(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
気胴体と、気胴体に取り付けられた船底シートと、エアマット製床板と、船底シートとエアマット製床板との間に介在する複数のエアキールとからなり、前記複数のエアキールが、前記エアマット製床板に固着されず且つボートの幅方向中心に位置する主エアキールと、該主エアキールの左右に位置し前記エアマット製床板に固着された副エアキールとから構成されていることを特徴とするエアボート。
【請求項２】
船体後部にトランサム板を有し、該トランサム板の下辺がキールの数と同じ数の凸部が形成された形状を有する請求項１記載のエアボート。
【請求項３】
気胴体と、気胴体に取り付けられた船底シートと、エアマット製床板と、船底シートとエアマット製床板との間に介在する主キールと副キールからなり、主キールはエアキールであり、副キールはエアキールではなく、前記主キールが、前記エアマット製床板に固着されず且つボートの幅方向中心に位置し、前記副キールが、前記主キールの左右に位置し前記エアマット製床板に固着されていることを特徴とするエアボート。
【請求項４】
船体後部にトランサム板を有し、該トランサム板の下辺がキールの数と同じ数の凸部が形成された形状を有する請求項３記載のエアボート。 
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、保針性、旋回性、凌波性、加速性などの操縦性に優れ、持ち運び性、及び乗り心地などの良好なエアーボートに関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来より、エアボートには、木板、合板、金属板等の板材から成る底板が設けられており、ボートの剛性はこの底板により保たれていた。エアボートは本来、使用しない場合は空気を抜いてコンパクトに折り畳むことができるため、運搬に便利であるのが大きな特徴である。従って、板材で構成された底板は、エアボートの折り畳みの便宜上、一枚板形状ではなく、複数の板状体から形成して分割、あるいは折り畳み可能に形成するのが一般的であった。
【０００３】
また、走行性を向上させるために、床板に木板等の硬い素材を使用し、かつエアキールを1本設けたエアボートが開発された。しかしエアキールの上に乗っていない部分は、波の衝撃がほとんど直接床板に伝わり、乗り心地の劣るものであった。
【０００４】
そこで、波の衝撃を吸収し、クッション性を向上させるため、木板等の硬い床板の下に3本のエアキールを設けたエアボートが開発された(実開昭59-140987号公報参照)。
【０００５】
ところが上記の床板は、収納時にはそれらを分割または折り畳む必要があり、手間のかかるものであった。また木板、合板、金属板などは重量が嵩み、持ち運びに不便であった。さらに、板材は硬質であるため、クッション性に乏しく、良好な乗り心地が得られにくいと言う問題もあった。
【０００６】
近年、上記問題を解決するために、エアボートを軽量化して運搬し易くする目的で、底板としてエアマットのような軽量な材料が用いられるようになっている。また、エアマットからなる底板を用いたエアボートにおいて、硬質船底を有するボートと同等の保針性、旋回性、凌波性、加速性等の操縦性を得るために、例えば実開昭62-145791号公報に記載の如く、エアマット製底板と船底シートとの間に気胴状のエアキールを1つ設けたものが公知である。
【０００７】
【発明が解決しようとする課題】
しかし、エアマットを底板として用いたエアボートは、前記段落番号(0003)に記載したような剛性のある床板特有の問題は解決できたものの、金属板や合板製の底板を用いた従来のエアーボートと比較して、ボートとしての剛性が劣るという問題があった。そのため本出願人は、例えば特開2000-25684号公報に記載のように、エアキールの最大径部に相当する位置に補強板を設けて剛性を改良したエアボートを提案している。この補強板としては、硬質で剛性のある材料として、具体的には金属板、木板、プラスチック板、ガラス繊維で補強したFRP板などが用いられていた。
【０００８】
上記の補強板を設けたエアーボートは、ある程度ボートの剛性を改良することができたが、補強板が木製や金属製であるため、重く嵩張るという問題が生じてしまう。また、このエアボートは、補強板が設けられている部分のみの幅方向の剛性は向上するものの、補強板の設けられていない部分や、長手方向の剛性はあまり改善されない。特に全長が長い大型のボートでは、この欠点が顕著に発生し、波によってボート全体が前後方向にうねるという問題が生じてしまうことが判った。
【０００９】
本発明は上記欠点を解決しようとするものであり、携帯性に優れると共に、乗り心地が良好で、更に船体の剛性が高く、保針性、旋回性、凌波性、加速性等の操縦性に優れたエアボートを提供することを目的とする。
【００１０】
【課題を解決するための手段】
本発明は、（１）気胴体と、気胴体に取り付けられた船底シートと、エアマット製床板と、船底シートとエアマット製床板との間に介在する複数のエアキールとからなり、前記複数のエアキールが、前記エアマット製床板に固着されず且つボートの幅方向中心に位置する主エアキールと、該主エアキールの左右に位置し前記エアマット製床板に固着された副エアキールとから構成されていることを特徴とするエアボート、好ましくはエアマットに固着されたエアキールが、エアマットから取り外し可能に取り付けられている上記に記載のエアボート、好ましくはエアマットと該エアマットに固着されているエアキールの内部が連通している上記に記載のエアボート、（２）船体後部にトランサム板を有し、該トランサム板の下辺がキールの数と同じ数の凸部が形成された形状を有する上記（１）に記載のエアボート、（３）気胴体と、気胴体に取り付けられた船底シートと、エアマット製床板と、船底シートとエアマット製床板との間に介在する主キールと副キールからなり、主キールはエアキールであり、副キールはエアキールではなく、前記主キールが、前記エアマット製床板に固着されず且つボートの幅方向中心に位置し、前記副キールが、前記主キールの左右に位置し前記エアマット製床板に固着されていることを特徴とするエアボート、（４）船体後部にトランサム板を有し、該トランサム板の下辺がキールの数と同じ数の凸部が形成された形状を有する上記（３）に記載のエアボート。
【００１１】
なお、上記（３）に記載したエアキールではないキールとは、例えばゴムや合成樹脂又は金属等からなるパイプや略円柱形状、略三角柱形状等のものであり、給排気によりキールの形状が変わらないものを言う。このエアキールではないキールは、エアマットから取り外せないように固着しても良いが、エアマットに対して着脱自在に取り付けて、エアマットから取り外し可能に固着しても良い。 
【００１２】
【発明の実施の形態】
以下、図面に基づき本発明を詳細に説明する。図1及び図2に示すように本発明のエアボート1は、船体の舳先から船尾にかけて平面U字形に形成された気胴体2と、該気胴体2に取り付けられた船底シート3と、エアマット製床板4と、船底シート3とエアマット製床板4との間に介在する複数のエアキール(6,7,8)とからなり、船尾にはトランサム板5が設けられている。
【００１３】
図1及び図2に示す態様のエアボートでは、エアキールは、船体幅方向の中央に船体の前後方向に沿って全体的に流線型に形成された気胴である1つの主エアキール6と、該エアキール6の左右に位置しエアマットに固着された2つの副エアキール7、8との合計3つ設けられている。
【００１４】
主エアキール6には先端部分の中央上面に口栓9が設けられ、エアマット製床板4の該当部分に貫通孔10が設けられている。主エアキール6は図8に示すように、エアマット製床板4と船底シート3の間に位置し、エアマット製床板4及び口栓9を引き出して内部に空気を注入可能に取り付けられている。主エアキール6は後端がトランサム板5に接合されて一体化されているが、エアマット製床板4及び船底シート3には固着されていない。
【００１５】
図3は図1及び図2に示すエアボートのエアマット製床板の裏面側を示すものである。図1及び図2に示す態様のエアボートにおいて、2つの副エアキール7,8は図3に示すようにエアマット製床板4の裏面側に固着されている。また、副エアキール7,8とエアマット製床板4の内部は連通部71と81により連通しており、内部の空気が互いに流通するように形成されている。また、主エアキール6はエアマット製床板4に固着していない。なお本発明でいう固着とは、エアボートの通常の使用に於いてエアマット製床板4からエアキールが外れない程度に一体化していることを意味する。
【００１６】
本発明エアボートにおいて気胴体2は、従来のエアボートと同様に、伸びが小さく気密性を有する可撓性シート材が好ましく用いられ、例えば、ゴム引布、ビニルターポリン、ビニルレザーなどにより形成される。
【００１７】
船底シート3は、従来のエアボートに用いられているものと同様に、ゴム引布、ビニルターポリン、ビニルレザー等により形成される。また通常、船底シート3は気胴体2の底部周縁に接着される。
【００１８】
エアマット製床板4は、2枚の気密性を有する可撓性シート或いは基布を重ね合わせ、その少なくとも周縁を接着剤による接着や、高周波融着等によって接合し、膨らみを規制する為の吊り布を必要に応じて設け、内部を気密構造としたもの等が使用できる。エアマット製床板を構成する可撓性シート材としては、内部の空気圧を上げたときに充分な剛性を有するものとなるように、伸びが小さいものが用いられる。このようなシート材としては、例えばゴム引布、ビニルターポリン、ビニルレザーシート、等が挙げられる。また基布の材料としては、織布の表面にゴム、樹脂等をコーティングしたり、またはゴム、樹脂シートなどを貼着した気密性を有する積層体が挙げられる。
【００１９】
エアマット製床板4は図4に示すように、相対する上織布41と下織布42を多数の連結糸43により適宜の間隔を空けて連結された3次元構造布を使用し、上織布41と下織布の42外表面側には、樹脂、ゴムなどのコーティングを施したり、樹脂、ゴムシートなどを貼り付けたりして防水層46、47を形成し、気密状の積層体として形成された上基布48,下基布49を用い、上織布41と下織布42の周縁結合部をサイドシール材44等により気密加工し、適宜箇所にエアー封入口45を設けて、内部にエアーを封入可能に形成されたエアマットを用いることが好ましい。尚、図4には示していないが、エアー封入口45には口栓が設けられる。
【００２０】
この3次元構造布を用いたエアマット製床板4は、上織布41と下織布42とが多数の連結糸43により連結されているため剛性に優れるものであり、またエアマット製床板の上下面に吊布による凹溝を形成することなく、ほぼ平坦に形成でき、かつエアマット本来のクッション性を損なわないので、乗り心地が良いといった特徴がある。
【００２１】
また3次元構造布は、あらかじめ上織布と下織布とが一定長の多数の連結糸によって連結されたダブルウォール織物を使用してもよく、または別体の上織布と下織布に対して、後から連結糸を縫い込むように縫製したものでも良い。
【００２２】
上記サイドシール材44としては例えば各基布の防水層と同様の素材から成るシート、ターポリン、防水性のあるレザー引き等が用いられる。そして図4に示すように上基布48、下基布49の周縁部に、サイドシール材44は高周波ウェルダ装置、熱風溶接機、ホットプレート溶接機等の装置で、エアマット製床板4の内部が密封されるように接着される。
【００２３】
図4に示すエアマット製床板4は、周縁部が開口した状態で上基布48と下基布49の端部をサイドシール材44に接合して内部が気密状態となるように形成しているが、例えばサイドシール材を使用せずに上織布と下織布とを縫製などで接合した後、表面に防水層を形成するなどによって、上基布と下基布の周縁部同士を直接接合して密封するようにしても良く、或いは図5に示すように、更に上基布48と下基布49の周縁部の周囲にサイドシール材44を設けるようにしても良い。
【００２４】
本発明において、主エアキール6及び副エアキール7,8等のエアキールは、気密性を有するシート材を用いて形成される。上記シート材としては、気胴体2と同様に伸びが小さく気密性を有する可撓性シート材が好ましく用いられる。このような可撓性シート材としては、例えばゴム引布、ビニルターポリン、ビニルレザー等が挙げられる。
【００２５】
エアキールの形状は、主エアキール、副エアキールのいずれも保針性、旋回性、凌波性、加速性等の操縦性に適した形状であればよく、通常、長尺のチューブが用いられる。また主エアキール6は、図1に示すように、船首部から気胴体の反り上がり開始部にかけて漸次径が増大し、気胴体の反り上がり開始部sにおいて最大径となり、気胴体の反り上がり開始部から船尾にかけて漸次、径が減少するような形状に形成するのが好ましい。また、副エアキールは主エアキールに準じた形状に形成されるが、通常は主エアキールよりも小さく形成される。
【００２６】
副エアキール7,8は、エアマット製床板4に固着して一体に取り付けられている。本発明では、少なくとも複数のエアキールの1つがエアマット製床板に取り付けられていればよいが、図1に示す様に主エアキールをエアマット製床板に固着せず、副エアキールをエアマットに固着するように形成するのが好ましい。
【００２７】
エアキールをエアマット製床板に固着する場合、エアマット製床板からエアキールを取り外せないように一体化してもよいが、エアマット製床板から任意に取り外せるように着脱自在に取り付けてもいずれでもよい。また、エアキールを着脱自在に取り付ける場合、エアキールとエアマット製床板は、両者がそれぞれ独立した気密構造に形成しても良いし、内部を連通した構造として内部の空気を流通可能に形成しても良い。
【００２８】
エアマット製床板とエアキールを両者が独立した気密構造を有するように構成した場合には、両者の接合部などからエアーの漏れる虞がなく気密性の点で有利であるが、それぞれエアーを別々に封入したり抜いたりする必要があるために、取り扱いの作業性に劣る。これに対し、エアキールとエアマット製床板を連通可能に形成した場合には、組立或いは分解する際に一方の側から空気を封入したり抜いたりできるため、取り扱いの作業性に優れる利点がある。
【００２９】
エアキールをエアマット製床板から取り外し不可能に固着する場合は、エアキールやエアマット製床板の材質に応じて、各種の接合手段を用いることができる。例えば、接着剤を用いて接合する方法等が挙げられる。
【００３０】
また、エアキールをエアマット製床板から取り外し可能に固着する方法として以下の方法が挙げられる。図9に示すように、複数のベルト部材19をエアマット製床板4の下面側の適宜箇所に設けて、エアキール7または8を着脱自在に固着できる。この場合のベルト部材19の数は3カ所に限るものではない。また、エアマット製床板4または/及びエアキール7,8の所定の箇所にベルベットファスナー、スナップ、釦等の取り付け具を設け、それによって着脱自在に取り付けても良い。なお、エアキールの取り付けは上記手段に限定されるものではなく、要するにエアキールが確実にエアマット製床板に固着され、エアボートの使用の際に移動する不都合が生じなければ、どのような手段でも良い。
【００３１】
またエアキールとエアマット製床板の内部を連通させる場合には、連通部を気密構造としたジョイント結合を用いる。例えば、エアキールとエアマット製床板を連通させて、両者を取り外し不可能に形成する場合のジョイント構造として、図6に示す如き、中央に開口部14が設けられた2枚のドーナツ状シート11a,11bの内周側を縫製し一体化してなる縫製部12を有する接合部材13を用いる方法がある。
【００３２】
図7に示すように、接合部材13の一方のドーナツ状のシート11aを、該シートの開口部14がエアマット製床板4の連通部15と合わさるように接合し、他方のドーナツ状のシート11bを副エアキール7または8の連通部(図3の連通部71,81に相当する)に接合する。接合部材11は縫製部12の外周側は自由に動くため、エアキールに空気が注入された場合に気胴状に形成されても接合部材13の外周側が拡開して追従する。また接合部分の気密性を保つために、図7に示すようにエアキールの内面側とエアマット製床板の連接部15の周囲に、気密シート16を接合する。
【００３３】
エアボートにおいて、気胴体、エアマット製床板、エアキールには空気封入口が設けられ、それぞれ口栓9が設けられている。口栓は例えば図10に示すように、逆流防止弁20を備えた中キャップ21と該中キャップ21の先端を塞ぎ着脱自在に形成された外キャップ22とが口栓ベース23に着脱自在に形成され、該口栓ベースがゴムベース24に接着一体化されてなる。また、口栓9には、外キャップ22と中キャップ21とを保持し、ワッシャー26とゴムベース24との間に介装されるパッキン27を一体に形成したキャップ固定部材25が設けられている。中キャップ21と口栓ベース23の間にはOリング28が介装され、外キャップ22には内面にパッキン29が設けられている。
【００３４】
上記口栓9を用いて例えばエアキールに空気を注入する場合、外キャップ22のみを外して注入すると、内部の空気は逆流防止弁20で保持される。また使用後に折り畳む際には、逆流防止弁20の付いた中キャップ21を外すことで、エアキール内の空気が排出される。口栓9に設けられたキャップ固定部材25は、外キャップ23と中キャップ21とを保持することができキャップを取り外した場合に、キャップの紛失を防止できる。
【００３５】
本発明エアボートにおいてトランサム板5は、図11に示すように、主エアキールが位置する中央部分51と、気胴底部が位置する両端部分52a,52bの間の副エアキールが位置する部分53,54が、底方向に突出する凸部を有するように形成することが好ましい。このように形成することで、エアボートを組み立てた際にエアキールの部分の底布が底方向に突出する。
【００３６】
エアボートの後部のトランサム板5に船外機のスクリューを取り付けて走行させると、エアボートは船首が上がり船尾が下がった状態になり、トランサム板5の下辺は水中に没する。またこの場合、船底シート3は、周囲が気胴2の底部及びトランサム板5の下辺に固定されているとともに、船底シート3とエアマット製床板4との間に位置し前後方向に亘ったエアキール6,7,8の存在する部分が、底方向に突出する。この船底シート3は、エアボートが走行状態になると船底下方からの水圧で除々にエアマット製床板方向に持ち上げられた状態となる。その結果副エアキール7,8と左右の気胴2,2の間、及び主エアキール6と副エアキール7,8との間の船底シートは、上方に持ち上げられ凹面状となり、エアキール6,7,8の部分は凸面状となる。そして、トランサム板5の下辺もこの船底シート3の形状に対応した凸部を有する形状に形成されているので、水流はトランサム板の下端部分に留まることなく滑らかに後方に流れる。その結果、キールとしての効果がより大きくなり走行性能が向上する。
【００３７】
図1に示すエアボート1を組み立てる場合、まず船底シート3に空気の入っていない状態の主エアキール6をセットした後、左右の気胴体2,2の間に副エアキール7,8が取り付けられたエアマット製床板4を張り渡し、気胴体2に空気を封入する。次いで、エアマット製底板4に設けられた貫通穴9から主エアキール6の口栓9を引き出し、この口栓9から主エアキール6内に空気を封入して組立が完了する。
【００３８】
本発明のエアボートにおいて複数のエアキールは、エアボートの進行方向の前後に亘って長尺の細長いチューブとして形成され、水中に位置するエアボートの船底においては、水圧により当該部分の船底シート3が底方向に突出する。そして複数のキールが存在するために、この突出が複数条現出し、ボートの船底において側面からの力を受けた場合にキールの効果は増大し、旋回性、保身性などが向上する。特に、全長の長いエアボートの場合に発生しやすい船体前後方向に対して生じるうねりを効果的に防止できる。
【００３９】
【発明の効果】
以上説明したように本発明エアボートは、気胴体と、気胴体に取り付けられた船底シートと、エアマット製床板と、船底シートとエアマット製床板との間に介在する複数のエアキールとからなり、エアキールの少なくとも1つがエアマットに固着されている構成を採用したことにより、波によってボート全体が前後方向にうねることを防止して、携帯性に優れると共に、乗り心地が良好で、更に船体の剛性が高く、保針性、旋回性、凌波性、加速性等の操縦性に優れたエアボートが得られる。
【００４０】
エアマットに固着されたエアキールをエアマットから取り外し可能に形成した場合には、エアキールを補修したりすることが容易に行える。
【００４１】
またエアマットとエアキールの内部を連通して形成した場合には、どちらか一方に口栓を設け、一方から空気を注入したり排出したりすることができるので、作業が容易に行える利点がある。
【００４２】
またトランサム板の形状を、下辺がキールの数と同じ数の凸部を有するように形成した場合、キールの効果が増大し旋回性、保針性などの性能が向上する。
【図面の簡単な説明】
【図１】  本発明エアボートの1例を示す平面図である。
【図２】  図1に示すエアボートのA-A線切断面の端面図である。
【図３】  図1に示すエアボートにおける、副エアキールが固着されたエアマット製床板を裏面側から見た斜視図である。
【図４】  エアマット製床板の1例を示す断面図である。
【図５】  エアマット製床板の他の例を示し、周縁部の断面図である。
【図６】  エアキールとエアマット製床板を連通構造とする場合のジョイント部分の接合部材の1例を示す斜視図である。
【図７】  エアキールをエアマット製床板に連通可能に取り付けた状態を示す説明図である。
【図８】  主エアキールの取り付け状態を示す説明図である。
【図９】  エアキールをエアマットに固着する手段の1例を示す説明図である。
【図１０】  口栓の1例を示す断面図である。
【図１１】  トランサム板の1例の外観を示す正面図である。
【符号の説明】
1  エアボート
2  気胴体
3  船底シート
4  エアマット製床板
5  トランサム板
6  主エアキール
7  副エアキール
8  副エアキール
9  口栓
10  貫通孔
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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