(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
被加熱物を加熱する加熱手段と、前記加熱手段への通電を制御する制御手段と、前記制御手段からの信号により音声を出力する音声合成手段と、前記音声合成手段により合成される音声信号の音量を前記制御手段からの信号に基づき調節する音量変更手段と、前記被加熱物の温度を検出する温度検出器と、前記温度検出器からの検出温度が所定温度以上でありかつ現在の設定火力が所定火力以上であると、現在炒め物調理中であることを検知する負荷検知手段とを備え、前記音量変更手段は、前記負荷検知手段が現在炒め物調理中であることを検知すると、前記音声合成手段より出力する音声の音量を前記負荷検知手段が現在炒め物調理中であることを検知しない場合より大きな音量に設定する加熱調理器。
【請求項２】
被加熱物を加熱する加熱手段と、前記加熱手段への通電を制御する制御手段と、前記制御手段からの信号により音声を出力する音声合成手段と、前記音声合成手段により合成される音声信号の音量を前記制御手段からの信号に基づき調節する音量変更手段と、前記被加熱物の温度を検出する温度検出器と、前記加熱手段への設定火力が所定火力以上でありかつ前記温度検出器からの現在の検出温度と現在よりも所定時間前の検出温度との温度差が所定値以下であると、現在沸騰中であることを検知する負荷検知手段とを備え、前記音量変更手段は、前記負荷検知手段が現在沸騰中であることを検知すると、前記音声合成手段より出力する音声の音量を前記負荷検知手段が現在沸騰中であることを検知しない場合より大きな音量に設定する加熱調理器。
【請求項３】
加熱手段は誘導加熱手段である請求項１または２に記載の加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、家庭用や業務用のキッチン等に用いられる加熱調理器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来のこの種の加熱調理器として誘導加熱調理器を用いて説明する。図９は従来の加熱調理器としての誘導加熱調理器の構成図である。図９において、トッププレート３９の上に鍋４０が載置される。加熱コイル４１はトッププレート３９の下部に配置され、高周波磁界を発生することにより、鍋４０を誘導加熱する。温度検出器４２はトッププレート３９の下部温度を検出し入力制御手段４５に出力し、スイッチ部４３を操作して使用者は調理の設定を入力し、その結果は入力制御手段４５に出力され、制御回路４４は加熱コイル４１を制御すると共に入力判定手段４６から出力制御手段４８を介した信号入力により鍋４０が誘導加熱に適正であるかどうか、あるいは、鍋４０の有無を判定して入力制御手段に鍋の状態信号を出力し、入力制御手段４５は温度検出器４２の温度とスイッチ部４３の設定と制御回路４４の鍋の適正状態とに応じた信号を入力判定手段４６に出力し、入力判定手段４６は入力制御手段４５の出力を判定して出力制御手段４８と音声合成手段４７と表示部５３に出力し、音声合成手段４７は入力判定手段４６の判定信号の出力により音声データを出力し、出力制御手段４８は入力判定手段４６の出力により制御回路４４に判定信号を出力し、制御回路４４は判定信号に基づいて加熱コイル４１を制御し、音声合成ＬＳＩ４９は音声合成手段４７から音声データを入力して音声信号を出力し、発振子５０は音声合成ＬＳＩのクロックを作り、アンプ（ＡＭＰ）部５１は音声合成ＬＳＩ５２から出力される音声信号を増幅し、スピーカ５２はアンプ部５１からの信号を音声に変換して出力し、表示部５３は入力判定手段４６の出力によりＬＥＤを点灯させて表示する構成であった。スイッチ部４３で操作を行った、鍋４０が適正でない、温度検出器４２が危険温度を検知した、などの状態を入力判定手段４６の出力信号に基づいて音声合成手段４９より音声データを出力すると共に、入力判定手段４６の出力信号に基づいて表示部５３のＬＥＤを点灯させるといった方法を取っていた（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
また、音声報知手段によって音声を出力する際は、加熱手段の出力や冷却ファンの出力を制限することで、許容電流の小さい制御電源を用いた加熱調理器を実現しているものもあった（例えば、特許文献２、特許文献３参照）。
【特許文献１】実開平１−１３０２９６号公報
【特許文献２】特開平１０−６９９７２号公報
【特許文献３】特開２０００−３０８３７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、前記従来の構成では、機器から発生する騒音（冷却ファンの風切り音、振動音、燃焼音、調理物の炒め音、レンジフードの風切り音等）が大きくなる加熱出力時や冷却ファンの駆動時には各種報知音や操作説明などの音声報知が聞き取りにくく、騒音が大きい場合にも聞き取りやすい音量にすると加熱手段や冷却ファンの非駆動時には耳障りとなり、使用者にとって煩わしく感じられる場合もあるといった課題を有していた。
【０００５】
本発明は、前記従来の課題を解決するもので、音声合成手段から出力される音声の音量を機器から発生する騒音に応じて自動的に変更することを可能とすることで、案内や報知を認識しやすくし使い勝手を向上させた加熱調理器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
前記従来の課題を解決するために、本発明の加熱調理器は、被加熱物を加熱する加熱手段と、前記加熱手段への通電を制御する制御手段と、前記制御手段からの信号により音声を出力する音声合成手段と、前記音声合成手段により合成される音声信号の音量を前記制
御手段からの信号に基づき調節する音量変更手段と、前記被加熱物の温度を検出する温度検出器と、前記温度検出器からの検出温度が所定温度以上でありかつ現在の設定火力が所定火力以上であると、現在炒め物調理中であることを検知する負荷検知手段とを備え、前記音量変更手段は、前記負荷検知手段が現在炒め物調理中であることを検知すると、前記音声合成手段より出力する音声の音量を前記負荷検知手段が現在炒め物調理中であることを検知しない場合より大きな音量に設定するものである。
【０００７】
これにより、機器からの騒音が大きい場合に発生される操作説明、自動調理終了報知や、異常報知などの音声の聞き逃しを防ぎ、且つ機器からの騒音が小さい場合の報知音声の煩わしさを防ぐことができる。
【０００８】
また、負荷が機器から発生する騒音が大きくなる炒め物調理時には音声の音量を大きくでき、機器の操作説明や自動調理終了報知や異常報知などの音声の聞き逃しを防ぎ、使い勝手を向上することができる。
【発明の効果】
【０００９】
本発明の加熱調理器は、機器からの報知を確実に使用者に伝達し、音声報知による利便性及び安全性の効果をさらに向上させ、使い勝手を向上させることができる。
【００１０】
また、負荷が機器から発生する騒音が大きくなる炒め物調理時には音声の音量を大きくでき、機器の操作説明や自動調理終了報知や異常報知などの音声の聞き逃しを防ぎ、使い勝手を向上することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
第１の発明は、被加熱物を加熱する加熱手段と、前記加熱手段への通電を制御する制御手段と、前記制御手段からの信号により音声を出力する音声合成手段と、前記音声合成手段により合成される音声信号の音量を前記制御手段からの信号に基づき調節する音量変更手段と、前記被加熱物の温度を検出する温度検出器と、前記温度検出器からの検出温度が所定温度以上でありかつ現在の設定火力が所定火力以上であると、現在炒め物調理中であることを検知する負荷検知手段とを備え、前記音量変更手段は、前記負荷検知手段が現在炒め物調理中であることを検知すると、前記音声合成手段より出力する音声の音量を前記負荷検知手段が現在炒め物調理中であることを検知しない場合より大きな音量に設定するとすることにより、負荷が機器から発生する騒音が大きくなる炒め物調理時には音声の音量を大きくでき、機器の操作説明や自動調理終了報知や異常報知などの音声の聞き逃しを防ぎ、使い勝手を向上することができる。
【００１２】
第２の発明は、被加熱物を加熱する加熱手段と、前記加熱手段への通電を制御する制御手段と、前記制御手段からの信号により音声を出力する音声合成手段と、前記音声合成手段により合成される音声信号の音量を前記制御手段からの信号に基づき調節する音量変更手段と、前記被加熱物の温度を検出する温度検出器と、前記加熱手段への設定火力が所定火力以上でありかつ前記温度検出器からの現在の検出温度と現在よりも所定時間前の検出温度との温度差が所定値以下であると、現在沸騰中であることを検知する負荷検知手段とを備え、前記音量変更手段は、前記負荷検知手段が現在沸騰中であることを検知すると、前記音声合成手段より出力する音声の音量を前記負荷検知手段が現在沸騰中であることを検知しない場合より大きな音量に設定するとすることにより、負荷が機器から発生する騒音が大きくなる沸騰時には音声の音量を大きくでき、機器の操作説明や自動調理終了報知や異常報知などの音声の聞き逃しを防ぎ、使い勝手を向上することができる。
【００１３】
第３の発明は、特に、第１または第２の発明の加熱手段を、誘導加熱手段であるとすることにより、炎がでないことから安全性を特徴とする誘導加熱調理器において、効果的な
報知音の使用により安全性を更に向上させることができる。
【００１４】
以下本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。なお、この実施の形態によって本発明が限定されるものではない。
【００１５】
（参考の形態１）
図１は、本発明の第１の参考の形態における加熱調理器の全体構成図である。
【００１６】
図１において、トッププレート１の上に鍋（被加熱物）２が載置される。加熱コイル（加熱手段）３はトッププレート１の下部に配置され、高周波磁界を発生することにより、鍋２を誘導加熱する。温度検出器４はトッププレート１の下部温度を検出し、スイッチ部５により使用者は多段階の火力設定を入力し、その結果は制御手段６に入力され、制御手段６は入力変更手段８を介して加熱コイル３の出力を多段階に制御し、音声合成手段７は制御手段６からの命令に応じた音声データを出力し、音量変更手段９は制御手段６からの信号に基づき音声合成手段７から出力される音声データの音量を変更し、音声合成ＬＳＩ１０は音声合成手段７から出力された音声データを入力して音声信号を出力し、発振子１１は音声合成ＬＳＩ１０のクロックを作り、アンプ（ＡＭＰ）部１２は音声信号を増幅し、スピーカ１３はアンプ部１２からの信号を変換し音声を出力する構成である。そしてこの場合における制御手段６、音声合成手段７、入力変更手段８、音量変更手段９はマイクロコンピュータ１４で構成される。
【００１７】
以下、上記構成による加熱調理器の動作を図１に示す構成と図２に示す報知音発生プログラムのフローチャートを使用して説明する。
【００１８】
まず、図示されていない電源スイッチを投入した後に報知音発生プログラムをスタートさせるとステップ１５においてスイッチ部５の設定状態に応じた信号を制御手段６より送出するスイッチ入力処理を行う。ステップ１６において温度検出器４により計測された温度に応じた信号を制御手段６に送出する温度入力処理を行う。ステップ１７においてはステップ１５よりスイッチ部５の信号が入力されていると制御手段６によってスイッチ入力判定を行う。そして、このスイッチ入力判定で入力ありの場合にはステップ１９のスイッチ入力音声処理を行うが、その前にステップ１８の騒音量の推定を行う。
【００１９】
本参考の形態における騒音量の推定を図３の推定グラフを用いて説明する。図３において騒音量は火力に応じて変化し、火力が大きくなればなるほど大きくなる。今、火力が４であれば騒音量は２０ｄＢと推定することになる。次にステップ１７によって選択されたスイッチ部５の設定状態に応じた信号を音声合成手段７で音声データに変換して音声を出力する。例えば、スイッチ部５の設定を自動湯沸かしとした場合、「自動湯沸かしを開始します。スタートキーを押して下さい」というような音声が出力される。この時出力される音声の音量は、制御手段６から音量変更手段９にステップ１８により推定された騒音量に応じて設定された音量（本実施の形態では５０ｄＢ）である。また、ステップ１５のスイッチ入力判定が入力なしの場合はステップ１８、１９を通らず次のステップ２０に移行する。
【００２０】
ステップ２０ではステップ１６の温度検出器４によって現在温度が予め定められた範囲の所定温度であるかどうかの危険温度判定を行う。そして、この危険温度判定がＹＥＳの場合にはステップ２２の危険温度音声処理を実行するが、その前にステップ１８の騒音量の推定を行う。図３により例えば火力が１であれば騒音量は５ｄＢと推定される。例えば、ステップ１６で略２２０℃を検知した場合には危険温度音声処理を行う。ここではステップ２２によって選択された所定温度以上であるという信号を音声合成手段７で音声データに変換して出力する。例えば、「空焼きです。加熱を停止します。」というような音声
が出力される。この時出力される音声の音量は、制御手段６から音量変更手段９にステップ１８により推定された騒音量に応じて設定された音量（本実施の形態では３５ｄＢ）である。その後にステップ２３で加熱コイル３の出力を制御手段６によって停止させる。
【００２１】
また、ステップ２０の危険温度判定に所定温度以下であるという信号が入力されてＮＯの場合にはステップ２１に移行する。ステップ２１では制御手段６により運転中で有るか否なのかの運転判定を行う。そして、この運転判定がＮＯの場合にはステップ２５の終了音声処理を実行するのだが、その前にステップ１８の騒音量の推定を行う。図３により例えば火力が６であれば騒音量は３０ｄＢと推定される。ステップ２１によって選択された運転停止信号を音声合成手段７で音声データに変換して音声を出力する。例えば、「加熱が終了しました。」と音声が出力される。この時出力される音声の音量は、制御手段６から音量変更手段９にステップ１８により推定された騒音量に応じて設定された音量（本実施の形態では８０ｄＢ）である。その後にステップ２３で加熱コイル３の出力を制御手段６によって停止させる。
【００２２】
また、ステップ２１の運転判定時に制御手段６にスイッチ部５から運転信号が入力されておりＹＥＳの場合にはステップ２５で加熱コイル３の出力を制御手段６によって続行させる。
【００２３】
以上のように、本参考の形態においてはスイッチ音声、危険温度音声や終了音声などの音声の音量は加熱手段の火力設定の入力より推定される騒音量に応じて自動的に調節されることで、機器からの騒音にうずもれて音声が聞きづらくなる加熱状況でのスイッチ操作に関する音声ガイドや自動調理やタイマー調理中といった終了報知音、調理中の警告報知音などの聞き逃しを防止し、同時に騒音があまり発生していない状態での音声報知の過剰な音量による煩わしさを防止することができ、機器の使い勝手が向上する。
【００２４】
また、以上の参考の形態１のように音声報知装置を炎がでないことから安全性を特徴とする誘導加熱調理器に使用することにより、家庭内で安全性の高い、かつ使いやすい誘導加熱調理器を提供できるものである。
【００２５】
また、本参考の形態の加熱コイル３にかえてラジェントヒータやガス熱源などの加熱部を用いた場合も同様の効果がある。
【００２６】
また、本参考の形態の加熱手段（加熱コイル）３は一つであるが、誘導加熱手段、ラジェントヒータやガス熱源などといった加熱手段を複数備えた多口加熱調理器において、複数の加熱手段の総入力火力に応じて騒音量を推定する、複数の加熱手段のうち通電している加熱手段の個数に応じて騒音量を推定する場合も同様の効果がある。
【００２７】
また、本参考の形態においては、温度検出器４を備えて危険温度を検知すると危険温度音声処理を行っているが、誘導加熱に不適切な鍋（例えば、ガラス製の鍋、径の小さい鍋）２を電気的特性（商用電源からの入力電流、加熱コイル３電流、制御手段６のスイッチング素子に印加される電圧等）の差異により検知する鍋検知部を備えて不適切鍋使用音声処理を行う場合、トッププレート１の汚れをトッププレート１上方からの赤外線の入力量の差異で検知する汚れ検知部を備えて汚れ検知音声処理行う場合も同様の効果を得ることができる。
【００２８】
（参考の形態２）
図４は、本発明の第２の参考の形態の加熱調理器の全体構成図である。冷却ファン２６は加熱コイル３などから構成された加熱手段を冷却するためのもので、制御手段６からの信号に基づき、ファン速度変更手段２７によりファン速度（ファンの回転数）を変更し、
その冷却性能は変更することができる。
【００２９】
第１の参考の形態との違いは、入力変更手段８の代わりに冷却ファン２６及びファン速度変更手段２７を設けた点である。
【００３０】
以上のように構成された加熱調理器において、図４に示す構成と図２に示す報知音発生プログラムのフローチャートを使用して説明する。
【００３１】
まず、図示されていない電源スイッチを投入した後に報知音発生プログラムをスタートさせる。ステップ１５、ステップ１６、ステップ１７と参考の形態１と同様の処理を進めていく。そして、このスイッチ入力判定で入力ありの場合にはステップ１９のスイッチ入力音声処理を行うが、その前にステップ１８の騒音量の推定を行う。
【００３２】
本参考の形態における騒音量の推定を図５の推定グラフを用いて説明する。図５において騒音量は冷却ファンの速度に応じて変化し、速度が速くなればなるほど大きくなる。今、速度が２０００ｒｐｍであれば騒音量は３０ｄＢと推定することになる。次にステップ１７によって選択されたスイッチ部５の設定状態に応じた信号を音声合成手段７で音声データに変換して音声を出力する。例えば、スイッチ部５の設定を自動湯沸かしとした場合、「自動湯沸かしを開始します。スタートキーを押して下さい」というような音声が出力される。この時出力される音声の音量は、制御手段６から音量変更手段９にステップ１８により推定された騒音量に応じて設定された音量（本実施の形態では６０ｄＢ）である。また、ステップ１５のスイッチ入力判定が入力なしの場合はステップ１８、１９を通らず次のステップ２０に移行する。
【００３３】
以上のように、本参考の形態においてはスイッチ音声、危険温度音声や終了音声などの音声の音量は冷却ファンの速度より推定される騒音量に応じて自動的に調節されることで、機器からの騒音にうずもれて音声が聞きづらくなる冷却ファンの動作状況でのスイッチ操作に関する音声ガイドや自動調理やタイマー調理中といった終了報知音、調理中の警告報知音などの聞き逃しを防止し、同時に騒音があまり発生していない状態での音声報知の過剰な音量による煩わしさを防止することができ、機器の使い勝手が向上する。
【００３４】
（実施の形態１）
図６は、本発明の第１の実施の形態の加熱調理器の全体構成図である。負荷検知手段２８は温度検出器４からの入力及び制御手段による加熱手段への入力情報により被加熱物の状態を検知するものである。
【００３５】
第１の参考の形態との違いは、負荷検知手段２８を設けた点である。
【００３６】
以上のように構成された加熱調理器において、図６に示す構成と図７に示す負荷検知プログラムのフローチャートを使用して説明する。
【００３７】
まず、図示されていない電源スイッチを投入し、加熱を開始すると負荷検知手段２８により負荷が沸騰中であるか、炒め物調理中であるかの判定が行われる。具体的には、まずステップ２９により一定時間ごとに温度検出器４によって負荷の温度を検出する。ステップ３０により、その検出された温度は所定温度（本実施の形態では１６０度）以上と以下とで炒め物調理中である可能性が高いか、沸騰中である可能性が高いかの判別を行う。ＹＥＳであればステップ３１へＮＯであればステップ３３へ移行する。ステップ３１において現在の設定火力が所定入力（本実施の形態では１４００Ｗ）以上であることを判別する。ＹＥＳであれば現在炒め物中であることをステップ３２において確定する。ＮＯであればステップ２９へ移行する。
【００３８】
また、ステップ３３においても現在の設定火力が所定入力（本実施の形態では７００Ｗ）以上であることを判別する。ＹＥＳであればステップ３４へ、ＮＯであればステップ２９へ移行する。ステップ３４では現在の検出温度と所定時間前（本実施の形態では１０秒前）の検出温度との温度差が所定値以下（本実施の形態では１度以下）であることを判別する。ＹＥＳであればステップ３５へ移行し、検知回数Ｎに１を加える。ＮＯであればステップ２９へ移行する。ステップ３６において検知回数が所定回数（本実施の形態では１０回）以上であることを判別し、ＹＥＳであれば現在沸騰中であることをステップ３７において確定し、ＮＯであればステップ２９へ移行する。
【００３９】
このように負荷検知手段により現在炒め物調理中であることを検知すると、騒音量は４０ｄＢと推定し、調理中の音声報知は推定された騒音量に応じて設定された音量（本実施例では７０ｄＢ）で実施され、同様に現在沸騰中であることを検知すると、騒音量は３５ｄＢと推定し、調理中の音声報知は推定された騒音量に応じて設定された音量（本実施の形態では６５ｄＢ）で実施される。
【００４０】
以上のように、本実施の形態においてはスイッチ音声、危険温度音声や終了音声などの音声の音量は調理物といった負荷の状態より推定される騒音量に応じて自動的に調節されることで、機器からの騒音にうずもれて音声が聞きづらくなる調理物の沸騰中や炒め調理中といった動作状況でのスイッチ操作に関する音声ガイドや自動調理やタイマー調理中といった終了報知音、調理中の警告報知音などの聞き逃しを防止し、同時に騒音があまり発生していない状態での音声報知の過剰な音量による煩わしさを防止することができ、機器の使い勝手が向上する。
【００４１】
また、本実施の形態において、負荷検知手段による検知方法を図７により示したが、例えば負荷が沸騰中であることを振動センサを用いて検知するなどとした場合も同様の効果を得ることができ、また、判別する負荷の状態も誘導加熱により共振して鍋鳴り音が発生し易い鍋を判別するといったような場合も騒音量を推定し、音量を変更することで同様の効果を得ることができる。
【００４２】
（参考の形態３）
図８は、本発明の第３の参考の形態の加熱調理器の全体構成図である。騒音検知手段２９はマイクなどからなる機器から発生している騒音量を測定するものである。
【００４３】
第１の参考の形態との違いは、騒音検知手段３８を設けた点である。
【００４４】
以上のように構成された加熱調理器において、図８に示す構成を用いて説明する。
【００４５】
まず、図示されていない電源スイッチを投入した後に報知音発生プログラムをスタートさせると、報知音の発生に備えて騒音量の推定を行う。
【００４６】
本参考の形態における騒音量の推定は音声を発生するスピーカの近傍に配置された騒音検知手段からの入力により行い、現在４０ｄＢと検知しているとする。今、使用者により選択手段に入力があったとすると、選択されたスイッチ部５の設定状態に応じた信号を音声合成手段７で音声データに変換して音声を出力する。例えば、スイッチ部５の設定を自動湯沸かしとした場合、「自動湯沸かしを開始します。スタートキーを押して下さい」というような音声が出力される。この時出力される音声の音量は、制御手段６から音量変更手段９に推定された騒音量に応じて設定された音量（本参考の形態では６５ｄＢ）である。
【００４７】
以上のように、本参考の形態においてはスイッチ音声、危険温度音声や終了音声などの音声の音量は機器から発生する騒音量に応じて自動的に調節されることで、機器からの騒音にうずもれて音声が聞きづらくなることを防止し、同時に騒音があまり発生していない状態での音声報知の過剰な音量による煩わしさを防止することができ、機器の使い勝手が向上する。
【００４８】
また、本参考の形態において、騒音検知手段２９はスピーカ１３の近傍に配置しているが、騒音の発生源と考えられるもの、例えば冷却ファンの近傍や、使用者との距離が近い位置に配置した場合も同様の効果を得ることができる。
【産業上の利用可能性】
【００４９】
以上のように、本発明にかかる加熱調理器は機器の報知音の音量を機器から発生する騒音量に合わせて自動的に調節することができるので、加熱調理器に限らず音声を使用する各種機器等の報知の用途にも適応できる。
【図面の簡単な説明】
【００５０】
【図１】本発明の第１の参考の形態における加熱調理器の全体構成図
【図２】本発明の第１の参考の形態における加熱調理器の報知音発生装置の動作を示すフローチャート
【図３】本発明の第１の参考の形態における騒音の推定グラフ
【図４】本発明の第２の参考の形態における加熱調理器の全体構成図
【図５】本発明の第２の参考の形態における騒音の推定グラフ
【図６】本発明の第１の実施の形態における加熱調理器の全体構成図
【図７】本発明の第１の実施の形態における負荷検知手段の動作を示すフローチャート
【図８】本発明の第３の参考の形態における加熱調理器の全体構成図
【図９】従来の加熱調理器の全体構成図
【符号の説明】
【００５１】
２  鍋（被加熱物）
３  加熱コイル（加熱手段）
４  温度検出器
６  制御手段
７  音声合成手段
８  入力変更手段
９  音量変更手段
２６  冷却ファン
２７  ファン速度変更手段
２８  負荷検知手段
３８  騒音検知手段
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図８】
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【図９】
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【図７】
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