(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
外周部における開口部の反対側部位の２箇所に切込を設けた止め輪に使用する工具であって、工具本体の先端に設けたホルダーの先端面に、止め輪における少なくとも開口部とは反対側部位を遊挿する凹部を形成して、ホルダーの先端部における遊挿凹部の正背面側部位を板部材とし、遊挿凹部の内周面における奥側部分を、止め輪の外周面における開口部とは反対側部位の当接部とし、上記遊挿凹部の奥側に、取付状態における止め輪の切込内に位置する位置規制手段を設け、取付状態における止め輪の両側部の外側に退避空間があり、ホルダーに、止め輪が離脱可能な脱落防止手段を設けた止め輪用取付工具において、遊挿凹部内の奥側に一対の突部を設けると共に、該突部の内側面を、取付状態の止め輪の切込における中央側寄りの開口角部と密接可能にして上記脱落防止手段及び位置規制手段としたことを特徴とする止め輪用取付工具。
【請求項２】
ホルダーの中央にスリットを形成したことを特徴とする請求項１記載の止め輪用取付工具。
【請求項３】
外周部における開口部の反対側部位の２箇所に切込を設けた止め輪に使用する工具であって、工具本体の先端に設けたホルダーの先端面に、止め輪における少なくとも開口部とは反対側部位を遊挿する凹部を形成して、ホルダーの先端部における遊挿凹部の正背面側部位を板部材とし、遊挿凹部の内周面における奥側部分を、止め輪の外周面における開口部とは反対側部位の当接部とし、上記遊挿凹部の奥側に、取付状態における止め輪の切込内に位置する位置規制手段を設け、取付状態における止め輪の両側部の外側に退避空間があり、ホルダーに、止め輪が離脱可能な脱落防止手段を設けた止め輪用取付工具において、遊挿凹部の内底面より一対の弾性体を突出させると共に、該弾性体を、取付状態の止め輪の切込における中央側寄りの開口角部と密接可能にして上記脱落防止手段及び位置規制手段としたことを特徴とする止め輪用取付工具。
【請求項４】
ホルダーの先端部に、取付状態における止め輪の中央孔の完全露出させるための逃がし切欠を形成したことを特徴とする請求項１、２又は３記載の止め輪用取付工具。
【請求項５】
遊挿凹部の内周面を、該遊挿凹部における取付状態の止め輪の両側部の外側部分に退避空間を形成可能な円周面としたことを特徴とする請求項１、２、３又は４記載の止め輪用取付工具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
本発明は、Ｃ型及びＥ型止め輪の様な、開口部を有する止め輪を軸に嵌着する際に使用する取付工具に関する。
【背景技術】
従来、かかる取付工具にあっては、止め輪の保持部に、止め輪の軸への嵌着時に該軸に当接しない様に半円より少し大きい円弧状の切欠を設け、該切欠内に止め輪を保持する溝を形成し、又切欠及び溝の中央縦方向にスリットを形成し、止め輪の外径部分を、開口部が先端を向く様に保持部の溝内に挿入した後、止め輪の開口部を軸に当てがい、取付工具を押すと、止め輪が僅かに押し広げられ、それに伴い保持部も押し広げられて、止め輪を軸に嵌着する様にしたものが多数見受けられる（例えば、特許文献１〜６参照）。
【特許文献１】
実開昭５２−３１１００号公報（第１図）
【特許文献２】
特開昭５３−１４８８００号公報（第２頁、第１図）
【特許文献３】
実公平６−１６６５４号公報（第２頁、第１〜２図）
【特許文献４】
実開平７−４００７６号公報（第６頁、図２）
【特許文献５】
登録実用新案第３０１０２４０号公報（第６〜７頁、図１０）
【特許文献６】
特開平１１−２８６８０号公報（第２頁、図４）
しかし、上記従来技術における取付工具にあっては、嵌着時に工具先端の保持部が開かせねばならないが、簡単に変形可能にすると、嵌着時の押込み力で変形してしまって嵌着を行えないことから、ある程度の強度が必要になるため、押込み時の抵抗が大きくなって、必要以上の押込み力が必要になり、嵌着作業の効率全体的な効率が悪くなるなど、解決せねばならない課題があった。
【発明の開示】
本発明は、上記従来技術に基づく、止め輪の軸への嵌着時に工具側を変形させねばならない課題に鑑み、外周部における開口部の反対側部位の２箇所に切込を設けた止め輪に使用する工具であって、工具本体の先端に設けたホルダーの先端面に、止め輪における少なくとも開口部とは反対側部位を遊挿する凹部を形成して、ホルダーの先端部における遊挿凹部の正背面側部位を板部材とし、遊挿凹部の内周面における奥側部分を、止め輪の外周面における開口部とは反対側部位の当接部とし、取付状態における止め輪の両側部の外側に退避空間があり、ホルダーに、止め輪が離脱可能な脱落防止手段を設けたことによって、かかるホルダーに止め輪を取り付ければ、脱落防止手段により止め輪は脱落せず、軸への嵌着作業時には当接部が止め輪を押して、止め輪が僅かに押し広げられても、その際に止め輪はホルダー側に当接させない様にして、上記課題を解決する。
而も、上記遊挿凹部の奥側に、取付状態における止め輪の切込内に位置する位置規制手段を設けたことによって、止め輪の嵌着時に工具本体に対し止め輪が動いたとしても、位置規制手段によりそれ以上動かない様にすることで、嵌着作業初期に生じ易い止め輪のズレを抑止する様にしている。
具体的には、工具本体の先端に設けたホルダーの先端面に、止め輪における少なくとも開口部とは反対側部位を遊挿する凹部を形成して、ホルダーの先端部における遊挿凹部の正背面側部位を板部材とし、遊挿凹部の内周面における奥側部分を、止め輪の外周面における開口部とは反対側部位の当接部としたので、止め輪の正背面の両方を板部材で支えることが出来るため、嵌着時における止め輪のホルダーからの離脱を抑止することが出来、而も当接部で取付状態の止め輪を装着すべき軸側へ押すことが出来、又ホルダーに、止め輪が離脱可能な脱落防止手段を設けたので、ホルダーに対し止め輪を取り付けることが出来るため、嵌着作業位置まで止め輪をホルダーに取り付けたまま運ぶことが出来、且つ軸への嵌着後に止め輪をホルダーから簡単に離脱させることが出来る。
又、取付状態における止め輪の両側部の外側に退避空間があるので、嵌着時に、止め輪の外周面における開口部とは反対側部位を当接部で押して、開口部が拡開して止め輪が押し広げられても、止め輪の両側部の外側に退避空間があって、止め輪の両側部の外周面がホルダー側に当たらないため、ホルダーを変形させずに止め輪を軸に嵌着出来るため、止め輪の嵌着作業を無理なく行うことが出来る。
又、ホルダーに、止め輪が離脱可能な脱落防止手段を設け、遊挿凹部の奥側に、取付状態における止め輪の切込内に位置する位置規制手段を設け、該脱落防止手段及び位置規制手段を、遊挿凹部内の奥側に設けた一対の突部とし、該突部の内側面を、取付状態の止め輪の切込における中央側寄りの開口角部と密接可能にして脱落防止手段及び位置規制手段としたので、突部間の寸法と開口角部間の寸法の差は極微量であることから、ホルダーが変形するが少ない力で変形させることか出来るため、止め輪の着脱を簡単に行うことが出来、而も軸への嵌着時にはホルダーは変形しないため、止め輪の嵌着作業を無理なく行うことが出来、又止め輪の切込内に位置規制手段が位置しなければ、ホルダーに対し止め輪を取り付けることが出来ないため、ホルダーに止め輪を、嵌着作業が容易な正しい姿勢にして取り付けることが出来、且つ止め輪の切込内に位置規制手段が位置していることから、ホルダーに取付状態の止め輪が回転しても、切込の両内側縁部に突部が当接して、僅かに回転するに止まらせることが出来るため、止め輪用取付工具の押込み力をそのまま伝えることが出来、より簡単に止め輪を嵌着することが出来る。
而も、ホルダーの中央にスリットを形成したので、止め輪の嵌着時にホルダーが変形するがスリットの拡開により更に少ない力で変形させることか出来るため、止め輪の着脱をより簡単に行うことが出来る。
又、上記脱落防止手段及び位置規制手段を、遊挿凹部の内底面より突出させた一対の弾性体とし、該弾性体を、取付状態の止め輪の切込における中央側寄りの開口角部と密接可能にしたので、取付時においては、弾性体を変形させるだけで良いため、止め輪を容易に取り付けることが出来、而も取付状態においては弾性体の弾性復元力により保持及び位置決めされているため、止め輪用取付工具の押込み力をそのまま伝えることが出来、簡単に止め輪を嵌着することが出来る。
ホルダーの先端部に、取付状態における止め輪の中央孔の完全露出させるための逃がし切欠を形成したので、嵌着作業時にホルダーの先端が軸に当接せず、軸へ止め輪を確実に嵌着させることが出来る。
遊挿凹部の内周面を、該遊挿凹部における取付状態の止め輪の両側部の外側部分に退避空間を形成可能な円周面としたので、遊挿凹部内に止め輪を簡単に差し込むことが出来、而も止め輪における開口部とは反対側部位の外側面が、遊挿凹部の内周面における奥側部位の当接部に確実に当接させることが出来る等その実用的効果甚だ大である。
【図面の簡単な説明】
図１は本発明に係る止め輪用取付工具の第１実施例の先端部の正面図であり、図２は図１の底面図であり、図３は図１のＧ−Ｇ断面図であり、図４は止め輪用取付工具の第２実施例の先端部の正面図であり、図５は図４の底面図であり、図６は図４のＯ−Ｏ断面図であり、図７は止め輪用取付工具の第３実施例の先端部の正面図であり、図８は図７の底面図であり、図９は図７のＰ−Ｐ断面図であり、図１０は止め輪用取付工具の第４実施例の先端部の正面図であり、図１１は図１０の底面図であり、図１２は図１０のＱ−Ｑ断面図であり、図１３は止め輪用取付工具を装着した自動嵌着機械の概略図であり、図１４は図１３の他の実施例の概略図であり、図１５は止め輪の装着過程を示す段階図であり、図１６は使用対象の止め輪を示す正面図である。
【発明を実施するための最良の形態】
以下本発明の一実施例を図面に基づいて説明する。
止め輪用取付工具の先端部を、止め輪Ｗの軸Ｓへの嵌着前に該軸Ｓに当接しない様に形成した偏平状のホルダー１とし、該ホルダー１に、止め輪Ｗの正背面の少なくとも一方側に位置する板部材２（2a）を設け、該板部材２（2a）の先端より後方に、止め輪Ｗの外周面における開口部Ｙとは反対側部位の当接部３を配置している。かかる上記ホルダー１に、止め輪Ｗが容易に離脱可能な脱落防止手段４を設け、止め輪Ｗを軸に押し込んで取り付けた後に取付工具を引けば、該取付工具から止め輪Ｗが無理なく外れる様に成っている。又、取付状態における止め輪Ｗの両側部の外側に退避空間５、5aがある様にホルダー１を形成している。
詳細には、ホルダー１の先端面に、止め輪Ｗにおける少なくとも開口部Ｙとは反対側部位を遊挿する、開口部が横長な凹部６を形成して、ホルダー１における遊挿凹部６の正背面側部位を上記板部材２、2aとし、遊挿凹部６の内周面における奥側部分を上記当接部３とし、遊挿凹部６に上記脱落防止手段４を設けている。又、遊挿凹部６に差し込んだ止め輪Ｗの両側部の外側に退避空間５、5aがあり、且つ止め輪Ｗにおける中央孔Ｘの全体が露出する様に、ホルダー１の先端面及び遊挿凹部６を形成している。
又、ホルダー１に対し取付状態の止め輪Ｗを概ね正確な位置に規制する手段27を設けている。
具体的には、下記の通り第１〜１４実施例が挙げられ、以下順次説明する。
〔第１実施例（図１〜３図参照）〕
図１〜３は、第１実施例の先端部の正面図、底面図、図１のＧ−Ｇ断面図であり、ホルダー１の先端面に、内周面を円周面とした遊挿凹部６を形成し、且つホルダー１の先端部に半円状の逃がし切欠７を形成している。逃がし切欠７の内周面の内径を止め輪Ｗの中央孔Ｘの内径より大きくすると共に、遊挿凹部６の円周底面の内径を止め輪Ｗの外径より大きくして、止め輪Ｗの両側部と遊挿凹部６の円周底面との間に退避空間５、5aを形成し、且つ取付け状態における止め輪Ｗの中央孔Ｘに逃がし切欠７の内縁部が掛からない様にしている。
上記脱落防止手段４及び位置規制手段27を、遊挿凹部６内の奥側の２箇所に設けた突部33、33a とし、該突部33、33a 間の寸法Ｈは、図１６に示す止め輪Ｗにおける開口部Ｙの反対側部位の２箇所に設けた切込Ｖ、Ｖにおける中央側寄りの開口角部ｔ、ｔａ間の寸法ｈより若干狭く設定すると共に、取付状態において突部33、33a の内側面と止め輪Ｗの開口角部ｔ、ｔａが密接する様に配置されている。
〔第２実施例（図４〜６参照）〕
図４〜６は第２実施例の先端部の正面図、底面図、図４のＯ−Ｏ断面図であり、第１実施例と同様の遊挿凹部６、逃がし切欠７及び退避空間５、5aを形成しているが、ホルダー１の中央にスリット32を形成して拡開可能にすると共に、脱落防止手段４及び位置規制手段27を、遊挿凹部６内の奥側の２箇所に設けた突部33、33a とし、該突部33、33a はホルダー１に埋設した硬質なボール34、34a の一部を遊挿凹部６内に突出させることで形成し、該突部33、33a 間の寸法Ｈは、図１６に示す止め輪Ｗにおける開口部Ｙの反対側部位の２箇所に設けた切込Ｖ、Ｖにおける中央側寄りの開口角部ｔ、ｔａ間の寸法ｈより若干狭く設定すると共に、取付状態において突部33、33a の内側面と止め輪Ｗの開口角部ｔ、ｔａが密接する様に配置されている。
尚、突部33、33a は図示した様な球面形状でなくても良く、図示しないが、曲面、平面状であってもよいが、取付状態において止め輪Ｗの開口角部ｔ、ｔａが密接する様に形成せねばならない。
〔第３、４実施例（図７〜１２図参照）〕
図７、１０は第３、４実施例の先端部の正面図、図８、１１は図７、１０の底面図、図９、１２は図７、１０のＰ−Ｐ断面図及びＱ−Ｑ断面図であり、第１、２実施例と同様の遊挿凹部６、逃がし切欠７及び退避空間５、5aを形成しているが、脱落防止手段４及び位置規制手段27を、遊挿凹部６の内底面より突出した一対の弾性体35、35a とすると共に、該弾性体35、35a の間隔を、止め輪Ｗにおける開口部Ｙの反対側部位の２箇所に設けた切込Ｖ、Ｖにおける中央側寄りの開口角部ｔ、ｔ間の寸法より狭く設定し、第３実施例における弾性体35、35a はホルダー１の両側部に埋め込んだ略Ｕ字状の２個の板バネ36、36a の先端部、第４実施例における弾性体35、35a はホルダー１の中央部に埋め込んだ門形状の１個の板バネ37の両端部とし、夫々ホルダー１に形成された収容凹部38、38a 、39内に収容、固定されている。
又、図１、４、７、１０に示すホルダー１においては、遊挿凹部６の内周底面を、止め輪Ｗの外径より大きく一定曲率の内周面として、止め輪Ｗの両側部と遊挿凹部６の円周底面との間に退避空間５、5aを形成する様にしている。
又、退避空間５、5aは、図示しないが、遊挿凹部６の内周底面における両端側中間部で段差部を形成して、円周底面における両端側部位の内径を段差部間の部位より拡径することで、止め輪Ｗの両側部と遊挿凹部６の円周底面との間に形成し、円周底面における段差部間部位の内径を止め輪Ｗの外径と略同径としたり、ホルダー１の先端面の中央にして幅方向全体にわたり形成した溝としても良い。
つまり、退避空間５、5aは、取付状態における止め輪Ｗの両側部と、遊挿凹部６の内周面との間に形成されているが、これは止め輪Ｗの外周部の略半分が遊挿凹部６内に差し込まれた状態であることから、当該部位に形成されているだけのことで、遊挿凹部６が浅く、止め輪Ｗにおける開口部Ｙとは反対側部位の一部だけが差し込まれた状態である場合、止め輪Ｗにおけるホルダー１の先端からの突出部位の両側部位の外側が退避空間５、5aになる。
尚、図面中の各正面図及び各断面図に示されたホルダー１は、その構造を理解し易くするために、縦横寸法比を変えて実際よりも厚くなる様に表現しているが、実際は、止め輪Ｗを嵌着する軸の円周溝（図示せず）の幅より薄く設定している。
又、本発明に係る止め輪用取付工具は、手動工具であったり、図１３、１４に示す様な、自動嵌着機械における工具装着部41に装着する工具として使用することも可能であり、図１３に示す様に、パーツフィーダー42で整列された複数の止め輪Ｗから１個取り出したり、図１４に示す様に、複数の止め輪Ｗを整列させたホルダー43から１個取り出した後、工具装着部41を移動させて軸Ｓに嵌着する様にしている。
次に本発明に係る止め輪用取付工具の作用について説明する。
先ず、止め輪Ｗをホルダー１先端の開口部より遊挿凹部６内に差し込むと、脱落防止手段４により止め輪Ｗが固定される。
そして、図１５（ａ）に示す様に、止め輪Ｗの開口部Ｙの両側面を軸Ｓの環状溝Ｔに当てがって、図１５（ｂ）に示す様に、止め輪用取付工具を押すと、当接部３に当接状態の止め輪Ｗは止め輪用取付工具と一緒に動くと共に、開口部Ｙが拡開して止め輪Ｗが押し広げられるが、止め輪Ｗの両側部は、その外側に退避空間５、5aがあるためにホルダー１には当たらず、止め輪Ｗは無理なく押し広げられ、図１５（ｃ）に示す様に、環状溝Ｓに止め輪Ｗを嵌着した後、止め輪用取付工具を引くと、ホルダー１の脱落防止手段４から止め輪Ｗが外れる。
尚、位置規制手段27を有する止め輪用取付工具にあっては、止め輪Ｗの嵌着作業時にホルダー１に対し止め輪Ｗが回転しても、位置規制手段27が切込Ｖ内に位置することにより僅かに回転するに止まる。
又、第２実施例に係る止め輪用取付工具にあっては、先ず止め輪Ｗをホルダー１先端の開口部より遊挿凹部６内に差し込むと、スリット32が開き、突部33、33a を止め輪Ｗの開口角部ｔ、ｔａが越えた後、スリット32が閉じて止め輪Ｗが固定される。
そして、止め輪Ｗの開口部Ｙの両側面を軸Ｓの環状溝Ｔに当てがって、止め輪用取付工具を押すと、当接部３に当接状態の止め輪Ｗは止め輪用取付工具と一緒に動くと共に、開口部Ｙが拡開して止め輪Ｗが押し広げられるが、止め輪Ｗの両側部は、その外側に退避空間５、5aがあるためにホルダー１には当たらず、止め輪Ｗは無理なく押し広げられ、環状溝Ｓに止め輪Ｗを嵌着した後、止め輪用取付工具を引くと、スリット32が開いてホルダー１の脱落防止手段４から止め輪Ｗが外れる。
又、第３、４実施例に係る止め輪用取付工具にあっては先ず、止め輪Ｗをホルダー１先端の開口部より遊挿凹部６内に差し込むと、弾性体35、35a が変形し、かかる弾性体35、35a の弾性復元力により止め輪Ｗが固定される。
そして、止め輪Ｗの開口部Ｙの両側面を軸Ｓの環状溝Ｔに当てがって、止め輪用取付工具を押すと、当接部３に当接状態の止め輪Ｗは止め輪用取付工具と一緒に動くと共に、開口部Ｙが拡開して止め輪Ｗが押し広げられるが、止め輪Ｗの両側部は、その外側に退避空間５、5aがあるためにホルダー１には当たらず、止め輪Ｗは無理なく押し広げられ、環状溝Ｓに止め輪Ｗを嵌着した後、止め輪用取付工具を引くと、挟着力の弱い弾性体35、35a 間から止め輪Ｗが簡単に外れ、弾性体35、35a が初期位置に戻る。
【図１】
0004713153.tif 000002
【図２】
0004713153.tif 000003
【図３】
0004713153.tif 000004
【図４】
0004713153.tif 000005
【図５】
0004713153.tif 000006
【図６】
0004713153.tif 000007
【図７】
0004713153.tif 000008
【図８】
0004713153.tif 000009
【図９】
0004713153.tif 000010
【図１０】
0004713153.tif 000011
【図１１】
0004713153.tif 000012
【図１２】
0004713153.tif 000013
【図１３】
0004713153.tif 000014
【図１４】
0004713153.tif 000015
【図１５】
0004713153.tif 000016
【図１６】
0004713153.tif 000017