(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ワークに設けられたｎ角形（ｎは３以上の整数）の通過孔を通過させることにより該ワークの姿勢が所定の姿勢になるよう導くパイロットであって、
前記ワークの通過孔を所定の通過方向に通過させることが可能な大きさに形成され、前記通過孔のｎ角形の各辺と接触可能で前記通過方向と平行な規制面をｎ個有し、前記ワークの姿勢が前記所定の姿勢になったとき前記各規制面が前記通過孔のｎ角形の各辺と接触して前記ワークが前記通過孔の中心軸周りに回転するのを規制するワーク規制部と、
前記ワーク規制部の各規制面を囲う線分のうち先端側の線分の所定位置から先端に向かって立設されたガイドラインを有し、該立設された複数のガイドラインにより形成される骨格が前記ワーク規制部から先端に向かって先細りになる形状を呈するワーク案内部と、
を備え、
前記ワークの通過孔が前記ワーク案内部から前記ワーク規制部へ通過するように前記ワークが相対移動されると、前記通過孔のｎ角形のｎ個の辺のうち少なくとも１つの辺が前記複数のガイドラインのいずれかと接触し該接触したガイドラインが前記ワークに対して該ワークが中心軸周りに回転するような回転モーメントを付与することにより前記通過孔のｎ角形の各辺が前記ワーク規制部の各規制面と一致するよう前記ワークを導く、
パイロット。
【請求項２】
前記ワーク案内部は、前記複数のガイドラインが前記ワーク規制部の各規制面を囲う線分のうち先端側の線分の両末端から立設されている、請求項１に記載のパイロット。
【請求項３】
前記ワーク案内部は、前記複数のガイドラインが長さ及び通過方向に対する角度が同じになるように立設されている、請求項１又は２に記載のパイロット。
【請求項４】
前記ワーク規制部は、各規制面を囲う線分のうち先端側の線分の中点と前記ワークの姿勢が前記所定の姿勢となったときの前記通過孔のｎ角形の各辺の中点とが一致するように形成されている、請求項３に記載のパイロット。
【請求項５】
前記ワーク案内部は、同じ線分の両端から立設された２本の前記ガイドラインを含む面が先端に向かって該ワーク案内部の中心軸に近づくように傾斜した傾斜面として形成され、２本の前記ガイドラインを含む前記傾斜面に隣接した面が前記通過方向と平行な面として形成されている、請求項２〜４のいずれかに記載のパイロット。
【請求項６】
前記ワーク規制部は、前記ワーク案内部を通過したワークが更に前記通過方向に沿って進むにつれて前記ワークの通過孔のｎ角形の各辺と接触する線分の長さが徐々に長くなる徐変部を有している、請求項１〜５のいずれかに記載のパイロット。
【請求項７】
前記ワーク規制部は、前記規制面が柱状体の側面に形成され、
前記ワーク案内部は、前記柱状体の先端に前記ガイドラインが立設されている、
請求項１〜６のいずれかに記載のパイロット。
【請求項８】
前記ワーク規制部は、長手方向に垂直な断面を前記ｎ角形とする柱状体の各々の角を面取りした形状に形成され側面と該側面に隣接する面取り面とが交互に形成された柱状体の該側面に前記規制面が形成され、
前記ワーク案内部は、前記側面と前記面取り面とがなす頂点から先端に向かって前記ガイドラインが立設されている、
請求項１〜６のいずれかに記載のパイロット。
【請求項９】
前記ワーク規制部は、長手方向に垂直な断面を前記ｎ角形とする柱状体の各々の角を面取りした形状に形成され側面と該側面に隣接する面取り面とが交互に形成された柱状体の該側面に前記規制面が形成され、前記規制面と前記面取り面とに隣接し前記ワーク案内部の中心軸に近づくように傾斜したテーパ面の稜線により前記徐変部が形成されている、請求項６に記載のパイロット。
【請求項１０】
前記ワーク案内部は、前記ガイドラインが直線で形成されている、
請求項１〜９のいずれかに記載のパイロット。
【請求項１１】
前記ワーク案内部は、前記通過孔と接触する部分に前記ガイドラインがエッジを有するよう形成されている、請求項１〜１０のいずれかに記載のパイロット。
【請求項１２】
前記通過孔は、正多角形に形成されている、請求項１〜１１のいずれかに記載のパイロット。
【請求項１３】
前記通過孔は、正方形に形成されている、請求項１２に記載のパイロット。
【請求項１４】
ワークの姿勢決めを行い該ワークを移動して逐次加工を行う逐次加工装置に用いられる、請求項１〜１３のいずれかに記載のパイロット。
【請求項１５】
ワークの姿勢決めを行い該ワークを整列させるワーク整列装置に用いられる、請求項１〜１３のいずれかに記載のパイロット。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ワークの姿勢を矯正するパイロットに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、ワークの姿勢を矯正する部材としては、ワーク全体を覆い、ワークが収容される窪み部の壁面と同じ方向にワーク矯正用の壁面が設けられているものが提案されている（例えば、特許文献１参照）。このワーク矯正部材は、回転した状態など不適切な状態で窪み部の上にワークが配置されたときには、ワーク窪み部の周りでこの窪み部の壁面に平行にワーク矯正用の壁面を移動させ、このワーク矯正用の壁面にワークの端部を一致させた状態でワーク矯正部材を窪み部に移動させることによりワークの回転状態を矯正する。
【特許文献１】特開２００３−１９２１２１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、上述した特許文献１に記載されたワーク矯正部材は、ワーク全体を覆う必要があり、また、ワークの姿勢を矯正する際にこのワーク矯正部材を移動しなければならず、部材の占めるスペースや作業スペースが大きいという問題があった。
【０００４】
本発明は、このような課題に鑑みなされたものであり、ワークの姿勢を矯正するに際してコンパクト化を図ることができるパイロットを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明は、上述の目的を達成するために以下の手段を採った。
【０００６】
本発明のパイロットは、
ワークに設けられたｎ角形（ｎは３以上の整数）の通過孔を通過させることにより該ワークの姿勢が所定の姿勢になるよう導くパイロットであって、
前記ワークの通過孔を所定の通過方向に通過させることが可能な大きさに形成され、前記通過孔のｎ角形の各辺と接触可能で前記通過方向と平行な規制面をｎ個有し、前記ワークの姿勢が前記所定の姿勢になったとき前記各規制面が前記通過孔のｎ角形の各辺と接触して前記ワークが前記通過孔の中心軸周りに回転するのを規制するワーク規制部と、
前記ワーク規制部の各規制面を囲う線分のうち先端側の線分の所定位置から先端に向かって立設されたガイドラインを有し、該立設された複数のガイドラインにより形成される骨格が前記ワーク規制部から先端に向かって先細りになる形状を呈するワーク案内部と、
を備え、
前記ワークの通過孔が前記ワーク案内部から前記ワーク規制部へ通過するように前記ワークが相対移動されると、前記通過孔のｎ角形のｎ個の辺のうち少なくとも１つの辺が前記複数のガイドラインのいずれかと接触し該接触したガイドラインが前記ワークに対して該ワークが中心軸周りに回転するような回転モーメントを付与することにより前記通過孔のｎ角形の各辺が前記ワーク規制部の各規制面と一致するよう前記ワークを導くものである。
【０００７】
このパイロットは、ワークの通過孔がワーク案内部からワーク規制部へ通過するようにワークが相対移動されると、通過孔のｎ角形のｎ個の辺のうち少なくとも１つの辺が複数のガイドラインのいずれかと接触しこの接触したガイドラインがワークに対してこのワークが中心軸周りに回転するような回転モーメントを付与することにより通過孔のｎ角形の各辺がワーク規制部の各規制面と一致するようワークを導く。そして、ワーク案内部により姿勢が矯正されたワークをワーク規制部がワークの回転を規制してワークの姿勢を所定の姿勢とする。このように、ワークに設けられた通過孔に挿入可能な大きさで、ワークの姿勢を矯正可能である。したがって、ワークの姿勢を矯正するに際してコンパクト化を図ることができる。ここで、「規制面」は、規制枠で囲まれた面としてもよいし、規制面の周囲を囲う規制枠のみであってもよい。また、「ワークが相対移動される」とは、ワーク案内部に対してワークが移動されてもよいし、ワークに対しワーク案内部が移動されてもよい。また、「通過孔」とは、ワークを貫通する貫通孔であってもよいし、ワークを貫通しない有底孔であってもよい。
【０００８】
本発明のパイロットにおいて、前記ワーク案内部は、前記複数のガイドラインが前記ワーク規制部の各規制面を囲う線分のうち先端側の線分の両末端から立設されていてもよい。こうすれば、各規制面の１つの辺から２本のガイドラインが立設されているため、ワークの通過孔のｎ角形の各辺が中心軸周りに時計回りに回転することもできるし、反時計回りに回転することもできる。
【０００９】
本発明のパイロットにおいて、前記ワーク案内部は、前記複数のガイドラインが長さ及び通過方向に対する角度が同じになるように立設されていてもよい。こうすれば、ガイドラインと通過孔との各々の距離が等しくなるため、ワークが中心軸周りに回転しながらワーク案内部からワーク規制部に向かって移動するときに真っ直ぐスムーズに移動することができる。このとき、前記ワーク規制部は、各規制面を囲う線分のうち先端側の線分の中点と前記ワークの姿勢が前記所定の姿勢となったときの前記通過孔のｎ角形の各辺の中点とが一致するように形成されていてもよい。こうすれば、規制面の各辺と通過孔の各辺とが一致するため、ワークがよりスムーズに回転する。
【００１０】
本発明のパイロットにおいて、前記ワーク案内部は、同じ線分の両端から立設された２本の前記ガイドラインを含む面が先端に向かって該ワーク案内部の中心軸に近づくように傾斜した傾斜面として形成され、２本の前記ガイドラインを含む前記傾斜面に隣接した面が前記通過方向と平行な面として形成されていてもよい。こうすれば、より大きな回転モーメントを付与することができる。
【００１１】
本発明のパイロットにおいて、前記ワーク規制部は、前記ワーク案内部を通過したワークが更に前記通過方向に沿って進むにつれて前記ワークの通過孔のｎ角形の各辺と接触する線分の長さが徐々に長くなる徐変部を有していてもよい。こうすれば、ワークが徐変部の先端に達したときには、徐変部がワークの通過孔に入り込みやすい。また、ワークが徐変部の終端付近に到達したときにはワークの通過孔とワーク規制部とのクリアランス（隙間）に起因するがたつきが小さくなるため、ワークを所定の姿勢でしっかりと固定することができる。
【００１２】
本発明のパイロットにおいて、前記ワーク規制部は、前記規制面が柱状体の側面に形成され、前記ワーク案内部は、前記柱状体の先端に前記ガイドラインが立設されていてもよい。こうすれば、柱状体の側面を利用して規制面を形成可能であるため、比較的容易に規制面を形成することができる。
【００１３】
本発明のパイロットにおいて、前記ワーク規制部は、長手方向に垂直な断面を前記ｎ角形とする柱状体の各々の角を面取りした形状に形成され側面と該側面に隣接する面取り面とが交互に形成された柱状体の該側面に前記規制面が形成され、前記ワーク案内部は、前記側面と前記面取り面とがなす頂点から先端に向かって前記ガイドラインが立設されていてもよい。こうすれば、柱状体の側面と面取り面とがなす頂点を利用してガイドラインを形成可能であるため、比較的容易にガイドラインを設けることができる。
【００１４】
前記徐変部を有する態様の本発明のパイロットにおいて、前記ワーク規制部は、長手方向に垂直な断面を前記ｎ角形とする柱状体の各々の角を面取りした形状に形成され側面と該側面に隣接する面取り面とが交互に形成された柱状体の該側面に前記規制面が形成され、前記規制面と前記面取り面とに隣接し前記ワーク案内部の中心軸に近づくように傾斜したテーパ面の稜線により前記徐変部が形成されていてもよい。こうすれば、テーパ面の稜線を利用して比較的容易に徐変部を形成することができる。
【００１５】
本発明のパイロットにおいて、前記ワーク案内部は、前記ガイドラインが直線で形成されていてもよい。こうすれば、ガイドラインが曲線であるものと比べて、ガイドラインを形成しやすい。
【００１６】
本発明のパイロットにおいて、前記ワーク案内部は、前記通過孔と接触する部分に前記ガイドラインがエッジを有するよう形成されていてもよい。こうすれば、ガイドラインがエッジの１点でワークの通過孔の辺の各々に接触するため、ワークをワーク規制部まで導きやすい。
【００１７】
本発明のパイロットにおいて、前記通過孔は、正多角形に形成されていてもよい。こうすれば、各々の辺の長さが異なる多角形に比べ、回転してしまったワークの通過孔にワーク案内部を挿入しやすい。このとき、前記通過孔は、正方形に形成されていてもよい。こうすれば、ワーク規制部やワーク案内部を比較的容易に形成することができる。
【００１８】
本発明のパイロットは、ワークの姿勢決めを行い該ワークを移動して逐次加工を行う逐次加工装置に用いられるものとしてもよい。逐次成形装置では、ワークの移動を行ったのちに加工するという操作を順次行うため、ワークの姿勢が変化しやすく、本発明を適用する意義が高い。あるいは、本発明のパイロットは、ワークの姿勢決めを行い該ワークを整列させるワーク整列装置に用いられるものとしてもよい。ワーク整列装置では、ワークの姿勢を矯正する部分のコンパクト化を図る要望が高いことから、本発明を適用する意義が高い。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】
次に、本発明を実施するための最良の形態を実施例を用いて説明する。
【実施例】
【００２０】
次に、本発明の実施例を図面に基づいて説明する。図１は、本発明の一実施例としての金属部品を成形するプレス機２０の構成の概略を示す構成図であり、図２は、プレス機２０による成形途中のワーク３６の説明図であり、図３は、プレス機２０の上型３２ｅに取り付けられた回転矯正パイロット４０の斜視図であり、図４及び図５は、回転矯正パイロット４０の平面図であり、図４（ａ）が側面図、図４（ｂ）が下面図、図４（ｃ）が図４（ａ）のＡ−Ａ断面図であり、図５（ａ）が図４（ｂ）のＢ−Ｂ視図、図５（ｂ）が下面図である。なお、図４（ａ）は、図４（ｂ）のＣ−Ｃ視図である。
【００２１】
プレス機２０は、独立した複数の工程に対応する複数の金型を固定し図示しないクランプによりワーク３６をクランプして搬送し成形する操作を順次行うトランスファー型のプレス装置として構成されている。このプレス機２０は、その中央部分に作業空間が設けられており、その作業空間の上部に図示しない油圧を受けて上下動可能なスライド２２と、作業空間の下部に配置されたボルスタ２４と、ワーク３６を各工程に搬送する搬送台２６と、スライド２２に固定された上型３２ａ〜３２ｇと、ボルスタ２４に固定された下型３４ａ〜３４ｇと、上型３２ｃ〜３２ｆの中央下面側に設けられた回転矯正パイロット４０と、を備えている。このプレス機２０では、上型３２ａ，下型３４ａにより平板を開口部に鍔部が形成されたカップ状に成形する絞り処理（１）、上型３２ｂ，下型３４ｂによりワーク３６の底面を打ち抜きパイロット孔３８を形成する孔抜き処理（２）、上型３２ｃ，下型３４ｃにより鍔部を立ち上げるフランジアップ処理（３）、上型３２ｄ，下型３４ｄによりワーク３６の下段部３６ｂ（図２参照）に第１歯形を形成する第１歯形形成処理（４）、上型３２ｅ，下型３４ｅにより第２歯形を第１歯形と同じ位置に形成する第２歯形形成処理（５）、上型３２ｆ，下型３４ｆにより第３歯形を第２歯形と同じ位置に形成する第３歯形形成処理（６）、及び上型３２ｇ，下型３４ｇによりワーク３６の底面を円形に打ち抜きパイロット孔３８を切除する切除処理（７）を順次行うよう設定されている。ここでは、ワーク３６の切れ防止及び金型の破損防止を目的とし、３回かけて同じ位置に徐々に深い歯形を成形することにより成形する際の力を分散するものとした。このため、正確にワーク３６に歯形を形成させるには、各工程でのワーク３６の回転ずれを防止する必要がある。本実施例のプレス機２０では、次の工程に移動する際にワーク３６の回転角が±３０°を超えることがないクランプ圧でワーク３６をクランプするよう設定されている。なお、上型３２ｅを主に用いて以下説明する。
【００２２】
ワーク３６は、図２に示すように、開口した円筒上に形成された上段部３６ａと、この上段部３６ａに接続され上段部３６ａよりも小さな直径を有し外部及び内部の側面に歯形が形成された下段部３６ｂと、下段部３６ｂの下部に設けられパイロット孔３８がその中心に設けられた底面３７とを有する部品である。パイロット孔３８は、ワーク３６の中心底面の割れを防止するため、４つ角が丸い正方形に形成されている。なお、図２には、第３歯形形成処理（６）後のものを示した。
【００２３】
回転矯正パイロット４０は、図３〜５に示すように、その挿入端側からパイロット孔３８に挿入されてワーク３６の回転ずれ及び中心ずれを矯正して位置決めする部材であり固定端側が上型３２ｅに固定されている。この回転矯正パイロット４０は、パイロット孔３８に挿入可能な長手方向に垂直な断面が正方形である四角柱の長手方向の各角を面取りした形状を有する柱状体の先端部分を先細とした形状に形成されている。この回転矯正パイロット４０は、先端に徐変部４１ｂを有し柱状体の側面でありパイロット孔３８の正方形の各辺のいずれかと接触してワーク３６の位置決めを行う規制面４１と、規制面４１に隣接し四角柱の角を面取りした面としての面取り面４２と、規制面４１を囲う線分のうち先端側の先端線４１ａから先端に向かって柱状体の中心軸に近づくように傾斜した傾斜面４５と、挿入端面である先端面４３と、先端面４３と傾斜面４５とを滑らかな曲面でつなぐＲ面４４と、徐変部４１ｂに隣接し面取り面４２のうち所定位置の線分から先端線４１ａの端部まで先端に向かって柱状体の中心軸に近づくように傾斜したテーパ面４７と、テーパ面４７の先端側の線分からＲ面４４まで長手方向に平行な面として形成された平行面４６と、傾斜面４５と平行面４６とのなす稜線でありパイロット孔３８と接触してワーク３６を導くガイド線４８と、を備えている。この回転矯正パイロット４０の固定端側の断面は、図４（ｃ）に示すように、規制面４１の線分である長辺と面取り面４２の線分である短辺とを有する八角形であり、先端線４１ａでの断面は、その１辺が長さＭである正八角形である（図４（ｂ）参照）。
【００２４】
規制面４１は、ガイド線４８に導かれてワーク３６の回転位置が所定の位置になったときにパイロット孔３８の正方形の各辺（４本）のいずれかと接触してこのワーク３６の中心軸周りにワーク３６が回転するのを規制する面であり、パイロット孔３８の辺の数と同数の４面がそれぞれ同じ形状で形成されている。この規制面４１は、挿入端側から固定端側の所定位置までパイロット孔３８の正方形の各辺と接触する線分の長さが徐々に長くなる徐変部４１ｂを有している。また、規制面４１は、回転矯正パイロット４０がパイロット孔３８に挿入されたときに、挿入方向に延びるパイロット孔３８の辺の中心線（辺の中点の集合）と、挿入方向に延びる規制面４１の中心線（先端線４１ａの中点を含む）とが重なるように形成されている。この規制面４１は、回転矯正パイロット４０が上型３２ｅに固定されるとパイロット孔３８に挿入される挿入方向に平行となる。面取り面４２は、ガイド線４８の起点として矩形状に形成された面であり、パイロット孔３８に挿入されたときにパイロット孔３８の丸められた角の逃げ部として機能する。この面取り面４２は、パイロット孔３８の角の数と同数の４面がそれぞれ同じ形状で形成されている。先端面４３は、角を切った正方形の形状に形成され、図４（ｃ）に示すように、その縦横の長さがパイロット孔３８に挿入可能な辺の長さＬよりも十分短い長さＮに設定されている。このため、先端面４３は、ワーク３６の回転位置にかかわらずパイロット孔３８へ挿入可能になっている。なお、パイロット孔３８の縦横の長さは、長さＬに所定のクリアランス長さ（例えば数μｍ）を加えた長さである。テーパ面４７は、挿入端側に向かって幅広になる四角形に形成され、その傾斜角度が傾斜面４５の傾斜角度よりも大きくなるように形成されている。このため、テーパ面４７は、長手方向の長さが傾斜面４５の長さよりも短くなっている。平行面４６は、挿入端側に向かって幅狭になる略三角形の形状に形成され、図５（ａ）に示すように面取り面４２と平行且つ、規制面４１に対して４５°傾いた状態に形成されている。ガイド線４８は、直線で形成され、先端線４１ａの両端から２本ずつ立設されることから、全体で８本形成されている。なお、Ｒ面４４を除く上述した面はすべて平面で構成されており、各面と面とがなす稜線はすべて直線で構成されている。なお、先端線４１ａの両端から立設された８本のガイド線４８が本発明のワーク案内部に相当し、４面の規制面４１がワーク規制部に相当する。
【００２５】
このように、回転矯正パイロット４０では、規制面４１の先端線４１ａの両端部から先端に向かって立設されたガイド線４８を有し、この立設された複数のガイド線４８により形成される傾斜面４５及び平行面４６が規制面４１の先端線４１ａから先端に向かって先細りになる形状を呈している。このように、挿入端が先細りの形状になっているため、ワーク３６の中心ずれがある程度生じたときであっても、Ｒ面４４及び傾斜面４５の傾斜により回転矯正パイロット４０の中心軸にワーク３６の中心軸を導くことが可能となっている。また、回転矯正パイロット４０では、先端線４１ａから立設する各々のガイド線４８が長さ及び通過方向に対する角度が同じになるように立設されている。つまり、中心軸に対して互いに対向するガイド線４８（例えば、図４（ｂ）のガイド線４８ａとガイド線４８ｂ）の長さが同じで且つガイド線４８同士が平行となっている。本実施例の回転矯正パイロット４０では、その先端が、４５°回転したワーク３６がそのまま真っ直ぐに入り込む正八角形の形状になっているため、４５°以外の回転角で載置されたワーク３６の回転位置を所定位置に矯正可能となっている。ここで、回転矯正パイロット４０は、回転角が絶対値で４５°未満であれば０°側にワーク３６を回転させ、プレス機２０では回転ずれとしてのワーク３６の回転角は絶対値で３０°未満であることから、ここでは必ず所定位置にワーク３６を導くことが可能である。なお、ここでは、それぞれの面と面とにより形成される各稜線（ガイド線４８を含む）は、作業中にどこかに引っ掛かったり接触したものに傷などを付けない程度に削られている。
【００２６】
次に、こうして構成された本実施例のプレス機２０の動作、特にプレス成形の際のワーク３６の位置決めの動作について説明する。図６は、ワーク３６の回転位置の矯正と位置決めの経過の説明図であり、（ａ）が挿入初期の図、（ｂ）が中間段階の図、（ｃ）が位置決め直前の図である。なお図６及び後述の図１１では、理解の容易のため、パイロット孔３８及び回転矯正パイロット４０をワーク３６の外形に対して拡大して表示している。ここでは、上型３２ｅ，下型３４ｅによる第２歯形成形処理（５）を行う場合について説明する。上述したように、上型３２ｄ，下型３４ｄによって第１歯形成形処理（４）が行われたあと、図示しないクランプにクランプされてワーク３６が上型３２ｅの直下且つ下型３４ｅの直上に搬送される。そして、図示しない油圧により押圧された上型３２ｅが下型３４ｅに向かって移動する。このとき、ワーク３６は、第１歯形成形処理で固定された回転位置からある程度回転した状態であり且つ上型３２ｅの中心から若干ずれた状態で搬送台２６上に載置されている。上型３２ｅが下方に移動していくと、その先端に固定された回転矯正パイロット４０の先端がパイロット孔３８に入り込む。ここで、回転矯正パイロット４０は、先端面４３がパイロット孔３８よりも十分に小さく形成されているため、ワーク３６の配置に中心ずれや回転ずれが生じていてもパイロット孔３８に挿入することができる。続いて、上型３２ｅが下降すると、複数あるガイド線４８のうち少なくとも１本がパイロット孔３８のいずれかの辺に接触する。すると、ガイド線４８とパイロット孔３８との接点（例えば図中の黒丸）にプレス機２０により押圧された圧力の一部である分力が回転モーメントとして作用する。この回転モーメントは、固定端部側へ向かうガイド線４８の形成方向に作用する（図中矢印参照）。このガイド線４８とパイロット孔３８との接点は、上型３２ｅが下降すると、ワーク３６の移動に伴って固定端部側へのガイド線４８の形成方向に移動する。続いて、図６（ａ）に示すように、パイロット孔３８の２つの辺と２つのガイド線４８とが接触すると、この２つの接点に作用する力により、ワーク３６の中心軸が回転矯正パイロット４０の中心軸の方向に移動するようにガイド線４８に導かれてワーク３６が移動する。更に上型３２ｅが下降すると、図６（ｂ）に示すように、ワーク３６の中心軸と回転矯正パイロット４０の中心軸とが略重なり合う状態となり、パイロット孔３８の３つの辺と３つのガイド線４８が接触し、この３つの接点に作用する力により、ワーク３６が、規制面４１とパイロット孔３８のいずれかの辺とが一致する位置決めされるべき所定位置に向かって回転する。ここでは、ワーク３６は反時計回りに回転する。なお、パイロット孔３８と回転矯正パイロット４０とには所定のクリアランスがあるため、ガイド線４８とパイロット孔３８とは４点では接触せず、いずれか３点で接触するものと考えられる。また、ここでは接触しない他の４本のガイド線４８にパイロット孔３８が接触する場合は、ここでのワーク３６の回転方向とは逆方向に回転する。このとき、図６（ｂ）に示すように、ガイド線４８とパイロット孔３８との接点に作用する回転モーメントは、プレス機２０の押圧力を一定としたときに、回転矯正パイロット４０の中心軸（図中の×）と接点とを結ぶ線分（図中点線）とガイド線４８とのなす角θ１が９０°に近いほど大きくなるものと考えられる。続いて上型３２ｅが下降すると、図６（ｃ）に示すようにパイロット孔３８の各辺と規制面４１の各面とが略一致するようになり、その後、先端線４１ａ（図４参照）がパイロット孔３８に入り込むと、ワーク３６は、回転位置が矯正された状態で位置決めされる。そして、ワーク３６が徐変部４１ｂの終端付近に到達したときには、パイロット孔３８と規制面４１とのクリアランス（隙間）に起因するがたつきが小さい状態となる。そして更に上型３２ｅが下降すると、ワーク３６が所定の姿勢で位置決めされた状態で、上型３２ｅと下型３４ｅとが下段部３６ｂに強く押し当てられて第２歯形が第１歯形の上に形成される。そして、ワーク３６は、次の工程である第３歯形形成処理（６）を行う位置にクランプに挟まれた状態で搬送され、上述と同様にパイロット孔３８に回転矯正パイロット４０を挿入することにより位置決めして上型３２ｆ，下型３４ｆにより第３歯形成形処理を行う。
【００２７】
以上詳述した本実施例のプレス機２０の上型３２に設けられた回転矯正パイロット４０によれば、ガイド線４８がパイロット孔３８に挿入されると、パイロット孔３８の４個の辺のうち少なくとも１つが８本のガイド線４８のいずれかと接触しこの接触したガイド線４８が、ワーク３６に対してこのワーク３６が中心軸周りに回転するような回転モーメントを付与することにより、パイロット孔３８の各辺が規制面４１の各規制面と一致するようワーク３６を導く。そして、ガイド線４８により姿勢が矯正されたワーク３６を規制面４１がワーク３６の回転を規制してワーク３６を位置決めする。このように、回転矯正パイロット４０では、ワーク３６の中心に設けられたパイロット孔３８に挿入可能な大きさで且つ１つの部材で、ワーク３６の姿勢を矯正可能である。したがって、ワーク３６の姿勢を矯正するに際してコンパクト化を図ることができる。
【００２８】
また、各先端線４１ａの両端末から１本ずつのガイド線４８が立設されているため、ワーク３６のパイロット孔３８の各辺が中心軸周りに時計回りに回転することもできるし、反時計回りに回転することもできる。更に、複数のガイド線４８が長さ及び通過方向に対する角度が同じになるように立設されているため、各々のガイド線４８とパイロット孔３８との距離が等しくなり、ワーク３６が回転しながらガイド線４８から規制面４１に向かって移動するときに真っ直ぐスムーズに移動することができる。更にまた、先端線４１ａの中点とワーク３６が位置決めされたときのパイロット孔３８の各辺の中点とが一致するように形成されているため、ワーク３６がよりスムーズに回転する。そして、２本のガイド線４８を含む傾斜面４５に隣接した面が通過方向と平行な平行面４６として形成されており、ガイド線４８とパイロット孔３８との接点と、回転矯正パイロット４０の中心軸とを結ぶ線分とガイド線４８とのなす角θ１を９０°に近づけることが可能であるため、より大きな回転モーメントを付与することができる。このため、回転矯正パイロット４０の長手方向の長さをも短く形成することができる。そしてまた、規制面４１が徐変部４１ｂを有しているため、ワーク３６が徐変部４１ｂの先端に達したときには、徐変部４１ｂがワーク３６のパイロット孔３８に入り込みやすいし、ワーク３６が徐変部４１ｂの終端付近に到達したときにはワーク３６のパイロット孔３８と規制面４１とのクリアランス（隙間）に起因するがたつきが小さくなり、ワーク３６を所定の姿勢でしっかりと固定することができる。そして更に、テーパ面４７の傾斜角度が傾斜面４５の傾斜角度よりも大きくなるように形成されているため、長手方向の長さを短くすることができる。
【００２９】
更に、規制面４１は、長手方向に垂直な断面を正方形とする柱状体の各々の角を面取りした形状に形成され側面と該側面に隣接する面取り面４２とが交互に形成された柱状体の側面に形成され、ガイド線４８は、規制面４１と面取り面４２とがなす頂点から先端に向かって立設されているため、柱状体の側面と面取り面とがなす頂点を利用してガイド線４８を形成可能であり、比較的容易にガイド線４８を設けることができる。また、面取り面４２のうち回転矯正パイロット４０の中心軸に近づくように傾斜したテーパ面４７の稜線により徐変部４１ｂが形成されているため、比較的容易に徐変部４１ｂを形成することができる。更にまた、ガイド線４８が直線で形成されているため、ガイド線４８が曲線であるものと比べて、ガイド線４８を形成しやすい。そして、パイロット孔３８は、正方形に形成されているため、各々の辺の長さが異なる多角形に比べ、回転してしまったワーク３６のパイロット孔３８にガイド線４８を挿入しやすいし、規制面４１や面取り面４２，傾斜面４５，平行面４６，テーパ面４７などを切削などにより形成しやすいため、ガイド線４８を比較的容易に形成することができる。そしてまた、ワーク３６の位置決めを行いワーク３６の逐次成形を行うトランスファー型のプレス装置２０では、ワークの搬送・成形の各操作を順次行うため、この装置に本発明を適用する意義が高い。
【００３０】
なお、本発明は上述した実施例に何ら限定されることはなく、本発明の技術的範囲に属する限り種々の態様で実施し得ることはいうまでもない。
【００３１】
例えば、上述した実施例では、平行面４６及びテーパ面４７を備え、規制面４１が徐変部４１ｂを有するものとしたが、図７に示す回転矯正パイロット５０のように、これら平行面４６，テーパ面４７及び徐変部４１ｂを設けないものとしてもよい。図７は、回転矯正パイロット５０の平面図であり、（ａ）が側面図、（ｂ）が（ａ）での下面図、（ｃ）が別の側面図、（ｄ）が（ｃ）での下面図、（ｅ）が（ａ）のＡ−Ａ断面図である。具体的には、回転矯正パイロット５０は、柱状体の側面であり長手方向に平行な面として形成されパイロット孔３８の正方形の各辺のいずれかと接触してワーク３６の位置決めを行う規制面５１と、規制面５１に隣接し長手方向に平行な面として形成され四角柱の角を面取りした面としての面取り面５２と、規制面５１を囲う線分のうち先端側の先端線５１ａから先端に向かって回転矯正パイロット５０の中心軸に近づくように傾斜した傾斜面５５と、挿入端面である先端面５３と、先端面５３と傾斜面５５とを滑らかな曲面でつなぐＲ面５４と、傾斜面５５と面取り面５２とのなす稜線でありパイロット孔３８と接触してワーク３６を導くガイド線５８と、を備えている。この回転矯正パイロット５０の固定端側の断面は、１辺が長さＭである正八角形である（図７（ｃ）参照）。このため、回転矯正パイロット５０は、４５°回転した状態のワーク３６に挿入可能であり、このときには面取り面５２が規制面５１として機能する。ガイド線５８がガイド線４８と同様の構成であるため、回転矯正パイロット５０がワーク３６に挿入されるときの動作は、上述したもの（図６参照）と同様になる。こうしても、ワーク３６の姿勢を矯正するに際してコンパクト化を図ることができる。なお、この回転矯正パイロット５０では、パイロット孔３８と接触する規制面５１の幅が長さＮよりも短い長さＭであるため、位置決め時のがたつきは回転矯正パイロット４０に比べて大きくなる（図４（ｂ）参照）。
【００３２】
上述した実施例では、ガイド線４８が形成された挿入端側に長手方向に平行な平行面４６を備えたものとしたが、図８に示す回転矯正パイロット６０のように、所定位置から全体が先細りになるものとしてもよい。図８は、回転矯正パイロット６０の平面図であり、（ａ）が側面図、（ｂ）が下面図、（ｃ）が（ａ）のＡ−Ａ断面図であり、図９は、ワーク３６の回転位置の矯正と位置決めの経過の説明図であり、（ａ）が挿入初期の図、（ｂ）が中間段階の図、（ｃ）が位置決め直前の図である。この回転矯正パイロット６０は、長手方向に垂直な断面が正方形である四角柱の長手方向の各角を面取りした形状を有する柱状体の先端部分の全体を先細とした形状に形成されている。この回転矯正パイロット６０は、柱状体の側面でありパイロット孔３８の正方形の各辺のいずれかと接触してワーク３６の位置決めを行う規制面６１と、規制面６１に隣接し四角柱の角を面取りした面としての面取り面６２と、規制面６１を囲う線分のうち先端側の先端線６１ａから先端に向かって回転矯正パイロット６０の中心軸に近づくように傾斜した傾斜面６５と、挿入端面である先端面６３と、先端面６３と傾斜面６５とを滑らかな曲面でつなぐＲ面６４と、傾斜面６５に隣接し面取り面６２と先端面６３とを繋ぐよう傾斜して形成されたテーパ面６７と、傾斜面６５とテーパ面６７とのなす稜線でありパイロット孔３８と接触してワーク３６を導くガイド線６８と、を備えている。この回転矯正パイロット６０がパイロット孔３８に挿入されていくと、図９（ａ）に示すように、ワーク３６の中心軸と回転矯正パイロット６０の中心軸とが略重なり合う状態となり、パイロット孔３８の３つの辺と３つのガイド線６８とが接触し、この３つの接点に作用する力により、ワーク３６が、規制面６１とパイロット孔３８のいずれかの辺とが一致する位置決めされるべき所定位置に向かって回転する。このとき、回転矯正パイロット６０の中心軸（図中の×）と接点とを結ぶ線分とガイド線６８とのなす角θ２は、ガイド線６８を稜線として含む傾斜面６５とテーパ面６７とが挿入方向に対して傾いているため、上述の角θ１よりも大きな角度になる。続いて、回転矯正パイロット６０がパイロット孔３８に挿入されると、図９（ｂ）に示すように、ワーク３６が回転し、更に回転矯正パイロット６０がパイロット孔３８に挿入されると、図９（ｃ）に示すようにパイロット孔３８の各辺と規制面６１の各面とが略一致するようになり、その後、先端線６１ａ（図８参照）がパイロット孔３８に入り込むと、ワーク３６は、回転位置が矯正された状態で位置決めされる。こうしても、ワーク３６の姿勢を矯正するに際してコンパクト化を図ることができる。なお、この回転矯正パイロット６０では、ガイド線６８とパイロット孔３８との接点に作用する回転モーメントは、回転矯正パイロット４０に比べて小さくなる。
【００３３】
上述した実施例では、正方形の形状のパイロット孔３８と、このパイロット孔３８に挿入可能な形状の回転矯正パイロット４０としたが、正三角形の形状のパイロット孔１３８と、図１０に示すように、このパイロット孔１３８に挿入可能な形状の回転矯正パイロット７０としてもよい。図１０は、回転矯正パイロット７０の平面図であり、（ａ）が側面図、（ｂ），（ｄ）が下面図、（ｃ）が（ａ）の別方向から見た側面図であり、図１１は、ワーク１３６の回転位置の矯正と位置決めの経過の説明図であり、（ａ）が挿入初期の図、（ｂ）が中間段階の図、（ｃ）が位置決め直前の図である。この回転矯正パイロット７０は、長手方向に垂直な断面が正三角形である三角柱の長手方向の各角を面取りした形状を有する柱状体の先端部分を先細とした形状に形成されている。この回転矯正パイロット７０は、柱状体の側面であり長手方向に平行な面として形成されパイロット孔１３８の正三角形の各辺のいずれかと接触してワーク１３６の位置決めを行う規制面７１と、規制面７１に隣接し長手方向に平行な面として形成され三角柱の角を面取りした面としての面取り面７２と、規制面７１を囲う線分のうち先端側の先端線７１ａから先端に向かって回転矯正パイロット７０の中心軸に近づくように傾斜した傾斜面７５と、挿入端面である先端面７３と、傾斜面７５と面取り面７２とのなす稜線でありパイロット孔１３８と接触してワーク１３６を導くガイド線７８と、を備えている。この回転矯正パイロット７０の固定端側の断面は、正六角形である。このため、回転矯正パイロット７０は、６０°回転した状態のワーク１３６に挿入可能であり、このときには面取り面７２が規制面７１として機能する。この回転矯正パイロット７０がパイロット孔１３８に挿入されていくと、図１１（ａ）に示すように、ワーク１３６の中心軸と回転矯正パイロット７０の中心軸とが略重なり合う状態となり、パイロット孔１３８の３つの辺と３つのガイド線７８とが接触し、この３つの接点に作用する力により、ワーク１３６が、規制面７１とパイロット孔１３８のいずれかの辺とが一致する位置決めされるべき所定位置に向かって回転する。このとき、回転矯正パイロット７０の中心軸（図中の×）と接点とを結ぶ線分とガイド線７８とのなす角θ３は、ガイド線７８を稜線として含む面取り面７２が挿入方向に対して平行であるため、９０°に近い角度になる。続いて、回転矯正パイロット７０がパイロット孔１３８に挿入されると、図１１（ｂ）に示すように、ワーク１３６が回転し、更に回転矯正パイロット７０がパイロット孔１３８に挿入されると、図１１（ｃ）に示すようにパイロット孔１３８の各辺と規制面７１の各面とが略一致するようになり、その後、先端線７１ａ（図１０参照）がパイロット孔１３８に入り込むと、ワーク１３６は、回転位置が矯正された状態で位置決めされる。こうしても、ワーク１３６の姿勢を矯正するに際してコンパクト化を図ることができる。なお、この回転矯正パイロット７０では、６０°回転したワーク１３６では、パイロット孔１３８にそのまま入り込んでしまうため、６０°以外の角度でワーク１３６の回転ずれを矯正可能である。このため、正方形の孔に挿入可能な回転矯正パイロット４０（４５°）などに比べて回転ずれの矯正可能範囲が大きい。この回転矯正パイロット７０では、固定端側の断面が正六角形であるものとしたが、その断面を規制面７１の線分である長辺と面取り面７２の線分である短辺を有する六角形とし、上述したテーパ面や平行面，徐変部を設けたものとしてもよい。こうすれば、規制面７１の幅を大きくすることにより、ワーク１３６の位置決め時のがたつきを小さくすることができる。
【００３４】
あるいは、正三角形の形状のパイロット孔１３８と、図１２に示すように、このパイロット孔１３８に挿入可能な形状で所定位置から全体が先細りに形成された回転矯正パイロット８０としてもよい。図１２は、回転矯正パイロット８０の平面図であり、（ａ）が側面図、（ｂ），（ｄ）が下面図、（ｃ）が（ａ）の別方向から見た側面図であり、図１３は、ワーク１３６の回転位置の矯正と位置決めの経過の説明図であり、（ａ）が挿入初期の図、（ｂ）が中間段階の図、（ｃ）が位置決め直前の図である。この回転矯正パイロット８０は、長手方向に垂直な断面が正三角形である三角柱の長手方向の各角を面取りした形状を有する柱状体の先端部分の全体を先細とした形状に形成されている。この回転矯正パイロット８０は、柱状体の側面であり長手方向に平行な面として形成されパイロット孔１３８の正三角形の各辺のいずれかと接触してワーク１３６の位置決めを行う規制面８１と、規制面８１に隣接し長手方向に平行な面として形成され三角柱の角を面取りした面としての面取り面８２と、規制面８１を囲う線分のうち先端側の先端線８１ａから先端に向かって回転矯正パイロット８０の中心軸に近づくように傾斜した傾斜面８５と、挿入端面である先端面８３と、傾斜面８５に隣接し面取り面８２と先端面８３とを繋ぐよう傾斜して形成されたテーパ面８７と、傾斜面８５とテーパ面８７とのなす稜線でありパイロット孔１３８と接触してワーク１３６を導くガイド線８８と、を備えている。この回転矯正パイロット８０の固定端側の断面は、正六角形である。このため、回転矯正パイロット８０は、６０°回転した状態のワーク１３６に挿入可能であり、このときには面取り面８２が規制面８１として機能する。この回転矯正パイロット８０がパイロット孔１３８に挿入されていくと、図１３（ａ）に示すように、ワーク１３６の中心軸と回転矯正パイロット８０の中心軸とが略重なり合う状態となり、パイロット孔１３８の３つの辺と３つのガイド線８８とが接触し、この３つの接点に作用する力により、ワーク１３６が、規制面８１とパイロット孔１３８のいずれかの辺とが一致する位置決めされるべき所定位置に向かって回転する。このとき、回転矯正パイロット８０の中心軸（図中の×）と接点とを結ぶ線分とガイド線８８とのなす角θ４は、ガイド線８８を稜線として含む傾斜面８５とテーパ面８７とが挿入方向に対して傾いているため、上述の角θ３よりも大きな角度になる。続いて、回転矯正パイロット８０がパイロット孔１３８に挿入されると、図１３（ｂ）に示すように、ワーク１３６が回転し、更に回転矯正パイロット８０がパイロット孔１３８に挿入されると、図１３（ｃ）に示すようにパイロット孔１３８の各辺と規制面８１の各面とが略一致するようになり、その後、先端線８１ａ（図１２参照）がパイロット孔１３８に入り込むと、ワーク１３６は、回転位置が矯正された状態で位置決めされる。こうしても、ワーク１３６の姿勢を矯正するに際してコンパクト化を図ることができる。この回転矯正パイロット８０では、６０°回転したワーク１３６がそのまま真っ直ぐに入り込む正六角形の形状になっているため、６０°以外の回転角で載置されたワーク１３６の回転位置を所定位置に矯正可能となっている。このため、正方形の孔に挿入可能な回転矯正パイロット４０（４５°）などに比べて回転ずれの矯正可能範囲が大きい。なお、この回転矯正パイロット８０では、固定端側の断面が正六角形であるものとしたが、面取り面８２の幅を減らし、規制面８１の幅を広げたものとしてもよい。こうすれば、規制面８１の幅を大きくすることにより、ワーク１３６の位置決め時のがたつきを小さくすることができる。なお、この回転矯正パイロット８０では、ガイド線８８とパイロット孔１３８との接点に作用する回転モーメントは、回転矯正パイロット７０に比べて小さくなる。
【００３５】
上述した実施例では、各辺の長さが等しい正方形のパイロット孔３８とこの正方形の孔に挿入可能な回転矯正パイロット４０としたが、各辺の長さが異なる多角形としてもよいし、各辺の長さが等しい多角形（例えば平行四辺形など）としてもよい。ワーク３６をスムーズに回転させるには、正多角形であることが好ましい。
【００３６】
上述した実施例では、ワーク３６に貫通孔であるパイロット孔３８を設けるものとしたが、回転矯正パイロット４０が挿入されて嵌る形状であればよく、例えばワーク３６に貫通していない有底孔を設けるものとしてもよい。また、パイロット孔３８は底面３７の中心に設けるものとしたが、回転矯正パイロット４０により回転移動してワーク３６を所定位置に位置決め可能な場所に設ければよく、底面３７の中心以外に設けても構わない。
【００３７】
上述した実施例では、柱状体の面と面とにより形成された稜線を利用してガイド線４８を形成するものとしたが、柱状体の先端面にガイド線となる棒状体を設けてもよいし、ガイド線４８としてのガイド枠のみとしてもよい。また、柱状体の面を利用して規制面４１を形成するものとしたが、規制面の周囲を囲う規制枠のみとしてもよい。こうしても、ワーク３６の姿勢を矯正するに際してコンパクト化を図ることはできる。
【００３８】
上述した実施例では、面取り面４２を形成するものとしたが、これを省略してもよい。このとき、先端線４１ａの所定位置の２箇所からガイド線４８を立設するものとすればよい。
【００３９】
上述した実施例では、ガイド線４８を直線で形成するものとしたが、曲線で形成するものとしてもよい。また、各平面の稜線は、直線で交わるものとしたが、曲線で滑らかに繋ぐものとしてもよい。また、上述した実施例では、面取り面４２や先端面４３，傾斜面４５，平行面４６，テーパ面４７を平面としたが、これらの一部又は全部を曲面で形成するものとしても構わない。
【００４０】
上述した実施例では、隣接する面と面との稜線であるガイド線４８を削るものとしたが、削らずにエッジを立てた状態としてもよい。こうすれば、ガイド線４８が１点でパイロット孔３８と接触するため、ワーク３６を規制面４１まで導きやすい。
【００４１】
上述した実施例では、ワーク３６の位置決めを行いワーク３６の逐次成形を行うトランスファー型のプレス装置２０に回転矯正パイロット４０を適用するものとしたが、ワーク３６の回転位置決めを行い加工する装置であれば特に限定されずに回転矯正パイロット４０を適用することができる。
【００４２】
上述した実施例では、ワーク３６の位置決めを行いワーク３６の逐次成形を行うトランスファー型のプレス装置２０に回転矯正パイロット４０を適用するものとしたが、図１４に示すように、ワーク３６の位置決めを行いワーク３６を整列させるワーク整列装置９０に回転矯正パイロット４０を適用してもよい。図１４は、ワーク整列装置９０の説明図である。具体的には、このワーク整列装置９０は、ワークを載置するワーク載置台９２と、このワーク載置台９２の中央に抜き差し可能な状態で挿入端を上方に向けて固定された回転矯正パイロット４０と、を備えている。そして、形状が円盤状で中心に回転矯正パイロット４０を挿入可能な貫通孔であるパイロット孔９８が設けられたワーク９６を回転矯正パイロット４０に順次挿入させる。すると、ガイド線４８に導かれてワーク９６が回転し、規制面４１で回転が規制されて所定の回転位置に位置決めされた状態でワーク９６がワーク載置台９２上に載置される。ワーク９６を整列させたあと、回転矯正パイロット４０を引き抜き、整列したワーク９６を取り出す。このように、ワーク整列装置９０では、ワークの姿勢を矯正する部分のコンパクト化を図る要望が高いことから、回転矯正パイロット４０を適用する意義が高い。また、このように、ワーク３６の回転位置を所定位置に揃える装置であれば特に限定されずに回転矯正パイロット４０を適用することができる。
【図面の簡単な説明】
【００４３】
【図１】本発明の一実施例としての金属部品を成形するプレス機２０の構成の概略を示す構成図である。
【図２】プレス機２０による成形途中のワーク３６の説明図である。
【図３】プレス機２０の上型３２ｅに取り付けられた回転矯正パイロット４０の斜視図である。
【図４】回転矯正パイロット４０の平面図であり、（ａ）が側面図、（ｂ）が下面図、（ｃ）が（ａ）のＡ−Ａ断面図である。
【図５】回転矯正パイロット４０の平面図であり、（ａ）が図４（ｂ）のＢ−Ｂ視図、（ｂ）が下面図である。
【図６】ワーク３６の回転位置の矯正と位置決めの経過の説明図であり、（ａ）が挿入初期の図、（ｂ）が中間段階の図、（ｃ）が位置決め直前の図である。
【図７】回転矯正パイロット５０の平面図であり、（ａ）が側面図、（ｂ）が（ａ）での下面図、（ｃ）が別の側面図、（ｄ）が（ｃ）での下面図、（ｅ）が（ａ）のＡ−Ａ断面図である。
【図８】回転矯正パイロット６０の平面図であり、（ａ）が側面図、（ｂ）が下面図、（ｃ）が（ａ）のＡ−Ａ断面図である。
【図９】ワーク３６の回転位置の矯正と位置決めの経過の説明図であり、（ａ）が挿入初期の図、（ｂ）が中間段階の図、（ｃ）が位置決め直前の図である。
【図１０】回転矯正パイロット７０の平面図であり、（ａ）が側面図、（ｂ），（ｄ）が下面図、（ｃ）が（ａ）の別方向から見た側面図である。
【図１１】ワーク１３６の回転位置の矯正と位置決めの経過の説明図であり、（ａ）が挿入初期の図、（ｂ）が中間段階の図、（ｃ）が位置決め直前の図である。
【図１２】回転矯正パイロット８０の平面図であり、（ａ）が側面図、（ｂ），（ｄ）が下面図、（ｃ）が（ａ）の別方向から見た側面図である。
【図１３】ワーク１３６の回転位置の矯正と位置決めの経過の説明図であり、（ａ）が挿入初期の図、（ｂ）が中間段階の図、（ｃ）が位置決め直前の図である。
【図１４】ワーク整列装置９０の説明図である。
【符号の説明】
【００４４】
２０  プレス機、２２  スライド、２４  ボルスタ、２６  搬送台、３２ａ〜３２ｇ  上型、３４ａ〜３４ｇ  下型、３６  ワーク、３６ａ  上段部、３６ｂ  下段部、３７  底面、３８  パイロット孔、４０，５０，６０，７０，８０  回転矯正パイロット、４１，５１，６１，７１，８１  規制面、４１ａ，５１ａ，６１ａ，７１ａ，８１ａ  先端線、４１ｂ  徐変部、４２，５２，６２，７２，８２  面取り面、４３，５３，６３，７３，８３  先端面、４４，５４，６４  Ｒ面、４５，５５，６５，７５，８５  傾斜面、４６  平行面、４７，６７，８７  テーパ面、４８，４８ａ，４８ｂ，５８，６８，７８，８８  ガイド線、９０  ワーク整列装置、９２  ワーク載置台、９６  ワーク、９８  パイロット孔、１３６  ワーク、１３８  パイロット孔。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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