(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
軸１５から略等距離の半径で該軸中心にリング状の回転面を有する回転部材７と、該回転部材７を前記軸１５を中心に所定方向に回転自在に保持する保持部材３と、前記回転面に接続され該接続される位置で前記軸１５とは異なる軸１３を中心に回転することで回転部材７を前記所定方向に回転させる転がり部材５と、前記回転面との間で転がり部材５を挟み前記回転面とは相対的に移動できる壁面２１と、前記の回転面と壁面２１の少なくても何れかで転がり部材５を前記回転面に対して前記所定方向とは交差する方向へ移動せしめんと圧を加えることで転がり部材５は前記の回転面と壁面の間でクサビ状に行き詰まりながら転がり部材５と壁面２１との接続の部位或いは転がり部材５と回転部材７との接続の部位で前記クサビ状に行き詰まる方向への摩擦力を作り出すか或いは該摩擦力で動力を伝達するか或いは前記クサビ状に行き詰まりながらも転がり部材５の前記回転で回転部材７を前記所定方向へ回転させるかの少なくても何れかのできる構成とを活用される装置。
【請求項２】
前記壁面２１は、前記の軸１５と１３とは異なる軸１１或いは該軸１１上の中心位置６を中心に一周にわたって略同一半径の面で構成される請求項１記載の装置。
【請求項３】
中心位置６を中心に略同一半径の球面状の前記壁面２１を有する部材１と、前記の軸１５と１３とは異なる軸であって前記中心位置６を中心に相対角度を変えることのできる中心軸１１と１２と、部材１は中心軸１１を中心に中心位置６を回り前記保持部材３は中心軸１２を中心に中心位置６を回り前記回転部材７は前記軸１５と共に更なる中心軸１２を中心に回り前記転がり部材５は前記軸１３と共に更なる中心軸１２を中心に中心位置６を回ることのできる構成とを活用される請求項１記載の装置。
【請求項４】
軸１５から略等距離の半径で該軸中心にリング状の回転面を有する回転部材７と、該回転部材７を前記軸１５を中心に所定方向に回転自在に保持する保持部材３と、前記回転面に接続され該接続される位置で前記軸１５とは異なる軸１３を中心に回転することで回転部材７を前記所定方向に回転させる転がり部材５と、前記回転面との間で転がり部材５を挟み前記回転面とは相対的に移動できる壁面２１とを少なくても活用され、前記の回転面と壁面２１の少なくても何れかで転がり部材５を前記回転面に対して前記所定方向とは交差する方向へ移動せしめんと圧を加えることで転がり部材５は前記の回転面と壁面の間でクサビ状に行き詰まりながら転がり部材５と壁面２１との接続の部位或いは転がり部材５と回転部材７との接続の部位で前記クサビ状に行き詰まる方向への摩擦力を作り出すか或いは該摩擦力で動力を伝達するか或いは前記クサビ状に行き詰まりながらも転がり部材５の前記回転で回転部材７を前記所定方向へ回転させるかの少なくても何れかを可能にする方法。
【発明の詳細な説明】
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  本発明は、部材間で動力を伝達し出力できる方法、並びに該方法を活用される活用手段、並びに該手段を用いた動力を含めた相対的なエネルギーの出力方法に関する。
又、部材間の接続の部位における相対的な速度差並びに摺動を予防できる手段を用いることにより該接続の部位における摩擦力によって前記動力を伝達し出力できる方法、並びに該方法を活用されて構成される部材間で動力を伝達し出力できる動力伝達機構，該機構と連携して機能できる装置，前記方法を相対的にも活用される業務やシステム構成等を含めた前記活用手段に関する。
【背景技術】
【０００２】  先ず、速度差の発生と伝達と障害との関係について説明する。
例えば、部材と部材（装置と装置を含む）との衝突並びに摺動（滑り動く或いは摺り動くを意味させる）が生じられる場合は、部材間で相対的な速度に差が生じられ速度の差が部材間に伝達されたときであり、伝達されることにより部材間では衝撃，破損，摩耗等或いは突然の減速や突然の加速等の障害を受ける。
反対に部材間で衝突や摺動等の障害が生じられない場合は、進む速度と方向が同一の時で部材間の接続の部位の移動が相対的に等加速運動の場合，或いは部材間の接続の部位において相対的に停止状態の場合，或いは部材間の接続の部位において相対的な転がり軌跡の伝達の場合であり、この様な場合には部材間の接続の部位においては相対的な速度差の伝達が無く障害は生じないと思われる。【０００３】  次に、部材間の接続の部位において摺動を伴うものの今回の本発明の趣旨に近い次の二つの出願（私の出願）について、その構成と改良を要する箇所を本明細書に記載した用語並びに記号を用いて説明する。
特願２００１−２９２５５５（発明の名称…回転動力を伝達できる構造）
特願２００１−３３０００３（発明の名称…回転動力伝達構造）
先ず前記二つの出願の共通する特徴の一つは、二つの部材間で回転動力を伝達可能に接続されると共に前記二つの部材間で回転伝達半径比率，回転数並びに回転速度の比率を継続的に自在（段を伴わず）に変えることのできる仮称「回転数比可変自在機構」（以降、従来技術と本発明の説明用語として用いる）であり、例えば、一般的にはＣｏｎｔｉｎｕｏｕｓｌｙ  Ｖａｒｉａｂｌｅ  Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ或いはＩｎｆｉｎｉｔｅｌｙ  Ｖａｒｉａｂｌｅ  Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ等と云われ頭文字の部分を用いて呼称される機構である。
前記二つの出願の構成と機能と目的は、前記二つの部材の間に挟まれて位置される転がり部材５を二つの部材の間でクサビ状に行き詰まらせることによって二つの部材と転がり部材５との接続の部位（接続される部分並びに接続される位置を意味する）における圧力と摩擦力（摺動抵抗力又はＴｒａｃｔｉｏｎ又は相対的な噛み合い力等の滑り防止力）を強力に高め該摩擦力によって二つの部材間で全く摺動（滑り動く或は摺り動くを意味させる）を伴わない強力な回転動力の伝達と出力を可能にし、更に二つの部材間の回転中心軸の相対的な角度を変えることにより前記接続の部位における二つの部材間の回転伝達半径比率を変化させ入力側回転部材に対して出力側回転部材の回転数並びに回転速度の比率を継続的に自在（段を伴わず）に変えることを可能にすることであった。【０００４】  前記二つの出願による構成を基に前記の仮称「回転数比可変自在機構」を試作し車両（二輪車）に搭載した結果、前記二つの部材の内の出力側に大きな負荷が生じている場合には、転がり部材５と二つの部材との接続の部位で圧力が高まり摩擦力が増加されて二つの部材の間では回転動力の入力，伝達，回転速度の比率の変更，出力，回転中心軸間の相対的な角度の変更を含めて全ての駆動に対して前記の圧力並びに摩擦力の増加と比例されるような駆動抵抗が前記接続の部位で生じられ理想の機能は得られなかった。
この駆動抵抗の発生原因の一つは、前記接続の部位において部材間の相対的な速度差の伝達と摺動を伴う構造であり前記接続の部位における圧力と摩擦力の増加は摺動抵抗並びに駆動抵抗の増加につながったものと思われる。
又、出力側に比較的小さな負荷が生じている場合には、回転動力の入力も伝達も出力も相対角度の変更も回転数並びに回転速度の比率を継続的に自在（段を伴わず）に変化させることも全て滑らかに軽やかに行うことができ期待に近い感触であったが、回転伝達時や接続の部位の半径方向への移動時には接続の部位において相対的な速度差の伝達と摺動を伴う構造のために継続的には様々な障害が生じるものと思われ、理想的には更なる工夫が必要であった。
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】  本発明は、前記転がり部材５と圧せられて接続される接続の部位で生じられる相対的な速度差の伝達を、転がり部材５の相対的な転がり回転，或いは接続の部位の相対的な転がり移動，或いは接続の部位における相対的な転がり軌跡の伝達の少なくても何れかが成されることによって回避し、回避することで接続の部位における摺動を予防し、従来より起きている部材間（装置間を含む）での相対的な速度差の伝達による摩耗，衝撃，破損等の様々な障害を減少させ、部材や機構や装置や業務から環境に至る安全性を得ることを目的の一つとしている。
又、部材間における相対的な速度差の減少と相対的な速度差の増加の少なくても何れかを段を伴わずに自在に実現できることも目的としている。
又、回転動力を入力されて回転される入力側回転部材と該入力側回転部材からの回転動力の伝達を受けて前記入力側回転部材とは回転数の相違を伴って回転できる出力側回転部材とを設けられ前記部材間で回転伝達半径比率，回転数並びに回転速度の比率を継続的に自在（段を伴わず）に変えることのできる動力伝達機構であって仮称「回転数比可変自在機構」の場合は、此れまでの技術による構成の殆どは入力側回転部材と出力側回転部材との回転伝達される部材間の接続の部位では圧力と摩擦力を活用されながら少なからず摺動を伴う回転伝達と摺動を伴う回転伝達半径比率の変更のなされる構成であり、摺動を伴うと云うことは厳密に考察すれば部材間の接続の部位が次から次にスキップするように相対的な回転半径方向（回転の中心軸に対して接近されたり離れたりする方向を意味する）にズレながら移動されるためにズレの生じている間は回転動力の伝達力が低くならざるを得ない。
従来タイプのベルト駆動と数種の円盤タイプによる仮称「回転数比可変自在機構」を試作しテストした結果、回転されている最中に回転伝達半径比率を変化させて出力側回転部材の回転速度を加速させる場合も減速させる場合にも必要以上に減速されてしまう現象を確認した。
此の場合、入力側或いは出力側回転部材自体が回転伝達半径比率の変更の可能な形状であっても部材間の接続の部位において摺動を伴う前記比率の変更が成されている最中は摩擦力が損なわれるために回転動力の伝達力が低減され減速や加速く例えば、スキップしたり動力を伝達されたり）を繰り返しながら段々に増速或いは段々に減速されるために厳密には滑りを伴う段付き或いは途切れ途切れのデジタル的な回転速度の変化と成ってしまう。
【０００６】  仮称「回転数比可変自在機構」を、本発明で云う部材間で動力を伝達し出力できる方法並びに該方法を活用される活用手段の具現化された構成にすることにより、動力を伝達できる部材間の接続の部位においては負荷の大きさに比例するような強力な摩擦力を生じさせ前記に示した摺動を強力に予防し強力なトルク伝達を実現し、更に回転伝達方向とは異なる方向（例えば回転伝達方向に対して交差される方向或いは相対角度を有する方向或いは回転半径方向等）に対しても前記接続の部位の相対的な転がり移動を可能にする類のない機構並びに装置を成立させ、該機構並びに装置を用いることにより部材間の相対的な速度差の伝達を回避し接続の部位における摺動を伴わず回転伝達半径比率の変更に同期しタイムラグの全く伴わない加速，減速，停止，更には衝突さえも安全に可能にすることを目的としている。
又、本発明の部材間で動力を伝達し出力できる方法並びに該方法を活用される活用手段を用いた相対的なエネルギーの出力方法によって得られるエネルギー（例えば回転，移動，動力等の運動エネルギー或いは駆動抵抗，電気，音，光，熱等を含めたエネルギー）を用いることによって、資源の消費や有害物質の排出を低減し環境を含めた安全性を高めることも目的としている。
【課題を解決する為の手段】
【０００７】  上記課題を解決する為に本発明は、前記部材間の接続の部位における速度差の伝達並びに摺動を予防或いは低減できる構成から成る手段を開発し此れを用い、前記接続の部位における相対的な摩擦力により部材間で動力の伝達と出力ができる方法，並びに該方法を活用される活用手段，並びに該手段を用い動力を含めた相対的なエネルギーの出力方法について統一した用語を用いて以下に示す。
又、それぞれの手段によって得られる機能及び利点を示す。
【０００８】  先ず本発明で云う「部材間で動力の伝達と出力ができる方法」とは…
動力を入力されて運動（回転運動，往復回転，スライド運動，往復運動，移動等の運動を含む）できる入力側部材と該入力側部材の運動の伝達を受けて運動（回転運動，往復回転，スライド運動，往復運動，移動等の運動を含む）されることのできる出力側部材とを用いられて、該二つの部材間で動力が伝達でき出力できる接続構成を用いられるか或いは該接続構成を基にされる方法であり、本発明で示す構成並びに方法の特徴は、部材間で動力の伝達できる相互の部位では相対的に圧せられて接続できると共に該接続の部位（前記の相互の部位）における摺動を予防しながら部材間で動力の伝達ができる方法を示すものである。
又、「該方法を活用される活用手段」とは…
前記構成，方法並びに特徴を相対的（直接的，間接的，実質的或いは客観的等）にも用いて構成される構造物で例えば、動力伝達機構，該動力伝達機構と相対的にも連携可能（連動可能を含む）に接続されて機能できる装置，設備，施設，相対位置を移動できる或いは移動させることのできる移動装置（例えば車両を含めた移動手段），電気を出力可能な発電装置，その他の構造物等、
或いは前記構成や方法から得られる特徴や利点を物理的或いは非物理的にも用いるか或いは示すことによって活用される手段で例えば、映像，出版，業務（収益業務，非収益業務を含む），相対的なエネルギーの出力方法，活動等、
此れらを含めて前記構成，方法並びに特徴から得られる利点を活用されることにより具現化される活用手段（一種の構成）を意味し示すものである。
【０００９】  次に、前記接続の部位における摺動を予防できる部材間の接続構成を用いられ部材間で動力を伝達し出力できる方法並びに該方法を活用される活用手段について幾つかを示す。
【００１０】（１）…部材間で動力を伝達し出力できる方法並びに該方法を活用される活用手段において、
部材に有する壁面（平面的な壁面，曲面的な壁面，円柱状或いは円筒状の外壁面，円筒状の内壁面，中心位置を中心にされる略同一半径の球面状の外壁或いは内壁から成る壁面，その他の形状の壁面等どのような壁面であってよい）と，前記壁面と圧せられて接続できると共に軸中心に相対的に転がり回転し前記壁面に対して転がり軌跡を伝達できる転がり部材と，前記壁面との間に前記転がり部材を挟みながら該転がり部材と圧せられて接続できると共に該接続の部位において前記軸中心にされる前記転がり部材の転がり回転の伝達を受けることにより前記軸とは異なる軸中心に所定方向に回転できる回転部材と，前記の壁面と回転部材との間で前記転がり部材を相対的なクサビ状に行き詰まらせることのできる面形状と，前記接続の部位において前記所定方向とは交差される方向に向かう圧力或いは前記転がり部材を前記回転部材に対し前記所定方向とは交差する方向に転がり移動せしめんとする圧力の少なくても何れかの動力による圧力の伝達を受けることにより前記の壁面と回転部材との間で転がり部材を相対的なクサビ状に行き詰まらせながら前記各軸中心の回転とは異なる動力を出力可能にされ該出力されながらも前記の壁面と転がり部材との相対位置（接続の部位であってもよい）の転がり移動と共に前記所定方向へ前記軸中心にされる前記回転部材の回転（継続的或いは非継続的な回転）を可能にされる方法とを活用できる構成にする。
【００１１】  此の構成においては例えば、前記の壁面と転がり部材との接続の部位或いは転がり部材と回転部材との接続の部位の少なくても何れかの部位において前記動力による圧力の伝達を相対的に受けることにより、転がり部材の前記移動の方向に対して接続の部位における前記回転部材に有する面が相対的に段無く滑らかに傾斜され前記転がり部材の転がり移動を阻み行き詰まらすことのできる面形状，又は前記接続の部位で相対的にロックすることのできる面形状，又は転がり部材をクサビ状に行き詰まらすことのできる面形状によって、前記の壁面と転がり部材との接続の部位並びに回転部材と転がり部材との接続の部位においては摺動を強力に予防或いは低減されながら前記動力を出力することができる利点がある。
又、前記壁面に対して前記転がり部材の転がり回転による転がり軌跡の伝達並びに前記回転部材の前記所定方向への軽快な回転を可能にしたことにより、前記の転がり部材と回転部材間並びに前記の転がり部材と壁面間における摺動とを強力に予防或いは低減されながら前記動力を出力することができる利点がある。
又、前記構成によって、前記の出力をしながらも該出力される方向とは相対的に角度を有する方向（例えば、出力される方向とは交差される方向，中心軸に対して接近或いは離れる方向，相対的な回転半径方向，相対的な軸に対して交差される方向或いは平行な方向等）に前記の壁面と転がり部材との接続の部位並びに相対位置の転がり移動を前記の壁面と転がり部材との接続の部位において摺動を予防或いは低減しながら可能にすることができる利点が得られる。
【００１２】  又、前記の壁面と回転部材との間で転がり部材が相対的なクサビ状に行き詰まるにつれて又は該構成に具備される入力側部材へ伝達される動力（トルク）が大きくなるにつれて又は該構成に具備される出力側部材への負荷が大きくなるにつれて前記の動力や負荷の大きさに比例するように前記の壁面と転がり部材間並びに転がり部材と回転部材間の各接続の部位における圧力と摩擦力を高めることの可能な前記面形状或いは構成を用いたことにより、前記各接続の部位での摺動を強力に予防し非常に大きなトルクに至る動力の伝達と出力ができる利点がある。
【００１３】  つまり、前記所定方向とは交差する方向に前記転がり部材を転がり移動せしめんとする場合に該転がり移動の方向に対して前記回転部材の面によって前記転がり移動を阻み段を伴わず緩やかに行き詰まらせる事を可能にする構成並びに前記面形状が、本発明で云う動力の伝達できる部材間の接続の部位における相対的な速度差の伝達を回避し摺動を予防できる手段の一つである。
又、前記の壁面と回転部材との間で前記転がり部材を挟みクサビ状に行き詰まらせながら前記の壁面と転がり部材間での転がり軌跡の伝達並びに前記転がり部材の転がり回転による前記回転部材への前記所定方向への回転伝達のできる構成が本発明で云う動力の伝達できる部材間の接続の部位における相対的な速度差の伝達を回避し摺動を予防できる手段の更なる一つである。
【００１４】  従って、例え前記の壁面と転がり部材との接続の部位が相対的な転がり移動中或いは停止中であっても、或いは本発明の構成に用いられる動力を出力される出力側の部材に大きな負荷が生じても前記の壁面と転がり部材との接続の部位並びに転がり部材と回転部材との接続の部位では摺動を強力に予防され前記回転部材の前記所定方向への回転抵抗の発生を押さえ、動力の入力，伝達，出力，前記の壁面と転がり部材との接続の部位並びに相対位置の転がり移動と共に前記の転がり軌跡の伝達と転がり回転を軽やかに安全に実施される事が可能となる。
【００１５】（２）…前記（１）で示した構成で、部材間で動力を伝達し出力できる方法並びに該方法を活用される活用手段においては、前記壁面を円形状の内壁或いは外壁と成る壁面で設けることもできる。
例えば前記壁面を、中心軸を中心に回転できる（回転できなくてもよいが）部材に設けられる壁面としながら該中心軸に対して同一半径の円柱状或いは円筒状の部材で該中心軸を中心にされる同一半径の外壁或いは内壁で設けたり、或いは中心位置に対して同一半径の球面状の外壁又は内壁で設けることもできる。
此の構成においては、前記（１）で示した特徴や利点が得られる他に、前記壁面を具備される部材と回転動力を相対的に伝達できることや、前記壁面を具備される部材を回転動力の入力或いは出力される部材として活用できる利点がある。
【００１６】（３）…部材間で動力を伝達し出力できる方法並びに該方法を活用される活用手段において、
中心位置を中心に略同一半径の球面状の外壁或いは内壁から成る壁面と，前記壁面と圧せられて接続できると共に軸中心に相対的に転がり回転し前記壁面に対して転がり軌跡を伝達できる転がり部材と，前記壁面との間に前記転がり部材を挟みながら前記転がり部材と圧せられて接続できると共に該接続の部位において前記軸中心にされる前記転がり部材の転がり回転の伝達を受けることにより前記軸とは異なる軸中心に所定方向に回転できる回転部材と，前記の壁面と回転部材との間で前記転がり部材を相対的なクサビ状に行き詰まらせることのできる面形状と，前記軸とは異なる軸であって前記中心位置を中心に相対的な角度を得る事が可能な二つの中心軸と，部材間で回転数の相違を伴って回転動力を伝達できる部材であって前記二つの中心軸の内の一方を軸に回転できる部材と他の一方及び前記中心位置を軸に回転できる部材の二つの部材と，前記相違を伴う状態で前記二つの部材間で回転動力が伝達されることにより前記転がり部材は前記回転部材に対し前記所定方向とは交差する方向に転がり移動せしめんとする動力の伝達を受けられ此れによって前記の壁面と回転部材との間で前記転がり部材を相対的なクサビ状に行き詰まらせながら前記二つの部材の少なくても何れかの部材から回転動力の出力が可能にされ該出力されながらも前記の壁面と転がり部材との相対位置（接続の部位であってもよい）の転がり移動と共に前記所定方向へ前記軸中心にされる前記回転部材の回転（継続的或いは非継続的な回転）を可能にされ更に前記角度の大きさによって前記二つの部材間の回転伝達半径比率，回転数並びに回転速度の比率を変えることのできる方法とを活用できる構成にする。
【００１７】  此の構成においては、前記（１）（２）で示した特徴や利点が得られる他に例えば、前記中心位置を中心にして前記二つの中心軸の相対角度を変えることで前記二つの部材間の回転数と回転速度と回転伝達半径比の少なくても何れかの比率を継続的に自在（段を伴わず）に変えられ、変えることによって回転動力を入力される入力側回転部材と回転動力を出力される出力側回転部材間の回転数並びに回転速度の比率を自在（段を伴わず）に変えることのできる前記の仮称「回転数比可変自在機構」を構成できると共に該機構の利点を活用することができる。
【００１８】（４）…部材間で動力を伝達し出力できる方法並びに該方法を活用される活用手段において、
中心位置を中心に略同一半径の球面状の内壁から成る壁面と，前記壁面と圧せられて接続できると共に軸中心に相対的に転がり回転し前記壁面に対して転がり軌跡を伝達できる転がり部材と，前記壁面との間に前記転がり部材を挟みながら前記転がり部材と圧せられて接続できると共に該接続の部位において前記軸中心にされる前記転がり部材の転がり回転の伝達を受けることにより前記軸とは異なる軸であって前記中心位置を中心（前記中心位置で無くてもよいが）に所定方向に回転できる回転部材と，前記の壁面と回転部材との間で前記転がり部材を相対的なクサビ状に行き詰まらせることのできる面形状と，前記軸とは異なる軸であって前記中心位置を中心に相対的な角度を得る事が可能な二つの中心軸と，部材間で回転数の相違を伴って回転動力を伝達できる部材であって前記二つの中心軸の内の一方を軸に回転できる部材と他の一方及び前記中心位置を軸に回転できる部材の二つの部材と，前記角度を得られる状態で前記二つの部材の内の一方が回転されることにより前記の壁面と回転部材との間で前記転がり部材を相対的なクサビ状に行き詰まらせながら前記二つの部材の内の他の一方から回転数の相違を伴った回転動力を出力可能にされ該出力されながらも前記の壁面と転がり部材との相対位置（接続の部位であってもよい）の転がり移動と共に前記所定方向へ前記軸中心にされる前記回転部材の回転（継続的或いは非継続的な回転）を可能にされ更に前記角度の大きさによって前記二つの部材間の回転伝達半径比率，回転数並びに回転速度の比率を変えることのできる方法とを活用できる構成にする。
【００１９】  此の構成においては、前記（１）（２）（３）で示した特徴や利点が得られる他に、例えば前記（３）で示した仮称「回転数比可変自在機構」の実際の機構を製作する設計，加工，組み立て，部品点数，重量，メンテナンス等についても簡素化できコスト低減可能な利点もある。
【００２０】（５）…前記（１）から（４）で示した構成においては、
入力される動力から受ける圧力とは異なる圧力であって、前記の壁面と回転部材との間で前記転がり部材を相対的なクサビ状に行き詰まらせる方向、或いは前記の壁面と転がり部材間、或いは前記の壁面と転がり部材間並びに前記の転がり部材と回転部材間、或いは前記転がり部材を前記回転部材に対し前記所定方向とは交差する方向、で圧することのできる与圧手段を用いた構成が好適である。
此の構成においては、前記（１）から（４）で示した特徴や利点が得られる他に、例えば前記の壁面と回転部材との間で前記の転がり部材を挟みながらクサビ状に行き詰まらせるように圧することにより、前記の壁面と回転部材に対して転がり部材を密着させ、該密着の部位（接続の部位）で摩擦力を得て前記の壁面と転がり部材との接続の部位並びに前記の回転部材と転がり部材との接続の部位において転がり軌跡の伝達が可能となるために構成上或いは用途上或いは稀に起きると懸念される前記接続の部位における摺動を強力に予防し動力の伝達力を失わずに保ち接続の部位の安全性を得られる利点がある。
【００２１】（６）…前記（１）から（５）で示した構成においては、
共通の中心軸を中心に回転可能に保持される第１回転部材と第２回転部材と第３回転部材と、前記の第１回転部材と第２回転部材の双方と回転伝達できると共に前記共通の中心軸とは異なる軸中心に前記第３回転部材に回転可能に保持される被保持回転部材とを具備されて、第１回転部材と第２回転部材と第３回転部材と被保持回転部材間で回転数の相違を可能にしながら回転動力の伝達のできる構成の機構を用いられて動力を出力されるか或いは前記第１，第２，第３回転部材の内の少なくても二つは前記（１）から（５）で示した構成に入力される動力と前記構成から出力される動力の伝達を受けて回転できる接続構成が好適である。
此の構成においては、前記（１）〜（５）で示した特徴や利点が得られる他に、例えば外部の回転動力を前記（１）〜（５）で示した構成に具備される回転可能に保持される部材と前記第１，第２，第３回転部材の内の少なくても一つの部材に伝達すれば何れかの部材を速度ゼロの状態から自在（段を伴わずに）に加速させる事や或いは正方向と逆方向へ自在（段を伴わずに）に加速或いは減速或いは回転数並びに回転速度を自在に変化可能にできる利点も得られる。
従って、本発明の活用手段からなる動力伝達機構並びに該機構と連携して機能できる複合的な装置を構成させることもできる。
【００２２】（７）…前記記載の構成に示した二つの中心軸であって、該二つの中心軸の両方或いは何れか一方を移動し二つの中心軸間の相対角度を変えることのできる中心軸移動手段を設けられた構成において、
相対的な部材間における状態で例えば、距離の縮小，距離の増加，必要以上の接近，衝突の危険性，衝突、の少なくても何れかの状態を伝達できる伝達手段からの伝達を受けて或いは前記相対的な部材からの伝達に連携されて前記相対角度が変更され前記相対的な部材の少なくても一方の速度を減速或いは加速させて前記相対的な部材間における速度差を減少させること或いは速度差を増加させることの少なくても何れかを可能にする構成を用いることもできる。
此の構成においては、前記（１）〜（６）で示した少なくても何れかの構成と組み合わせて車両（二輪車，自動車，列車，その他の車輪を設けられた移動手段等）を走行させることのできる動力を出力可能に車両に搭載した場合は、前記接続の部位における摺動を予防されながらアクセルを緩めずブレーキを踏まずとも前記相対角度の変更に連携した減速と停止，或いはアクセルを踏まずとも前記相対角度の変更に連携した加速を瞬時に実現できる利点と、衝突等による損傷や障害を予防或いは緩和できる利点を得ることが可能となる。
【００２３】（８）…前記各構成の少なくても何れかの構成と連携して機能できるように構成される装置においては、
相対位置を移動できる或いは移動させる事のできる移動装置（例えば自動車を含めた移動手段），電気を発電し出力させる事のできる発電機や発電所や発電設備等の相対的な発電装置，その他の構造物を含めた相対的な装置とは少なからず連携し機能できるように構成すると共に、前記の転がり部材と回転部材との接続の部位で前記転がり部材を前記回転部材に対し前記所定方向とは交差する方向に転がり移動せしめんとする動力による圧力と前記回転部材の前記所定方向への回転を伴うことで動力或いは相対的なエネルギーを出力できるように構成させる。
此の構成を用いることにより、例えば前記接続の部位における駆動抵抗を低減しながら安全性と耐久性を高められ出力速度の加速，減速等、タイムラグを伴わず瞬時に自在な速度に変化させることが可能となり出力の伝達を受ける装置は省エネルギー効果と求める相対的な速度を瞬時に安全に得られる利点がある。
【００２４】（９）…前記の各構成或いは装置を用い、動力を含めた相対的なエネルギーの出力方法においては、
前記二つの中心軸間に相対的な角度を得られる状態で前記二つの部材の内の一方が回転されることにより前記接続の部位において前記所定方向とは交差される方向に向かう圧力或いは前記転がり部材を前記回転部材に対し前記所定方向とは交差する方向に転がり移動せしめんとする圧力の少なくても何れかの動力による圧力の伝達を受けられて前記の壁面と回転部材との間で転がり部材を相対的なクサビ状に行き詰まらせながら前記所定方向に前記回転部材の往復回転運動の繰り返しを伴って出力される方法或いは構成を用いることが好適である。
【００２５】  此の構成を用いることにより、例えば前記の壁面と転がり部材との接続の部位並びに前記の転がり部材と回転部材との接続の部位で相対的な転がり軌跡の伝達を前記転がり部材の往復回転運動の繰り返しにより行われ、前記転がり部材の往復回転運動によって前記回転部材も前記所定方向に往復回転運動を繰り返されることが可能となる。
この往復回転運動によって前記の転がり部材と回転部材は一定回転方向への慣性（イナーシャ）運動を繰り返し消滅されて、前記構成（例えば動力伝達機構）から出力される回転速度が増速或いは減速される場合であっても前記壁面と転がり部材との接続の部位並びに転がり部材と前記回転部材との接続の部位における不必要な慣性力（イナーシャ）並びに摺動を予防することのできる利点が有る。
又、前記接続の部位における駆動抵抗並びに摺動を予防しながら部材間における回転数並びに回転速度の比率をタイムラグを伴わずに瞬時に自在（段を伴わず）に変化させることが可能であるため資源の消費を低減しながら回転動力の出力を含めてエネルギーの瞬時の自在な増減を可能にできる利点が得られる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２６】  部材間の接続の部位における速度差の伝達並びに摺動を予防或いは低減できる手段を用い、前記接続の部位における相対的な摩擦力により部材間で動力を伝達し出力できる方法並びに該方法を活用される活用手段，並びに該活用手段を用い動力を含めた相対的なエネルギーの出力方法について、その例を実施の形態（構成の例）として統一した用語と記号を用いて以下に説明する。【００２７】  図１と図２は、前記に示した部材間で動力を伝達し出力できる方法並びに該方法を活用される活用手段の一例であって、部材間の接続の部位における摺動を予防できる手段を用いた動力伝達機構の第１実施形態の特徴を示す図であると共に前記に示した仮称「回転数比可変自在機構」の実施形態の特徴を示す図である。
図１（ａ）は相対角度を有する中心軸１１と１２を基に表した平面の断面図、
図１（ｂ）は同軸上に位置する中心軸１１と１２を基に表した平面及び立面の断面図、
図２（ｃ）は前記図１（ｂ）の右側面の断面図、
図２（ｄ）は前記図２（ｃ）に示す点線で四角く囲んだ部分の拡大図である。【００２８】  先ず、図１と図２に示す第１実施形態の構成の概略について説明する。【００２９】  中心位置６に対して略同一半径の球面状の壁面２１（図１に示す壁面２１は外壁面としている）を設けられた部材１と，中心位置６を通る中心軸１１並びに中心位置６を中心に部材１を図中の回転方向ｆに回転可能に保持（軸支と同意味で用いている）する保持部材４と，前記回転方向ｆとは相対的な角度を有する方向（例えば図中の矢印方向ｇ）へ前記壁面２１に対する相対的な転がり軌跡の伝達を可能に接続される複数の転がり部材５（図に示す転がり部材５は球体としている）と，中心軸１１とは異なる軸であって中心位置６を通る中心軸１２並びに中心位置６を中心に図中の回転方向ｈに回転可能に保持される部材であって中心軸１２に対して距離を設けられる位置で中心軸１２に対して相対的な角度（図中では略９０度）を有する軸１３を中心に転がり部材５を回転可能に保持し且つ中心軸１２に対して略平行と成ると共に軸１３と交差される軸１４を中心に転がり部材５を僅かながらも回動可能に保持し且つ中心位置６と中心軸１１と中心軸１２の少なくても何れかに対してその半径方向に僅かながらも移動可能に前記転がり部材５を保持する保持部材２と，転がり部材５を壁面２１との間に挟みながら軸１３を中心にされる転がり部材５の回転の伝達を受けることにより回転される複数の回転部材７と，前記中心軸１１と１２と軸１３と１４とは異なる軸であって前記中心軸１２とは相対的な角度（図１，２では相対的に略９０度）を有する軸１５を中心に所定方向（図中の回転方向ｋ）に前記回転部材７を回転可能に保持すると共に中心軸１２と中心位置６を中心に前記保持部材２を相対的に僅かながらも回動可能に保持する保持部材３と，中心軸１２と中心位置６を中心に保持部材３と保持部材２とを図中の回転方向ｈに相対的に回転可能に保持する保持部材８と，軸１３を中心にされる転がり部材５の回転方向ｊ並びに軸１５を中心にされる回転部材７の回転方向ｋとは相対的な角度を有する方向で中心位置６と中心軸１１と中心軸１２の少なくても何れかを中心にした回転動力による圧力を壁面２１と転がり部材５との接続の部位ｍ並びに転がり部材５と回転部材７との接続の部位ｎで相対的に受けることによって壁面２１と回転部材７との間で転がり部材５を相対的なクサビ状に行き詰まらせることができる面形状とを相対的に設けて構成したものである。【００３０】  前記構成は、中心軸１１を中心に回転可能に保持される部材１と中心軸１２を中心に回転可能に保持される保持部材３間と、中心軸１１を中心に回転可能に保持される部材１と中心軸１２を中心に回転可能に保持される保持部材２間と、中心軸１２を中心に回転可能に保持される保持部材３と保持部材２間と、軸１３を中心に回転できる転がり部材５と軸１５を中心に回転できる回転部材７間での回転動力の伝達と出力のできる構成である。
又、中心位置６を中心に回転可能に保持される部材１と保持部材３間と、中心位置６を中心に回転可能に保持される部材１と保持部材２間と、中心位置６を中心に回転可能に保持される保持部材３と保持部材２間での回転動力の伝達と出力のできる構成である。
又、転がり部材５と回転部材７との接続の部位ｎにおいては、軸１３を中心に回転できる転がり部材５と軸１５を中心に回転できる回転部材７間での回転動力の伝達を可能にし、保持部材３と保持部材２間での回転動力の伝達と出力を可能にできる構成である。
又、壁面２１と転がり部材５との接続の部位ｍにおいては壁面２１に対して転がり部材５の相対的な転がり軌跡の伝達と、壁面２１に対して接続の部位ｍの相対的な転がり移動と、部材１と保持部材２並びに保持部材３間での回転動力の伝達と出力を可能にできる構成である。
又、接続の部位ｍとｎを用いることによって部材１と保持部材２と保持部材３間並びに壁面２１と転がり部材５と回転部材７間での回転動力の相対的な伝達と出力を可能にする構成である。【００３１】  又、中心軸１１と１２とが同一軸上から中心位置６を中心に相対的な角度を有する状態に至って或いは中心軸１１と１２とが相対的な角度の変更に至って、壁面２１に対して軸１３を中心にする転がり部材５の転がり回転と軸１５を中心にする回転部材７の回転が成され中心軸１１に対してその半径方向に接続の部位ｍが摺動を伴わずに転がり移動できる機能と、接続の部位ｍとｎの少なくても何れかで部材間における相対的なスピン（部材間における相対的な回転或いは方向転換等を意味させている）のできる機能とを具備される構成である。
又、接続の部位ｍとｎにおいては、相対的な転がり軌跡の伝達と圧力の増加並びに摩擦力の増加を可能にする方法を用いて接続の部位ｍとｎにおける摺動を予防し、部材１と保持部材２と保持部材３間での回転動力の伝達と出力と，部材１と保持部材３（保持部材２を含む）間での回転伝達半径比率の変更に同期し瞬時に回転数並びに回転速度の比率を自在（段を伴わず）に継続的に変化させることのできる構成である。
つまりは、前記に示した部材間の接続の部位における摺動を予防できる手段を用いられ該接続の部位における摩擦力によって動力を伝達し出力できる方法を用い活用される動力伝達機構であると共に前記に説明した仮称「回転数比可変自在機構」である。【００３２】  次に、図１と図２に示す第１実施形態の構成の詳細ついて説明する。【００３３】  部材１においては、保持部材３（保持部材２を含む）と部材１間で回転数の相違を伴って回転動力を伝達可能にする為に、接続の部位ｍ並びに転がり部材５が中心軸１１に対して相対的な半径方向に転がり移動できるように中心位置６を中心にする同一半径の滑らかな球面状の外壁から成る壁面２１を具備させている。又、転がり部材５がクサビ状に行き詰まることによって生じられる接続の部位ｍにおける圧力を中心位置６に直行させず迂回させ弾力的に受けることによって壁面２１と転がり部材５の疲労破壊を防ぐために中心軸１１を中心に円筒状の丸穴（貫通でも止まり穴でも良い）を設け、丸穴内に回転軸３４を挿入し相対的に供回りできるように組みつけて固定し部材１を相対的に構成させているが、壁面２１と回転軸３４を一体的に構成し回転軸３４内に中心軸１１を中心にされる丸穴を設けても同様の効果を得ることが可能である。【００３４】  転がり部材５においては、軸１３と１４を中心とする固定的な回転と回動の方向に限定されず何れの方向にも転がり回転可能な球体を用い、接続の部位ｍとｎで受ける圧力によって転がり部材５と壁面２１の疲労破壊を防ぐために中心軸１２及び中心位置６に対して略垂直となるべき位置であって壁面２１に対してその円周面で９０度間隔で４個配置させ動力よる圧力を分割して受けることを可能にしている。【００３５】  転がり部材５を前記で云う回転可能に保持する構成は、軸１３を中心に回転可能に保持できる転がり軸受け４１（図２で示すフランジ付きのラジアルベアリング）を二つ用いて軸１３の向く方向の転がり部材５の両端の球面を転がり軸受け４１に具備される内輪同士で挟み転がり部材５が転がり軸受け４１から外れずに精度良く保持しながら転がり部材５の軽やかな回転を可能にさせている。【００３６】  転がり部材５を前記で云う回動可能に保持する構成は、転がり部材５が二つの転がり軸受け４１の内輪に挟まれて保持される状態で軸１４を中心に僅かながらのスムーズな回動ができる範囲で構成させている。【００３７】  転がり部材５を中心位置６と中心軸１１と中心軸１２の少なくても何れかに対してその半径方向（接近或いは離れる方向）へ移動可能にする構成は、図１と図２で示すように転がり部材５と転がり軸受け４１が保持部材２から外れず必要な精度を保つ範囲で転がり軸受け４１の有する外輪とフランジを保持部材２に対して僅かながらも前記半径方向にスライド移動可能に保持させており、転がり部材５と壁面２１間並びに転がり部材５と回転部材７間の密着を可能にし転がり部材５をクサビ状に行き詰まらせることのできる可動範囲で構成している。【００３８】  回転部材７を軸１５を中心に回転可能に保持する構成は、例えば中心に対して同一半径となる凹んだリング状の軌道と，該軌道に対して転がり回転し転がり軌跡の伝達できる転動体と，前記軌道との間に���動体を挟みながら前記転動体の転がり回転と共に前記中心を軸にして回転できる部材とを相対的に用いられて構成されるラジアルベアリング，スラストベアリング，アンキュラベアリング，その他等を含めて「転がり軸受け」と呼称される転がり軸受け構造を用いており、図１と図２においては転がり軸受け４２（軸１５の向く軸方向からの圧力を受けて支えることのできるスラストベアリング）と転がり軸受け４３（軸１５の半径方向或いはラジアル方向からの圧力を受けて支えることのできるニードル形ラジアルベアリング）を用い、前記クサビ状に行き詰まる状態で接続の部位ｍとｎで受ける強力な圧力に対してスラスト方向とラジアル方向の両方向で支えながら精度を保って軽快に回転できるように回転部材７並びに保持部材３に対して転がり軸受け４２と４３を相対的に係合させて取り付けている。【００３９】  転がり部材５の球面と接続される回転部材７の面は、図１と図２で示すように軸１５の向く軸方向の面であって軸１５から半径方向に等距離で設けられたリング状に構成された図示の凹んだ曲面状の溝３１内の底部付近の回転面３２とし、前記の個々の転がり部材５には個々の回転部材７を一個づつ合計４個用いて接続させ、接続の部位ｎにおける圧力と摩擦力による疲労破壊等の障害を緩和し耐久性と安全性を図れる構成としている。【００４０】  回転部材７に具備される曲面状の溝３１は、図２に示すように中心位置６と回転面３２間の半径より小さな半径であると共に球体から成る転がり部材５の球面の半径より僅かに大きな曲率の半径であって転がり部材５を相対的にはクサビ状に行き詰まらせることのできる面形状で前記の通りリング状に構成させている。【００４１】  転がり部材５の球面と接続される回転部材７の接続の部位ｎは、中心軸１２を中心にする保持部材３の回転方向に対して軸１５を中心にする回転部材７の回転方向が相対的に交わる位置であると共に中心軸１２並びに中心位置６に対して略垂直となる位置或いはその付近になる位置とし、壁面２１と回転部材７との間で転がり部材５を前記接続の部位ｍとｎにおいて相対的にクサビ状に行き詰まらせることのできる位置構成としている。【００４２】  壁面２１と回転部材７との間で転がり部材５をクサビ状に行き詰まらせることができる面形状とは、図２（ｃ）（ｄ）で示すように壁面２１と曲面状の溝３１の間に位置される球体から成る転がり部材５が矢印方向ｐとｑのどちらの方向に向かっても段を伴う事なく緩やかに相対的なクサビ状に行き詰まることのできる面形状で示し、壁面２１と溝３１並びに回転面３２とで前記面形状を相対的に構成している。
又、此のクサビ状に行き詰まることは、前記の壁面２１と回転部材７の間で転がり部材５を挟み合って相対的な梃子の原理或いは作用反作用の法則に類似した機能によって前記壁面２１と転がり部材５との接続の部位ｍ並びに転がり部材５と回転部材７との接続の部位ｎにおける圧力と摩擦力をゼロの状態から段を伴わずスムーズに高めることもできる為、例えどのように大きな負荷が該動力伝達機構に具備される出力側回転部材に伝達されても負荷の大きさに対応し比例するように必要な範囲の前記圧力と摩擦力を作り出すことが可能となる。【００４３】  保持部材２及び保持部材３に対して部材１との回転伝達半径比率並びに回転数の比率を相対的に自在に（段を伴わず）変更できる構成，並びに中心位置６を中心に中心軸１１と１２間の相対角度を自在に（段を伴わず）スムーズに変更できる構成は、保持部材４と８の少なくても何れかを前記中心軸１１或いは１２を中心とする回転方向に対して相対角度を有する方向であって中心位置６を中心に矢印方向ｇに回動させて中心軸１１と１２の少なくても何れかの相対位置を移動させる事のできる中心軸移動手段を設けて構成している。【００４４】  中心軸１２を中心にする保持部材３と保持部材２間の回転伝達構成は、保持部材３に相対的に取り付けている回転部材７に具備される曲面状の溝３１と，保持部材２に相対的に取り付けている転がり部材５との接続によって図２（ｃ）（ｄ）で示すように中心軸１２を中心にする回転方向における拘束或いは中心軸１２を中心にする回転方向における相対的な凹凸の組み合わせを成立させ保持部材３と保持部材２間において略１：１の比率での回転伝達を可能に構成している。【００４５】  保持部材３と保持部材２間での中心軸１２を中心に相対的に僅かながらも軽やかに回動可能とした構成は、転がり部材５をクサビ状に行き詰まらせる時に壁面２１と回転部材７に対して転がり部材５は軸１４を中心にする僅かながらの転がり回転と転がり軌跡の伝達が生じられる場合があり、此の場合は接続の部位ｍとｎの位置が異なるために部材１と保持部材２と保持部材３間には相対位置の物理的なズレが生じられることもあり、このズレに応じられるように保持部材２を中心軸１２を中心に保持部材３に対して相対的に僅かながらも軽やかに回動可能にさせ且つ中心軸１２に対して平行に移動させずに精度を保てるようにガイドレール５１とボルトの頭部５２によって保持部材３に取り付けて保持部材３と保持部材２間では滑り軸受け構造を構成させているが転がり軸受け構造を設けることも可能である。
しかし、該構成に限定せず前記ズレを吸収できる手段を用いて保持部材２と保持部材３を一体的或いは相対的に締結して構成する事も可能である。【００４６】  次に、図１と図２に示す第１実施形態の特徴の概略について説明する。【００４７】  例えば図１と図２で示す状態で、例１として保持部材３に負荷を与え部材１が入力の回転動力の伝達を受けて中心軸１１を中心に正方向に１回転される場合、或いは例２として部材１に負荷を与え保持部材３が入力の回転動力の伝達を受けて中心軸１２を中心に正方向に１回転される場合には、軸１５を中心にされる回転部材７の図中の回転方向ｋ（所定方向）に対して交差される方向に転がり部材５を転がり移動せしめんとする回転動力が伝達されると共に接続の部位ｍとｎにおいては回転部材７の回転方向ｋとは交差される方向に向かう動力の伝達を受けて接続の部位ｍでは壁面２１と転がり部材５間で圧せられ接続の部位ｎでは転がり部材５と回転部材７間で圧せられながら転がり部材５は軸１４を中心に壁面２１と回転部材７に対して僅かながらの転がり回動（一種の回転）と相対的な転がり軌跡の伝達がなされ、該転がり軌跡の伝達或いは前記転がり移動せしめんとする動力の伝達或いは接続の部位ｍとｎで回転部材７の回転方向ｋに交差される方向に向かう動力の伝達の少なくても何れかがなされることによって接続の部位ｍとｎにおいては摺動を予防されながら転がり部材５は前記面形状によって壁面２１と回転部材７との間でクサビ状に行き詰まり接続の部位ｍとｎで更に圧せられることになる。【００４８】  又、クサビ状に行き詰まるにつれて接続の部位ｍとｎにおける圧力は前記の負荷と回転動力の大きさに比例するように段を伴わずに増加され、この増加される圧力に伴って前記接続の部位における部材間の摩擦力も同様に増加され、この摩擦力によって接続の部位ｍとｎにおいて強力な回転動力の伝達と出力が可能となり、前記例１の場合は部材１の回転に続いて保持部材２がそして保持部材３が中心軸１２及び中心位置６を中心に前記と相対的に共通の正方向に回転され、前記例２の場合は保持部材３の回転に続いて保持部材２は中心軸１２及び中心位置６を中心に前記正方向に略一回転されると共に部材１は中心軸１１及び中心位置６を中心に前記と相対的に共通の正方向に回転される構成である。
但し、中心軸１１と１２が同軸上に位置する場合は部材１と保持部材２と保持部材３は略１回転されるが、中心位置６を中心に中心軸１１と１２間で相対的に角度を有する場合であって前記例１の場合には保持部材２及び保持部材３は１回転に満たない減速回転となり、前記例２の場合には保持部材２は略１回転されるが部材１は１回転を越える増速回転となる。【００４９】  例えば、前記クサビ状に行き詰まり接続の部位ｍとｎで圧せられる状態であっても、中心位置６を中心に中心軸１１と１２の少なくても何れかを回動する場合（例えば、保持部材４と８の少なくても何れかを中心位置６を中心に回動しても良い）、或いは中心位置６を中心に中心軸１１と１２間で相対的に角度を有する状態での部材１と保持部材２と保持部材３間の前記の回転伝達の場合には、壁面２１と転がり部材５との接続の部位ｍ或いは転がり部材５と回転部材７との接続の部位ｎにおけるスピン（部材間における相対的な回転或いは方向転換等）と，中心軸１１に対してその半径方向（矢印方向ｇ）へ接続の部位ｍ並びに転がり部材５の転がり移動（軸１３を中心にされる転がり部材５の転がり回転）の少なくても何れか伴い、更に軸１３を中心にする転がり部材５の転がり回転の伝達を受ける回転部材７は転がり軸受け４２と４３によって保持されながら軸１５を中心に前記所定方向に軽やかに回転されることになる。
つまり、中心軸１１に対する接続の部位ｍの半径方向への転がり移動と、接続の部位ｍ或いはｎにおける前記スピンの少なくても何れかを伴うことによって、部材１と保持部材３（保持部材２を含む）間の回転伝達半径比と回転数の比率を接続の部位ｍにおいて継続的に自在（段を伴う事なく）に相違させることができ、前記相対角度を有する場合には転がり部材５と回転部材７は前記のそれぞれの軸１３，１５を中心に回転される構成としている。【００５０】  第一実施形態で示す構成を前記で説明した仮称「回転数比可変自在機構」とすると、部材間での回転動力の伝達も出力も回転伝達半径比率，回転数並びに回転速度の比率の変更も壁面２１と転がり部材５との接続の部位ｍにおいて行うことができ、中心軸１１と１２間の相対的な角度の大小によって回転動力を入力される入力側回転部材と回転動力を出力できる出力側回転部材間の回転伝達半径比率，回転数並びに回転速度の比率を継続的に自在（段を伴わず）に変えることのできる構成となる。
例え出力側回転部材にどのように大きな負荷が生じられても接続の部位ｍとｎでは相対的な転がり軌跡の伝達と転がり回転が成されることによって速度差の伝達を回避されると共に伝達される負荷と回転動力の大きさに比例するような強力な圧力と摩擦力を段無く生じさせることができる為に、回転動力の伝達，出力される回転数並びに回転速度の変更においても接続の部位ｍとｎでは摺動を強力に予防され、回転伝達半径比率の変更操作に同期しタイムラグやタイムロスを伴わず強力な回転動力と回転速度を瞬時に伝達し出力できる構成となる。【００５１】  次に、図１と図２に示す第１実施形態の特徴及び機能の詳細ついて説明する。【００５２】  部材１と保持部材３（保持部材２を含めている）間での回転伝達半径比率，回転数並びに回転速度の比率について、例えば図１（ａ）に示すように壁面２１と転がり部材５との接続の部位ｍを部材１と保持部材３との回転動力の伝達の部位と仮定し、保持部材３の回転の中心軸１２と接続の部位ｍ間の垂直な距離（回転伝達半径）をｘとし、部材１の回転の中心軸１１と接続の部位ｍ間の垂直な距離（回転伝達半径）をｙとすると、保持部材３と部材１間の回転伝達半径比率はｘ：ｙとなる。
図１（ａ）の場合は、ｘ＞ｙとなるためｘよりｙの距離が小さくなる。
例えば、図１（ａ）で比較できるように、ｘ＝５，ｙ＝４と例えて、保持部材３を入力側回転部材として１０回転させれば出力側回転部材となる部材１は１２．５回転されることになり、部材１を入力側回転部材として１０回転させれば、保持部材３は８回転されることになる。
又、図１（ａ）に向かって上下に前記接続の部位ｍを示しているが、中心軸１２を中心に保持部材３を９０度回転させて図に向かって中心位置６あたりに接続の部位ｍを移して接続の部位ｍ′とした場合も保持部材３と部材１間の回転伝達の比率は前記と同様の値のｘ：ｙ（例えばｘ＝５，ｙ＝４）となり得る。
何故ならば、図に示すｘとｙとｚを力の及ぶ方向で表される量或いは力の配分等を示すことのできる「ベクトル」と仮定し、接続の部位ｍ′において保持部材３が部材１から回転動力の伝達を受けると仮定した場合に、中心軸１１上で前記ｙで示す線が交わる位置と中心位置６間の距離及び矢印方向をｚとし，中心位置６と接続の部位ｍ間の距離及び矢印方向をｘとし，中心軸１１上で前記ｙで示す線が交わる位置と接続の部位ｍ間の距離及び矢印方向をｙとすればｘ，ｙ，ｚで示した線の向きと長さで「ベクトル」を相対的に示すことができ、このｘ，ｙ，ｚを活用すれば保持部材３と部材１間の相対的な回転伝達半径比率と類似する比率を求めることができる。【００５３】  例えば、中心軸１１を中心に部材１が正方向に回転され接続の部位ｍ′が接続の部位ｍへ移動されると、本来の回転の力の及ぼす方向を矢印方向ｙと仮定すると実際の接続の部位ｍ′は接続の部位ｍである矢印方向ｘへの移動となる。
これを三平方の定理（ピタゴラスの定理）を活用すれば次の式でｘを表すことができる。
（ｘの２乗＝ｙの２乗＋ｚの２乗）…三平方の定理となり、
ｘ＝√（ｙの２乗＋ｚの２乗）となる。
前記の「ベクトル」と「三平方の定理」に従って緻密に考察すると、ｘはｙとｚとの相対的な合力となり、此の状態のｚは壁面２１に対して軸１３を中心に転がり部材の転がり回転による接続の部位ｍの転がり軌跡の伝達される相対的な距離に該当され、ｘはどのような場合であっても接続の部位ｍ（ｍ′を含む）と中心軸１２間の距離に変化が無く一定であり、ｙは部材１が保持部材３に伝達する回転動力の方向（中心軸１１を中心にされる回転方向）並びに相対的な視点から見た場合の移動距離になると仮定できる。
従って、接続の部位ｍとｍ′の違いが生じても保持部材３と部材１間の回転伝達の比率は前記と同様の値でｘ＝５，ｙ＝４となりｚ＝３と仮定することができ、保持部材３と部材１は回転数の相違を伴って回転を継続する事が可能となる。【００５４】  第１実施形態で示す動力伝達機構を用いれば、接続の部位ｍにおける摺動を伴わず或いは予防されるために、既存の仮称「回転数比可変自在機構」や相対位置を移動できる移動装置（車両等を含めた移動手段）に付随的に用いられているブレーキや電磁クラッチを用いなくとも此れまでに予想できなかった機能を得ながら前記の摺動やタイムラグ（時間差）を伴う事なく継続的に回転数並びに回転速度の比率の変更を実現できる仮称「回転数比可変自在機構」や相対位置を移動できる移動装置或いは発電可能な発電装置等を構成させ省エネルギー効果と相対的な安全性を得ることも可能となる。【００５５】  図３と図４は、部材間で動力を伝達し出力できる方法並びに該方法を活用される活用手段の一例であって、部材間の接続の部位における摺動を予防できる手段を用いた動力伝達機構の第２実施形態の特徴を示す図であると共に前記に説明した仮称「回転数比可変自在機構」の実施形態の特徴を示す図である。
図３（ａ）は相対角度を有する中心軸１１と１２を基に表した平面の断面図、
図３（ｂ）は同軸上に位置する中心軸１１と１２を基に表した平面の断面図、
図４（ｃ）は前記図３（ｂ）の立面の断面図、
図４（ｄ）は前記図４（ｃ）の右側面の断面図、
図４（ｅ）は前記図４（ｄ）で示した点線で四角く囲んだ部分の拡大図である。【００５６】  第２実施形態の前記第１実施形態と最も大きく異なるところは、壁面２１を球面状の内壁から成る壁面とし、回転面３３を具備される回転部材７を中心軸１２に対して略垂直に交差される軸１５と中心位置６を中心に保持部材３に対して相対的に回転可能に保持させ、中心位置６と中心軸１５から距離を設けられる半径方向の回転面３３と球面状の内壁から成る壁面２１との間に転がり部材５を挟む構成を用いたことである。
又、第２実施形態で示す構成は、図１と図２に対して図３と図４では見た目において異なる所も多いが機能は前記第１実施形態で示した内容と略同様である。正確な理解を示すために前記第１実施形態で用いた用語並びに記号を用いて同様に説明する。【００５７】  先ず、図３と図４に示す第２実施形態の構成の概略について説明する。【００５８】  中心位置６に対して略同一半径の球面状の壁面２１（図３，４に示す壁面２１は内壁面としている）を設けられた部材１と，中心位置６を通る中心軸１１並びに中心位置６を中心に部材１を図中の回転方向ｆに回転可能に保持（軸支と同意味で用いている）する保持部材４と，前記回転方向ｆとは相対的な角度を有する方向（図中の矢印方向ｇ）へ前記壁面２１に対する相対的な転がり軌跡の伝達を可能に接続される複数の転がり部材５（球体）と，中心軸１１とは異なる軸であって中心位置６を通る中心軸１２並びに中心位置６を中心に図中の回転方向ｈに回転可能に保持される部材であって中心軸１２に対して距離を設けられる位置で中心軸１２に対して相対的な角度（図中では略９０度）を有する軸１３を中心に転がり部材５を回転可能に保持し且つ中心軸１２に対して略平行と成ると共に軸１３に対して交差される軸１４を中心に転がり部材５を僅かながらも回動可能に保持し且つ中心位置６と中心軸１１と中心軸１２の少なくても何れかに対してその半径方向に僅かながらも移動可能に前記転がり部材５を保持する保持部材２と，転がり部材５を壁面２１との間に挟みながら軸１３を中心にされる転がり部材５の転がり回転の伝達を受けることにより回転される回転部材７と，前記中心軸１１と１２と軸１３と１４とは異なる軸であって前記中心軸１２とは中心位置６で相対的な角度（図３と４では略垂直となる角度）を有する軸１５並びに中心位置６を中心に前記回転部材７を所定方向（図中の回転方向ｋ）に回転可能に保持すると共に中心軸１２と中心位置６を中心に前記保持部材２を相対的に僅かながらも回動可能に保持する保持部材３と，中心軸１２と中心位置６を中心に保持部材３と保持部材２とを図中の回転方向ｈに回転可能に相対的に保持する保持部材８と，軸１３を中心にされる転がり部材５の回転方向ｊ並びに軸１５を中心にされる回転部材７の回転方向ｋとは相対的な角度を有する方向で中心位置６と中心軸１１と中心軸１２の少なくても何れかを中心にした回転動力を壁面２１と転がり部材５との接続の部位ｍ並びに転がり部材５と回転部材７との接続の部位ｎで相対的に受けることによって壁面２１と回転部材７との間で転がり部材５を相対的なクサビ状に行き詰まらせることができる面形状とを相対的に設けて構成したものである。【００５９】  前記構成は、中心軸１１を中心に回転可能に保持される部材１と中心軸１２を中心に回転可能に保持される保持部材３間と、中心軸１１を中心に回転可能に保持される部材１と中心軸１２を中心に回転可能に保持される保持部材２間と、中心軸１２を中心に回転可能に保持される保持部材３と保持部材２間と、軸１３を中心に回転できる転がり部材５と軸１５及び中心位置６を中心に回転できる回転部材７間での回転動力の伝達と出力のできる構成である。
又、中心位置６を中心に回転可能に保持される部材１と保持部材３間と、中心位置６を中心に回転可能に保持される部材１と保持部材２間と、中心位置６を中心に回転可能に保持される保持部材３と保持部材２間での回転動力の伝達と出力のできる構成である。
又、転がり部材５と回転部材７との接続の部位ｎにおいては、軸１３を中心に回転できる転がり部材５と軸１５を中心に回転できる回転部材７間での回転動力の伝達を可能にし、保持部材３と保持部材２間での回転動力の伝達と出力を可能にできる構成である。
又、壁面２１と転がり部材５との接続の部位ｍにおいては壁面２１に対して転がり部材５の相対的な転がり軌跡の伝達と、壁面２１に対して接続の部位ｍの相対的な転がり移動と、部材１と保持部材２並びに保持部材３間での回転動力の伝達と出力を可能にできる構成である。
又、接続の部位ｍとｎを用いることによって部材１と保持部材２と保持部材３間並びに壁面２１と転がり部材５と回転部材７間での回転動力の相対的な伝達と出力を可能にする構成である。【００６０】  又、中心軸１１と１２とが同一軸上から中心位置６を中心に相対的な角度を有する状態に至って或いは中心軸１１と１２とが相対的な角度の変更に至って、壁面２１に対して軸１３を中心にする転がり部材５の転がり回転と軸１５を中心にする回転部材７の回転が成され中心軸１１に対してその半径方向に接続の部位ｍが摺動を伴わずに転がり移動できる機能と、接続の部位ｍとｎの少なくても何れかで部材間における相対的なスピン（部材間における相対的な回転或いは方向転換等を意味させている）のできる機能とを具備される構成である。
又、接続の部位ｍとｎにおいては、相対的な転がり軌跡の伝達と圧力の増加並びに摩擦力の増加を可能にする方法を用いて接続の部位ｍとｎにおける摺動を予防し、部材１と保持部材２と保持部材３間での回転動力の伝達と出力と，部材１と保持部材３（保持部材２を含む）間での回転伝達半径比率の変更に同期し瞬時に回転数並びに回転速度の比率を自在（段を伴わず）に継続的に変化させることのできる構成である。
つまりは、前記に示した部材間の接続の部位における摺動を予防できる手段を用いられ該接続の部位における摩擦力により動力を伝達し出力できる方法を用い活用される動力伝達機構であると共に前記に説明した仮称「回転数比可変自在機構」である。【００６１】  次に、図３と図４に示す第２実施形態の構成の詳細ついて説明する。【００６２】  部材１においては、保持部材３（保持部材２を含む）と部材１間で回転数の相違を伴って回転動力を伝達可能にする為に、接続の部位ｍ並びに転がり部材５が中心軸１１に対して相対的な半径方向に転がり移動できることと，転がり部材５がクサビ状に行き詰まることによって生じられる接続の部位ｍにおける圧力を中心位置６に直行されず迂回され分散され弾力的に受けられるようにすることと，中心軸１２を中心に保持部材３が回転されることによって転がり部材５が遠心力の影響を受けて遠心方向に移動され壁面２１に対して圧せられ密着しやすくすること等を可能にするために、中心位置６を中心にする同一半径の滑らかな球面状の内壁から成る壁面２１を具備させ、更に回転の中心軸１１を回ることのできる回転軸３４と部材１とを相対的に締結或いは固定して構成させている。【００６３】  転がり部材５は、前記第１実施形態に示した同様の趣旨で球体を用い、接続の部位ｍとｎで受ける相対的な圧力によって転がり部材５の疲労破壊を予防するために中心軸１２及び中心位置６に対して略垂直となるべき位置であって壁面２１に対してその内壁面で１８０度間隔で転がり部材５を２個配置させ前記圧力を分割して受けることを可能にしている。【００６４】  転がり部材５を前記で云う回転可能並びに回動可能並びに転がり部材５を中心位置６と中心軸１１と中心軸１２の少なくても何れかに対してその半径方向（接近或いは離れる方向）へ移動可能に保持する構成は、前記第１実施形態に示した同様の趣旨で類似する構成を用いている。【００６５】  回転部材７を軸１５を中心に回転可能に保持する構成は、例えば凹んだリング状の軌道に対して転がり回転できる転動体を具備した転がり軸受けであって転がり軸受け４４（図３，４では軸１５の半径方向或いはラジアル方向からの圧力を受けて支えることのできる複列から成るラジアルボールベアリング）を用い、前記クサビ状に行き詰まる状態で接続の部位ｍとｎで受ける強力な圧力に対してスラスト方向とラジアル方向の両方向で支えながら回転部材７が軽快に回転できるように転がり軸受け４４に具備される円筒状の内輪３６を保持部材３に対して相対的に係合させて取り付け転がり軸受け４４に具備される円筒状の外輪３７を回転部材７として用いているが、回転部材７を前記外輪３７に嵌め合わせて取り付けても良い。【００６６】  転がり部材５の球面と接続される回転部材７の面は、中心位置６と軸１５を中心にした同一半径の円筒状の外壁面で軸１５に対して略平行な回転面３３であって中心軸１２と軸１５に略垂直となる位置付近とし、一個の回転部材７の両側面から前記二つの転がり部材５で挟むように接続させている。【００６７】  転がり部材５の球面と接続される回転部材７の接続の部位ｎは、中心軸１２を中心にする保持部材３の回転方向に対して軸１５を中心にする回転部材７の回���方向が相対的に交差される位置であると共に中心軸１２並びに中心位置６に対して略垂直となる位置或いはその付近になる位置とし、壁面２１と回転部材７との間で転がり部材５を前記接続の部位ｍとｎにおいて相対的にクサビ状に行き詰まらせることのできる位置構成としている。【００６８】  壁面２１と回転部材７との間で転がり部材５をクサビ状に行き詰まらせることができる面形状とは、図４（ｄ）（ｅ）で示すように軸１５に略平行な回転面３３と壁面２１との間に位置される転がり部材５（球体）が矢印方向ｐとｑのどちらの方向に向かっても段無くスムーズに相対的なクサビ状に行き詰まることのできる面形状で示し、壁面２１と回転面３３によって前記面形状を構成している。【００６９】  保持部材２及び保持部材３に対して部材１との回転伝達半径比率並びに回転数の比率を継続的に自在（段を伴わず）に変更できる構成，並びに中心位置６を中心に中心軸１１と１２間の相対角度を継続的に自在（段を伴わず）にスムーズに変更できる構成は、保持部材４と８の少なくても何れかを前記中心軸１１或いは１２を中心とする回転方向に対して相対角度を有する方向であって中心位置６を中心に矢印方向ｇに回動させて中心軸１１と１２の少なくても何れかの相対位置を移動させる事のできる中心軸移動手段を設けて構成している。【００７０】  中心軸１２を中心にする保持部材３と保持部材２間の回転伝達構成は、保持部材３に相対的に取り付けている回転部材７に具備される回転面３３と，保持部材２に相対的に取り付けている転がり部材５との接続によって図４（ｄ）（ｅ）で示すように中心軸１２を中心にする回転方向における拘束或いは中心軸１２を中心にする回転方向における相対的な凹凸の組み合わせを成立させ保持部材３と保持部材２間において１：１の比率での回転伝達を可能に構成している。【００７１】  保持部材３と保持部材２間での中心軸１２を中心に相対的に僅かながらも軽やかに回動可能とした構成は、転がり部材５をクサビ状に行き詰まらせる時に壁面２１と回転部材７に対して転がり部材５は軸１４を中心にする僅かながらの転がり回転と転がり軌跡の伝達が生じられる場合があり、此の場合は接続の部位ｍとｎの位置が異なるために部材１と保持部材２と保持部材３間には相対位置の物理的なズレが生じられることもあり、このズレに応じられるように保持部材２を中心軸１２を中心に保持部材３に対して相対的に僅かながらも軽やかに回動可能にさせ且つ中心軸１２に対して平行移動させずに精度を保てるようにガイドレール５１とボルトの頭部５２によって保持部材３に取り付けて保持部材３と保持部材２間では滑り軸受け構造を構成させているが転がり軸受け構造を設けることも可能である。
しかし、該構成に限定せず前記ズレを吸収できる手段を用いて保持部材２と保持部材３を一体的或いは相対的に締結して構成する事も可能である。【００７２】  第２実施形態における構成の組み立て方法については、球面状の内壁からなる壁面２１内に保持部材２と３と回転部材７と転がり部材５とを挿入することになるが、保持部材２を挿入するには保持部材２の外周の両側の一部を切り欠いて内壁からなる壁面２１内に挿入し、内壁からなる壁面２１内で該構成を組み立てる方法を用いた方が組み立て作業としては容易である。【００７３】  次に、図３と図４に示す第２実施形態の特徴と機能について説明する。【００７４】  前記「図１と図２で示す前記第１実施形態の特徴の概略についての説明」と、前記「図１と図２で示す第１実施形態の特徴及び機能の詳細についての説明」は、図３と図４で示す第２実施形態にも同様に当てはまるため、第１実施形態で示した説明を第２実施形態の説明に合うように読み替えて（例えば、第１実施形態を第２実施形態と読み替え、図１（ａ）を図３（ａ）と読み替える）第２実施形態の説明として準用する。【００７５】  結果的に図３と図４で示す第２実施形態の構成は、前記第１実施形態で示した形状や構成とは僅かに異なるが、第１実施形態で示した特徴と機能を得ることができる。
又、第２実施形態は第１実施形態の構成と比べて簡素な構成で部品数を低減できるため、製作コストや重量や容積や駆動抵抗等の更なる低減も可能となる。
又、転がり部材５と壁面２１との接続の部位ｍは転がり部材５の凸球面に対して壁面２１は凹球面となるため前記第１実施形態の構成と比べて接続の部位における面圧による歪みや変形を予防できるため、耐久性と安全性では有利となる。
更に、中心軸１２を中心に保持部材２と３が回転される場合には、転がり部材５は遠心方向に推力が生じられ此れによって転がり部材５と壁面２１との密着が成され壁面２１との摩擦力を高められ、転がり部材５は壁面２１に対して転がり軌跡の伝達がしやすくなり、従って転がり部材５は壁面２１と回転部材７との間でクサビ状に行き詰まりやすくなり接続の部位ｍにおける速度差の伝達を回避し摺動を予防するには更に適する構成となる。【００７６】  図５は、部材間で動力を伝達し出力できる方法並びに該方法を活用される活用手段の一例であって、部材間の接続の部位における摺動を予防できる手段を用いた動力伝達機構の第３実施形態の特徴を示す図であると共に前記に説明した仮称「回転数比可変自在機構」の実施形態の特徴を示す図である。
又、前記図１と図２に示した第１実施形態の構成を二式設け二式間を回転伝達可能に接続して一対に構成して示す略図である。
同図（ａ）は中心軸１１と１２とを同一軸上に位置させて表した立面図、
同図（ｂ）は前記図（ａ）の平面図、
同図（ｃ）は前記図（ｂ）を基に中心軸１１と１２間に相対角度を設けた図である。
第３実施形態については、前記図１と図２に示す第１実施形態の構成と記号を用い部分的に省略した図５（ａ）（ｂ）（ｃ）を用いて説明するが省略或いは不足される内容は前記第１又は第２実施形態で示した構成と説明を準用するものとする。【００７７】  先ず、図５に示す第３実施形態の構成の概略について説明する。【００７８】  中心軸１１を中心に回転可能に保持される部材１と，中心軸１２を中心に回転可能に保持される保持部材３並びに保持部材２とを用いられ、中心位置６を中心に中心軸１１と中心軸１２間の相対的な角度を変更できると共に部材１と保持部材３（保持部材２を含む）間で回転伝達できるように構成された前記第１実施形態で示した構成を２式設けて一対として構成させ、２式の内の１式をＡ列とし、もう一方の１式をＢ列としてＡ列とＢ列間で回転動力の入力と伝達と出力のできる構成である。
又、回転動力の伝達は、前記各実施形態で示した接続の部位ｍとｎで行われる構成には変わりない。【００７９】  次に、図５に示す第３実施形態の構成の詳細と特徴について説明する。【００８０】  此の第３実施形態における構成は、図５（ａ）で示すようにＡ列の中心軸１２に対してＢ列の中心軸１１を平行に配置すると共にＡ列の中心軸１１に対してＢ列の中心軸１２を平行に配置し、Ａ列の中心軸１１とＢ列の中心軸１２間並びにＡ列の中心軸１２とＢ列の中心軸１１間並びにＡ列の中心位置６とＢ列の中心位置６間の相対距離を略同一距離に配置し、Ａ列の中心位置６とＢ列の中心位置６を結ぶ線が各中心軸１１と１２に対して垂直となるように配置し、Ａ列の部材１に有する回転軸３４に歯車６１を取り付けて固定し、Ｂ列の保持部材３に有する回転軸３５に歯車６２を取り付けて固定し、前記歯車６１と６２間で回転伝達可能に接続することによってＡ列の保持部材３とＢ列の部材１間での回転伝達を可能にし、Ａ列の保持部材３並びに回転軸３５とＢ列の部材１並びに回転軸３４は保持部材４に対して回転可能に保持させ、Ａ列の部材１並びに回転軸３４とＢ列の保持部材３並びに回転軸３５は保持部材８に対して回転可能に保持させて構成させている。【００８１】  更に、図５（ｃ）で示すように、Ａ列とＢ列の中心位置６を通る軸９を中心に保持部材８を回動させて中心軸１１と１２との相対位置を移動させることのできる中心軸移動手段を設け、該中心軸移動手段によってＡ列の中心軸１２並びにＢ列の中心軸１１に対してＡ列の中心軸１１並びにＢ列の中心軸１２の相対角度を変更できるように構成させている。
従って、Ａ列の保持部材３からＡ列の部材１へＡ列の部材１からＢ列の保持部材３へＢ列の保持部材３からＢ列の部材１への回転伝達、反対にＢ列の部材１からＢ列の保持部材３へＢ列の保持部材３からＡ列の部材１へＡ列の部材１からＡ列の保持部材３への回転伝達ができ、前記中心軸１１と１２間の相対角度を変更することによって出力される回転数並びに回転速度の比率を継続的に自在（段を伴わず）に変化させる事ができる。【００８２】  例えば、前記第１実施形態の説明で用いたｘ：ｙの比率を例えば２：１とすれば、第３実施形態の構成では（１／２）×（１／２）＝１／４，
或いは（２／１）×（２／１）＝４／１となり、
回転伝達の比率，回転数並びに回転速度の比率を拡大できることがわかる。
従って一対からなる第３実施形態では前記相対角度の変更によって、例えばＡ列の保持部材３からＢ列の部材１へ至る回転伝達では比率の高い増速回転が可能であり、Ｂ列の部材１からＡ列の保持部材３へ至る回転伝達では比率の高い減速回転が可能となる。【００８３】  又、第１実施形態で説明した構成を一対用いて第３実施形態を構成させたが、前記第２実施形態の構成を一対用いて第３実施形態を構成させたり、第１実施形態と第２実施形態の両方を用いて第３実施形態を構成させる事も可能であり、一対に限らず更に複数設けて回転伝達可能に構成させることもできる。
又、図５で示す第３実施形態においては、Ａ列の保持部材３とＢ列の部材１の回転方向が相対的に逆になっているが、相対的に同一の正方向に回転できるように構成させることもできる。
又、第３実施形態においては、回転動力を入力される入力側回転部材或いは回転動力を出力される出力側回転部材と成り得るＡ列の保持部材３とＢ列の部材１を所定位置に保つことができるため活用においては利便性が良い。【００８４】  図６は、部材間で動力を伝達し出力できる方法並びに該方法を活用される活用手段の一例であって、部材間の接続の部位における摺動を予防できる手段を用いた動力伝達機構の第４実施形態の特徴を示す図であると共に前記に説明した仮称「回転数比可変自在機構」の実施形態の特徴を示す図である。
又、前記図１に示した第１実施形態の構成を用い中心位置６を中心に中心軸１１と１２間で相対角度を有した状態で回転動力を入力される入力側回転部材と回転動力を出力される出力側回転部材間の回転伝達方法を表した平面図である。
図６（ａ）は保持部材４と保持部材３間で回転動力の伝達できる方法を表し、
図６（ｂ）は保持部材４と部材１間で回転動力の伝達できる方法を表し、
図６（ｃ）は保持部材８と部材１間で回転動力の伝達できる方法を表し、
図６（ｂ）は保持部材８と保持部材３間で回転動力の伝達できる方法を表した図である。
第４実施形態については、前記図１に示す第１実施形態の構成と記号を用い部分的に省略した図６を用いて説明するが省略或いは不足される内容は前記第１又は第２実施形態に示した構成と説明を用いて準用するものとする。【００８５】  図６（ａ）（ｂ）（ｃ）（ｄ）に示す第４実施形態の構成の最大の特徴は、
前記第１実施形態と略同様の構成を用いながら、部材１と保持部材３（保持部材２を含む）間で相対的に生じられる回転伝達半径比率の差を、回転動力として出力できる構成である。
又、前記第１実施形態における相対的には回転速度に差のある保持部材３と部材１間，保持部材３と保持部材８間，部材１と保持部材４間を活用し、部材１と保持部材３と保持部材４と保持部材８の少なくても何れかを相対的に固定し、少なくても何れかに回転動力を入力して回転させ、少なくても何れかから回転動力を出力する方法を示すものである。【００８６】  先ず、前記第１実施形態の構成で説明した回転速度に係わる分析を示す。【００８７】  例えば、前記第１実施形態で用いた保持部材３と部材１間の回転伝達半径比率が１：１の時は中心軸１１と１２が同一軸上に位置され保持部材３と部材１との数値的な回転速度に差は生じない。
保持部材３と部材１間の回転伝達半径比率が３：２の時は保持部材３と部材１間には回転速度に差が生じられ入力される回転動力の１回転に対して１／２の回転の速度差，或いは１／３の回転の速度差が生じることになり、此の速度差の比率は次の速度差算出式で表すことができる。
（回転伝達半径比率ｘ：ｙ）−（入力回転動力１回転）＝（速度差の比率）
（入力回転動力１回転）−（回転伝達半径比率ｘ：ｙ）＝（速度差の比率）【００８８】  例えば、前記第１実施形態で示した構成で、中心軸１１と１２が同一軸上に位置する場合には、保持部材３と部材１間の回転伝達半径比率ｘ：ｙは１：１となり、前記式に当てはめると保持部材３と部材１間の数値的な速度差の比率は、
（１／１）−１＝０（速度差の比率）となる。
１−（１／１）＝０（速度差の比率）となる。
又、中心軸１１と１２間に相対的な角度が生じる場合には、保持部材３と部材１間の回転伝達では回転数と回転速度が相違される。
つまり保持部材３と部材１間の回転伝達半径比率で前記第１実施形態で例えたｘ：ｙを３：２とすれば、前記速度差算出式に当てはめると部材３と部材１間の数値的な速度差の比率は、
（３／２）−１＝＋１／２（＋の出力は入力と同一回転方向）
（２／３）−１＝−１／３（−の出力は入力とは逆回転方向）
１−（３／２）＝−１／２（−の出力は入力とは逆回転方向）
１−（２／３）＝＋１／３（＋の出力は入力と同一回転方向）となる。
従って、部材３と部材１間の数値的な速度差の比率に従うと、入力される１回転に対して出力は０から１／２回転或いは０から１／３回転に至る回転数並びに回転速度の比率を継続的に自在（段を伴わず）に変化可能と例えられる。【００８９】  前記例えに従えば、中心軸１１と１２間に角度を設け、部材１が中心軸１１を中心に或いは保持部材３が中心軸１２を中心に回転されない手段を設け、部材１と保持部材３の何れか或いは中心軸１１と１２の何れかを中心位置６を相対的な軸或いは支点にして旋回させる方法を用いることにより、前記第１実施形態とは相対的な方法でありながら壁面２１と転がり部材５との接続の部位ｍと，転がり部材５と回転部材７との接続の部位ｎとにおいて回転動力を伝達し、部材１と保持部材３間の回転伝達半径比率の差を回転動力として出力させる事が可能と例えられる。【００９０】  次に、図６並びに第４実施形態で示す具体的な回転動力の入力と伝達と出力の方法について説明する。【００９１】  図６（ａ）で示す保持部材４と保持部材３間で回転伝達できる第１の方法は、保持部材８を所定位置に固定して配置した状態で、中心軸１１と１２間に相対的な角度を設けると共に中心軸１１を中心に部材１が回転されない手段を設け、中心位置６を支点とし中心軸１２（中心軸１１及び１２とは相対角度を有した中心軸であっても良い）を中心に中心軸１１と部材１と保持部材４を旋回（矢印で示す回転方向ｒへの回転）させることによって、部材１に設けられた壁面２１と転がり部材５間で相対的な転がり軌跡の伝達を軸１３を中心にされる転がり部材５の転がり回転により行われ、此れによって保持部材３は中心軸１２を中心に前記旋回方向ｒとは相対的に同方向（矢印で示す回転方向ｈ）に回転され回転動力を出力することができる。
又、保持部材３の回転速度は、中心軸１１と１２間の相対的な角度が無い状態から大きくなるにつれては速く（速度０から段を伴わず高速へ）なり、反対に前記角度が小さくなるにつれて減速（０に向かって減速）され、前記角度がなくなり同軸上の中心軸１１と１２を中心に保持部材４を回転させた時は部材１と保持部材３に負荷があれば保持部材３は保持部材４からの回転伝達は受けにくく回転されない状態を作り出すことができる。
又、保持部材３を入力側回転部材として中心軸１２を中心にして回転させれば出力となる保持部材４（中心軸１２を中心に旋回或いは回転される部材）を段を伴わずに無限（数値計算上の無限であって実際は抵抗も無限に向かって増加されるため有限となる）に向かって継続的に加速回転させたり、或いは継続的に減速回転させることも可能となる。【００９２】  図６（ｂ）で示す保持部材４と部材１間で回転伝達できる第２の方法は、
保持部材８と保持部材３を相対的に固定して所定位置に配置した状態で、中心軸１１と１２間に相対的な角度を設け、中心位置６を支点とし中心軸１２（中心軸１１及び１２とは相対角度を有した中心軸であっても良い）を中心に中心軸１１と部材１と保持部材４を旋回（矢印で示す回転方向ｒへの回転）させることによって、部材１に設けられた壁面２１と転がり部材５間で相対的な転がり軌跡の伝達を軸１３を中心にされる転がり部材５の転がり回転によって行われ、此れによって部材１は中心軸１１を中心に前記旋回方向ｒとは相対的に逆方向（矢印で示す回転方向ｆ）に回転され回転動力を出力することができる。
又、部材１の回転速度は、中心軸１１と１２間の相対的な角度が無い状態から大きくなるにつれては速く（速度０から段を伴わずに高速へ）なり、反対に前記角度が小さくなるにつれて減速（０にむかって減速）され、前記角度がなくなり同軸上の中心軸１１と１２を中心に保持部材４を回転させた時は部材１は保持部材４からの回転伝達は受けにくく回転されない状態を作り出すことができる。
又、部材１を入力側回転部材として中心軸１１を中心にして回転させれば出力となる保持部材４（中心軸１２を中心に旋回或いは回転される部材）を段を伴わずに無限（数値計算上の無限であって実際は抵抗も無限に向かって増加されるため有限となる）に向かって継続的に加速回転させたり、或いは継続的に減速回転させることも可能となる。【００９３】  図６（ｃ）で示す保持部材８と部材１間で回転伝達できる第３の方法は、
保持部材４を所定位置に固定して配置した状態で、中心軸１１と１２間に相対的な角度を設けると共に中心軸１２を中心に保持部材３が回転されない手段を設け、中心位置６を支点とし中心軸１１（中心軸１１及び１２とは相対角度を有した軸中心であっても良い）を中心に中心軸１２と保持部材３と保持部材８を旋回（矢印で示す回転方向ｒへの回転）させることによって、部材１に設けられた壁面２１と転がり部材５間で相対的な転がり軌跡の伝達を軸１３を中心とされる転がり部材５の転がり回転によって行われ、此れによって部材１は中心軸１１を中心に前記旋回方向ｒとは相対的に逆方向（矢印で示す回転方向ｆ）に回転され回転動力を出力することができる。
又、部材１の回転速度は、中心軸１１と１２間の相対的な角度が大きくなるにつれては速く（速度０から段無く高速へ）なり、反対に前記角度が小さくなるにつれて減速（０に向かって減速）され、前記角度がなくなり同軸上の中心軸１１と１２を中心に保持部材８を回転させた時は部材１と保持部材３に負荷があれば部材１は保持部材８からの回転伝達は受けにくく回転されない状態を作り出すことができる。
又、部材１を入力側回転部材として中心軸１１を中心にして回転させれば出力となる保持部材８（中心軸１１を中心に旋回或いは回転される部材）を段を伴わずに無限（数値計算上の無限であって実際は抵抗も無限に向かって増加されるため有限となる）に向かって継続的に加速回転させたり、或いは継続的に減速回転させることも可能となる。【００９４】  図６（ｄ）で示す保持部材８と保持部材３間で回転伝達できる第４の方法は、
保持部材４と部材１を相対的に固定して所定位置に配置した状態で、中心軸１１と１２間に相対的な角度を設け、中心位置６を支点とし中心軸１１（中心軸１１及び１２とは相対角度を有した軸中心であっても良い）を中心に中心軸１２と保持部材３と保持部材８を旋回（矢印で示す回転方向ｒへの回転）させることによって、部材１に設けられた壁面２１と転がり部材５間で相対的な転がり軌跡の伝達を軸１３を中心にされる転がり部材５の転がり回転によって行われ、此れによって保持部材３は中心軸１２を中心に前記旋回方向ｒとは相対的に同一方向（矢印で示す回転方向ｈ）に回転され回転動力を出力することができる。
又、保持部材３の回転速度は、中心軸１１と１２間の相対的な角度が大きくなるにつれては速く（速度０から段無く高速へ）なり、反対に前記角度が小さくなるにつれて減速（０に向かって減速）され、前記角度がなくなり同軸上の中心軸１１と１２を中心に保持部材８を回転させた時は部材１と保持部材３に負荷があれば保持部材３は保持部材８からの回転伝達は受けにくく回転されない状態を作り出すことができる。
又、保持部材３を入力側回転部材として中心軸１２を中心にして回転させれば出力となる保持部材８（中心軸１１を中心に旋回される部材）を段を伴わずに無限（数値計算上の無限であって実際は抵抗も無限に向かって増加されるため有限となる）に向かって継続的に加速回転させたり、或いは継続的に減速回転させることも可能となる。【００９５】  前記図６（ａ）（ｂ）（ｃ）（ｄ）で示す第１，２，３，４の方法共に、前記第１実施形態で示した構成を用い第１実施形態で示した説明とは異なる入力と出力の方法を用いながら部材間における回転動力の伝達は、中心位置６を中心にして相対角度を有することのできる中心軸１１と１２間で相対角度を変化させることによって部材間における回転数と回転速度の比率を段を伴わずにスムーズに継続的に変化させることができると共に壁面２１と回転部材７との間で転がり部材５を挟みクサビ状に行き詰まらせながら部材間の接続の部位ｍとｎにおける摺動を予防できる手段を用いた前記第１実施形態並びに第２実施形態で示した構成並びに特徴には変わりない。
又、軸１３を中心に転がり部材５が回転される場合は軸１５を中心に回転部材７も回転される構成である。
又、第１実施形態の構成の替わりに第２実施形態で示した構成を用いて第４実施形態の構成並びに回転伝達方法を可能にすることもできる。【００９６】  但し、第４実施形態の構成次第では出力される回転運動は、略一定速度であったり、前記の差のみならず加速から減速，減速から加速という非等速運動と成ることもある。
又、図６（ａ）（ｃ）で示す第４実施形態においては、回転動力を入力されて回転される入力側回転部材と該入力側回転部材からの回転動力の伝達を受けて回転されて回転動力を出力できる出力側回転部材の回転の中心軸を同軸上で所定位置にできるため、回転動力の入力或いは出力を接続する上では使い勝手がよく簡素に構成することができる。
又、図６（ｂ）（ｄ）で示す第４実施形態においては詳細を省いているが、回転動力を入力されて回転される入力側回転部材と、該入力側回転部材からの回転動力の伝達を受けて回転されて回転動力を出力できる出力側回転部材の回転の中心軸を同軸上の所定位置にすることも可能である。
又、前記中心軸間の角度の変更は相対的な回動やスライド等の方法を用いた中心軸移動手段を設けて自在に変更を行っても良く、又、角度を固定しても良い。【００９７】  図７は、部材間で動力を伝達し出力できる方法並びに該方法を活用される活用手段の一例であって、部材間の接続の部位における摺動を予防できる手段を用いた動力伝達機構の第５実施形態の特徴を示す図である。
図７（ａ）は中心軸１１を中心に表した平面並びに立面の共通する断面図、
図７（ｂ）は前記図（ａ）の右側面の断面図である。
第５実施形態は、前記図１と図２で示した第１実施形態の構成を基にしており、第１実施形態で示した用語並びに記号を用いて説明するが、不足或いは省略された内容は、前記第１実施形態に示した説明を用いて準用するものとする。【００９８】  先ず、図７に示す第５実施形態の前記第１実施形態の構成と異なるところについて説明する。【００９９】  第１実施形態の構成と異なるところは、転がり部材５と接続される前記部材１の壁面２１を中心軸１１に対して同一半径の円柱状或いは円筒状の外壁面とし、前記図１と図２の第１実施形態で示した中心軸１１と１２を図７に示す第５実施形態では一つの中心軸１１とし、転がり部材５（球体）に対する壁面２１と回転部材７との接続の組み合わせを図７に示すように中心軸１１の軸の向く方向に複数列（図７では２列）用いて壁面２１に対してふらつかないように安定化を図り、部材１と保持部材３と保持部材２を保持部材４と８の間で中心軸１１を中心に回転可能に保持させたことである。【０１００】  次に、第５実施形態の特徴と機能について説明する。【０１０１】  中心軸１１を中心とする回転方向ｆへの回転動力の伝達を部材１が受けると、転がり部材５は壁面２１と回転部材７との間でクサビ状に行き詰まり、行き詰まることによって転がり部材５と壁面２１との接続の部位ｍ並びに転がり部材５と回転部材７との接続の部位ｎにおいて圧力が高まり、圧力が高まることによって接続の部位ｍとｎにおいて摩擦力が高まり、該摩擦力が高まることによって接続の部位ｍとｎにおいては摺動を予防され安全に出力側回転部材（例えば保持部材３）を回転方向ｆへの回転させることができる。【０１０２】  反対に、中心軸１１を中心とする回転方向ｆへの回転動力の伝達を保持部材３が受けても前記と同様に接続の部位ｍとｎにおいては摺動を予防され安全に出力側回転部材（例えば部材１）を回転方向ｆへ回転させることができる。
更に、部材１と保持部材３とが回転方向ｆに相対的に回転伝達されている最中であっても中心軸１１に略平行に壁面２１と転がり部材５間での相対的な転がり軌跡の伝達と，軸１３を中心にする転がり部材５の回転と，該転がり部材５の回転の伝達を受けて軸１５を中心にする回転部材７の回転を伴って、前記接続の部位ｍとｎにおいて相対的な速度差の伝達を回避され摺動を伴わずに中心軸１１に略平行に保持部材３（保持部材２を含む）が部材１に対して平行移動，或いは部材１が保持部材３に対して平行移動することを可能にしている。【０１０３】  つまり、部材１と保持部材３間では、回転伝達の接続の部位ｍとｎにおいて摺動を予防された安全な回転伝達（回転方向ｆへの回転）と、前記回転伝達方向（回転方向ｆ）とは相対角度を有する方向（矢印方向ｇ）へ摺動を伴わずに部材１と保持部材３との相対位置の移動を安全にできる構成としている。【０１０４】  図８は、部材間で動力を伝達し出力できる方法並びに該方法を活用される活用手段の一例であって、部材間の接続の部位における摺動を予防できる手段を用いた動力伝達機構の第６実施形態の特徴を示す図である。
図８（ａ）は中心軸１１を中心に表した平面の断面図、
図８（ｂ）は前記図（ａ）の右側面の断面図である。
第６実施形態は、前記第５実施形態で示した特徴を有する構成である。
又、前記図３と図４で示した第２実施形態の構成を基にしており、第２実施形態で示した用語並びに記号を用いて説明するが、不足或いは省略された内容は、前記第２実施形態に示した説明を準用するものとする。【０１０５】  先ず、図８に示す第６実施形態の前記第２実施形態の構成と異なるところについて説明する。【０１０６】  第２実施形態の構成と異なるところは、転がり部材５と接続される前記部材１の壁面２１を中心軸１１に対して同一半径の円筒状の内壁面とし、前記図３と図４の第２実施形態で示した中心軸１１と１２を図８に示す第６実施形態では一つの中心軸１１とし、転がり部材５（球体）に対する壁面２１と回転部材７との接続の組み合わせを図８に示すように中心軸１１の軸の向く方向に９０度の角度を変えて複数列（図８では２列）を用い、壁面２１に対してふらつかないように安定化を図れるように構成させ、部材１と保持部材３と保持部材２を中心軸１１を中心に回転可能に保持させる構成としたことである。【０１０７】  又、第６実施形態の構成における特徴と機能については、前記第５実施形態と略同様であるため前記第５実施形態の特徴と機能の説明を用いて準用し第６実施形態の説明とする。
又、前記第５実施形態においては部材１の壁面２１（外壁面）を保持部材２と３で取り囲む構成であるのに対して、第６実施形態の構成においては保持部材２と３を部材１の壁面２１（内壁面）で取り囲む構成の違いである。
従って前記第５，第６実施形態はそれぞれに適した用途での活用が好適である。【０１０８】  図９は、部材間で動力を伝達し出力できる方法並びに該方法を活用される活用手段の一例であって、部材間の接続の部位における摺動を予防できる手段を用いた動力伝達機構の第７実施形態の特徴を示す図であると共に前記で説明した仮称「回転数比可変自在機構」並びに該機構と連携して機能できるように構成される複合装置の実施形態の特徴を示す図である。
図９（ａ）は呼称「差動機構」（差動歯車機構と呼称されることもあるが、以降は説明用語として用いる）と呼ばれる回転動力伝達機構と前記図５で示した第３実施形態の構成とを回転伝達可能に接続させ中心軸１１と１２とを同一軸上に位置させて表した立面図、
図９（ｂ）は前記図９（ａ）の平面図であり、
図９（ｃ）は中心位置６並びに軸９を中心に中心軸１１と１２間に相対的な角度を設けて表した前記図９（ａ）の平面図である。
図９で示す装置の構成は、前記図５に示した第３実施形態の構成と記号を用いて説明するが省略或いは不足される内容は前記第１又は第２又は第３実施形態に示した説明を用いて準用するものとする。【０１０９】  先ず、呼称「差動機構」の構成と特徴について説明する。【０１１０】「差動機構」の構成ついては、既存の遊星歯車機構や差動歯車機構或いは次の特許出願に記載される構成を用いることも可能である。
（特許出願番号）                （名  称）
特願２０００−３３８８７２号  回転運動伝達機構
特願２０００−３０４１９８号  回転抵抗手段を具備した回転動力伝達機構【０１１１】  「差動機構」の構成は、共通の中心軸を中心に回転可能に保持される少なくても三つの回転部材であって第１回転部材と第２回転部材と第３回転部材とを用いられ、前記第３回転部材には前記共通の中心軸とは異なる中心軸（前記共通の中心軸に対して距離を有し平行な中心軸，或いは前記共通の中心軸に対して相対角度有する中心軸，或いは前記共通の中心軸に対して交差する中心軸等何れでもよい）を中心に回転可能に保持されると共に前記第１回転部材と第２回転部材の双方と回転伝達できる被保持回転部材（第１回転部材と第２回転部材の双方と接続される一つの回転部材，或いは第１回転部材と第２回転部材間を回転伝達可能に接続される偶数又は複数の回転部材等何れの構成であっても良い）を設けられて成る構成であり、前記被保持回転部材（例えば、内歯車や太陽歯車やその他のギヤ等と噛み合って自転されながら旋回或いは公転できる歯車）が前記共通の中心軸を中心に公転（旋回と同一意味）され前記共通の中心軸とは異なる軸中心に自転（回転）できる構造を具備する機構である。
つまり、「差動機構」とは、図９で示す歯車を用いた「差動機構」に限らず、第１回転部材と第２回転部材と第３回転部材が共通される軸を中心にそれぞれ異なる回転速度で回転可能であり、第１回転部材と前記被保持回転部材と第２回転部材間での回転伝達と、第１回転部材と第２回転部材と第３回転部材間での回転伝達を相対的にも行うことのできる機構であれば良い。
又、既存の差動歯車機構或いは遊星歯車機構と同様に減速，増速，或いは相対的な速度差を基にした差動回転，相対的な速度或いはトルクの不均衡による差動回転等を含めて様々な回転或いは回転伝達や多くの機能を得られる構成である。【０１１２】  前記「差動機構」には大きく分けると次の第１と第２の二通りの種類があり、  第１の差動機構は、第３回転部材を停止させた状態で共通の中心軸を中心に第１回転部材が正方向に回転されると第２回転部材は第１回転部材からの回転伝達を受け共通の中心軸を中心に第１回転部材の回転方向とは逆方向へ回転される。
第２の差動機構は、第３回転部材を停止させた状態で共通の中心軸を中心に第１回転部材が正方向に回転されると第２回転部材は第１回転部材からの回転伝達を受け共通の中心軸を中心に第１回転部材の回転方向と同一方向に回転される。
従って、第１と第２の何れの差動機構を用いて構成させることもできる。
尚、図９で示す実施形態は前記第１の差動機構を用いて構成させたものである。
又、前記差動機構に具備される前記の第１，第２，第３回転部材，被保持回転部材等は、摩擦力を用いた回転体，歯車，その他の駆動手段で構成でき、歯車には、平歯車，傘歯車，リングギヤ，インターナルギヤ，ヘリカル歯車，ねじれ歯，ウォームギヤ，ウォームホイール，ゼネバギヤ，フェースギヤ，ラックギヤ等を含めて多様な歯車を用いる事ができる。【０１１３】  図９に示す「差動機構」の構成は、図示のＡ列の共通の中心軸１２（中心軸１１であっても良いが）を中心に回転可能に保持される内歯車から成る第１回転部材と，太陽歯車から成る第２回転部材と，キャリアから成る第３回転部材とを設けられ、前記第３回転部材には前記中心軸１２とは異なる中心軸であって中心軸１２に対して距離を設けられ略平行な軸を中心に回転可能に保持されると共に前記第１回転部材と第２回転部材の双方と回転伝達或いは噛み合うことのできる遊星歯車から成る被保持回転部材を設けられて構成されている。【０１１４】  次に図９を基に、前記図５に示した第３実施形態の構成と前記差動機構とを回転伝達可能に接続させた装置の構成並びに特徴について説明する。【０１１５】  図９に示す構成は、前記差動機構に具備される第１回転部材に歯車６３を固定し、Ａ列の保持部材３（前記図５記載の部材）に具備される回転軸３５に前記差動機構に具備される第３回転部材を固定し、Ｂ列の部材１（前記図５記載の部材）に具備される回転軸３４に対して前記歯車６３に噛み合う歯車６４を固定し、第２回転部材に具備される回転軸３８をＡ列の中心軸１２を中心に所定位置に配置される保持部材１０に対して回転可能に保持させ、Ｂ列の部材１に具備される回転軸３４をＢ列の中心軸１１を中心に前記保持部材１０に対して回転可能に保持させ、歯車６１と６２と６３と６４は同一歯数で設けて構成させている。【０１１６】  図９に示す構成で、Ａ列とＢ列の中心軸１１と１２に角度を設けない場合は、図５で示す第３実施形態の構成と同様にＡ列の保持部材３とＢ列の部材１間の回転数並びに回転速度の比率は１：１となる。
此の状態で例えば、Ａ列の第２回転部材に固定される回転軸３８を矢印で示す回転方向ｓに１回転させると、Ａ列の第２回転部材と歯車６３と第１回転部材と第３回転部材と回転部材３と部材１と歯車６１は矢印で示す回転方向（ｓ又はｆ方向）に１回転され、Ｂ列の歯車６２と回転軸３５と保持部材３と部材１と回転軸３４と歯車６４も矢印で示す回転方向（ｈ又はｔ方向）に１回転される。
反対にＢ列の回転軸３４を矢印で示す回転方向ｔに１回転させると、Ｂ列の部材１と歯車６４と回転部材３と歯車６２も矢印で示す回転方向（ｈ又はｔ方向）に１回転され、Ａ列の歯車６１と部材１と回転部材３と第３回転部材と第２回転部材と歯車６３と第１回転部材とは矢印で示す回転方向（ｓ又はｆ方向）に１回転されることになる。
此れらの状態の場合には、前記被保持回転部材は自転されず中心軸１２を中心に公転されることになる。【０１１７】  図９（ｃ）に示すように、Ａ列とＢ列の中心軸１１と１２に角度を設けた場合は、図５で示す第３実施形態の構成と同様にＡ列の保持部材３とＢ列の部材１間の回転数並びに回転速度の比率は１：１から例えば１：１×Ｎ（Ｎは相対的な比率）と変化され前記被保持回転部材は自転と公転を伴う。
図９（ｃ）で示すように、前記角度を設けた状態でＡ列の第２回転部材を矢印で示す回転方向ｓに回転させるとＡ列の第１，第３回転部材とＢ列の部材１と回転軸３４と歯車６４を矢印で示す回転方向或いは矢印で示す回転方向とは反対方向に回転されて１：１とは異なる速度比での回転数の出力や回転を停止させることも可能となり、反対にＢ列の回転軸３４を矢印で示す回転方向ｔに回転させるとＡ列の第２，第３回転部材を矢印で示す回転方向或いは矢印で示す回転方向とは反対方向に回転されて１：１とは異なる速度比での回転数の出力や回転を停止させることも可能となる。
つまり、回転動力を入力される入力側回転部材（例えばＢ列の回転軸３４）を回転させながら中心軸１１と１２の相対角度を変えることにより出力側回転部材（例えばＡ列の回転軸３８）を回転ゼロから正方向へ継続的に自在（段を伴わず）に加速回転ができ、更に高速回転から回転ゼロへ，回転ゼロから逆方向へ高速回転へ等、前記相対角度の変更に同期し回転数並びに回転速度を継続的に自在（段を伴わず）に変化させることができる利点を得ることができる。【０１１８】  次に、前記実施形態に示した接続の部位ｍとｎにおける摺動の予防と、部材間で回転数並びに回転速度を継続的に自在（段を伴わず）に変えることができることにより得られる更なる利点について前記記載の用語と記号を用いて説明する。【０１１９】  例えば前記図６と図９に示した実施形態を用いると、接続の部位ｍとｎにおける摺動を完全に予防されれば、出力側回転部材はゼロ回転に近い低速回転並びに無限に近い大きな回転トルクから回転動力を出力でき、どの様な大きな質量や力に対しても段を伴わずにスムーズに回転速度を加速させたり減速させたり停止させることが可能となる。
又、中心軸１１と１２間の相対角度を変えることよって出力側回転部材の回転速度を回転ゼロから高速回転に加速することができるが、此れに伴い部材間の回転伝達半径比の比率が変化され接続の部位ｍにおいて入力側回転部材の回転抵抗が前記比率の変化に応じて増加されることになり、反対に中心軸１１と１２間の相対角度を変えることよって慣性回転運動をしている出力側回転部材の回転速度を高速回転からゼロ回転に至って減速することができるが、此の場合も部材間の回転伝達半径比の比率が変化され接続の部位ｍにおいて出力側回転部材から入力側回転部材への回転伝達における回転抵抗は無限に向かって増加され接続の部位ｍとｎにおいては全く摺動を伴わず或いは予防されながら出力側回転部材を停止させることのできる無限に近い回転抵抗を生じさせることも可能と思われる。
つまり、どんなに高質量で高速で慣性運動をしている出力側回転部材の回転運動によっても入力側回転部材を定速回転から無限に向かって高速回転させることは不可能と思われ、部材間における回転伝達比率が無限の比率或いは最大の回転抵抗位置或いはその付近となった場合には、出力側回転部材は接続の部位ｍにおいて無限に近い回転抵抗の伝達を受けて停止せざるを得なくなると共に出力側回転部材から入力側回転部材へ回転動力の伝達は不能となる。【０１２０】  この機能を考察すると、従来のディスクブレーキやドラムブレーキ等のように回転体とパッド間における面粗さ同士間の相対的な速度差の伝達と摺動と発熱を伴って強制的に回転抵抗を生じさせる構成とは全く異なった構成である。
つまり、接続の部位ｍとｎにおいて速度差の伝達を回避し摺動とタイムラグを伴わずに継続的に自在（段を伴わず）に部材間の回転伝達半径比率或いは回転伝達速度の比率を変更し回転抵抗を継続的に自在（段を伴わず）に増減可能且つ出力側回転部材を高速回転から段無く減速させ更に停止させ更に逆回転させることのできる制動機構並びに仮称「回転数比可変自在機構」と云うことができると共に、動力（回転運動を含む）を含めた運動エネルギーを前記部材間の接続の部位ｍとｎにおいて摺動を伴わずに損失せずに入力側回転部材から出力側回転部材に向かって或いは出力側回転部材から入力側回転部材に向かって継続的に自在（段を伴わず）に回転数並びに回転速度の比率を変えながら安全に移動させて蓄積することのできる相対的な「エネルギーの移蓄機構」或いは「エネルギーの位置移動機構」と云うこともできる。【０１２１】  例えば、前記本発明の方法並びに前記接続の部位ｍとｎを活用される活用手段を具現化することにより前記仮称「回転数比可変自在機構」と連携して機能され相対位置を移動できる移動装置（例えば車輪を具備する自動車，車両等）を構成した場合の例であって、本発明を用いた前記仮称「回転数比可変自在機構」に具備される入力側回転部材が回転速度に全くむらの無い一定速度で無限のトルクで回転されている状態で、最終の出力側回転部材（例えば、車両に具備される直径０．７ｍの車輪）の回転数が最初は０／ｒｐｍ（１分当たりの回転数），前記図示の中心軸１１と１２間の角度の変化に要する所要時間が０．１秒，角度の変化後の出力側回転部材の回転数は１０００／ｒｐｍになると仮定して算出すると、車両は時速０ｋｍ〜約１３２ｋｍまでを約０．１秒で到達し、反対に時速約１３２ｋｍ〜０ｋｍへ約０．１秒で到達という計算も成り立つ。
（例えば…私の車は１９８４年製前輪駆動４ドアセダン，車重８６０ｋｇ，排気量１４８７ｃｃ，出力トルク１７ｋｇｍ，０〜１００ｋｍの加速の計測値は６秒程であり、ある大学と民間企業で製作した電気自動車の０〜１００ｋｍの加速は約４．１秒と記載されていたが、２００７年現在の国産市販車と比べても加速は非常によい方であるが、更に速い加速の実現を否定できるとは思えない）
従って、前記接続の部位ｍとｎを用いた前記仮称「回転数比可変自在機構」と連携して機能できる装置から成る移動装置（例えば車両）を構成すれば、時速約１３２ｋｍ程であれば排気量６６０ＣＣ未満の軽自動車でも大排気量のレーシングカーより速く加速できると共に燃費の節約は非常に優れるものと成り得る。【０１２２】  例えば前記移動装置に具備される車輪が１回転される間に前記中心軸１１と１２間の相対角度を変えれば接続の部位ｍとｎでは速度差の伝達を回避され摺動とタイムラグを伴わず前記角度の変更操作に同期し車輪は継続的に段を伴わずに瞬時に加速回転され車輪の加速回転に略同期して移動装置を速度ゼロから１００ｋｍ／ｈ以上の速度に到達させる事も、車輪が１回転する間に前記相対角度を変えれば１００ｋｍ／ｈ以上の速度から瞬時に速度ゼロに到達可能と例えてみる。
例えば、時速１００ｋｍ／ｈにおける進む距離は秒速で約２７．７８ｍ／ｓ、速度ゼロから１００ｋｍ／ｈに到達するまでの時間を長くすれば２７．７８ｍ以上進むが、速度ゼロから１００ｋｍ／ｈに到達するまでの時間を短くすれば進む距離は１ｃｍ或いは１ｍｍ以下にすることも可能と例えると、相対的な質量や運動エネルギーや位置エネルギー等に対しても１ｃｍ或いは１ｍｍ以下と云う短い距離の中で等加速運動での慣性加速（例えば摺動を伴わない回転伝達半径比率或いは回転伝達速度比率の変化）に過ぎず、相対的な速度差の伝達や車輪と路面間や車両と搭乗者間の相対的なスリップも生じにくいと思われ、例え生じても例示の場合のスリップ距離は１ｃｍ或いは１ｍｍ以下と云うことに成り得る。【０１２３】  本発明の方法並びに構成を用いた仮称「回転数比可変自在機構」を活用すると、出力側回転部材の回転速度並びに前記移動装置の速度を瞬時に減速させ停止させる場合は、中心軸１１と１２間の相対角度を変えて移動装置の慣性速度並びに出力側回転部材の慣性回転速度を段を伴わずにスムーズに入力側回転部材を加速回転させながら入力側回転部材側に移すことで可能と云う意味であり、
反対に出力側回転部材の回転速度並びに前記移動装置の速度を一瞬で高速に加速させる場合は、中心軸１１と１２間の相対角度を変えて入力側回転部材の回転動力並びに慣性運動を段を伴わずにスムーズに移動装置の慣性速度並びに出力側回転部材を加速させながら出力側回転部材側に移すことで可能と考えている。
つまり本発明における方法において中心軸１１と１２間の相対角度を変えて前記の出力側回転部材並びに移動装置を加速させたり減速させることは、質量や慣性運動や位置エネルギーを継続的に前記部材間の接続の部位ｍとｎで摺動や段を伴わずに、動力を含めた相対的なエネルギーの相対位置を本発明の構成に用いられる出力側回転部材或いは入力側回転部材に向かって移すか或いは伝達し蓄えられることにより接続の部位ｍとｎでは相対的な等速運動並びに等加速運動が成されて、前記のスリップや衝撃を予防し安全な加速減速が可能になると思われる。
又、本発明の方法を用いた仮称「回転数比可変自在機構」における壁面２１と転がり部材５との接続の部位ｍにおいては、回転速度の比率の伝達と回転動力の伝達と回転抵抗の伝達であり、接続の部位ｍでは如何に回転速度の比率が変化されても転がり軌跡の伝達が成されるのみであるため相対的な速度差の伝達と摺動とを伴うことはないと考えれば、前記の等速運動から継続的に段を伴わずに等加速度運動で加速や減速が自在に成される可能性も考えられる。【０１２４】  前記各実施形態の何れかを用いて車両を構成させた場合は、車両に具備される車輪のみならず発電機のローターも本発明の動力伝達機構並びに仮称「回転数比可変自在機構」から出力される回転動力で回転させることができる。
つまり、発電機のローターを回転させることによって電気エネルギーを出力させたり，該電気エネルギーでエアコンを稼働させたりランプを点灯させたり様々な相対的なエネルギーに変換して出力させ活用することが可能となる。
前記車両を発電所並びに発電装置と仮定すれば、本発明の方法並びに構成を活用された発電装置に装備される発電機のローターを回転させて電気を出力させ電気を供給する事業や販売事業を行うこともでき、接続の部位ｍとｎにおける摺動を伴わず発電機のローターを継続的に自在に瞬時に広範囲の加速や減速をすることも可能となる。
又、本発明の方法並びに構成を活用し、相対位置を移動できる相対位置移動装置（二輪車，四輪車，列車等を含めた車両，船，航空機，移動設備等）や相対位置を移動させることのできる相対位置移動装置（エレベーター，クレーン，搬送装置，移動設備等）、電気を発電できる相対的な発電装置（発電機，発電手段，発電設備，発電施設等）、出力される回転動力と連携して機能できる相対的な装置（加工機械，組み立て機械，駆動設備等）等の相対的な装置を構成させ、接続の部位ｍとｎにおける摺動を予防され強力なトルクと段を伴わない瞬時の加速や減速によって資源エネルギーの消費を低減させ省エネルギー効果の高い動力の出力や相対的なエネルギーの出力を可能にすることができる。【０１２５】  又、本発明による仮称「回転数比可変自在機構」を用いて、例えば車両の速度を減速する時に回転伝達半径比率を変えて発電機に具備されるローターを増速回転させて発電させ更に蓄電し、蓄電された電気エネルギーでモーターの出力軸或いは前記ローターを再び回転させることができるようにエネルギーの回生装置を構成させれば更に省エネルギー効果を高める事が可能となる。【０１２６】  又、本発明の方法を用いた仮称「回転数比可変自在機構」を用いて風力により羽根車を回転させて発電できる風力発電装置を構成することもできる。
従来、風の強く風力が過度に大きい場合は羽根車の回転速度が速くなり過ぎて回転中のバランスが悪化し羽根車を回転可能に支える構造が破損する危険を伴うことがあり危険回避対策として羽根車の回転を停止させる処置も必要であり、例えば従来技術による仮称「回転数比可変自在機構」を用いる場合も摺動を伴うために危険の比率と駆動抵抗が増加されるものと思われる。
本発明の仮称「回転数比可変自在機構」を制動機構として活用すれば、前記風力の大きさや向きに対応できるように中心軸１１と１２間の相対的な角度を変えて羽根車或いは発電機のローターの回転速度を段無く変化させれば風力を活用しながら入力側回転部材の回転速度に対して比率の高い発電が可能になると共に羽根車の回転速度の増速を適宜に瞬時に制限し減速させる事も可能となるため設備や施設を含めた全体的な発電装置の安全性と耐久性を守ることができる。【０１２７】  次に、部材間の接続の部位における摺動を予防できる手段を用いた前記動力伝達機構並びに該機構と連携して機能できる装置に係わる更なる実施例について前記記載の用語と記号を用いて説明する。【０１２８】  動力の伝達，運動，出力される動力或いは前記転がり軌跡の伝達等を含めて、回転，往復回転，回動，往復運動，直線的運動，旋回，振動，迂回等、用途に応じて何れを用いても何れを生じさせてもよい。【０１２９】  軸或いは中心軸を中心に回転可能或いは回転方向とは、前記実施形態に限定する事なく正方向や逆方向への回転或いは往復方向への回転でもよく、又、バックストップ機構やクラッチ等を設けて回転伝達方向や回転方向を制限してもよい。【０１３０】  前記中心軸１１と１２間に相対的な角度を設ける場合には、中心位置６を中心とする同一半径の球面状の壁面２１（外壁面或いは内壁面）と回転部材７との間で軸１３を中心に転がり部材５を往復回転運動させると共に該転がり部材５の往復回転運動の伝達を受けて軸１５を中心に回転部材７を往復回転運動させることができ、この往復回転運動によって前記接続の部位ｍとｎにおける摺動を予防された省エネルギー効果の高い安全な回転動力の出力或いは相対的なエネルギーの出力を可能にする出力方法を用いることが好適であり、本発明の趣旨である。【０１３１】  前記中心軸１１と１２の少なくても何れかの相対位置を移動させて中心軸１１と１２間の相対的な角度を変える方法としては、前記に示した中心軸移動手段を用いればよいが、前記角度を変える方法は手動や自動や弾発的等で行える自在な手段を用いて実施することができる。
又、前記中心軸移動手段においては、例えば部材１と保持部材３を回転させている状態で中心位置６を中心に中心軸１１と１２との相対的な角度を変える方法，或いは予め前記角度を有する構成，或いは本発明の構成内の部材の回転速度と前記角度の変更を同時に行える手段を用いる事も可能である。
又、前記角度の変更と共に入力側回転部材の回転速度を増速或いは減速できるように連動させる方法を用いるとより効果的な加速や減速を可能にすることができるが、此の場合はエンジンやモーターやタービン等の原動機の出力軸の回転速度を増速させる方法を用いる場合は前記原動機からの出力による速度差の伝達が構成内外に相対的に成され少なからず障害を伴うために好適とは言えない。
又、中心位置６を中心に中心軸１１と１２間の相対的な角度を変えることのできる保持部材４或いは保持部材８が中心位置６を中心に勝手に回動されることを予防できるセルフロック機構或いは予防手段を設けることが安全性を得るためには有効である。
又、前記相対的な角度を変えても前記保持部材４或いは保持部材８が所定の位置に戻れる復原力のある手段を用いることも安全性を得るためには有効である。【０１３２】  回転或いは回動可能に保持（軸支）する前記保持部材並びに軸支手段は、転がり軸受けから成る通称ラジアルベアリング，スラストベアリング，アンギュラベアリング等や、或いは滑り軸受けや他の軸支手段等、何れの軸受けを用いても相対的に受ける圧力に対し耐えて支えられ軽やかな回転を保てるものが好ましい。又、前記保持部材並びに軸支手段は、前記の軸受けであっても軸受けを取り付ける部材であってもよい。【０１３３】  前記転がり部材５は、接続の部位ｍとｎが球面となる球面体或いは球体を用いることが好適だが、球体或いは球面体とは異なる形状の転がり部材でもよい。
球面体を用いた場合は、球面の中心位置を貫通する穴を設けたり、回転軸を両端に突き出るように設ければ、前記穴或いは回転軸に対してベアリングを挿入することによって球面体を回転可能且つ外れないように保持できる。【０１３４】  前記転がり部材５から成る球体を回転可能に保持する構成は、転がり部材５を相対的な滑り軸受けによって軸１３並びに軸１４を中心に回転可能且つ中心位置６に対する半径方向に移動可能に保持させる手段を用いてもよい。
例えば、丸い縦穴と丸い横穴を互いに交わるように設けた穴内に球体を入れて穴から外れ落ちないように保持する軸受け構造を用いることもできる。【０１３５】  前記接続の部位ｍとｎは、壁面２１と転がり部材５との接続の部位ｍにおける接線と，回転部材７と転がり部材５との接続の部位ｎにおける接線とが略平行になるように構成させ、前記の二つの接続の部位ｍとｎと中心位置６を直線上に位置できる構成（回転部材７と転がり部材５との接続の部位ｎは前記直線上から僅かにズレている方がよい場合もあるが）を用いることによって、壁面２１と回転部材７との間で転がり部材５をクサビ状に行き詰まらせやすくすると共に接続の部位ｍとｎにおける摺動を強力に予防させるには効果的である。
又、接続の部位ｍとｎにおける相互の面は、滑らかな鏡面，硬度化された面，硬質皮膜，メッキ等が施されるものも好適である。【０１３６】  転がり部材５と接続される回転部材７の面は、軸１５と略平行であると共に軸１５を中心に同一半径の距離を設けられた円周面，或いは軸１５に対して相対角度を有する傾斜される面であると共に軸１５を中心に同一半径の距離を設けられた面，或いは軸１５とは距離を設けられ軸１５とは垂直となる面等を用いることによって、転がり部材５からの回転伝達で回転部材７が回転できると共に転がり部材５をクサビ状に行き詰まりやすくする上で有効である。【０１３７】  接続の部位ｎにおいては、軸１５からの距離が大きくなるにつれて軸１３を中心にされる転がり部材５の回転抵抗は小さくなり接続の部位ｍとｎでの摺動は生じにくくなり、反対に軸１５からの距離が小さく或いはゼロになるにつれて軸１３を中心にされる転がり部材５の回転抵抗は大きくなり接続の部位ｍとｎでの摺動は生じやすくなる。【０１３８】  回転部材７の形状は、軸１５を中心とする略同一半径の円筒状，或いは略同一半径の円柱状，或いは相対的なソロバン玉形状，或いはソロバン玉形状の外周を軸１５を中心とする略同一半径の円柱状の外壁面となるような形状等様々な形状を設ける事ができる。【０１３９】  回転部材７を回転可能に保持する構成は、軸１５の向く軸方向（スラスト方向）或いは軸１５に交差される方向（ラジアル方向）等多様な方向からの圧力に耐えながら摺動せずに軽やかに容易に回転できる軸受け構造が好適である。
スラスト方向では、軸１５を中心にした同一半径の円形となり得る軌道を具備した部材と，該軌道上を往復転がり回転と共に軸１５を中心に往復旋回できる転動体を用いて該転動体と回転部材７間でスラスト方向の圧力に耐えられる転がり軸受けから成るスラストベアリング或いは類似する構成が望ましい。
又、ラジアル方向では、軸１５を中心にしたリング状の軌道を具備した部材と，該軌道上を往復転がり回転と共に軸１５を中心に往復旋回できる転動体を用い、該転動体と回転部材７間で前記のラジアル方向の圧力に耐えられる転がり軸受けから成るラジアルベアリング或いは類似する構成を用いることが望ましい。
又、回転部材７を回転可能に保持する構成は、回転部材７に設けることのできる外壁面，内壁面，回転軸，側面，穴等により保持可能に構成させればよい。【０１４０】  前記部材１，保持部材２，保持部材３には、中心軸１１或いは中心軸１２を中心とされる貫通穴或いは止まり穴を設け、該穴内に回転軸を挿入して該回転軸と前記部材間で回転伝達可能に取り付けることもできる。【０１４１】  保持部材２を中心軸を中心に回転可能に保持する構成は、部材１に対して相対的に回転可能に保持させたり，保持部材３に対して相対的に回動可能に保持させることもできる。
又、保持部材２が中心軸（１１，１２）に対して略平行にズレて外れることのないように部材１或いは保持部材３に対して相対的に凹凸となるガイドを設けて前記中心軸の左右方向から保持部材２を挟むように構成するか、或いは前記中心軸の左右方向から部材１或いは保持部材３を挟むように構成する事が望ましい。【０１４２】  回転動力を入力される入力側回転部材或いは回転動力を出力される出力側回転部材は、前記の部材１，保持部材２，保持部材３，保持部材４，保持部材８，転がり部材５，回転部材７，第１回転部材，第２回転部材，第３回転部材，被告保持回転部材，その他の回転可能な回転部材等、何れの回転部材であってもよい。【０１４３】  前記各図で示される保持部材３は、転がり部材５と回転部材７とを相対的にも具備して構成すれば、保持部材３に対して部材１を相対的に挿入することによって実施形態で示した機能を得られるため部材１を省いても、本発明で示した動力伝達機構から除外するものではない。【０１４４】  転がり部材５を挟む壁面２１と回転部材７の面形状は、円弧状，平面状，鈍角状，鋭角状，凸状，凹状等どのような形状でも良く、転がり部材５を挟む向かい合う部位における両接線は相対的に平行であっても僅かに傾斜されるように構成させても良いが、転がり部材５を挟んだ残りの向かい合う面は相対的に段無く緩やかに傾斜される相対的なクサビ状の傾斜面（例えば平面であっても相対的には傾斜面とすることもできる）を用いることが有効となる。
又、転がり部材５と壁面２１との接続並びに転がり部材５と回転部材７との接続はそれぞれ一カ所（複数箇所でもいいが効果は異なる）と成るような接続構成が前記接続の部位における摩擦力を高めるためには有効となる。【０１４５】  前記与圧手段については図示を省いたが、壁面２１と転がり部材５間或いは壁面２１と転がり部材５間並びに転がり部材５と回転部材７間で相対的に密着させ転がり部材５を常にクサビ状に行き詰まらせる方向で圧する与圧手段を用いて構成する事が好ましい。
例えば、転がり部材５を回転可能に保持する転がり軸受け４１と保持部材２間，或いは転がり軸受け４１と保持部材３間，或いは保持部材２と保持部材３間，或いは転がり部材５と保持部材２間，或いは転がり部材５と保持部材３間，或いは転がり部材５と壁面２１間で、部材間における回転動力の伝達とは異なる方法（例えば、復原力のあるバネ，伸縮可能な部材等を用いた与圧の方法，或いは反発力又は吸着力等を生じさせる事のできる部材或いは手段を設ける方法等）を用いて前記の密着と圧力を可能に構成すれば、転がり部材５と壁面２１間で精度の高い接続の位置を保持すると共に壁面２１と回転部材７間で転がり部材５をクサビ状に行き詰まらせやすくし相対的な転がり軌跡の伝達を容易にし壁面２１と転がり部材５との接続の部位ｍでの摺動を強力に予防させることができる。【０１４６】  前記保持部材２は、保持部材３と連結するか或いは固定するか，或いは保持部材３と相対的に一体構成することによって転がり部材５を保持部材３によって回転可能に保持する構成としてもよい。
この構成の場合は、保持部材２は保持部材３となり、転がり部材５と保持部材３間或いは転がり軸受け４１と保持部材３間で圧することのできる前記与圧手段，或いは壁面２１と転がり部材５間で圧することのできる前記与圧手段を設けることもできる。【０１４７】  本発明の構成を取り囲む筺体（ケース），カバー，軸受け構成は、接続の部位ｍとｎでは相対的な速度差の伝達を回避し摺動を強力に予防できる構造であるために軸受けや筺体に大きな力がおよび、この力に耐えて支えなければならない。従って、構成の周りを全て囲み、梁材を用いて筺体の強度を向上させ、軸受け間のスパンを大きく設けることも有効である。
又、転がり軸受けにあっては、リング状の軌道を転がり回転と共に旋回される転動体と、該転動体を回転可能に軸支するリテーナ間での摺動（滑り）を強力に防止できる構成を用いるか或いは摺動に対して摩耗しにくい部材と構造を用いる事が望まれる。又、リテーナを省ける構造も有効である。
又、用途によっては部材１と保持部材３の少なくても一部と中心位置６を取り囲み中心位置６付近を屈曲自在に構成されるフレキシブルなブーツ，ベローズ或いは弾性部材から成るカバーを取り付けて構成させることも塵ほこりから守るためには有効である。【０１４８】  本発明で示した動力伝達機構にはオイル或いはグリース潤滑できる構成が望ましいが、既存の仮称「回転数比可変自在機構」に用いられる摩擦係数の高いオイルはベアリングに対する回転抵抗も生じられるため好適とは言えない。
本発明で示した構成には、接続の部位ｍとｎでは非常に摺動しにくいため摩擦係数の極めて低く浸透性があり面に対してオイル切れの非常に少ない高耐圧のオイルを用いることが安全性と耐久性を得るためには有効と考えられる。【０１４９】  前記各部材に設けられる材質は、従来技術による仮称「回転数比可変自在機構」に用いられる回転ディスク，回転体等の摩擦車のように純粋に近い鉄材等、面圧に強く硬度な部材を用いても良いが、前記接続の部位ｍとｎでは非常に摺動しにくい構成となっており、金属，プラスティック樹脂等、用途に併せて自在な材質を選ぶことができる。又、大きなトルクを伝達する場合は張力や硬度があり表面が剥離しにくい材質を用いることも好適である。【０１５０】  本発明の構成を回転伝達自在継ぎ手としての活用する場合においては、前記第１，第２実施形態に示した構成を車両に具備される左右の車輪の車軸（回転軸）或いは操舵軸の角度の変化に追従される回転伝達自在継ぎ手として用いることもできる。
例えば、中心軸１１と１２との相対角度が変わることによって出力側回転部材（例えば車輪）は減速回転或いは加速回転或いは抵抗の増減を可能にされる為、カーブを曲がったり路面の凹凸に対して左右の車輪は適切な回転速度及び回転トルクを路面に伝達する事も可能となり車輪と路面とのスリップを防止しながら安全に素早く通過する事が可能となる。【０１５１】  前記移動装置の破損や障害を防止する手段としての活用においては、車両並びに車輪の加速減速に本発明で云う構成を用いた場合は路面と車輪間の相対的なスリップも回避される可能性が高いことは前記のとおりである。
本発明の構成を設けられて成る相対位置を移動できる移動装置に具備される部材に対して、外部の部材が相対的に必要以上に接近或いは押圧（衝突でも良い）することによって前記中心軸１１と１２との相対角度を変え此れに同期し回転伝達半径比を変えて路面と車輪間の相対的な転がり回転抵抗を増加させ前記車輪（前後左右の何れの車輪でも良い）の回転速度或いは移動装置の推進速度を減速できるように構成させることもできる。
又、相対的な位置を移動できる移動装置に具備される部材との押圧（衝突や追突でも良い）による伝達或いは該移動装置の必要以上の接近による相対的な位置或いは速度の伝達によって、前記中心軸１１と１２との相対角度を変え此れに同期して加速或いは減速が行われ或いは同期して抵抗を増減されて前記移動装置の速度或いは外部の部材の速度を瞬時に段を伴わずに減速或いは加速されるように構成させ該構成によって複数の移動装置間或いは移動装置と外部の部材間での破損或いは障害を最小限に防止し安全性を高めることも可能となる。【０１５２】  本発明の構成にトルクリミッターを接続させる構成において、本発明の構成は前記接続の部位ｍとｎにおいて摺動を予防されているために比較的弱いところに回転力或いは圧力が加わり破損と障害を生じる恐れがある。
従って本発明の構成内の回転動力の入力側回転部材或いは出力側回転部材の少なくても何れかと回転伝達される部材間で回転動力の伝達を制限し制限を超える回転部材間での回転伝達を僅かながらも予防できる回転伝達制限装置（通称トルクリミッター）を設けることが前記破損を予防するためには有効である。【０１５３】  前記記載の動力伝達機構（部材間の接続の部位における速度差の伝達並びに摺動を予防或いは低減できる手段を用い該接続の部位における摩擦力により部材間で動力を伝達し出力できる方法並びに該方法を活用される活用手段或いは該活用手段の一例として示した動力伝達機構）は例えば、動力を入力されて駆動できる入力側部材と該入力側部材からの動力の伝達を受けて駆動される出力側部材間で駆動の伝達や駆動方向の変化を可能にされる相対的な駆動伝達自在継ぎ手とされたり、回転動力を入力されて回転される入力側回転部材と該入力側回転部材からの回転動力の伝達を受けて回転される出力回転部材間で回転の中心軸間の相対角度を自在に変えながら回転伝達できる回転伝達自在継ぎ手とされたり、進む速度或いは回転速度等の相対的な速度を減速させたり制御することのできる相対的なブレーキ機構とされたり、回転動力を入力されて回転される入力側回転部材と該入力側回転部材からの回転動力の伝達を受けて回転される出力回転部材間で摩擦によるロック等の役割を果たすことのできるクラッチ機構とされたり、複数の部材間で相対角度を自在に変化できるように可動可能に保持される相対的な可動機構とされたり、その用途によって如何様な構成にも具現化することができる。【０１５４】  本発明の前記記載の方法並びに活用手段並びに構成（例えば動力伝達機構，仮称「回転数比可変自在機構」を含む）を活用されることにより、耐久性，安全性，省エネルギー化，ＣＯ２排出削減効果，評価，付加価値或いは売上等を高めることの可能な要素とコスト低減の要素があり、他の方法では得難いものである。
従って、制動機構，原動機（モーター，エンン，タービー等），車両，移動装置，発電機，前記発電装置等を含め、本発明で示した方法並びに構成（例えば前記動力伝達機構）を活用される装置を本発明の対象から除外するものではない。
又、前記動力伝達機構並びに前記装置においても、部材間の接続の部位における摺動を予防できる手段を用い該部材間で動力を伝達できる方法並びに該方法を活用される活用手段の一例であり、該活用手段は、機構，装置，業務，販売，出力方法等を含めた活用の手段であり、例えば本発明で示した前記方法を題材に活用する単なる業務や活動であっても前記活用手段に含まれるものとしている。【０１５５】  以上は本発明の実施形態である。
本発明は、接続の部位ｍとｎにおける摺動を予防できる手段を用いて成る動力伝達機構を用いることによって障害の予防，安全性の向上或いは省エネルギー化等を図ることのできる相対的な構成或いは装置の確立と提供を目的としているが、単に動力或いは回転動力を伝達できる構成のみに限定するものではない。
従って、本発明で云う部材間の接続の部位における摺動を予防できる手段，或いは該手段を具備した動力伝達機構との連携によって機能を得られる装置，或いは該動力伝達機構と回転伝達できる構造を具備される装置，或いは前記に示した方法を活用される活用手段を含め、特許請求の範囲に示す特徴は少なくても本発明の範囲であり、本発明は特許請求の範囲に示す特徴から逸脱することなく他の様々な形状や手段を用いて構成させることができる。
又、記載される事柄は単なる例示にすぎず限定的に解釈するものではない。
【発明の効果】
【０１５６】  本発明は、少なくても以下に記載される効果を得る事ができる。
【０１５７】▲１▼．本発明で示す動力伝達機構の構成においては、部材間における摩擦力による動力の伝達と出力の方法を用いながら、部材間の接続の部位ｍとｎにおける摺動と障害の発生を予防し、少なくても接続の部位における安全性と耐久性の向上が可能となる。
例えば、軸１５を中心に所定方向に回転できる回転部材７に対して転がり部材５を前記所定方向とは交差する方向に転がり移動せしめんとする動力の伝達を受ける方法を用いたことにより接続の部位ｎで受ける動力や負荷による圧力を接続の部位ｍにおける摩擦力に替えながら動力を損失することなく伝達し前記軸１５中心の回転とは異なる動力の出力が可能となった。
例えば、壁面２１と回転部材７との間で転がり部材５をクサビ状に行き詰まらせることのできる面形状を転がり部材５と接続される壁面２１と回転部材７の面に相対的に構成させたことにより、接続の部位ｍとｎで受ける動力や負荷による圧力を摩擦力に替え、動力を損失することなく伝達し出力可能となった。
【０１５８】▲２▼．壁面２１と回転部材７に対して軸１３並びに軸１４を中心にされる転がり部材５の転がり回転による転がり軌跡の伝達を相対的に可能にした構成を用いることによって、壁面２１と回転部材７との間で転がり部材５をクサビ状に行き詰まらせた状態であっても接続の部位ｍとｎにおける摺動，駆動抵抗，摩耗等の障害の発生を予防し接続の部位における安全性を高めることが可能となった。
【０１５９】▲３▼．接続の部位ｍとｎにおける圧力と摩擦力を必要な範囲で自在（段を伴わず）に増減でき、接続の部位ｍとｎにおける部材の安全性と耐久性を高めることが可能となる。
例えば、転がり部材５をクサビ状に行き詰まらせることのできる面形状を用いたことによって、接続の部位ｎで受ける動力や負荷による圧力を接続の部位ｍにおける必要な範囲の圧力と摩擦力に替えることが可能となったため、接続の部位ｍとｎにおける過剰な圧力や摺動による損傷の予防が可能となった。
【０１６０】▲４▼．軸１３を中心にする転がり部材５の往復転がり回転と軸１５を中心とする回転部材の往復回転を可能にする構成を用いたことにより接続の部位ｍとｎにおける摺動と障害の発生を予防し安全性と耐久性を高めることが可能となった。
例えば、転がり部材５をクサビ状に行き詰まらせながらも軸１３を中心に転がり部材５の回転を可能に軸支する軸支手段（軸受け）と、軸１５を中心に回転部材７の回転を軽やかに可能に軸支する軸支手段（軸受け）とを用いたことによって、クサビ状に行き詰まらせながらも壁面２１に対して軸１３を中心とする転がり部材５の転がり回転と、該転がり回転によって軸１５を中心に回転部材７を回転させることを可能にし、此れらの回転によって接続の部位ｍにおいては入力される動力の伝達方向に対して相対角度を有する方向への転がり軌跡の伝達並びに接続の部位ｍの転がり移動を接続の部位ｍにおいて摺動と摺動音と発熱の発生を強力に予防をされながら実施可能となった。
【０１６１】▲５▼．接続の部位ｍにおいて、部材間の回転伝達半径比，回転数並びに回転速度の比率を摺動を予防されながら継続的に段を伴わずに変えることが可能になった。
例えば、中心位置６を中心に同一半径の球面から成る壁面２１（外壁面或いは内壁面）と回転部材７との間に転がり部材５を挟み転がり部材５をクサビ状に行き詰まらせることを可能に構成したことによって、出力側回転部材に大きな負荷が生じている場合に中心位置６を中心に中心軸１１と１２との相対角度を変更する場合であっても接続の部位ｍとｎにおいては摺動を予防されながら壁面２１に対して相対的な半径方向に接続の部位ｍを転がり移動させ非常に軽快に中心軸１１と１２との相対角度を変更することができ、此れによってタイムラグを伴わず前記相対角度の変更と同期された加速或いは減速或いは制動が可能となる。
【０１６２】▲６▼．本発明で示した動力伝達機構との連携によって機能を得られる装置は、接続の部位ｍとｎのみならず速度差の伝達による障害を予防され、此れによって耐久性，省エネルギー効果，相対的なエネルギー（回転速度，発電，その他）のタイムラグの無い自在な増減，危険回避，商品価値の向上等、多様な相乗効果と安全性を得る事が可能となる。
【０１６３】▲７▼．本発明で示した部材間で動力を伝達できる方法並びに該方法を活用される活用手段を具現化して用いることにより、接続の部位における摺動を予防される前記機構や装置を活用できる他に、省エネルギー効果，コスト削減効果，収益，環境保全効果，安全性等、多くの相乗効果や便乗効果を得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の活用手段の一例となる動力伝達機構の第１実施形態の特徴を示す図。
【図２】本発明の活用手段の一例となる動力伝達機構の第１実施形態の特徴を示す図。
【図３】本発明の活用手段の一例となる動力伝達機構の第２実施形態の特徴を示す図。
【図４】本発明の活用手段の一例となる動力伝達機構の第２実施形態の特徴を示す図。
【図５】本発明の活用手段の一例となる動力伝達機構の第３実施形態の特徴を示す図。
【図６】本発明の活用手段の一例となる動力伝達機構の第４実施形態の特徴を示す図。
【図７】本発明の活用手段の一例となる動力伝達機構の第５実施形態の特徴を示す図。
【図８】本発明の活用手段の一例となる動力伝達機構の第６実施形態の特徴を示す図。
【図９】本発明の活用手段の一例となる動力伝達機構の第７実施形態の特徴を示す図。
【符号の説明】
１…部材
２，３，４，８，１０…保持部材
５…転がり部材
６…中心位置
７…回転部材
９，１３，１４，１５…軸
１１，１２…中心軸
２１…壁面
３１…凹んだ曲面状の溝
３２，３３…回転面
３４，３５，３８…回転軸
３６…内輪
３７…外輪
４１，４２，４３，４４…転がり軸受け
５１…ガイドレール
５２…ボルトの頭部
６１，６２，６３，６４…歯車
ｆ，ｈ，ｊ，ｋ，ｒ，ｓ，ｔ…回転方向
ｇ，ｐ，ｑ…方向
ｍ，ｍ′…壁面２１と転がり部材５との接続の部位
ｎ…転がり部材５と回転部材７との接続の部位
ｘ，ｙ，ｚ…距離，力の及ぶ方向
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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