(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
被加熱物を収納する加熱室と、
被加熱物を加熱するための高周波を発振する高周波発振器と、
該高周波発振器から発振された高周波を導く導波管と、
該導波管内に導かれた高周波を加熱室側へ伝播するアンテナとを備え、
前記アンテナは、前記導波管内に導かれた高周波を伝播するシャフトと、該シャフトより複数の方向に延びて形成された分岐導電経路と、平板及び該平板の２箇所に結合して形成され前記分岐導電経路とそれぞれ結合されたループ導電経路からなる複数の高周波放射部とで構成され、
前記複数の高周波放射部は、前記シャフトを中心として等間隔に配置され、前記平板に対しての前記ループ導電経路の２箇所の結合位置は、当該平板の中心軸方向から見てほぼ直角であり、前記ループ導電経路は、前記分岐導電経路との結合部分から前記平板までの片側の長さに対して、もう一方の前記平板までの長さが高周波の１／４波長分長いことを特徴とする加熱調理器。
【請求項２】
前記平板は、直径を高周波のほぼ１／２波長とする円形状に形成されていることを特徴とする請求項１に記載の加熱調理器。
【請求項３】
前記平板は、少なくとも１辺の長さを高周波のほぼ１／２波長とする方形状に形成されていることを特徴とする請求項１に記載の加熱調理器。
【請求項４】
前記導波管に設置され、前記シャフトを介して前記アンテナを回転させるモータを備えたことを特徴とする請求項１乃至３の何れかに記載の加熱調理器。
【請求項５】
前記加熱室内にアンテナ収納部が設けられ、該アンテナ収納部と加熱室とを仕切る高周波透過板が着脱可能に設置されたことを特徴とする請求項１乃至４の何れかに記載の加熱調理器。
【請求項６】
前記アンテナのシャフトは、前記モータに着脱可能に連結されていることを特徴とする請求項４乃至５の何れかに記載の加熱調理器。
【請求項７】
前記ループ導電経路は、直角曲げ部分がアールになっていることを特徴とする請求項１乃至６の何れかに記載の加熱調理器。
【請求項８】
前記平板の厚みを０．３mm以上とすることを特徴とする請求項１乃至７の何れかに記載の加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、加熱効率や被加熱物の内部温度の勾配、いわゆる加熱ムラを抑制することが可能な加熱調理器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来の加熱調理器においては、例えば、加熱室に収容した被加熱物に、マイクロ波を照射する手段として、ラジアルスロットアンテナやダイポールアンテナが設けられる構造のものがあった。これらアンテナは、それぞれ円盤のほぼ中心に設けられたアンテナシャフト１点から高周波の給電を行い、アンテナ表面に設置されているスロットまたはダイポールに局所的に強い高周波を発生させることで、被加熱物の加熱を実現しているものである（例えば、特許文献１、２参照）。
【０００３】
【特許文献１】特開２００４−３２７２７３号公報（図１、２）
【特許文献２】特開２００１−２５０６７２号公報（図３、４）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
前述した従来のアンテナ形状では、一端を導波管内に設置したアンテナのシャフト部分より高周波が給電され、円盤上で高周波電流となり、シャフトを給電部として入射・反射を繰り返すのみとなるため、アンテナ上においては、局所的に高電界を発生する部分とそうでない部分の分布ができることになる。具体的には、スロットを設置したアンテナにおいてはスロット部分に、ダイポールを設けたアンテナにおいてはダイポール先端部分に高周波を強く伝播することで、被加熱物を強く加熱する部分が存在することとなる。この事象は逆説的かつ相対的に表現すると、アンテナ上に強く加熱されない部分が存在することを意味している。即ち、被加熱物への高周波の照射が強い部分と弱い部分が存在することを示し、被加熱物はよく加熱される部分と加熱の弱い部分、即ち加熱ムラが存在する課題がある。
【０００５】
また、加熱ムラを緩和する目的で、モータによりアンテナを回転させて加熱を実施する例もあるが、結局は同心円状に強電界部分が移動するものであり、同心円状に加熱の強弱が発生するという課題がある。
【０００６】
さらに、スロットアンテナやダイポールアンテナの寸法は発振する高周波の波長により決まるものであり、効率的に電波を放射しようとした場合、例えばスロットアンテナは１／２波長、ダイポールアンテナは給電部であるシャフトから両側に１／４波長ずつ、合計１／２波長の長さが必要となる。例えば、家庭用電子レンジに使われる高周波の波長である２．４５ＧＨｚを参照すると、その波長は１２２．４mmとなり、１／２波長は６１．２mmとなる。家庭用の電子レンジの底面の寸法は大型のものでもおおよそ４００×３００程度であり、周辺部品配置も勘案すると、アンテナの平板の寸法は大きくとも直径２００mm程度となる。
【０００７】
このようなアンテナにおいて、ラジアル状に多数のスロットアンテナを配置することは、効率的に高周波を発生するほぼ１／２波長のスロット寸法では配置不可能であるため、結果的に被加熱物への加熱効率が非常に悪いアンテナとなってしまう課題がある。即ち、被加熱物へ効率的な高周波の入射・吸収を促し、加熱を促進させると共に、被加熱物内の加熱ムラを是正するためには、アンテナ上において、できるだけ広範な部分から均等な高周波を発生させたり、被加熱物の種類や量に応じた高周波発生分布を得ることが重要となるが、従来の加熱調理器では局所的に強い電界を発生せざるを得ないアンテナ形状となるため、必ずしも十分な加熱効率化や加熱ムラ是正が行われてこなかったという課題がある。
【０００８】
本発明は、前記のような課題を解決するためになされたもので、被加熱物を加熱ムラなく効率よく加熱でき、被加熱物の種別や量等に応じて加熱可能な加熱調理器を得ることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明に係る加熱調理器は、被加熱物を収納する加熱室と、被加熱物を加熱するための高周波を発振する高周波発振器と、高周波発振器から発振された高周波を導く導波管と、導波管内に導かれた高周波を加熱室側へ伝播するアンテナとを備え、アンテナは、導波管内に導かれた高周波を伝播するシャフトと、シャフトより複数の方向に延びて形成された分岐導電経路と、平板及びその平板の２箇所に結合して形成され分岐導電経路とそれぞれ結合されたループ導電経路からなる複数の高周波放射部とで構成され、複数の高周波放射部は、シャフトを中心として等間隔に配置され、平板に対してのループ導電経路の２箇所の結合位置は、当該平板の中心軸方向から見てほぼ直角であり、ループ導電経路は、分岐導電経路との結合部分から平板までの片側の長さに対して、もう一方の平板までの長さが高周波の１／４波長分長いことを特徴とする。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、高周波を放射するアンテナに、平板と平板の２箇所に結合して形成されたループ導電経路とからなる高周波放射部を構成したので、アンテナの平板上の強電界部分を高周波の位相毎に移動させることが可能となり、このため、アンテナの平板上の広範な領域において強電界の放射を実現することができ、被加熱物を加熱ムラなく効率よく加熱することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
図１は本発明の実施の形態を示す加熱調理器の外観斜視図、図２は実施の形態を示す加熱調理器の断面図、図３は実施の形態の加熱調理器に用いられるアンテナの斜視図、図４はアンテナを拡大して示す平面図である。
【００１２】
図１、２において、調理器本体１の内部に加熱室２が設けられ、調理器本体１の前面にドア３及び操作パネル４が設けられている。加熱室２は、前面開放のほぼ直方体状に形成された筐体からなり、筐体の底部上方に加熱室２の底面となる高周波透過板５が着脱可能に設置されている。この高周波透過板５は、被加熱物６が設置され、高周波を透過する例えばセラミック製からなっている。ドア３は、調理器本体１に開閉自在に取り付けられ、パンチングメタルをガラスで挟んで構成される視認窓３ａが設けられている。この視認窓３ａにより加熱室２内に収納された被加熱物６の調理状態を確認できる。加熱室２の上部側面に設置された温度検知装置７は、例えば、被加熱物６から放射される赤外線に基づいて被加熱物６の温度を検知する赤外線センサである。
【００１３】
加熱室２を形成する筐体の底部には、導電体で構成された導波管９が取り付けられており、この導波管９には、高周波発振器８が設置され、アンテナ１１を回転させるモータ１０が取り付けられている。調理器本体１と加熱室２の間の空間には、図示していないが、操作パネル４の操作に応じて高周波発振器８、モータ１０等を制御する制御部が備えられている。この制御部は、温度検知装置７の検知温度に基づいて高周波発振器８の出力を制御し、調理時間にもよるがモータ１０の回転を所定のタイミングで一時的に停止し、再び回転させる機能を備えている。このモータ１０の一時停止により、被加熱物６への高周波の照射状態が変化するので、均一かつ高速に加熱することが可能になる。
【００１４】
アンテナ１１は、後述するが、筐体の底部と高周波透過板５との間の空間（アンテナ収納部）に配置され、中央部に設けられた導電性のシャフト１２を通してモータ１０に連結されている。アンテナ１１のシャフト１２が挿入された筐体の底部と導波管９の各穴は円形状に形成されている。モータ１０のシャフトは軸方向にＤカットされ、アンテナ１１のシャフト１２には、軸方向にＤカットされた穴が設けられている。これによりアンテナ１１の空転が防止される。前述した高周波発振器８は、例えば家庭用では出力約１ＫＷ、２．４５ＧＨｚの高周波を発振するマグネトロンである。
【００１５】
ここで、実施の形態におけるアンテナ１１の構成及び作用について図３、図４を用いて説明する。
アンテナ１１は、図３に示すように、シャフト１２と、シャフト１２を中心として例えば三方に延びて形成された分岐導電経路１３と、分岐導電経路１３の先端部にそれぞれ結合された３つの高周波放射部１６とで構成されている。この高周波放射部１６は、円盤状に形成された平板１４と、平板１４の外周部２カ所にそれぞれ結合してループ状に形成され、分岐導電経路１３の先端部に結合されたループ導電経路１５とからなっている。シャフト１２は、前述したようにモータ１０に着脱可能に連結され、平板１４の直径は、発振される高周波のほぼ１／２波長である。
【００１６】
ループ導電経路１５は、分岐導電経路１３の先端部との結合部分を境に第１の導電部１５ａと第２の導電部１５ｂとでなっている。その内の第１の導電部１５ａは、平板１４の中心軸と直交する方向にほぼ直角に折り曲げられて平板１４の外周部に結合され、また、第２の導電部１５ｂは、第１の導電部１５ａの角部から平板１４まで延びた部分と平行になるようにほぼ直角に折り曲げられて延び、さらに、平板１４の中心軸と直交する方向にほぼ直角に折り曲げられて平板１４の外周部に結合されている。第１及び第２の導電部１５ａ、１５ｂの平板１４に対する結合位置は、平板１４の中心軸方向から見てほぼ直角となっている。
【００１７】
第１及び第２の導電部１５ａ、１５ｂの長さは、第１の導電部１５ａの長さをＬとしたときに、もう一方の第２の導電部１５ｂの長さは（Ｌ＋１／４波長）となっている。これは、位相が９０°ずれた電流を平板１４に流入させるためである。また、第１及び第２の導電部１５ａ、１５ｂの角部には、アール１７が形成されており（図４参照）、これは、高出力時に電界が集中して起こるスパークを低減させるためである。
【００１８】
前記のように構成されたアンテナ１１においては、高周波発振器８から発振された高周波は導波管９内に伝播し、アンテナ１１のシャフト１２により高周波電流に変換される。そして、変換された高周波電流は三方に延びる分岐導電経路１３によって分流され、各高周波電流は、図４に示すように、第１及び第２の導電部１５ａ、１５ｂにより分流され、各平板１４に２方向からほぼ直角に流入する。この場合、第１の導電部１５ａを経由して平板１４に流入する高周波電流と、第２の導電部１５ｂを経由して平板１４に流入する高周波電流とがベクトル的に合成され、各平板１４上に多様な電流が流れる。この時、第１の導電部１５ａの長さＬに対して、第２の導電部１５ｂの長さが（Ｌ＋１／４波長）となっているので、位相が９０°ずれた高周波電流が平板１４に流入する。これにより、高周波による高周波電流の時間変化に伴い、高周波電流により磁界が励起され、この磁界により電界が発生し、磁界と電界の時間変化が高周波の位相に伴って増減することにより電磁波（高周波）が発生し、高周波透過板５を透過して加熱室２内に放射される。
【００１９】
第１及び第２の導電部１５ａ、１５ｂを平板１４における電流源と見た場合、幾何学的な電流源の配置が９０°ずれているのに加え、位相も９０°ずれた電流を合成することとなる。この両者のずれを利用することで、アンテナ１１の平板１４上においては、円環状に強電界が放射される円偏波が発生する。
【００２０】
次に、円偏波の発生原理を図５を用いて説明する。図５はアンテナの平板上を流れる高周波電流を示す模式図である。なお、図中の実線は平板１４上を流れる高周波電流、破線は位相に応じて向きと大きさが変化するループ導電経路上の高周波電流を示し、その長さは電流の大きさを表している。
【００２１】
高周波によって励起された高周波電流は位相９０°毎に向きが逆転するよう振幅している。例えば、位相０°における紙面下側から流入する第１の導電部１５ａ上の高周波電流は下向きに大きく流れているが、位相２２．５°→４５°…と位相が変わるにつれてその電流は小さくなっていき、その後、高周波電流の流れる方向は逆転しはじめ、位相９０°においては位相０°と同じ大きさで逆方向に流れる電流となる。これは、紙面右側から流入する第２の導電部１５ｂにおいても同じ現象となるが、電流源であるアンテナ１１のシャフト１２から平板１４への流入距離が異なるために、平板１３へ流入する向きは変化することとなる。
【００２２】
紙面下側からと右側から流れる高周波電流の合成は、平板１４上に実線で示しているように合成電流として、位相毎にその流れる方向が順次変化していくこととなる。結果として、位相が１８０°変化するうちに平板１４上に流れる高周波電流の方向は１回転することとなる。即ち、高周波電流の動きに伴って発生する紙面鉛直方向（平板１４の中心軸方向）に発生する電磁波（高周波）は、強電界部分を円環状に位相に伴って移動していくこととなる。また、ループ導電経路１５上にも位相毎の電流変化が起こるため、強電界部分が移動し、電磁波が放射される。
【００２３】
この現象は家庭用電子レンジでは周波数２．４５ＧＨｚで行われる事象であり、言い換えれば強電界部分が平板１４上を１回転してくる時間は２４億５０００万分の１秒で行われる。被加熱物６を加熱する際に、この時間オーダーは通常数十秒〜数十分である加熱時間や通常５〜６rpm 程度で回転するアンテナ１１の回転速度と比較して、遙かに小さいオーダーのため、被加熱物６に与えられる高周波は、事実上、平板１４において円環状に強い電界を与えているのと同様となる。
【００２４】
次に、前述したアンテナ１１を１タイプとして、被加熱物６の種別や量、所望する加熱分布に応じて使い分け可能な別のアンテナの構成について図６、図７及び図８を用いて説明する。図６は実施の形態の加熱調理器に用いられる２タイプ目のアンテナを示す平面及び斜視図、図７は実施の形態の加熱調理器に用いられる３タイプ目のアンテナを示す平面及び斜視図、図８は実施の形態の加熱調理器に用いられる４タイプ目のアンテナを示す斜視図である。なお、図３、図４と同一又は相当部分には同じ符号を付し説明を省略する。
【００２５】
図６に示すアンテナ１１１は、シャフト１６を中心として三方に延びる分岐導電経路１３１のそれぞれの長さＬ１、Ｌ２、Ｌ３が異なっており、その他の部分は前述したアンテナ１１と同じ構造となっている。このアンテナ１１１がモータ１０によって回転した場合、長さＬ１の分岐導電経路１３１に結合された高周波放射部１６がシャフト１２から一番離れた位置で回転し、長さＬ３の分岐導電経路１３１に結合された高周波放射部１６がシャフト１２近傍を回転し、また、長さＬ２の分岐導電経路１３１に結合された高周波放射部１６は、前述した２つの高周波放射部１６のほぼ中間を回転することになる。この構成により、アンテナ１１１が回転した際の強い電界部分の移動範囲がアンテナ１１と比べより広くなり、このため、加熱室２広範の領域を加熱することができる。
【００２６】
図７に示すアンテナ１１２は、ループ導電経路１５１を共用する２つの高周波放射部１６１を備えたものであり、その高周波放射部１６１の平板１４には、外周部から突出して形成された補助放射部２０が設けられている。ループ導電経路１５１は、中央の共有部分がシャフト１２に直接結合された構成となっている。この種のアンテナ１１２は、高周波の回転軌道上の周方向には電界強度に若干の強弱をつけるのが特徴となっており、このため、熱伝導や対流が期待できる被加熱物６を加熱するのに適している。また、平板１４上の強電界に加え、補助放射部２０により、さらに外周に対して補助的に加熱を強めることも可能になっている。
【００２７】
図８に示すアンテナ１１３は、高周波放射部１６２をシャフト１２に上下に高さを変えて配置して構成されたものであり、その高周波放射部１６２の平板１４が、それぞれループ導電経路１５２を介してシャフト１２に直接結合されている。この構成により、各々の高周波放射部１６２自体の電界放出効果を維持しつつ、アンテナ１１３の回転時の稼働範囲を小さく抑えることが可能となり、加熱室２内の中心に置かれた小さい被加熱物６に対して効率よく加熱することができる。
【００２８】
次に、図９及び図１０を用いてアンテナ回転時における合成電界強度分布について説明する。
図９は実施の形態と従来のアンテナの合成電界強度分布を比較して示す模式図であり、その内、（ｂ）及び（ｄ）に示す網掛け部分はアンテナが３６０度１回転したときの合成電界強度分布である。
【００２９】
従来のアンテナでは、（ｃ）に示すように電界強度分布となり、１回転したときには（ｄ）に示すように円環状の合成電界強度分布となる。一方、図７で説明したアンテナ１１２では、（ａ）に示すように平板１４上に円環状の強い電界が放出されると共に、平板１４の内側に設置されたループ導電経路１５１からの電界が放出され、このアンテナ１１２が１回転したときは、（ｂ）に示すように円形の合成電界強度分布となる。
【００３０】
図１０は図６〜図８に挙げたアンテナ毎のアンテナ回転時における合成電界強度分布を示す模式図である。
【００３１】
アンテナ１１では、（ａ）に示すように、平板１４とループ導電経路１５からの合成電界強度分布の差が小さく、加熱面積は中程度であることから、冷凍物の解凍に適した加熱分布となる。アンテナ１１１では、（ｂ）に示すように、広範な領域が加熱可能となり、大判ピザ等の加熱面積が大きい被加熱物６の加熱に適している。
【００３２】
また、アンテナ１１２では、（ｃ）に示すように、上方から見て加熱面積は中程度であり、強電界部分が円環状となるため、被加熱物自体の対流や熱伝導による加熱攪拌効果を期待できるスープや煮込み料理などに適した加熱分布となっている。アンテナ１１３では、アンテナ１１１とは逆に、加熱室２の中心部分に電界を集中させることが可能となることから、背が高く底面積の小さい容器に入ったミルクや酒等の加熱を良好に行うことが可能となる。
【００３３】
以上のように実施の形態によれば、高周波を放射するアンテナに、平板と平板の２箇所に結合して形成されたループ導電経路とからなる高周波放射部を構成したので、アンテナの平板上の強電界部分を高周波の位相毎に移動させることが可能となり、このため、アンテナの平板上の広範な領域において強電界の放射を実現することができ、被加熱物を加熱ムラなく効率よく加熱することができる。
【００３４】
また、分岐導電経路から給電される高周波をループ導電経路を経由して平板に２箇所からほぼ直角に入射させるようにしているので、その強電界部分の移動効果を大きくすることができる。
さらに、平板に対して２分岐して導電するループ導電経路は一つの経路がもう一つの経路に対して、平板に流入する高周波電流の位相が１／４波長ずれるように経路長を設けたことにより、平板に流れる電流の合成ベクトルが周期的に変化することで、平板から加熱室内に対して螺旋的に強い電波を放出する、いわゆる円偏波とすることで、被加熱物の高周波吸収範囲を広げることが可能となり、ひいては被加熱物に対して、効率的かつ均一な温度上昇効果を与える効果がある。
【００３５】
また、アンテナの複数の高周波放射部はループ導電経路と直径を波長の約１／２とした円形状の平板からなるため、加熱室内の広範な領域を均等に加熱できる効果がある。さらにまた、平板直上の一定領域に効率的な加熱ゾーンができるため、被加熱物の設置位置や被加熱物の温度上昇領域を特定し、任意の特定領域の加熱効果を高める効果もある。
【００３６】
さらに、アンテナの着脱が可能であるため、被加熱物に応じてアンテナを変更することが可能となり、このため、被加熱物ごとに適した加熱分布を呈するアンテナを使用することができ、被加熱物の仕上がり品質を向上させることが可能となる。
【００３７】
なお、本実施の形態のアンテナは、図６、図７に示すように重心をシャフト１２から大きく偏心したアンテナ１１１、１１２を備えていることに加え、使用者によりアンテナ１１、１１１、１１２、１１３の着脱行為が頻繁に行われること、さらには加熱室２内の別の熱源による高温化や、アンテナ１１、１１１、１１２、１１３に伝播する高周波電流により、アンテナ自身が高温になることを考慮して、板厚を０．３mm以上、好ましくは０．５〜１．０mmとする剛性の確保が必要である。
【００３８】
また、平板１４を円形状としたが、図１１に示すように、方形状の平板１４１を有する高周波放射部１６３からなるアンテナ１１４で被加熱物を加熱するようにしても良い。このアンテナ１１４は、図１１には図示していないが、シャフト１２及びこのシャフト１２を中心として三方に延びて形成された分岐導電経路１３と、分岐導電経路１３の先端部にそれぞれ結合された３つの高周波放射部１６３とで構成されている。この高周波放射部１６３は、方形状に形成された平板１４１と、平板１４１の外周部２カ所からそれぞれ突出してループ状に形成され、分岐導電経路１３の先端部に結合されたループ導電経路１５とからなっている。シャフト１２は、前述したようにモータ１０に着脱可能に連結され、平板１４の厚みは０．５〜１．０mmの範囲である。
【００３９】
ループ導電経路１５は、分岐導電経路１３の中心線を境に第１の導電部１５ａと第２の導電部１５ｂとでなっている。その内の第１の導電部１５ａは、平板１４の中心軸と直交する方向にほぼ直角に折り曲げられて平板１４１の外周部に結合され、また、第２の導電部１５ｂは、第１の導電部１５ａの角部から平板１４１まで延びた部分と平行になるようにほぼ直角に折り曲げられて延び、さらに、平板１４１の中心軸と直交する方向にほぼ直角に折り曲げられて平板１４１の外周部に結合されている。第１及び第２の導電部１５ａ、１５ｂの平板１４１に対する結合位置は、平板１４１の中心軸方向から見てほぼ直角となっている。第１及び第２の導電部１５ａ、１５ｂの長さは、第１の導電部１５ａの長さをＬとしたときに、もう一方の第２の導電部１５ｂの長さは（Ｌ＋１／４波長）となっている。これは、前述したように、位相が９０°ずれた電流を平板１４１に流入させるためである。また、第１及び第２の導電部１５ａ、１５ｂの角部には、アール１７が形成されており、これは、高出力時に電界が集中して起こるスパークを低減させるためである。このように構成されたアンテナ１４１においても、表面上の高周波電流の合成が可能となり、多様な電界の発生が可能となっている。
【００４０】
また、前記の実施の形態では、高周波発振器を備えた加熱調理器について述べたが、加熱源である輻射ヒータを加熱室２の天面に設けたり、背面に熱風ヒータを設けたり、また、蒸気生成装置を設けた上で、本発明の高周波加熱と組み合わせることも可能であることはいうまでもない。
【図面の簡単な説明】
【００４１】
【図１】本発明の実施の形態を示す加熱調理器の外観斜視図である。
【図２】実施の形態を示す加熱調理器の断面図である。
【図３】実施の形態の加熱調理器に用いられるアンテナの斜視図である。
【図４】アンテナを拡大して示す平面図である。
【図５】アンテナの平板上を流れる高周波電流を示す模式図である。
【図６】実施の形態の加熱調理器に用いられる２タイプ目のアンテナを示す平面及び斜視図である。
【図７】実施の形態の加熱調理器に用いられる３タイプ目のアンテナを示す平面及び斜視図である。
【図８】実施の形態の加熱調理器に用いられる４タイプ目のアンテナを示す斜視図である。
【図９】実施の形態と従来のアンテナの合成電界強度分布を比較して示す模式図である。
【図１０】図６〜図８に挙げたアンテナ毎のアンテナ回転時における合成電界強度分布を示す模式図である。
【図１１】本発明の実施の形態に係る加熱調理器の方形アンテナを示す平面図である。
【符号の説明】
【００４２】
１  調理器本体、２  加熱室、３  ドア、３ａ  視認窓、４  操作パネル、５  高周波透過板、６  被加熱物、７  温度検知装置、８  高周波発振器、９  導波管、１０  モータ、１１  アンテナ、１２  シャフト、１３  分岐導電経路、１４  平板、１５  ループ導電経路、１５ａ  第１の導電部、１５ｂ  第２の導電部、１６  高周波放射部、
１７  アール、１１１  アンテナ、１３１  分岐導電経路、１１２  アンテナ、
１５１  ループ導電経路、１６１  高周波放射部、１１３  アンテナ、１５２  ループ導電経路、１６２  高周波放射部、１１４  アンテナ、１４１  平板、１６３  高周波放射部、２０  補助放射部。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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