(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
半導体基板と、前記半導体基板の上面に設けられた連続した光導波路と、前記光導波路の一部でレーザ光出射方向に対して前方に設けられ一対の回折格子部と非回折格子部からなる部分を一周期として複数周期繰り返されたＳＧ−ＤＢＲミラーからなる前方反射領域と、前記光導波路の一部で前記レーザ光出射方向に対して後方に設けられ回折格子のピッチを所定の距離間の一端から他端へと規則的に変化させた部分を一周期として複数周期繰り返されたＳＳＧ−ＤＢＲミラーからなる後方反射領域と、前記光導波路の一部で前記前方反射領域と前記後方反射領域の間に設けられた活性層からなる活性領域と、前記光導波路の一部で前記前方反射領域と前記後方反射領域の間に設けられ電流注入により屈折率変化を生ぜしめる位相制御層からなる位相制御領域と、を備え、前記前方反射領域における前記非回折格子部上に電流ブロック領域を形成したことを特徴とする波長可変半導体レーザ。
【請求項２】
前記光導波路の一部で前記前方反射領域に対してさらに前方に設けられたレーザ光増幅領域を備えたことを特徴とする請求項１記載の波長可変半導体レーザ。
【請求項３】
前記レーザ光増幅領域における光導波路が、レーザ光出射端面に近接するに従い前記半導体基板に対して平行方向に徐々に拡張されたテーパ形状を呈することを特徴とする請求項２記載の波長可変半導体レーザ。
【請求項４】
前記光導波路の一部で所定の光導波路幅を有する前記レーザ光増幅領域と前記前方反射領域との間に設けられ、前記レーザ光増幅領域に近接するに従い前記半導体基板に対して平行方向に徐々に拡張されたテーパ形状を呈するモード拡大領域を備えたことを特徴とする請求項２記載の波長可変半導体レーザ。
【請求項５】
請求項１ないし４のいずれか１項記載の波長可変半導体レーザと、前記波長可変半導体レーザから発したレーザ光を集光する集光レンズと、前記集光されたレーザ光を導波する光ファイバーと、前記波長可変半導体レーザ、前記集光レンズ、前記光ファイバーを固定する筐体と、を備えたことを特徴とする光モジュール。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
この発明は、幹線系の電話交換網等で利用される光ファイバー通信技術、特に異なる波長のレーザ光を同時に信号伝送に利用する波長多重光通信技術で必要とされる広帯域の波長可変半導体レーザに関するものであり、より具体的には、サンプルド・グレーティングミラーからなる前方光反射領域および超周期構造回折格子ミラーからなる後方光反射領域を活性領域の前後に設けた光導波路を有した波長可変半導体レーザおよびその波長可変半導体レーザを光源とした光モジュールに関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来の多電極ＤＢＲ（Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ Ｂｒａｇｇ Ｒｅｆｌｅｃｔｏｒｓ）構造を具備した波長可変半導体レーザの一例として、回折格子部にいわゆる超周期構造回折格子(ＳＳＧ：Ｓｕｐｅｒ−Ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ−Ｇｒａｔｉｎｇ)ＤＢＲを用いたＳＳＧ−ＤＢＲ波長可変半導体レーザについて説明する。図１１は、雑誌ジャーナル・オブ・クアンタム・エレクトロニクス（Ｈ．Ｉｓｈｉｉ ｅｔ ａｌ．ＩＥＥＥ Ｊｏｕｒｎａｌ ｏｆ Ｑｕａｎｔｕｍ Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃｓ， ｖｏｌ．３２，Ｎｏ．３，１９９６，ｐｐ４３３−４４１）で報告された従来の ＳＳＧ−ＤＢＲ波長可変半導体レーザの構成を示した模式図であって、波長可変半導体レーザの光軸に平行方向の断面図を示す。
【０００３】
図１１中、１は活性領域、２は前方光反射領域、３は後方光反射領域、４は位相制御領域、５はＩｎＧａＡｓＰからなる光導波路、６はｎ型ＩｎＰ基板、７はｎ型ＩｎＰクラッド層、８はｐ型ＩｎＰクラッド層、９はｐ型ＩｎＧａＡｓＰコンタクト層、１３はｎ型電極、１４ａ、１４ｂ、１４ｃ、１４ｄはｐ型電極、１５は光共振器の前方端面（レーザ光出射端面）から出射するレーザ光、２１および２２は前方ＳＳＧ−ＤＢＲミラーおよび後方 ＳＳＧ−ＤＢＲミラーの回折格子ピッチ変化、つまり変調の一周期、をそれぞれ示す。
【０００４】
ここで、ＳＳＧ−ＤＢＲミラーとは、所定の距離間の一端から他端へと回折格子のピッチをΛaからΛbまで線形に連続的に変化(リニアチャーピング)させた部分を一周期Λsとして複数周期繰り返した周期構造を指す。ＳＳＧ−ＤＢＲミラーの反射ピークスペクトルは波長λa=２ｎeq×Λaからλb=２ｎeq×Λbまでの波長域にわたって波長間隔δλ=λ02/(２ｎeq×Λs)、で複数の反射ピークを有する。ここで、ｎeqは光導波路の等価屈折率、λ0は中心波長である。
【０００５】
従来の波長可変半導体レーザにおける前方光反射領域２を構成する前方ＳＳＧ−ＤＢＲミラーおよび後方光反射領域３を構成する後方ＳＳＧ−ＤＢＲミラーでは、上述の前方ＳＳＧ−ＤＢＲミラー中の一周期２１および後方ＳＳＧ−ＤＢＲミラー中の一周期２２がそれぞれ複数周期繰り返されている（繰り返しについては図示せず）。ＳＳＧ−ＤＢＲ波長可変半導体レーザでは、上述の一周期２１の距離に対して一周期２２の距離を変える方法によって、前後のＳＳＧ−ＤＢＲミラーの反射ピークの波長間隔を互いにわずかに異なるように設計している。
【０００６】
次に、図１１に示した従来のＳＳＧ−ＤＢＲ波長可変半導体レーザの動作について説明する。図１１に示すように、活性領域１、前方光反射領域２、後方光反射領域３および位相制御領域４を合わせて一体となった光導波路５を構成している。各領域には、それぞれ電気的に分離されたｐ型電極１４ａ，１４ｂ，１４ｃ，１４ｄが設けられている。活性領域１上に設置されたｐ型電極１４ｂと半導体基板６の裏面側に設けられたｎ型電極１３の間に順方向バイアス電圧を印加することにより、活性層電流が活性領域１に注入され、活性領域１において広い波長範囲にわたる自然放出光が発生する。
【０００７】
かかる自然放出光は、光共振器内に形成されている光導波路５を伝播しながら、前方光反射領域２に形成された前方ＳＳＧ−ＤＢＲミラーおよび後方光反射領域３に形成された後方ＳＳＧ−ＤＢＲミラーによって繰返し反射、増幅されるとともに、前方光反射領域２あるいは後方光反射領域３と、さらに位相制御領域４への電流注入による各領域毎の屈折率制御によって、最終的に任意の一波長が選択、制御され、ある閾値電流において単一波長でレーザ発振する。
【０００８】
従来の波長可変半導体レーザのレーザ発振波長制御について、さらに詳細に説明する。図１２（ａ）は、前方光反射領域２および後方光反射領域３に電流注入を行わない場合の各領域内にそれぞれ形成された前方ＳＳＧ−ＤＢＲミラーの反射ピークスペクトルと後方ＳＳＧ−ＤＢＲミラーの反射ピークスペクトルを示し、図１２（ｂ）は、後方光反射領域３に電流注入を行った場合の後方ＳＳＧ−ＤＢＲミラーの反射ピークスペクトルを、電流注入していない前方光反射領域２の前方ＳＳＧ−ＤＢＲミラーの反射ピークスペクトルと比較して示したものである。図において、横軸は波長、縦軸は反射率を示し、λ1は前方光反射領域２および後方光反射領域３のいずれにも電流注入を行わない場合に前後のＳＳＧ−ＤＢＲミラーの反射ピークが一致する波長を、また、λ2は後方光反射領域３に電流注入を行った場合に前後のＳＳＧ−ＤＢＲミラーの反射ピークが一致する波長をそれぞれ示している。これらの反射ピークスペクトルは、一般にＳＳＧ−ＤＢＲ波長可変半導体レーザの特徴である互いに強度の異なる複数の極めて線幅の狭い反射ピークから成っている。
【０００９】
上述したように、前方ＳＳＧ−ＤＢＲミラー制御電流と後方ＳＳＧ−ＤＢＲミラー制御電流が共にゼロである初期状態では、前方光反射領域２および後方光反射領域３にそれぞれ形成された前方および後方ＳＳＧ−ＤＢＲミラーの反射ピークが一致する波長はλ1となる。この結果、波長λ1の光は前後のＳＳＧ−ＤＢＲミラーで強い反射を受けるので、波長λ1における損失は、他の波長光に比べて極めて小さくなる。すなわち、波長λ1における光の利得が他の波長と比較して相対的に増大し、この結果、波長可変半導体レーザは波長λ1でレーザ発振に至る。なお、前方および後方ＳＳＧ−ＤＢＲミラーの反射ピークが一致する波長がλ1のみで近傍の他の反射ピークとは一致しないのは、両者の一周期２１，２２それぞれの距離の相違に基づいた回折格子のピッチの相違に起因した前後ミラー間における反射ピークスペクトルの波長間隔の微妙なずれのため、あたかもバーニアの目盛りのように特定箇所だけでしか一致しないからである。
【００１０】
ＳＳＧ−ＤＢＲ波長可変半導体レーザのレーザ発振波長を変化させるには、図１２（ｂ）に例示したように、前方光反射領域２または後方光反射領域３のどちらか一方あるいは両方に順方向バイアス電圧を印加して、かかる領域に電流注入を行ない、この電流注入によって前方光反射領域２および／または後方光反射領域３の屈折率を等価的に変化させる。電流注入により屈折率を変化させることによって相対的に利得の大きな波長が短波長側にシフトし、この光が光導波路５内を伝播、増幅して、最終的に前方および後方ＳＳＧ−ＤＢＲミラーの反射ピークが一致する波長λ2でレーザ発振する。このような手段、つまりＳＳＧ−ＤＢＲミラーが形成された光反射領域に電流を注入し、かかる電流注入レベルを制御して光反射領域の屈折率を意図的に変化させることにより、波長可変半導体レーザのレーザ発振波長を制御性良く変化させることが可能となる。ＳＳＧ−ＤＢＲミラーの特徴としては、各反射ピーク強度が比較的高くとれる点にある。特に後述するＳＧ−ＤＢＲミラーに対してかかる効果は顕著である。
【００１１】
また、ＳＳＧ−ＤＢＲと類似した波長可変半導体レーザ用ミラーとして、例えば、雑誌ジャーナル・オブ・クアンタム・エレクトロニクス（Ｖ．Ｊａｙａｒａｍａｎ ｅｔ ａｌ．ＩＥＥＥ Ｊｏｕｒｎａｌ ｏｆ Ｑｕａｎｔｕｍ Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃｓ, ｖｏｌ． ２９, Ｎｏ． ６, １９９３, ｐｐ． １８２４−１８３４）に報告されているサンプルド・グレーティング−ＤＢＲ、つまりＳＧ−ＤＢＲがある。ＳＧ−ＤＢＲとは、一対の回折格子部と非回折格子部からなる部分を一周期として複数周期繰り返した構造を指す。なお、回折格子部の回折格子は通常の均一ピッチのものである。
【００１２】
図１３にＳＧ−ＤＢＲ波長可変半導体レーザの断面構造を示す。ＳＧ−ＤＢＲ波長可変半導体レーザは、上述のＳＳＧ−ＤＢＲ波長可変半導体レーザに対して、前後の光反射領域２，３を構成するミラーがＳＧ−ＤＢＲである点でのみ相違する。ＳＧ−ＤＢＲミラーの特徴としては、一対の回折格子部と非回折格子部を一周期とし、かかる部分を複数周期繰り返して光反射領域を形成した結果、反射ピークスペクトルに周期的な反射ピークが発生する点にある。因みに、通常の均一ピッチのみの回折格子からなる光反射領域、すなわちＤＢＲミラーでは反射ピークは一つだけであり、この点で両者は顕著に相違する。しかしながら、ＳＧ−ＤＢＲミラーでは、各反射ピーク強度が高くとれず、また、各強度自体がそれぞれの反射ピークで異なっている。具体的には、ＳＧ−ＤＢＲミラーの反射ピークスペクトルは、中央の反射ピークから両側に向かって単調に減少するスペクトル形状を呈している。
【００１３】
【発明が解決しようとする課題】
図１２では、上述したように、従来のＳＳＧ−ＤＢＲ波長可変半導体レーザにおける前後のＳＳＧ−ＤＢＲミラーの反射ピークの波長依存性を示している。ＳＳＧ−ＤＢＲ波長可変半導体レーザでは、上述したように、前方反射領域２の一周期２１の距離に対して後方反射領域３の一周期２２の距離を変える方法等によって、前後のＳＳＧ−ＤＢＲミラーの反射ピークの波長間隔を互いにわずかに異なるように設計している。前後のＳＳＧ−ＤＢＲミラー領域、すなわち前方光導領域２や後方光反射領域３に電流を注入して屈折率を低下させて反射ピークを短波長側にシフトさせ、前後のＳＳＧ−ＤＢＲミラーの反射ピークが一致する波長を変える方法、つまりいわゆるバーニア効果を適用した方法によってレーザ発振波長を変化させていた。
【００１４】
しかしながら、ＳＳＧモード毎に反射ピーク強度がランダムに変動しているため、上述のバーニア効果を適用してレーザ発振波長を変える際に、本来意図していない他のＳＳＧモードでのレーザ発振とのモード間競合が起こり得た。したがって、前方ＳＳＧ−ＤＢＲミラーへの注入電流(if)と後方ＳＳＧ−ＤＢＲミラーへの注入電流(ir)を変えた場合に、レーザ発振波長が素子温度や注入電流の変動によって不規則に変動する可能性が高かった。また、かかる反射ピーク強度のランダムな変動により、一部の波長域において連続的に変化しにくい問題も生じた。
【００１５】
従来のＳＳＧ−ＤＢＲ波長可変半導体レーザにおいて、ＳＳＧ−ＤＢＲミラーをなす回折格子の一周期２１、２２の繰り返し周期を増加して反射率を十分に高めることにより、反射ピーク強度の均一化を図ることも可能であるが、この場合、前方ＳＳＧ−ＤＢＲミラーの反射率を高くすると外部へ取り出すことのできるレーザ光出力が低下し、微分量子効率も低下する問題が生じた。また、前方光反射領域２を長くすると、電流注入を行った際にフリーキャリア吸収やキャリア再結合の影響によって、レーザ発振線幅が広がる問題も新たに発生した。
【００１６】
一方、前後の光反射領域がＳＧ−ＤＢＲミラーの場合、ＳＳＧ−ＤＢＲミラー構造に比べて各反射ピークの反射ピーク強度が高く取れず、さらに中央の反射ピークから両側に向かって反射ピーク強度は単調に減少にしているので、反射ピークスペクトルが波長全体としてフラットではないため、ＳＳＧ−ＤＢＲミラーに比べて波長可変域が狭いという問題があった。
【００１７】
さらに、波長可変半導体レーザを用いて光ファイバーを介してより遠方にレーザ光を送るには、光ファイバー内の光損失に打ち勝つべく、なるべく高い光出力が得られることが実用上望ましかった。
【００１８】
この発明は、上述のような従来の波長可変半導体レーザで発生した問題点を解決するためになされたものであり、波長可変時の波長安定性や低閾値電流、高光出力動作等の素子特性に優れた波長可変半導体レーザを提供することを目的とする。また、波長安定性に優れ、かつ高光出力動作等の特性に優れた光モジュールを得ることを目的とする。
【００１９】
【課題を解決するための手段】
本発明に係る波長可変半導体レーザは、半導体基板と、半導体基板の上面に設けられた連続した光導波路と、光導波路の一部でレーザ光出射方向に対して前方に設けられ一対の回折格子部と非回折格子部からなる部分を一周期として複数周期繰り返されたＳＧ−ＤＢＲミラーからなる前方反射領域と、光導波路の一部でレーザ光出射方向に対して後方に設けられ回折格子のピッチを所定の距離間の一端から他端へと規則的に変化させた部分を一周期として複数周期繰り返されたＳＳＧ−ＤＢＲミラーからなる後方反射領域と、光導波路の一部で前方反射領域と後方反射領域の間に設けられた活性層からなる活性領域と、光導波路の一部で前方反射領域と後方反射領域の間に設けられ電流注入により屈折率変化を生ぜしめる位相制御層からなる位相制御領域と、を備え、前方反射領域における非回折格子部上に電流ブロック領域を形成した。
【００２１】
また、本発明に係る波長可変半導体レーザは、上述の光導波路の一部で前方反射領域に対してさらに前方に設けられたレーザ光増幅領域を備えた。
【００２２】
また、本発明に係る波長可変半導体レーザは、上述のレーザ光増幅領域における光導波路が、レーザ光出射端面に近接するに従い半導体基板に対して平行方向に徐々に拡張されたテーパ形状を呈することとした。
【００２３】
また、本発明に係る波長可変半導体レーザは、上述の光導波路の一部で所定の光導波路幅を有するレーザ光増幅領域と前方反射領域との間に設けられ、レーザ光増幅領域に近接するに従い半導体基板に対して平行方向に徐々に拡張されたテーパ形状を呈するモード拡大領域を備えた。
【００２４】
本発明に係る光モジュールは、上述の波長可変半導体レーザと、かかる波長可変半導体レーザから発したレーザ光を集光する集光レンズと、集光されたレーザ光を導波する光ファイバーと、前述の波長可変半導体レーザ、集光レンズ、光ファイバーを固定する筐体と、を備えた。
【００２５】
【発明の実施の形態】
本発明に係る波長可変半導体レーザは、光導波路の前方、すなわちレーザ光出射方向側にＳＧ−ＤＢＲミラーからなる前方光反射領域、後方側にＳＳＧ−ＤＢＲミラーからなる後方光反射領域をそれぞれ設け、ＳＳＧ−ＤＢＲミラーにおける波長に対してフラットな複数の反射ピークスペクトルと、ＳＧ−ＤＢＲミラーにおける波長に対する極大値を有し、その極大値を中心として両側に単調に減少する複数の反射ピークスペクトルとの組合わせの中で、一方あるいは両方の光反射領域への電流注入により各領域の屈折率制御を行って、電流注入された光反射領域の反射ピークスペクトルを意図的にシフトさせて前後光反射領域間で一致する波長を変化させることにより、所望のレーザ発振波長を広範な波長範囲で安定に得ようとするものである。
【００２６】
実施の形態１．
図１（ａ）は本発明に係る実施の形態１の波長可変半導体レーザにおけるレーザ光出射方向に沿った素子断面図、（ｂ）は素子概観図、をそれぞれ表す。図中、１は活性領域、２は前方光反射領域、３は後方光反射領域、４は位相制御領域、５はＩｎＧａＡｓＰからなる光導波路、６はｎ型ＩｎＰ基板、７はｎ型ＩｎＰクラッド層、８はｐ型ＩｎＰクラッド層、９はｐ型ＩｎＧａＡｓＰコンタクト層、１０は前方光反射領域を構成するＳＧ−ＤＢＲミラー中の一対の回折格子部と非回折格子部を併せて一単位とした場合の一周期、１１ａは前方光反射領域を構成するＳＧ−ＤＢＲミラー中の回折格子部、１１ｂは前方光反射領域を構成するＳＧ−ＤＢＲミラー中の非回折格子部、１２は後方光反射領域を構成するＳＳＧ−ＤＢＲミラーの回折格子のピッチ変化、つまり変調に対する一周期、１３はｎ型電極、１４ａ，１４ｂ，１４ｃ，１４ｄはｐ型電極、１５は波長可変半導体レーザの出射端面から外部に出射されたレーザ光、１６は電流閉じ込め層、をそれぞれ示す。
【００２７】
なお、かかる波長可変半導体レーザの構成材料としては、ＩｎＰ基板上に形成されたＩｎＧａＡｓＰ系の化合物半導体を用いている。
【００２８】
図１１に示した従来のＳＳＧ−ＤＢＲ波長可変半導体レーザに比べると、前方光反射領域２における従来のＳＳＧ−ＤＢＲミラーの代わりにサンプルドグレーティング、すなわちＳＧ-ＤＢＲミラーを適用している点で相違する。
【００２９】
次に、本発明に係る実施の形態１の波長可変半導体レーザの動作について説明する。かかる波長可変半導体レーザでは、上述したように活性領域１、前方光反射領域２、後方光反射領域３、位相制御領域４の各領域は、合わせてレーザ発振のための前後の反射ミラーと光導波路５を備えたひとつの光共振器を構成している。また、ｐ型電極１４ａ，１４ｂ，１４ｃ，１４ｄは前方光反射領域２、活性領域１、位相制御領域４および後方光反射領域３に近接して、それぞれ電気的に分離されて形成されている。
【００３０】
活性領域１に電気的に分離して設置されたｐ型電極１４ｂとｎ型電極１３との間に順方向バイアス電圧を印加することにより、活性層電流が活性領域１に注入され、活性領域１中で、広い波長範囲にわたる自然放出光が発生する。かかる自然放出光は光共振器内に形成されている光導波路５を伝播しながら、前方光反射領域２に形成された前方ＳＧ−ＤＢＲミラーおよび後方光反射領域３に形成された後方ＳＳＧ−ＤＢＲミラーによって繰返し反射、増幅されるとともに、前方光反射領域２と後方光反射領域３のいずれか一方または両方と、位相制御領域４への電流注入によって、最終的に任意の一つの波長が選択、制御され、ある閾値電流において単一波長でレーザ発振する。
【００３１】
次いで本発明に係る実施の形態１における波長可変半導体レーザのレーザ発振波長制御についてさらに詳細に説明する。
【００３２】
図２（ａ）は、前方光反射領域２および後方光反射領域３に電流注入を行わない場合の各領域２、３内にそれぞれ生じる前方ＳＧ−ＤＢＲミラーの反射ピークスペクトルと、後方ＳＳＧ−ＤＢＲミラーの反射ピークスペクトルであり、図２（ｂ）は、後方光反射領域３に電流注入を行った場合の後方ＳＳＧ−ＤＢＲミラーの反射ピークスペクトルを、電流注入していない前方ＳＧ−ＤＢＲミラーの反射ピークスペクトルと比較して示したものである。図において、横軸は波長、縦軸は反射率を示す。図からわかるように、極めて線幅の狭い個々の反射ピークが一定の波長間隔で並んでいる様相を呈している。図中、λ1は前方光反射領域２および後方光反射領域３のいずれも電流注入を行わない場合に前後のミラーの反射ピークスペクトルが一致する波長を、また、λ2は後方光反射領域３に電流注入を行った場合に前後のミラーの反射ピークスペクトルが一致する波長をそれぞれ表している。前方光反射領域２における反射ピークスペクトルは、ＳＧ−ＤＢＲミラーに特有の反射ピークスペクトル、すなわち、中央の反射ピークから両側に向かって単調に反射ピーク強度が減少する形状を呈している。
【００３３】
上述したように、図２（ａ）は、前方ＳＧ−ＤＢＲミラー注入電流と後方ＳＳＧ−ＤＢＲミラー注入電流が共にゼロである初期状態の反射ピークスペクトルを表す。この場合、前方光反射領域２および後方光反射領域３にそれぞれ形成された前方ＳＧ−ＤＢＲミラーと後方ＳＳＧ−ＤＢＲミラーの反射ピークスペクトルが一致する波長はλ1となる。波長λ1における損失は、他の波長の光に比べて極めて小さくなるので、波長λ1の光の利得が相対的に増大し、この結果、本波長可変半導体レーザは波長λ1でレーザ発振に至る。
【００３４】
本実施の形態における波長可変半導体レーザの発振波長を意図的に変化させるには、前方光反射領域２または後方光反射領域３のどちらか一方あるいは両方に順方向バイアス電圧を印加して各領域に電流注入を行い、フリーキャリア・プラズマ効果によって前方光反射領域２および／または後方光反射領域３の屈折率を等価的に変化させる。図２（ｂ）に一例として示したのは、後方光反射領域３にのみ電流注入を行った場合である。後方ＳＳＧ−ＤＢＲミラーにおける電流注入による屈折率の低下によって後方ＳＳＧ−ＤＢＲミラーの反射ピークスペクトルは短波長側にシフトし、前方ＳＧ−ＤＢＲミラーと後方ＳＳＧ−ＤＢＲミラーの反射ピークスペクトルが一致する波長は、電流注入の無い場合の波長λ1から波長λ2へと変化し、波長λ2の光が光共振器内を伝播、増幅されて最終的にかかる波長λ2でレーザ発振に至る。前方光反射領域２のみに電流注入を行った場合や、前方光反射領域２および後方光反射領域３の両方に電流注入を行った場合も同様にしてレーザ発振波長を変えることができる。以上の如く、光反射領域２、３の一方あるいは両方に電流注入し、電流注入レベルを制御して屈折率を変えることによって、任意にレーザ発振波長を変えることが可能となる。
【００３５】
図２（ｂ）は上述した如く、実施の形態１に係る波長可変半導体レーザの前後のミラーの回折格子の反射ピークの波長依存性を示しているが、前方ＳＧ−ＤＢＲミラーの場合には、反射ピークは中央モードを極大値として両側で単調に減少しているのに対し、後方ＳＳＧ−ＤＢＲミラーに関してはＳＳＧの周期を所定回数以上設けて反射率をなるべく大きく設定することより、中央付近の複数の反射ピーク強度をほぼ一定に揃えている。
【００３６】
図３は、シミュレーションによって、結合係数κをパラメータとして、ＳＳＧ−ＤＢＲミラーにおける反射ピーク強度の不均一性と後方光反射領域３における周期１２の繰り返し数の関係を調べたものである。ここで、結合定数κとは、おのおの反対方向に伝搬する光が回折格子により回折されて単位長さ当たりに結合しあう度合いを表す。図３から判るように、結合係数κが大きいほど、すなわち反射率が高いほど、また、周期１２の繰り返し数が多いほど、反射ピーク強度間の不均一性が緩和され、フラットな反射ピークスペクトルとなる。実用的見地からは反射ピーク強度間の不均一性は１０％以下が望ましいが、この条件を満足するには、結合係数κが１００ｃｍ-1の場合、周期１２の繰り返し数は５以上、また、結合係数κが１５０ｃｍ-1の場合、周期１２の繰り返し数は３以上であることが図３に示すシミュレーション結果から判る。なお、本構造では前方ＳＧ-ＤＢＲミラーの反射率を高める必要もない。後方ＳＳＧ−ＤＢＲミラーの反射率を従来構造より高く設定しているからである。
【００３７】
一方、前方ＳＧ−ＤＢＲミラーでは、上述したように、その性質上波長に対して反射ピーク強度の極大が存し、かかる極大値の両側では反射ピーク強度は単調に減少しているため、ＳＳＧ−ＤＢＲミラーのような反射ピークスペクトルのランダムな変動がない結果、従来の ＳＳＧ−ＤＢＲミラーのみで構成された波長可変半導体レーザと比較して安定にレーザ発振波長を制御することが可能となる。また、従来のＳＧ−ＤＢＲミラーのみで構成された波長可変半導体レーザに比べて、後方がＳＳＧ−ＤＢＲミラーで構成されている分、後方反射率を高くとれるので、より低い閾値電流でレーザ発振し、かつ効率の高い波長可変半導体レーザが得られる。
【００３８】
なお、位相制御領域4は、順方向バイアス電圧を印加して、かかる領域4に電流を注入することによってレーザ光の位相の微調整を行い、レーザ発振を安定化するために設置されている。
【００３９】
図４は従来の波長可変半導体レーザ（ａ）と実施の形態１の波長可変半導体レーザ（ｂ）において、前方光反射領域２への注入電流ｉfおよび後方光反射領域３への注入電流ｉrの関数としてレーザ発振波長を計算して、それぞれ２次元的に等高線表示したものである。一定のレーザ発振波長範囲が一つの囲まれた領域(ドメイン)に対応している。すなわち各ドメインが均一なほど波長安定性に優れていることを示している。一方、ドメインの面積が不均一だったり、ドメイン間で入り組んだ境界線がある領域では、同一の注入電流に対する屈折率変化量のわずかな変動や素子駆動条件の変動によって容易にレーザ発振波長が変化してしまうため、レーザ発振波長を長期間にわたって安定化させることは困難となる。図４（ｂ）に示された実施の形態１の波長可変半導体レーザの注入電流ｉfと注入電流ｉrの関係を、図４（ａ）の従来のＳＳＧ−ＤＢＲミラーのみで構成された波長可変半導体レーザのものと比べると、実施の形態１の波長可変半導体レーザではドメインの境界がより滑らかで、また各ドメインの面積もより均一であるため、レーザ発振波長の安定化が容易となる。
【００４０】
図５は従来のＳＳＧ−ＤＢＲのみの波長可変半導体レーザ（ａ）と実施の形態１の波長可変半導体レーザ（ｂ）において、上述のｉf，ｉrをそれぞれ０〜２０ｍＡの範囲にわたって１ｍＡステップで変化させた場合、すなわち、ｉfとｉrの組合わせ、つまり２１×２１＝４４１の各組み合わせに関してレーザ発振波長を計算し、それぞれレーザ発振波長に対してなるべく連続に変化するよう配列した結果を示したものである。
【００４１】
図５（ａ）から、従来のＳＳＧ−ＤＢＲミラーのみの波長可変半導体レーザでは、ある波長域で不連続に変化しているのに対して、実施の形態１の波長可変半導体レーザでは、図５（ｂ）から判るように、ほぼ滑らかに連続的に変化しており、従来の波長可変半導体レーザに比べて波長安定性において優れていることが判る。
【００４２】
図６は、本発明に係る実施の形態１の波長可変半導体レーザの一変形例である前方光反射領域における非回折格子部上部に電流ブロック領域１７を設けた素子構造を示す断面図（ａ）および概観図（ｂ）である。かかる素子構造における前方光反射領域２では、回折格子部１１ａと電流ブロック領域１７が上部に設けられている非回折格子部１１ｂとが所定の間隔で交互に形成されている。電流ブロック領域１７は電流を流さない性質を有しているため、非回折格子部１１ｂへの電流の注入を防止する。非回折格子部１１ｂに電流が流れても波長を変える動作に対しては何ら寄与していない。したがって、上述したような電流ブロック領域１７の形成によってかかる無効な電流成分を防止することにより、より低閾値でかつ高効率で動作する波長可変半導体レーザが得られる。
【００４３】
実施の形態２．
図７（ａ）は本発明に係る実施の形態２の波長可変半導体レーザにおける光軸に沿った断面図である。実施の形態１と比べると、発生したレーザ光を増幅可能な結晶組成から成るレーザ光増幅領域１０１を設けている点が異なる。図７（ｂ）は光導波路５と同一面内で波長可変半導体レーザを上面から見た場合の光導波路５の状態を示した模式図である。光導波路５に関しては、同一の光導波路幅で各領域が接合されている。
【００４４】
波長可変半導体レーザを用いて光ファイバーを介してより遠方にレーザ光を送るには、光ファイバー内の光損失に打ち勝つべく、なるべく光出力が高い方が実用上望ましい。しかしながら、実施の形態１における波長可変半導体レーザの光導波路構造では、水平横モードを基本モードに維持すべく光導波路５の光導波路幅を所定の幅以下にする必要があり、この場合、光出力は光導波路５中である決まった光密度で飽和するレベルで制限されていた。
【００４５】
そこで、実施の形態２における波長可変半導体レーザのように、光導波路５中の前面のレーザ光出射端面と前方光反射領域２であるＳＧ−ＤＢＲミラーの間にレーザ光を光増幅すべく機能するレーザ光増幅領域１０１を設け、活性領域１で発生したレーザ光をかかるレーザ光増幅領域１０１で光増幅すれば、このようなレーザ光増幅領域１０１を具備しない波長可変半導体レーザに比べて、レーザ光飽和のレベルがより向上し、この結果、高出力動作が可能な波長可変半導体レーザが得られる。
【００４６】
実施の形態３．
図８は本発明に係る実施の形態３の波長可変半導体レーザの光軸方向に沿った断面図（ａ）および上面図（ｂ）を示している。実施の形態２に比べるとレーザ光増幅領域の光導波路幅、つまりストライプ幅がレーザ光出射端面に向かってテーパ状１０２に徐々に広がっている。実施の形態２に係る波長可変半導体レーザにおいてもレーザ光の高出力化は可能ではあるが、最終的にはレーザ光増幅領域１０１の光増幅率の飽和に起因する光飽和が生じるため、結果的にかかる光飽和が生じる光出力が最高光出力となる。このような制限を打破し、さらなる高出力を得るには、半導体基板６に対して水平方向の光導波路幅を拡張することにより、光導波路５の体積を増加させればよい。しかしながら、単純に光導波路幅を広げた場合、所定の光導波路幅以上になると、水平横モードにおいて高次モードが発生しやすくなり、単峰のレーザビーム形状が得られない不具合が生じる。
【００４７】
そこで、かかる不具合を防止するため、本実施の形態の如くレーザ光増幅領域をテーパ形状１０２とすると、活性領域１で発したレーザ光はレーザ光出射端面に向かってテーパ形状のレーザ光増幅領域１０２を徐々に広がりながら進行するため、安定な基本水平横モードを保持しつつ、実効的な光導波路面積の増大によってレーザ光増幅領域１０２内部で光増幅率の飽和が生じる最大光出力が、実施の形態２の波長可変半導体レーザの最大光出力と比べてもさらに向上するという顕著な効果をもたらす。
【００４８】
実施の形態４．
図９は本発明に係る実施の形態４の波長可変半導体レーザにおける光軸方向に沿った断面図（ａ）および上面図（ｂ）を示している。図中、１４ｅはレーザ光増幅領域上のｐ電極を示す。実施の形態１に比べると前方光反射領域２と前方側で接して、レーザ光出射端面に向かって光導波路幅がテーパ状に徐々に拡張されているモード拡大領域１０３を設けており、かつモード拡大領域における最も拡張された部分の光導波路幅に一致する幅で形成されたレーザ光増幅領域１０４がレーザ光出射端面に至るまで設けられている。
【００４９】
実施の形態４に係る波長可変半導体レーザでは、活性領域１を発したレーザ光は、一旦モード拡大領域１０３において、基本水平横モードを維持しつつ水平方向に拡大され、さらに、その拡大されたレーザビーム形状を保持しつつレーザ光増幅領域１０４を進行するため、レーザ光増幅領域１０４においても基本水平横モードを維持でき、かつ光導波路幅が拡大された分、レーザ光増幅領域１０４における光増幅率の飽和を防止できるため、高出力動作が可能となる。
【００５０】
さらに、モード拡大領域１０３上にはｐ型電極が形成されていないため、かかる領域１０３に電流が注入されることはない、すなわちモード拡大領域１０３はパッシブな領域であるため、水平横モードを基本モードに保持しながら、テーパ形状に沿ってレーザ光をより安定に拡大できる効果が得られる。
【００５１】
なお、上述の各実施の形態では説明の便宜上、活性領域１をＩｎＧａＡｓＰとしたが、活性領域１を構成する材料はＩｎＧａＡｓＰに限定される訳ではなく、例えば、ＡｌＧａＡｓでも同様な効果が生ずることは言うまでもない。
【００５２】
実施の形態５．
本発明の実施の形態５における光モジュールを説明する。図１０は実施の形態５における光モジュールの概観図である。かかる光モジュールでは、実施の形態１〜４で説明したいずれかの波長可変半導体レーザ２０１をヒートシンク２０２上に実装した後、集光レンズ２０３ａ、ｂ、波長モニター２０４と光ファイバー２０５とを一体化すべく筐体２０６に固着している。
【００５３】
波長可変半導体レーザ２０１にワイヤ（図示せず）を介して、各電極に順方向電圧を印加し、所望の電流値に制御された電流を流すと、電流値に応じた波長のレーザ光が波長可変半導体レーザ２０１から発し、一旦集光レンズ２０３ａによって集光された後、光ファイバー２０５に入射する。一方、波長可変半導体レーザ２０１の反対側の端面からのレーザ光は集光レンズ２０３ｂによって同様に一旦集光されて、波長モニター２０４に入射してレーザ波長が分析されるので、光モジュール外部からレーザ光波長を常時モニターすることができる。かかる光モジュールでは、上述した安定に波長を変化できる波長可変半導体レーザを光源に採用したので、波長安定性に優れたレーザ光を光ファイバー出力として得られる効果がある。なお、波長可変半導体レーザ２０１の後方に設置するのは、波長モニター２０４に限らず、例えばフォトダイオード等でもかまわない。
【００５４】
【発明の効果】
本発明に係る波長可変半導体レーザでは、半導体基板と、半導体基板の上面に設けられた連続した光導波路と、光導波路の一部でレーザ光出射方向に対して前方に設けられ一対の回折格子部と非回折格子部からなる部分を一周期として複数周期繰り返されたＳＧ−ＤＢＲミラーからなる前方反射領域と、光導波路の一部でレーザ光出射方向に対して後方に設けられ回折格子のピッチを所定の距離間の一端から他端へと規則的に変化させた部分を一周期として複数周期繰り返されたＳＳＧ−ＤＢＲミラーからなる後方反射領域と、光導波路の一部で前方反射領域と後方反射領域の間に設けられた活性層からなる活性領域と、光導波路の一部で前方反射領域と後方反射領域の間に設けられ電流注入により屈折率変化を生ぜしめる位相制御層からなる位相制御領域と、を備え、前方反射領域における非回折格子部上に電流ブロック領域を形成したので、波長可変時の波長安定性に優れ、さらに、低閾値でかつ高効率で動作する波長可変半導体レーザが得られる。
【００５６】
また、本発明に係る波長可変半導体レーザでは、上述の光導波路の一部で前方反射領域に対してさらに前方に設けられたレーザ光増幅領域を備えたので、波長可変時の波長安定性に優れ、かつ高出力で動作する波長可変半導体レーザを得ることができる。
【００５７】
また、本発明に係る波長可変半導体レーザでは、上述のレーザ光増幅領域における光導波路を、レーザ光出射端面に近接するに従い半導体基板に対して平行方向に徐々に拡張されたテーパ形状を呈することとしたので、波長可変時の波長安定性に優れ、かつ高出力で動作する波長可変半導体レーザを得ることができる。
【００５８】
また、本発明に係る波長可変半導体レーザでは、上述の光導波路の一部で所定の光導波路幅を有するレーザ光増幅領域と前方反射領域との間に設けられ、レーザ光増幅領域に近接するに従い半導体基板に対して平行方向に徐々に拡張されたテーパ形状を呈するモード拡大領域を備えたので、波長可変時の波長安定性に優れ、かつ高出力で動作する波長可変半導体レーザを得ることができる。
【００５９】
本発明に係る光モジュールでは、上述のいずれかの波長可変半導体レーザと、かかる波長可変半導体レーザから発したレーザ光を集光する集光レンズと、集光されたレーザ光を導波する光ファイバーと、前述の波長可変半導体レーザ、集光レンズ、光ファイバーを固定する筐体と、を備えたので、波長安定性に優れたレーザ光を光ファイバー出力として得られる効果がある。
【図面の簡単な説明】
【図１】  実施の形態１における波長可変半導体レーザの素子構造を示す断面図（ａ）および概観図（ｂ）である。
【図２】  （ａ）は、実施の形態１の波長可変半導体レーザにおける前方および後方の光反射領域に電流を注入しない場合の前方ＳＧ−ＤＢＲミラーの反射ピークスペクトルと、後方ＳＳＧ−ＤＢＲミラーの反射ピークスペクトルを示した図であり、（ｂ）は、実施の形態１の波長可変半導体レーザにおける後方光反射領域に電流注入を行った場合の後方ＳＳＧ−ＤＢＲミラーの反射ピークスペクトルを、電流注入していない前方ＳＧ−ＤＢＲミラーの反射ピークスペクトルと比較して示した図である。
【図３】  シミュレーションによって、結合係数κをパラメータとして、ＳＳＧ−ＤＢＲミラーにおける反射ピーク強度の不均一性と後方光反射領域における周期の繰り返し数の関係を示した図である。
【図４】  従来のＳＳＧ−ＤＢＲ波長可変半導体レーザ（ａ）と実施の形態１に係る波長可変半導体レーザ（ｂ）のレーザ発振波長を計算し、前方および後方光反射領域における注入電流(if, ir)の関数としてそれぞれ２次元的に等高線表示した図である。
【図５】  従来のＳＳＧ−ＤＢＲ波長可変半導体レーザ（ａ）と実施の形態１の波長可変半導体レーザ（ｂ）において、ｉf，ｉrをそれぞれ０〜２０ｍＡの範囲で１ｍＡステップで変化させてレーザ発振波長を計算し、それぞれレーザ発振波長に対してなるべく連続して変化する様な順に配列した結果を示した図である。
【図６】  実施の形態１の波長可変半導体レーザの一変形例である前方光反射領域における非回折格子部上に電流ブロック領域を設けた素子構造を示す断面図（ａ）および概観図（ｂ）である。
【図７】  実施の形態２の波長可変半導体レーザの光軸に沿った断面図（ａ）および上面図（ｂ）である。
【図８】  実施の形態３の波長可変半導体レーザの光軸方向に沿った断面図（ａ）および上面図（ｂ）を示している。
【図９】  実施の形態４の波長可変半導体レーザの光軸方向に沿った断面図（ａ）および上面図（ｂ）を示している。
【図１０】  実施の形態５の光モジュールの概観図である。
【図１１】  従来のＳＳＧ−ＤＢＲ波長可変半導体レーザの光軸方向に沿った断面図である。
【図１２】  （ａ）は従来のＳＳＧ−ＤＢＲ波長可変半導体レーザにおいて、前方光反射領域および後方光反射領域に電流注入を行わない場合の各領域内にそれぞれ形成された前方ＳＳＧ−ＤＢＲミラーの反射ピークスペクトルと後方ＳＳＧ−ＤＢＲミラーの反射ピークスペクトルを表す図であり、（ｂ）は従来のＳＳＧ−ＤＢＲ波長可変半導体レーザにおいて、後方光反射領域に電流注入を行った場合の後方ＳＳＧ−ＤＢＲミラーの反射ピークスペクトルを、電流注入していない前方光反射領域の前方ＳＳＧ−ＤＢＲミラーの反射ピークスペクトルと比較して示した図である。
【図１３】  従来のＳＧ−ＤＢＲ波長可変半導体レーザの光軸方向に沿った断面図である。
【符号の説明】
１  活性領域、  ２  前方光反射領域、  ３  後方光反射領域、  ４  位相制御領域、  ５  ＩｎＧａＡｓＰからなる光導波路、  ６  ｎ型ＩｎＰ基板、  ７  ｎ型ＩｎＰクラッド層、  ８  ｐ型ＩｎＰクラッド層、  ９  ｐ型ＩｎＧａＡｓＰコンタクト層、  １０  前方光反射領域を構成するＳＧ−ＤＢＲミラーの一周期、  １１ａ  前方光反射領域を構成するＳＧ−ＤＢＲミラー中の回折格子部、１１ｂ  前方光反射領域を構成するＳＧ−ＤＢＲミラー中の非回折格子部、  １２  後方光反射領域を構成するＳＧ−ＤＢＲミラーの一周期、  １３  ｎ型電極、  １４ａ，１４ｂ，１４ｃ，１４ｄ、１４ｅ  ｐ型電極、  １５  波長可変半導体レーザ外部に出射されたレーザ光、  １６  電流閉じ込め層、  １７  前方光反射領域を構成するＳＧ−ＤＢＲミラー中の電流ブロック領域、  ２１  前方ＳＳＧ−ＤＢＲミラーの回折格子ピッチ変調の一周期、  ２２  後方ＳＳＧ−ＤＢＲミラーの回折格子ピッチ変調の一周期、  １０１  レーザ光増幅領域、  １０２  レーザ光出射端面に向かってストライプ幅がテーパ状に広がったレーザ光増幅領域、  １０３  レーザ光出射端面に向かって光導波路のストライプ幅がテーパ状に広がっているモード拡大領域、  １０４  レーザ光増幅領域、  ２０１  波長可変半導体レーザ、  ２０２  ヒートシンク、  ２０３ａ、ｂ  集光レンズ、  ２０４  波長モニター、  ２０５  光ファイバー、  ２０６  筐体。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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