示に対して安定な放電を維持できる。また、放電が２段放電になっているので、紫外線発光効率は向上している。
【００６３】
上記のような２段放電により、画面表示の負荷率１０％では従来比１０％の高発光効率が達成でき、負荷率４０％以上の場合にサステイン周期２倍のサステインパルス電圧波形を用い、負荷率１００％のときに、従来に比し３５％の高発光効率化が得られた。さらに、負荷率の小さい表示より大きい表示での発光効率改善効果が大きくなったことにより、従来発生していたストリーキングが２０％から５％以下となり画質が大幅に向上した。ここでストリーキングとは、同じサステインパルス数で発光させたとき負荷率が大きい表示の方が電圧降下等のため暗くなる現象であり、例えば負荷率１００％表示での輝度と１０％表示での輝度の比の１からのずれである。
【００６４】
また、負荷率に応じて少なくとも２種類のサステインパルス駆動波形を用いる。上記例では、サステインパルス波形として図１のような２段放電を発生させる波形を用いたが、図１９のような従来波形を用いてもよい。２段放電波形は従来波形と比較し容量電力が大きくなる場合があるため、その場合は低い負荷率の表示では従来波形の方が放電電力と容量電力を含む全電力に対する効率がよくなり有利となる。図２１の１０２（ａ−ｃ−ｄ−ｆ）に、一定電力以下の条件において、低い負荷率の表示において従来駆動を用いた場合の負荷率に対する輝度の変化を示した。 １０３は従来波形における放電回数制御による表示負荷と輝度の関係（ａ−ｃ−ｄ−ｅ）を示し、１０４は２段放電波形における放電回数制御による表示負荷と輝度の関係（ａ−ｂ−ｄ−ｆ）を示す。高い表示負荷区間１０６においては発光効率の高い２段放電波形を選択し輝度を上昇させ、低い表示負荷区間１０５においては、容量電力の低い従来波形を選択する。また、さらに低負荷率の場合に電力に余裕があり２段放電波形が高い輝度を示すならば、その区間において２段放電波形を選択することも有効である。つまり、複数のサステイン放電波形を用意することにより、最適な輝度、電力を達成することが可能となる。
【００６５】
また、上記例では、負荷率に応じて２種類のサステインパルス周期を持つサステインパルス波形を用いたが、３種類以上のサステインパルス波形を用いてもよい。
【００６６】
上記のように、サステイン電極対間に印加されるサステインパルス電圧が、少なくとも中間電圧Ｖｐとそれより大きい電圧Ｖｓからなり、サステイン放電において、少なくとも前置放電とそれに引き続き発生する本放電を有し、ＰＤＰの画面表示の負荷率を大きくしたときに放電電流増大による電圧降下増大を補う手段（電圧降下補正手段）を設け、前記中間電圧を電源（または接地）により設定した。また、サステインパルスの半周期における放電開始後または放電後、多くの壁電荷を蓄積する手段（壁電荷蓄積手段）である。また、前記壁電荷蓄積手段は、サステインパルスの周期を長くしたサステインパルス電圧の印加である。これにより、様々な画像表示の負荷率に対して高発光効率で安定なプラズマディスプレイ装置が得られる。
【００６７】
本発明の実施形態１の例２
上記実施の形態１の例１では、中間電圧Ｖｐを与えるのに電源を用いた。次に、中間電圧を与えるのにインダクタンスＬｐを用いる実施形態１の例２を示す。
【００６８】
図４は、本発明の実施の形態１の他のラズマディスプレイ装置のサステイン期間８１においてＸ極とＹ電極に一斉に印加されるサステインパルス波形（Ｖx、Ｖｙ）と発光波形（ＬＩＲ）、および図５に示すＸ駆動回路９５ｂのスイッチへの入力信号（Sxru〜Sxd）を示す図である。図５のＸ駆動回路９５ｂが図３のＸ駆動回路９５ａと異なる点は、図３の電圧Ｖｐの電源、スイッチSxupが無いこと、およびスイッチSxdと接地GNDとの間にコイルなどのインダクタンス素子Ｌｘｐが設けられたことである。Ｙ駆動回路は図５には示されていないが、Ｘ駆動回路９５ｂと同様であり、添え字のxの代わりにyとした要素から成るものである。Ｘ、Ｙサステインパルス波形を発生させるＸ、Ｙ駆動回路の半周期Ｔf／２の動作を図４を用いて説明する。図４のサステインパルス波形Ｖx、Ｖｙは図５のノードＮx１およびこれに対応する図示しないＹ駆動回路のノードＮy１の電圧波形である。
【００６９】
図１と異なる点のみを以下に述べる。期間Ｔ１においてスイッチSydがオンでそれ以外はオフなので、インダクタンスLypおよびパネル容量CpによるＬＣ共振によりＶｙが負電圧に振れる。その結果Ｖｘ−Ｖｙでみれば図４のような中間電圧を持つサステインパルス波形となる。このようなサステインパルス波形駆動した場合も前置放電２と本放電１を有する２段放電となり、先の例と同様に紫外線発生効率が向上し発光効率が向上する。駆動方法その他は実施の形態１の例１と同様である。
【００７０】
また、図５ではインダクタンス素子は接地に接続されているが、一定電圧の電源に接続されていてもよい。また、インダクタンス素子は回路の配線のインダクタンスであってもよい。
【００７１】
上記実施形態１の例１、２では、中間電圧Ｖｐを印加するサステインパルス電圧波形により２段放電を発生させ、負荷率を大きくしたときに放電の不安定化を引き起こす放電電流増大による電圧降下増大を補う手段（電圧降下補正手段）を設け、電圧降下補正手段が、１つのサステインパルスにおける放電開始後または放電後、多くの壁電荷を蓄積する手段であり、多くの壁電荷を蓄積する手段としてサステインパルスの周期を長くする方法を用いた。
【００７２】
本発明の実施の形態１の例３
次に本発明の実施の形態１の例３として、負荷率を大きくしたときに多くの壁電荷を蓄積する手段として１つのサステインパルスの本放電が終了するタイミング付近でＶｓ−Ｖｙの絶対値（サステイン電極対間電圧）がＶｓ以上となる電圧（後置電圧と呼ぶ）を印加する。図６に示すように、基本的には実施の形態の例１の図１のサステインパルスに、例えば本放電１終了後Ｖｙに電圧−Ｖｐｐを印加すると、Ｖｘ−ＶｙはＶｓ＋Ｖｐｐとなる。例えばＶｐｐ＝２０Ｖとする。通常、本放電が終了すると各電極極性と逆方向の壁電荷が蓄積され、放電空間電圧は低い状態になっているが、まだイオン、電子、準安定粒子等の空間電荷は存在し残りのＶｓ印加期間（Ｔ３＋Ｔ４）のうちにゆっくり壁電圧に変換される。しかし、負荷率が大きい表示の場合Ｔ３＋Ｔ４期間が短いと、次のサステインパルスでの前置放電を安定に発生させ、かつ本放電に移行する充分な壁電荷が蓄積されないで終わってしまう場合があり、繰り返し安定な放電を実現できない。そこで、放電後にＶｓ＋Ｖｐｐを印加し、放電空間電圧を発生させ空間電荷をすみやかに壁電圧に変換することにより、次のサステインパルスでの前置放電を安定に行い、そのプライミング効果を利用して本放電を安定に行わせることができる。図７は本発明の実施の形態１の例３のプラズマディスプレイ装置１００aのサステイン期間に関するＸ駆動回路９５ｃの例を示す図である。
【００７３】
本実施の形態１の例１の図３との違いは、スイッチSxdp（図示されないSydp）とこれに接続された電圧−Ｖｐｐの電源が付加されていることである。次に図６を用いて、Ｘ、Ｙサステインパルス波形を発生させるＸ、Ｙ駆動回路の半周期Ｔf／２の動作について、本実施の形態１の例１の図１との違いのみを説明する。付加されたスイッチSydpオン期間Ｔ６にＮｙ１はスイッチSydpを介して電圧−Ｖｐｐの電源に接続され、Ｖｙの電圧が−Ｖｐｐとなる。その結果、Ｖｘ−ＶｙはＶｓ＋Ｖｐｐとなる。Ｔ６以外の期間スイッチSydpはオフである。以上の動作により図６に示したサステインパルス波形Ｖx、ＶｙおよびＶｘ−Ｖｙが得られる。後半の半周期の動作はＸとＹを逆転させた動作なので説明を省略する。
【００７４】
本発明の実施の形態１の例４
本発明の実施の形態１の例４として、負荷率を大きくしたときに放電電流増大による電圧降下増大を補う手段（電圧降下補正手段）が、サステイン電極間電圧および前置放電開始電極間電圧のいずれか一方、または両方を増大することである例を示す。実施の形態１の例１と異なる点のみを説明する。負荷率を大きくしたとき、図１のＶｐとＶｓをいずれも例えばΔＶ＝１５Ｖだけ高くする。これにより、前置放電の際にはその前のサステインパルスによる本放電後の壁電圧にΔＶが加算されるので、負荷率を大きくしたときに放電電流増大による電圧降下が大きくなっても前置放電発生に充分な電圧が放電空間に印加される。本放電においても、前置放電発生により壁電圧が低下し、負荷率を大きくしたとき、放電電流増大により電圧降下しても本放電に充分な電圧が放電空間に印加され、繰り返し安定な放電が実現できる。その結果２段放電により発光効率が向上するとともに、様々な負荷率の表示に対してサステイン期間に繰り返し安定な放電が実現できる。
［実施の形態２］
本発明の実施の形態２の例１
図８は、本発明の実施の形態２の例１のプラズマディスプレイ装置のサステイン期間８１においてＸ極とＹ電極に一斉に印加されるサステインパルス電圧波形（Ｖx、Ｖｙ）と発光波形（ＬＩＲ）、および図９に示すＸ、Ｙ駆動回路９５ｄ、９６ｄのスイッチへの入力信号（Sxa〜Sye）を示す図である。図８には１周期Ｔｆの波形が示されている。図９は、本発明の実施の形態２の例１のプラズマディスプレイ装置のサステイン期間に関するＸ、Ｙ駆動回路９５ｄ、９６ｄを示す図である。図９では簡単のため実施形態１で示した電力回収回路を省略している。しかし、電力回収回路を設けてもよいし、有っても動作に支障はない。また逆に、本実施の形態２を実現するために電力回収回路は不可欠のものではない。以下の実施の形態の例においても、簡単のために電力回収回路の表記は省略する。図９は“A New Driving Technology for PDPs with Cost Effective Sustain Circuit”ＳＩＤ ０１，pp. 1２３６-１２３９に記載のＴＥＲＥＳ（TEchnology of REciprocal Sustainer）駆動のための回路と同じものである。本実施の形態のＴＥＲＥＳ駆動との違いはスイッチのオン、オフのタイミング、およびそれによるサステインパルス波形Ｖｘ−Ｖｙの違いである。従来のＴＥＲＥＳ駆動によるサステインパルス波形ではＶｘ−ＶｙがＶｓ／２、−Ｖｓ／２の中間電圧となるＴ１、Ｔ４の期間がほとんど無い。本実施の形態２の例１では、この中間電圧の印加期間を意識的に設けることにより前置放電を発生させる点が従来のＴＥＲＥＳ駆動と異なる。Ｘ駆動回路９５dはスイッチSxa、Sxb、Sxc、Sxd、Sxe、コンデンサCx、接地端子GND、および電圧Vs/2の電源から成る。Ｙ駆動回路９６ｄはスイッチSya、Syb、Syc、Syd、Sye、コンデンサCy、接地端子GND、および電圧Vs/2の電源から成る。Ｘ、Ｙ駆動回路９５ｄ、９６ｄの間にパネル９１のサステイン電極間の全容量に相当するパネル容量Cpが示されている。
【００７５】
次に、Ｘ、Ｙサステインパルス波形を発生させるＸ、Ｙ駆動回路９５ｄ、９６ｄの１周期Ｔfの動作を図８、図９を用いて説明する。図８のサステインパルス波形Ｖx、Ｖｙは図９のノードＮx１、Ｎy１の電圧波形である。Ｘ駆動回路９５ｄの動作について説明する。期間Ｔ１、Ｔ２では、スイッチSxa、Sxc、Sxdがオン、Sxb、Sxeがオフである。したがって、電圧Ｖｓ／２の電源がスイッチSxaを介してＮｘ２に接続され、スイッチSxdを介してノードＮｘ１に接続されるので、Ｘ電極にはＶｓ／２の電圧が印加され保持される。同時に、コンデンサCxの一方の端子はスイッチSxcを介して接地GNDに接続され、他方の端子はＶＳ／２のノードＮｘ２に接続されるので、Cxには両端の電圧がＶＳ／２となるように電荷が蓄積される。期間Ｔ３、Ｔ４では、スイッチSxa、Sxb、SxcはそのままでスイッチSxdがオフ、Sxeがオンに変る。したがって、ノードＮｘ１はスイッチスイッチSxeを介して接地GNDに接続されるので、Ｘ電極はＶｓ／２から０Ｖに変化し保持される。期間Ｔ５では、スイッチSxd、Sxeはそのままで、スイッチSxaとSxcがオフ、Sxbがオンに変る。したがって、ノードＮｘ２はスイッチSxbを介して接地GNDに接続され、スイッチSxcはオフになるのでコンデンサCxの電圧はＶｓ／２に保持される。ノードＮｘ１はスイッチSxeを介してコンデンサCx、ノードＮｘ２に接続されるので、Ｎｘ１には−Ｖｓ／２に変化し保持される。すなわち、コンデンサCxが電圧−Ｖｓ／２の電源ように働くので、Ｘ電極は０Ｖから−Ｖｓ／２に変化し保持される。期間Ｔ６では、スイッチSxa、Sxb、Sxcはそのままで、スイッチSxdがオン、Sxeがオフに変る。したがって、ノードＮｘ１はスイッチSxd、ノードＮｘ２、スイッチSxbを介して接地GNDに接続されるので、Ｘ電極の電位は−Ｖｓ／２から０Ｖに変化し保持される。Ｙ駆動回路９６ｄの動作はＸ駆動回路の動作を半周期ずらしたもの、すなわち期間Ｔ１〜Ｔ３と期間Ｔ４〜Ｔ６を置き換えたものに等しいので説明を省略する。以上の動作により図８に示したサステインパルス波形Ｖx、Ｖｙが得られ、その結果図のようなＶｘ−Ｖｙの波形が得られる。Ｖｘ−Ｖｙ波形が中間電圧Ｖｓ／２、−Ｖｓ／２となる期間Ｔ１およびＴ４を設けたことが従来のＴＥＲＥＳ駆動波形と異なる。
【００７６】
次に、本実施の形態２の例１のサステインパルス波形による駆動で発光効率が上昇する理由を説明する。図８に示すように、Ｖｘ−Ｖｙの波形は期間Ｔ１においてＶｓより低い中間電圧Ｖｓ／２が印加され、引き続きＶｓが印加される２段波形である。Ｖｓとして適当な値、例えば１８０Ｖを設定すると、Ｖｓ／２は９０Ｖとなり、Ｔ１において前置放電２が発生し、発光波形ＬＩＲは図８に示すように、本放電１の前に前置放電２のピークを有する発光波形となる。期間Ｔ２において中間電圧Ｖｐが印加され、前の放電で蓄積されたＸ、Ｙ電極間の壁電圧との重畳電圧が放電開始電圧を超えたために前置放電２が発生する。このとき、印加電圧Ｖｐが低くＸ、Ｙ電極間の放電空間電圧も低いため、低電子温度の放電発光となり、紫外線発生効率が向上する。この前置放電により壁電圧が減少し放電が一旦弱まる。次に、前置放電のプライミング効果のある間にＶｓが印加されるので、再び放電開始電圧以上となり本放電が発生する。このとき本放電においても前置放電によるＸ、Ｙ電極間壁電圧の減少により放電空間電圧が低くなり、低電子温度の放電発光となり、紫外線発生効率が向上する。このように前置放電、本放電の両方が低電子温度での放電となるので紫外線発生効率が向上し発光効率が向上する。
【００７７】
様々な負荷率に対して安定な駆動を行うためには、実施の形態１で述べたと同様な負荷率に応じた対応をすればよいので、説明を省略する。一例を言えば、ある負荷率以上の表示で図８のサステインパルスの周期Ｔｆを長くすることにより壁電荷を多く集め、次のサステインパルスでの放電を安定化する。
【００７８】
また、本実施の形態ではＸ、Ｙ駆動回路は従来のＴＥＲＥＳ駆動用の回路がそのまま使用でき、スイッチのタイミングのみを変えればよい（波形ＲＯＭを書き換えればよい）だけである。したがって、ＴＥＲＥＳ駆動回路を使用している場合には、余分なコストを掛けずに高発光効率化を達成できる利点がある。
【００７９】
本発明の実施の形態２の例２
図１０は、本発明の実施の形態２の例２のプラズマディスプレイ装置のサステイン期間８１においてＸ極とＹ電極に一斉に印加されるサステインパルス波形（Ｖx、Ｖｙ）と発光波形（ＬＩＲ）、および図１１に示すＸ、Ｙ駆動回路９５ｅ、９６ｅのスイッチへの入力信号（Sxa〜Syf）を示す図である。図１０には１周期Ｔｆの波形が示されている。図１１は、本発明の実施の形態２の例２のプラズマディスプレイ装置のサステイン期間に関するＸ、Ｙ駆動回路９５ｅ、９６ｅを示す図である。Ｘ、Ｙ駆動回路９５ｅ、９６ｅの実施の形態２の例１と異なる点は、スイッチSxfと電圧Ｖｐの電源、およびスイッチSyfと電圧Ｖｐの電源が付加されたことである。Ｘ、Ｙサステインパルス波形を発生させるＸ、Ｙ駆動回路９５ｅ、９６ｅの１周期Ｔfの動作の実施の形態２の例１と異なる点は、図１１の期間Ｔ１においてスイッチSxcがオフのまま、Sxfがオンになること、および期間Ｔ４においてスイッチSycがオフのまま、Syfがオンになることである。これにより、期間Ｔ１においてＶｓの代わりにＶｐが重畳されたＶｓ＋ＶｐがノードＮ１、すなわちＸ電極に印加される。これにより、中間電圧をＶｓの設定に制約されず前置放電により最適な電圧値に設定できる。発光効率向上の原理、負荷率が大きいときの放電安定化法は実施の形態２の例１と同様なので説明を省略する。
【００８０】
本発明の実施の形態２の例３
図１２は本発明の実施の形態２の例３のプラズマディスプレイ装置のサステイン期間８１においてＸ極とＹ電極に一斉に印加されるサステインパルス波形（Ｖx、Ｖｙ）と発光波形（ＬＩＲ）、および図１１に示すＸ、Ｙ駆動回路９５ｅ、９６ｅのスイッチへの入力信号（Sxa〜Syf）を示す図である。駆動回路は実施の形態２の例２と、電源ＶｐをＶｐｐにする以外は同じものを用いる。図１２には１周期Ｔｆの波形が示されている。Ｘ、Ｙサステインパルス波形を発生させるＸ、Ｙ駆動回路９５ｅ、９６ｅの１周期Ｔfの動作の実施の形態２の例１と異なる点は、図１２の新たに設けた期間Ｔ７においてスイッチSxcをオフ、Sxfをオンにしたこと、および新たに設けた期間Ｔ８においてスイッチSycをオフ、Syfをオンにしたことである。これにより、図１０におけるＴ２相当期間中の、期間Ｔ７においてＶｓの代わりにＶｐｐが重畳されたＶｓ＋ＶｐｐがノードＮ１、すなわちＸ電極に印加される。また、図１０におけるＴ５相当期間中の、期間Ｔ８において−Ｖｓの代わりに−Ｖｐｐが重畳された−Ｖｓ−ＶｐｐがノードＮ１、すなわちＹ電極に印加される。これにより、負荷率の大きい表示において放電後、壁電荷を多く集め安定な繰り返し放電を行わせることが出来る。負荷率が小さいときには図８と同じ波形を用いて様々な負荷率の表示に対して安定化なく同を実現できる。
［実施の形態３］
図１３は、本発明の実施の形態３のプラズマディスプレイ装置のサステイン期間８１においてＸ極とＹ電極に一斉に印加されるサステインパルス波形（Ｖx、Ｖｙ）とアドレスパルス波形（Ｖａ）、および発光波形（ＬＩＲ）を示す図である。図１３に示すようなサステイン期間にアドレスパルス電圧を印加する駆動法をアドレス変調駆動法と呼ぶ。これに対して実施の形態１、２に示したサステインパルス波形に中間電圧を設けるサステイン波形による駆動法をサステイン変調駆動法と呼ぶ。
【００８１】
図１３に示すアドレス変調駆動法では、サステイン放電において、サステインパルスに同期してサステインパルスの隙間期間（〜Ｔ１、〜Ｔ３）に立ち上がるパルス電圧がアドレス電極に印加される。例えば、隙間期間〜Ｔ１において前のサステインパルスでの放電の結果負の壁電圧をもつＹ電極に対してアドレス電極に電圧Ｖｓａが印加されることにより、Ｙ−Ｘ電極間に放電開始電圧以上の電圧が掛かりＹ−Ｘ電極間で放電が開始される。その後プライミング効果によりすぐＸ−Ｙ電極間の放電に移る。これが図１３の発光波形の前置放電２のピークである。その後、ＶｘがＶｓに上昇し本来の放電、本放電１のピークが発生する。発光効率向上の原理は前記実施の形態１、２と同様であるので省略する。負荷率の大きい表示に対して放電を安定化させるために期間Ｔ２、Ｔ４の放電後Ｙ電極、Ｘ電極に−Ｖｐｐを印加する。その結果放電後Ｘ、Ｙ電極間にＶｓ＋Ｖｐｐの電圧が印加され、壁電荷を多く蓄積することが出来る。ある負荷率以下ではＶｐｐを印加しない波形、ある負荷率以上で図１３の波形を用いる。また、例えば周期Ｔｆを長くして放電後壁電荷を蓄積する方法を用いてもよい。あるいは、ある負荷率以上でＶｓを大きくするか、Ｖａを大きくしてもよい。あるいは、これらの組み合わせでもよい。これにより、高発光効率なアドレス変調駆動法においても、様々な負荷率の表示に対して安定な放電を行わせることが出来る。
【００８２】
本発明は、上記の形態のみに制限されず、上記で述べた様々な組合わせも含まれる。要は、サステイン放電駆動法やアドレス放電駆動法を含む２段放電駆動法において、負荷率を大きくしたときに放電電流増大による電圧降下増大を補う手段（電圧降下補正手段）を設けることである。また、電圧降下補正手段が、１つのサステインパルスにおける放電開始後または放電後、多くの壁電荷を蓄積する手段である。また、負荷率に応じて少なくとも２種類のサステインパルス駆動波形を用いる。また、異なる駆動波形の境界の点灯率において、両者の放電による発光輝度を略一致させればよい。
【００８３】
以上のように、本発明による駆動法によれば、従来法に比べて発光効率が向上し、かつ様々な負荷率の表示に対して安定な駆動が可能となる。
【００８４】
また、前述した各実施の形態の諸組み合わせで、可能なもの全てが本発明として実施可能であることは言うまでもない。
【００８５】
前述した各実施の形態においては、２段放電放電駆動法に焦点を当てて説明したが、プラズマディスプレイ装置の構成としては、（ａ）前置放電とそれに引き続き本放電を発生する、（ｂ）前置放電を伴わずに本放電を発生する、の中の一方の、あるいは双方を随時切り替えた態様で、サステイン放電を発生するように、複数の放電セルのサステイン電極対間にサステインパルス電圧を印加するプラズマディスプレイ装置とすることができる。
【００８６】
以上、前記諸実施の形態に基づき具体的に説明したが、本発明は、前記実施の形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲において種々変更可能であることは勿論である。
【００８７】
【発明の効果】
本発明は、プラズマディスプレイパネルの発光効率を向上させ、かつ様々な負荷率の表示に対して駆動方法を有するプラズマディスプレイ装置を提供することが出来る。
【図面の簡単な説明】
【図１】図１は、本発明の実施の形態１の例１のプラズマディスプレイ装置のサステイン期間における電圧、発光波形、およびスイッチの入力信号である。
【図２】図２は、本発明の実施の形態１の例１の基本構成を示すブロック図である。
【図３】図３は、本発明の実施の形態１の例１のＸ、Ｙ駆動回路図である
【図４】図４は、本発明の実施の形態１の例２のプラズマディスプレイ装置のサステイン期間における電圧、発光波形、およびスイッチの入力信号である。
【図５】図５は、本発明の実施の形態１の例２のＸ、Ｙ駆動回路図である。
【図６】図６は、本発明の実施の形態１の例３のプラズマディスプレイ装置のサステイン期間における電圧、発光波形、およびスイッチの入力信号である。
【図７】図７は、本発明の実施の形態１の例３のＸ、Ｙ駆動回路図である。
【図８】図８は、本発明の実施の形態２の例１のプラズマディスプレイ装置のサステイン期間における電圧、発光波形、およびスイッチの入力信号である。
【図９】図９は、本発明の実施の形態２の例１のＸ、Ｙ駆動回路図である。
【図１０】図１０は、本発明の実施の形態２の例２のプラズマディスプレイ装置のサステイン期間における電圧、発光波形、およびスイッチの入力信号である。
【図１１】図１１は、本発明の実施の形態２の例２のＸ、Ｙ駆動回路図である。
【図１２】図１２は、本発明の実施の形態２の例３のプラズマディスプレイ装置のサステイン期間における電圧、発光波形、およびスイッチの入力信号である。
【図１３】図１３は、本発明の実施の形態３のプラズマディスプレイ装置のサステイン期間における電圧、発光波形、およびスイッチの入力信号である。
【図１４】図１４は従来の３電極ａｃ面放電型ＰＤＰの例を示す斜視図である。
【図１５】図１５は、図１４中の矢印Ｄ１の方向から見たプラズマディスプレイパネルの断面図である
【図１６】図１６は、図１４中の矢印Ｄ２の方向から見たプラズマディスプレイパネルの断面図である。
【図１７】図１７は、従来のプラズマディスプレイ装置の基本構成を示すブロック図である。
【図１８】図１８は、プラズマディスプレイパネルに１枚の画を表示する１ＴＶフィールド期間の駆動回路の動作を説明するための図である。
【図１９】図１９は、従来のプラズマディスプレイ装置のサステイン期間における電圧、発光波形、およびスイッチの入力信号である。
【図２０】図２０は、従来のプラズマディスプレイ装置のＸ、Ｙ駆動回路図である。
【図２１】図２１は、複数のサステイン放電波形を選択したときの表示負荷率に対する輝度の変化である。
【符号の説明】
１…本放電、２…前置放電、３…負荷率検出器、４…負荷率対応器、６６…電子、６７…正イオン、６８…正の壁電荷、６９…負の壁電荷、５１…前面基板、５２…Ｘ透明電極、５３…Ｙ透明電極、５４…Ｘバス電極、５５…Ｙバス電極、５６…前面誘電体、５７…保護膜、５８…背面基板、５９…アドレス電極（書き込み電極、Ａ電極とも呼ぶ）、６０…背面誘電体、６１…隔壁、６２…蛍光体、６３…放電空間、６４…Ｘ電極、６５…Ｙ電極、７０…ＴＶフィールド、７１〜７８…サブフィールド、７９…リセット放電期間、８０…アドレス期間、８１…サステイン期間、８２…Ａ電極５９に印加する電圧波形（Ａ波形）、８３…Ｘ電極６４に印加する電圧波形（Ｘ波形）、８４…Ｙ電極６５のｉ番目に印加する電圧波形（Ｙ波形）、８５…Ｙ電極６５の（ｉ＋１）番目に印加する電圧波形（Ｙ波形）、８６、８７…スキャンパルス、８８…Ｘ電極電圧波形、８９…Ｙ電極電圧波形、９０…Ａ電極電圧波形、９１…パネル（プラズマディスプレイパネル、ＰＤＰとも呼ぶ）、９２…Ｘ電極端子部、９３…Ｙ電極端子部、９４…Ａ電極端子部、９５、９５ａ、９５ｂ、９５ｃ、９５ｄ、９５ｅ…Ｘ駆動回路、９６、９６ａ、９６ｄ、９６ｅ…Ｙ駆動回路、９７、９７ａ、…Ａ駆動回路、９８、９８ａ、…駆動回路、９９…画像源、１００、１００ａ、…プラズマディスプレイ装置、１０１…電力回収回路、ａ、ｂ、ｃ、ｄ、ｅ、ｆ…表示負荷率に対する輝度、１０２、１０３、１０４…表示負荷率に対する輝度の変化、１０５、１０６、…表示負荷区間。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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