(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（４）で示される、パラジウムを含むペロブスカイト型複合酸化物の存在下に、下記一般式（１）に示す化合物と、下記一般式（２）に示す化合物または下記一般式（３）に示す化合物とを、反応させることを特徴とする、化合物の合成方法。
ＡＢ１−ｘＰｄｘＯ３              （４）
（式中、Ａは、希土類元素およびアルカリ土類金属から選ばれる少なくとも１種の元素を示し、Ｂは、希土類元素およびＰｄを除く遷移元素およびＡｌから選ばれる少なくとも１種の元素を示し、ｘは、Ｐｄの原子割合を示す。）
Ｒ１−Ｘ              （１）
（式中、Ｒ１は、置換基を有していてもよいアリール基、置換基を有していてもよい複素環基または置換基を有していてもよいアルケニル基を示し、Ｘは、ハロゲン原子、トリフルオロメタンスルホニルオキシ基、ｐ−トルエンスルホニルオキシ基またはメタンスルホニルオキシ基を示す。）
Ｒ２−Ｍ              （２）
（式中、Ｒ２は、置換基を有していてもよいアリール基、置換基を有していてもよい複素環基または置換基を有していてもよいアルケニル基を示し、Ｍは、−Ｂ（ＯＲａ）２基または−Ｓｎ（Ｒｂ）３基を示し、Ｒａは、水素原子または置換基を有していてもよいアルキル基を示し、Ｒｂは、アルキル基を示す。また、Ｒａに代えて、置換基を有していてもよいアリーレン基または置換基を有していてもよいアルキレン基を、−ＯＢＯ−の結合手として、−ＯＢＯ−を含む環が形成されていてもよい。）
Ｒ３ＨＣ＝ＣＲ４Ｒ５              （３）
（式中、Ｒ３，Ｒ４およびＲ５は、ぞれぞれ独立して、水素原子、置換基を有していてもよいアルキル基、置換基を有していてもよいアリール基、カルボン酸誘導体、酸アミド誘導体またはシアノ基を示す。）
【請求項２】
パラジウムを含むペロブスカイト型複合酸化物の存在下に、上記一般式（１）に示す化合物と、上記一般式（２）に示す化合物とを反応させ、
一般式（１）の式中、Ｒ１が、置換基を有していてもよいアリール基で、Ｘが、ハロゲン原子であり、一般式（２）の式中、Ｒ２が、置換基を有していてもよいアリール基で、Ｍが、−Ｂ（ＯＲａ）２基であることを特徴とする、請求項１に記載の化合物の合成方法。
【請求項３】
パラジウムを含むペロブスカイト型複合酸化物が、下記一般式（５）で示されることを特徴とする、請求項１または２に記載の化合物の合成方法。
Ａ１−ｙＡ´ｙＢ１−ｘＰｄｘＯ３              （５）
（式中、Ａは、希土類元素から選ばれる少なくとも１種の元素を示し、Ａ´は、アルカリ土類金属から選ばれる少なくとも１種の元素を示し、Ｂは、希土類元素およびＰｄを除く遷移元素およびＡｌから選ばれる少なくとも１種の元素を示し、ｘは、Ｐｄの原子割合を示し、ｙは、０≦ｙ≦０．５の原子割合を示す。）
【請求項４】
パラジウムを含むペロブスカイト型複合酸化物が、下記一般式（６）で示されることを特徴とする、請求項１〜３のいずれかに記載の化合物の合成方法。
ＡＢ１−ｘＰｄｘＯ３              （６）
（式中、Ａは、Ｙ、Ｌａ、Ｃｅ、Ｐｒ、Ｎｄから選ばれる少なくとも１種の元素を示し、Ｂは、Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｏ、Ａｌから選ばれる少なくとも１種の元素を示し、ｘは、Ｐｄの原子割合を示す。）
【請求項５】
下記一般式（４）で示され、
下記一般式（１）に示す化合物と、下記一般式（２）に示す化合物または下記一般式（３）に示す化合物とを、反応させるために用いられる、パラジウムを含むペロブスカイト型複合酸化物からなる合成反応触媒。
ＡＢ１−ｘＰｄｘＯ３              （４）
（式中、Ａは、希土類元素およびアルカリ土類金属から選ばれる少なくとも１種の元素を示し、Ｂは、希土類元素およびＰｄを除く遷移元素およびＡｌから選ばれる少なくとも１種の元素を示し、ｘは、Ｐｄの原子割合を示す。）
Ｒ１−Ｘ              （１）
（式中、Ｒ１は、置換基を有していてもよいアリール基、置換基を有していてもよい複素環基または置換基を有していてもよいアルケニル基を示し、Ｘは、ハロゲン原子、トリフルオロメタンスルホニルオキシ基、ｐ−トルエンスルホニルオキシ基またはメタンスルホニルオキシ基を示す。）
Ｒ２−Ｍ              （２）
（式中、Ｒ２は、置換基を有していてもよいアリール基、置換基を有していてもよい複素環基または置換基を有していてもよいアルケニル基を示し、Ｍは、−Ｂ（ＯＲａ）２基または−Ｓｎ（Ｒｂ）３基を示し、Ｒａは、水素原子または置換基を有していてもよいアルキル基を示し、Ｒｂは、アルキル基を示す。また、Ｒａに代えて、置換基を有していてもよいアリーレン基または置換基を有していてもよいアルキレン基を、−ＯＢＯ−の結合手として、−ＯＢＯ−を含む環が形成されていてもよい。）
Ｒ３ＨＣ＝ＣＲ４Ｒ５              （３）
（式中、Ｒ３，Ｒ４およびＲ５は、ぞれぞれ独立して、水素原子、置換基を有していてもよいアルキル基、置換基を有していてもよいアリール基、カルボン酸誘導体、酸アミド誘導体またはシアノ基を示す。）
【請求項６】
上記一般式（１）に示す化合物と、上記一般式（２）に示す化合物とを反応させるために用いられ、
一般式（１）の式中、Ｒ１が、置換基を有していてもよいアリール基で、Ｘが、ハロゲン原子であり、一般式（２）の式中、Ｒ２が、置換基を有していてもよいアリール基で、Ｍが、−Ｂ（ＯＲａ）２基であることを特徴とする、請求項５に記載の合成反応触媒。
【請求項７】
パラジウムを含むペロブスカイト型複合酸化物が、下記一般式（５）で示されることを特徴とする、請求項５または６に記載の合成反応触媒。
Ａ１−ｙＡ´ｙＢ１−ｘＰｄｘＯ３              （５）
（式中、Ａは、希土類元素から選ばれる少なくとも１種の元素を示し、Ａ´は、アルカリ土類金属から選ばれる少なくとも１種の元素を示し、Ｂは、希土類元素およびＰｄを除く遷移元素およびＡｌから選ばれる少なくとも１種の元素を示し、ｘは、Ｐｄの原子割合を示し、ｙは、０≦ｙ≦０．５の原子割合を示す。）
【請求項８】
パラジウムを含むペロブスカイト型複合酸化物が、下記一般式（６）で示されることを特徴とする、請求項５〜７のいずれかに記載の合成反応触媒。
ＡＢ１−ｘＰｄｘＯ３              （６）
（式中、Ａは、Ｙ、Ｌａ、Ｃｅ、Ｐｒ、Ｎｄから選ばれる少なくとも１種の元素を示し、Ｂは、Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｏ、Ａｌから選ばれる少なくとも１種の元素を示し、ｘは、Ｐｄの原子割合を示す。）
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、化合物の合成方法および合成反応触媒、詳しくは、交差カップリング反応による化合物の合成方法、および、その合成方法に用いられる合成反応触媒に関する。
【背景技術】
【０００２】
交差カップリング反応は、２つの化合物を結合するための反応であり、合成反応触媒としてパラジウムが用いられるものでは、これまでに、スズキカップリング反応（Ｓｕｚｕｋｉ  Ｃｒｏｓｓ−Ｃｏｕｐｌｉｎｇｓ）、スティルカップリング反応（Ｓｔｉｌｌｅ  Ｃｒｏｓｓ−Ｃｏｕｐｌｉｎｇｓ）、ヘックカップリング反応（Ｈｅｃｋ  Ｃｒｏｓｓ−Ｃｏｕｐｌｉｎｇｓ）などが知られている。
【０００３】
例えば、スズキカップリング反応は、共存する官能基と反応せず、非対称ビフェニル化合物を合成できることや、水の存在下でも反応が進行すること、さらには、有害な副生成物の生成を低減できることなど、種々のメリットがあるため、ビフェニル骨格を有する有機化合物の合成に広く用いられており、例えば、医薬品の合成などに有効に用いられている（例えば、特許文献１、特許文献２参照。）。
【０００４】
このようなスズキカップリング反応では、合成反応触媒としてのパラジウムは、通常、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウムなど、有機溶媒に可溶の有機金属錯体として用いられている。
【特許文献１】特開平６−２５１７５号公報
【特許文献２】特表平６−５０８３７０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、パラジウムは、高価であるため、製造コストを低減するために、反応後に回収して、再度使用することが望まれている。
一方、実際の反応では、上記したように、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウムなどの有機溶媒に可溶の有機金属錯体として用いられている。そのため、回収することが困難で、反応後には、そのまま廃棄されている。
【０００６】
本発明の目的は、交差カップリング反応において、収率よく反応させることができ、しかも、反応後に回収でき、再度使用することのできる、合成反応触媒、および、その合成反応触媒が用いられる化合物の合成方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するため、本発明の化合物の合成方法は、下記一般式（４）で示される、パラジウムを含むペロブスカイト型複合酸化物の存在下に、下記一般式（１）に示す化合物と、下記一般式（２）に示す化合物または下記一般式（３）に示す化合物とを、反応させることを特徴としている。
ＡＢ１−ｘＰｄｘＯ３              （４）
（式中、Ａは、希土類元素およびアルカリ土類金属から選ばれる少なくとも１種の元素を示し、Ｂは、希土類元素およびＰｄを除く遷移元素およびＡｌから選ばれる少なくとも１種の元素を示し、ｘは、Ｐｄの原子割合を示す。）
Ｒ１−Ｘ              （１）
（式中、Ｒ１は、置換基を有していてもよいアリール基、置換基を有していてもよい複素環基または置換基を有していてもよいアルケニル基を示し、Ｘは、ハロゲン原子、トリフルオロメタンスルホニルオキシ基、ｐ−トルエンスルホニルオキシ基またはメタンスルホニルオキシ基を示す。）
Ｒ２−Ｍ              （２）
（式中、Ｒ２は、置換基を有していてもよいアリール基、置換基を有していてもよい複素環基または置換基を有していてもよいアルケニル基を示し、Ｍは、−Ｂ（ＯＲａ）２基または−Ｓｎ（Ｒｂ）３基を示し、Ｒａは、水素原子または置換基を有していてもよいアルキル基を示し、Ｒｂは、アルキル基を示す。また、Ｒａに代えて、置換基を有していてもよいアリーレン基または置換基を有していてもよいアルキレン基を、−ＯＢＯ−の結合手として、−ＯＢＯ−を含む環が形成されていてもよい。）
Ｒ３ＨＣ＝ＣＲ４Ｒ５              （３）
（式中、Ｒ３，Ｒ４およびＲ５は、ぞれぞれ独立して、水素原子、置換基を有していてもよいアルキル基、置換基を有していてもよいアリール基、カルボン酸誘導体、酸アミド誘導体またはシアノ基を示す。）
また、本発明の化合物の合成方法においては、パラジウムを含むペロブスカイト型複合酸化物の存在下に、上記一般式（１）に示す化合物と、上記一般式（２）に示す化合物とを反応させ、一般式（１）の式中、Ｒ１が、置換基を有していてもよいアリール基で、Ｘが、ハロゲン原子であり、一般式（２）の式中、Ｒ２が、置換基を有していてもよいアリール基で、Ｍが、−Ｂ（ＯＲａ）２基であることが好適である。
【０００８】
また、本発明の化合物の合成方法においては、パラジウムを含むペロブスカイト型複合酸化物が、下記一般式（５）で示されること、とりわけ、下記一般式（６）で示されることが好適である。
Ａ１−ｙＡ´ｙＢ１−ｘＰｄｘＯ３              （５）
（式中、Ａは、希土類元素から選ばれる少なくとも１種の元素を示し、Ａ´は、アルカリ土類金属から選ばれる少なくとも１種の元素を示し、Ｂは、希土類元素およびＰｄを除く遷移元素およびＡｌから選ばれる少なくとも１種の元素を示し、ｘは、Ｐｄの原子割合を示し、ｙは、０≦ｙ≦０．５の原子割合を示す。）
ＡＢ１−ｘＰｄｘＯ３              （６）
（式中、Ａは、Ｙ、Ｌａ、Ｃｅ、Ｐｒ、Ｎｄから選ばれる少なくとも１種の元素を示し、Ｂは、Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｏ、Ａｌから選ばれる少なくとも１種の元素を示し、ｘは、Ｐｄの原子割合を示す。）
また、本発明は、下記一般式（４）で示され、下記一般式（１）に示す化合物と、下記一般式（２）に示す化合物または下記一般式（３）に示す化合物とを、反応させるために用いられる、パラジウムを含むペロブスカイト型複合酸化物からなる合成反応触媒を含んでいる。
ＡＢ１−ｘＰｄｘＯ３              （４）
（式中、Ａは、希土類元素およびアルカリ土類金属から選ばれる少なくとも１種の元素を示し、Ｂは、希土類元素およびＰｄを除く遷移元素およびＡｌから選ばれる少なくとも１種の元素を示し、ｘは、Ｐｄの原子割合を示す。）
【０００９】
Ｒ1−Ｘ          （１）
（式中、Ｒ１は、置換基を有していてもよいアリール基、置換基を有していてもよい複素環基または置換基を有していてもよいアルケニル基を示し、Ｘは、ハロゲン原子、トリフルオロメタンスルホニルオキシ基、ｐ−トルエンスルホニルオキシ基またはメタンスルホニルオキシ基を示す。）
Ｒ2−Ｍ          （２）
（式中、Ｒ２は、置換基を有していてもよいアリール基、置換基を有していてもよい複素環基または置換基を有していてもよいアルケニル基を示し、Ｍは、−Ｂ（ＯＲａ）2基または−Ｓｎ（Ｒｂ）3基を示し、Ｒａは、水素原子または置換基を有していてもよいアルキル基を示し、Ｒｂは、アルキル基を示す。また、Ｒａに代えて、置換基を有していてもよいアリーレン基または置換基を有していてもよいアルキレン基を、−ＯＢＯ−の結合手として、−ＯＢＯ−を含む環が形成されていてもよい。）
Ｒ3ＨＣ＝ＣＲ4Ｒ5    （３）
（式中、Ｒ３，Ｒ４およびＲ５は、ぞれぞれ独立して、水素原子、置換基を有していてもよいアルキル基、置換基を有していてもよいアリール基、カルボン酸誘導体、酸アミド誘導体またはシアノ基を示す。）
本発明の合成反応触媒は、上記一般式（１）に示す化合物と、上記一般式（２）に示す化合物とを反応させるために用いられ、一般式（１）の式中、Ｒ1が、置換基を有していてもよいアリール基で、Ｘが、ハロゲン原子であり、一般式（２）の式中、Ｒ2が、置換基を有していてもよいアリール基で、Ｍが、−Ｂ（ＯＲａ）2基であるものに、好適に用いられる。
【００１０】
また、本発明の合成反応触媒は、下記一般式（５）で示されること、とりわけ、下記一般式（６）で示されることが好適である。
Ａ１−ｙＡ´ｙＢ１−ｘＰｄｘＯ３              （５）
（式中、Ａは、希土類元素から選ばれる少なくとも１種の元素を示し、Ａ´は、アルカリ土類金属から選ばれる少なくとも１種の元素を示し、Ｂは、希土類元素およびＰｄを除く遷移元素およびＡｌから選ばれる少なくとも１種の元素を示し、ｘは、Ｐｄの原子割合を示し、ｙは、０≦ｙ≦０．５の原子割合を示す。）
ＡＢ１−ｘＰｄｘＯ３              （６）
（式中、Ａは、Ｙ、Ｌａ、Ｃｅ、Ｐｒ、Ｎｄから選ばれる少なくとも１種の元素を示し、Ｂは、Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｏ、Ａｌから選ばれる少なくとも１種の元素を示し、ｘは、Ｐｄの原子割合を示す。）
【発明の効果】
【００１１】
本発明の化合物の合成方法では、パラジウムを含むペロブスカイト型複合酸化物の存在下において、交差カップリングにより化合物を収率よく合成することができる。また、パラジウムを含むペロブスカイト型複合酸化物を、反応後に回収でき、再度使用することができる。そのため、製造コストを低減することができる。
本発明の合成反応触媒は、交差カップリングにおける合成反応触媒として、有効に用いることができる。また、交差カップリングにおいて、収率よく反応させることができ、しかも、反応後に回収でき、再度使用することができる。そのため、製造コストを低減することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
本発明の合成反応触媒は、パラジウム（Ｐｄ）を含むペロブスカイト型複合酸化物からなる。
本発明において、パラジウムを含むペロブスカイト型複合酸化物は、一般式ＡＢＯ3で表されるペロブスカイト型構造を有する複合酸化物である、ペロブスカイト型複合酸化物に、パラジウムが含まれていれば、特に制限されることなく、用いることができる。
【００１３】
このようなパラジウムを含むペロブスカイト型複合酸化物は、例えば、パラジウムがペロブスカイト型複合酸化物の構成元素となるように、パラジウムを組成として含有するペロブスカイト型複合酸化物や、例えば、パラジウムがペロブスカイト型複合酸化物に後から担持される、パラジウムを担持するペロブスカイト型複合酸化物などが挙げられる。
パラジウムを組成として含有するペロブスカイト型複合酸化物は、例えば、下記一般式（４）で示される。
【００１４】
ＡＢ1-xＰｄxＯ3          （４）
（式中、Ａは、希土類元素およびアルカリ土類金属から選ばれる少なくとも１種の元素を示し、Ｂは、希土類元素およびＰｄを除く遷移元素およびＡｌから選ばれる少なくとも１種の元素を示し、ｘは、Ｐｄの原子割合を示す。）
一般式（４）において、Ａで示される希土類元素としては、例えば、Ｓｃ（スカンジウム）、Ｙ（イットリウム）、Ｌａ（ランタン）、Ｃｅ（セリウム）、Ｐｒ（プラセオジム）、Ｎｄ（ネオジム）、Ｐｍ（プロメチウム）、Ｓｍ（サマリウム）、Ｅｕ（ユーロピウム）、Ｇｄ（ガドリニウム）、Ｔｂ（テルビウム）、Ｄｙ（ジスプロシウム）、Ｈｏ（ホルミウム）、Ｅｒ（エルビウム）、Ｔｍ（ツリウム）、Ｙｂ（イッテルビウム）、Ｌｕ（ルテチウム）が挙げられる。好ましくは、Ｙ、Ｌａ、Ｃｅ、Ｐｒ、Ｎｄが挙げられる。
【００１５】
これら希土類元素は、単独で用いてもよく、また、２種以上併用してもよい。
また、一般式（４）において、Ａで示されるアルカリ土類金属としては、例えば、Ｂｅ（ベリリウム）、Ｍｇ（マグネシウム）、Ｃａ（カルシウム）、Ｓｒ（ストロンチウム）、Ｂａ（バリウム）、Ｒａ（ラジウム）などが挙げられる。
これらアルカリ土類金属は、単独で用いてもよく、また、２種以上併用してもよい。
【００１６】
一般式（４）において、Ａでは、希土類元素に対する、アルカリ土類金属の原子割合が、０．５以下であることが好ましく、さらには、希土類元素を単独で用いることが好ましい。
また、一般式（４）において、Ｂで示される希土類元素およびＰｄを除く遷移元素としては、例えば、周期律表（ＩＵＰＡＣ、１９９０年）において、原子番号２２（Ｔｉ）〜原子番号３０（Ｚｎ）、原子番号４０（Ｚｒ）〜原子番号４８（Ｃｄ）、および、原子番号７２（Ｈｆ）〜原子番号８０（Ｈｇ）の各元素（Ｐｄを除く）が挙げられる。
【００１７】
Ｂで示される希土類元素およびＰｄを除く遷移元素およびＡｌとして、好ましくは、Ｃｒ（クロム）、Ｍｎ（マンガン）、Ｆｅ（鉄）、Ｃｏ（コバルト）、Ｎｉ（ニッケル）、Ｃｕ（銅）、Ｚｎ（亜鉛）およびＡｌ（アルミニウム）が挙げられ、さらに好ましくは、Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｏ、Ａｌが挙げられる。
このような、パラジウムを組成として含有するペロブスカイト型複合酸化物は、特に制限されることなく、複合酸化物を調製するための適宜の方法、例えば、共沈法、クエン酸錯体法、アルコキシド法などによって、製造することができる。
【００１８】
共沈法では、例えば、上記した各元素の塩を所定の化学量論比で含む混合塩水溶液を調製し、この混合塩水溶液に中和剤を加え、および／または、中和剤にこの混合塩水溶液を加えて共沈させた後、得られた共沈物を乾燥後、熱処理する。
各元素の塩としては、例えば、硫酸塩、硝酸塩、塩化物、りん酸塩などの無機塩、例えば、酢酸塩、しゅう酸塩などの有機酸塩などが挙げられる。また、混合塩水溶液は、例えば、各元素の塩を、所定の化学量論比となるような割合で水に加えて、攪拌混合することにより調製することができる。
【００１９】
その後、この混合塩水溶液に、中和剤を加えて共沈させる。あるいは余剰の中和剤を含む水溶液に混合塩水溶液を徐々に滴下することにより、同様に共沈物を得ることができる。中和剤としては、例えば、アンモニア、例えば、トリエチルアミン、ピリジンなどのアミン類などの有機塩基、例えば、カセイソーダ、カセイカリ、炭酸カリ、炭酸アンモンなどの無機塩基が挙げられる。なお、中和剤は、その中和剤を加えた後の溶液のｐＨが、６〜１４、より好ましくは、８〜１２程度となるように加える。
【００２０】
そして、得られた共沈物を、必要により水洗し、例えば、真空乾燥や通風乾燥などにより乾燥させた後、例えば、約４００〜１０００℃、好ましくは、約６００〜９５０℃で熱処理することにより、ペロブスカイト型複合酸化物を得ることができる。
また、クエン酸錯体法では、例えば、クエン酸と上記した各元素の塩とを、上記した各元素の塩が所定の化学量論比となるように含まれるクエン酸混合塩水溶液を調製し、このクエン酸混合塩水溶液を乾固させて、上記した各元素のクエン酸錯体を形成させた後、得られたクエン酸錯体を仮焼成後、熱処理する。
【００２１】
各元素の塩としては、上記と同様の塩が挙げられ、また、クエン酸混合塩水溶液は、例えば、上記と同様に混合塩水溶液を調製して、その混合塩水溶液に、クエン酸の水溶液を加えることにより、調製することができる。
その後、このクエン酸混合塩水溶液を乾固させて、上記した各元素のクエン酸錯体を形成させる。乾固は、形成されるクエン酸錯体が分解しない温度、例えば、室温〜１５０℃程度で、速やかに水分を除去する。これによって、上記した各元素のクエン酸錯体を形成させることができる。
【００２２】
そして、形成されたクエン酸錯体を仮焼成後、熱処理する。仮焼成は、例えば、真空または不活性雰囲気下において２５０℃以上で加熱すればよい。その後、例えば、約４００〜１０００℃、好ましくは、約６００〜９５０℃で熱処理することにより、ペロブスカイト型複合酸化物を得ることができる。
また、アルコキシド法では、例えば、Ｐｄを含む貴金属を除く上記した各元素のアルコキシドを、上記した化学量論比で含む混合アルコキシド溶液を調製し、この混合アルコキシド溶液に、Ｐｄを含む貴金属の塩を含む水溶液を加えて加水分解により沈殿させた後、得られた沈殿物を乾燥後、熱処理する。
【００２３】
各元素のアルコキシドとしては、例えば、各元素と、メトキシ、エトキシ、プロポキシ、イソプロポキシ、ブトキシなどのアルコキシとから形成されるアルコラートや、下記一般式（７）で示される各元素のアルコキシアルコラートなどが挙げられる。
Ｅ［ＯＣＨ（Ｒ6）−（ＣＨ2）i−ＯＲ7］ｊ      （７）
（式中、Ｅは、各元素を示し、Ｒ6は、水素原子または炭素数１〜４のアルキル基を示し、Ｒ7は、炭素数１〜４のアルキル基を示し、ｉは、１〜３の整数、ｊは、２〜３の整数を示す。）
アルコキシアルコラートは、より具体的には、例えば、メトキシエチレート、メトキシプロピレート、メトキシブチレート、エトキシエチレート、エトキシプロピレート、プロポキシエチレート、ブトキシエチレートなどが挙げられる。
【００２４】
そして、混合アルコキシド溶液は、例えば、各元素のアルコキシドを、上記した化学量論比となるように有機溶媒に加えて、攪拌混合することにより調製することができる。
有機溶媒としては、各元素のアルコキシドを溶解できれば、特に制限されないが、例えば、芳香族炭化水素類、脂肪族炭化水素類、アルコール類、ケトン類、エステル類などが用いられる。好ましくは、ベンゼン、トルエン、キシレンなどの芳香族炭化水素類が挙げられる。
【００２５】
その後、この混合アルコキシド溶液に、所定の化学量論比でＰｄを含む貴金属の塩を含む水溶液を加えて沈殿させる。Ｐｄを含む貴金属の塩を含む水溶液としては、例えば、硝酸塩水溶液、塩化物水溶液、ヘキサアンミン塩化物水溶液、ジニトロジアンミン硝酸水溶液、ヘキサクロロ酸水和物、シアン化カリウム塩などが挙げられる。
そして、得られた沈殿物を、例えば、真空乾燥や通風乾燥などにより乾燥させた後、例えば、約４００〜１０００℃、好ましくは、約５００〜８５０℃で熱処理することにより、ペロブスカイト型複合酸化物を得ることができる。
【００２６】
また、このようなアルコキシド法においては、例えば、上記した混合アルコキシド溶液に、Ｐｄを含む貴金属の有機金属塩を含む溶液を混合して、均一混合溶液を調製し、これに水を加えて沈殿させた後、得られた沈殿物を乾燥後、熱処理することにより調製することもできる。
Ｐｄを含む貴金属の有機金属塩としては、例えば、酢酸塩、プロピオン酸塩などから形成されるＰｄを含む貴金属のカルボン酸塩、例えば、下記一般式（８）または下記一般式（９）に示されるジケトン化合物から形成されるＰｄを含む貴金属のジケトン錯体などの、Ｐｄを含む貴金属の金属キレート錯体などが挙げられる。
【００２７】
Ｒ8ＣＯＣＨＲ10ＣＯＲ9          （８）
（式中、Ｒ8は、炭素数１〜４のアルキル基、炭素数１〜４のフルオロアルキル基またはアリール基、Ｒ9は、炭素数１〜４のアルキル基、炭素数１〜４のフルオロアルキル基、アリール基または炭素数１〜４のアルキルオキシ基、Ｒ10は、水素原子または炭素数１〜４のアルキル基を示す。）
ＣＨ3ＣＨ（ＣＯＲ11）2          （９）
（式中、Ｒ11は、水素原子または炭素数１〜４のアルキル基を示す。）
上記一般式（８）および上記一般式（９）中、Ｒ8、Ｒ9、Ｒ10およびＲ11の炭素数１〜４のアルキル基としては、例えば、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、ｓ−ブチル、ｔ−ブチルなどが挙げられる。また、Ｒ8およびＲ9の炭素数１〜４のフルオロアルキル基としては、例えば、トリフルオロメチルなどが挙げられる。また、Ｒ8およびＲ9のアリール基としては、例えば、フェニルが挙げられる。また、Ｒ9の炭素数１〜４のアルキルオキシ基としては、例えば、メトキシ、エトキシ、プロポキシ、イソプロポキシ、ｎ−ブトキシ、ｓ−ブトキシ、ｔ−ブトキシなどが挙げられる。
【００２８】
ジケトン化合物は、より具体的には、例えば、２，４−ペンタンジオン、２，４−ヘキサンジオン、２，２−ジメチル−３，５−ヘキサンジオン、１−フェニル−１，３−ブタンジオン、１−トリフルオロメチル−１，３−ブタンジオン、ヘキサフルオロアセチルアセトン、１，３−ジフェニル−１，３−プロパンジオン、ジピバロイルメタン、メチルアセトアセテート、エチルアセトアセテート、ｔ−ブチルアセトアセテートなどが挙げられる。
【００２９】
また、Ｐｄを含む貴金属の有機金属塩を含む溶液は、例えば、Ｐｄを含む貴金属の有機金属塩を、上記した化学量論比となるように有機溶媒に加えて、攪拌混合することにより調製することができる。有機溶媒としては、上記した有機溶媒が挙げられる。
その後、このようにして調製されたＰｄを含む貴金属の有機金属塩を含む溶液を、上記した混合アルコキシド溶液に混合して、均一混合溶液を調製した後、これに水を加えて沈殿させる。そして、得られた沈殿物を、例えば、真空乾燥や通風乾燥などにより乾燥させた後、例えば、約４００〜１０００℃、好ましくは、約５００〜８５０℃で熱処理することにより、ペロブスカイト型複合酸化物を得ることができる。
【００３０】
また、パラジウムを担持するペロブスカイト型複合酸化物は、例えば、下記一般式（１０）のペロブスカイト型複合酸化物に、Ｐｄが担持されているものが挙げられる。
ＡＢＯ3            （１０）
（式中、Ａは、希土類元素およびアルカリ土類金属から選ばれる少なくとも１種の元素を示し、Ｂは、希土類元素およびＰｄを除く遷移元素およびＡｌから選ばれる少なくとも１種の元素を示す。）
一般式（１０）において、Ａで示される希土類元素およびアルカリ土類金属、Ｂで示される希土類元素およびＰｄを除く遷移元素およびＡｌは、上記と同様のものが挙げられる。
【００３１】
また、このようなペロブスカイト型複合酸化物は、上記の方法に準じて、複合酸化物を調製するための適宜の方法、例えば、共沈法、クエン酸錯体法、アルコキシド法などによって、製造することができる。なお、アルコキシド法による場合には、混合アルコキシド溶液に水を加えて加水分解すればよい。
また、得られたペロブスカイト型複合酸化物にパラジウムを担持するには、特に制限されず、公知の方法を用いることができる。例えば、パラジウムを含む塩の溶液を調製し、この含塩溶液をペロブスカイト型複合酸化物に含浸させた後、焼成すればよい。ペロブスカイト型複合酸化物に対するパラジウムの担持量は、例えば、ペロブスカイト型複合酸化物１００重量部に対して、２０重量部以下、好ましくは、０．５〜５重量部である。
【００３２】
なお、本発明の合成反応触媒としては、上記したペロブスカイト型複合酸化物のうち、パラジウムを組成として含有するペロブスカイト型複合酸化物が、好ましく用いられる。
また、パラジウムを組成として含有するペロブスカイト型複合酸化物においては、さらに、下記一般式（５）で示されるもの、とりわけ、下記一般式（６）で示されるものが、好ましく用いられる。
【００３３】
Ａ1-yＡ´yＢ1-xＰｄxＯ3          （５）
（式中、Ａは、希土類元素から選ばれる少なくとも１種の元素を示し、Ａ´は、アルカリ土類金属から選ばれる少なくとも１種の元素を示し、Ｂは、希土類元素およびＰｄを除く遷移元素およびＡｌから選ばれる少なくとも１種の元素を示し、ｘは、Ｐｄの原子割合を示し、ｙは、０≦ｙ≦０．５の原子割合を示す。）
ＡＢ1-xＰｄxＯ3          （６）
（式中、Ａは、Ｙ、Ｌａ、Ｃｅ、Ｐｒ、Ｎｄから選ばれる少なくとも１種の元素を示し、Ｂは、Ｍｎ、Ｆｅ、Ｃｏ、Ａｌから選ばれる少なくとも１種の元素を示し、ｘは、Ｐｄの原子割合を示す。）
このような、パラジウムを組成として含有するペロブスカイト型複合酸化物としては、より具体的には、例えば、Ｌａ1.00Ｆｅ0.57Ｃｏ0.38Ｐｄ0.05Ｏ3、Ｌａ0.9Ｃｅ0.1Ｆｅ0.57Ｃｏ0.38Ｐｄ0.05Ｏ3、Ｌａ1.00Ｆｅ0.95Ｐｄ0.05Ｏ3、Ｌａ1.00Ｃｏ0.95Ｐｄ0.05Ｏ3、Ｌａ0.9Ｃｅ0.1Ａｌ0.95Ｐｄ0.05Ｏ3、Ｌａ1.00Ｆｅ0.57Ｍｎ0.38Ｐｄ0.05Ｏ3、Ｌａ1.00Ｍｎ0.95Ｐｄ0.05Ｏ3が挙げられる。
【００３４】
そして、本発明の合成反応触媒は、下記一般式（１）に示す化合物と、下記一般式（２）または下記一般式（３）に示す化合物と、の反応に用いられる。
Ｒ1−Ｘ          （１）
（式中、Ｒ１は、置換基を有していてもよいアリール基、置換基を有していてもよい複素環基または置換基を有していてもよいアルケニル基を示し、Ｘは、ハロゲン原子、トリフルオロメタンスルホニルオキシ基、ｐ−トルエンスルホニルオキシ基またはメタンスルホニルオキシ基を示す。）
Ｒ2−Ｍ          （２）
（式中、Ｒ２は、置換基を有していてもよいアリール基、置換基を有していてもよい複素環基または置換基を有していてもよいアルケニル基を示し、Ｍは、−Ｂ（ＯＲａ）2基または−Ｓｎ（Ｒｂ）3基を示し、Ｒａは、水素原子または置換基を有していてもよいアルキル基を示し、Ｒｂは、アルキル基を示す。また、Ｒａに代えて、置換基を有していてもよいアリーレン基または置換基を有していてもよいアルキレン基を、−ＯＢＯ−の結合手として、−ＯＢＯ−を含む環が形成されていてもよい。）
Ｒ3ＨＣ＝ＣＲ4Ｒ5    （３）
（式中、Ｒ３，Ｒ４およびＲ５は、ぞれぞれ独立して、水素原子、置換基を有していてもよいアルキル基、置換基を有していてもよいアリール基、カルボン酸誘導体、酸アミド誘導体またはシアノ基を示す。）
一般式（１）のＲ１、一般式（２）のＲ２、および、一般式（３）のＲ３、Ｒ４およびＲ５で示される置換基を有していてもよいアリール基のアリール基としては、例えば、フェニル、トリル、キシリル、ビフェニル、ナフチル、アントリル、フェナントリル、アズレニルなどの炭素数６〜１４のアリール基が挙げられる。
【００３５】
また、アリール基の置換基としては、特に制限されず、炭化水素基、ヘテロ原子含有炭化水素基など、その目的および用途に対応する置換基が、適宜挙げられる。例えば、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、イソブチル、ｓｅｃ−ブチル、ｔｅｒｔ−ブチルなどの炭素数１〜４のアルキル基、例えば、ビニル、１−メチルビニル、１−プロペニル、アリルなどの炭素数２〜４のアレニル基、例えば、エチニル、１−プロピニル、１−プロパルギル基などの炭素数２〜４のアルキニル基、例えば、シクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、シクロヘキシル基などの炭素数３〜６のシクロアルキル基、例えば、シクロペンテニル、シクロヘキセニル基などの炭素数５〜７のシクロアルケニル基、例えば、ベンジル、α−メチルベンジル、フェネチル基などの炭素数７〜１１のアラルキル基、フェニル基、例えば、メトキシ、エトキシ、プロポキシ、ｉｓｏ−プロポキシ、ｎ−ブトキシ、ｉｓｏ−ブトキシ、ｓｅｃ−ブトキシ、ｔｅｒｔ−ブトキシ基などの炭素数１〜６のアルコキシ基、フェノキシ基、例えば、ホルミル、アセチル、プロピオニル、ｎ−ブチリル、ｉｓｏ−ブチリル基などの炭素数１〜６のアルカノイル基、ベンゾイル基、例えば、ホルミルオキシ、アセチルオキシ、プロピオニルオキシ、ｎ−ブチリルオキシ、ｉｓｏ−ブチリルオキシ基などの炭素数１〜６のアルカノイルオキシ基、ベンゾイルオキシ基、カルボキシル基、例えば、メトキシカルボニル、エトキシカルボニル、ｎ−プロポキシカルボニル、ｉｓｏ−プロポキシカルボニル、ｎ−ブトキシカルボニル、イソブトキシカルボニル、ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル基などの炭素数２〜７のアルコキシカルボニル基、カルバモイル基、例えば、Ｎ−メチルカルバモイル、Ｎ−エチルカルバモイル、Ｎ−プロピルカルバモイル、Ｎ−イソプロピルカルバモイル、Ｎ−ブチルカルバモイルなどのＮ−モノ−Ｃ1-4アルキルカルバモイル基など、例えば、Ｎ，Ｎ−ジメチルカルバモイル、Ｎ，Ｎ−ジエチルカルバモイル、Ｎ，Ｎ−ジプロピルカルバモイル、Ｎ，Ｎ−ジブチルカルバモイルなどのＮ，Ｎ−ジ−Ｃ1-4アルキルカルバモイル基、例えば、１−アチリジニルカルボニル、１−アゼチジニルカルボニル、１−ピロリジニルカルボニル、１−ピペリジニルカルボニル、Ｎ−メチルピペラジニルカルボニル、モルホリノカルボニル基などの環状アミノカルボニル、例えば、フッ素、塩素、臭素、ヨウ素などのハロゲン原子、例えば、クロロメチル、ジクロロメチル、トリフルオロメチル、トリフルオロエチルなどのモノ−、ジ−、またはトリ−ハロゲノ−Ｃ1-4アルキル基、オキソ基、アミジノ基、イミノ基、アミノ基、例えば、メチルアミノ、エチルアミノ、プロピルアミノ、イソプロピルアミノ、ブチルアミノなどのモノ−Ｃ1-4アルキルアミノ基、例えば、ジメチルアミノ、ジエチルアミノ、ジプロピルアミノ、ジイソプロピルアミノ、ジブチルアミノなどのジ−Ｃ1-4アルキルアミノ基、例えば、アチリジニル、アゼチジニル、ピロリジニル、ピロリニル、ピロリル、イミダゾリル、ピラゾリル、イミダゾリジニル、ピペリジノ、モルホリノ、ジヒドロピリジル、ピリジル、Ｎ−メチルピペラジニル、Ｎ−エチルピペラジニル基などの炭素原���と１個の窒素原子以外に酸素原子、硫黄原子、窒素原子などから選ばれたヘテロ原子を１〜３個含んでいてもよい、３〜６員の環状アミノ基、例えば、ホルムアミド、アセタミド、トリフルオロアセタミド、プロピオニルアミド、ブチリルアミド、イソブチリルアミドなどの炭素数１〜６のアルカノイルアミド基など、ベンズアミド基、カルバモイルアミノ基、例えば、Ｎ−メチルカルバモイルアミノ、Ｎ−エチルカルバモイルアミノ、Ｎ−プロピルカルバモイルアミノ、Ｎ−イソプロピルカルバモイルアミノ、Ｎ−ブチルカルバモイルアミノなどのＮ−Ｃ1-4アルキルカルバモイルアミノ基など、例えば、Ｎ，Ｎ−ジメチルカルバモイルアミノ、Ｎ，Ｎ−ジエチルカルバモイルアミノ、Ｎ，Ｎ−ジプロピルカルバモイルアミノ、Ｎ，Ｎ−ジブチルカルバモイルアミノなどのＮ，Ｎ−ジ−Ｃ1-4アルキルカルバモイルアミノ基、例えば、メチレンジオキシ、エチレンジオキシ基などの炭素数１〜３のアルキレンジオキシ基、ヒドロキシ基、エポキシ基（−Ｏ−）、ニトロ基、シアノ基、メルカプト基、スルホ基、スルフィノ基、ホスホノ基、スルファモイル基、例えば、Ｎ−メチルスルファモイル、Ｎ−エチルスルファモイル、Ｎ−プロピルスルファモイル、Ｎ−イソプロピルスルファモイル、Ｎ−ブチルスルファモイルなどの炭素数１〜６のモノアルキルスルファモイル基など、例えば、Ｎ，Ｎ−ジメチルスルファモイル、Ｎ，Ｎ−ジエチルスルファモイル、Ｎ，Ｎ−ジプロピルスルファモイル、Ｎ，Ｎ−ジブチルスルファモイルなどのジ−Ｃ1-4アルキルスルファモイル基、例えば、メチルチオ、エチルチオ、プロピルチオ、イソプロピルチオ、ｎ−ブチルチオ、ｓｅｃ−ブチルチオ、ｔｅｒｔ−ブチルチオ基などの炭素数１〜６のアルキルチオ基、フェニルチオ基、例えば、メチルスルフィニル、エチルスルフィニル、プロピルスルフィニル、ブチルスルフィニル基などの炭素数１〜６のアルキルスルフィニル基、フェニルスルフィニル基、例えば、メチルスルホニル、エチルスルホニル、プロピルスルホニル、ブチルスルホニル基などの炭素数１〜６のアルキルスルホニル基、およびフェニルスルホニル基などが挙げられる。上記の基は、これらの置換基で、１〜５個置換されていてもよい。
【００３６】
一般式（１）のＲ１、および、一般式（２）のＲ２で示される置換基を有していてもよい複素環基の複素環基としては、例えば、２−または３−チエニル、２−または３−フリル、２−または３−ピロニル、２−、３−または４−ピリジル、２−、４−または５−オキサゾリル、２−、４−または５−チアゾリル、３−、４−、または５−ピラゾリル、２−、４−または、５−イミダゾリル、３−、４−または５−イソオキサゾリル、３−、４−または５−イソチアゾリル、３−または５−（１，２，４−オキサジアゾリル）、１，３，４−オキサジアゾリル、３−または５−（１，２，４−チアジアゾリル）、１，３，４−チアジアゾリル、４−または５−（１，２，３−チアジアゾリル）、１，２，５−チアジアゾリル、１，２，３−トリアゾリル、１，２，４−トリアゾリル、１Ｈ−または２Ｈ−テトラゾリルなどの炭素原子以外に酸素原子、硫黄原子、窒素原子などから選ばれたヘテロ原子を１〜４個含む５員環基、例えば、Ｎ−オキシド−２−、３−または４−ピリジル、２−、４−または５−ピリミジニル、Ｎ−オキシド−２−、４−または５−ピリミジニル、チオモルホリニル、モルホリニル、オキソイミダジニル、ジオキソトリアジニル、ピロリジニル、ピペリジニル、ピラニル、チオピラニル、１，４−オキサジニル、１，４−チアジニル、１，３−チアジニル、ピペラジニル、トリアジニル、オキソトリアジニル、３−または４−ピリダジニル、ピラジニル、Ｎ−オキシド−３−または４−ピリダジニルなどの炭素原子以外に酸素原子、硫黄原子、窒素原子などから選ばれたヘテロ原子を１〜４個含む６員環基、例えば、ベンゾフリル、ベンゾチアゾリル、ベンゾオキサゾリル、テトラゾロ[１，５−ｂ]ピリダジニル、トリアゾロ[４，５−ｂ]ピリダジニル、ベンゾイミダゾリル、キノリル、イソキノリル、シンノリニル、フタラジニル、キナゾリニル、キノキサリニル、インドリジニル、キノリジニル、１，８−ナフチリジニル、プリニル、プテリジニル、ジベンゾフラニル、カルバゾリル、アクリジニル、フェナントリジニル、クロマニル、ベンゾオキサジニル、フェナジニル、フェノチアジニル、フェノキサジニルなどの炭素原子以外に酸素原子、硫黄原子、窒素原子などから選ばれたヘテロ原子を１〜４個含む２環性または３環性縮合環基などの炭素原子以外に、例えば、酸素原子、硫黄原子、窒素原子などのヘテロ原子を１〜４個含む５〜８員環またはその縮合環などが挙げられる。
【００３７】
また、複素環基の置換基としては、特に制限されず、炭化水素基、ヘテロ原子含有炭化水素基など、その目的および用途に対応する置換基が、適宜挙げられる。例えば、上記と同様の置換基が挙げられる。上記の基は、これら置換基で、複素環基に１〜５個置換されていてもよい。
一般式（１）のＲ１および一般式（２）のＲ２で示される置換基を有していてもよいアルケニル基のアルケニル基としては、例えば、ビニル、アリル、メタリル、イソプロペニル、１−プロペニル、２−プロペニル、２−メチル−１−プロペニル、ブテニル、ペンテニル、ヘキセニル、ヘプチニル、オクテニル、ノネニル、デセニル、ウンデセニル、ドデセニル、テトラデセニル、ヘキサデセニル、オクタデセニルなどの炭素数２〜１８のアルケニル基が挙げられる。
【００３８】
また、アルケニル基の置換基としては、特に制限されず、炭化水素基、ヘテロ原子含有炭化水素基など、その目的および用途に対応する置換基が、適宜挙げられる。例えば、上記と同様の置換基が挙げられる。これら置換基は、複素環基に１〜５個置換されていてもよい。
一般式（２）のＲａで示される置換基を有していてもよいアルキル基のアルキル基、Ｒｂで示されるアルキル基、一般式（３）のＲ３、Ｒ４およびＲ５で示される置換基を有していてもよいアルキル基のアルキル基としては、例えば、メチル、エチル、プロピル、ｉｓｏ−プロピル、ｎ−ブチル、ｉｓｏ−ブチル、ｓｅｃ−ブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ペンチル、ｉｓｏ−ペンチル、ｓｅｃ−ペンチル、ヘキシル、ヘプチル、ｎ−オクチル、イソオクチル、２−エチルヘキシル、ノニル、デシル、イソデシル、ドデシル、テトラデシル、ヘキサデシル、オクタデシルなどの炭素数１〜１８のアルキル基が挙げられる。
【００３９】
また、アルキル基の置換基としては、特に制限されず、炭化水素基、ヘテロ原子含有炭化水素基など、その目的および用途に対応する置換基が、適宜挙げられる。例えば、上記と同様の置換基が挙げられる。これら置換基は、複素環基に１〜５個置換されていてもよい。
また、一般式（２）において、Ｒａに代替して、−ＯＢＯ−の結合手となり、−ＯＢＯ−を含む環を形成するための、置換基を有していてもよいアリーレン基としては、例えば、フェニレン、トリレン、キシリレン、ナフチレンなどの炭素数６〜１０のアリーレン基が挙げられる。
【００４０】
また、アリーレン基の置換基としては、特に制限されず、炭化水素基、ヘテロ原子含有炭化水素基など、その目的および用途に対応する置換基が、適宜挙げられる。例えば、上記と同様の置換基が挙げられる。これら置換基は、複素環基に１〜５個置換されていてもよい。
また、一般式（２）において、Ｒａに代替して、−ＯＢＯ−の結合手となり、−ＯＢＯ−を含む環を形成するための、置換基を有していてもよいアルキレン基のアルキレン基としては、例えば、メチレン、エチレン、プロピレン、ｉｓｏ−プロピレン、ｎ−ブチレン、ｉｓｏ−ブチレン、ｓｅｃ−ブチレン、ｔｅｒｔ−ブチレン、ペンチレン、ｉｓｏ−ペンチレン、ｓｅｃ−ペンチレン、ヘキシレン、ヘプチレン、オクチレン、２−エチルヘキシレン、ノニレン、デシレン、イソデシレン、ドデシレン、テトラデシレン、ヘキサデシレン、オクタデシレンなどの炭素数１〜１８のアルキレン基が挙げられる。
【００４１】
また、アルキレン基の置換基としては、特に制限されず、炭化水素基、ヘテロ原子含有炭化水素基など、その目的および用途に対応する置換基が、適宜挙げられる。例えば、上記と同様の置換基が挙げられる。これら置換基は、複素環基に１〜５個置換されていてもよい。
また、Ｒａに代えて、上記したアリーレン基または上記したアルキレン基を、−ＯＢＯ−の結合手として、−ＯＢＯ−を含む環を形成する場合には、上記した一般式（２）は、下記一般式（１１）となる。
【００４２】
【化１】
0004832743.tif 000002
【００４３】
（式中、Ｒ２は、置換基を有していてもよいアリール基、置換基を有していてもよい複素環基または置換基を有していてもよいアルケニル基を示し、Ｒａは、置換基を有していてもよいアリーレン基または置換基を有していてもよいアルキレン基を示す。）
より具体的には、置換基を有していてもよいアリーレン基が、例えば、フェニレンである場合には、下記一般式（１２）となり、置換基を有していてもよいアルキレン基が、例えば、１，１，２，２、−テトラメチルエチレンである場合には、下記一般式（１３）となる。
【００４４】
【化２】
0004832743.tif 000003
【００４５】
【化３】
0004832743.tif 000004
【００４６】
一般式（１）のＸで示されるハロゲン原子としては、例えば、塩素、臭素、ヨウ素などが挙げられる。
一般式（３）のＲ３、Ｒ４およびＲ５で示されるカルボン酸誘導体としては、例えば、メトキシカルボニル（−ＣＯＯＭｅ）、エトキシカルボニル（−ＣＯＯＥｔ）、ｔブトキシカルボニル（−ＣＯＯｔＢｕ）などのアルコキシカルボニル基が挙げられる。
【００４７】
一般式（３）において、このようなカルボン酸誘導体の、より具体的な化合物としては、例えば、表１に示すものが挙げられる。
【００４８】
【表１】
0004832743.tif 000005
【００４９】
一般式（３）のＲ３、Ｒ４およびＲ５で示される酸アミド誘導体としては、例えば、カルバモイル（−ＣＯＮＨ2）基、例えば、Ｎ−メチルカルバモイル（−ＣＯＮＨＭｅ）、Ｎ，Ｎ−ジメチルカルバモイル（−ＣＯＮＨ（Ｍｅ）2）などのＮ−モノまたはＮ，Ｎ−ジアルキルカルバモイル基が挙げられる。
一般式（３）において、このような酸アミド誘導体の、より具体的な化合物としては、例えば、表２に示すものが挙げられる。
【００５０】
【表２】
0004832743.tif 000006
【００５１】
また、一般式（３）において、Ｒ３、Ｒ４またはＲ５がシアノ基である、より具体的な化合物としては、例えば、表３に示すものが挙げられる。
【００５２】
【表３】
0004832743.tif 000007
【００５３】
そして、上記一般式（１）に示す化合物と、上記一般式（２）に示す化合物との反応では、下記一般式（１４）に示す化合物が生成する。
Ｒ1−Ｒ2          （１４）
（式中、Ｒ1およびＲ2は、置換基を有していてもよいアリール基、置換基を有していてもよい複素環基または置換基を有していてもよいアルケニル基を示す。）
なお、一般式（１４）において、Ｒ１およびＲ２で示される、置換基を有していてもよいアリール基、置換基を有していてもよい複素環基または置換基を有していてもよいアルケニル基は、上記と同意義を示す。
【００５４】
上記一般式（１）に示す化合物と、上記一般式（２）に示す化合物との反応において、上記一般式（２）のＭが、−Ｂ（ＯＲａ）2基である場合には、本発明の化合物の合成方法は、スズキカップリング反応（Ｓｕｚｕｋｉ  Ｃｒｏｓｓ−Ｃｏｕｐｌｉｎｇｓ）として、下記反応式（１５）により与えられる。
【００５５】
【化４】
0004832743.tif 000008
【００５６】
また、上記一般式（１）に示す化合物と、上記一般式（２）に示す化合物との反応において、上記一般式（２）のＭが、−Ｓｎ（Ｒｂ）3基である場合には、本発明の化合物の合成方法は、スティルカップリング反応（Ｓｔｉｌｌｅ  Ｃｒｏｓｓ−Ｃｏｕｐｌｉｎｇｓ）として、下記反応式（１６）により与えられる。
【００５７】
【化５】
0004832743.tif 000009
【００５８】
また、上記一般式（１）に示す化合物と、上記一般式（３）に示す化合物との反応では、下記一般式（１７）に示す化合物が生成する。
Ｒ1Ｒ3Ｃ＝ＣＲ5Ｒ4          （１７）
（式中、Ｒ１は、置換基を有していてもよいアリール基、置換基を有していてもよい複素環基または置換基を有していてもよいアルケニル基を示し、Ｒ３、Ｒ４およびＲ５は、それぞれ独立して、水素原子、置換基を有していてもよいアルキル基、置換基を有していてもよいアリール基、カルボン酸誘導体、酸アミド誘導体またはシアノ基を示す。）
なお、一般式（１７）において、Ｒ１で示される、置換基を有していてもよいアリール基、置換基を有していてもよい複素環基または置換基を有していてもよいアルケニル基、および、Ｒ３、Ｒ４およびＲ５で示される、水素原子、置換基を有していてもよいアルキル基、置換基を有していてもよいアリール基、カルボン酸誘導体、酸アミド誘導体またはシアノ基は、上記と同意義を示す。
【００５９】
本発明の化合物の合成方法において、上記一般式（１）に示す化合物と、上記一般式（３）に示す化合物との反応は、ヘックカップリング反応（Ｈｅｃｋ  Ｃｒｏｓｓ−Ｃｏｕｐｌｉｎｇｓ）として、下記反応式（１８）により与えられる。
【００６０】
【化６】
0004832743.tif 000010
【００６１】
そして、上記反応式（１５）、上記反応式（１６）および上記反応式（１８）では、上記一般式（１）に示す化合物と、上記一般式（２）に示す化合物または上記一般式（３）に示す化合物とを、上記した本発明の合成反応触媒であるパラジウムを含むペロブスカイト型複合酸化物、および、塩基の存在下により反応させる。
この反応において、塩基としては、例えば、水酸化ナトリウム、水酸化カリウムなどの水酸化物、例えば、炭酸ナトリウム（Ｎａ2ＣＯ3）、炭酸カリウム（Ｋ2ＣＯ3）、炭酸セシウム（Ｃｓ2ＣＯ3）などの炭酸塩、例えば、リン酸ナトリウム（Ｎａ3ＰＯ4）、リン酸カリウム（Ｋ3ＰＯ4）などのリン酸塩などの無機塩、例えば、トリエチルアミン類、ピリジン、モルホリン、キノリン、ピペリジン、ＤＢＵ（ジアザビシクロウンデセン）、アニリン類などの有機塩などが挙げられる。このような塩基は、単独で用いてもよく、また、２種類以上併用して用いることもできる。
【００６２】
また、この反応において、上記一般式（１）に示す化合物と、上記一般式（２）に示す化合物または上記一般式（３）に示す化合物との配合割合は、特に制限されないが、例えば、上記一般式（２）に示す化合物または上記一般式（３）に示す化合物を、上記一般式（１）に示す化合物に対して、０．１〜１０当量、好ましくは、０．５〜２当量配合する。
【００６３】
また、この反応において、パラジウムを含むペロブスカイト型複合酸化物は、特に制限されないが、パラジウム含量として、例えば、０．００１〜１０モル％、好ましくは、０．００１〜５モル％添加する。
また、この反応において、塩基は、特に制限されないが、例えば、１〜３０当量、好ましくは、１〜１０当量添加する。
【００６４】
そして、この反応は、例えば、反応圧力０〜５０００ＫＰａ、好ましくは、０〜３０００ＫＰａ、反応温度０〜２５０℃、好ましくは、０〜１５０℃、反応時間０．１〜７２時間、好ましくは、０．５〜２４時間の条件で、反応させる。
なお、この反応では、反応溶媒を用いてもよく、そのような反応溶媒として、例えば、水、例えば、メタノール、エタノール、イソプロパノール（ＩＰＡ）などのアルコール類などの水性溶媒が挙げられる。これら反応溶媒は、単独で用いてもよく、また、２種以上併用してもよい。
【００６５】
また、この反応では、反応を促進するための添加剤を添加することができる。そのような添加剤として、例えば、テトラ−ｎ−ブチルアンモニウムブロマイド（ＴＢＡＢ）などの有機アンモニウムハライドが挙げられる。なお、添加剤は、例えば、１〜２００モル％添加する。
そして、この反応は、より具体的には、例えば、上記一般式（１）に示す化合物と、上記一般式（２）に示す化合物または上記一般式（３）に示す化合物とを、パラジウムを含むペロブスカイト型複合酸化物および塩基とともに、上記割合にて、反応溶媒に加え、上記反応条件にて反応させれば、上記一般式（１４）または上記一般式（１７）に示す化合物を得ることができる。
【００６６】
本発明の化合物の合成方法では、パラジウムを含むペロブスカイト型複合酸化物の存在下において、スズキカップリング反応（Ｓｕｚｕｋｉ  Ｃｒｏｓｓ−Ｃｏｕｐｌｉｎｇｓ）、スティルカップリング反応（Ｓｔｉｌｌｅ  Ｃｒｏｓｓ−Ｃｏｕｐｌｉｎｇｓ）またはヘックカップリング反応（Ｈｅｃｋ  Ｃｒｏｓｓ−Ｃｏｕｐｌｉｎｇｓ）により、上記一般式（１４）に示す化合物または上記一般式（１７）に示す化合物を、収率よく合成することができる。
【００６７】
また、本発明の化合物の合成方法では、このような反応において、パラジウムを含むペロブスカイト型複合酸化物は、反応終了後において、固体であり、反応混合液から、ろ過あるいはデカンテーションにより、容易に回収することができる。しかも、回収したパラジウムを含むペロブスカイト型複合酸化物を、この反応において、触媒活性の顕著な低下を伴なうことなく、再度使用することができる。そのため、合成反応触媒の廃棄に伴なうコストを低減することができ、その結果、製造コストを低減することができる。
【００６８】
そのため、本発明の化合物の合成方法は、例えば、スズキカップリング反応を工業的に用いる用途、例えば、下記のようなビフェニル骨格を有する医薬品の合成に、有効に用いることができる。
【００６９】
【化７】
0004832743.tif 000011
【００７０】
【化８】
0004832743.tif 000012
【００７１】
【化９】
0004832743.tif 000013
【００７２】
【化１０】
0004832743.tif 000014
【００７３】
【化１１】
0004832743.tif 000015
【実施例】
【００７４】
以下に、製造例および合成例を挙げて本発明をさらに具体的に説明するが、本発明は、これら製造例および合成例に何ら限定されるものではない。
１）合成反応触媒（ペロブスカイト型複合酸化物）の製造例
製造例１（Ｌａ1.00Ｆｅ0.57Ｃｏ0.38Ｐｄ0.05Ｏ3の製造）
ランタンエトキシエチレート                  ４０．６ｇ（０．１００モル）
鉄エトキシエチレート                        １８．４ｇ（０．０５７モル）
コバルトエトキシエチレート                    ９．０ｇ（０．０３８モル）
を、５００ｍＬ容量の丸底フラスコに加え、トルエン２００ｍＬを加えて攪拌溶解させることにより、混合アルコキシド溶液を調製した。そして、パラジウムアセチルアセトナート１．５２ｇ（０．００５モル）をトルエン１００ｍＬに溶解して、この溶液を、さらに丸底フラスコの混合アルコキシド溶液に加えて、ＬａＦｅＣｏＰｄを含む均一混合溶液を調製した。
【００７５】
次いで、この丸底フラスコ中に、脱イオン水２００ｍＬを約１５分かけて滴下した。そうすると、加水分解により褐色の粘稠沈殿が生成した。
その後、室温下で２時間攪拌した後、減圧下でトルエンおよび水分を留去して、ＬａＦｅＣｏＰｄ複合酸化物の前躯体を得た。次いで、この前駆体を、シャーレに移し、６０℃にて２４時間通風乾燥後、大気中、電気炉を用いて８００℃で１時間熱処理することによって、黒褐色の粉体を得た。
【００７６】
なお、この粉体の粉末Ｘ線回折を測定した。その結果、Ｌａ1.00Ｆｅ0.57Ｃｏ0.38Ｐｄ0.05Ｏ3のペロブスカイト型構造の複合酸化物からなる単一結晶相であると同定された。また、その比表面積は、２４ｍ2／ｇであり、複合酸化物中におけるＰｄ含有量は、２．１６質量％であった。
製造例２（Ｌａ0.90Ｃｅ0.10Ｆｅ0.57Ｃｏ0.38Ｐｄ0.05Ｏ3の製造）
ランタンメトキシプロピレート                ３６．６ｇ（０．０９０モル）
セリウムメトキシプロピレート                  ４．１ｇ（０．０１０モル）
鉄メトキシプロピレート                      １８．４ｇ（０．０５７モル）
コバルトメトキシプロピレート                  ９．０ｇ（０．０３８モル）
を、５００ｍＬ容量の丸底フラスコに加え、トルエン２００ｍＬを加えて攪拌溶解させることにより、混合アルコキシド溶液を調製した。そして、パラジウムアセチルアセトナート１．５２ｇ（０．００５モル）をトルエン２００ｍＬに溶解して、この溶液を、さらに丸底フラスコの混合アルコキシド溶液に加えて、ＬａＣｅＦｅＣｏＰｄを含む均一混合溶液を調製した。
【００７７】
次いで、この丸底フラスコ中に、脱イオン水２００ｍＬを約１５分かけて滴下した。そうすると、加水分解により褐色の粘稠沈殿が生成した。
その後、室温下で２時間攪拌した後、減圧下でトルエンおよび水分を留去して、ＬａＣｅＦｅＣｏＰｄ複合酸化物の前躯体を得た。次いで、この前駆体を、シャーレに移し、６０℃にて２４時間通風乾燥後、大気中、電気炉を用いて６００℃で１時間熱処理することによって、黒褐色の粉体を得た。
【００７８】
なお、この粉体の粉末Ｘ線回折を測定した。その結果、Ｌａ0.90Ｃｅ0.10Ｆｅ0.57Ｃｏ0.38Ｐｄ0.05Ｏ3のペロブスカイト型構造の複合酸化物からなる単一結晶相であると同定された。また、その比表面積は、３７ｍ2／ｇであり、複合酸化物中におけるＰｄ含有量は、２．１６質量％であった。
製造例３（Ｌａ1.00Ｆｅ0.95Ｐｄ0.05Ｏ3の製造）
ランタンiプロポキシエチレート                ４４．９ｇ（０．１００モル）
鉄iプロポキシエチレート                      ３４．７ｇ（０．０９５モル）
を、５００ｍＬ容量の丸底フラスコに加え、トルエン２００ｍＬを加えて攪拌溶解させることにより、混合アルコキシド溶液を調製した。そして、パラジウムアセチルアセトナート１．５２ｇ（０．００５モル）をトルエン１００ｍＬに溶解して、この溶液を、さらに丸底フラスコの混合アルコキシド溶液に加えて、ＬａＦｅＰｄを含む均一混合溶液を調製した。
【００７９】
次いで、この丸底フラスコ中に、脱イオン水２００ｍＬを約１５分かけて滴下した。そうすると、加水分解により褐色の粘稠沈殿が生成した。
その後、室温下で２時間攪拌した後、減圧下でトルエンおよび水分を留去して、ＬａＦｅＰｄ複合酸化物の前躯体を得た。次いで、この前駆体を、シャーレに移し、６０℃にて２４時間通風乾燥後、大気中、電気炉を用いて８００℃で１時間熱処理することによって、黒褐色の粉体を得た。
【００８０】
なお、この粉体の粉末Ｘ線回折を測定した。その結果、Ｌａ1.00Ｆｅ0.95Ｐｄ0.05Ｏ3のペロブスカイト型構造の複合酸化物からなる単一結晶相であると同定された。また、その比表面積は、８．１ｍ2／ｇであり、複合酸化物中におけるＰｄ含有量は、２．１７質量％であった。
製造例４（Ｌａ1.00Ｃｏ0.95Ｐｄ0.05Ｏ3の製造）
ランタンメトキシエチレート                  ３６．４ｇ（０．１００モル）
コバルトメトキシエチレート                  １９．９ｇ（０．０９５モル）
を、５００ｍＬ容量の丸底フラスコに加え、トルエン２００ｍＬを加えて攪拌溶解させることにより、混合アルコキシド溶液を調製した。そして、パラジウムアセチルアセトナート１．５２ｇ（０．００５モル）をトルエン１００ｍＬに溶解して、この溶液を、さらに丸底フラスコの混合アルコキシド溶液に加えて、ＬａＣｏＰｄを含む均一混合溶液を調製した。
【００８１】
次いで、この丸底フラスコ中に、脱イオン水２００ｍＬを約１５分かけて滴下した。そうすると、加水分解により褐色の粘稠沈殿が生成した。
その後、室温下で２時間攪拌した後、減圧下でトルエンおよび水分を留去して、ＬａＣｏＰｄ複合酸化物の前躯体を得た。次いで、この前駆体を、シャーレに移し、６０℃にて２４時間通風乾燥後、大気中、電気炉を用いて８００℃で１時間熱処理することによって、黒褐色の粉体を得た。
【００８２】
なお、この粉体の粉末Ｘ線回折を測定した。その結果、Ｌａ1.00Ｃｏ0.95Ｐｄ0.05Ｏ3のペロブスカイト型構造の複合酸化物からなる単一結晶相であると同定された。また、その比表面積は、４．８ｍ2／ｇであり、複合酸化物中におけるＰｄ含有量は、２．１５質量％であった。
製造例５（Ｌａ0.90Ｃｅ0.10Ａｌ0.95Ｐｄ0.05Ｏ3の製造）
ランタンnブトキシド                        ３２．２ｇ（０．０９０モル）
セリウムnブトキシド                          ３．６ｇ（０．０１０モル）
アルミニウムnブトキシド                    ２３．４ｇ（０．０９５モル）
を、５００ｍＬ容量の丸底フラスコに加え、トルエン２００ｍＬを加えて攪拌溶解させることにより、混合アルコキシド溶液を調製した。そして、パラジウムアセチルアセトナート１．５２ｇ（０．００５モル）をトルエン１００ｍＬに溶解して、この溶液を、さらに丸底フラスコの混合アルコキシド溶液に加えて、ＬａＣｅＡｌＰｄを含む均一混合溶液を調製した。
【００８３】
次いで、この丸底フラスコ中に、脱イオン水２００ｍＬを約１５分かけて滴下した。そうすると、加水分解により褐色の粘稠沈殿が生成した。
その後、室温下で２時間攪拌した後、減圧下でトルエンおよび水分を留去して、ＬａＣｅＡｌＰｄ複合酸化物の前躯体を得た。次いで、この前駆体を、シャーレに移し、６０℃にて２４時間通風乾燥後、大気中、電気炉を用いて９００℃で１時間熱処理することによって、黒褐色の粉体を得た。
【００８４】
なお、この粉体の粉末Ｘ線回折を測定した。その結果、Ｌａ0.90Ｃｅ0.10Ａｌ0.95Ｐｄ0.05Ｏ3のペロブスカイト型構造の複合酸化物からなる単一結晶相であると同定された。また、その比表面積は、７．２ｍ2／ｇであり、複合酸化物中におけるＰｄ含有量は、２．４４質量％であった。
製造例６（Ｌａ1.00Ｆｅ0.57Ｍｎ0.38Ｐｄ0.05Ｏ3の製造）
ランタンエトキシプロピレート                ４４．９ｇ（０．１００モル）
鉄エトキシプロピレート                      ２０．８ｇ（０．０５７モル）
マンガンエトキシプロピレート                  ９．９ｇ（０．０３８モル）
を、５００ｍＬ容量の丸底フラスコに加え、トルエン２００ｍＬを加えて攪拌溶解させることにより、混合アルコキシド溶液を調製した。そして、ビス（２，２，６，６−テトラメチル−３，５ヘプタンジオネート）パラジウム２．３７ｇ（０．００５モル）をトルエン１００ｍＬに溶解して、この溶液を、さらに丸底フラスコの混合アルコキシド溶液に加えて、ＬａＦｅＭｎＰｄを含む均一混合溶液を調製した。
【００８５】
次いで、この丸底フラスコ中に、脱イオン水２００ｍＬを約１５分かけて滴下した。そうすると、加水分解により褐色の粘稠沈殿が生成した。
その後、室温下で２時間攪拌した後、減圧下でトルエンおよび水分を留去して、ＬａＦｅＭｎＰｄ複合酸化物の前躯体を得た。次いで、この前駆体を、シャーレに移し、６０℃にて２４時間通風乾燥後、大気中、電気炉を用いて７００℃で１時間熱処理することによって、黒褐色の粉体を得た。
【００８６】
なお、この粉体の粉末Ｘ線回折を測定した。その結果、Ｌａ1.00Ｆｅ0.57Ｍｎ0.38Ｐｄ0.05Ｏ3のペロブスカイト型構造の複合酸化物からなる単一結晶相であると同定された。また、その比表面積は、１４ｍ2／ｇであり、複合酸化物中におけるＰｄ含有量は、２．１７質量％であった。
製造例７（Ｌａ1.00Ｍｎ0.95Ｐｄ0.05Ｏ3の製造）
ランタンnブトキシプロピレート              ５３．３ｇ（０．１００モル）
マンガンnブトキシプロピレート              ３０．１ｇ（０．０９５モル）
を、５００ｍＬ容量の丸底フラスコに加え、トルエン２００ｍＬを加えて攪拌溶解させることにより、混合アルコキシド溶液を調製した。そして、ビス（２，２，６，６−テトラメチル−３，５ヘプタンジオネート）パラジウム２．３７ｇ（０．００５モル）をトルエン１００ｍＬに溶解して、この溶液を、さらに丸底フラスコの混合アルコキシド溶液に加えて、ＬａＭｎＰｄを含む均一混合溶液を調製した。
【００８７】
次いで、この丸底フラスコ中に、脱イオン水２００ｍＬを約１５分かけて滴下した。そうすると、加水分解により褐色の粘稠沈殿が生成した。
その後、室温下で２時間攪拌した後、減圧下でトルエンおよび水分を留去して、ＬａＭｎＰｄ複合酸化物の前躯体を得た。次いで、この前駆体を、シャーレに移し、６０℃にて２４時間通風乾燥後、大気中、電気炉を用いて８００℃で１時間熱処理することによって、黒褐色の粉体を得た。
【００８８】
なお、この粉体の粉末Ｘ線回折を測定した。その結果、Ｌａ1.00Ｍｎ0.95Ｐｄ0.05Ｏ3のペロブスカイト型構造の複合酸化物からなる単一結晶相であると同定された。また、その比表面積は、２０ｍ2／ｇであり、複合酸化物中におけるＰｄ含有量は、２．１７質量％であった。
製造例８（Ｌａ1.00Ｆｅ0.57Ｃｏ0.38Ｐｄ0.05Ｏ3の製造）
硝酸ランタン（Ｌａ（ＮＯ3）3・６Ｈ2Ｏ）            ４３．３ｇ（０．１００モル）
硝酸鉄（Ｆｅ（ＮＯ3）3・９Ｈ2Ｏ）                  ２３．０ｇ（０．０５７モル）
硝酸コバルト（Ｃｏ（ＮＯ3）2・３Ｈ2Ｏ）              ９．０ｇ（０．０３８モル）
硝酸パラジウム水溶液（Ｐｄ含有量４．３９９質量％）  １２．１ｇ
（Ｐｄ換算０．５３ｇ、０．００５モル相当）
を、５００ｍＬ容量のビーカーの中で、脱イオン水２００ｍＬを加えて攪拌溶解させることにより、ＬａＦｅＣｏＰｄを含む混合含塩水溶液を調製した。
【００８９】
一方、炭酸アンモニウム（ＮＨ3含量３０％）６２４ｇを、２Ｌ容量のビーカーを用いて、脱イオン水６００ｍＬに溶解し、中和剤溶液を調製した。この中和剤溶液にスターラーを用いて撹拌下、先に調製したＬａＦｅＣｏＰｄを含む混合含塩水溶液を、約１５分かけて滴下した。そうすると、中和共沈により沈殿が生成した。
その後、減圧ろ過により水分を留去して、シャーレに移し、６０℃にて２４時間通風乾燥後、大気中、電気炉を用いて８００℃で３時間熱処理することによって、黒色の粉体を得た。
【００９０】
なお、この粉体の粉末Ｘ線回折を測定した。その結果、Ｌａ1.00Ｆｅ0.57Ｃｏ0.38Ｐｄ0.05Ｏ3のペロブスカイト型構造の複合酸化物からなる単一結晶相であると同定された。また、その比表面積は、１７．４ｍ2／ｇであり、複合酸化物中におけるＰｄ含有量は、２．１６質量％であった。
製造例９（Ｎｄ0.90Ｙ0.10Ｆｅ0.95Ｐｄ0.05Ｏ3の製造）
硝酸ネオジウム（Ｎｄ（ＮＯ3）3・６Ｈ2Ｏ）          ３９．５ｇ（０．０９０モル）
硝酸イットリウム（Ｙ（ＮＯ3）3・６Ｈ2Ｏ）            ３．８ｇ（０．０１０モル）
硝酸鉄（Ｆｅ（ＮＯ3）3・９Ｈ2Ｏ）                  ３８．４ｇ（０．０９５モル）
硝酸パラジウム水溶液（Ｐｄ含有量４．３９９質量％）  １２．１ｇ
（Ｐｄ換算０．５３ｇ、０．００５モル相当）
を、１Ｌ容量の丸底フラスコに加え、純水１００ｍＬを加えて攪拌溶解させることにより、ＮｄＹＦｅＰｄを含む均一混合溶液を調製した。そして、クエン酸５０．４ｇ（０．２４モル）を純水に溶解して、この溶液をＮｄＹＦｅＰｄを含む均一混合溶液に加えてＮｄＹＦｅＰｄを含むクエン酸混合含塩水溶液を調製した。
【００９１】
次いで、クエン酸混合含塩水溶液を、６０〜８０℃の油浴を用いて温調したロータリーエバポレーター中にて減圧により、蒸発乾固させ、約３時間後、溶液が飴状になった時点で、油浴の温度をゆっくり昇温させ、最終的に２５０℃で１時間、減圧乾燥し、クエン酸錯体を得た。
得られたクエン酸錯体を３００℃にて３時間、大気中、熱処理し、さらに、乳鉢で粉砕した後、再度、大気中、電気炉を用いて７００℃で３時間熱処理することによって、黒褐色の粉体を得た。
【００９２】
なお、この粉体の粉末Ｘ線回折を測定した。その結果、Ｎｄ0.90Ｙ0.10Ｆｅ0.95Ｐｄ0.05Ｏ3のペロブスカイト型構造の複合酸化物からなる単一結晶相であると同定された。また、その比表面積は、２６．２ｍ2／ｇであり、複合酸化物中におけるＰｄ含有量は、２．１６質量％であった。
２）スズキカップリング反応による合成例
２−１）アリールブロマイドとボロン酸との反応
製造例１で製造したＰｄ含有ペロブスカイト型複合酸化物を合成反応触媒として用いて、表４に示すアリールブロマイドとボロン酸とを、表４に示す反応条件下において反応させた。各反応における収率を、表４に示す。
【００９３】
【表４】
0004832743.tif 000016
【００９４】
また、製造例２〜９で製造したＰｄ含有ペロブスカイト型複合酸化物を合成反応触媒として用いて、表５に示すアリールブロマイドとボロン酸とを、表５に示す反応条件下において反応させた。各反応における収率を、表５に示す。
【００９５】
【表５】
0004832743.tif 000017
【００９６】
２−２）アリールアイオダイドとボロン酸との反応
製造例１で製造したＰｄ含有ペロブスカイト型複合酸化物を合成反応触媒として用いて、表６に示すアリールアイオダイドとボロン酸とを、表６に示す反応条件下において反応させた。各反応における収率を、表６に示す。
【００９７】
【表６】
0004832743.tif 000018
【００９８】
２−３）アリールクロライドとボロン酸との反応
製造例１で製造したＰｄ含有ペロブスカイト型複合酸化物を合成反応触媒として用いて、表７に示すアリールクロライドとボロン酸とを、表７に示す反応条件下において反応させた。各反応における収率を、表７に示す。
【００９９】
【表７】
0004832743.tif 000019
【０１００】
２−４）アリールブロマイドとボロン酸エステルとの反応
製造例１で製造したＰｄ含有ペロブスカイト型複合酸化物を合成反応触媒として用いて、表８に示すアリールブロマイドとボロン酸エステルとを、表８に示す反応条件下において反応させた。各反応における収率を、表８に示す。
【０１０１】
【表８】
0004832743.tif 000020
【０１０２】
２−５）アリールアイオダイドとボロン酸エステルとの反応
製造例１で製造したＰｄ含有ペロブスカイト型複合酸化物を合成反応触媒として用いて、表９に示すアリールアイオダイドとボロン酸エステルとを、表９に示す反応条件下において反応させた。各反応における収率を、表９に示す。
【０１０３】
【表９】
0004832743.tif 000021
【０１０４】
３）スティルカップリング反応による合成例
３−１）アリールブロマイドとトリメチルフェニルスズとの反応
製造例１で製造したＰｄ含有ペロブスカイト型複合酸化物を合成反応触媒として用いて、表１０に示すアリールブロマイドとトリメチルフェニルスズとを、表１０に示す反応条件下において反応させた。各反応における収率を、表１０に示す。
【０１０５】
【表１０】
0004832743.tif 000022
【０１０６】
２−２）アリールアイオダイドとトリメチルフェニルスズとの反応
製造例１で製造したＰｄ含有ペロブスカイト型複合酸化物を合成反応触媒として用いて、表１１に示すアリールアイオダイドとトリメチルフェニルスズとを、表１１に示す反応条件下において反応させた。各反応における収率を、表１１に示す。
【０１０７】
【表１１】
0004832743.tif 000023
【０１０８】
４）ヘックカップリング反応による合成例
４−１）アリールブロマイドとｔ−ブチルアクリレートとの反応
製造例１で製造したＰｄ含有ペロブスカイト型複合酸化物を合成反応触媒として用いて、表１２に示すアリールブロマイドとｔ−ブチルアクリレートとを、表１２に示す反応条件下において反応させた。各反応における収率を、表１２に示す。
【０１０９】
【表１２】
0004832743.tif 000024
【０１１０】
４−２）アリールアイオダイドとｔ−ブチルアクリレートとの反応
製造例１で製造したＰｄ含有ペロブスカイト型複合酸化物を合成反応触媒として用いて、表１３に示すアリールアイオダイドとｔ−ブチルアクリレートとを、表１３に示す反応条件下において反応させた。各反応における収率を、表１３に示す。
【０１１１】
【表１３】
0004832743.tif 000025
【０１１２】
５）合成反応触媒のリサイクル例
表１４に示すアリールブロマイド（４−ブロモアニソール）とボロン酸（アリールブロマイド）とを、合成例１と同様の反応条件（反応時間のみ変更）により、５回繰り返して合成した。各合成においては、反応終了後に合成反応触媒をろ過により回収し、回収した合成反応触媒を次の反応に用いた。
【０１１３】
【表１４】
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