(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
合成繊維モノフィラメントの経糸および緯糸を用いた織成布から成る工業用ベルトであって、
緯糸の層が、接紙面側の緯糸の層および反接紙面側の緯糸の層を含む少なくとも２層の緯糸の層を有し、
前記接紙面側の緯糸の層および前記反接紙面側の緯糸の層が何れも太さの異なる緯糸を交互に配して成り、
経糸が、接紙面側の１本の細い緯糸および反接紙面側の１本の細い緯糸を内側に織り込んで接紙面側および反接紙面側に経糸ナックルを形成する第１の経糸と、接紙面側の１本の太い緯糸および反接紙面側の１本の太い緯糸を内側に織り込んで接紙面側および反接紙面側に経糸ナックルを形成する第２の経糸を有し、
前記第１の経糸が接紙面側および反接紙面側に形成する経糸ナックルが、前記第２の経糸が接紙面側および反接紙面側に形成する経糸ナックルにより規定される接紙面側表面および反接紙面側表面よりも織成布の厚さ方向内側に位置し、
さらに、前記第２の経糸に、前記第１の経糸よりも耐熱性および／または耐摩耗性の優れた素材から成る合成繊維モノフィラメントを用いることを特徴とする工業用ベルト。
【請求項２】
前記接紙面側および反接紙面側の緯糸の層のうち、少なくとも接紙面側の緯糸の層における、前記少なくとも太い緯糸に、前記第１の経糸よりも耐熱性の優れた素材から成る合成繊維モノフィラメントを用いることを特徴とする請求項１に記載の工業用ベルト。
【請求項３】
前記接紙面側および反接紙面側の緯糸の層のうち、少なくとも接紙面側の緯糸の層における、前記少なくとも太い緯糸に、前記第１の経糸よりも耐熱性および防汚性の優れた素材から成る合成繊維モノフィラメントを用いることを特徴とする請求項１に記載の工業用ベルト。
【請求項４】
前記工業用ベルトが、織成布を構成する経糸の一部を延長し、折り返して接合用ループを形成の後、織成布本体の織組織内に綴り込んで、このループ列を互いに噛み合わせて成る共通孔に接合芯線を挿通して織成布を無端状に接続するための継手を、織成布の長さ方向両端部に有する工業用ベルトであって、
前記折り返して接合用ループを形成の後、織成布本体の織組織内に綴り込む経糸を、前記第１の経糸の一部または全部を用いて形成することを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載の工業用ベルト。
【請求項５】
前記工業用ベルトが、織成布を構成する経糸の一部を延長し、折り返してループを形成し、このループにスパイラル線をそれぞれ噛み合わせ、この噛み合い部の共通孔に固定芯線を挿通した後、織成布本体の織組織内に綴り込んでおき、更に２つのスパイラル線を互いに噛み合わせて成るスパイラル線相互の共通孔に接合芯線を挿通して織成布を無端状に接続するための継手を、織成布の長さ方向両端部に有する工業用ベルトであって、
前記スパイラル線をそれぞれ噛み合わせるためのループを形成する経糸を、前記第１の経糸の一部または全部を用いて形成することを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載の工業用ベルト。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、製紙機械用ドライヤーカンバスや製紙機械用搬送ベルトおよび各種工業用の搬送ベルトなどに用いられる工業用ベルトの改良に関する。
【０００２】
【従来の技術】
一般に工業用ベルトが各種工業製品や加工物の搬送に用いられているが、例えば、製紙機械すなわち抄紙機のドライパートやカレンダーパート、塗工工程などの仕上工程では、製紙機械用ドライヤーカンバスや製紙機械用搬送ベルトが用いられる。また、不織布熱接着工程などの繊維製品・加工物および食品製品・加工物などの乾燥工程や熱処理工程におけるネットコンベアや搬送ベルトが知られている。
【０００３】
例えば、製紙機械においては、抄紙機のドライパートで紙料原料中に含まれる粘着性油分のガム質ピッチ、あるいは製紙用糊剤であるサイズ液、塗工液などが汚れとなってドライヤーカンバスの表面に付着する。この汚れが経時的に堆積すると、カンバスの目詰まりを引き起こし、通気性が著しく低下してその乾燥作用を発揮し得なくなることから、抄紙用ドライヤーカンバスにおける汚れは従来から大きな問題であった。
【０００４】
そこで、汚れがカンバス表面に付着し難く、また、汚れが付着してもその汚れを落とし易いように、単層の平織組織に織成した目の粗い多孔性の抄紙用ドライヤーカンバスが、例えば実公昭５８−５５２８０号公報において提案されている。
【０００５】
この抄紙用ドライヤーカンバスは、太さが直径寸法０．６ｍｍφ〜１．２ｍｍφの合成樹脂モノフィラメントをそれぞれ経糸および緯糸とし、経糸密度および緯糸密度をともに８〜１５本／２．５４ｃｍの超オープンメッシュにして単層の平織組織に織成し、経糸および緯糸をともにその組織点で同程度に波形状に湾曲固定するように緊張下のヒートセット加工を施し、通気度を３０，０００cm3/cm2・min以上としたものである。
【０００６】
この抄紙用ドライヤーカンバスは、単層の平織組織でその経糸密度および緯糸密度をともに８〜１５本／２．５４ｃｍと極めて目を粗くしたことから、湿紙と接触する経糸と緯糸との交絡点（交錯点）が少なくなり、汚れ物質がカンバス表面に付着することが少なくなり、また、目が粗いので、たとえ汚れ物質が付着しても、洗浄やブラッシング等によって容易に取り除くことができて防汚性に優れたものである。
【０００７】
ところで、近年では、環境保護および資源再利用の観点から、製紙原料に古紙が多量に使われ始めたのに伴い、古紙中に含まれる天然ゴムや合成ゴム等の粘着性物質がカンバス表面に多く付着するという現象が発生している。そのため、ドライヤーカンバスにおける防汚対策は、従来よりもさらに厳しいものが要求されつつあり、前述の実公昭５８−５５２８０号公報に開示されたドライヤーカンバスでは、その厳しい要求に対する充分な対応が困難であるというのが現状であった。
【０００８】
そこで、本出願人は、前述した状況に基づいてドライヤーカンバスにおける汚れ物質の付着原因および防汚対策を検討し、粘着性物質等の汚れ物質によるカンバス表面の汚れは、汚れ物質が主に経糸と緯糸の交絡点（交錯点）から付着して、経時的に堆積した結果のものであることに注目し、防汚対策として、湿紙と接触するカンバス表面での経糸と緯糸の交絡点（交錯点）を減少させることが有効であること、ならびに、経糸と緯糸の密度を減少させずに強度および寸法安定性を維持しながら、経糸と緯糸の交絡点（交錯点）を減少させるには、経糸と緯糸の密度を変えずに緯糸の太さを異ならせ、太い緯糸と細い緯糸とを交互に配するのが、湿紙と接触する交絡点（交錯点）が減少でき、しかも、ドライヤーカンバスの強力および寸法安定性が良いことを見出して、特開平９−３１０２９１号公報に開示の抄紙用ドライヤーカンバスを提案している。
【０００９】
この抄紙用ドライヤーカンバスは、断面形状が円形の合成樹脂モノフィラメントを経糸および緯糸として単層の平織組織に織成した抄紙用ドライヤーカンバスであって、前記緯糸に太さが異なるモノフィラメントを交互に配して織成したことを特徴とするものである。さらに、前記合成樹脂モノフィラメントの太さが直径寸法０．６ｍｍφ〜１．２ｍｍφの範囲を望ましい範囲とするものであり、また、望ましい合成樹脂モノフィラメントとして、ポリエステルモノフィラメントを開示している。
【００１０】
この抄紙用ドライヤーカンバスは、カンバス表面で湿紙と接触する経糸と緯糸の交絡点（交錯点）を減少させることができるので、汚れ物質のドライヤーカンバスへの付着量を大幅に減少して、汚れ防止に顕著な効果が発揮できる上に、強力および寸法安定性が優れたドライヤーカンバスである。
【００１１】
【発明が解決しようとする課題】
ところで、近年では、前述のとおり、環境保護や資源再利用の観点から、製紙原料としての古紙使用量がますます増加しており、特に、板紙やダンボール原紙等の重量物の抄紙では、古紙原料比１００％といった操業もごく一般的になっている。その結果、前述の汚れ物質のカンバス織組織への付着・堆積への対策、あるいは、付着した汚れの洗浄性向上に関するユーザー要求が、例えば前述の実公昭５８−５５２８０号公報の出願当時と比べると、格段に厳しくなっている。
【００１２】
上記、古紙原料比が極めて高い抄紙では、他の抄紙の場合に比べて、原料中の微細繊維による紙紛汚れが多く有り、また内添剤や塗工剤の使用量も多く、填料、夾雑物等も多く含まれるため、それら汚れ物質がドライヤーカンバスの表面や経糸と緯糸の交錯点の付近に付着、堆積する量も多量で、また、それら汚れ物質が紙シートとカンバスとの間に介在するため、ドライヤーカンバスの表面、特に接紙面側表面の摩耗の要因にもなる。
【００１３】
また、抄紙機のカレンダーパートや、塗工工程などの仕上工程においても、紙紛、ホワイトピッチ等の内添剤および塗工剤などの汚れ物質が、シートとカンバスや搬送ベルトとの間に介在する状況で紙シートとの間の摩擦が生じると共に、ドクターブレード等との接触による摩耗も重畳するため、カンバスや搬送ベルトの表面、特に接紙面側表面の摩耗が進行し易い。また、ガイドロール等の機械装置との間での接触による、反接紙面側（機械面側）での摩耗も発生する。
【００１４】
一方、ドライヤーカンバスに付着、堆積した汚れ物質のオンマシンでの除去方法として、高圧水洗浄や薬品を用いた洗浄方法が一般に行われるが、カンバス表面の付着物を掻き落とすために、金属製のスパイラル線で編成したネットあるいはスクレーパーが設置されて用いられる場合もあり、そのような場合には、それらとの接触によりカンバス表面の摩耗がより一層進展するので、カンバス表面、特に接紙面側表面の耐摩耗性の向上、ならびに、摩耗損傷を受ける条件下での強力や形態保性の維持も、前記防汚性や洗浄性の向上と併せて必要になっている。
【００１５】
通常、ドライヤーカンバスは、複数本のドライヤーシリンダーおよびローラー間に無端状に捲回されて抄紙機に装着されて運動するが、そのため、長さ方向の両端部を接続して無端状となすための継手をカンバスの両端部に有している。
【００１６】
その継手としては、カンバスの両端部において、カンバス織物を構成する経糸の一部を延長し、折り返して接合用ループを形成の後、カンバス本体内に綴り込んで形成し、このループ列を互いに噛み合わせて成る共通孔に接合芯線を挿通してカンバスを無端状に接続する、いわゆるワープループシームが一般的である。
【００１７】
また、他の継手としては、カンバスの両端部において、カンバス織物を構成する経糸の一部を延長し、折り返してループを形成し、このループにスパイラル線をそれぞれ噛み合わせ、この噛み合い部の共通孔に固定芯線を挿通した後、カンバス本体内に綴り込んでおき、さらに２つのスパイラル線を互いに噛み合わせて成るスパイラル線相互の共通孔に接合芯線を挿通してカンバスを無端状に接続する、いわゆるスパイラルシームが一般的である。
【００１８】
そして、上記接合用ループを形成する経糸もしくはスパイラル線を噛み合わせるためのループを形成する経糸に、カンバスを駆動する牽引力や張力が集中的に掛かる上に、上記接合用ループおよびスパイラル線を噛み合わせるためのループは、カンバス織物を構成する経糸の一部、例えば１／２もしくは１／４の本数の経糸で形成されるのが通常であるため、それら経糸の摩耗損傷により強力低下が生じると、早期に継手部分の破断を引き起こして、カンバスの使用不能を生じる危険性が高い。さらに、ポリエステルなど素材の特性によっては、高温・高湿の条件下での熱劣化による強力低下も重畳して影響する。
【００１９】
そのため、上記接合用ループを形成する経糸もしくはスパイラル線を噛み合わせるためのループを形成する経糸の摩耗対策や、熱劣化および摩耗損傷を受ける条件下での経糸強力の低下対策が、カンバスや搬送ベルトにおける長寿命化（使用期間の延長）のために特に重要となってきている。
【００２０】
一方、太い線径や断面積大なるモノフィラメントを経糸に用いて、経糸の厚さ方向寸法および単糸強力を大きくし、経糸の強力低下に対する摩耗の影響度合いを少なくして、早期の破断事故の発生を防ぐ等の工夫も成されているが、その場合でも、上記接合用ループおよびスパイラル線を噛み合わせるためのループを形成する経糸の摩耗損傷ならびに熱劣化による強力低下を、それ以外の経糸よりも減少させる効果を呈するまでには至っていない。
【００２１】
したがって、本発明は、各種工業製品や加工物の搬送に用いられる工業用ベルト、例えば、製紙機械用ドライヤーカンバスや製紙機械用搬送ベルトであって、従来のものよりも防汚性ならびに洗浄による汚れ除去性能に優れると同時に、織物表面、特には湿紙と接する接紙面側表面での経糸の摩耗対策を図ること、ならびに、高温・高湿の条件に重畳して摩耗損傷を受ける使用条件下での経糸の強力低下を防止することにより、従来のものより使用期間の長い製紙機械用ドライヤーカンバスや製紙機械用搬送ベルトおよび各種工業用の搬送ベルトなどの工業用ベルトを提供することを目的とする。
【００２２】
【課題を解決するための手段】
上記課題を達成するための技術的手段として、本発明は、合成繊維モノフィラメントの経糸および緯糸を用いた織成布から成る工業用ベルトであって、緯糸の層が、接紙面側の緯糸の層および反接紙面側の緯糸の層を含む少なくとも２層の緯糸の層を有し、前記接紙面側の緯糸の層および前記反接紙面側の緯糸の層が何れも太さの異なる緯糸を交互に配して成り、経糸が、接紙面側の１本の細い緯糸および反接紙面側の１本の細い緯糸を内側に織り込んで接紙面側および反接紙面側に経糸ナックルを形成する第１の経糸と、接紙面側の１本の太い緯糸および反接紙面側の１本の太い緯糸を内側に織り込んで接紙面側および反接紙面側に経糸ナックルを形成する第２の経糸を有し、前記第１の経糸が接紙面側および反接紙面側に形成する経糸ナックルが、前記第２の経糸が接紙面側および反接紙面側に形成する経糸ナックルにより規定される接紙面側表面および反接紙面側表面よりも織成布の厚さ方向内側に位置し、さらに、前記第２の経糸に、前記第１の経糸よりも耐熱性および／または耐摩耗性の優れた素材から成る合成繊維モノフィラメントを用いることを特徴とする（請求項１）。
【００２３】
参考例は、前記接紙面側の緯糸の層および反接紙面側の緯糸の層が、太さの異なる緯糸を交互に配して成り、前記第２の経糸が反接紙面側に形成する経糸ナックルが、反接紙面側表面よりも織成布の厚さ方向内側に位置することを特徴とする。
【００２４】
本発明は、上記のように、前記接紙面側の緯糸の層および反接紙面側の緯糸の層が、太さの異なる緯糸を交互に配して成り、前記第１の経糸が反接紙面側に形成する経糸ナックルが、反接紙面側表面よりも織成布の厚さ方向内側に位置することを特徴とする（請求項１）。
【００２５】
参考例は、前記反接紙面側の緯糸の層が太さの等しい緯糸で構成され、前記第１の経糸が反接紙面側に形成する経糸ナックルと、前記第２の経糸が反接紙面側に形成する経糸ナックルとが、反接紙面側表面と同一面になっていることを特徴とする。
【００２６】
本発明は、また、前記接紙面側および反接紙面側の緯糸の層のうち、少なくとも接紙面側の緯糸の層における、前記少なくとも太い緯糸に、前記第１の経糸よりも耐熱性の優れた素材から成る合成繊維モノフィラメントを用いることを特徴とする（請求項２）。
【００２７】
本発明は、また、前記接紙面側および反接紙面側の緯糸の層のうち、少なくとも接紙面側の緯糸の層における、前記少なくとも太い緯糸に、前記第１の経糸よりも耐熱性および防汚性の優れた素材から成る合成繊維モノフィラメントを用いることを特徴とする（請求項３）。
【００２８】
本発明は、また、前記工業用ベルトが、織成布を構成する経糸の一部を延長し、折り返して接合用ループを形成の後、織成布本体の織組織内に綴り込んで、このループ列を互いに噛み合わせて成る共通孔に接合芯線を挿通して織成布を無端状に接続するための継手を、織成布の長さ方向両端部に有する工業用ベルトであって、前記折り返して接合用ループを形成の後、織成布本体の織組織内に綴り込む経糸を、前記第１の経糸の一部または全部を用いて形成することを特徴とする（請求項４）。
【００２９】
本発明は、また、前記折り返して接合用ループを形成の後、織成布本体の織組織内に綴り込む経糸の部分が形成する経糸ナックルであって、接紙面側表面および反接紙面側表面に形成する経糸ナックルが、織成布の表面より厚さ方向内側に位置することを特徴とする。
【００３０】
本発明は、また、前記工業用ベルトが、織成布を構成する経糸の一部を延長し、折り返してループを形成し、このループにスパイラル線をそれぞれ噛み合わせ、この噛み合い部の共通孔に固定芯線を挿通した後、織成布本体の織組織内に綴り込んでおき、さらに２つのスパイラル線を互いに噛み合わせて成るスパイラル線相互の共通孔に接合芯線を挿通して織成布を無端状に接続するための継手を、織成布の長さ方向両端部に有する工業用ベルトであって、前記スパイラル線をそれぞれ噛み合わせるためのループを形成する経糸を、前記第１の経糸の一部または全部を用いて形成することを特徴とする（請求項５）。
【００３１】
本発明は、また、前記折り返して接合用ループを形成し、このループにスパイラル線をそれぞれ噛み合わせ、この噛み合い部の共通孔に固定芯線を挿通した後、織成布本体の織組織内に綴り込む経糸の部分が形成する経糸ナックルであって、接紙面側表面および反接紙面側表面に形成する経糸ナックルが、織成布の表面より厚さ方向内側に位置することを特徴とする。
【００３２】
【発明の実施の形態】
本発明の「工業用ベルト」なる用語は、合成繊維モノフィラメントの経糸および緯糸を用いた織成布から成る製紙機械用ドライヤーカンバスや製紙機械用搬送ベルトおよび各種工業用の搬送ベルトなどを総称する広義のものである。
【００３３】
本発明においては、経糸および緯糸に合成繊維モノフィラメントを用いるので、マルチフィラメントや紡績糸を用いる場合よりも、糸条表面や内部への汚れ物質の付着、進入を防ぐことができ、防汚性ならびに付着・堆積した汚れ物質の除去性能も向上する。
【００３４】
前記「合成繊維モノフィラメント」とは、ＰＥＴ（ポリエチレンテレフタレート）やＰＢＴ（ポリブチレンテレフタレート）、ＰＥＮ（ポリエチレンナフタレート）などのポリエステル、またはＰＰＳ（ポリフェニレンサルファイド）、ＰＥＥＫ（ポリエーテルエーテルケトン）などの耐熱性能良好な素材を主体とする合成繊維モノフィラメントを言う。また、例えばＰＴＦＥ（ポリテトラフルオロエチレン）モノフィラメントやフッ素系樹脂を含有したモノフィラメント等、防汚素材を含有したモノフィラメントを含む。
【００３５】
織組織は、緯糸の層が、接紙面側の緯糸の層および反接紙面側の緯糸の層を含む少なくとも２層の緯糸の層を有する織組織とする。接紙面側の緯糸の層および反接紙面側の緯糸の層から成る緯２重の織組織を基本とするが、例えば通気度の設定範囲をより低くするためや織物の剛性を高めるために、接紙面側の緯糸の層と反接紙面側の緯糸の層との間に、さらに１層の追加の緯糸層を有する緯２．５重織もしくは緯３重織の織組織を用いることもできる。紙粉や汚れ物質の付着防止や付着した汚れ除去の観点から、追加する緯糸の層にも、合成繊維モノフィラメントを用いるのを好適とする。
【００３６】
また、接紙面側および反接紙面側において、経糸が１本の緯糸を内側に織り込んで経糸ナックルを形成し、経糸の浮きを形成しない織組織を用いて、経糸が緯糸と交錯する箇所（交錯点）での経糸と緯糸の接触度合いを強め、織組織の剛性、形態保持性および走行安定性を良化させるのを好適とする。
【００３７】
（第１実施形態）
図１は、第１の実施形態（参考例）における一例に係る工業用送ベルト１０の織組織を示した経糸方向の断面図である。
【００３８】
本発明の第１の実施形態における一例である工業用ベルト１０は、経糸１１が第１の経糸１２と第２の経糸１３とを有し、緯糸の層が接紙面側３１の緯糸の層３３と、反接紙面側３２の緯糸の層３４とを有する。前記接紙面側３１の緯糸の層３３および反接紙面側の緯糸の層３４のうち、少なくとも接紙面側３１の緯糸の層３３を、太さの異なる緯糸２１，２２、すなわち太い緯糸２１と細い緯糸２２を交互に配した緯糸の層として構成する。また、反接紙面側３２の緯糸の層３４は、太さの等しい緯糸２３によって構成する。反接紙面側３２の緯糸２３の太さは、接紙面側３１の緯糸２１または２２と同じ太さまたは異なる太さとすることができる。織組織の形態安定性や剛性の点からは、少なくとも細い緯糸２２の太さ以上で、太い緯糸２１の太さ以下の範囲の太さとするのが望ましい。
【００３９】
前記第１の経糸１２は、接紙面側３１の１本の細い緯糸２２を内側に織り込んで、接紙面側３１に経糸ナックル１４ａを形成すると共に、反接紙面側３２の１本の緯糸２３を内側に織り込んで反接紙面側３２に経糸ナックル１６ａを形成する。また、前記第２の経糸１３は、接紙面側３１の１本の太い緯糸２１を内側に織り込んで接紙面側３１に経糸ナックル１５ａを形成すると共に、反接紙面側３２の１本の緯糸２３を内側に織り込んで反接紙面側３２に経糸ナックル１７ａを形成する。
【００４０】
さらに、経糸１１を用いた織製布として、第１の経糸１２が接紙面側３１に形成する経糸ナックル１４ａ（図中Ｂで示す位置にある）が、第２の経糸１３が接紙面側３１に形成する経糸ナックル１５ａ（図中Ａで示す位置にある）により規定される接紙面側表面３５よりもベルト１０の厚さ方向内側に位置するように構成する織製布である。なお、図１では第１の実施形態の好ましい一例として、第１の緯糸１２が反接紙面側３１に形成する経糸ナックル１６ａおよび第２の経糸１３が反接紙面側３２に形成する経糸ナックル１７ａは、反接紙面側３２の反接紙面側表面３６（図中Ｃで示す位置にある）と同一面になっている例を示したが、この例に限定するものではなく、径糸ナックル１６ａまたは１７ａのいずれかが反接紙面側表面３６と同一面となればよい。
【００４１】
上記構成とすることにより、接紙面側表面３５に表出する経糸ナックルが、前記第２の経糸１３が形成する経糸ナックル１５ａだけとなり、表出する経糸ナックルの数が減少するので、汚れ物質が経糸と緯糸の交錯点付近に付着すること、および付着した汚れ物質が経時的に堆積するのを防止することが可能となり、防汚性を向上させることが出来る。
【００４２】
また、第１の経糸１２が接紙面側３１に形成する経糸ナックル１４ａの接紙面側表面３５における摩耗の発生が、接紙面側表面３５より内側に位置する分だけ遅れるので、その分だけ第１の経糸１２の摩耗による強力低下の度合いを減少させることが出来る。
【００４３】
さらに、接紙面側３１における影響がより大きい高温・高湿条件による経糸１２，１３の熱劣化の度合いも、第１の経糸１２が接紙面側３１に形成する経糸ナックル１４ａが接紙面側表面３５より内側に位置するので、例えば製紙機械用ドライヤーカンバスの場合、湿紙やドライヤーシリンダーに直接接触しない分だけ少なくなるため、熱劣化による第１の経糸１２の強力低下が抑制されることも期待出来る。特に、湿紙と接しないドライヤーカンバスの両耳部においては、ドライヤーシリンダーから直接に熱負荷を受けるため、この効果は大きい。
【００４４】
したがって、例えば製紙機械用ドライヤーカンバスや製紙機械用搬送ベルトの場合、摩耗損傷し強力低下を起こした経糸表面の部分的なひび割れやささくれ、およびそれが元での汚れ物質の付着・堆積の増加に起因する接紙面側３１での表面性の劣化や、それによる紙シートの製品品質への悪影響の危険性が回避されて、製品品質の維持が長期にわたり可能になると共に、部分的な経糸の割れ等に因る経糸方向の強力の低下および形態保持性や走行性能の悪化を防ぐことが可能となり、従来のものよりも使用期間の長い工業用ベルトを実現することが出来る。
【００４５】
（第２実施形態）
次に、図２は、第２の実施形態（参考例）における一例に係る工業用ベルト５０の織組織を示した経糸方向の断面図である。
【００４６】
本発明の第２の実施形態における一例である工業用ベルト５０は、前述の第１の実施形態における構成に加えて、接紙面側３１の緯糸の層３３および反接紙面側の緯糸の層３４を、太さの異なる緯糸２１，２２および２４，２５、すなわち太い緯糸２１と細い緯糸２２、および太い緯糸２４と細い緯糸２５を、それぞれの層において交互に配した緯糸の層３３および３４としている。同時に、第１の経糸１２が、接紙面側３１の１本の細い緯糸２２を内側に織り込んで接紙面側３１に経糸ナックル１４ｂを形成すると共に、反接紙面側３２の１本の太い緯糸２４を内側に織り込んで反接紙面側３２に経糸ナックル１６ｂを形成し、第２の経糸１３が、接紙面側３１の１本の太い緯糸２１を内側に織り込んで接紙面側３１に経糸ナックル１５ｂを形成すると共に、反接紙面側３２の１本の細い緯糸２５を内側に織り込んで反接紙面側３２に経糸ナックル１７ｂを形成し、第２の経糸１３が形成する経糸ナックル１７ｂ（図中Ｄで示す位置にある）が、第１の経糸１２が形成する経糸ナックル１６ｂ（図中Ｃで示す位置にある）により規定される反接紙面側表面３６よりも厚さ方向内側に位置する織製布である。
【００４７】
（第３実施形態）
また、図３は、本発明の第３の実施形態における一例に係る工業用ベルト６０の織組織を示した経糸方向の断面図である。
【００４８】
本発明の第３の実施形態における一例である工業用ベルト６０は、前述の第１の実施形態における構成に加えて、接紙面側３１の緯糸の層３３および反接紙面側３２の緯糸の層３４を、太さの異なる緯糸２１，２２および２４，２５、すなわち太い緯糸２１と細い緯糸２２および太い緯糸２４と細い緯糸２５を、それぞれの層において交互に配した緯糸の層３３および３４とすると同時に、第１の経糸１２が、接紙面側３１の１本の細い緯糸２２を内側に織り込んで接紙面側３１に経糸ナックル１４ｃを形成すると共に、反接紙面側３２の１本の細い緯糸２５を内側に織り込んで反接紙面側３２に経糸ナックル１６ｃを形成し、第２の経糸１３が、接紙面側３１の１本の太い緯糸２１を内側に織り込んで接紙面側３１に経糸ナックル１５ｃを形成すると共に、反接紙面側３２の１本の太い緯糸２４を内側に織り込んで反接紙面側３２に経糸ナックル１７ｃを形成し、第１の経糸１２が形成する経糸ナックル１６ｃ（図中Ｆで示す位置にある）が、第２の経糸１３が形成する経糸ナックル１７ｃ（図中Ｅで示す位置にある）により規定される反接紙面側表面３６よりも厚さ方向内側に位置する織製布である。
【００４９】
図２に示す第２の実施形態のベルト５０においては、接紙面側３１の緯糸の層３３における太い緯糸２１と、反接紙面側３２の緯糸の層３４における細い緯糸２５とが、織成布の厚さ方向に重なり合い、かつ、接紙面側３１の緯糸の層３３における細い緯糸２２と、反接紙面側３２の緯糸の層３４における太い緯糸２４とが、織成布の厚さ方向に重なり合うように構成することができる。
【００５０】
一方、図３に示す第３の実施形態のベルト６０では、接紙面側３１の緯糸の層３３における太い緯糸２１と、反接紙面側３２の緯糸の層３４における太い緯糸２４とが、織成布の厚さ方向に重なり合い、かつ、接紙面側３１の緯糸の層３３における細い緯糸２２と、反接紙面側３２の緯糸の層３４における細い緯糸２５とが、織成布の厚さ方向に重なり合うように構成することができる。
【００５１】
なお、上記図１、図２および図３において、（  ）内にアラビア数字で示した経糸配置順番は、その一例を示したもので、本発明の実施形態を特に限定するものではない。
【００５２】
上記第２の実施形態および第３の実施形態の場合には、前述の第１の実施形態における場合の、接紙面側表面３５へ表出する経糸ナックルの数の減少による接紙面側３１での防汚性向上の効果に加えて、反接紙面側表面３６へ表出する経糸ナックルの数の減少による反接紙面側３２での防汚性向上の効果も得られるので、より好ましい。
【００５３】
また、特に第３の実施形態の場合には、第１の経糸１２が接紙面側３１に形成する経糸ナックル１４ｃの摩耗、ならびに、反接紙面側３２に形成する経糸ナックル１６ｃの摩耗を併せて抑制できて、第１の経糸１２における強力低下の度合いが一層少なくなるので、より好ましい。
【００５４】
本発明の実施においては、前述した構成にさらに加えて、前記第１の経糸１２および前記第２の経糸１３のうち、少なくとも一方の経糸に、他方の経糸よりも耐熱性および／または耐摩耗性の優れる素材から成る合成繊維モノフィラメントを用いるのが好ましい。
【００５５】
例えば、接紙面側３１における摩耗損傷や、高温・高湿の条件に重畳しての摩耗損傷を前記第１の経糸１２よりも受けやすい前記第２の経糸１３に、第１の経糸１２に用いるモノフィラメントよりも耐熱性および／または耐摩耗性の優れる素材から成るモノフィラメントを用いれば、必ずしも第１の経糸１２および第２の経糸１３の両方に耐熱性および／または耐摩耗性の優れる素材から成るモノフィラメントを用いなくても、前述した構成によって第１の経糸１２における強力低下の度合いを減少させ得ると同時に、第２の経糸１３の耐熱性および／または耐摩耗性を強化できるので、低コストのもとに、工業用ベルトのより一層の使用期間の延長が図れ、好ましい。
【００５６】
なお、例えば、第１の経糸１２に、ＰＥＴもしくはＰＢＴなどのポリエステルモノフィラメントを用い、第２の経糸１３に、それより耐熱性能の良好なＰＰＳもしくはＰＥＥＫなどの素材を主体とする合成繊維モノフィラメントを用いることが出来る
【００５７】
さらに加えて、本発明の実施においては、接紙面側３１および反接紙面側３２における緯糸の層３３，３４のうち、少なくとも接紙面側３１の緯糸の層３３における、前記太い緯糸２１および細い緯糸２２のうち少なくとも太い緯糸２１に、前記第１の経糸１２に用いる合成繊維モノフィラメントよりも耐熱性の優れる素材から成る合成繊維モノフィラメントを用いて、接紙面側３１の織組織の耐熱性をさらに向上するのが好ましい。接紙面側３１の太い緯糸２１と細い緯糸２２の全て、または、接紙面側３１および反接紙面側３２の緯糸の全てを、前記第１の経糸１２よりも耐熱性の優れる素材から成るモノフィラメントとするのがより効果的であるが、接紙面側３１の太い緯糸２１だけに用いても接紙面側３１における織組織の耐熱性の向上効果が望める。例えば第１の経糸１２にＰＥＴを用い、第２の経糸１３にＰＥＴまたはＰＰＳもしくはＰＥＥＫなどの耐熱性能良好な素材を主体とするモノフィラメントを用いると共に、接紙面側３１の緯糸の層３３、または接紙面側３１および反接紙面側３２の緯糸の層３３，３４を、ＰＰＳもしくはＰＥＥＫなどの耐熱性能良好な素材を主体とするモノフィラメントを用いて構成する。
【００５８】
また、本発明の実施においては、接紙面側３１および反接紙面側３２における緯糸の層３３，３４のうち、少なくとも接紙面側３１の緯糸の層３３における、前記太い緯糸２１および細い緯糸２２のうち、少なくとも太い緯糸２１に、前記第１の経糸１２に用いる合成繊維モノフィラメントよりも耐熱性および防汚性に優れる素材から成る合成繊維モノフィラメント、例えばＰＴＦＥモノフィラメントやフッ素系樹脂を含有したモノフィラメント等、防汚素材を含有したモノフィラメントを用いるのが好ましい。
【００５９】
それにより、前述した構成によって接紙面側表面３５および／または反接紙面側表面３６に表出する経糸ナックルの数を減少させて、防汚性を向上させた効果がより一層顕著となり、経糸と緯糸の交錯点付近への汚れ物質の付着、堆積がさらに減少すると共に、付着した汚れ物質の洗浄、除去性能も一段と向上する上、織組織の耐熱性の向上が図れるため、好適である。
【００６０】
接紙面側３１の太い緯糸２１と細い緯糸２２の全て、または、接紙面側３１および反接紙面側３２の緯糸の全てに、防汚素材を含有した合成繊維モノフィラメントを用いるのがより効果的であるが、接紙面側３１の太い緯糸２１だけに用いても防汚性および汚れ物質の除去性能の向上が望める。
【００６１】
本発明の実施においては、接紙面側３１および反接紙面側３２の緯糸の層３３および３４を構成する緯糸２１，２２および２３，２４，２５に、例えば、直径寸法が０．４０ｍｍφ〜１．１０ｍｍφの範囲の断面が円形の前記合成繊維モノフィラメントを適用できる。緯糸の断面形状は特に限定するものではなく、四角形、六角形や八角形などの多角形、または長円形や楕円形もしくはそれらに近似の断面形状を用いることが可能であるが、断面円形モノフィラメントが好ましい。前記緯糸の太さの範囲は、織組織における経糸との交錯に際し、必要な緯糸のクリンプならびに経糸との交錯箇所での接触度合いを得て、織成布の形態保持性能を良好とする上で、また、前記緯糸の太さの下限は、緯糸方向の剛性を確保する上で必要な範囲である。
【００６２】
また、前記緯糸２１，２２および２３，２４，２５の寸法の範囲に対する、緯糸密度の好ましい範囲としては、例えば、緯２重の織組織の場合に９本×２／２．５４ｃｍ〜２１本×２／２．５４ｃｍの範囲内を例示できる。
【００６３】
さらに、接紙面側３１および反接紙面側３２の前記太い緯糸２１，２４としては、直径寸法が０．５０ｍｍφ〜１．１０ｍｍφの範囲の断面円形モノフィラメントが、また接紙面側３１および反接紙面側３２の前記細い緯糸２２，２５としては、直径寸法が０．４０ｍｍφ〜０．８０ｍｍφの範囲の断面円形モノフィラメントが好ましく、前記太い緯糸２１と細い緯糸２２の太さの差ならびに前記太い緯糸２４と細い緯糸２５の太さの差としては、直径寸法の差が０．１０ｍｍ〜０．３０ｍｍの範囲、好適には０．２０ｍｍ〜０．３０ｍｍの範囲が好ましい。
上記太さの差とすることにより、接紙面側３１および反接紙面側３２に表出する経糸ナックルの数を減少させると共に、第１の経糸１２もしくは第２の経糸１３が形成する経糸ナックルと織成布表面との厚さ方向内側への間隔を確保する。
【００６４】
本発明の実施における、前記第１の経糸１２および第２の経糸１３の好ましい寸法の範囲としては、例えば、断面円形モノフィラメントの場合には、断面の直径寸法が０．４０ｍｍφ〜１．００ｍｍφの範囲内、好適には０．５０ｍｍφ〜０．８０ｍｍφの範囲内を例示できる。また、断面が四角形の扁平断面モノフィラメントの場合には、断面の厚さ方向寸法が０．３０ｍｍ〜０．６０ｍｍの範囲、かつ断面の幅方向寸法が０．４５ｍｍ〜１．２０ｍｍの範囲で、厚さ方向寸法と幅方向寸法との比の値が１：１．５〜１：２．０の範囲を例示できる。さらに、断面が正方形のモノフィラメントの場合には、断面の一辺寸法が０．４０ｍｍ〜０．９０ｍｍの範囲を例示できる。
【００６５】
経糸１１（１２，１３）の断面寸法が前記範囲に満たない場合は、摩耗による断面積の減少に伴う経糸の単糸当たり強力の低下割合が大きく、必要な経糸方向の強力を維持出来なくなり易いため適さない。また、前記範囲を超える場合は、接紙面側３１での必要な表面平滑性の実現が困難となる上に、経糸方向の柔軟性が低下して、湿紙との密着性や走行の安定性が損なわれ易いため適さない。なお、前記四角形および正方形の断面形状には、その４隅を適当な寸法で曲線状もしくは直線状に面取りした断面形状を含むものとする。
【００６６】
また、経糸密度や経糸充填率は、本発明の目的に叶う範囲で前記経糸の形状、寸法ならびに素材の強度特性などを考慮して適宜好適に選択して決定するが、例えば、望ましい経糸充填率の範囲として、５０％〜１２５％の範囲、好適には７５％〜１１０％の範囲を例示できる。その上限は少なくとも必要な防汚性、ならびに、汚れ除去性能を満たし得ること、また下限は接紙面側３１での必要な表面平滑性が実現できること、ならびに、摩耗損傷もしくは高温・高湿が重畳して摩耗損傷を受ける使用条件下でも必要な経糸強力および使用期間が確保し得ることを考慮して規定する。なお、上記の「経糸充填率」とは、織成布を構成する経糸の織成布の幅方向における経糸密度と、断面の幅方向寸法との積を用いて表した、単位長さ当たりの百分率をいう。
【００６７】
（第４実施形態）
次に、図４は、第４の実施形態（参考例）における一例に係る継手を有する工業用ベルト７０の部分断面図である。
【００６８】
本発明の第４の実施形態における一例である工業用ベルト７０は、前述の第１の実施形態に基づく織成布の構造を有する工業用ベルト１０において、織成布を構成する第１の経糸１２を経糸１８，１９で構成すると共に、一方の経糸１８の一部を延長し、折り返して接合用ループ４０を形成の後、織成布本体の織組織内に綴り込んで、このループ列を互いに噛み合わせて成る共通孔４１に接合芯線４２を挿通して、織成布を無端状に接続するための継手７１（いわゆる、ワープループシーム）を、織成布の長さ方向両端部７２，７２に形成するに当たって、前記折り返して接合用ループ４０を形成の後、織成布本体の織組織内に綴り込む経糸１８（１８ａ）を、前記第１の経糸１２の一部または全部を用いて形成するものである。
なお、工業用ベルト１０に代えて、前記第２の実施形態もしくは第３の実施形態に基づく織成布の構造を有する工業用ベルト５０，６０を用いても良い。
【００６９】
（第５実施形態）
さらに、図５は、第５の実施形態（参考例）における一例に係る継手を有する工業用ベルト８０を示した継手の部分断面図である。
【００７０】
本発明の第５の実施形態における一例である工業用ベルト８０は、前述の第１の実施形態に基づく織成布の構造を有する工業用ベルト１０において、織成布を構成する第１の経糸１２を経糸５２，５３で構成すると共に、一方の経糸５２の一部を延長し、折り返してループ４５ａを形成し、このループ４５ａにスパイラル線４６をそれぞれ噛み合わせ、この噛み合い部の共通孔４７ａに固定芯線４８を挿通した後、織成布本体の織組織内に綴り込んでおき、さらに２つのスパイラル線４６，４６を互いに噛み合わせて成るスパイラル線相互の共通孔４４に接合芯線４９を挿通して織成布を無端状に接続するための継手８１（いわゆる、スパイラルシーム）を、織成布の長さ方向両端部７２，７２に形成するに当たって、前記スパイラル線４６をそれぞれ噛み合わせるためのループ４５ａを形成する経糸５２（５２ｃ）に、前記第１の経糸１２の一部または全部を用いて形成するものであり、ループ４５ａを形成する経糸５２（５２ｃ）を継手部先端緯糸２６および２７の間を通して延長し、折り返してループ４５ａを形成するものである。
なお、工業用ベルト１０に代えて、前記第２の実施形態もしくは第３の実施形態に基づく織成布の構造を有する工業用ベルト５０，６０を用いても良い。
【００７１】
また、図５では、前記ループ４５ａに加えて、前記第２の経糸１３（５４，５５）の一方の経糸５４が、織成布の長さ方向端部７２において継手部先端緯糸２６，２７および固定芯線４８を捲回するように折り返してループ４５ｂを形成して、このループ４５ｂにもスパイラル線４６を噛み合わせ、噛み合い部の共通孔４７ａに固定芯線４８を挿通した後、その延長部の先端側を織成布本体の織組織内に綴り込む例を示したが、この例に限定されず、前記第２の経糸１３（５４または５５）が、継手部先端緯糸２６および２７と固定芯線４８との間を通り、継手部先端緯糸２６および２７を捲回するように折り返して、その延長部の先端側を織成布本体の織組織内に綴り込むようにしても良い。
【００７２】
（第６実施形態）
また、図６は、本発明の第６の実施形態における一例に係る継手を有する工業用ベルト９０を示した部分断面図である。
【００７３】
本発明の第６の実施形態における一例である工業用ベルト９０は、前述の第３の実施形態に基づく織成布の構造を有する工業用ベルト６０において、織成布を構成する前記第２の経糸１３を経糸５８，５９で構成すると共に、一方の経糸５８の延長部を、反接紙面側の先端緯糸２７の下から上に捲回するように折り返して一方のループ４５ｄを形成して、その延長部の先端側を先端緯糸２６と２７の間を通して織成布本体の織組織内へ、すなわち隣り合う第１の経糸１２（５６，５７）における一方の経糸５７をカンバスの端部から長さ方向に必要な位置で切断して除去した跡に、織成布本体の織組織と同様の織組織でもって綴り込む。
【００７４】
また、前記第１の経糸１２における一方の経糸５６の延長部を、接紙面側３１の先端緯糸２６の下から上に捲回するように折り返して一方のループ４５ｃを形成して、その延長部の先端側を先端緯糸２６と先端から２番目の緯糸の間を通して織成布本体の織組織内へ、すなわち隣り合う第２の経糸１３の一方の経糸５９をカンバスの端部から長さ方向に必要な位置で切断して除去した跡に、織成布本体の織組織と同様の織組織でもって綴り込む。
【００７５】
そして、各ループ４５ｃ，４５ｄにスパイラル線４６，４６をそれぞれ噛み合わせ、各ループ４５ｃ，４５ｄとスパイラル線４６，４６の共通孔４７ｂに固定芯線４８，４８を挿通した後、さらに２つのスパイラル線４６，４６を互いに噛み合わせて成るスパイラル線相互の共通孔４４に接合芯線４９を挿通して織成布を無端状に接続するための継手９１（スパイラルシーム）を、織成布の長さ方向両端部７２，７２に形成するものである。
なお、工業用ベルト６０に代えて、第１実施形態、または第２実施形態に基づく織成布の構造を有する工業用ベルト１０，５０を用いても良い。
【００７６】
上記第４の実施形態ないし第６の実施形態によれば、その長さ方向の両端部を接続して無端状となすための継手をその長さ方向の両端部に有する工業用ベルト７０ないし９０において、それを駆動する牽引力や張力が集中的に掛かるループ形成経糸、すなわちワープループシーム７１における接合用ループ４０を形成する経糸１８の全て、または、スパイラルシーム８１におけるスパイラル線４６を噛み合わせるためのループ４５ａおよび４６ｂのうち、少なくともループ４５ａを形成する経糸５２、あるいは、スパイラルシーム９１におけるスパイラル線４６を噛み合わせるためのループ４５ｃおよび４５ｄのうち、少なくともループ４５ｃを形成する経糸５６が、接紙面側表面３５において厚さ方向内側に位置する経糸ナックル１４ａ，１４ｃを形成、または接紙面側表面３５において厚さ方向内側に位置する経糸ナックル１４ｃおよび反接紙面側表面３６において厚さ方向内側に位置する経糸ナックル１６ｃを形成する第１の経糸１２（１８、５２、５６）から成る継手７１、８１もしくは９１となり、特に、第４実施形態のワープループシーム７１では、接合用ループ４０が全て第１の経糸１２（１８）だけで形成される。
【００７７】
したがって、例えば製紙機械用ドライヤーカンバスや製紙機械用搬送ベルトの場合、摩耗損傷もしくは高温・高湿の条件が重畳しての摩耗損傷によるループ経糸の強力低下や、継手部分の織組織の緩み、荒れ、汚れ物質の付着・堆積などが元での継手部分の表面性の劣化やそれによる紙シートの製品品質への悪影響の危険性を回避することができ、また継手の早期の破断発生を防止することが出来て、ひいては継手の面からもより長期にわたる製品品質の維持が可能となると共に、カンバスや搬送ベルトの使用期間の延長を計ることが可能となる。
【００７８】
なお、図４に示した本発明の第４の実施形態における一例に係る継手７１において、●印で示した追加の緯糸２８は、継手部先端緯糸２６および２７を巻き込みつつ折り返した後、本体内へ綴り込む緯糸押さえ経糸３８と接合用ループ４０の根元４０ａとで囲まれた部分４３に挿入する追加の緯糸である。
【００７９】
前記追加の緯糸２８には、例えばポリエステルやＰＰＳなどの素材から成る、１本の合成繊維モノフィラメントの他、複数本のモノフィラメントから成る撚り糸や、複数本のマルチフィラメントから成る撚り糸が適用できる。また、複数本のＰＰＳモノフィラメントもしくはＰＰＳマルチフィラメントから成る撚り糸を用いれば、継手部分の耐熱性が向上し寿命延長が図れるので好ましい。
【００８０】
それら追加の緯糸２８を挿入すれば、緯糸押さえ経糸３８が先端緯糸２６，２７を捲回する端部７２において、接紙面側表面３５や反接紙面側表面３６から突出して、紙シートへマークを発生させるような状態が生じるのを防止したり、先端緯糸２６および２７の抜け出しを防止したり出来るため、好ましい。
【００８１】
さらに、◎印で示した継手部先端緯糸２６，２７、および／または前記●印で示した追加の緯糸２８に、上記のモノフィラメント撚り糸またはマルチフィラメント撚り糸、特にはＰＰＳマルチフィラメント撚り糸を適用するのが、より一層効果的である。また、用途によっては、追加の緯糸２８を挿入せず、先端緯糸２６および／または２７だけに、上記モノフィラメント撚り糸またはマルチフィラメント撚り糸を使用することも可能である。
【００８２】
また、図５に示した本発明の第５の実施形態における一例に係る継手を有する工業用ベルト８０において、◎印で示した継手部先端緯糸２６，２７に、上記のモノフィラメント撚り糸またはマルチフィラメント撚り糸、特にはＰＰＳマルチフィラメント撚り糸を適用すれば、紙シートへのマーク発生や先端緯糸２６および２７の抜け出しを防ぐことができるため、好ましい。
【００８３】
（第７実施形態）
さらに、図７は、第７の実施形態（参考例）における一例に係る継手を有する工業用ベルト１００を示した部分断面図である。
【００８４】
本発明の第７の実施形態における一例である工業用ベルト１００は、前述の第４の実施形態に基づく継手（ワープループシーム）を有する工業用ベルト７０（図４）において、前記折り返して接合用ループ４０を形成の後、織成布本体の織組織内に綴り込む前記経糸１８（１８ａ）を第１の経糸１２の一部または全部を用いて形成すると共に、折り返して接合用ループ４０を形成の後、織成布本体の織組織内に綴り込む経糸の部分１８ｂが接紙面側３１に形成する経糸ナックル１４ｂ（図中Ｈで示す位置にある）が、接紙面側表面３５（図中Ｇで示す位置にある）より織成布の厚さ方向内側に位置する継手の構造を有するものである。
なお、図７では織成布に前記第２の実施形態の構成を有する工業用ベルト５０を用いた例を示した。
【００８５】
この場合は、前記第１の実施形態、前記第２の実施形態または前記第３の実施形態の工業用ベルト１０，５０，６０において、第１の経糸１２および第２の経糸１３をそれぞれ１８，１９および３８，３９の２本ずつ交互に並べて配置した織組織を用いて、前記折り返して接合用ループ４０を形成の後、織成布本体の織組織内に綴り込む経糸１８と、織成布の端部７２から織成布本体側への必要長さ部分を切断、除去して経糸１８が綴り込まれる空隙をつくるための経糸１９を、前記２本ずつの第１の経糸１２を用いて構成するのが望ましい。
【００８６】
（第８実施形態）
また、図８は、本発明の第８の実施形態における一例に係る継手を有する工業用ベルト１１０示した部分断面図である。
【００８７】
本発明の第８の実施形態における一例である工業用ベルト１１０は、前述の第７の実施形態に基づく継手（ワープループシーム）の構造を有する工業用ベルト１００において、第３実施形態の織成布構造を有する工業用ベルト６０に代え、さらに、前記折り返して接合用ループ４０を形成の後、織成布本体の織組織内に綴り込む経糸の部分１８ｂが反接紙面側３２に形成する経糸ナックル１６ｃ（図中Ｊで示す位置にある）も、反接紙面側表面３６（図中Ｉで示す位置にある）より織成布の厚さ方向内側に位置する継手の構造を有するものである。
【００８８】
この場合は、前記第３の実施形態の織組織において、第１の経糸１２および第２の経糸１３をそれぞれ１８，１９および３８，３９の２本ずつ交互に並べて配置すると共に、接紙面側３１の１本の太い緯糸２１と反接紙面側３２の１本の太い緯糸２４、および接紙面側３１の１本の細い緯糸２２と反接紙面側３２の１本の細い緯糸２５とがそれぞれカンバスの厚さ方向に並んで位置する織組織を用いて、前記折り返して接合用ループ４０を形成の後、織成布本体の織組織内に綴り込む経糸１８と、織成布の端部７２から織成布本体側への必要長さ部分を切断、除去して経糸１８が綴り込まれる空隙をつくるための経糸１９を、前記２本ずつの第１の経糸１２を用いて構成するのが望ましい。
【００８９】
（第９実施形態）
更に、図９は、第９の実施形態（参考例）における一例に係る継手を有する工業用ベルト１２０を示した部分断面図である。
【００９０】
本発明の第９の実施形態における一例である工業用ベルト１２０は、前述の第５の実施形態に基づく継手（スパイラルシーム）の構造を有する工業用ベルト８０（図５）において、前記スパイラル線４６をそれぞれ噛み合わせるためのループ４５ａを形成する経糸５２（５２ｃ）を前記第１の経糸１２の一部または全部を用いて形成すると共に、該ループ４５ａを形成する経糸５２ｃにおける折り返してループ４５ａを形成の後、織成布本体の織組織内に綴り込む部分５２ｄが接紙面側３１に形成する経糸ナックル１４ｂ（図中Ｌで示す位置にある）が、接紙面側表面３５（図中Ｋで示す位置にある）より織成布の厚さ方向内側に位置する継手の構造を有するものである。
なお、図９では織成布に前記第２の実施形態の構成を有する工業用ベルト５０を用いた例を示した。
【００９１】
この場合は、前記第１の実施形態、前記第２の実施形態または前記第３の実施形態の織成布構造を有する工業用ベルト１０，５０，６０において、第１の経糸１２および第２の経糸１３をそれぞれ５２，５３および５４，５５の２本ずつ交互に並べて配置した織組織を用いて、前記折り返してループ４５ａを形成の後、織成布本体の織組織内に綴り込む経糸５２と、織成布の端部７２から織成布本体側への必要長さ部分を切断、除去して経糸５２が綴り込まれる空隙をつくるための経糸５３を、前記２本ずつの第１の経糸１２を用いて構成するのが望ましい。
【００９２】
（第１０実施形態）
図１０は、本発明の第１０の実施形態における一例に係る継手を有する工業用ベルト１３０を示した部分断面図である。
【００９３】
本発明の第１０の実施形態における一例である工業用ベルト１３０は、前述の第９の実施形態に基づく継手（スパイラルシーム）の構造を有する工業用ベルト１２０（図９）において、第３実施形態の織成布構造を有する工業用ベルト６０に代え、さらに、該ループ４５ａを形成する経糸５２（５２ｃ）における折り返してループ４５ａを形成の後、織成布本体の織組織内に綴り込む経糸５２ｄの部分が反接紙面側３２に形成する経糸ナックル１６ｃ（図中Nで示す位置にある）も、反接紙面側表面３６（図中Mで示す位置にある）より織成布の厚さ方向内側に位置する継手の構造を有するものである。
【００９４】
この場合は、前記第３の実施形態の織組織において、第１の経糸１２および第２の経糸１３をそれぞれ５２，５３および５４，５５の２本ずつ交互に並べて配置すると共に、接紙面側３１の１本の太い緯糸２１と反接紙面側３２の１本の太い緯糸２４、および接紙面側３１の１本の細い緯糸２２と反接紙面側３２の１本の細い緯糸２５とがそれぞれカンバスの厚さ方向に並んで位置する織組織を用いて、前記折り返して接合用ループ４０ａを形成の後、織成布本体の織組織内に綴り込む経糸５２と、織成布の端部７２から織成布本体側への必要長さ部分を切断、除去して経糸５２が綴り込まれる空隙をつくるための経糸５３とを、前記２本ずつの第１の経糸１２を用いて構成するのが望ましい。
【００９５】
上記第７の実施形態ないしは第１０の実施形態によれば、例えば製紙機械用ドライヤーカンバスや製紙機械用搬送ベルトの場合、ワープループシームよりなる継手１０１，１１１における前記接合用ループ４０を形成する第１の経糸１８ａ、もしくはスパイラルシームよりなる継手１２１，１３１における前記ループ４５ａを形成する第１の経糸５２ｃの、折り返して織成布本体の織組織内に綴り込む部分１８ｂもしくは５２ｄについても、接紙面側表面３５もしくは、接紙面側表面３５および反接紙面側表面３６において、摩耗および熱劣化の防止が施された継手の構造となるので、それら経糸の綴り込む部分１８ｂもしくは５２ｄの強力低下、ならびに、強力低下に起因する継手部分の織組織の緩みがもとでの、前記接合用ループ４０や前記ループ４５ａの伸びの発生および継手部分の表面性の劣化やそれによる紙シートの製品品質への悪影響を防ぐことができ、長期にわたる製品品質の維持やカンバスや搬送ベルトの使用期間の延長がさらに期待できて、好適である。特に、第８の実施形態および第１０の実施形態の場合は、前記接合用ループ４０もしくは前記ループ４５ａを形成の後、折り返して織成布本体の織組織内に綴り込む部分１８ｂもしくは５２ｄが、接紙面側表面３５および反接紙面側表面３６において摩耗および熱劣化の防止が施された継手の構造となるので、好適である。
【００９６】
【実施例】
本発明の実施例および比較例を、以下に図および表１，表２を用いて説明する。なお、各図および各表において、ＴＭはポリエステルモノフィラメント、ＰＳは接紙面側、ＢＳは反接紙面側を表す。
【００９７】
（実施例１）
実施例１のドライヤーカンバス１４０を、表１に示す仕様と図１に示す接紙面側が１／３破れ斜文・反接紙面側が３／１破れ斜文織の緯２重織組織で織成し、ヒートセット加工を施して製作した。
【００９８】
経糸１１は、断面の厚さ方向寸法×幅方向寸法が０．５８ｍｍ×０．８８ｍｍの扁平断面ポリエステルモノフィラメント（ＴＭ）から成る第１の経糸１２、および、同じ断面寸法の扁平断面ＰＰＳモノフィラメント（ＰＰＳ）から成る第２の経糸１３で構成し、経糸密度は２９．０本／２．５４ｃｍとした。また、経糸１１は、図１で（  ）内にアラビア数字で示した経糸配置順番に基づき、２本ずつの第１の経糸１２と２本ずつの第２の経糸１３とを緯糸方向に交互に並べて配置した。なお、本実施例と異なり、第１の経糸１２および第２の経糸１３をそれぞれ１本ずつ交互に配置しても良い。
【００９９】
接紙面側３１の緯糸の層３３には、直径寸法が０．９０ｍｍφの円形断面ＰＰＳモノフィラメント（ＰＰＳ）の太い緯糸２１と、直径寸法が０．７０ｍｍφの円形断面ポリエステルモノフィラメント（ＴＭ）の細い緯糸２２を使用し、太い緯糸２１と細い緯糸２２はそれぞれ１本ずつ交互に配置し、接紙面側３１の緯糸２１，２２の密度は１２．０本／２．５４ｃｍとした。また、反接紙面側３２の緯糸の層３４には、直径寸法が０．８０ｍｍφの円形断面ポリエステルモノフィラメント（ＴＭ）の緯糸２３を使用し、緯糸２３の密度は１２．０本／２５．４ｃｍとした。すなわち、ドライヤーカンバス１４０の緯糸密度は１２．０本×２／２．５４ｃｍである。
【０１００】
上記実施例１のドライヤーカンバス１４０は、第１の経糸１２が、接紙面側３１の１本の細い緯糸２２を内側に織り込んで接紙面側３１に経糸ナックル１４ａを形成すると共に、第２の経糸１３が、接紙面側３１の１本の太い緯糸２１を内側に織り込んで接紙面側３１に経糸ナックル１５ａを形成するように織成して、経糸ナックル１４ａ（図中Ｂで示す位置にある）が、経糸ナックル１５ａ（図中Ａで示す位置にある）により規定される接紙面側表面３５よりもカンバスの厚さ方向内側に位置するドライヤーカンバスである。
【０１０１】
このようにして製作したドライヤーカンバス１４０は、厚さが３．０ｍｍ、通気度が２５，０５０cm3/cm2・minであった。
【０１０２】
このドライヤーカンバス１４０を、必要な長さに切断の後、その長さ方向の両端部７２，７２にカンバスを無端状に接続するための継手（ワープループシーム）７１，７１を形成した。図４に継手７１の部分断面説明図を示す。継手（ワープループシーム）７１を形成するにあたっては、２本ずつの第１の経糸１２（１８，１９）のうちの１本の経糸１８を延長し、折り返して接合用ループ４０を形成の後、織成布本体の織組織内、すなわち隣り合う別の第１の経糸１９をカンバスの端部から長さ方向に必要な位置で切断して除去した跡に、織成布本体の織組織と同様の織組織でもって綴り込むと共に、２本ずつの第２の経糸１３（３８，３９）のうちの１本の経糸を緯糸押さえ経糸３８として、継手部先端緯糸２６および２７を継手部先端の外側から捲回して折り返した後、織成布本体の織組織内、すなわち隣り合う別の第２の経糸３９をカンバスの端部から長さ方向に適当な位置で切断して除去した跡に、織成布本体の織組織と同様の織組織でもって綴り込み、それらをカンバスの幅方向に繰り返して形成した。また、緯糸押さえ経糸３８を継手部先端緯糸２６および２７の外側から捲回して折り返すに当たり、緯糸押さえ経糸３８と接合用ループ４０の根元４０ａとで囲まれた部分４３に、追加の緯糸２８を挿入した。追加の緯糸２８には、直径寸法が０．２４ｍｍφの断面円形ＰＰＳモノフィラメントを２本ずつ撚り合わせたものを、さらに２本ずつ撚り合わせた撚り糸を用いた。
【０１０３】
（実施例２）
実施例２のドライヤーカンバス１５０を、表１に示す仕様と図２に示す接紙面側が１／３破れ斜文・反接紙面側が３／１破れ斜文織の緯２重織組織で織成し、ヒートセット加工を施して製作した。
【０１０４】
経糸１１は、断面の厚さ方向寸法×幅方向寸法が０．５８ｍｍ×０．８８ｍｍの扁平断面ポリエステルモノフィラメント（ＴＭ）から成る第１の経糸１２および第２の経糸１３で構成し、経糸密度は３０．０本／２．５４ｃｍとした。また、経糸１１は、図２で（  ）内にアラビア数字で示した経糸配置順番に基づき、２本ずつの第１の経糸１２と２本ずつの第２の経糸１３とを緯糸方向に交互に並べて配置した。なお、本実施例と異なり、第１の経糸１２および第２の経糸１３をそれぞれ１本ずつ交互に配置しても良い。
【０１０５】
接紙面側３１の緯糸の層３３には、直径寸法が０．９０ｍｍφの円形断面ポリエステルモノフィラメント（ＴＭ）の太い緯糸２１と、直径寸法が０．７０ｍｍφの円形断面ポリエステルモノフィラメント（ＴＭ）の細い緯糸２２を使用し、反接紙面側３２の緯糸の層３４にも、直径寸法が０．９０ｍｍφの円形断面ポリエステルモノフィラメント（ＴＭ）の太い緯糸２４と、直径寸法が０．７０ｍｍφの円形断面ポリエステルモノフィラメント（ＴＭ）の細い緯糸２５を使用した。また、それぞれの層において、太い緯糸２１と細い緯糸２２および太い緯糸２４と細い緯糸２５をそれぞれ１本ずつ交互に配置し、接紙面側３１の緯糸２１，２２の密度および反接紙面側３２の緯糸２４，２５の密度は共に１２．４本／２．５４ｃｍとした。すなわち、ドライヤーカンバス１５０の緯糸密度は１２．４本×２／２．５４ｃｍである。
【０１０６】
また、接紙面側３１の１本の太い緯糸２１と反接紙面側３２の１本の細い緯糸２５、ならびに、接紙面側３１の１本の細い緯糸２２と反接紙面側３２の１本の太い緯糸２４が、それぞれカンバスの厚さ方向に並ぶように配置した。
【０１０７】
実施例２のドライヤーカンバス１５０は、第１の経糸１２が、接紙面側３１の１本の細い緯糸２２を内側に織り込んで接紙面側３１に経糸ナックル１４ｂを形成し、かつ、反接紙面側３２の１本の太い緯糸２４を内側に織り込んで反接紙面側３２に経糸ナックル１６ｂを形成すると同時に、第２の経糸１３が、接紙面側３１の１本の太い緯糸２１を内側に織り込んで接紙面側３１に経糸ナックル１５ｂを形成し、かつ、反接紙面側３２の１本の細い緯糸２５を内側に織り込んで反接紙面側３２に経糸ナックル１７ｂを形成するように織成して、経糸ナックル１４ｂ（図中Ｂで示す位置にある）が、経糸ナックル１５ｂ（図中Ａで示す位置にある）により規定される接紙面側表面３５よりもカンバスの厚さ方向内側に位置すると共に、経糸ナックル１７ｂ（図中Ｄで示す位置にある）が、経糸ナックル１６ｂ（図中Ｃで示す位置にある）により規定される反接紙面側表面３６よりもカンバスの厚さ方向内側に位置するドライヤーカンバスである。
【０１０８】
このようにして製作したドライヤーカンバス１５０は、厚さが３．２ｍｍ、通気度が２７，３５０cm3/cm2・minであった。
【０１０９】
このドライヤーカンバス１５０を、必要な長さに切断の後、その長さ方向の両端部７２，７２にカンバスを無端状に接続するための継手（ワープループシーム）１０１，１０１を、実施例１と同様の方法によって形成した。図７に継手１０１の部分断面説明図を示す。また、追加の緯糸２８には、直径寸法が０．２４ｍｍφの断面円形ポリエステルモノフィラメント（ＴＭ）を２本ずつ撚り合わせたものを、さらに２本ずつ撚り合わせた撚り糸を用いた。
【０１１０】
（実施例３）
実施例３のドライヤーカンバス１６０を、表１に示す仕様と図３に示す、接紙面側が１／３破れ斜文・反接紙面側が３／１破れ斜文織の緯２重織組織で織成し、ヒートセット加工を施して製作した。
【０１１１】
経糸１１は、実施例２と同じ断面寸法の扁平断面ポリエステルモノフィラメント（ＴＭ）から成る第１の経糸１２および第２の経糸１３で構成し、経糸密度は２９．５本／２．５４ｃｍとした。また、経糸１１は、図３で（  ）内にアラビア数字で示した経糸配置順番に基づき、２本ずつの第１の経糸１２と２本ずつの第２の経糸１３とを緯糸方向に交互に並べて配置した。なお、本実施例と異なり、第１の経糸１２および第２の経糸１３をそれぞれ１本ずつ交互に配置しても良い。
【０１１２】
接紙面側３１の緯糸の層３３には、直径寸法が０．９０ｍｍφの円形断面ポリエステルモノフィラメント（ＴＭ）の太い緯糸２１と、直径寸法が０．７０ｍｍφの円形断面ポリエステルモノフィラメント（ＴＭ）の細い緯糸２２を使用し、反接紙面側３２の緯糸の層３４にも、直径寸法が０．９０ｍｍφの円形断面ポリエステルモノフィラメント（ＴＭ）の太い緯糸２４と、直径寸法が０．７０ｍｍφの円形断面ポリエステルモノフィラメント（ＴＭ）の細い緯糸２５を使用した。また、それぞれの層において、太い緯糸２１と細い緯糸２２および太い緯糸２４と細い緯糸２５をそれぞれ１本ずつ交互に配置し、接紙面側３１の緯糸２１，２２の密度および反接紙面側３２の緯糸２４，２５の密度は共に１２．５本／２．５４ｃｍとした。すなわち、ドライヤーカンバス１６０の緯糸密度は、１２．５本×２／２．５４ｃｍである。
【０１１３】
また、接紙面側３１の１本の太い緯糸２１と反接紙面側３２の１本の太い緯糸２４、ならびに、接紙面側３１の１本の細い緯糸２２と反接紙面側３２の１本の細い緯糸２５が、それぞれカンバスの厚さ方向に並ぶように配置した。
【０１１４】
実施例３のドライヤーカンバス１６０は、前述の実施例２と異なり、第１の経糸１２が、接紙面側３１の１本の細い緯糸２２を内側に織り込んで接紙面側３１に経糸ナックル１４ｃを形成し、かつ、反接紙面側３２の１本の細い緯糸２５を内側に織り込んで反接紙面側３２に経糸ナックル１６ｃを形成すると同時に、第２の経糸１３が、接紙面側３１の１本の太い緯糸２１を内側に織り込んで接紙面側３１に経糸ナックル１５ｃを形成し、かつ、反接紙面側３２の１本の太い緯糸２４を内側に織り込んで反接紙面側３２に経糸ナックル１７ｃを形成するように織成して、経糸ナックル１４ｃ（図中Ｂで示す位置にある）が、経糸ナックル１５ｃ（図中Ａで示す位置にある）により規定される接紙面側表面３５よりもカンバスの厚さ方向内側に位置すると共に、経糸ナックル１６ｃ（図中Ｆで示す位置にある）が、経糸ナックル１７ｃ（図中Ｅで示す位置にある）により規定される反接紙面側表面３６よりもカンバスの厚さ方向内側に位置するドライヤーカンバスである。
【０１１５】
このようにして製作したドライヤーカンバス１６０は、厚さが３．２ｍｍ、通気度が２６，７５０cm3/cm2・minであった。
【０１１６】
このドライヤーカンバス１６０を、必要な長さに切断の後、その長さ方向の両端部７２，７２にカンバスを無端状に接続するための継手（ワープループシーム）１１１、１１１を、実施例１と同様の方法によって形成した。図８に継手１１１の部分断面説明図を示す。また、追加の緯糸２８には、直径寸法が０．２４ｍｍφの断面円形ポリエステルモノフィラメントを２本ずつ撚り合わせたものを、さらに２本ずつ撚り合わせた撚り糸を用いた。
【０１１７】
（実施例４）
実施例４のドライヤーカンバス１７０を、表１に示す仕様と図３に示す接紙面側が１／３破れ斜文・反接紙面側が３／１破れ斜文織の緯２重織組織で織成し、ヒートセット加工を施して製作した。
【０１１８】
実施例４のドライヤーカンバス１７０は、実施例３のドライヤーカンバス１６０において、接紙面側３１の細い緯糸２２および反接紙面側３２の細い緯糸２５に直径寸法が０．８０ｍｍφの円形断面ポリエステルモノフィラメント（ＴＭ）を用いると共に、経糸密度を２９．４本／２．５４ｃｍ、接紙面側３１の緯糸２１，２２の密度および反接紙面側３２の緯糸２３，２４の密度を共に１１．５本／２．５４ｃｍ（すなわち、カンバスの緯糸密度は１１．５本×２／２．５４ｃｍ）とし、その他は同じく製作したものである。
【０１１９】
このようにして製作したドライヤーカンバス１７０は、厚さが３．３ｍｍ、通気度が２８，８００cm3/cm2・minであった。
【０１２０】
このドライヤーカンバス１７０を、必要な長さに切断の後、その長さ方向の両端部７２，７２にカンバスを無端状に接続するための継手（スパイラルシーム）８１，８１を形成した。図５に継手８１の部分断面説明図を示す。
【０１２１】
継手（スパイラルシーム）８１を形成するにあたっては、２本ずつの第１の経糸１２（５２，５３）のうちの１本の経糸５２を延長し、折り返してループ４５ａを形成し、このループ４５ａにスパイラル線４６をそれぞれ噛み合わせ、この噛み合い部の共通孔４７ａに固定芯線４８を挿通した後、織成布本体の織組織内、すなわち隣り合う別の第１の経糸５３をカンバスの端部から長さ方向に必要な位置で切断して除去した跡に、織成布本体の織組織と同様の織組織でもって綴り込むと共に、２本ずつの第２の経糸１３（５４，５５）のうちの１本の経糸５４が、接紙面側３１および反接紙面側３２のそれぞれの継手部先端緯糸２６および２７を外側から捲回するように折り返してループ４５ｂを形成し、このループ４５ｂにもスパイラル線４６をそれぞれ噛み合わせ、噛み合い部の共通孔４７ａに固定芯線４８を挿通した後、織成布本体の織組織内、すなわち隣り合う別の第２の経糸５５をカンバスの端部から長さ方向に適当な位置で切断して除去した跡に、織成布本体の織組織と同様の織組織でもって綴り込み、それらをカンバスの幅方向に繰り返して形成した。固定芯線４８には、直径寸法が１．００ｍｍφの断面円形ポリエステルモノフィラメントを用いた。
【０１２２】
（比較例１）
比較例１のドライヤーカンバス１８０を、表２に示す仕様と図１１に示す接紙面側が１／３破れ斜文・反接紙面側が３／１破れ斜文織の緯２重織組織で織成し、ヒートセット加工を施して製作した。
【０１２３】
経糸１１は、実施例１と同じ断面寸法の扁平断面ポリエステルモノフィラメント（ＴＭ）で構成し、経糸密度は２９．５本／２．５４ｃｍとした。
【０１２４】
接紙面側３１の緯糸の層３３および反接紙面側３２の緯糸の層３４には、すべて同じ太さの、直径寸法が０．８０ｍｍφの円形断面ポリエステルモノフィラメント（ＴＭ）の緯糸２３を使用し、緯糸密度は１２．３本×２／２．５４ｃｍとした。
【０１２５】
このようにして製作したドライヤーカンバス１８０は、厚さが３．０ｍｍ、通気度が２４，７００cm3/cm2・minであった。
【０１２６】
このドライヤーカンバス１８０を、必要な長さに切断の後、その長さ方向の両端部７２，７２にカンバスを無端状に接続するための継手（ワープループシーム）１８１，１８１を形成した。図１２に継手１８１の部分断面説明図を示す。継手（ワープループシーム）１８１を形成するにあたっては、４本ずつの第１の経糸１１のうちの１本を延長し、折り返して接合用ループ４０を形成の後、織成布本体の織組織内、すなわち４本ずつの経糸１１のうちの隣り合う他の１本の経糸をカンバスの端部から長さ方向に適当な位置で切断して除去した跡に、織成布本体の織組織と同様の織組織でもって綴り込むと共に、４本ずつの経糸１１のうちの別の１本を接紙面側３１および反接紙面側３２のそれぞれの最も先端の緯糸の外側から捲回して折り返した後、織成布本体の織組織内、すなわち４本ずつの経糸１１のうち隣り合う残りの１本の経糸をカンバスの端部から長さ方向に必要な位置で切断して除去した跡に、織成布本体の織組織と同様の織組織でもって綴り込み、それらをカンバスの幅方向に繰り返して形成した。
【０１２７】
なお、前述した通気度は、ＪＩＳ  Ｌ１０９６−１９９９  一般織物試験方法におけるフラジール形法に準拠した測定装置を用い、規定の測定面積を有する空気孔を介して規定の圧力（水柱１２５Ｐａ）のもとで単位時間に試験片を通過する空気量（cm3/cm2・min）を測定したものである。
【０１２８】
【表１】
0004772237.tif 000002
【０１２９】
【表２】
0004772237.tif 000003
【０１３０】
（織物表面に表出する経糸ナックルの差の確認）
上記の実施例２〜３および比較例１の各ドライヤーカンバスの接紙面側（ＰＳ）および反接紙面側（ＢＳ）の表面に表出する経糸ナックルの差を確認する試験を、下記の要領で行った。
【０１３１】
すなわち、実施例２、実施例３および比較例１の各ドライヤーカンバ１５０，１６０および１８０から試料を切り取り、それぞれの試料片における表面の状態を、インストロン５５６８型万能試験装置を用いて、試料片の上から圧力測定フィルム（富士プレスケール；富士写真フィルム株式会社製）を介して、加圧ヘッド（円形端面、表面積０．００２ｍ2）を、加圧力３，９２０Ｎ
（単位面積当たり１，９６０ｋＰａ）、加圧時間３０秒の加圧条件で押し付けて、圧力測定フィルムの接触点を発色させて、接紙面側および反接紙面側の表面の状況を確認した。
【０１３２】
図１３に、その試験結果を示す。
図１３において、（Ａ）は実施例２の接紙面側表面（ＰＳ）の状況、（Ｂ）は実施例２の反接紙面側（ＢＳ）の状況、（Ｃ）は実施例３の接紙面側表面（ＰＳ）の状況、（Ｄ）は実施例３の反接紙面側（ＢＳ）の状況、（Ｅ）は比較例１の接紙面側表面（ＰＳ）の状況を示したものである。なお、各図中の黒点が、表出する経糸ナックルが接触することにより発色した接触部である。また、表裏対象の織組織である比較例１では、反接紙面側表面（ＢＳ）の状況が接紙面側表面（ＰＳ）の状況とほぼ同じであったので、接紙面側表面（ＰＳ）の状況だけを示した。
【０１３３】
図１３（Ａ）および図１３（Ｃ）を図１３（Ｅ）と比較して明らかなように、実施例２（Ａ）および実施例３（Ｃ）では、比較例１（Ｅ）に比べて接紙面側表面（ＰＳ）に表出する経糸ナックルの数が緯糸方向に１／２に減少している。また、図１３（Ｂ）および図１３（Ｄ）を図１３（Ｅ）と比較すると、実施例２（Ｂ）および実施例３（Ｄ）では、比較例１（Ｅ）に比べて反接紙面側表面（ＢＳ）に表出する経糸ナックルの数が緯糸方向に１／２に減少している。
【０１３４】
このように本発明の実施例２および３では、接紙面側または、接紙面側および反接紙面側の表面に表出する経糸ナックルの数が比較例１より大幅に減少するので、汚れ物質が経糸と緯糸の交錯点付近に多く付着し経時的に堆積するのを防止することが可能となる。さらに、接紙面側または接紙面側および反接紙面側の表面に経糸ナックルが表出しない第１の経糸１２、および、反接紙面側の表面に経糸ナックルが表出しない第２の経糸１３の摩耗損傷を防止して、経糸強力の低下を防止することが可能となる。
【０１３５】
また、実施例１〜４では、経糸の密度が２９．０本／２．５４ｃｍ〜３０．０本／２．５４ｃｍに対し、緯糸の密度が１１．５本×２／２．５４ｃｍ〜１２．５本×２／２．５４ｃｍと粗くして、経糸１２，１３と緯糸２１，２２，２４，２５との交錯点を少なくした上に、太さの異なる緯糸２１，緯糸２２および緯糸２４，緯糸２５を用いて、接紙面側または、接紙面側および反接紙面側の表面に表出する経糸ナックルの数をさらに減少させたので、接紙面側および反接紙面側の表面への汚れ物質の付着が一層減少し、汚れ物質が付着しても洗浄などで容易に除去出来ることが可能となる。
【０１３６】
（摩耗量の確認）
上記の実施例２、実施例４および比較例１の各ドライヤーカンバスにおける表面の摩耗量を、以下の方法により確認した。
【０１３７】
すなわち、試験試料として、実施例２のドライヤーカンバス１５０から試料−１、実施例４のドライヤーカンバス１７０から試料−２、および比較例１のドライヤーカンバス１８０から試料−３の各試料片を、各織成布の本体部分から経糸方向を長手にして幅３０ｍｍ×長さ５００ｍｍの大きさで作成した。次に、図１４に示すように、各試料片３０３をそれぞれ、＃４００番のサンドペーパー３０２を全周に貼付した周長４００ｍｍのローラー３０１の周囲に、張力加重０．５ｋｇ／ｃｍのもとに抱き角度略９０°で、試料−１、試料−２もしくは試料−３の接紙面側がサンドペーパー３０２に接するように取り付けて、ローラー３０１を３００回／毎分の一定速度で回転させ、経過時間１分毎に各試料片３０３の厚さ寸法を測定して摩耗量を求め、各試料片３０３における経過時間と摩耗量の関係を確認した。また、各試料片３０３を取り外した後に、各試験片から採取した経糸の摩耗量を測定した。
【０１３８】
その結果、各試料片における経過時間１分の時点での摩耗量は、元の厚さに対する割合で表して、試料−１が７．３％、試料−２が５．２％、試料−３が５．０％であり、経過時間１０分の時点での摩耗量は、元の厚さに対する割合で表して、試料−１が１１．７％、試料−２が９．９％、試料−３が１０．０％であった。
【０１３９】
また、各試料片における経過時間１分から１０分の間における１分毎の摩耗量をもとに、試料−１と試料−３の摩耗量の差を求めた結果は、各経過時間共に試料−１が試料−３よりも０．０７ｍｍ〜０．０８ｍｍだけ摩耗量が多かったが、各経過時間を通じてその差はほぼ一定であった。同様に、試料−２と試料−３の摩耗量の差を求めた結果は、各経過時間共に試料−２が試料−３よりも０．０２ｍｍ〜０．０３ｍｍだけ摩耗量が多かったが、各経過時間を通じてその差はほぼ一定であった。
【０１４０】
さらに、経過時間１０分の時点で各試料片３０３を取り外した後に、各経糸における接紙面側の経糸ナックルの頂部での摩耗量を調べた結果、各経糸における経糸の厚さ寸法に対する摩耗量の割合は、試料−１では第１の経糸１２が４６．６％、第２の経糸１３が６３．８％、試料−２では第１の経糸１２が４６．６％、第２の経糸１３が５５．２％であり、試料−３では経糸１１が５１．７％であった。
【０１４１】
上記の結果から、接紙面側表面に表出する経糸ナックルの数が少ない実施例２および実施例４のドライヤーカンバス１５０，１７０は、同じ断面形状、素材の経糸を同様の織組織でほぼ等しい経糸密度に用い、接紙面側表面に表出する経糸ナックルの数がそれらより多い比較例１のドライヤーカンバス１８０と比べて、摩耗初期の段階では、接紙面側に表出する第２の経糸１３の経糸ナックルだけが先に摩耗するため、摩耗初期の段階での摩耗量が幾分多くなり、また、接紙面側の太い緯糸２１と細い緯糸２２の線径差の大きい実施例２の方が、線径差の小さい実施例４よりも摩耗初期の段階での摩耗量が多くなるが、摩耗初期の段階を過ぎた例えば経過時間１分後以降では、経過時間当たりの摩耗量の増加割合に大きな差異はなく、いずれもほぼ同じ割合で摩耗が進行していくことが判った。
【０１４２】
さらに、実施例２および実施例４では、接紙面側の経糸ナックルが織成布の厚さ方向内側に位置する第１の経糸１２の摩耗量が第２の経糸１３よりも少なくなるため、第１の経糸１２の磨耗損傷による強力低下を防ぐことが出来ることが判った。さらにまた、実施例２および実施例４における第１の経糸１２の摩耗量は、同じ経過時間における比較例１の経糸１１の摩耗量よりも少なくなることが判った。
【０１４３】
したがって、工業用搬送ベルトにおいて、それを駆動する牽引力や張力が集中的に掛かるループ形成経糸に、第１の経糸１２の一部または全部を用いて継手を形成すれば、ループ形成経糸の強力低下や、継手部分の表面性の劣化やそれによる紙シートの製品品質への悪影響の危険性を回避することができ、使用期間の延長を計ることが可能となる。
【０１４４】
なお、上記実施例１〜４の各ドライヤーカンバスは、実使用においても、比較例１のドライヤーカンバスよりも表面への汚れ物質の付着が少なかった。
【０１４５】
【発明の効果】
本発明によれば、合成繊維モノフィラメントの経糸および緯糸を用いて織成された製紙機械用ドライヤーカンバスや製紙機械用搬送ベルトを始めとする工業用ベルトにおいて、少なくとも接紙面側の緯糸の層に太さの異なる緯糸を交互に配し、経糸を、接紙面側の１本の細い緯糸を内側に織り込んで接紙面側に経糸ナックルを形成すると共に、反接紙面側の１本の緯糸を内側に織り込んで反接紙面側に経糸ナックルを形成する第１の経糸と、接紙面側の１本の太い緯糸を内側に織り込んで接紙面側に経糸ナックルを形成すると共に、反接紙面側の１本の緯糸を内側に織り込んで反接紙面側に経糸ナックルを形成する第２の経糸とで構成して、第１の経糸が接紙面側に形成する経糸ナックルが接紙面側表面よりも織成布の厚さ方向内側に位置するように構成したから、少なくとも接紙面側表面に表出する経糸ナックルの数が減少し、防汚性ならびに洗浄による汚れ物質の除去特性が従来のものより優れると共に、少なくとも接紙面側表面での摩耗損傷、もしくは高温・高湿条件が重畳しての摩耗損傷による経糸強力の低下およびそれが元での汚れ物質の付着・堆積の増加に因る接紙面側の表面性の劣化が防止できて、従来のものより長期にわたって製品品質の維持が可能、かつ、形態保持性能や走行性の悪化を防止できて、従来のものより使用期間の延長が可能な機械用ドライヤーカンバスや製紙機械用搬送ベルトおよび各種工業用の搬送ベルトなどの工業用ベルトを実現することが出来る。
【０１４６】
さらに、本発明によれば、ワープループシームにおける接合用ループもしくはスパイラルシームにおけるスパイラル線を噛み合わせるループを形成する経糸を、接紙面側表面または、接紙面側および反接紙面側表面における摩耗損傷の防止を施した前記第１の経糸で構成したから、前記ループを形成する経糸の強力低下に起因する継手における早期の破断発生の危険性、および継手部分の織組織の緩み，荒れ，汚れ物質の付着・堆積などがもとでの継手部分の表面性の劣化やそれによる紙シートの製品品質への悪影響の危険性を回避することができて、継手の面からも、従来のものに比べてより長期にわたる製品品質の維持と、工業用ベルトの使用期間の延長を図ることが可能となる。
【０１４７】
加えて、本発明によれば、前記第１の経糸および前記第２の経糸における少なくとも一方の経糸に耐熱性および／または耐摩耗性の優れる素材から成る合成繊維モノフィラメントを用いたから、および／または、少なくとも接紙面側の緯糸の層における少なくとも太い緯糸に耐熱性および／または耐摩耗性の優れる素材から成る合成繊維モノフィラメントを用いたから、耐熱性および／または耐摩耗性の上記向上効果がさらに強化される。
【０１４８】
また、本発明によれば、少なくとも接紙面側おける緯糸の層の少なくとも太い緯糸に、耐熱性および防汚性に優れる素材から成る合成繊維モノフィラメントを用いたから、上記防汚性の向上効果がさらに顕著となる。
【図面の簡単な説明】
【図１】  本発明の第１の実施形態（参考例）における一例に係る工業用ベルトの織組織を示した経糸方向の断面説明図である。
【図２】  本発明の第２の実施形態（参考例）における一例に係る工業用ベルトの織組織を示した経糸方向の断面説明図である。
【図３】  本発明の第３の実施形態における一例に係る工業用ベルトの織組織を示した経糸方向の断面説明図である。
【図４】  本発明の第４の実施形態（参考例）における一例に係る工業用ベルトの継手を示した部分断面説明図である。
【図５】  本発明の第５の実施形態（参考例）における一例に係る工業用ベルトの継手を示した部分断面説明図である。
【図６】  本発明の第６の実施形態における一例に係る工業用ベルトの継手を示した部分断面説明図である。
【図７】  本発明の第７の実施形態（参考例）における一例に係る工業用ベルトの継手を示した部分断面説明図である。
【図８】  本発明の第８の実施形態における一例に係る工業用ベルトの継手を示した部分断面説明図である。
【図９】  本発明の第９の実施形態（参考例）における一例に係る工業用ベルトの継手を示した部分断面説明図である。
【図１０】  本発明の第１０の実施形態における一例に係る工業用ベルトの継手を示した部分断面説明図である。
【図１１】  本発明の比較例に係る工業用ベルトの織組織を示した経糸方向の断面説明図である。
【図１２】  本発明の比較例に係る継手を有する工業用ベルトの部分断面説明図である。
【図１３】  本発明の実施例および比較例の工業用ベルトについて織物表面に表出する経糸ナックルの差を確認する試験で、表出する経糸ナックルが接触することにより発色した接触部を黒点で示す図で、
（Ａ）は実施例２の接紙面側表面の状況、
（Ｂ）は実施例２の反接紙面側表面の状況、
（Ｃ）は実施例３の接紙面側表面の状況、
（Ｄ）は実施例３の反接紙面側表面の状況、
（Ｅ）は比較例の接紙面側表面の状況を示す。
【図１４】  本発明および比較例の工業用ベルトについて表面の摩耗量の確認試験に用いた装置の模式図である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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