(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
周波数範囲を示す少なくとも１つの周波数微分部、帯域クラスを示す少なくとも１つの帯域クラス微分部、およびトラフィック・チャネルを示す少なくとも１つのトラフィック・チャネル微分部に基づいてトラフィック・チャネルを介した送信を符号化するコード・マスクを生成することを含み、該コード・マスクはリバースリンク送信を微分するように構成されている、リバース無線通信方法。
【請求項２】
前記トラフィック・チャネル微分部が、前記トラフィック・チャネルに割り当てられたＷａｌｓｈコードを含み、前記周波数微分部がチャネル番号を含み、前記帯域クラス微分部が帯域クラス番号を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記コード・マスクの生成が、前記周波数微分部、前記帯域クラス微分部、および前記トラフィック・チャネル微分部を所望の順序で連結することを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記周波数微分部、前記帯域クラス微分部、および前記トラフィック・チャネル微分部の連結が、１つまたは複数のビットのストリングを不連続に配置すること、または、前記周波数微分部、前記帯域クラス微分部、および前記トラフィック・チャネル微分部のうちの少なくとも１つの少なくとも一部での多重化、符号化、順序付け、および機能的処理のうちの少なくとも１つを含む、請求項３に記載の方法。
【請求項５】
前記トラフィック・チャネルを割り当てる基地局からの前記生成されたコード・マスクを示すメッセージを移動ユニットに送信することを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
トラフィック・チャネル標識の再割り当てを、前記周波数微分部の１次レッグがもはや呼に存在しなくなった時から実質的に所定時間後まで遅らせることを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
第１の周波数範囲から第２の周波数範囲への周波数間ハンドオフを開始すべきであるという指示を受信すること、
前記指示の受信に応答して、前記コード・マスクを生成すること、
前記第１の周波数から前記第２の周波数への周波数間ハンドオフを実行すること、および
前記コード・マスクを送信することを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
前記コード・マスクを送信することが、前記第１の周波数範囲から前記第２の周波数範囲への周波数間ハンドオフの実行の実質的に後に、前記コード・マスクを送信することを含む、請求項７に記載の方法。
【請求項９】
前記コード・マスクを送信することが、前記第１の周波数範囲から前記第２の周波数範囲への周波数間ハンドオフの実行中に、前記コード・マスクを送信することを含む、請求項７に記載の方法。
【請求項１０】
前記コード・マスクを受信すること、および
前記受信したコード・マスクを使用して前記トラフィック・チャネルを介して送信することを含む、請求項１に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は一般に電気通信に関し、より詳細には無線電気通信システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
無線通信システムの通達範囲領域は、通常、幾つかのセルに分割されており、このセルは１つまたは複数のネットワークにグループ化することができる。移動電話、パーソナル・データ・アシスタント、Ｇｌｏｂａｌ  Ｐｏｓｉｔｉｏｎｉｎｇ  Ｓｙｓｔｅｍデバイス、デスクトップまたはラップトップ・コンピュータなど、各セル内に位置する移動ユニットは、そのセルと関連する基地局との無線通信リンクを確立することによって無線通信システムにアクセスすることができる。たとえば、移動電話は、アクセス・チャネル上に信号を提供することによって、基地局との通信を開始することができる。次いで、基地局は、受信したアクセス・チャネル信号を使用して、別個のトラフィック・チャネルで移動ユニットと基地局の間の無線通信リンクを確立することができる。
【０００３】
各基地局は常に、多数の移動ユニットと並行して無線通信リンクを維持することが期待されている。並行の無線通信リンクの間の干渉を低減するため、無線通信システムの基地局および移動ユニットは、その移動ユニットを一義的に識別する所定のコードを使用して、割り当てられたトラフィック・チャネル上で送信される信号を変調する。たとえば、ＣＤＭＡ２０００標準に従って動作する無線通信システムでは、公開ロング・コード・マスクを使用して、様々なトラフィック・チャネルを介した逆リンク送信、すなわち移動ユニットから基地局へのリンク送信を識別することができる。公開ロング・コード・マスクは通常、ロング・コード・マスクのタイプ（公開または専用）を示す２ビット、ロング・コード・マスクの形成に使用する方法など信号情報を提供する追加の８ビット、および移動ユニットに割り当てられた３２ビット電子シリアル番号（頭文字ＥＳＮを使用して称されることが多い）を含む４２ビット・ロング・マスクである。
【０００４】
多様なタイプの移動ユニットが激増したため、３２ビット電子シリアル番号の供給が枯渇し始めている。増え続ける移動ユニットに対処するため、多くの専門家が３２ビット電子シリアル番号を５６ビット移動機識別番号（Ｍｏｂｉｌｅ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ  ＩＤｅｎｔｉｆｉｅｒの頭文字ＭＥＩＤを使用して称されることが多い）と取り換えることを提案している。５６ビット移動機識別番号に移行する必要性は広く容認され、ＩＳ−２０００標準に組み込まれているが、提案された５６ビット移動機識別番号に対処する上述の４２ビット公開ロング・コード・マスクを修正する方法に関する合意が進展していない。可能な一技法は、５６ビット移動機識別番号を２４ビット値にマップし、次いで８ビット値を２４ビット値に連結して３２ビット擬似ＥＳＮを形成することである。しかし、この擬似ＥＳＮ方法では、移動ユニット間の望ましくない数の衝突を防止するのに十分な数の異なる公開ロング・コード・マスクが結果として得られない。
【０００５】
別法として、公開ロング・コード・マスクを、基地局識別子（頭文字ＢＳ＿ＩＤまたはＢＡＳＥ＿ＩＤを使用して称されることが多い）、Ｗａｌｓｈコード、および１つの基地局を近隣の基地局から識別する９ビット・ストリング（ＰＮオフセットとして称されることが多い）を使用して生成することができる。呼がハンドオフ状態の場合、ハンドオフ・レッグは全て同じ公開ロング・コード・マスク、すなわち１次レッグによって割り当てられた公開ロング・コード・マスクを使用する必要がある。しかし、公開ロング・コード・マスクは、新しい１次レッグが呼を制御すると想定される場合、たとえば１次レッグによる転送が行われて、旧１次レッグが呼から外れた後に旧１次レッグがＷａｌｓｈコードを再使用する場合は、常に変更されなければならない。さもなければ、２つの異なる呼での２つの移動ユニットに同じ公開ロング・コード・マスクが割り当てられ、そのために２つの並行の無線通信リンクの間に漏話が生じることがある。
【０００６】
セクタ内での第１の周波数（Ｆ１）から第２の周波数（Ｆ２）への周波数間ハンドオフ中に、基地局によって生成された公開ロング・コード・マスクは、通常、周波数間ハンドオフ後に変更される。たとえば第１のＷａｌｓｈコード（Ｗ１）を使用する第１の搬送周波数（Ｆ１）で、第１のＰＮオフセット（ＰＮ＿Ｏｆｆｓｅｔ１）での第１の基地局（ＢＳ１）との第１の無線通信を確立した移動ユニットは、公開ロング・コード・マスク［ＢＳ１，ＰＮ＿Ｏｆｆｓｅｔ１，Ｗ１］を有することができる。周波数間ハンドオフは、第１の無線通信リンクを同じセクタ（ＢＳ１，ＰＮ＿Ｏｆｆｓｅｔ１）内で第１の搬送周波数（Ｆ１）から第２の搬送周波数（Ｆ２）に移す。第１の基地局（ＢＳ１）は、第１の無線通信リンクに第２のＷａｌｓｈコード（Ｗ２）を割り当てる。したがって、新しい公開ロング・コード・マスクは［ＢＳ１，ＰＮ＿Ｏｆｆｓｅｔ１，Ｗ２］でもよい。
【０００７】
新しい公開ロング・コード・マスクを周波数間ハンドオフ中またはその後に移動ユニットに送信することができる。新しい公開ロング・コード・マスクが限界時点のハンドオフ局面中に移動ユニットに送信される場合、公開ロング・コード・マスクを送信するのに必要な追加の時間遅延のために、ハンドオフの故障数が増える可能性がある。一方、新しい公開ロング・コード・マスクが、周波数間ハンドオフ終了後まで移動ユニットに送信されない場合は、衝突数が増える可能性がある。たとえば、ハンドオフの直後でも、新しい公開ロング・コード・マスクが移動ユニットに送信される前は、第２の搬送周波数（Ｆ２）はやはり公開ロング・コード・マスク［ＢＳ１，ＰＮ＿Ｏｆｆｓｅｔ１，Ｗ１］を使用するであろう。その間、前に同じセクタ内で第２の搬送周波数（Ｆ２）で確立されていた第２の無線通信リンクも、Ｗａｌｓｈコード（Ｗ１）を使用することがある。基地局識別子およびパイロットＰＮオフセットは、同じセクタ内の搬送波全てについて同じでなければならないため、第２の無線通信リンクの公開ロング・コード・マスクは［ＢＳ１，ＰＮ＿Ｏｆｆｓｅｔ１，Ｗ１］である可能性が非常に高い。したがって、周波数間ハンドオフ中に第１の無線通信リンクが第２の無線通信リンクと衝突する可能性が非常に高い。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は、上記で述べた１つまたは複数の問題の影響に対処することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明の一実施形態では、公開ロング・コード・マスクを生成する方法を提供する。この方法は、周波数範囲を示す少なくとも１つの周波数微分部、帯域クラスを示す少なくとも１つの帯域クラス微分部、およびトラフィック・チャネルを示す少なくとも１つのトラフィック・チャネル微分部に基づいて、トラフィック・チャネルを介した送信を符号化するコード・マスクを生成することを含む。
【００１０】
本発明の他の実施形態では、周波数間ハンドオフを実行する方法を提供する。この方法は、第１の周波数範囲から第２の周波数範囲への周波数間ハンドオフを開始すべきであるという指示を受信し、その指示の受信に応答して、第２の周波数範囲を示す少なくとも１つの周波数微分部、帯域クラスを示す少なくとも１つの帯域クラス微分部、およびトラフィック・チャネルを示す少なくとも１つのトラフィック・チャネル微分部に基づいて、トラフィック・チャネルを介した送信を符号化するコード・マスクを生成することを含む。この方法は、第１の周波数から第２の周波数への周波数間ハンドオフの実行、およびコード・マスクの送信も含む。
【００１１】
本発明の他の実施形態では、送信を符号化する方法を提供する。この方法は、周波数範囲を示す少なくとも１つ周波数微分部、帯域クラスを示す少なくとも１つの帯域クラス微分部、およびトラフィック・チャネルを示す少なくとも１つのトラフィック・チャネル微分部に基づいて、トラフィック・チャネルを介した送信を符号化するコード・マスクを受信することを含む。この方法は、受信したコード・マスクを使用してトラフィック・チャネルを介して送信することも含む。
【００１２】
本発明は、添付の図面と併せて、以下の説明を参照すれば理解されるであろう。図面では、同様の参照番号は、同様の要素を示す。
【００１３】
本発明には、様々な修正および変更形態が可能であるが、本発明の特定の実施形態を、図面に一例として示し、本明細書に詳細に記載する。しかし理解されるように、本明細書における特定の実施形態の記載は、本発明を開示の特定の形態に限定するものではなく、その反対に、本発明は、頭記の特許請求の範囲に記された本発明の精神および範囲内にある修正形態、等価のもの、および変形形態全てを包含するものである。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
本発明の例示の実施形態を以下で説明する。明瞭にするために、実際の実装形態の特徴全てはこの明細書に記載しない。当然理解されるように、任意のこうした実際の実施形態を開発する際は、開発者の特定の目的を達成するには、システム関連およびビジネス関連の制約などに従って、多数の実装固有の決定をしなければならず、それは実装形態によって変わるものである。さらに、理解されるように、こうした開発努力は複雑で時間を要することもあるが、それでもなお本開示の恩典を有する当業者には日常的業務であろう。
【００１５】
図１は、１つまたは複数の無線通信リンクのチャネルを介した様々な送信を識別するのに使用することができる、公開ロング・コード・マスクなどコード・マスク１０１の部分１００を概念的に示す図である。コード・マスクの使用は、無線通信の技術分野では周知であり、明瞭にするために本明細書ではさらに論議しない。図１ではコード・マスク１０１の部分１００しか示していないが、当業者には理解されるように、コード・マスク１０１は図１で示していない他の要素を含むこともできる。たとえば、以下で詳細に論じるように、コード・マスク１０１は、タイプ標識、信号標識、基地局標識などを含むことができる。
【００１６】
部分１００は、帯域クラス微分部１０５を含む。無線通信リンクは、北米セルラ帯域、セルラ・パーソナル通信サービス（ＰＣＳ）帯、１８００−ＭＨｚ（ＩＭＴ）帯域など多様な帯域クラスの仕様に従って形成することができる。一実施形態では、帯域クラス微分部１０５は無線通信リンクの形成に使用される帯域クラスを示す。一実施形態では、帯域クラス微分部１０５は帯域クラスを示す５ビットの数である。たとえば、北米セルラ帯域の帯域クラス微分部１０５は、０００００でもよい。
【００１７】
コード・マスク部分１００は、周波数範囲微分部１１０も含む。一実施形態では、周波数範囲微分部１１０は、無線通信リンクのチャネルの形成に使用することができる特定の周波数範囲を示すチャネル番号である。たとえば、北米セルラ帯域は、無線通信リンクの形成に使用することができる、周波数範囲約８６９〜８９４ＭＨｚなど、複数の周波数範囲に分割される。北米セルラ帯域の各周波数範囲は、１〜１０２４のチャネル番号で示される。したがって、この実施形態の周波数範囲微分部１１０は、少なくとも１０ビットのストリングでもよい。しかし、任意の望ましいビット数を使用して周波数範囲微分部１１０を形成することができる。たとえば、周波数範囲微分部１１０は、１１ビットのストリングでもよい。
【００１８】
トラフィック・チャネル微分部１１５もコード・マスク部分１００に含まれる。一実施形態では、トラフィック・チャネル微分部１１５はＷａｌｓｈコードである。トラフィック・チャネルを識別するためにＷａｌｓｈコードを使用することは、無線通信の技術分野では周知であり、明瞭にするために本明細書ではさらに論議しない。しかし、当業者には理解されるように、本発明は、Ｗａｌｓｈコードに限定されるものではなく、代替実施形態では他のトラフィック・チャネル微分部１１５を使用することもできる。
【００１９】
１つの基地局から別の基地局への周波数間ハンドオフ中の衝突の可能性は、帯域クラス微分部１０５、周波数範囲微分部１１０、およびトラフィック・チャネル微分部１１５を使用してコード・マスク１０１を形成することによって低減することができる。たとえば、移動ユニットが本発明を実施する第１の基地局との第１の無線通信リンクを確立した場合、第１の基地局は、第１の帯域クラス（ＢＣ１）、第１の搬送周波数（Ｆ１）、および第１のＷａｌｓｈコード（Ｗ１）に対応する公開ロング・コード・マスク［ＢＣｌ，Ｆ１，Ｗ１］を割り当てることができる。第２の基地局への周波数間ハンドオフにより、第１の無線通信リンクが第２の搬送周波数（Ｆ２）に移され、その場合第１の無線通信リンクは第２のＷａｌｓｈコード（Ｗ２）が割り当てられる。したがって、新しい公開ロング・コード・マスクは［ＢＣ２，Ｆ２，Ｗ２］である。
【００２０】
ハンドオフの直後でも、新しい公開ロング・コード・マスクが移動ユニットに送信される前は、第２の搬送周波数（Ｆ２）の第１の無線通信リンクは、まだ公開ロング・コード・マスク［ＢＣ１，Ｆ１，Ｗ１］を使用している。しかし、第２の搬送周波数（Ｆ２）の同じ帯域クラス（ＢＣ１）の第２の並行の無線通信リンクに同じ第１のＷａｌｓｈコード（Ｗ１）が割り当てられた場合、第１の無線通信リンクの公開ロング・コード・マスク［ＢＣ１，Ｆ１，Ｗ１］は、第２の無線通信リンクの公開ロング・コード・マスク［ＢＣ１，Ｆ２，Ｗ１］とは異なる。したがって、周波数間ハンドオフ中に第１の無線通信リンクでの送信が第２の無線通信リンクでの送信と衝突する可能性は、上記で論じたような他の提案された公開ロング・コード・マスク割り当て方式と比較して低減されている。
【００２１】
一実施形態では、元のＷａｌｓｈコード（Ｗ１）は、第１の搬送周波数の１次レッグがもはや呼に存在しなくなった後に、第１の搬送周波数（Ｆ１）で直ちに再使用されることはない。代わりに、元のＷａｌｓｈコードには、所定の時間遅延後に新しい無線通信リンクが割り当てられる。たとえば、安全タイマを設けて、元のＷａｌｓｈコード（Ｗ１）を安全タイマの終了後に再割り当てに使用可能にすることができるようにする。時間遅延または安全タイマの正確な持続時間は、設計上の選択の問題であり、多くの要因に左右される。たとえば、安全タイマの持続時間は、第１の無線通信リンクの移動局に対する新しい公開ロング・コード・マスクの確立が実質的に終了できるように、十分に長くなければならない。したがって、周波数間ハンドオフ中の第１の搬送周波数での第１の無線通信リンクと他の並行の無線通信リンクとの衝突の可能性は、この安全タイマを含む実施形態では低減することができる。
【００２２】
図２〜６は、コード・マスク１０１の５つの代替実施形態を概念的に示すものである。実際、コード・マスク１０１の部分１００のビットの数および／または順序、並びにコード・マスク１０１の他の部分（図１で示していない）のビットの数および／または順序は、コード・マスク１０１の特定の実装形態によって変えることができる。したがって、図２〜６で示した実施形態は、可能なコード・マスク１０１の多様な実装形態の例とする。しかし、当業者には理解されるように、概ね無数の可能なビット構成が可能であるため、図２〜６で示した実施形態は本発明を限定するものではない。
【００２３】
図２は、図１で示したコード・マスク１０１など、公開ロング・コード・マスクの第１の例示の実施形態２００を概念的に示す。第１の例示の実施形態２００は、帯域クラス２０５、チャネル番号２１０、およびＷａｌｓｈコード２１５を含む。帯域クラス２０５は、可能な帯域クラスの識別に使用することができる複数のビットを含む。たとえば、帯域クラス２０５は、北米セルラ帯域など、特定の帯域クラスを示す５ビットを含むことができる。チャネル番号２１０は、無線通信チャネルの形成に使用することができる周波数の範囲の識別に使用される複数のビットを含む。たとえば、チャネル番号２１０は、無線通信チャネルの形成に使用される周波数範囲を示す１１ビットを含むことができる。Ｗａｌｓｈコード２１５は、トラフィック・チャネルの識別に使用することができる、対応する複数のＷａｌｓｈコードを示す複数のビットを含む。たとえば、Ｗａｌｓｈコード２１５は８ビットを含むことができる。
【００２４】
第１の例示の実施形態２００は、基地局、移動ユニット、トラフィック・チャネルなどの他の特徴を示す追加のビットを含むこともできる。たとえば、第１の例示の実施形態２００はＰＮオフセット２２０を含む。第１の例示の実施形態２００は、１つまたは複数の充填ビット２２５を含むこともできる。様々な代替実施形態では、充填ビット２２５は、ロング・コード・マスクのタイプ（公開または専用）、ロング・コード・マスクの形成に使用される方法など信号情報などを示すビットを含むことができる。図２で示したように、第１の例示の実施形態２００は、帯域クラス２０５、チャネル番号２１０、Ｗａｌｓｈコード２１５、およびＰＮオフセット２２０および／または１つまたは複数の充填ビット２２５が存在する場合はそれを連結することによって形成することができる。
【００２５】
図３は、第１の例示の実施形態２００と同じ要素を含むが、これらの要素を異なる順序で提供する、公開ロング・コード・マスクの第２の例示の実施形態３００を概念的に示す。具体的には、第２の例示の実施形態３００は、（存在する場合は）１つまたは複数の充填ビット２２５、帯域クラス２０５、チャネル番号２１０、Ｗａｌｓｈコード２１５、およびＰＮオフセット２２０が存在する場合はそれを連結して形成することができる。当業者には理解されるように、第２の例示の実施形態３００内での要素の順序は、単に１つの可能な代替の順序を示したものである。様々な代替実施形態では、要素を任意の所望の順序で連結することができる。
【００２６】
図４は、公開ロング・コード・マスクの第３の例示の実施形態４００を概念的に示す。第３の例示の実施形態４００は、ＰＮオフセット２２０が（たとえばＤＥＳなど暗号ブロックを使用して）符号化され、（たとえばペアワイズの独立した順序付けを使用して）順序付けられ、または別の方法で、機能ｆ（ＰＮ  Ｏｆｆｓｅｔ）４０５で示したように機能的に処理されて、第３の例示の実施形態４００を形成する点が、第２の例示の実施形態３００と異なる。第３の例示の実施形態４００は、符号化、順序付け、またはＰＮオフセット２２０の処理を示すものであるが、当業者には理解されるように、１つまたは複数の充填ビット２２５（存在する場合）の任意の部分（またはその組合せ）、帯域クラス２０５、チャネル番号２１０、Ｗａｌｓｈコード２１５を符号化し、順序付け、または他の方法で機能的に処理して、第３の例示の実施形態４００を形成することができる。
【００２７】
図５は、公開ロング・コード・マスクの第４の例示の実施形態５００を概念的に示す。第４の例示の実施形態５００は、Ｗａｌｓｈコードが所定の方法でＰＮオフセットと共に多重化されて、多重化ＰＮオフセット／Ｗａｌｓｈコード５０５を形成する点が、第２の例示の実施形態３００と異なる。当業者には理解されるように、任意の所望の多重化方式を使用して、多重化ＰＮオフセット／Ｗａｌｓｈコード５０５を形成することができる。さらに、帯域クラス２０５、チャネル番号２１０、充填ビット２２５、および多重化ＰＮオフセット／Ｗａｌｓｈコード５０５の任意の所望の部分（またはその組合せ）を多重化し、かつ／または任意の所望の順序で順序付けて、第４の例示の実施形態５００を形成することができる。
【００２８】
図６は、公開ロング・コード・マスクの第５の例示の実施形態６００を概念的に示す。第５の例示の実施形態６００は、多重化ＰＮオフセット／Ｗａｌｓｈコードが、多重化ＰＮオフセット／Ｗａｌｓｈコードの第１および第２の部分６０５、６１０に分割されている点が、第４の例示の実施形態５００と異なる。第１および第２の部分６０５、６１０は、図６で示したように、不連続に第５の例示の実施形態６００に配置することができる。さらに、当業者には理解されるように、帯域クラス２０５、チャネル番号２１０、充填ビット２２５、および第５の例示の実施形態６００の任意の他の望ましい部分を不連続に配置することもできる。
【００２９】
上記に開示した特定の実施形態は単に例示であり、本発明は、本明細書の教示の恩典を有する当業者には明らかな、相違しても等価な方法で修正または実施することができる。さらに、頭記の特許請求の範囲で記載したもの以外は、本明細書で示した構成および設計の詳細は制限を受けないものとする。したがって、上記で開示した特定の実施形態には、変更または修正を加えることができることは明らかであり、こうした変形形態は本発明の精神および範囲内にあるものと考えられる。したがって、本明細書で求める保護は頭記の特許請求の範囲で述べたものである。
【図面の簡単な説明】
【００３０】
【図１】１つまたは複数の無線通信リンクのチャネルを介した様々な送信を識別するのに使用することができる、公開ロング・コード・マスクなどコード・マスクの一部を概念的に示す図である。
【図２】図１で示したコード・マスクなど公開ロング・コード・マスクの第１の例示の実施形態を概念的に示す図である。
【図３】図１で示したコード・マスクなど公開ロング・コード・マスクの第２の例示の実施形態を概念的に示す図である。
【図４】図１で示したコード・マスクなど公開ロング・コード・マスクの第３の例示の実施形態を概念的に示す図である。
【図５】図１で示したコード・マスクなど公開ロング・コード・マスクの第４の例示の実施形態を概念的に示す図である。
【図６】図１で示したコード・マスクなど公開ロング・コード・マスクの第５の例示の実施形態を概念的に示す図である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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