(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
鮎を収容するための収容室が区画された曳舟本体と、
曳舟本体の左右両舷に配置されたフロートと、
曳舟本体が水中で上下反転したときに両フロートが左右非対称に配置されるように上記フロートを支持するフロート支持機構とを備えた鮎釣用曳舟。
【請求項２】
通常の使用状態で、上記フロートは、上記収容室の側壁と上壁との境界隅部に左右対称に配置されている請求項１に記載の鮎釣用曳舟。
【請求項３】
上記フロート支持機構は、上記フロートを上下に移動可能に支持するものである請求項１又は２に記載の鮎釣用曳舟。
【請求項４】
上記フロート支持機構は、上記フロートの前端部のみを上下に移動可能に支持するものである請求項１から３のいずれかに記載の鮎釣用曳舟。
【請求項５】
上記フロートは、上下方向に貫通する水挿通孔を備えている請求項１から４のいずれかに記載の鮎釣用曳舟。
【請求項６】
上記フロートの前端部のボリュームは、他の部分のボリュームよりも大きく設定されている請求項１から５のいずれかに記載の鮎釣用曳舟。
【請求項７】
上記フロート支持機構は、
上記収容室に配置され、上記フロートを貫通して上下に延びる支持軸を備えている請求項３から６のいずれかに記載の鮎釣用曳舟。
【請求項８】
上記フロート支持機構は、
上記フロートを上記収容室の上壁側へ付勢する付勢部材を備えている請求項７に記載の鮎釣用曳舟。
【請求項９】
上記フロート支持機構は、
前後方向に延びる回動中心軸に基端部が回動自在に支持されると共に先端部が上記フロートに係合する揺動アームを備えている請求項３から６のいずれかに記載の鮎釣用曳舟。
【請求項１０】
上記フロート支持機構は、
上記揺動アームを回動させて上記フロートを上記収容室の上壁側へ付勢する弾性部材を備えている請求項９に記載の鮎釣用曳舟。
【請求項１１】
上記弾性部材は、ねじりコイルバネである請求項１０に記載の鮎釣用曳舟。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、鮎釣りの際にオトリとして使用される鮎を保管する曳舟の構造に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
鮎釣りにおいては「友釣り」と称される釣法がある。友釣りでは、生きた鮎がオトリとして使用される。釣人は、この鮎に釣針を装着してターゲットとなる鮎の縄張りに侵入させ、これにより、ターゲットとなる鮎のアタックを誘う。したがって、友釣りでは、体力のある鮎がオトリとして選定され、釣人は、常にオトリとなる鮎を注意深く観察し、鮎の体力が衰えたと判断した場合には、直ちにオトリとなる鮎を交換する。そのため、釣人は、実釣において複数のオトリ用の鮎を常に用意しておく必要がある。
【０００３】
従来の鮎釣りでは、釣人は、オトリ用の鮎を保管するするために「曳舟」と称される船形の容器を使用する。釣人は、この曳舟を実釣中に常に携帯し（例えば、特許文献１〜特許文献４）、オトリとして使用する鮎を生かしておく。図１９は、従来の一般的な曳舟の斜視図である。
【０００４】
同図が示すように、曳舟１は、船形に形成された本体２と、本体２に連結されたロープ３とを備えている。ロープ３にはフック４〜６が設けられており、釣人はフック４〜６を身体や釣り場の固定物に引っ掛けることにより、曳舟１を係留しておくことができる。曳舟１は、水面に浮かべて使用され、内部に鮎を収容する収容室を有する。本体２は、図示されていない給水口及び排水口８を備えており、したがって、上記収容室には水が常時出入りするようになっている。また、本体２が船形に形成されていることから、釣人は、曳舟１を水中に配置したまま釣り場を容易に移動することができる。
【０００５】
【特許文献１】特開２００２−１０１７９９公報
【特許文献２】特開２００１−１９０２０２公報
【特許文献３】特開平１１−１９６７４５号公報
【特許文献４】特開平７−９５８４０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
オトリ用の鮎の体力を長時間にわたって維持するためには、曳舟１の収容室に常に新鮮な水が供給されなければならない。そのため、通常の使用状態においては、喫水線が曳舟１の上面の近傍（例えばパーティングラインＮ）に位置するように曳舟１の浮力が設定され、曳舟１の上面９が平坦に形成されている。ところで、鮎釣りでは、釣人は瀬をあちこちに移動することが多い。その場合、曳舟１が瀬の流れに対して一定の角度で交差することにより、曳舟１が反転してしまうことがある。曳舟１が流れの中で反転してしまうと、曳舟１の上面９が平坦に形成されていることから、当該平坦な上面９が船底となり、当該反転した姿勢が安定的に維持されてしまうという問題があった。また、上記上面９の形状によっては、曳舟１が流れの中で錐揉み状態となることもあった。
【０００７】
そこで、本発明の目的は、流れの中で反転した場合であっても自動的に復帰する鮎釣用曳舟を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
(1) 上記目的が達成されるため、本発明に係る鮎釣用曳舟は、鮎を収容するための収容室が区画された曳舟本体と、曳舟本体の左右両舷に配置されたフロートと、曳舟本体が水中で上下反転したときに両フロートが左右非対称に配置されるように上記フロートを支持するフロート支持機構とを備えている。
【０００９】
この鮎釣用曳舟は、実釣において釣人に係留された状態で川面に浮かべられる。通常の使用状態では、曳舟本体の上面が水面に露出し、水は、曳舟本体の正面から船首前面に当たり、曳舟本体の左舷側面及び右舷側面並びに船底に沿って後方へ移動する。この鮎釣用曳舟は、釣人と共に川を移動する。曳舟本体が瀬を横切る場合に強い流れが曳舟本体の側面に当たり、鮎釣用曳舟が上下反転することがある。水中で曳舟本体が上下反転すると、曳舟本体の左右両舷に配置されたフロートが左右非対称に配置され、曳舟本体の重心が当該曳舟本体の中心からずれる。これにより、水中で反転した曳舟本体の姿勢が不安定となり、再び通常の使用状態となるように反転する。
【００１０】
(2) 曳舟本体の通常の使用状態において、上記フロートは、上記収容室の側壁と上壁との境界隅部に左右対称に配置されているのが好ましい。
【００１１】
これにより、通常の使用状態では曳舟本体の姿勢が安定し、反転が抑制される。
【００１２】
(3) 上記フロート支持機構は、上記フロートを上下に移動可能に支持するように構成されていてもよい。
【００１３】
この場合、前述のように水中で曳舟本体が上下反転すると、曳舟本体の左右両舷に配置されたフロートが上下に移動し、左右非対称に配置される。これにより、曳舟本体の重心が当該曳舟本体の中心からずれ、水中で反転した曳舟本体の姿勢が不安定となり、再び通常の使用状態となるように反転する。
【００１４】
(4) 上記フロート支持機構は、上記フロートの前端部のみを上下に移動可能に支持するものであるのが好ましい。
【００１５】
前述のように水中で曳舟本体が上下反転すると、上記フロートが左右非対称に配置される。ただし、この場合には上記フロートの前端部のみが上下に移動するから、曳舟本体の前端部の浮力バランスが一層左右不均一となる。すなわち、曳舟本体が水中で反転した場合に、当該曳舟本体の重心がその中心から大きくずれ、水中で反転した曳舟本体の姿勢が一層不安定となり、したがって、当該曳舟本体が再び通常の使用状態となるように迅速に反転する。
【００１６】
(5) 上記フロートは、上下方向に貫通する水挿通孔を備えているのが好ましい。
【００１７】
水中で曳舟本体が上下反転した場合には、上記フロートが水中で移動することによって左右非対称に配置される。このとき、フロートに水挿通孔が設けられているので、フロートが水の抵抗を受けにくく、円滑に移動する。したがって、曳舟本体が反転した場合にフロートが迅速に左右非対称に配置される。その結果、当該曳舟本体が再び通常の使用状態となるように一層迅速に反転する。
【００１８】
(6) 上記フロートの前端部のボリュームは、他の部分のボリュームよりも大きく設定されているのが好ましい。
【００１９】
この場合、フロートの前端部の浮力が大きくなるので、水中で曳舟本体が上下反転したときは、曳舟本体の前端部の浮力バランスがより一層左右不均一となる。すなわち、曳舟本体が水中で反転した場合に、当該曳舟本体の重心がその中心からより一層大きくずれ、水中で反転した曳舟本体の姿勢がより一層不安定となる。その結果、当該曳舟本体が再び通常の使用状態となるように一層迅速に反転する。
【００２０】
(7) ここで、上記フロート支持機構は、上記収容室に配置され、上記フロートを貫通して上下に延びる支持軸を備えて構成されていてもよい。
【００２１】
この支持軸が設けられることにより、水中で曳舟本体が上下反転すれば、上記フロートは、その浮力によって上方へ、すなわち上記支持軸に沿って曳舟本体の船底側へ移動し、左右非対称に配置される。これにより、曳舟本体の重心が当該曳舟本体の中心からずれ、水中で反転した曳舟本体の姿勢が不安定となり、再び通常の使用状態となるように反転する。
【００２２】
(8) 上記フロート支持機構は、上記フロートを上記収容室の上壁側へ付勢する付勢部材を備えているのが好ましい。
【００２３】
この付勢部材が設けられることにより、通常の使用状態においてはフロートが曳舟本体の上壁側へ付勢されるので、常に左右対称に位置決め保持される。したがって、曳舟本体の姿勢が安定し、反転がより効果的に抑制される。
【００２４】
(9) また、上記フロート支持機構は、前後方向に延びる回動中心軸に基端部が回動自在に支持されると共に先端部が上記フロートに係合する揺動アームを備えて構成されていてもよい。
【００２５】
水中で曳舟本体が上下反転すれば、上記フロートは、その浮力によって上方へ移動しようとする。このフロートは上記揺動アームの先端部に係合しているから、当該揺動アームが上記回動中心軸を中心にして揺動し、上記フロートが曳舟本体の船底側へ移動する。これにより、フロートは左右非対称に配置され、曳舟本体の重心が当該曳舟本体の中心からずれる。その結果、水中で反転した曳舟本体の姿勢が不安定となり、再び通常の使用状態となるように反転する。
【００２６】
(10)上記フロート支持機構は、上記揺動アームを回動させて上記フロートを上記収容室の上壁側へ付勢する弾性部材を備えているのが好ましい。
【００２７】
通常の使用状態においては、上記揺動アームが弾性部材から所定の弾性力を受けて回動し、上記フロートが曳舟本体の上壁側へ付勢される。これにより、上記フロートは常に左右対称に位置決め保持され、したがって、曳舟本体の姿勢が安定し、反転がより効果的に抑制される。
【００２８】
(11)上記弾性部材は、ねじりコイルバネであるのが好ましい。
【００２９】
これにより、揺動アームを回動させてフロートを付勢する手段が簡単で安価に構成され得る。
【発明の効果】
【００３０】
本発明によれば、曳舟本体が水中で反転した場合には、当該曳舟本体の水中における姿勢が不安定となるから、曳舟本体は、再度反転して通常の使用状態の姿勢に自動的に復帰する。したがって、釣人は、実釣において曳舟本体の姿勢変化に注意することなく、釣りに集中することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３１】
以下、適宜図面が参照されつつ、好ましい実施形態に基づいて本発明が詳細に説明される。
【００３２】
＜第１の実施形態＞
【００３３】
図１及び図２は、本発明の第１の実施形態に係る鮎釣用曳舟の斜視図である。また、図３ないし図８は、それぞれ、この鮎釣用曳舟の左側面図、正面図、右側面図、平面図、後面図及び底面図である。
【００３４】
この鮎釣用曳舟１０は、鮎釣りの際にオトリとして使用される鮎を生きたまま保存するためのものである。鮎釣用曳舟１０は、実釣中に釣人の身体等に係留され、川面に浮かべられる。鮎釣用曳舟１０は、曳舟本体１１と、図示されていない係留ロープとを備えている。この係留ロープの一端部は、曳舟本体１１の船首に設けられたロープアンカー１２に連結され、他端部が例えば釣人の腰部に繋がれる。
【００３５】
曳舟本体１１は、ボート状の外観を呈し、例えば、アクリロニトリルブタジエンスチレン共重合体（ＡＢＳ）やポリプロピレン（ＰＰ）等の樹脂から構成される。本実施形態では、曳舟本体１１は、下部本体３５及び上部本体３６を有し、これらが上下方向に嵌め合わされている。両者が嵌め合わされる位置は、図１ないし図３において、パーティングラインＮ１で示されている。下部本体３５と上部本体３６とが嵌め合わされた状態で曳舟本体１１の内部に空洞が形成され、この空洞により、鮎を収容する収容室３７（図９参照）が構成される。
【００３６】
本実施形態の特徴とするところは、この収容室３７内にフロート４１、４２が左右対称に配置されており、これらフロート４１、４２が後に詳述されるフロート支持機構４３を介して支持されている点、及びこのフロート支持機構４３は、実釣において水中で鮎釣用曳舟１０が上下反転した場合に各フロート４１、４２を左右非対称に配置するようになっている点である。
【００３７】
曳舟本体１１の上面１３には図示されていない開口が設けられており、この開口を開閉する蓋１４が設けられている。この蓋１４は、ヒンジ１５を介して曳舟本体１１に取り付けられている。したがって、図１において、蓋１４は、同図が示すように倒伏して上記開口を閉塞する姿勢と、上記上面１３に対して起立して上記開放を開放する姿勢との間で回動自在となっている。
【００３８】
この蓋１４が起立姿勢となったときは、この蓋１４によって閉塞されていた開口が露出する。この開口は、上記収容室３７と連通している。蓋１４が開かれることにより、釣人は、容易に鮎をこの収容室３７に出し入れすることができる。また、この蓋１４は、ロック機構１７を備えている。このロック機構１７は、上記蓋１４が倒伏姿勢にあるとき、すなわち、この蓋１４が上記開口を閉塞しているときに、当該倒伏姿勢を維持し、釣人が意図しないときに蓋１４が開閉することを防止している。このロック機構１７は、ノブ１８を備えており、釣人は、このノブ１８を操作することによって上記蓋１４を開閉することができるようになっている。
【００３９】
なお、本実施形態に係る鮎釣用曳舟１０では、この蓋１４に扉１６が設けられている。この扉１６は、いわゆる観音開き式の扉であり、曳舟本体１１の内側に開閉するようになっている。したがって、釣人は、上記蓋１４を開くことなく、釣れた鮎を扉１６から容易に上記収容室へ入れることもできる。
【００４０】
前述のように、曳舟本体１１がボート状に形成されていることから、この鮎釣用曳舟１０は、通常の使用状態においては、曳舟本体１１の上面１３が上に向くように水面に浮かべられる。そして、本明細書において、曳舟本体１１の前面２８は「船首前面２８」、曳舟本体１１の進行方向右側面２９（図５参照）は「右舷側面２９」、曳舟本体１１の進行方向左側面３０は「左舷側面３０」、曳舟本体１１の底面３１（図８参照）は「船底３１」と称される。また、これら船首前面２８、右舷側面２９、左舷側面３０における位置は、図３が示すように、上記パーティングラインＮ１及びこの曳舟本体１１の船首頂端３２を通る仮想鉛直線Ｎ２を基準として定められる。なお、この「船首頂端３２」とは、上記パーティングラインＮ１と曳舟本体１１の外縁との交点である。
【００４１】
曳舟本体１１は、後述される給水孔１９〜２１、排水孔２２〜２４及び揚力調整孔２５〜２７（図８参照）が設けられている。これらは、曳舟本体１１の内部と連通しており、したがって、この鮎釣用曳舟１０が川面に浮かべられると、水が曳舟本体１１の内部、すなわち上記収容室３７に進入する。この収容室３７に水が進入した場合であっても、鮎釣用曳舟１０が沈没しないように曳舟本体１１の浮力が設定されている。この浮力の設定は、上記フロート４１、４２のボリュームによって決定される。曳舟本体１１の浮力の大きさは、鮎釣用曳舟の仕様に応じて設定され得るが、本実施形態では、図３が示すように、流れのない水面に鮎釣用曳舟１０が浮かべられたときに、水面の位置が喫水線Ｋ１と一致するように設定されている。
【００４２】
ただし、鮎釣用曳舟１０は、実際に使用されるときには川面に浮かべられることから、水が一定の速度で上記船首前面２８に当たる。また、上記ロープアンカー１２に連結された係留ロープが釣人の腰部に繋がれるから、実釣において鮎釣用曳舟１０は、相対的に角度θの方向に引っ張れることになる。この角度θは、通常、水平線（上記パーティングラインＮ１）を基準として０°（ｄｅｇｒｅｅ）＜θ≦４５°の範囲に設定される。このため、鮎釣用曳舟１０の使用時における水面の位置は、喫水線Ｋ２と一致することになる。
【００４３】
図３ないし図５が示すように、上記給水孔１９〜２１は、船首前面２８に設けられている。各給水孔１９〜２１は、上記船首前面２８に左右対称に配置されており、上記喫水線Ｋ２よりも下方に位置する。各給水孔１９〜２１は、細長の貫通孔からなり、船首前面２８に沿って上下方向に延びている。各給水孔１９〜２１の上端は、それぞれ、上記パーティングラインＮ１を基準として高さｈ１、ｈ２、ｈ３の位置にある。具体的には、上記パーティングラインＮ１を基準とする船首頂端３２から船底までの高さをＨとした場合において（図３参照）、高さｈ１＝０．５０Ｈ、高さｈ２＝０．５３Ｈ、高さｈ３＝０．６０Ｈである。また、各給水孔１９〜２１の下端は、それぞれ、上記パーティングラインＮ１を基準として高さｈ４の位置にある。本実施形態では、高さｈ４＝０．８Ｈに設定されている。もっとも、これら高さｈ１〜ｈ４については種々設計変更され得るものであるが、各給水孔１９〜２１は、上記パーティングラインＮ１を基準として、０．５Ｈないし０．９５Ｈの領域内に配置されていればよい。
【００４４】
図３ないし図５が示すように、上記排水孔２２〜２４は、右舷側面２９及び左舷側面３０に設けられている。各排水孔２２〜２４は、上記喫水線Ｋ２よりも下方に位置し、上記左舷側面３０及び右舷側面２９に左右対称に配置されている。各排水孔２２〜２４は、細長の貫通孔からなり、左舷側面３０及び右舷側面２９に沿って前後方向に延びている。図３が示すように、各排水孔２２〜２４は、それぞれ、上記パーティングラインＮ１を基準として高さｈ５、ｈ６、ｈ７の位置にある。具体的には、上記パーティングラインＮ１を基準として、高さｈ５＝０．６５Ｈ、高さｈ６＝０．４５Ｈ、高さｈ７＝０．２７Ｈである。もっとも、これら高さｈ５〜ｈ７については、各排水孔２２〜２４が上記喫水線Ｋ２よりも下方に位置する限り、０．２０Ｈないし０．９０Ｈの範囲で適宜設定され得る。また、各排水孔２２〜２４は、曳舟本体１１の左舷側面３０及び右舷側面２９の略中央部に配置されている。具体的には、上記仮想鉛直線Ｎ２を基準とする船首頂端３２から船尾までの高さをＬとした場合において（図３参照）、０．３５Ｌないし０．７０Ｌの領域内に各排水孔２２〜２４が設けられていればよい。
【００４５】
さらに、図８が示すように、上記揚力調整孔２５〜２７は、船首前面２８と船底３１との境界部分３３に設けられている。揚力調整孔２５は、船底３１の中央部に設けられ、揚力調整孔２６、２７は、揚力調整孔２５を中心として左右対称に配置されている。各揚力調整孔２５〜２７は、細長の貫通孔からなり、上記船首前面２８と船底３１との間に架け渡されるように船底３１の前後方向に沿って延びている。
【００４６】
図９は、図２におけるIX−IX断面図である。
【００４７】
図１及び図９が示すように、曳舟本体１１の左右両舷に上記フロート４１及びフロート４２が配置されている。フロート４１、４２は、例えば発泡スチロール、発泡ポリエチレン、発泡ポリプロピレンその他の発泡樹脂からなる。なお、図９では図示されていないが、フロート４１、４２は、例えばポリプロピレンその他の樹脂からなるケーシングに収容されていてもよい。前述のように各フロート４１、４２のボリュームは、水中で所定の浮力を発揮するように設定されており、これにより、流れのない水面に鮎釣用曳舟１０が浮かべられたときに、水面の位置が喫水線Ｋ１と一致する（図３参照）。各フロート４１、４２は、左右対称な形状に形成されている。図９が示すように、フロート４１は、曳舟本体１１の収容室３７の側壁４４と左舷側上壁４５との境界隅部に配置されており、フロート４２は、曳舟本体１１の収容室３７の側壁４６と右舷側上壁４９との境界隅部に配置されている。
【００４８】
具体的には、フロート４１は、図１が示すように細長棒状に形成されており、上記境界隅部に沿って前後方向に延びている。フロート４１は、上記側壁４４と左舷側上壁４５との境界部から当該左舷側上壁４５に沿う曲面４７を備えている。このフロート４１が上記フロート支持機構４３に支持されることによって、鮎釣用曳舟１０の通常の使用状態において上記曲面４７が収容室３７の内壁面（上記左舷側上壁４５）に沿って当接している。また、フロート４１は、上下に貫通する円形の貫通孔５６が設けられている。この貫通孔５６は大径部５７と小径部５８とを有するいわゆる段付孔である。大径部５７は、フロート４１の下面側に開口しており、小径部５８は、大径部５７が縮径され、フロート４１の上面、すなわち上記曲面４７に開口している。
【００４９】
一方、フロート４２は、前述のようにフロート４１に対して左右対称となる形状である。このフロート４２は、図１が示すように細長棒状に形成されており、上記側壁４６と右舷側上壁４９との境界隅部に沿って前後方向に延びている。このフロート４２も側壁４４と右舷側上壁４９との境界部から当該右舷側上壁４９に沿う曲面４８を備えている。ただし、フロート４２は、曳舟本体１１の右舷側上壁４９に固定されている。このフロート４２を固定する手段としては例えば接着剤等が例示され、この接着剤によって上記曲面４８と上記右舷側上壁４９とが接着される。
【００５０】
図１０は、フロート支持機構４３の拡大図である。
【００５１】
フロート支持機構４３は、上記上壁４５に設けられた支柱５１（支持軸）と、支柱５１に嵌め込まれた座部材５２と、コイルバネ５３（付勢部材）とを備えている。支柱５１は、断面が円形の棒状に形成されている。支柱５１が樹脂からなる場合は、曳舟本体１１と一体的に形成されるのが好ましい。また、支柱５１が金属からなる場合は、上記上壁４５に接着剤等により固定される。支柱５１は、同図が示すように大径部５４と小径部５５とを備えている。小径部５５は、大径部５４のを縮径して当該大径部５４に連続して形成されている。そして、大径部５４の上面が上記上壁４５と連続しており、したがって、支柱５１は、上記上壁４５から垂下するように設けられている。支柱５１の大径部５４の外径寸法は、フロート４１の貫通孔５６の小径部５８の内径寸法に対応している。これにより、この大径部５４は、フロート４１の小径部５８にがたつくことなく嵌合することができ、この状態でフロート４１は、支柱５１に対して上下にスライド自在である。
【００５２】
座部材５２は、薄肉円盤状に形成されている。座部材５２の外径寸法は、フロート４１の大径部５７の内径寸法に対応している。この座部材５２は、上記大径部５７内に嵌め込まれており、フロート４１に固定されている。座部材５２をフロート４１に固定する手段としては、例えば接着剤が例示される。また、座部材５２の中央に貫通孔５９が設けられている。この貫通孔５９の内径寸法は、上記支柱５１の小径部５５の外径寸法に対応されている。これにより、座部材５２は、上記小径部５５にがたつくことなく嵌合することができ、この状態で座部材５２は、支柱５１に対して上下にスライド自在である。したがって、フロート４１が支柱５１に対して下方から嵌め込まれると、フロート４１の小径部５８が支柱５１の大径部５４に嵌合すると共にフロート４１に固定された座部材５２が支柱５１の小径部５５に嵌合し、フロート４１及び座部材５２は、支柱５１に支持された状態で上下にスライドすることができる。
【００５３】
コイルバネ５３は、支柱５１の小径部５５に嵌め込まれている。具体的には、コイルバネ５３が上記小径部５５に嵌め込まれ、固定板６０が上記小径部５５の下端に取り付けられる。この固定板６０は、薄肉円盤状に形成されており、本実施形態では、ネジ６１によって上記小径部５５の下端に締結されている。すなわち、コイルバネ５３が上記座部材５２と支柱５１との間に介在されることとなる。したがって、支柱５１に嵌め込まれたフロート４１が上下方向にスライド可能な状態で支柱５１に位置決めされると共に、コイルバネ５３の弾性力によってフロート４１が曳舟本体１１の上壁４５に付勢されるようになっている。
【００５４】
上記コイルバネ５３は、所定の弾性力を発揮するように設計されている。具体的には、鮎釣用曳舟１０の通常の使用状態においては、フロート４１が上記上壁４５に付勢されるが、鮎釣用曳舟１０が水中で上下反転した場合には、フロート４１の浮力によってコイルバネ５３が圧縮され、フロート４１が矢印６２の方向にスライドすることができるようになっている。したがって、曳舟本体１１の右舷側に設けられたフロート４２が前述のように固定されていることから、鮎釣用曳舟１０の通常の使用状態においては、フロート４１、４２は左右対称に配置されているが、フロート４１が矢印６２の方向にスライドすることによって、両フロート４１、４２は、左右非対称に配置されることになる。
【００５５】
この鮎釣用曳舟１０は、実釣において次の要領で使用される。
【００５６】
釣人は、係留ロープを自己の身体に結びつけ、鮎釣用曳舟１０を川面に浮かべる。これにより、この鮎釣用曳舟１０は釣人に係留された状態で川面に浮かび、通常の使用状態においては、曳舟本体１１の上面１３が水面に露出し、川の水が曳舟本体１１の正面から船首前面２８に当たり、左舷側面３０及び右舷側面２９並びに船底３１に沿って後方へ移動する。すなわち、曳舟本体１１の船首前面２８に動圧が作用し、左舷側面３０及び右舷側面２９並びに船底３１に作用する静圧が低下する。このときの鮎釣用曳舟１０と水面との境界線、すなわち、喫水線Ｋ２は、図３が示す状態となる。
【００５７】
実釣においては、鮎釣用曳舟１０は、釣人と共に川を移動する。曳舟本体１１が瀬を横切る場合に強い流れが曳舟本体１１の側面に当たり、鮎釣用曳舟１０が上下反転することがある。水中で曳舟本体１１が上下反転すると、上記フロート支持機構４３に支持されたフロート４１が図９において点線で示された位置にスライドし、曳舟本体１１の左右両舷に配置されたフロート４１、４２が左右非対称に配置される。このため、曳舟本体１１の重心が当該曳舟本体１１の中心からずれ、水中で反転した曳舟本体１１の姿勢が不安定となる。水中で反転した曳舟本体１１の姿勢が不安定になることにより、この曳舟本体１１は、再び反転して通常の使用状態に復帰する。したがって、釣人は、実釣において曳舟本体１１の姿勢変化に注意することなく、釣りに集中することができる。
【００５８】
本実施形態では、鮎釣用曳舟１０の通常の使用状態においては、各フロート４１、４２が左右対称に配置される。したがって、通常の使用状態では曳舟本体１１の姿勢が安定し、反転が抑制されるという利点がある。
【００５９】
また、各フロート４１、４２を左右非対称に配置するための手段として、上記フロート支持機構４３が採用されており、この機構は、曳舟本体１１が上下反転した場合にフロート４１を上下にスライドさせる機構である。すなわち、きわめて簡単な機構によりフロート４１、４２を左右非対称に配置することができるものであり、これにより、鮎釣用曳舟１０の構造が複雑化することがなく、また、製造コストの大幅な上昇も抑えられる。
【００６０】
特に本実施形態では、コイルバネ５３が設けられているから、通常の使用状態においてはフロート４１が曳舟本体１１の上壁４５側へ付勢される。したがって、各フロート４１、４２は、常に左右対称に位置決め保持されることとなり、その結果、通常の使用状態において曳舟本体１１の姿勢が安定し、反転がより効果的に抑制される。
【００６１】
加えて、本実施形態に係る鮎釣用曳舟１０は、さらに以下のような作用効果を奏する。
【００６２】
曳舟本体１１の船首前面２８に給水孔１９〜２１が設けられているから、通常の使用状態において水が各給水孔１９〜２１から曳舟本体１１の収容室３７に進入すると共に、船首前面２８に作用する動圧が抑えられる。すなわち、この曳舟本体１１に作用する揚力が抑えられる。このため、曳舟本体１１の船首が上がりすぎることはなく、水が上記給水孔１９〜２１から上記収容室３７内に円滑に供給され得る。また、左舷側面３０及び右舷側面２９並びに船底３１に作用する静圧が低下することから、上記収容室３７内の水が上記排水孔２２〜２４から外部へ円滑に排出される。したがって、上記給水孔１９〜２１から上記収容室３７に円滑に導かれた水は、上記排水孔２２〜２４から外部へ円滑に排出される。ただし、各排水孔２２〜２４が曳舟本体１１の左舷側面３０及び右舷側面２９に設けられているので、水は、上記収容室３７から外部に急激に噴出することはない。
【００６３】
しかも、曳舟本体１１の船底３１と船首前面２８との境界部分３３に揚力調整孔２５〜２７が設けられているので、曳舟本体１１に作用する揚力が次の要領で調整される。図１１は、水が曳舟本体１１の船底３１付近を流れる様子を模式的に示す図である。
【００６４】
川の流速は常に一定ではなく、曳舟本体１１の船首前面２８に衝突する水の速度は常時変化する。また、釣人は、通常、実釣中に川に沿って移動するものであるから、鮎釣用曳舟１０と水面との角度θ（図３参照）も変化する。このため、川面に対する曳舟本体１１の姿勢は常に変化し、曳舟本体１１の船首部分は、川面に対して常に上下に移動する。図１１（ａ）が示すように、曳舟本体１１の船底３１が水の流れに対して略平行に配置されているときは、当該水３８は、上記船首前面２８から船底３１に回り込むように流れる。これにより、船底３１に作用する静圧が低下し、曳舟本体１１の収容室３７内の水３９が揚力調整孔２５〜２７から適度に排出される。
【００６５】
同図（ｂ）が示すように、曳舟本体１１の船首が川面に対して上方に移動した場合は、上記水３８は、曳舟本体１１の船底３１に一定の角度で当たる。これにより、当該船底３１に動圧が発生する。一方、揚力調整孔２５〜２７が船底３１と船首前面２８との境界部分３３に設けられているから、曳舟本体１１の船首が川面に対して上方に移動すると、揚力調整孔２５〜２７が上記水３８に対して所定の角度で対向する。このため、この水３８が揚力調整孔２５〜２７から収容室３７に進入すると共に、上記動圧が抑えられる。したがって、実釣中に鮎釣用曳舟１０の船首が極端に上がってしまうことがなく、その結果、上記収容室３７に水３８が確実に進入する。
【００６６】
同図（ｃ）が示すように、曳舟本体１１の船首が川面に対して下方に移動した場合は、上記水３８は、上記船首前面２８から船底３１側に大きく回り込むように流れる。これにより、船底３１に作用する静圧が大きく低下し、曳舟本体１１は、水中に沈下する方向（同図において下方）の力を受ける傾向にある。ところが、船底３１に作用する静圧が低下することにより、収容室３７内の水３９が揚力調整孔２５〜２７から排出される。これにより、曳舟本体１１を水流に沈下させる力が抑制される。つまり、曳舟本体１１の姿勢が、同図（ａ）に示す姿勢に戻される。
【００６７】
このように、本実施形態に係る鮎釣用曳舟１０では、曳舟本体１１に作用する動圧が抑制されて確実に水が上記収容室３７に導入されると共に、当該収容室３７からの急激な排水が抑制されるので、水は、上記収容室３７に適度な流速で導入され且つ排水される。しかも、揚力調整孔２５〜２７が設けられることにより、実釣中に曳舟本体１１が川面で上下動を起こした場合でも、曳舟本体１１に作用する揚力が調整されることによって姿勢が安定され、曳舟本体１１の収容室３７に確実に水が供給される。その結果、上記収容室３７内の鮎に常に新鮮な水が適度な流速で供給されることとなるから、鮎の体力が長時間にわたって維持される。
【００６８】
特に、本実施形態では、上記給水孔１９〜２１は、図３が示すように、曳舟本体１１の船首頂端３２から船底３１までの距離をＨとしたときに、０．５Ｈ〜０．９５Ｈの領域に配置されている。すなわち、各給水孔１９〜２１は、船首前面２８の中央よりも下方（船底３１側）に設けられることになる。これにより、川の流れが速い場合であって、実釣中に曳舟本体１１が川面上で激しく上下動する場合であっても、上記給水孔１９〜２１は常に水中に配置されることになる。したがって、上記収容室３７内に常に新鮮な水が供給されるという利点がある。
【００６９】
また、上記給水孔１９〜２１が上下方向に延びる細長の貫通孔によって構成されるから、鮎釣用曳舟１０が釣人に係留された状態で曳舟本体１１の船首部分が上下動した場合であっても、各給水孔１９〜２１は、確実に水中に配置される。したがって、曳舟本体１１の船首部分が上下動した場合であっても、曳舟本体１１に作用する動圧、すなわち揚力が効果的に抑えられる。
【００７０】
さらに、上記排水孔２２〜２４が上記左舷側面３０及び右舷側面２９の前後方向に延びる細長の貫通孔によって構成されているから、曳舟本体１１が水に対して相対的に前進した場合に、上記収容室３７内の水がより円滑に排出され得るという利点がある。
【００７１】
本実施形態では、上記揚力調整孔２５〜２７が船首前面２８と船底３１との間に架け渡されるように配置されているから、曳舟本体１１の船首部分が上下動した場合の揚力調整効果が高い。また、この揚力調整孔２５〜２７の位置が前後方向に調整されるだけで、曳舟本体１１に対して発揮される揚力調整効果の程度が調整され得る。したがって、曳舟本体１１に作用する動圧の設計が容易であり、曳舟本体１１は、上記収容室３７に水が確実に進入するように形成され得る。
【００７２】
＜第２の実施形態＞
【００７３】
次に、本発明の第２の実施形態について説明される。
【００７４】
図１２は、本発明の第２の実施形態に係る鮎釣用曳舟の断面図であり、図１３は、図１２における要部拡大図である。
【００７５】
本実施形態に係る鮎釣用曳舟７０が上記第１の実施形態に係る鮎釣用曳舟１０と異なるところは、フロート７１を支持するフロート支持機構７２である。すなわち、上記鮎釣用曳舟１０では、図９が示すように、曳舟本体１１の左舷側に配置されたフロート４１がフロート支持機構４３によって上下にスライド自在に支持されていたのに対し、本実施形態では、図１２が示すように、曳舟本体１１の左舷側に設けられたフロート４１が曳舟本体１１の上壁４５に固定されている点、及び曳舟本体１１の右舷側に配置されたフロート７１がフロート支持機構７３によって揺動自在に支持されている点である。
【００７６】
本実施形態では、上記フロート４１は、例えば接着剤にて上記上壁４５に固定されている。したがって、本実施形態では、フロート４１に上記貫通孔５６（図９参照）の加工は施されていない。また、フロート７１は、図１２が示すように、曳舟本体１１の収容室３７の側壁４６と右舷側上壁４９との境界隅部に配置されている。本実施形態においても、フロート７１とフロート４１とは左右対称に配置されている。
【００７７】
フロート７１は、細長棒状に形成されており、上記境界隅部に沿って前後方向に延びている。フロート７１は、上記側壁４６と右舷側上壁４９との境界部から当該左舷側上壁４９に沿う曲面４８を備えている。このフロート７１が上記フロート支持機構７３に支持されることによって、鮎釣用曳舟７０の通常の使用状態において上記曲面４８が収容室３７の内壁面（上記右舷側上壁４９）に沿って当接している。また、フロート７１は、内側面７４から外側に切り込まれた切欠部７５が設けられている。
【００７８】
図１３が示すように、フロート支持機構７３は、上記上壁４９側に取り付けられた揺動アーム７６と、この揺動アーム７６に装着されたねじりコイルバネ７７（弾性部材）とを備えている。
【００７９】
揺動アーム７６は、樹脂又は金属からなり、断面が矩形のフラットバーにより構成されている。揺動アーム７６の基端部８０は、曳舟本体１１の前後方向に延びるピン７８（回動中心軸）を介して曳舟本体１１側に連結されている。具体的には、曳舟本体１１の上記上壁４９にブラケット７９が突設されている。このブラケット７９は、板状に形成され、曳舟本体１１と一体的に形成されていてもよい。このブラケット７９は、上記上壁４９に連続して下方へ突出している。上記ピン７８は、ブラケット７９と揺動アーム７６とを連結し、揺動アーム７６の基端部８０は、このピン７８を中心にして回動自在となっている。また、揺動アーム７６の先端部８１は、フロート７１に固定されている。具体的には、揺動アーム７６の先端部８１がフロート７１の切欠部７５に挿入されており、例えば接着剤等によって揺動アーム７６の先端部８１が切欠部７５の内壁面８２に固定されている。本実施形態では、揺動アーム７６の先端に取付板８３が設けられている。これにより、揺動アーム７６の先端部８１は確実にフロート７１に固定される。なお、揺動アーム７６の先端部８１は、接着剤に代えて例えばネジによりフロート７１に締結されていてもよい。このように、フロート７１が揺動アーム７６の先端部８１に取り付けられているから、フロート７１は、上記ピン７８を揺動中心として、上下方向に揺動自在となっている。
【００８０】
ねじりコイルバネ７７は、上記ピン７８に嵌め込まれている。ねじりコイルバネ７７の一端は上記ブラケット７９に固定され、他端は上記揺動アーム７６に固定されている。これにより、図１３において常に反時計回りの回転モーメントが揺動アーム７６に作用するようになっている。したがって、上記フロート７１が上下方向に揺動可能な状態で揺動アーム７６によって位置決めされると共に、ねじりコイルバネ７７の弾性力によってフロート７１が曳舟本体１１の上壁４９に付勢されている。
【００８１】
このねじりコイルバネ７７は、所定の弾性力を発揮するように設計されている。具体的には、鮎釣用曳舟７０の通常の使用状態においては、フロート７１が上記上壁４９に付勢されるが、鮎釣用曳舟７０が水中で上下反転した場合には、フロート７１の浮力によってねじりコイルバネ７７が弾性変形し、フロート７１が矢印８４の方向に変位することができるようになっている。したがって、曳舟本体１１の左舷側に設けられたフロート４１が前述のように固定されていることから、鮎釣用曳舟７０の通常の使用状態においては、フロート４１、７１は左右対称に配置されているが、フロート７１が矢印８４の方向に変位することによって、両フロート４１、７１は、左右非対称に配置されることになる。
【００８２】
上記第１の実施形態に係る鮎釣用曳舟１０と同様に本実施形態に係る鮎釣用曳舟７０も、実釣において水中で上下反転することがある。水中で曳舟本体１１が上下反転すると、上記フロート支持機構７３に支持されたフロート７１が図１２において点線で示された位置に揺動変位し、曳舟本体１１の左右両舷に配置されたフロート４１、７１が左右非対称に配置される。このため、曳舟本体１１の重心が当該曳舟本体１１の中心からずれ、水中で反転した曳舟本体１１の姿勢が不安定となる。水中で反転した曳舟本体１１の姿勢が不安定になることにより、この曳舟本体１１は、再び反転して通常の使用状態に復帰する。したがって、釣人は、実釣において曳舟本体１１の姿勢変化に注意することなく、釣りに集中することができる。
【００８３】
本実施形態に係る鮎釣用曳舟７０も、その通常の使用状態においては、各フロート４１、７１が左右対称に配置されている。したがって、通常の使用状態では曳舟本体１１の姿勢が安定し、反転が抑制されるという利点がある。
【００８４】
また、各フロート４１、７１を左右非対称に配置するための手段として、本実施形態では上記フロート支持機構７３が採用されており、この機構は、曳舟本体１１が上下反転した場合に上記揺動アーム７６を揺動させ、フロート７１を上下方向に変位させる機構である。すなわち、きわめて簡単な機構によりフロート４１、７１を左右非対称に配置することができるものであり、これにより、鮎釣用曳舟７０の構造が複雑化することがなく、また、製造コストの大幅な上昇も抑えられる。
【００８５】
特に本実施形態では、ねじりコイルバネ７７が設けられているから、通常の使用状態においてはフロート７１が曳舟本体１１の上壁４９側へ付勢される。したがって、各フロート４１、７１は、常に左右対称に位置決め保持されることとなり、その結果、通常の使用状態において曳舟本体１１の姿勢が安定し、反転がより効果的に抑制される。加えて、このねじりコイルバネ７７が採用されることにより、フロート７１を揺動変位させるための手段が安価に構成されるという利点もある。
【００８６】
＜第３の実施形態＞
【００８７】
次に、本発明の第３の実施形態について説明される。
【００８８】
図１４は、本発明の第３の実施形態に係る鮎釣用曳舟の右側面図であり、図１５は、平面図である。
【００８９】
本実施形態に係る鮎釣用曳舟９０が上記第１の実施形態に係る鮎釣用曳舟１０と異なるところは、フロート９１、９２の形状及びフロート９２を支持するフロート支持機構９３９３である。具体的には、上記鮎釣用曳舟１０では、図１が示すように、フロート４１、４２の外形形状は、前方側に向かって先細りとなる棒状に形成されているが、本実施形態に係る鮎釣用曳舟９０では、図１４が示すように、フロート９１、９２の前端部９４のボリュームが他の部分よりも大きく設定されており、外形形状が大きくなっている。また、上記鮎釣用曳舟１０では、図９が示すように、曳舟本体１１の左舷側に配置されたフロート４１がフロート支持機構４３によって全体的に上下にスライドするように支持されていたのに対し、本実施形態では、図１４が示すように、曳舟本体１１の右舷側に設けられたフロート９２の後端部９５が曳舟本体１１に固定されており、且つこのフロート９２の前端部９４のみが上記フロート支持機構９３によって曳舟本体１１の右舷側に配置されたフロート７１がフロート支持機構７３によって上下にスライドするように支持されている。なお、曳舟本体１１の左舷側に設けられたフロート９１は、フロート９２と左右対称形状に形成され、曳舟本体１１に固定されている。
【００９０】
図１４が示すように、フロート９２の前端部９４は、その高さ寸法が極端に大きくなるように形成されている。これにより、この前端部９４のボリュームは他の部分に比べてきわめて大きく、したがって、フロート９２が水中に配置されたときは、後端部９５に比べて前端部９４に作用する浮力が極端に大きくなる。したがって、曳舟本体１１が水中で上下反転したときは、反転した状態の船首部分が水面から斜め上方に突出する姿勢となる。
【００９１】
同図が示すように、このフロート９２の後端部９５に上下に貫通する貫通孔９６が形成されている。この貫通孔９６にボルト９７が挿通され、曳舟本体１１にねじ込まれている。これにより、フロート９２の後端部９５は、曳舟本体１１に締結固定されている。また、フロート９２の後端部９４にも上下に貫通する貫通孔９８が設けられている。この貫通孔９８は、上記第１の実施形態に係るフロート４１に設けられた貫通孔５６と同様の構造である。すなわち、この貫通孔９８は、大径部５７と小径部５８とを有するいわゆる段付孔である。大径部５７は、フロート９２の下面側に開口しており、小径部５８は、大径部５７が縮径され、フロート９２の上面に開口している。
【００９２】
図１６は、フロート９２の支持構造を詳細に示す要部拡大図である。
【００９３】
本実施形態に係るフロート支持機構９３は、フロート９２の後端部９５を固定する上記ボルト９７と（図１４参照）、フロート９２の前端部９４を支持するフロート支持機構４３とを有する。このフロート支持機構４３の構成は、上記第１の実施形態に係るフロート４１を支持する機構と同様である。このフロート支持機構４３は、前述のように、支柱５１（支持軸）と、支柱５１に嵌め込まれた座部材５２と、コイルバネ５３（付勢部材）とを備えている。支柱５１は、断面が円形の棒状に形成されている。支柱５１は、図１６が示すように大径部５４と小径部５５とを備えている。小径部５５は、大径部５４のを縮径して当該大径部５４に連続して形成されている。支柱５１の大径部５４の外径寸法は、フロート９２の貫通孔９８の小径部５８の内径寸法に対応している。これにより、支柱５１大径部５４は、フロート４１の小径部５８にがたつくことなく嵌合することができ、この状態でフロート９２の前端部９４は、支柱５１に対して上下にスライド自在である。
【００９４】
座部材５２の外径寸法は、フロート９２の大径部５７の内径寸法に対応している。この座部材５２は、上記大径部５７内に嵌め込まれており、フロート９２に固定されている。この座部材５２の中央に貫通孔５９が設けられている。この貫通孔５９の内径寸法は、上記支柱５１の小径部５５の外径寸法に対応されている。これにより、座部材５２は、上記小径部５５にがたつくことなく嵌合することができ、この状態で座部材５２は、支柱５１に対して上下にスライド自在である。したがって、フロート９２が支柱５１に対して下方から嵌め込まれると、フロート９２の小径部５８が支柱５１の大径部５４に嵌合すると共にフロート９２に固定された座部材５２が支柱５１の小径部５５に嵌合し、フロート９２の前端部９４及び座部材５２は、同図において点線で示されるように、支柱５１に支持された状態で上下にスライドすることができる。
【００９５】
コイルバネ５３は、上記第１の実施形態と同様に、支柱５１の小径部５５に嵌め込まれている。具体的には、コイルバネ５３が上記小径部５５に嵌め込まれ、固定板６０が上記小径部５５の下端に取り付けられる。この固定板６０は、薄肉円盤状に形成されており、本実施形態では、ネジ６１によって上記小径部５５の下端に締結されている。すなわち、コイルバネ５３が上記座部材５２と支柱５１との間に介在されることとなり、したがって、支柱５１に嵌め込まれたフロート９２が上下方向にスライド可能な状態で支柱５１に位置決めされると共に、コイルバネ５３の弾性力によってフロート９２が曳舟本体１１の上壁４５（図９参照）に付勢されるようになっている。
【００９６】
このコイルバネ５３は、上記第１の実施形態と同様に、所定の弾性力を発揮するように設計されている。具体的には、鮎釣用曳舟９０の通常の使用状態においては、フロート９２が上記上壁４５に付勢されるが、鮎釣用曳舟９０が水中で上下反転した場合には、フロート９１の前端部９４が発揮する浮力によってコイルバネ５３が圧縮され、フロート９２が矢印８５の方向にスライドすることができるようになっている。したがって、前述のように、曳舟本体１１の左舷側に設けられたフロート９１が固定されていることから、鮎釣用曳舟９０の通常の使用状態においては、フロート９１、９２は左右対称に配置されているが、フロート９２が矢印８５の方向にスライドすることによって、両フロート９１、９２は、左右非対称に配置されることになる。
【００９７】
本実施形態では、水中で曳舟本体１１が上下反転すると、各フロート９１、９２が左右非対称に配置されるが、上記フロート９２の前端部９４のみがその浮力によって移動するから、曳舟本体１１の船首部分の左右の浮力バランスが大きく崩れると共に曳舟本体１１の重心がその中心から大きくずれる。しかも、フロート９１、９２の前端部９４のボリュームが大きく設定されているから、各フロート９１、９２の前端部９４が発揮する浮力が大きい。このため、曳舟本体１１が水中で反転すると、船首部分が斜め上方に浮き上がり、水の流れに対していわゆる迎角が大きくなると共に、曳舟本体１１の右舷側のみがより水面に浮くようになり、その結果、曳舟本体１１は水中で回転する傾向が強くなる。すなわち、水中で反転した曳舟本体１１の姿勢が一層不安定となり、鮎釣用曳舟９０は、再び通常の使用状態に迅速に復帰することができる。
【００９８】
次に、上記各実施形態の各変更例について説明される。
【００９９】
図１７は、上記第３の実施形態の変更例に係るフロート９２の要部拡大断面図である。
【０１００】
この変更例では、上記フロート９２に上下に貫通する水挿通孔１００が設けられている。この水挿通孔１００の内径寸法は、６ｍｍ〜１２ｍｍに設定される。同図では、フロート９２の前端部９４に３つの水挿通孔１００が設けられているが、この水挿通孔１００の数は特に限定されるものではないし、前端部９４以外の部分に設けられていてもよい。この水挿通孔１００が設けられることにより、フロート９２が上下に移動するときに水が水挿通孔１００を通り抜けるので、フロート９２が水の抵抗を受けにくく、円滑に移動する。したがって、曳舟本体１１が反転した場合にフロート９１、９２が迅速に左右非対称に配置され、その結果、曳舟本体１１が再び通常の使用状態へと復帰する。なお、上記水挿通孔１００は、上記各実施形態に係るフロート４１、４２及びフロート７１に設けられいてもよい。
【０１０１】
図１８は、上記第３の実施形態の他の変更例に係る鮎釣用曳舟の右側面図である。
【０１０２】
この変形例が上記第３の実施形態と異なるところは、上記第３の実施形態では図１４が示すように、フロート９２の後端部９５がボルト９７により曳舟本体１１に締結固定されていたのに対し、本変形例では、このフロート９２の後端部９５が支持軸１０１を介して回動自在に支持されている点である。この支持軸１０１は、円柱状に形成されており、その軸方向が同図において紙面に垂直な方向に沿うように配置されている。同図では示されていないが、この支持軸１０１は、例えば曳舟本体１１に突設されたリブに両端支持されることにより曳舟本体１１に位置決めされている。そして、この支持軸１０１がフロート９２の後端部９５に貫通しており、したがって、当該後端部９５は、曳舟本体１１に対してヒンジ結合されている。
【０１０３】
この変形例では、曳舟本体１１が水中で上下反転すると、前述のようにフロート９２の前端部９４のみがその浮力によって移動する。ただし、フロート９２の後端部９５が上記支持軸１０１に回動自在に支持されているから、フロート９２は、同図において二点鎖線で示されるように回動する。このように、フロート９２の後端部９５が曳舟本体１１に対してヒンジ結合されているから、曳舟本体１１が水中で反転すれば、フロート９２がきわめて迅速に回動し、上記前端部９４のみが瞬時に移動する。したがって、曳舟本体１１の左右に配置されたフロート９１、９２が素早く左右非対称となり、曳舟本体１１が再び通常の使用状態へと復帰しやすくなる。
【０１０４】
また、上記第１の実施形態に係る鮎釣用曳舟１０では、右舷側に設けられたフロート４２が固定され、左舷側に設けられたフロート４１が上下にスライド可能に設けられているが、左舷側に設けられたフロート４１が固定され、右舷側に設けられたフロート４２が上記フロート支持機構４３により上下にスライド可能に支持されていてもよい。もっとも、曳舟本体１１が上下反転した場合に両フロート４１、４２が左右非対称に配置されるのであれば、両フロート４１、４２が共に上下にスライド可能に設けられていてもよい。さらに、上記第２の実施形態に係る鮎釣用曳舟７０では、左舷側に設けられたフロート４１が固定され、右舷側に設けられたフロート７１が上下方向に揺動可能に設けられているが、右舷側に設けられたフロート７１が固定され、左舷側に設けられたフロート４１が上記フロート支持機構７３により揺動可能に支持されていてもよい。同様に、上記第３の実施形態では、曳舟本体１１の右舷側に設けられたフロート９２の前端部９４がスライドするが、このフロート９２が曳舟本体１１に固定され、フロート９１の前端部が上下にスライドするように構成されていてもよい。要するに、曳舟本体１１が上下反転した場合に左右に配置されたフロートが左右非対称に配置されるのであれば、両フロートがどのように変位されてもよい。したがって、上記フロート支持機構４３、９３も前述のような構造に限定されるものではなく、曳舟本体１１が上下反転した場合に各フロートを左右非対称に配置し得るものであればよい。
【０１０５】
加えて、上記各実施形態では、フロート４１、４２、７１、９１、９２は、発泡スチロールその他の発泡樹脂からなるが、前述のように各フロート４１、４２、７１、９１、９２が例えばポリプロピレン（ＰＰ）等の樹脂により被覆されているのが好ましい。すなわち、ポリプロピレン（ＰＰ）等の比較的硬い樹脂によりケーシングが構成され、このケーシング内に上記フロート４１、４２、７１、９１、９２が収容されていてもよい。この場合には、フロート４１、４２、７１、９１、９２が保護され、実釣中にフロート４１、４２、７１、９１、９２が損傷することが防止される。
【産業上の利用可能性】
【０１０６】
本発明は、鮎釣りに使用される曳舟に適用され得る。
【図面の簡単な説明】
【０１０７】
【図１】図１は、本発明の第１の実施形態に係る鮎釣用曳舟の斜視図である。
【図２】図２は、本発明の第１の実施形態に係る鮎釣用曳舟の斜視図である。
【図３】図３は、本発明の第１の実施形態に係る鮎釣用曳舟の左側面図である。
【図４】図４は、本発明の第１の実施形態に係る鮎釣用曳舟の正面図である。
【図５】図５は、本発明の第１の実施形態に係る鮎釣用曳舟の右側面図である。
【図６】図６は、本発明の第１の実施形態に係る鮎釣用曳舟の平面図である。
【図７】図７は、本発明の第１の実施形態に係る鮎釣用曳舟の後面図である。
【図８】図８は、本発明の第１の実施形態に係る鮎釣用曳舟の底面図である。
【図９】図２におけるIX−IX断面図である。
【図１０】図１０は、本発明の第１の実施形態に係る鮎釣用曳舟のフロート支持機構の拡大図である。
【図１１】図１１は、本発明の第１の実施形態に係る鮎釣用曳舟の船底部を流れる水を模式的に示す図である。
【図１２】図１２は、本発明の第２の実施形態に係る鮎釣用曳舟の断面図である。
【図１３】図１３は、図１２における要部拡大図である。
【図１４】図１４は、本発明の第３の実施形態に係る鮎釣用曳舟の右側面図である。
【図１５】図１５は、本発明の第３の実施形態に係る鮎釣用曳舟の平面図である。
【図１６】図１６は、本発明の第３の実施形態に係るフロートの支持構造を詳細に示す要部拡大図である。
【図１７】図１７は、本発明の第３の実施形態の変更例に係るフロートの要部拡大断面図である。
【図１８】図１８は、本発明の第３の実施形態の他の変更例に係る鮎釣用曳舟の右側面図である。
【図１９】図１９は、従来の一般的な曳舟の斜視図である。
【符号の説明】
【０１０８】
１０・・・鮎釣用曳舟
１１・・・曳舟本体
４１・・・フロート
４２・・・フロート
４３・・・フロート支持機構
４４・・・側壁
４５・・・上壁
４６・・・側壁
４９・・・上壁
５１・・・支柱
５２・・・座部材
５３・・・コイルバネ
６０・・・固定板
６１・・・ネジ
７０・・・鮎釣用曳舟
７１・・・フロート
７３・・・フロート支持機構
７５・・・切欠部
７７・・・ねじりコイルバネ
７８・・・ピン
８０・・・基端部
８１・・・先端部
９０・・・鮎釣用曳舟
９１・・・フロート
９２・・・フロート
９３・・・フロート支持機構
９４・・・前端部
９５・・・後端部
１００・・・水挿通孔
【図１】
0004832095.tif 000002
【図２】
0004832095.tif 000003
【図３】
0004832095.tif 000004
【図４】
0004832095.tif 000005
【図５】
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【図６】
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【図７】
0004832095.tif 000008
【図８】
0004832095.tif 000009
【図９】
0004832095.tif 000010
【図１０】
0004832095.tif 000011
【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
0004832095.tif 000014
【図１４】
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【図１５】
0004832095.tif 000016
【図１６】
0004832095.tif 000017
【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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