(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
本体と、
該本体の一方の周縁部一端に突設された第１嵌合用部材と、
前記本体の他方の周縁部一端に突設された第２嵌合用部材と、を有する複数の太陽エネルギー利用機器を備え、一方の前記太陽エネルギー利用機器の前記第１嵌合用部材と他方の前記太陽エネルギー利用機器の前記第２嵌合用部材とを互いに嵌合させてなる太陽エネルギー利用アレイであって、
水平面に対し傾斜した面上において、前記複数の太陽エネルギー利用機器は、それぞれ前記第１嵌合用部材が前記第２嵌合用部材より上方となるように配設されているとともに、
前記第１嵌合用部材及び前記第２嵌合用部材は、前記本体の上下両主面方向へ弾性変形が可能な上延出部及び下延出部を有しており、前記第１嵌合用部材の上延出部及び前記第２嵌合用部材の下延出部を、前記本体の主面に対し下方へ傾斜させ、且つ、前記第１嵌合用部材の下延出部及び第２嵌合用部材の上延出部を、前記本体の主面に対し上方へ傾斜させてなり、
前記一方の太陽エネルギー利用機器の前記第１嵌合用部材の上延出部及び下延出部を、前記他方の太陽エネルギー利用機器の前記第２嵌合用部材の上延出部及び下延出部で包囲するように嵌合させていることを特徴とする太陽エネルギー利用アレイ。
【請求項２】
前記第１嵌合用部材及び／または第２嵌合用部材に、前記本体の設置平面上で摺動可能なスライド部を形成したことを特徴とする請求項１に記載の太陽エネルギー利用アレイ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、住宅の屋根や壁面等の設置面に配設可能な太陽電池機器や太陽熱利用集熱器などの太陽エネルギー利用機器、及びその複数を連結して成る太陽エネルギー利用アレイに関する。
【０００２】
【従来技術とその課題】
図１１は、従来の太陽エネルギー利用機器の一種である太陽電池モジュールどうしの連結構造を模式的に説明する図であり、（ａ）は傾斜角度θの屋根上で上下（縦）方向における太陽電池モジュールＪ１と太陽電池モジュールＪ２との連結部の断面図、（ｂ）は左右（横）方向における太陽電池モジュールＪ１と太陽電池モジュールＪ３との断面図である。
【０００３】
図１１に示すように、従来、屋根や壁面に複数の太陽電池モジュールＪ１，Ｊ２，Ｊ３等を設置する場合、まず、野地板や垂木などの複数のベース材（不図示）に支持レール５０をビスや釘などで固定し、その支持レール５０に太陽電池モジュール及び防水カバー５３をビス５１や釘５２などで固定する。または、太陽電池モジュールを、直接、ベース材にビスや釘で固定し建材一体型としていた。
【０００４】
以上のように、太陽電池モジュールは、住宅の屋根にベース材である野地板、屋根瓦、金属拭き屋根、または壁面の外装部や壁材そのものの上に組付けられる構造であるため、振動や風、熱サイクル等によって脱落することがあれば、危険である上に損壊するおそれもあり問題である。
【０００５】
そこで、太陽電池モジュールが簡単に脱落しないように、建材等への組付け強度を確保するために、太陽電池モジュールを４箇所以上で屋根や壁面に直接、もしくはレール材を介しネジや釘などで固定する方法がとられる。
【０００６】
しかしながら、このような固定箇所が多いほど工数や部品点数が増えるだけでなく、現場で屋根上などで作業する作業者、工具、部品等の滑落などによる危険度も高くなる。また、隣合う太陽電池モジュール間には、寸法誤差などの理由で不可避の隙間が生じる。そして、この隙間は雨水などが家屋内に侵入したり、結露や浸水等によって木材や金属類の腐食等を生じさせ、その結果、家屋の寿命を縮める要因となる。さらに、雨漏りやシミといった実害や美観を損なうといった問題も生じてくる。
【０００７】
太陽電池モジュールの設置後に止水処理を行うのが一般的であるが、太陽電池モジュールは通常の屋根材よりも摩擦抵抗の少ないガラスや金属フレームなどで構成されており、比較的すべり易いものを足場として利用することになるので、作業者の滑落の危険が高く作業が困難となる。
【０００８】
そこで、例えば特開２０００−３４５６７４号公報に開示されているように、ベース材に取付けた太陽電池モジュールの支持レール側面に連結用の突起を設け、太陽電池モジュールを構成するフレーム材に前記突起を挿入する部分を設けることにより、太陽電池モジュールの配設作業が簡易に行えるようにしている。
【０００９】
しかし、予め支持レールと太陽電池モジュールのフレーム材に加工を施さねばならず構造が複雑となる上に、太陽電池モジュールどうしの連結箇所における止水が困難である。
【００１０】
また、特開２０００−２８２６４８号公報に開示されているように、隣合う一方の太陽電池モジュールの端辺上部を外側に突出させ、その端辺に対し、他方の太陽電池モジュールの反対側に位置する端辺が、一方の太陽電池モジュールの端辺の下方に入り込む構造とすることにより、浸入した水をフレーム内部の溝によって排水する構造が提案されている。
【００１１】
しかし、一方の太陽電池モジュールの端辺に、他方の太陽電池モジュールの端辺を入り込ませる際には、いったん一方の太陽電池モジュールの端辺側を持ち上げ、他方の太陽電池モジュールの端辺が、一方の太陽電池モジュールの端辺の下方に入ったところで、持ち上げていた一方の太陽電池モジュールの端辺を降ろすといった煩雑な作業が必要となる。そして、このような作業は、太陽電池モジュールが大型化するほど現場作業が困難となる。しかも、太陽電池モジュールの設置により自然に止水構造が形成されるとしても、屋根や壁面への太陽電池モジュールの固定作業は従来通り行う必要があり、やはり前述の問題点は改善されない。
【００１２】
そこで、本発明は、上述の諸問題に鑑み案出されたものであって、太陽エネルギー利用機器の設置外観に優れ、設置作業がきわめて容易で、しかも止水処理の特別な作業を不要とした、優れた太陽エネルギー利用機器及びそれを用いた太陽エネルギー利用アレイを提供することを目的とする。
【００１３】
【課題を解決するための手段】
上記課題を解決するために、本発明の太陽エネルギー利用アレイは、本体と、該本体の一方の周縁部一端に突設された第１嵌合用部材と、前記本体の他方の周縁部一端に突設された第２嵌合用部材と、を有する複数の太陽エネルギー利用機器を備え、一方の前記太陽エネルギー利用機器の前記第１嵌合用部材と他方の前記太陽エネルギー利用機器の前記第２嵌合用部材とを互いに嵌合させてなる太陽エネルギー利用アレイであって、水平面に対し傾斜した面上において、前記複数の太陽エネルギー利用機器は、それぞれ前記第１嵌合用部材が前記第２嵌合用部材より上方となるように配設されているとともに、前記第１嵌合用部材及び前記第２嵌合用部材は、前記本体の上下両主面方向へ弾性変形が可能な上延出部及び下延出部を有しており、前記第１嵌合用部材の上延出部及び前記第２嵌合用部材の下延出部を、前記本体の主面に対し下方へ傾斜させ、且つ、前記第１嵌合用部材の下延出部及び第２嵌合用部材の上延出部を、前記本体の主面に対し上方へ傾斜させてなり、前記一方の太陽エネルギー利用機器の前記第１嵌合用部材の上延出部及び下延出部を、前記他方の太陽エネルギー利用機器の前記第２嵌合用部材の上延出部及び下延出部で包囲するように嵌合させていることを特徴とする。
【００１４】
また、特に、前記第１嵌合用部材及び／または第２嵌合用部材に、前記本体の設置平面上で摺動可能なスライド部を形成したことを特徴とする。
【００１９】
【発明の実施の形態】
以下に、本発明に係る太陽エネルギー利用機器及びそれを複数配列し連結して成る太陽エネルギー利用アレイの実施形態について、模式的に示した図面に基づき詳細に説明する。なお、同様な部材には同一符号を付すものとし、重複した説明を省略する。また、図６を除く図１〜図１０は、太陽エネルギー利用機器を屋根に設置する例であり、図６は、太陽エネルギー利用機器を壁面に設置する例を示したものである。
【００２０】
図１に本発明に係る太陽エネルギー利用機器Ｓ１の実施形態を受光面側からみた斜視図にて示す。また、図２に複数の太陽エネルギー利用機器Ｓ１〜Ｓ４をベース材Ｙに取り付けた太陽エネルギー利用アレイＡ１の一部外観を受光面側からみた斜視図にて示す。
【００２１】
図１に示すように、太陽電池モジュールや太陽熱利用集熱器等の太陽エネルギー利用機器Ｓ１は、主に、太陽エネルギー利用機器本体（以下、本体という）１、第１嵌合用部材２、及び第２嵌合用部材３から成る。すなわち、複数の太陽エネルギー利用機器Ｓ１どうしを連結する際に、隣合う一方の本体１の周縁部一端１ａと他方の本体１の周縁部他端１ｂとが、互いに嵌合可能に構成されている。そして、本体１の周縁部一端１ａに第１嵌合用部材２を、他端１ｂに第２嵌合用部材３をそれぞれ突設し、さらに、第１嵌合用部材２及び第２嵌合用部材３は、本体１の上下両主面（上主面１ｃ、下主面１ｄ）方向へ弾性変形が可能な上延出部４，６及び下延出部５，７から成る。
【００２２】
ここで、本体１は太陽電池モジュールや太陽熱利用集熱器等の太陽エネルギーを利用することにより、機能を発揮する部分である。第１嵌合用部材２及び第２嵌合用部材３は、本体１と別体で構成してもよいが、図示のように本体１を構成する枠材等と一体化してもよく、このようにすることで構成上簡便となり製造も容易となる。
【００２３】
第１嵌合用部材２及び第２嵌合用部材３には、太陽電池モジュールや太陽熱利用集熱器の枠材として好適に使用される材料、例えばアルミニウム、鉄、ステンレスなどの加工性や強度的に優れた金属材料や、塩化ビニル樹脂、ＡＢＳ樹脂等の加工性、断熱性、防音性、及び防露性等に優れた樹脂材料を用いる。
【００２４】
第１嵌合用部材２及び／または第２嵌合用部材３（図１においては第１嵌合用部材２）には、設置平面上で摺動可能なスライド部（脚部）８や保持用のガイド部１５が形成されている。また、上延出部４の先端４ａ及び上延出部６の係止用返し６ａを形成している先端部は、本体１の上主面１ｃに対し平行または下方へ傾斜している。さらに、第１嵌合用部材２の上延出部４には、本体１の主面に対し上方へ突出した内側流水止９，及び外側流水止１０が形成されている。
【００２５】
図２に示すように、太陽エネルギー利用アレイＡ１は、太陽エネルギー利用機器の複数（Ｓ１，Ｓ２，Ｓ３，Ｓ４・・・）どうしを、水平面に対し角度θで傾斜した設置平面上（野地板などのベース材Ｙ上）で連結して成る。
【００２６】
また、各太陽エネルギー利用機器を構成する第１嵌合用部材２は第２嵌合用部材３より上方へ配設され、隣合う一方の太陽エネルギー利用機器の第１嵌合用部材２を、他方の太陽エネルギー利用機器の第２嵌合用部材３で包囲するように嵌合される。
【００２７】
これにより、太陽エネルギー利用機器の上下（縦）方向の連結を堅固にし、且つ防水を確実にしている。また、太陽エネルギー利用機器の左右（横）方向の防水を確実にし、太陽エネルギー利用機器間の隙間を隠して外観を良好とするために、カバー１１が太陽エネルギー利用機器間に配設・固定されている。
【００２８】
前記太陽エネルギー利用アレイＡ１において、第１嵌合用部材２の上延出部４及び第２嵌合用部材３の下延出部７を、本体１の主面に対し平行または下方へ傾斜させ、且つ、第１嵌合用部材２の下延出部５及び第２嵌合用部材３の上延出部６を本体１の主面に対し平行または上方へ傾斜させている。
【００２９】
かくして、隣合う一方の太陽エネルギー利用機器の第１嵌合用部材２を、他方の太陽エネルギー利用機器の第２嵌合用部材３で包囲するように嵌合させることにより、太陽エネルギー利用機器どうしを嵌合させた際の両者の結合を堅固にすることができる。
【００３０】
次に、図３〜図５に基づいて、太陽エネルギー利用機器として太陽電池機器（以下、太陽電池モジュールという）を適用した例について、角度θで傾斜した主に合板等の木材から成る野地板等のベース材Ｙ上で、複数の太陽電池モジュールＰ１，Ｐ２・・・を連結して成る太陽電池アレイＡ２について説明する。
【００３１】
図３（ａ）に、止水構造及び取付構造について、隣接する太陽電池モジュールどうしを組付けた状態で説明する上下（縦）方向断面図を、図３（ｂ）に、その左右（横）方向断面図にて示す。なおここで、上下（縦）方向とは屋根の棟から軒先側へ向かう方向を指し、左右（横）方向とは縦方向に対して直交する方向を指すものとする。
【００３２】
図３（ａ）に示すように、各太陽電池モジュールは、直列及び／又は並列に電気的に接続した多数の太陽電池素子（セル）から成る太陽電池素子群１２が、ＥＶＡ（エチレンビニルアセテート）、ＰＶＢ（ポリビニルブチラール）、アクリル系紫外線硬化性樹脂などの透光性部材１３の中に封入され、さらに太陽電池素子群１２の受光側に強化ガラスや樹脂などから成る透光性基板１４が配設されて構成されている。なお、太陽電池素子は、結晶質又は非晶質から成るシリコンや化合物半導体等を用いることができる。
【００３３】
太陽電池モジュールにおける他の構成については、既に説明したように、隣合う一方の本体１の周縁部一端１ａと他方の本体１の周縁部他端１ｂとが、互いに嵌合可能に構成されており、本体１の周縁部一端１ａに第１嵌合用部材２を、他端１ｂに第２嵌合用部材３をそれぞれ突設し、第１嵌合用部材２及び第２嵌合用部材３は、本体１の上下両主面方向へ弾性変形が可能な上延出部４，６及び下延出部５，７から成る。そして、第１嵌合用部材２には本体１の設置平面上で摺動可能なスライド部８が形成され、第２嵌合用部材３には他の太陽電池モジュールのスライド部８によりガイドされるガイド部１５が形成されている。
【００３４】
また、各太陽電池モジュールの上延出部４，６の先端は、本体１の上主面に対し平行または下方へ傾斜しており、第１嵌合用部材２の上延出部に、本体１の主面に対し上方へ突出した複数の流水止（内側流水止９，外側流水止１０）を形成している。
【００３５】
さらに、太陽電池アレイＡ２において、第１嵌合用部材２は第２嵌合用部材３より上方へ配設されており、一方の太陽電池モジュールＰ２の第１嵌合用部材２を他方の太陽電池モジュールＰ２の第２嵌合用部材３で包囲するように嵌合している。
【００３６】
そして、第１嵌合用部材２の上延出部４及び第２嵌合用部材３の下延出部７を、本体１の主面に対し平行または下方へ傾斜させ、且つ、第１嵌合用部材２の下延出部５及び第２嵌合用部材３の上延出部６を、本体１の主面に対し平行または上方へ傾斜させている。
【００３７】
ここで、第１嵌合用部材２及び第２嵌合用部材３は、前述したように軽金属材料や樹脂材料等で構成する。また、図３（ｂ）に示すように、太陽電池アレイＡ２の横方向において、防水を確実にし、太陽電池モジュール間の隙間を隠し外観を良好とするために、太陽電池モジュール間にアルミニウムの押し出し材や板金などの金属材料や樹脂材料等から成るカバー１１が配設されている。すなわち、透光性基板１４の一端部に設けた横部材１９と中間部材１６がネジ１７により固定され、また、中間部材１６とカバー１１がネジ１８により固定され、さらに、カバー１１の下面に設けた弾性変形可能なシリコーンゴムやネオプレンゴムなどの高分子材料から成る封止部材２８でもって、カバー１１と透光性基板１４との間が液密に封止されている。
【００３８】
このようにして、図３（ａ）に示すように、太陽電池アレイＡ２の上下（縦）方向における防水は、第１嵌合用部材２と第２嵌合用部材３の嵌合によりなされ、太陽電池アレイＡ２の左右（横）方向の防水については、カバー１１により確実に行うことができる。
【００３９】
次に、図４に基づいて、屋根上での太陽電池モジュールの取り付け方法について説明する。まず、図４（ａ）に示すように、ベース材Ｙ上に太陽電池モジュールＰ１を固定する。すなわち、少なくとも太陽電池モジュールＰ１の第１嵌合用部材２を構成するスライド部８をベース材Ｙにネジ２０で固定する。この太陽電池モジュールＰ１に対して、上方から太陽電池モジュールＰ２を取付けるために、太陽電池モジュールＰ１の第１嵌合用部材２側に、太陽電池モジュールＰ２の第２嵌合用部材３が位置するように、太陽電池モジュールＰ２を配置する。そして、太陽電池モジュールＰ２の第１嵌合用部材２を構成するスライド部８をベース材Ｙ上で摺動させて、太陽電池モジュールＰ２の第１嵌合用部材３を構成するガイド部１５の下面が、太陽電池モジュールＰ１の第１嵌合用部材２を構成するスライド部８の外側突設部８ａに当接するように、太陽電池モジュールＰ２を移動させる。
【００４０】
次に、図４（ｂ）に示すように、太陽電池モジュールＰ２をさらに、スライド部８により下方へスライドさせ、太陽電池モジュールＰ１の第１嵌合用部材２が、太陽電池モジュールＰ２の第２嵌合用部材３で包囲されるように嵌合させる。このとき、太陽電池モジュールＰ１の第１嵌合用部材２を構成する上延出部４、及び太陽電池モジュールＰ２の第２嵌合用部材３を構成する下延出部７は、弾性体であるので本体上方へ付勢力が働き、太陽電池モジュールＰ１の第１嵌合用部材２を構成する下延出部５、及び太陽電池モジュールＰ２の第２嵌合用部材３を構成する上延出部６は、同様にして本体下方へ付勢力が働く。
【００４１】
これにより、太陽電池モジュールＰ１，Ｐ２は互いに堅固に嵌合することができ、さらに、図４（ｃ）に示すように、太陽電池モジュールＰ２の下方への移動により、太陽電池モジュールＰ２の第２嵌合用部材３を構成する上延出部６の係止用返し６ａが内側流水止９を乗り越えたところで、太陽電池モジュールＰ２の第１嵌合用部材２を構成するスライド部８をネジ２１によりベース材Ｙへ固定する。このようにして、太陽電池モジュール間のがたつきを極力防止することができ、防水性能も保たれる。なお、太陽電池モジュールＰ２の第２嵌合用部材３を構成するガイド部１５の下面は、太陽電池モジュールＰ１の第１嵌合用部材２を構成するスライド部８の内側突設部８ｂで安定的に保持される。
【００４２】
次に、屋根の軒先部において太陽電池モジュールを取付ける様子を、太陽電池アレイの上下（縦）方向断面図で示した図５に基づいて説明する。まず、ベース材Ｙの軒先部Ｎにおいて、ストッパ部材２２をネジ２７で固定する。
【００４３】
ストッパ部材２２は、軒先部Ｎ側へ斜め方向に延出し雨水をスムーズに軒先側へ流し雨水等の浸入を防止するための軒先延出部２３、太陽電池モジュールＰ３を嵌合するための上側嵌合部２４、下側嵌合部２５、及びベース材Ｙに固定するためにネジ２７の取付け部を有する固定部２６等から構成される。ここで、上側嵌合部２４、下側嵌合部２５、及び固定部２６は、前述した太陽電池モジュールの第１嵌合用部材２と同様な構成とする。
【００４４】
したがって、太陽電池モジュールＰ３を軒先部Ｎ側へスライドさせ、ストッパ部材２２の上側嵌合部２４及び下側嵌合部２５が、太陽電池モジュールＰ３の第２嵌合用部材３で包囲されるように嵌合させる。そして、太陽電池モジュールＰ３のさらなる下方への移動により、太陽電池モジュールＰ３の第２嵌合用部材３を構成する上延出部６の係止用返し６ａが、ストッパ部材２２を構成する上側嵌合部２４の内側流水止２４ａを乗り越え、太陽電池モジュールＰ３の第２嵌合用部材３を構成するガイド部１５が、ストッパ部材２２のスライド部２７を構成する内側突設部２７ａ及び外側突設部２７ｂで安定的に保持されると、太陽電池モジュールＰ３を前述と同様にして第１嵌合用部材を構成するスライド部をネジによりベース材Ｙへ固定する。
【００４５】
このとき、ストッパ部材２２の上側嵌合部２４、及び太陽電池モジュールＰ３の第２嵌合用部材３を構成する下延出部７は、本体主面の上下方向に弾性変形が可能な材料で構成されているので上方へ付勢力が働き、ストッパ部材２２を構成する下側嵌合部２５、及び太陽電池モジュールＰ３の第２嵌合用部材３を構成する上延出部６は、同様にして下方へ付勢力が働く。これにより、ストッパ部材２２と太陽電池モジュールＰ３との間が堅固に固定され、しかも防水性能が保たれる。
【００４６】
次に、本発明に係る太陽電池モジュールの変形例と、その太陽電池モジュールを用いた場合の移動の様子を上面側斜視図にて示した図６に基づいて説明する。
【００４７】
太陽電池モジュールＰ４，Ｐ５は、前述した太陽電池モジュールＰ１，Ｐ２と同様な構成に加え、本体の左右辺に板状のガイド３１、３２を設けたものである。さらに、第２嵌合用部材３を構成する上延出部６に対し、その左右のそれぞれを斜めに切り欠いて（切り欠き部６ｂ，６ｃを形成して）、延出方向へ幅が徐徐に狭くなる平面台形状に加工している。
【００４８】
このように構成することにより、まず、図６（ａ）に示すように、位置決めされ固定された太陽電池モジュールＰ４に対し、多少位置がずれた状態で太陽電池モジュールＰ６を配置しＤ１方向へ移動させても、図６（ｂ）に示すように、固定された太陽電池モジュールＰ４のガイド３１の端部３１ａに、移動させる太陽電池モジュールＰ５の切り欠き部６ｂが当接すると、太陽電池モジュールＰ５は太陽電池モジュールＰ４に対し徐徐に位置が合うようにＤ２方向（切り欠き部６ｂの切り欠き方向）へ切り欠き部６ｂの側面形状に沿って移動させられ、最終的には図６（ｃ）に示すように、太陽電池モジュールＰ４のガイド３１の端部３１ａに、太陽電池モジュールＰ５のガイド３１の端部３１ｂが正確に位置合わせされる（ガイド３２も同様に位置合わせされる）。
【００４９】
かくして、一方の移動させる太陽電池モジュールＰ５を多少雑に配置したとしても、太陽電池モジュールＰ５の移動にしたがって、他方の固定された太陽電池モジュールＰ４に対し正確に位置合わせすることが可能になり、太陽エネルギー利用機器の上下方向の堅固な嵌合の実現と同時に、左右方向の正確な位置合わせも実現される。
【００５０】
次に、太陽電池モジュールをビル等の水平面に対しほぼ垂直な壁面に設置する一例について、太陽電池アレイの上下（縦）方向断面図を示す図７に基づいて説明する。
【００５１】
図７に示す太陽電池モジュールＰ６，Ｐ７は、前述した太陽電池モジュールの構成において、第１嵌合用部材２及び第２嵌合用部材３のそれぞれを構成する上延出部、下延出部、スライド部８（ガイド部１５）を一体的に形成して、第１嵌合用部材２には凸状嵌合部３３を、第２嵌合用部材３には凹状嵌合部３４をそれぞれ形成したものである。
【００５２】
太陽電池モジュールＰ６の第１嵌合用部材２を構成する少なくともスライド部８を壁面Ｗにネジ２で固定し、この状態で、太陽電池モジュールＰ７をその第２嵌合用部材３が下方となるように配置し、この太陽電池モジュールＰ７を壁面Ｗに下方へスライドさせることにより、壁面Ｗに固定された太陽電池モジュールＰ６に、太陽電池モジュールＰ７がスムーズに嵌合される。
【００５３】
すなわち、太陽電池モジュールＰ６の第１嵌合用部材２が、太陽電池モジュールＰ７の第２嵌合用部材３で包囲されるようにスムーズに嵌合される。このとき、太陽電池モジュールＰ６の第１嵌合用部材２を構成する凸状嵌合部３３の上延出部３３ａ、及び太陽電池モジュールＰ７の第２嵌合用部材３を構成する凹状嵌合部３４の下延出部３４ｂは、本体の上下主面方向へ弾性変形が可能であるので本体上方へ付勢力が働き、太陽電池モジュールＰ６の第１嵌合用部材２を構成する凸状嵌合部３３の下延出部３３ｂ、及び太陽電池モジュールＰ７の第２嵌合用部材３を構成する凹状嵌合部３４の上延出部３４ａは、同様にして本体下方へ付勢力が働く。
【００５４】
かくして、太陽電池モジュールＰ６，Ｐ７は上下延出部の弾性力により互いに堅固に嵌合することができ、太陽電池モジュールＰ７の第１嵌合用部材２を構成するスライド部８をネジにより壁面Ｗへ固定する。かくして、太陽電池モジュール間のがたつきを極力防止することができ、防水性能も保たれる。さらに、第１嵌合用部材２及び第２嵌合用部材３を一体的に構成したので、構造的に簡単となる上に強度が増し、製造が容易になるなど望ましい。
【００５５】
なお、例えば、本発明の太陽エネルギー利用機器は両面発電が可能な太陽電池モジュールや太陽電池モジュールを構成する太陽電池素子間から採光が可能な採光型太陽電池モジュール等についても同様に適用が可能であり、本発明の要旨を逸脱しない範囲で適宜変更実施が可能である。
【００５６】
また、図８に示すように、固定した太陽エネルギー利用機器Ｓ５とこれに嵌合させる太陽エネルギー利用機器Ｓ６との間で、太陽エネルギー利用機器Ｓ６の第２嵌合用部材３が、太陽エネルギー利用機器Ｓ５の第１嵌合用部材２に対し嵌合がスムーズに実現されるように、太陽エネルギー利用機器Ｓ６の第１嵌合用部材２を構成する上延出部４の外側流水止１０の端部１０ａに面取り加工を施したり、曲面状に形成してもよい。これにより、太陽エネルギー利用機器Ｓ６の係止用返し６ａが外側流水止１０をスムーズに乗り越えることができる。
【００５７】
また、図９に示すように、太陽エネルギー利用機器Ｓ７と太陽エネルギー利用機器Ｓ８との間において防水性能をさらに向上させるために、太陽エネルギー利用機器Ｓ７の第１嵌合用部材２を構成する上延出部４の端部に形成した流水止３５の延出方向の長さ（幅）を広げ、さらに太陽エネルギー利用機器Ｓ８の第２嵌合用部材３を構成する上延出部６の下面６ｄ（係止用返し６ａから内側の面）に面で広く接触する構造としてもよい。これにより、流水止３５と第２嵌合用部材３が面で広く接触する構造となり、防水性能が大幅に向上する。
【００５８】
さらに、図１０に示すように、太陽エネルギー利用機器Ｓ９と太陽エネルギー利用機器Ｓ１０との間において、太陽エネルギー利用機器Ｓ９を、直接、ベース材１に取り付けられない場合に、太陽エネルギー利用機器Ｓ９のスライド部８の下面に下敷き部材３６を設け、スライド部８と下敷き部材３６とをネジ３７で固定し、さらに、下敷き部材３６をベース材Ｙへネジ３８により固定するようにしてもよい。
【００５９】
【発明の効果】
以上詳述したように、本発明の太陽エネルギー利用機器及び太陽エネルギー利用アレイによれば、本体の周縁部一端に第１嵌合用部材を、他端に第２嵌合用部材をそれぞれ突設するとともに、第１嵌合用部材及び第２嵌合用部材は、本体の上下両主面方向へ弾性変形が可能な上延出部及び下延出部から成り、第１嵌合用部材及び／または第２嵌合用部材に、本体の設置平面上で摺動可能なスライド部を形成したので、複数の太陽エネルギー利用機器の配設・連結作業において煩雑にならずに、しかも太陽エネルギー利用機器を簡単にスライドさせることで安全で且つ確実な連結が可能となる。
【００６０】
また、嵌合用部材どうしの結合による弾性変形で自然に止水構造と固定が実現され、太陽エネルギー利用機器を固定するための作業工数、及び部品点数を極力減少させることができる優れた太陽エネルギー利用アレイを提供できる。
【００６１】
また、特に第１及び第２の嵌合用延出部材の上延出部材が互いに嵌合することにより、弾性変形部の反発力に対する抜け止めが実現されるだけでなく、自然に止水構造をも形成されるので、太陽エネルギー利用機器設置後に別途止水作業を行わずに済む。
【００６２】
さらに、第１嵌合用部材の上延出部及び第２嵌合用部材の下延出部を、前記本体の主面に対し下方へ傾斜させ、且つ、第１嵌合用部材の下延出部及び第２嵌合用部材の上延出部を、本体の主面に対し上方へ傾斜させたことにより、スライドさせるだけで、よりいっそう太陽エネルギー利用機器間のがたつきを確実に無くすことができる上に、嵌合部での止水性能が向上した極めて優れた太陽エネルギー利用アレイを提供できる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明に係る太陽エネルギー利用機器の実施形態を模式的に説明する斜視図である。
【図２】本発明に係る太陽エネルギー利用機器をベース材に取り付けた太陽エネルギー利用アレイの一部外観構成を模式的に説明する斜視図である。
【図３】（ａ）は本発明に係る他の太陽エネルギー利用機器の止水構造及び取付構造を、隣接する太陽エネルギー利用機器と組み付けた状態で模式的に説明するための上下（縦）方向断面図、（ｂ）はその左右（横）方向断面図である。
【図４】（ａ）〜（ｃ）は、それぞれ本発明に係る太陽エネルギー利用機器の取付手順を模式的に説明する縦方向断面図である。
【図５】本発明に係る太陽エネルギー利用機器の屋根軒先部における止水構造及び取付構造を模式的に説明する上下（縦）方向断面図である。
【図６】（ａ）〜（ｃ）は、それぞれ本発明に係る太陽エネルギー利用機器の取付ける際の位置合せの様子を模式的に説明する上面側の斜視図である。
【図７】本発明に係る他の太陽エネルギー利用機器の止水構造及び取付構造を、隣接する太陽エネルギー利用機器と組み付けた状態で模式的に説明する上下（縦）方向断面図である。
【図８】本発明に係る他の太陽エネルギー利用機器の止水構造を、隣接する太陽エネルギー利用機器と組み付けた状態で模式的に説明する上下（縦）方向断面図である。
【図９】本発明に係る他の太陽エネルギー利用機器の止水構造を、隣接する太陽エネルギー利用機器と組み付けた状態で模式的に説明する上下（縦）方向断面図である。
【図１０】本発明に係る他の太陽エネルギー利用機器の取付構造を、隣接する太陽エネルギー利用機器と組み付けた状態で模式的に説明する上下（縦）方向断面図である。
【図１１】従来における太陽電池モジュールどうしの連結構造を模式的に説明する図であり、（ａ）は上下（縦）方向断面図、（ｂ）は左右（横）方向断面図である。
【符号の説明】
１：本体
２：第１嵌合用部材
３：第２嵌合用部材
４，６：上延出部
５，７：下延出部
８：スライド部
９：内側流水止
１０：外側流水止
１１：カバー
Ａ１：太陽電池エネルギー利用機器アレイ
Ａ２：太陽電池アレイ
Ｐ１，Ｐ２，Ｐ３，Ｐ４，Ｐ５，Ｐ６，Ｐ７：太陽電池モジュール
Ｓ１，Ｓ２，Ｓ３，Ｓ４，Ｓ５，Ｓ６，Ｓ７，Ｓ８，Ｓ９，Ｓ１０：太陽エネルギー利用機器
Ｙ：ベース材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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