(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
携帯端末に内蔵する携帯端末用アンテナであって、該携帯端末用アンテナは、
導体からなるグラウンド板と、
前記グラウンド板の上に、該グラウンド板平面上の所定の方向に略線対称に配置される一対のＬ字型折り返しモノポールアンテナ素子であって、該一対のＬ字型折り返しモノポールアンテナ素子のそれぞれは、前記グラウンド板に対して平行にＬ字型に形成される折り返しストリップからなるＬ字型放射ストリップ部と、該Ｌ字型放射ストリップ部の一端に接続され前記グラウンド板から直角に立ち上がる給電ストリップ部と、前記Ｌ字型放射ストリップ部の他端に接続され前記グラウンド板から直角に立ち上がる短絡ストリップ部とを有する、一対のＬ字型折り返しモノポールアンテナ素子と、
前記各Ｌ字型放射ストリップ部の前記給電ストリップ部が接続される側にそれぞれ接続され、各Ｌ字型放射ストリップ部を短絡するためのブリッジ部であって、前記各Ｌ字型放射ストリップ部の前記給電ストリップ部が接続される端部から前記ブリッジ部が接続される位置までの距離により素子間相互結合が調整される、ブリッジ部と、
を具備することを特徴とする携帯端末用アンテナ。
【請求項２】
請求項１に記載の携帯端末用アンテナにおいて、一対の前記短絡ストリップ部は、一対の前記給電ストリップ部の間に配置されることを特徴とする携帯端末用アンテナ。
【請求項３】
請求項１又は請求項２に記載の携帯端末用アンテナにおいて、各前記Ｌ字型折り返しモノポールアンテナ素子の前記給電ストリップ部と前記短絡ストリップ部の間隔によりインピーダンス特性が調整されることを特徴とする携帯端末用アンテナ。
【請求項４】
請求項１乃至請求項３の何れかに記載の携帯端末用アンテナにおいて、各前記Ｌ字型放射ストリップ部の長さによりアンテナの共振周波数が調整されることを特徴とする携帯端末用アンテナ。
【請求項５】
請求項１乃至請求項４の何れかに記載の携帯端末用アンテナにおいて、前記一対のＬ字型折り返しモノポールアンテナ素子は、それぞれの周波数帯域が異なることを特徴とする携帯端末用アンテナ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は携帯端末用アンテナに関し、特に、複数のアンテナ素子の素子間相互結合を抑制した携帯端末用アンテナに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、携帯端末用アンテナは、携帯端末の小型化に伴い、アンテナの省スペース化、即ち、小型化、内蔵化、薄型化等が進められている。また、携帯端末、特に携帯電話では、国際ローミングにおける複数バンド対応やＧＰＳ、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ、Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  ＬＡＮ、携帯電話・移動体端末向けの１セグメント部分受信サービス等への対応等、多様なアプリケーションへの応用が求められている。さらに、通信品質の向上や高速移動通信に向けた高技能化の要求も高まっている。このような背景から、近来では携帯端末に複数のアンテナ素子を組み合わせたアンテナ装置の研究開発が行われている。
【０００３】
複数のアンテナ素子を携帯端末に装荷する場合、互いにアンテナ素子同士が影響を及ぼし合い、アンテナの特性劣化が生じ得る。これは、アンテナ素子間で素子間相互結合が生じることが主な原因である。したがって、素子間相互結合を抑制することで、アンテナの特性劣化は解決可能である。アンテナの素子間相互結合を軽減するには、例えばアンテナ素子の間隔を大きくすることが考えられるが、携帯端末のような限られた空間内では、アンテナ素子を近接して配置する必要がある。このような背景から、アンテナの素子間相互結合を低減する手法が種々考えられている。
【０００４】
例えば、特許文献１には、逆Ｆアンテナとマイクロストリップアンテナを近接して配置し、それぞれ放射電極を９０度で交差するように配置させて素子間相互結合を低減する手法が開示されている。また、特許文献２には、アンテナ素子間に誘電体セパレータを設けることで素子間相互結合を低減する手法が開示されている。その他、パッチアンテナ素子間にスロットを設けたものや金属壁を設けたもの、電磁バンドギャップを設けたもの等も存在する。
【０００５】
さらに、非特許文献１には、２つの平面逆Ｆアンテナ素子の各給電点又は短絡点の間を吊り線（サスペンデッドライン）により短絡し、素子間相互結合を軽減する手法が開示されている。
【０００６】
一方、非特許文献２には、Ｌ字型折り返しモノポールアンテナ素子を複数配置したものが開示されている。Ｌ字型折り返しモノポールアンテナ素子は、給電ストリップからグラウンド板に対して平行に延び、折り返されて元に戻ってきて短絡ストリップに接続される放射ストリップが、グラウンド板の板面から見てＬ字型に形成されたものである。非特許文献２では、このようなＬ字型折り返しモノポールアンテナ素子を対称に配置したものを検討し、逆Ｆアンテナ素子等に比べて小型化が可能であり且つ帯域幅の面でも有利なアンテナを実現できるとしている。
【０００７】
【特許文献１】特開平１１−３１２９２３号公報
【特許文献２】特表２００６−５１７０７３号公報
【非特許文献１】アリュー・ジャロ（Ａｌｉｏｕ  Ｄｉａｌｌｏ）、セロ・ラクシー（Ｃｙｒｉｌ  Ｌｕｘｅｙ）ら、「Ｓｔｕｄｙ  ａｎｄ  Ｒｅｄｕｃｔｉｏｎ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ｍｕｔｕａｌ  Ｃｏｕｐｌｉｎｇ  Ｂｅｔｗｅｅｎ  Ｔｗｏ  Ｍｏｂｉｌｅ  Ｐｈｏｎｅ  ＰＩＦＡｓ  Ｏｐｅｒａｔｉｎｇ  ｉｎ  ｔｈｅ  ＤＣＳ１８００  ａｎｄ  ＵＭＴＳ  Ｂａｎｄｓ」、ＩＥＥＥ  ＴＲＡＮＳＡＣＴＩＯＮＳ  ＯＮ  ＡＮＴＥＮＮＡＳ  ＡＮＤ  ＰＲＯＰＡＧＡＴＩＯＮ，  ＶＯＬ．  ５４，  ＮＯ．  １１、２００６年１１月１１日、ｐ．３０６３−３０７４
【非特許文献２】金ヨウ浩、森下久、小柳芳雄著「携帯端末用L 字型折り返しモノポールアンテナの基礎検討」電子情報通信学会総合大会、２００７年０３月０７日、ｐ．１２８
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかしながら、従来技術のうち、逆Ｆアンテナ素子を用いたものについては、帯域が狭く、また素子間相互結合も十分に抑制できるものではなかった。また、パッチアンテナにスロットや金属壁等を設けたものについては、パッチアンテナの特性上、単一方向への指向性アンテナのみに適用可能なものであった。さらに、このようなものでは、セパレータやスロット、電磁バンドギャップを設けるための空間が必要となり、グラウンド板上に電子回路等を配置するスペースが少なくなってしまっていた。また、アンテナ装置の高さが増すという問題もあった。
【０００９】
さらに、非特許文献１に開示の吊り線によりアンテナ素子間を短絡したものについては、逆Ｆアンテナ素子を用いたものであるため帯域が狭いアンテナであった。さらに、素子間相互結合を調整しつつ反射係数（インピーダンス特性）を調整できるような構造では無く、またこのような検討もなされていなかった。
【００１０】
また、非特許文献２に開示のＬ字型折り返しモノポールアンテナ素子については、複数素子を配置した場合の素子間相互結合についての検討がなされておらず、アンテナの特性劣化が問題となり得るものであった。
【００１１】
本発明は、斯かる実情に鑑み、広帯域でありながら小型化が可能であり、且つ、複数素子を配置した場合の素子間相互結合を調整してアンテナの特性劣化を改善可能な携帯端末用アンテナを提供しようとするものである。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
上述した本発明の目的を達成するために、本発明による携帯端末用アンテナは、導体からなるグラウンド板と、グラウンド板の上で対称に配置される一対のＬ字型折り返しモノポールアンテナ素子であって、該一対のＬ字型折り返しモノポールアンテナ素子のそれぞれは、グラウンド板に対して平行にＬ字型に形成される折り返しストリップからなるＬ字型放射ストリップ部と、該Ｌ字型放射ストリップ部の一端に接続されグラウンド板から直角に立ち上がる給電ストリップ部と、Ｌ字型放射ストリップ部の他端に接続されグラウンド板から直角に立ち上がる短絡ストリップ部とを有する、一対のＬ字型折り返しモノポールアンテナ素子と、各Ｌ字型放射ストリップ部の給電ストリップ部が接続される側にそれぞれ接続されるブリッジ部と、を具備するものである。
【００１３】
ここで、一対の短絡ストリップ部は、一対の給電ストリップ部の間に配置されれば良い。
【００１４】
また、各Ｌ字型放射ストリップ部の給電ストリップ部が接続される端部からブリッジ部が接続される位置までの距離により素子間相互結合が調整されても良い。
【００１５】
また、各Ｌ字型折り返しモノポールアンテナ素子の給電ストリップ部と短絡ストリップ部の間隔によりインピーダンス特性が調整されても良い。
【００１６】
また、Ｌ字型放射ストリップ部の長さによりアンテナの共振周波数が調整されても良い。
【００１７】
さらに、一対のＬ字型折り返しモノポールアンテナ素子は、それぞれの周波数帯域が異なるものであっても良い。
【発明の効果】
【００１８】
本発明の携帯端末用アンテナは、Ｌ字型折り返しモノポールアンテナ素子を採用したことで広帯域でありながら小型化が可能であり、且つ、ブリッジ部により放射ストリップ部間を短絡することにより、素子間相互結合を低減可能であるという利点がある。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】
以下、本発明を実施するための最良の形態を図示例と共に説明する。図１は、本発明の携帯端末用アンテナの構成を説明するための概略斜視図である。図示の通り、本発明の携帯端末用アンテナは、グラウンド板１と一対のＬ字型折り返しモノポールアンテナ素子２と、ブリッジ部３とから主に構成されるものである。
【００２０】
グラウンド板１は、携帯端末の基板に相当する導体から構成されるものである。なお、図示例ではグラウンド板１はある程度大型のものを示したが、本発明はこれに限定されず、アンテナ素子が載る程度の大きさのグラウンド板であっても良い。
【００２１】
Ｌ字型折り返しモノポールアンテナ素子２は、例えば複数バンドやＭＩＭＯ（Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ｉｎｐｕｔ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ｏｕｔｐｕｔ）等の複数チャンネルを実現するために複数設けられるものである。図示のように、本発明の携帯端末用アンテナでは、一対のＬ字型折り返しモノポールアンテナ素子２が、グラウンド板１の上で対称に配置されている。Ｌ字型折り返しモノポールアンテナ素子２は、Ｌ字型放射ストリップ部２１と給電ストリップ部２２と短絡ストリップ部２３とからなる。Ｌ字型放射ストリップ部２１は、グラウンド板１に対して平行にＬ字型に形成される折り返しストリップからなる。より具体的には、Ｌ字型放射ストリップ部２１は、グラウンド板に対して平行に延び、折り返されて平行に元に戻ってくる放射ストリップが、グラウンド板１の板面から見てＬ字型に形成されたものである。即ち、グラウンド板に対して平行に延びたストリップがグラウンド板に平行なまま９０度折り曲げられさらに延び、折り曲げられたストリップに重なるように１８０度上側に折り返されて元に戻る構造を有している。なお、図示例のＬ字型放射ストリップ部２１は、グラウンド板１の角部に沿って配置されている。Ｌ字型放射ストリップ部２１の寸法の一例を挙げると、ストリップの線幅が５ｍｍ、９０度折り曲げられるところまでの長さが１４ｍｍ、９０度折り曲げられてから１８０度折り返されるところまでの長さが１３ｍｍである。また、１８０度折り返されるところの厚み（上側ストリップと下側ストリップの間隔）は０．５ｍｍである。なお、各寸法はターゲット周波数等によっても変わるものであるため、挙げられた寸法に限定されるものではなく、あくまでもこれらの寸法は参考のために挙げたものである。
【００２２】
また、図示例のものでは、一対のＬ字型折り返しモノポールアンテナ素子２は同一形状のものをグラウンド板の上で対称に配置し、同一周波数帯域の複数チャンネルを実現する携帯端末用アンテナを示した。しかしながら、本発明はこれに限定されず、異なる形状の一対のＬ字型折り返しモノポールアンテナ素子をグラウンド板の上で略対称に配置し、異なる周波数帯域の複数バンドを実現する携帯端末用アンテナであっても良い。なお、この場合、各Ｌ字型放射ストリップ部の長さをそれぞれ変えることで異なる周波数帯域となる。そして、このようなＬ字型放射ストリップ部に接続される給電ストリップ部及び短絡ストリップ部がグラウンド板の上で対称となるように配置することで、一対のＬ字型折り返しモノポールアンテナ素子がグラウンド板の上で略対称に配置されることとなる。
【００２３】
そして、Ｌ字型放射ストリップ部２１のストリップ両端には、給電ストリップ部２２と短絡ストリップ部２３とが接続されている。給電ストリップ部２２と短絡ストリップ部２３は、それぞれグラウンド板１から略直角に立ち上がるものであり、Ｌ字型放射ストリップ部２１の端部にそれぞれ接続されている。
【００２４】
なお、これらＬ字型放射ストリップ部２１、給電ストリップ部２２、短絡ストリップ部２３は、電気的に導通していれば良いため、１つのストリップ線を折り曲げて一体的に形成されても良い。また、例えば両面基板等により、スルーホールを用いて折り返しストリップとし、Ｌ字型放射ストリップ部をパターンニングにより形成しても良い。
【００２５】
そして、本発明の携帯端末用アンテナでは、一対のＬ字型折り返しモノポールアンテナ素子２が、グラウンド板１の上で対称に配置されている。なお、図示例ではグラウンド板１の長手方向に、線対称となるように配置されている。より具体的には、グラウンド板１の両角に沿ってそれぞれのＬ字型折り返しモノポールアンテナ素子２が配置されている。なお、図示例では、一対の給電ストリップ部２２が外側に配置された構造を示した。即ち、一対の給電ストリップ部２２の間に一対の短絡ストリップ部２３が配置されている。より具体的には、Ｌ字型放射ストリップ部２１の下側のストリップ端に給電ストリップ部２２が接続され、上側のストリップ端に短絡ストリップ部２３が接続されている。しかしながら、本発明はこれに限定されず、一対の給電ストリップ部２２が内側に配置された構造、即ち、一対の短絡ストリップ部２３の間に一対の給電ストリップ部２２が配置された構造であっても良い。なお、両構造を比べた場合、外側に給電ストリップ部２２を配置したものの方が、素子間相互結合が全体的に低い特性が得られるためより好ましい。
【００２６】
なお、一対のＬ字型折り返しモノポールアンテナ素子間の間隔を狭めるほど、素子間相互結合が高くなってくるが、本発明の携帯端末用アンテナでは、１ｍｍ程度接近させたとしても素子間相互結合は実用上問題ないレベルに抑えられている。したがって、複数のアンテナ素子を近接させて配置可能であるため、より小さい領域内に収めることが可能である。
【００２７】
また、本発明の携帯端末用アンテナでは、給電ストリップ部２２と短絡ストリップ部２３の間隔によって、アンテナ特性を調整することが可能である。給電ストリップ部２２と短絡ストリップ部２３の間隔を大きくしていくと、共振周波数が高くなると共に、アンテナの整合が取れてくる。なお、特性の詳細については後述する。
【００２８】
さて、本発明の携帯端末用アンテナは、上述のように構成された一対のＬ字型放射ストリップ部２１の、給電ストリップ部２２が接続される側にそれぞれ接続されるブリッジ部３を有している。ブリッジ部３は、各Ｌ字型放射ストリップ部２１を短絡するものである。より具体的には、ブリッジ部３は、両端がＬ字型放射ストリップ部２１に接続されているが、その接続位置は、給電ストリップ部２２が接続される側のストリップに存在している。本発明の携帯端末用アンテナは、この接続位置によって素子間相互結合の大きさを調整可能である。なお、ブリッジ部３は、一例を挙げると０．５ｍｍのストリップラインで構成されている。しかしながら、ブリッジ部は挙げられた寸法に限定されるものではなく、あくまでもこの寸法は参考のために挙げたものである。
【００２９】
以下、本発明の携帯端末用アンテナ特性の調整手法について説明する。図２は、本発明の携帯端末用アンテナの寸法の一例と各パラメータを説明するための概略斜視図である。図中、図１と同一の符号を付した部分は概ね同一物を表わしているため、重複説明は省略する。グラウンド板１を１２０ｍｍ×４５ｍｍとし、Ｌ字型折り返しモノポールアンテナ素子２を図示のような寸法とした。このような構成をベースに、パラメータｇ、パラメータｄ、パラメータＬの３つのパラメータを調整した。なお、図示の通り、パラメータｇとは、給電ストリップ部２２と短絡ストリップ部２３の間隔である。また、パラメータｄとは、給電ストリップ部２２からブリッジ部が接続される位置までの距離である。そして、パラメータＬとは、Ｌ字型放射ストリップ部２１のＬ字型に折り曲げた部分の長さである。また、以下の説明では、２ＧＨｚ帯で動作するアンテナとなるようにターゲット周波数を調整した。なお、解析にはモーメント法を基本とした電磁界シミュレータＩＥ３Ｄ（Ｚｅｌａｎｄ社製）を用いた。
【００３０】
図３は、本発明の携帯端末用アンテナにおいて、パラメータｇを、１ｍｍ、３ｍｍ、５ｍｍ、７ｍｍと変えたときのＳパラメータ特性図である。なお、図中、実線がアンテナ反射係数であるＳ１１パラメータ、破線が素子間相互結合であるＳ２１パラメータをそれぞれ表している。図示の通り、パラメータｇを大きくしていくと共振周波数が高くなるのと同時に、アンテナの整合が取れてくることが分かる。即ち、パラメータｇにより、アンテナ整合（インピーダンス特性）を調整することが可能である。
【００３１】
次に、図４は、本発明の携帯端末用アンテナにおいて、パラメータｄを、０ｍｍ、２ｍｍ、４ｍｍ、６ｍｍと変えたときのＳパラメータ特性図である。なお、図中、実線がアンテナ反射係数であるＳ１１パラメータ、破線が素子間相互結合であるＳ２１パラメータをそれぞれ表している。また、図４はパラメータｇは５ｍｍとした場合のグラフである。図示の通り、パラメータｄを大きくしていくと、アンテナの共振周波数と素子間相互結合が最も小さくなる周波数が近づいていくことが分かる。即ち、パラメータｄにより、アンテナの共振周波数と、素子間相互結合が最も小さくなる周波数とを近づけるように調整することが可能である。
【００３２】
図３の特性図に示されるように、パラメータｇを５ｍｍとした場合には、アンテナ整合を調整することが可能であるが、アンテナの共振周波数と素子間相互結合が最も小さくなる周波数が一致していない。しかしながら、図４の特性図に示されるように、パラメータｄを、例えば６ｍｍに調整することにより、アンテナの共振周波数と素子間相互結合が最も小さくなる周波数とを略一致させることが可能である。
【００３３】
そして、図５は、本発明の携帯端末用アンテナにおいて、パラメータＬを、１３ｍｍ、１６ｍｍ、１８ｍｍと変えたときのＳパラメータ特性図である。なお、図中、実線がアンテナ反射係数であるＳ１１パラメータ、破線が素子間相互結合であるＳ２１パラメータをそれぞれ表している。また、図５はパラメータｇは５ｍｍとし、パラメータｄは６ｍｍとした場合のグラフである。図示の通り、パラメータＬを大きくしていくと、アンテナの共振周波数が下がっていくことが分かる。即ち、パラメータＬにより、アンテナの共振周波数をターゲット周波数に調整することが可能である。なお、アンテナの共振周波数の調整は、上述の例ではパラメータＬで行っているが、パラメータＬを含めて、Ｌ字型放射ストリップ部の長さ（全長）により調整すれば良い。
【００３４】
図４の特性図に示されるように、パラメータｇを５ｍｍとし、パラメータｄを６ｍｍとした場合には、アンテナの共振周波数と素子間相互結合が最も小さくなる周波数を近づけるように調整することが可能であるが、ターゲット周波数である２ＧＨｚ帯から大きくずれている。しかしながら、図５の特性図に示されるように、パラメータＬを、例えば１８ｍｍに調整することにより、２ＧＨｚ帯に共振周波数を合わせることが可能である。
【００３５】
本発明の携帯端末用アンテナでは、このようにパラメータｇ、パラメータｄ、パラメータＬをそれぞれ調整することにより、所望のターゲット周波数に共振周波数を一致させ、なおかつ素子間相互結合を低減させることが可能となる。なお、図５に示されるように、このときの素子間相互結合は−２４ｄＢまで低減できていることが分かる。
【００３６】
ここで、ブリッジ部の有無による特性変化について、図６を用いて説明する。図６は、本発明の携帯端末用アンテナのブリッジ部を装荷した場合としない場合の特性変化を説明するための図であり、図６（ａ）はＳパラメータ特性図であり、図６（ｂ）はインピーダンス特性図である。ここで、図示例の特性図は、パラメータｇ、パラメータｄ、パラメータＬをそれぞれｇ＝３ｍｍ、ｄ＝７ｍｍ、Ｌ＝１６ｍｍとして設計したアンテナのものである。なお、図中、破線がアンテナ反射係数であるＳ１１パラメータ、実線が素子間相互結合であるＳ２１パラメータをそれぞれ表している。また、黒線がブリッジ部を装荷した場合の特性であり、グレー線がブリッジ部を装荷しなかった場合の特性である。図示の通り、本発明の携帯端末用アンテナでは、このようにブリッジ部を装荷することにより、素子間相互結合であるＳ２１パラメータが、−１１ｄＢから−２０ｄＢまで大幅に低減していることが分かる。
【００３７】
また、図７は、本発明の携帯端末用アンテナのブリッジ部を装荷した場合としない場合の放射パターン特性図である。図示の通り、各平面の放射特性は、ブリッジ部の有無に関わらず略同様であり、ブリッジ部の装荷による放射特性への影響は略無いことが分かる。
【００３８】
さらに、図８は、本発明の携帯端末用アンテナのブリッジ部を装荷した場合としない場合の素子間相互結合とアンテナ効率の特性図である。図中、横軸はＬ字型折り返しモノポールアンテナ素子間の距離とし、この距離の変化に対する２．１ＧＨｚにおける素子間相互結合とアンテナ効率の特性を表している。なお、アンテナ効率は、放射効率に反射係数と相互結合による効率を乗算することで求めた。そして、破線が素子間相互結合であるＳ２１パラメータ、実線がアンテナ効率をそれぞれ表している。また、黒線がブリッジ部を装荷した場合の特性であり、グレー線がブリッジ部を装荷しなかった場合の特性である。図示の通り、すべての素子間隔において、ブリッジ部を装荷することで素子間相互結合を大幅に低減することが可能であると共に、アンテナ効率を大幅に向上させることが可能であることが分かる。特に、Ｌ字型折り返しモノポールアンテナ素子間の間隔が１ｍｍというような非常に近接している場合であっても、−１０ｄＢ程度というような低結合特性が得られていることが分かる。
【００３９】
このように、本発明の携帯端末用アンテナは、Ｌ字型折り返しモノポールアンテナ素子を採用したことで広帯域でありながら小型化が可能であり、且つ、ブリッジ部により放射ストリップ部間を短絡することにより、素子間相互結合を低減可能であるという利点がある。また、ブリッジ部を接続する位置により素子間相互結合を調節することが可能であり、さらに、給電ストリップ部と短絡ストリップ部間の距離やＬ字型放射ストリップ部の長さにより、所望のアンテナ特性となるように調整することが可能である。
【００４０】
なお、本発明の携帯端末用アンテナは、上述の図示例にのみ限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において種々変更を加え得ることは勿論である。
【図面の簡単な説明】
【００４１】
【図１】図１は、本発明の携帯端末用アンテナの構成を説明するための概略斜視図である。
【図２】図２は、本発明の携帯端末用アンテナの寸法の一例と各パラメータを説明するための概略斜視図である。
【図３】図３は、本発明の携帯端末用アンテナにおいて、パラメータｇを変えたときのＳパラメータ特性図である。
【図４】図４は、本発明の携帯端末用アンテナにおいて、パラメータｄを変えたときのＳパラメータ特性図である。
【図５】図５は、本発明の携帯端末用アンテナにおいて、パラメータＬを変えたときのＳパラメータ特性図である。
【図６】図６は、本発明の携帯端末用アンテナのブリッジ部を装荷した場合としない場合の特性変化を説明するための図である。
【図７】図７は、本発明の携帯端末用アンテナのブリッジ部を装荷した場合としない場合の放射パターン特性図である。
【図８】図８は、本発明の携帯端末用アンテナのブリッジ部を装荷した場合としない場合の素子間相互結合とアンテナ効率の特性図である。
【符号の説明】
【００４２】
１    グラウンド板
２    Ｌ字型折り返しモノポールアンテナ素子
３    ブリッジ部
２１    Ｌ字型放射ストリップ部
２２    給電ストリップ部
２３    短絡ストリップ部
【図１】
0004649486.tif 000002
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
0004649486.tif 000007
【図７】
0004649486.tif 000008
【図８】
0004649486.tif 000009