(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
式：
【化１】
0004763194.tif 000010
［式中、Ｙ、ＸおよびＲは、水素、ヒドロキシ、アルキル、アルコキシ、アリール、ハロ、ＣＦ３およびＮＯ２からなる群より、それぞれ独立して選択される。ただしＹ、ＸおよびＲの少なくとも１つは水素以外であるものとする］
によって表される化合物および医薬的に許容できるその塩。
【請求項２】
ＸがＨ、ＹがＨ、かつＲがＣｌである請求項１記載の化合物。
【請求項３】
ＸがＨ、ＹがＨ、かつＲがＦである請求項１記載の化合物。
【請求項４】
ＸがＨ、ＹがＨ、かつＲがＢｒである請求項１記載の化合物。
【請求項５】
ＸがＨ、ＹがＨ、かつＲがＩである請求項１記載の化合物。
【請求項６】
ＸがＨ、ＹがＨ、かつＲがＣＨ３である請求項１記載の化合物。
【請求項７】
ＸがＨ、ＹがＨ、かつＲがＯＣＨ３である請求項１記載の化合物。
【請求項８】
ＸがＨ、ＹがＨ、かつＲがＣＦ３である請求項１記載の化合物。
【請求項９】
ＸがＨ、ＹがＨ、かつＲがＮＯ２である請求項１記載の化合物。
【請求項１０】
ＸがＨ、ＹがＨ、かつＲがＯＨである請求項１記載の化合物。
【請求項１１】
ＸがＨ、ＹがＨ、かつＲがフェニルである請求項１記載の化合物。
【請求項１２】
ＸがＣｌ、ＹがＨ、かつＲがＨである請求項１記載の化合物。
【請求項１３】
ＸがＨ、ＹがＣｌ、かつＲがＨである請求項１記載の化合物。
【請求項１４】
ＸがＣｌ、ＹがＨ、かつＲがＣｌである請求項１記載の化合物。
【請求項１５】
ＸがＨ、ＹがＣｌ、かつＲがＣｌである請求項１記載の化合物。
【請求項１６】
ＸがＣｌ、ＹがＣｌ、かつＲがＣｌである請求項１記載の化合物。
【請求項１７】
少なくとも１つの請求項１記載の化合物を含む鎮痛剤。
【請求項１８】
腹腔内投与用である請求項１７記載の鎮痛剤。
【請求項１９】
少なくとも１つの請求項１記載の化合物を含む免疫調節剤。
【請求項２０】
腹腔内投与用である請求項１９記載の免疫調節剤。
【請求項２１】
少なくとも１つの請求項１記載の化合物を含む薬物乱用処置剤。
【請求項２２】
前記薬物乱用にコカインまたはメトアンフェタミン乱用が含まれる請求項２１記載の薬物乱用処置剤。
【請求項２３】
前記薬物乱用にオピオイド薬乱用が含まれる請求項２１記載の薬物乱用処置剤。
【請求項２４】
前記薬物乱用にヘロインまたはモルヒネ薬乱用が含まれる請求項２３記載の薬物乱用処置剤。
【請求項２５】
腹腔内投与用である請求項２１記載の薬物乱用処置剤。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
連邦政府の資金援助を受けて行われた研究または開発
本発明は米国国立薬物乱用研究所から助成金ＤＡ０８８８３を受けてなされた。
【０００２】
技術分野
本発明は、一定のピリドモルフィナン化合物に関し、より具体的にはナルトレキソンから誘導されるピリドモルフィナン化合物に関する。本発明の化合物は高いδアンタゴニスト能を示す。さらにまた本発明の化合物はμアゴニスト特性を有する。本発明の化合物は、特に、痛みを持つ患者を処置するための鎮痛剤として有用である。本発明の化合物は、コカイン、メトアンフェタミンおよびオピオイド類を含む薬物乱用（モルヒネおよびヘロイン乱用など）の処置にも適している。また、本発明の化合物は免疫調節剤として使用することもできる。
【０００３】
発明の背景
オピオイド受容体は、モルヒネおよび関連オピオイド薬の鎮痛作用および他の薬理作用を媒介するＧタンパク質共役受容体のスーパーファミリーに属する。かつてオピオイド結合部位は１種類しか存在しないと考えられていた。現在では、μ、δおよびκ受容体と呼ばれる少なくとも３つの異なるオピオイド受容体サブタイプが中枢神経系と末梢に存在することが、確立されている。ヒトμ、δおよびκ受容体はクローニングされ、Ｇタンパク質共役受容体（ＧＰＣＲ）スーパーファミリーに属することが明らかにされている。
３つの異なるオピオイド受容体タイプμ、δおよびκの存在は、これら３つのオピオイド受容体がマウス、ラットおよびヒトｃＤＮＡから最近クローニングされたことによって裏付けられる。これら３つのオピオイド受容体タイプはいずれもヒト脳または脊髄組織に位置し、それぞれ痛みの媒介に役割を果たしている。オピエートは痛みの処置に広く使用され、利用できる鎮痛剤のなかでは最も有効である。現在、強力な鎮痛剤として処方されているモルヒネとその類似体はμ選択的リガンドである。これらの医薬の一般的投与は、呼吸抑制、胃腸運動の抑制、耐性と身体依存の発生などといった副作用による制約を受ける。
【０００４】
これらオピオイド受容体サブタイプのそれぞれについて強力かつ選択的なアンタゴニストリガンドおよびアゴニストリガンドを開発することは、それらのリガンドが薬理学的ツールとして、また治療薬として潜在的に有用であることから、長年、医化学者の目標になっている。オピオイドδリガンドは治療に役立つ可能性が高いため、近年は、μ、δおよびκ受容体のなかでも、δ受容体を介して作用するアンタゴニストリガンドおよびアゴニストリガンドの開発が、研究の焦点になっている。δ選択的アゴニストが呼吸抑制や身体依存などの副作用を持たない鎮痛薬として潜在的に有用でありうることは、様々な研究によって示唆されている。δ受容体の選択的アンタゴニストは、コカインおよびメトアンフェタミン類などの乱用薬物の作用に対して調節効果を示すと共に、免疫調節効果も示すことが明らかにされている。さらにまた、齧歯動物を使った最近の研究により、δオピオイドアンタゴニストは、μオピオイド抗侵害受容作用を妨害することなくモルヒネなどのμアゴニストに対する耐性および依存性の発生を妨げる能力を持つことも実証されている。
【０００５】
ナルトレキソンから合成的に誘導された数多くのリガンドはδ受容体に対して有意な選択性を示すことが見出されている。なかでもインドロモルフィナン化合物、ナルトリンドールは、δ選択的アンタゴニストリガンドとして現在広く使用されており、また、その５’−イソチオシアネート誘導体、ベンゾフラン類似体、および（Ｅ）−７−ベンジリデンナルトレキソンなどといった他のリガンドは、δオピオイド受容体サブタイプの薬理学的特徴づけに役立っている。
サブタイプ選択的非ペプチドオピオイドリガンドを開発する努力は現在も続けられている。
【０００６】
発明の要約
本発明は、以下の式：
【０００７】
【化２】
0004763194.tif 000002
【０００８】
［式中、Ｙ、ＸおよびＲは、水素、ヒドロキシ、アルキル、アルコキシ、アリール、ハロ、ＣＦ３およびＮＯ２からなる群より、それぞれ独立して選択される。ただしＹ、ＸおよびＲの少なくとも１つは水素以外であるものとする］
によって表される化合物および医薬的に許容できるその塩に関する。
また本発明は、痛みを持つ患者の処置であって、上記化合物の少なくとも１つを、痛み処置有効量の、前記患者に投与することからなる処置に関する。
本発明のさらなる一態様は、免疫調節剤を必要とする患者の処置であって、上記化合物の少なくとも１つを、免疫調節有効量、前記患者に投与することからなる処置に関する。
本発明のさらにもう一つの態様は、薬物乱用患者の処置であって、上記化合物の少なくとも１つを、薬物乱用の処置に有効な量、投与することからなる処置に関する。
【０００９】
上記以外の本発明の目的および利点は以下の詳細な説明から当業者にはすぐに明らかになるだろう。以下の詳細な説明では、考えられる発明の最良の実施形態を例示することのみを目的として、本発明の好ましい態様を提示し説明する。本発明には他の異なる実施形態も可能であり、本発明の細部のいくつかに、本発明から逸脱することなく、種々の自明な点で変形を施しうることは、理解されるとおりである。したがって以下の説明は、本質的に単なる例示であって、制限事項ではないとみなすべきである。
【００１０】
発明実施の最良な種々の形態
本発明の化合物は、以下の式：
【００１１】
【化３】
0004763194.tif 000003
【００１２】
［式中、Ｙ、ＸおよびＲは、水素、ヒドロキシ、アルキル、アルコキシ、アリール、ハロ、ＣＦ３およびＮＯ２からなる群より、それぞれ独立して選択される。ただしＹ、ＸおよびＲの少なくとも１つは水素以外であるものとする］
によって表される化合物、および医薬的に許容できるその塩である。
アルキル基は典型的には１〜約６個の炭素原子、より典型的には１〜約３個の炭素原子を含有し、直鎖、分枝鎖または環状の飽和脂肪族炭化水素基であることができる。
適切なアルキル基の例としてはメチル、エチルおよびプロピルなどが挙げられる。分岐アルキル基の例としてはイソプロピルおよびｔ−ブチルなどが挙げられる。適切な環状脂肪族基の例は典型的には３〜６個の炭素原子を含有し、シクロペンチルおよびシクロヘキシルなどが挙げられる。適切なアルコキシ基は１〜６個の炭素原子を含有し、メトキシ、エトキシ、プロポキシおよびブトキシを包含する。アリール基の例はフェニルおよびナフチルである。ハロ基の例はＦ、Ｃｌ、ＢｒおよびＩである。
【００１３】
本発明の化合物の医薬的に許容できる塩には、医薬的に許容できる無機酸、有機酸、無機塩基および有機塩基から誘導される塩が包含される。適切な酸の例としては、塩化水素酸、臭化水素酸、硫酸、硝酸、過塩素酸、フマル酸、マレイン酸、リン酸、グリコール酸、乳酸、サリチル酸、コハク酸、トルエン−ｐ−スルホン酸、酒石酸、酢酸、クエン酸、メタンスルホン酸、ギ酸、安息香酸、マロン酸、ナフタレン−２−スルホン酸、トリフルオロ酢酸、およびベンゼンスルホン酸などが挙げられる。適当な塩基から誘導される塩には、ナトリウムなどのアルカリおよびアンモニウムが含まれる。
本発明の化合物の具体例の一部は、以下に示すＲ、ＸおよびＹ基の組み合わせによって表される。
【００１４】
【表１】
0004763194.tif 000004
【００１５】
好ましい本発明の化合物はＲがＣｌ、ＸがＨ、かつＹがＨの化合物であり、５’−（４−クロロフェニル）−１７−（シクロプロピルメチル）−６，７−ジデヒドロ−３，１４−ジヒドロキシ−４，５α−エポキシピリド［２’，３’：６，７］モルフィノンと呼ばれる（本明細書では化合物「６ｄ」ともいう）。
本発明の化合物は、例えば還流下の酢酸における置換フェニルマロンジアルデヒドおよび酢酸アンモニウムとの縮合により、ナルトレキソンから合成することができる。例えば好ましい本発明の化合物は以下のスキームによって製造することができる。
【００１６】
【化４】
0004763194.tif 000005
【００１７】
本発明をさらに例証するため、以下に、非制限的な例を挙げる。
実施例１
５’−（４−クロロフェニル）−１７−（シクロプロピルメチル）−６，７−ジデヒドロ−３，１４−ジヒドロキシ−４，５α−エポキシピリドール［２’，３’：６，７］モルフィナン（６ｄ）の製造
ＡｃＯＨ（７５ｍＬ）中のナルトレキソン塩酸塩（４．７２ｇ，１２．５ｍｍｏｌ）、２−（４−クロロフェニル）マロンジアルデヒド（２．５ｇ，１３．７ｍｍｏｌ）および酢酸アンモニウム（１．９３ｇ，２５ｍｍｏｌ）の攪拌された混合物を、反応混合物のＴＬＣ分析（溶媒系としてＥｔＯＡｃ：シクロヘキサン：Ｅｔ３Ｎ（１：１：０．０２）を使用）によってナルトレキソンの完全な消失が認められるまで（約２０時間）、アルゴン雰囲気下に１３０〜１３５℃の油浴で加熱還流した。反応混合物を室温に冷却し、減圧下で溶媒を除去した。残渣を水で処理し、得られた混合物のｐＨを飽和ＮａＨＣＯ３水溶液で８に調節した。分離した固体をろ過によって集め、乾燥した。粗生成物をシリカカラムでのクロマトグラフィー（溶離液としてＣＨＣｌ３−ＭｅＯＨ（９８：２）を使用）にかけた後、ＥｔＯＡｃ／シクロヘキサンから再結晶することにより、６ｄ（２．１２ｇ、３５％）を得た。融点＞１７５℃（分解）。
【００１８】
ＴＬＣ  Ｒｆ０．４５（ＣＨＣｌ３−ＭｅＯＨ，９７：３）。１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）δ０．１５−０．１９および０．５６−０．６１（２ｍ，４Ｈ，シクロプロピルＣＨ２ＣＨ２）、０．８３−０．９３（ｍ，１Ｈ，シクロプロピルＣＨ）、１．８１−１．８８（ｍ，１Ｈ，Ｃ−１５  Ｈ）、２．３３−２．５３（ｍ，４Ｈ，Ｃ−１５  Ｈ，Ｃ−１６  ＨおよびＮＣＨ２−シクロプロピル）、２．６１−２．８４（ｍ，４Ｈ，Ｃ−８  Ｈ２，Ｃ−１０  ＨおよびＣ−１６  Ｈ）、３．１７（見かけ上ｄ，１Ｈ，Ｊ＝１８．６Ｈｚ，Ｃ−１０  Ｈ）、３．３１（見かけ上ｄ，１Ｈ，Ｊ＝６．３  Ｈｚ，Ｃ−９  Ｈ）、４．５−５．５（幅広い隆起，２Ｈ，Ｃ−３  ＯＨおよびＣ−１４  ＯＨ）、５．５９（ｓ，１Ｈ，Ｃ−５Ｈ）、６．５９および６．６８（ＡＢ系，２Ｈ，Ｊ＝８．１Ｈｚ，Ｃ−１  ＨおよびＣ−２  Ｈ）、７．３８−７．４４（ｍ，４Ｈ，Ｃ−２”Ｈ，Ｃ−３”Ｈ，Ｃ−５”およびＣ−６”Ｈ）、７．４８（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝２．２Ｈｚ，Ｃ−４’Ｈ）、８．６９（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝１．９Ｈｚ，Ｃ−６’Ｈ）。ＭＳ  ｍ／ｚ  ４８７（ＭＨ）＋。元素分析（Ｃ２９Ｈ２７ＣｌＮ２Ｏ３）Ｃ，Ｈ，Ｎ，Ｃｌ。
【００１９】
実施例２
オピオイド受容体結合および平滑筋標本でのバイオアッセイ
μ受容体およびδ受容体に対する化合物６ｄの結合親和性は、ラット脳細胞膜への［３Ｈ］ＤＡＭＧＯおよび［３Ｈ］ＤＡＤＬＥの結合の阻害によって決定した。κ受容体に対する６ｄの親和性は、モルモット脳細胞膜への［３Ｈ］Ｕ６９，５９３の結合の阻害によって決定した。δ、μおよびκオピオイド受容体結合親和性を、結合選択性比と共に、表１に記載する。オピオイドアゴニスト能およびオピオイドアンタゴニスト能は、電気刺激したマウス輸精管（ＭＶＤ）およびモルモット回腸（ＧＰＩ）平滑筋標本で決定した。ＭＶＤおよびＧＰＩにおけるオピオイドアンタゴニスト能およびオピオイドアゴニスト能を表２に記載する。
【００２０】
表１  ラットまたはモルモット脳細胞膜のホモジネートにおけるオピオイド受容体結合親和性
【００２１】
【表２】
0004763194.tif 000006
【００２２】
ａμ部位への結合を遮断するために１００ｎＭ  ＤＡＭＧＯを使用したラット脳細胞膜での［３Ｈ］ＤＡＤＬＥ（１．３〜２．０ｎＭ）の置換。ｂラット脳細胞膜における［３Ｈ］ＤＡＭＧＯ（１．４〜３．０ｎＭ）の置換。ｃモルモット脳細胞膜における［３Ｈ］Ｕ６９，５９３（１．２〜２．２ｎｍ）の置換。
【００２３】
表２  ＭＶＤおよびＧＰＩ標本におけるオピオイドアンタゴニスト能およびオピオイドアゴニスト能
【００２４】
【表３】
0004763194.tif 000007
【００２５】
ａＭＶＤ標本ではＤＰＤＰＥ。ｂＧＰＩ標本ではＰＬ−０１７。ｃＫｅ（ｎＭ）＝［アンタゴニスト］／（ＩＣ５０比−１）。式中、ＩＣ５０比は、アンタゴニスト存在下でのアゴニストのＩＣ５０を同じ標本における対照ＩＣ５０で割った値である（ｎ≧３）。ｄ部分アゴニスト活性を濃度１μＭにおける収縮の阻害百分率として表す。ｅアゴニスト効果のためアンタゴニスト効果を決定できなかった。ｆ刊行物に記載のデータ。
【００２６】
上記の結果から、クロロフェニル化合物６ｄはＫｅが０．６６ｎＭで、比較的強力なδアンタゴニスト活性を示すことがわかる。意外にも６ｄは、ＧＰＩにおいて完全アゴニストとして機能し、ＩＣ５０は１６３ｎＭだった（０．６４×モルヒネ）。μオピオイド選択的アンタゴニストである１μＭ  ＣＴＡＰの存在下では、ＧＰＩにおける６ｄの用量反応曲線は、５．１倍右側にシフトした。κオピオイド選択的アンタゴニストであるｎｏｒ−ＢＮＩの存在下で試験すると、用量反応曲線は、１．６倍右側にシフトした。非選択的オピオイド受容体アンタゴニストであるナロキソンは、１μＭ濃度で、用量反応曲線を５．２倍右側にシフトさせた。これらのデータはＧＰＩにおける６ｄのアゴニスト活性がオピオイドμ受容体によって媒介されることを示している。
【００２７】
実施例３
動物での薬理学的評価
以下の実施例では、オスＩＣＲマウス（２０〜３０ｇ）を使用した。化合物６ｄおよびＵ６９，５９３［（５α，７α，８β）−（＋）−Ｎ−メチル−Ｎ−（７−（１−ピロリジニル）−１−オキサスピロ［４，５］デカン−８−イル）−ベンゼンアセトアミド］の溶液は、まず氷酢酸１００μｌと蒸留水９００μｌに化合物６ｄおよびＵ６９，５９３を溶解することによって調製した。その溶液を１．７４Ｍ  ＮａＯＨでおよそｐＨ５．５にした後、最終体積を蒸留水で調節した。賦形剤は薬物を使わずに同様の方法で調製した。これらの研究で使用した他の化合物は蒸留水（脳室内（ｉ．ｃ．ｖ．）注射）または生理食塩水（腹腔内（ｉ．ｐ．）注射）に溶解した。
抗侵害受容は５５℃温水テールフリック試験または酢酸ライジング法を用いて評価した。テールフリック試験では、素早いテールフリックの最初の徴候までの潜時を行動エンドポイントとみなした（Ｊａｎｎｓｅｎら「ラットの温水誘発性尾逃避反射に対するフェンタニルおよび他のモルヒネ様鎮痛剤の阻害剤効果」Ａｒｚｎｅｉｍｉｔｔｅｌ−Ｆｏｒｓｃｈｕｎｇ  １３：５０２〜５０５，１９６３）。マウスの尾を水に浸け、反応までの時間を記録することにより、各マウスを、まずベースライン潜時について試験した。５秒以内に反応しなかったマウスはそれ以降の試験から除外した。次にマウスに試験化合物を投与し、注射の１０、２０、３０、４５、６０および９０分後に、抗侵害受容について試験した。組織損傷を避けるために、１５秒以内に反応しなかった動物には最大スコアを割り当てた（１００％）。抗侵害受容は式：抗侵害受容率（％）＝１００×（試験潜時−対照潜時）／（１５−対照潜時）によって計算した。酢酸ライジング試験では、マウスに０．９％酢酸を腹腔内注射した。次に、それらのマウスを透明なプレキシグラス製観察ビンに入れ、腹部ライジング数を１５分間記録した（Ｍｏｇｉｌら「侵害受容の遺伝性Ｉ：１２の侵害受容尺度に関する１１系統の近交系マウスの反応」Ｐａｉｎ  ８０：６７〜８２，１９９９）。抗侵害受容百分率は式：％ＭＰＥ（最大可能効果）＝１００−（（個々のマウスのライジング数／対照群の平均ライジング数）×１００））を用いて計算した。
【００２８】
化合物６ｄの生体内オピオイド受容体プロフィールをさらに決定するために、マウスをμ選択的アンタゴニスト（β−ＦＮＡ、１９ｎｍｏｌ、脳室内、−２４時間）、δ選択的アンタゴニスト（ナルトリンドール、２０ｍｇ／ｋｇ、腹腔内、−２０分）またはκ選択的アンタゴニスト（ｎｏｒ−ＢＮＩ、１ｎｍｏｌ、脳室内、−２４時間）で前処置した。対照マウスには賦形剤注射（５μｌ蒸留水、脳室内、−２４時間）を施した。これらの時間と用量は、μ、δおよびκ受容体の選択的遮断をもたらすことが、以前に明らかにされている（Ｐｏｒｔｏｇｈｅｓｅら「ナルトリンドール、選択性が高く強力な非ペプチドδオピオイド受容体アンタゴニスト」Ｅｕｒ  Ｊ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌ  １４６：１８５〜１８６，１９８８；Ｊｉａｎｇら「ナルトリンドール、選択性が高く強力な非ペプチドδオピオイド受容体アンタゴニスト」Ｅｕｒ  Ｊ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌ  １４６：１８５〜１８６，１９９１；Ｈｏｒａｎら「マウステールフリック試験におけるノルビナルトルフィミン（ｎｏｒ−ＢＮＩ）の極めて持続性のアンタゴニスト作用」Ｊ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌ  Ｅｘｐ  Ｔｈｅｒ  ２６０：１２３７〜１２４３，１９９２）。次に、マウスにＡ９０量の化合物６ｄ（３０ｎｍｏｌ、脳室内）を与え、１０分後に０．９％酢酸を腹腔内注射した。
【００２９】
アンタゴニスト作用を決定するために、マウスを賦形剤または様々な用量の化合物６ｄ（腹腔内、−２０分）で前処置した後、Ａ９０量の選択的なμアゴニスト（［Ｄ−Ａｌａ２，ＮＭＰｈｅ４，Ｇｌｙ−オール］エンケファリン（ＤＡＭＧＯ、０．１ｎｍｏｌ））、δ−１アゴニスト（環状［Ｄ−Ｐｅｎ２，Ｄ−Ｐｅｎ５］エンケファリン（Ｐｅｎはペニシラミンを表す）（ＤＰＤＰＥ、３０ｎｍｏｌ））、δ−２アゴニスト（［Ｄ−Ａｌａ２，Ｇｌｕ４］デルトルフィン（２０ｎｍｏｌ））、またはκアゴニスト（Ｕ６９，５９３、６０ｎｍｏｌ）を、時刻０分に脳室内注射した。アゴニスト最大効果の時刻に相当するアゴニスト注射の１０分後に抗侵害受容を評価した（Ｈｏｒａｎら，１９９２）。
モルヒネへの急性身体依存に関して試験するために、マウスにおける急性アッセイを用いた（Ｂｉｌｓｋｙら「マウスにおける急性モルヒネ依存および抗侵害受容耐性に対するニュートラルおよびネガティブアンタゴニストならびにプロテインキナーゼ阻害剤の効果」Ｊ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌ  Ｅｘｐ  Ｔｈｅｒ  ２７７：４８４〜４９０，１９９６；Ｙａｎｏら「モルヒネで急性的および慢性的に処置したマウスにおける耐性および依存性のナロキソンによる阻害」Ｒｅｓ  Ｃｏｍｍｕｎ  Ｃｈｅｍ  Ｐａｔｈｏｌ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌ  １６：７２１〜７３４，１９７７）。マウスをモルヒネ（１００ｍｇ／ｋｇ、皮下（ｓ．ｃ．））で前処置し、４時間後に、オピオイドアンタゴニストであるナロキソン（１０ｍｇ／ｋｇ、腹腔内）、化合物６ｄ（１０ｍｇ／ｋｇ、腹腔内）または両者の組み合わせを注射した。マウスを直ちに透明なプレキシグラス製の円柱に入れ、１５分間観察した。この期間中の垂直跳躍の回数を記録した。
【００３０】
化合物６ｄをマウスにおける抗侵害受容活性について評価した。５５℃テールフリック試験（高強度刺激）において、脳室内（ｉｃｖ）注射によって投与した化合物６ｄは、Ａ５０値が１００ｎｍｏｌを超える部分アゴニストだった（図１ｂ）。酢酸ライジング法では、６ｄは完全アゴニスト活性を示し、Ａ５０計算値は７．５ｎｍｏｌだった。プロトタイプのμアゴニストであるモルヒネは、５５℃テールフリック法でも酢酸ライジング法でも、脳室内注射後に完全アゴニスト効果をもたらした（図１ａ）。モルヒネに関するＡ５０計算値はテールフリック法では２．９４ｎｍｏｌ、酢酸ライジング法では０．００４ｎｍｏｌだった。標準的耐性処方を用いて、Ａ９０量のモルヒネの反復脳室内注射（毎日２回、３日間）を行ったところ、抗侵害受容用量反応曲線に有意な右方シフト（１２．５倍）が起こって、耐性の発生を示した（図２ａ）。一方、Ａ９０量の６ｄの反復脳室内注射は、抗侵害受容用量反応曲線に有意な右方シフトをもたらさなかった（＜１．５倍）（図２ｂ）。このことは、化合物６ｄが抗侵害受容耐性を生じないか、限られた抗侵害受容耐性しか生じないことを示している。６ｄの抗侵害受容効果に対する耐性が発生しないことは、この化合物の混合型μアゴニスト／δアンタゴニストプロフィールに関係するのかもしれない。各化合物に関するＡ５０計算値と９５％信頼区間および投与経路を下記表３に要約する。
【００３１】
表３  対照マウスおよびＡ９０量のモルヒネまたは化合物６ｄを繰り返し注射（毎日２回、３日間）したマウスにおけるモルヒネおよび化合物６ｄの抗侵害受容活性の要約
【００３２】
【表４】
0004763194.tif 000008
【００３３】
脳室内経路および腹腔内経路によるテールフリック法におけるモルヒネに関するＡ５０計算値（および９５％信頼区間）は、それぞれ１．７ｎｍｏｌ（０．８〜３．７ｎｍｏｌ）および８．０ｍｇ／ｋｇ（６．３〜１０．０ｍｇ／ｋｇ）だった。これに対し、化合物６ｄは、テールフリック法において、脳室内投与後には部分アゴニスト効果しかもたらさず（１００ｎｍｏｌで４０．３％ＭＰＥ）、また６０ｍｇ／ｋｇまでの用量では、腹腔投与後に測定可能な抗侵害受容効果を持たなかった。酢酸ライジング試験では、どちらの化合物も脳室内投与または腹腔内投与後に完全アゴニスト効果をもたらした。
およそＡ９０量のモルヒネの腹腔内経路による反復投与（６ｍｇ／ｋｇ、腹腔内、毎日２回、３日間）は、モルヒネ用量反応曲線を約２．２倍シフトさせた（図３ａ、表３）。これに対し、Ａ９０量の化合物６ｄの腹腔内経路による反復注射（３０ｍｇ／ｋｇ、腹腔内、毎日２回、３日間）は化合物６ｄ用量反応曲線を有意にシフトさせなかった（図３ｂ、表３）。
化合物６ｄがその抗侵害受容作用をもたらす際に利用するオピオイド受容体を決定するために、マウスを賦形剤または選択的μ、δまたはκアンタゴニストで前処置した。次に、マウスにＡ９０脳室内量の化合物６ｄを注射し、酢酸ライジング法で抗侵害受容を評価した。図４に示すデータのＡＮＯＶＡにより、Ｆ（４，６５）＝１１．２、ｐ＜０．００１を得た。シェッフェ検定による事後解析は、３０ｎｍｏｌ量の化合物６ｄによりライジング数が有意に低下したことを示した（ｐ＜０．００１）。この効果は、β−ＦＮＡによる前処置によって遮断された（ｐ＜０．００２）が、ナルトリンドール（ｐ＞０．９９）またはｎｏｒ−ＢＮＩ（ｐ＞０．１３）では遮断されなかった。賦形剤対照とｎｏｒ−ＢＮＩ群との間にも相違はなかった（ｐ＞０．２３）。
【００３４】
様々な量の化合物６ｄの腹腔内投与でマウスを前処置することにより、化合物６ｄのアンタゴニスト作用を評価した。次に、マウスにＡ９０量の選択的μ、δまたはκアゴニストを注射し、抗侵害受容を５５℃テールフリック試験で評価した。アンタゴニスト用量反応曲線を図５に示すと共に、対応するＩＤ５０値および９５％信頼限界を下記表４に記載する。化合物６ｄはδ−２選択的アゴニスト［Ｄ−Ａｌａ２，Ｇｌｕ４］デルトルフィンの作用を強力に拮抗した。本化合物は、δ−１アゴニストＤＰＤＰＥまたはμアゴニストＤＡＭＧＯの作用を、はるかに弱く拮抗した。また、用量６０ｍｇ／ｋｇまでの化合物６ｄは、κアゴニストＵ６９，５９３の抗侵害受容作用に影響を及ぼさなかった。
【００３５】
表４  Ａ９０量の選択的オピオイドアゴニストの抗侵害受容作用に対する腹腔内化合物６ｄ  ＩＤ５０値の要約
【００３６】
【表５】
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【００３７】
モルヒネ（１００ｍｇ／ｋｇ、腹腔内、−４時間）前処置マウスにおける離脱症候群を誘発する化合物６ｄの能力およびナロキソン誘発禁断症状を軽減する化合物６ｄの能力（図６）を決定した。ＡＮＯＶＡにより、Ｆ（２，５６）＝１１．９、ｐ＜０．０００１を得た。事後解析（シェッフェ検定）により、化合物６ｄ（１０ｍｇ／ｋｇ）の腹腔内注射によって誘発される垂直跳躍はナロキソン注射（１０ｍｇ／ｋｇ、腹腔内）の場合よりも有意に少ないことが示された（ｐ＜０．００１）。化合物６ｄとナロキソンを同時投与した場合も跳躍はナロキソン単独より有意に少なくなった（ｐ＜０．０５）。
【００３８】
上記の試験は、化合物６ｄが、δ受容体での高い結合能、ＭＶＤでのバイオアッセイにおける高いδアンタゴニスト能、およびＧＰＩにおける中等度のμアゴニスト能を持つことを実証している。抗侵害受容試験において、６ｄはテールフリック法では部分アゴニスト活性を示し、酢酸ライジング法では完全アゴニスト活性を示した。混合型μアゴニスト／δアンタゴニスト特性を持つこの化合物は、その抗侵害受容効果に対する耐性を誘発せず、試験した用量範囲ではマウスにおける毒性の明らかな徴候を示さなかった。
【００３９】
さらにまた、化合物６ｄは、モルヒネへの急性依存状態にしたマウスにおけるオピオイド離脱症状を軽減した。
投与すべき本発明の活性化合物の医薬的に許容できる有効量は、当該温血動物（哺乳動物）の種、体重、年齢および個々の状態、ならびに投与形態に依存する。
医薬組成物は経口型、非経口型、坐剤型、または処置すべき哺乳動物の血流中に本発明で使用される化合物を送達する他の形態であることができる。好ましい投与法はｉ．ｐ．（腹腔内）投与である。なぜなら、この経路によって最も有効な結果が達成されたからである。
本発明の化合物は、医薬関連用途に利用できる任意の通常手段により、個別の治療薬として、または複合治療薬の一部として、投与することができる。本発明の化合物は単独で投与することもできるが、一般的には選択した投与経路および標準的な医薬実務に基づいて選択される医薬担体と共に投与することができる。
投与量はもちろん、例えば当該薬剤の薬力学的特徴とその投与形態および投与経路、受容者の年齢、健康状態および体重、症状の性質および程度、併用処置の種類、処置の頻度、所望する効果などといった既知の要因に依存して変動する。活性成分の一日量は体重１キログラム（ｋｇ）あたり約０．００１〜１０００ミリグラム（ｍｇ）であると予想することができ、好ましい用量は０．１〜約３０ｍｇ／ｋｇである。
剤形（投与に適した組成物）は典型的には１単位につき約１ｍｇ〜約１００ｍｇの活性成分を含有する。これらの医薬組成物には、通常、当該組成物の全重量に対して約０．５〜９５重量％の量の活性成分が含まれるだろう。
【００４０】
活性成分は、カプセル剤、錠剤および散剤などの固体剤形またはエリキシル剤、シロップ剤および懸濁剤などの液体剤形で経口投与することができる。また、滅菌液体剤形で非経口投与することもできる。活性成分は鼻腔内投与（点鼻剤）または吸入投与することもできる。例えばパッチ機構または軟膏による経皮投与などといった他の剤形も潜在的に可能である。
ゼラチンカプセル剤は、活性成分と、ラクトース、デンプン、セルロース誘導体、ステアリン酸マグネシウム、ステアリン酸などの担体粉末とを含有する。同様の希釈剤を使って圧縮錠を製造することができる。錠剤とカプセル剤は共に、何時間にもわたって薬物が連続的に放出されるように、徐放剤として製造することができる。圧縮錠は、不快な味を遮蔽し、当該錠剤を周囲の環境から保護するために、糖衣錠またはフィルムコート錠にするか、または胃腸路での選択的崩壊が起こるように腸溶コーティングを施すことができる。
【００４１】
経口投与用液体剤形は患者が受け入れやすいように着色剤および着香剤を含有することができる。
一般に、水、適切な油、食塩水、デキストロース（グルコース）水溶液および関連糖溶液、ならびにグリコール類（プロピレングリコールまたはポリエチレングリコールなど）は、非経口溶液剤に適した担体である。非経口投与用の溶液剤は活性成分の水溶性塩、適切な安定剤、所望により緩衝物質を含む。亜硫酸水素ナトリウム、亜硫酸ナトリウムまたはアスコルビン酸などの酸化防止剤は、単独でも、併用しても、適切な安定剤である。クエン酸とその塩およびＥＤＴＡナトリウムも使用される。また、非経口溶液剤は、塩化ベンザルコニウム、メチル−またはプロピルパラベン、およびクロロブタノールなどの保存剤を含有してもよい。
適切な医薬担体はこの分野の標準的参考資料であるＲｅｍｉｎｇｔｏｎ’ｓ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ（Ｍａｃｋ  Ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ  Ｃｏｍｐａｎｙ）に記載されている。
【００４２】
本発明の化合物の投与に有用な医薬剤形は以下のように例示することができる。
カプセル剤
標準的なツーピース硬ゼラチンカプセルに、それぞれ１００ｍｇの活性成分粉末、１５０ｍｇのラクトース、５０ｍｇのセルロースおよび６ｍｇのステアリン酸マグネシウムを充填することにより、多数の単位カプセル剤を製造する。
軟ゼラチンカプセル剤
大豆油、綿実油またはオリーブ油などの消化性油中に活性成分の混合物を調製し、容積式ポンプを使ってゼラチンに注入することにより、１００ｍｇの活性成分を含有する軟ゼラチンカプセルを形成させる。得られたカプセルを洗浄し、乾燥する。
錠剤
投与単位が活性成分１００ｍｇ、コロイド状二酸化ケイ素０．２ｍｇ、ステアリン酸マグネシウム５ｍｇ、微結晶セルロース２７５ｍｇ、デンプン１１ｍｇ、およびラクトース９８．８ｍｇになるように、従来の方法により、多数の錠剤を製造する。口当たりを良くしたり吸収を遅らせたりするために、適当なコーティングを施してもよい。
【００４３】
本明細書に提示し説明した態様の他にも、本発明の様々な変形例が、上記の説明から当業者には明らかになるだろう。それらの変形例も本願特許請求の範囲に包含されるものとする。
上記の開示には、当業者による本願発明の実施を可能とするのに必須であると考えられる情報の全てが含まれている。引用した特許出願からはさらなる有用情報を得ることができるので、これらの引用文献は参照により完全な形で本明細書に組み入れられるものとする。
上述した本発明の説明は本発明を例示し説明するものである。また、上記の開示は本発明の好ましい実施形態だけを提示し、説明するものであるが、上述のように、本発明は様々な他の組み合わせ、変形例および環境でも使用することができ、本明細書に述べる発明概念の範囲内で、上記の教示内容および／または関連分野の技術または知識に見合った変更または修飾を加えることができると理解すべきである。さらに上記の実施形態は、発明実施の最良の形態を説明し、当業者が上記の実施形態または他の変形例で、本発明の具体的応用または用途に応じて必要な種々の変更を加えて、本発明を利用できるようにすることも、目的としている。したがって、上記の説明は本発明を本明細書に開示した形態に限定することを意図するものではない。また、本願特許請求の範囲は代替的実施形態を包含すると解釈されるものとする。
【図面の簡単な説明】
【図１】    図１Ａは、モルヒネに関する抗侵害受容用量反応曲線を表す図である。
【図２】    図１Ｂは、本発明の化合物に関する抗侵害受容用量反応曲線を表す図である。
【図３】    図２Ａは、モルヒネの耐性効果を表す図である。
【図４】    図２Ｂは、本発明の化合物の耐性効果を表す図である。
【図５】    図３Ａは、モルヒネに関する抗侵害受容用量反応曲線を表す図である。
【図６】    図３Ｂは、本発明の化合物に関する抗侵害受容用量反応曲線を表す図である。
【図７】    図４は、本発明の範囲に含まれない化合物を使用した場合または使用しない場合の本発明の化合物に関する侵害受容反応を表す図である。
【図８】    図５は、本発明の範囲に含まれない化合物の存在下での本発明の化合物に関する抗侵害受容用量反応曲線を表す図である。
【図９】    図６は、本発明の化合物を使用した場合と本発明の範囲に含まれない化合物を使用した場合とを比較したオピオイド離脱症状を表す図である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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