(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
空気を冷却加熱する冷却加熱装置と、当該冷却加熱装置とは別に、空気との熱交換によって潜熱を利用して蓄熱・放熱自在な蓄熱材を充填して平板状の部材からなる蓄熱カプセルを、内部に並設し、隣接配置した前記蓄熱カプセルどうしの間に空気の流通経路を形成した蓄熱ユニットとを備え、
前記冷却加熱装置および前記蓄熱ユニットと、空調空間とに亘って空気を循環させる循環駆動装置を備え、
前記蓄熱材に蓄熱を行う蓄熱モードと、空調空間の空調を行う放熱モードとに切り換える運転モード切換手段を有し、
前記循環駆動装置、および、前記冷却加熱装置、前記蓄熱ユニットを夫々並べ、それらを並べる方向に沿って互いに嵌合自在な嵌合部を夫々の端部に形成すると共に、連結および離脱可能とする連結手段を備え、前記循環駆動装置と前記冷却加熱装置と前記蓄熱ユニットと前記空調空間とを連結することによって、それらの内部空間にわたって空気が流通するように構成してある蓄熱設備。
【請求項２】
前記蓄熱ユニットを複数有している請求項１に記載の蓄熱設備。
【請求項３】
前記循環駆動装置、および、前記冷却加熱装置、前記蓄熱ユニットの夫々を略平面状に並設する請求項１または２に記載の蓄熱設備。
【請求項４】
前記蓄熱ユニットを取り出す方向に下り傾斜するように設置面を構成してある請求項１〜３のいずれか１項に記載の蓄熱設備。
【請求項５】
前記連結手段が、互いに連結する部材間に亘って設けたマグネットである請求項１から４のいずれか１項に記載の蓄熱設備。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、流体を冷却加熱する冷却加熱装置と、当該冷却加熱装置とは別に、前記流体との熱交換によって蓄熱・放熱自在な蓄熱材を充填してある蓄熱カプセルを内蔵した蓄熱ユニットとを備えると共に、前記冷却加熱装置および前記蓄熱ユニットと、空調空間とに亘って流体を循環させる循環駆動装置を備え、前記蓄熱材に蓄熱を行う蓄熱モードと、空調空間の空調を行う放熱モードとに切り換える運転モード切換手段を有する蓄熱設備に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来から、上記蓄熱設備は、例えば、居住空間の空調等に用いられているが、これら蓄熱設備の性能は、主に蓄熱容量によって評価される。そのため、従来の蓄熱設備では、蓄熱容量を増大させるべく、多数の蓄熱材を並設したり、積み重ねて設置することが多い。
これら蓄熱設備を建物に設置する場合、収納スペースや多数の蓄熱材の重量等の都合上、前記蓄熱設備はしばしば床下空間に設置される。その際には、床の形成に先立って冷却加熱装置および循環駆動装置、複数の蓄熱材等を所定の位置に配置し、夫々の部材を相互に連結する。そして、蓄熱設備に設置を終了した後、建物の床部分を構築するのである。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
しかし、上記従来の蓄熱設備であれば、仮に、既に構築が終了している建物に当該蓄熱設備を設置する場合、広範囲の床部分を一旦取り外さなければならず、蓄熱設備の設置が非常に煩雑なものとなる。
また、一旦、蓄熱設備を設置して床を構築してしまうと、再度、床を取り外すことは非常に面倒であるから、実質的に蓄熱設備のメンテナンスができないという不都合が生じていた。
【０００４】
本発明の目的は、上記従来技術の問題点を解消し、設置および取出しが簡単でメンテナンスし易い蓄熱設備を提供することにある。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
〔構成１〕
本発明の蓄熱設備は、請求項１に示すごとく、空気を冷却加熱する冷却加熱装置と、当該冷却加熱装置とは別に、空気との熱交換によって潜熱を利用して蓄熱・放熱自在な蓄熱材を充填して平板状の部材からなる蓄熱カプセルを、内部に並設し、隣接配置した前記蓄熱カプセルどうしの間に空気の流通経路を形成した蓄熱ユニットとを備え、前記冷却加熱装置および前記蓄熱ユニットと、空調空間とに亘って空気を循環させる循環駆動装置を備え、前記蓄熱材に蓄熱を行う蓄熱モードと、空調空間の空調を行う放熱モードとに切り換える運転モード切換手段を有し、前記循環駆動装置、および、前記冷却加熱装置、前記蓄熱ユニットを夫々並べ、それらを並べる方向に沿って互いに嵌合自在な嵌合部を夫々の端部に形成すると共に、連結および離脱可能とする連結手段を備え、前記循環駆動装置と前記冷却加熱装置と前記蓄熱ユニットと前記空調空間とを連結することによって、それらの内部空間にわたって空気が流通するように構成してある点に特徴を有する。
〔作用効果〕
本構成によれば、例えば平面状にしか広がりのない狭い空間においても当該空間の広がり方向に沿って蓄熱設備を設置し、取り出すことができる。よって、建物内の空間を有効に利用しつつ、特定の作業場所から蓄熱設備を組み付け、分解することができる。この結果、設置および取出しが簡単でメンテナンスし易い蓄熱設備を提供することができる。
【０００６】
〔構成２〕
本発明の蓄熱設備は、請求項２に記載したごとく、前記蓄熱ユニットを複数有する構成とすることができる。
〔作用効果〕
本構成のごとく、複数の蓄熱ユニットを有するものであれば、蓄熱ユニットの数だけ蓄熱容量を増大させることができる。つまり、本構成の蓄熱設備においては、蓄熱ユニットを所定の数だけ連結することで、必要な蓄熱容量を備えた蓄熱設備を得ることができる。よって、同一サイズの蓄熱ユニットを用いながら、建物の規模等に応じて設計自由度の高い蓄熱設備を得ることができる。
【０００７】
〔構成３〕
本発明の蓄熱設備は、請求項３に記載したごとく、前記循環駆動装置、および、前記冷却加熱装置、前記蓄熱ユニットの夫々を略平面状に並設するところにある。
〔作用効果〕
以上のような構成であれば、連結するユニットどうしの位置合わせを確実に行うことができる。そして、このような構成を有する本発明の蓄熱設備は、平面状にしか広がりのない狭い場所においても蓄熱設備を設置することができ、設置作業および取出作業が簡単でメンテナンスし易い蓄熱設備を提供することができる。
【０００８】
〔構成４〕
本発明の蓄熱設備は、請求項４に記載したごとく、前記蓄熱ユニットを取り出す方向に下り傾斜するように設置面を構成してあるところにある。
〔作用効果〕
つまり、下り傾斜を与えておけば、仮に、夫々のユニットを引き出すための引き綱が外れたような場合でも、各ユニットを容易に取り出すことができる。
また、下り傾斜を与えておけば、仮に蓄熱材２が漏洩したり、熱交換器４で生じた結露水が流れ出したような場合にも、蓄熱設備の下方に水等が溜まるのを防止できると共に、これら水等は点検口の側に流れ出ることとなり、不都合の発生を早期に発見することも可能となる。
このように、設置面を下り傾斜させておくことで、蓄熱設備の取り出し作業が容易となり、不具合の発見が容易となるなど、蓄熱設備の信頼性を向上させることができる。
【０００９】
〔構成５〕
本発明の蓄熱設備は、請求項５に記載したごとく、前記連結手段が、互いに連結する部材間に亘って設けたマグネットであるところにある。
〔作用効果〕
本構成のごとく、連結手段をマグネットで構成しておけば、連結手段の構造が非常に簡便なものとなる。
また、連結作業も、双方の部材を単に近接・離間させるだけでよいから、狭い場所における蓄熱ユニット等の連結作業が極めて容易なものとなる。
【００１０】
【発明の実施の形態】
(概要)
本発明に係る蓄熱設備の一例を図１に示す。
当該蓄熱設備には、空調用の流体を冷却加熱する冷却加熱装置Ｈと、当該冷却加熱装置Ｈとは別に流体を利用して蓄熱を行う蓄熱ユニットＹを有している。当該流体としては、本実施形態時では空気Ａを用いる例を示す。当該蓄熱ユニットＹには、複数の蓄熱カプセル１を内蔵している。さらに、当該蓄熱カプセル１には、前記空気Ａとの熱交換によって蓄熱・放熱自在な蓄熱材２を充填してある。
【００１１】
前記冷却加熱装置Ｈあるいは前記蓄熱ユニットＹで熱交換した空気Ａは、循環駆動装置Ｊによって蓄熱設備の内部、あるいは、蓄熱設備と空調空間３との間を循環流動させることができる。その際、循環流は、運転モード切換手段Ｓにより、蓄熱材２に蓄熱を行う蓄熱モードと、蓄熱を利用して空調空間３の空調を行う放熱モードとの二つのモードに切り換えることができる。
そして、本発明の蓄熱設備では、前記循環駆動装置Ｊ、および、前記冷却加熱装置Ｈ、前記蓄熱ユニットＹの夫々を並設して構成する。これらの部材は、連結手段Ｒによって連結・離脱可能であり、夫々を並べる方向に沿って連結・離脱するように構成してある。
尚、図１には、これらの部材をＵの字状に配列した例を示したが、勿論、これらの部材を直列配置してもよく、当該蓄熱設備の配置スペースに応じて配置状態は適宜変更可能である。
【００１２】
（冷却加熱装置）
当該蓄熱設備では、空調用あるいは蓄熱用の空気Ａを冷却加熱装置Ｈによって冷却加熱する。これは、例えば、通常のヒートポンプ式エアコンの熱交換器４等を用いることができる。図示は省略するが、当該熱交換器４には、当該熱交換器４に循環させる熱媒体を加圧する圧縮器あるいは、前記熱媒体を減圧する膨張器等を備えている。これら圧縮機などは、通常、室外機として当該蓄熱設備とは離間した位置に設ける。
【００１３】
冷却・加熱に際して、空気Ａは、循環駆動装置Ｊの一つとして前記熱交換器４に隣接配置した第１ファン５を用いて流動させる。当該第１ファン５としては、例えば、シロッコファン或いはクロスフローファン等を用いる。前記ファンによって熱交換器４に空気Ａを循環流通させ、空気Ａを所定の温度に冷却加熱する。
【００１４】
前記冷却加熱装置Ｈは、例えばインバーター制御によって動作する。即ち、空調空間３の空調に際して、空調のための設定温度と空気Ａの温度差が大きな場合や、利用し得る蓄熱量が少ない場合には、前記熱交換器４の稼働出力を高めて運転する。一方、設定温度と空気Ａの温度差が小さな場合や、利用し得る蓄熱量が多い場合には、前記熱交換器４の稼働出力を低めて運転する。
【００１５】
尚、前記冷却加熱装置Ｈとしては、上記のごとくヒートポンプ式エアコンの熱交換器４を用いることができる他、一般的な冷房装置あるいは暖房装置等を用いてもよい。
【００１６】
（蓄熱ユニットおよび蓄熱材）
当該蓄熱ユニットＹは、前記冷却加熱装置Ｈによって冷却・加熱した空気Ａを用いて蓄熱を行うものである。当該蓄熱ユニットＹには、複数の蓄熱カプセル１を内蔵している。当該蓄熱カプセル１は、図１に示すごとく例えば平板状の部材で構成する。勿論、この他にも、球状・ディンプルを有する球状・卵形など各種の形状に構成しておいてもよい。これら蓄熱カプセル１は、後述する蓄熱材２を充填可能な内部空間を備えている。
【００１７】
当該蓄熱カプセル１は、前記蓄熱ユニットＹの内部に並設可能である。隣接配置した蓄熱カプセル１どうしの間には、前記空気Ａが流動可能な流通経路を形成してある。前記蓄熱カプセル１は、例えば、普通鋼材やアルミニウム、銅等の金属の他に、ポリエチレン、ポリプロピレン等の合成樹脂を用いて構成することができる。
【００１８】
当該蓄熱カプセル１には、前記空気Ａとの熱交換によって蓄熱・放熱自在な蓄熱材２を充填してある。
前記蓄熱カプセル１の内部に充填する蓄熱材２としては、例えば、塩化カルシウム水和物と水との混合物、あるいは、低融点の各種プラスチック、パラフィン類、ワックスなど熱の吸収・放出に伴って相変態する潜熱を利用する材料を用いて構成することができる。このように、相変態に際して熱を吸収・放出するような蓄熱材２を用いる場合には、例えば蓄熱材２の単位質量あたりの熱の吸収・排出量を大きく確保することができる。
また、石材、各種金属、セメント板のごとく単に顕熱を利用する材料を用いて構成することもできる。
【００１９】
本実施形態では、このような蓄熱材２として、冷房用と暖房用との二種類の蓄熱材２を用いた例を示す。例えば、０℃程度で相変態する相変態温度の低いものを冷房用として用い、５０℃程度で相変態する相変態温度の高いものを暖房用として用いる。このような二種類の蓄熱材２を前記蓄熱カプセル１に同時に充填しておけば、当該蓄熱設備を冷房用及び暖房用の双方に用いることができて便利である。
【００２０】
本発明の蓄熱設備を構築する際には、前記蓄熱ユニットＹの数は任意に決定することができる。図１には、三つの蓄熱ユニットＹを用いた例を示しているが、このように複数の蓄熱ユニットＹを用いることで、蓄熱能力を適宜設定することができる。つまり、同一形状の蓄熱ユニットＹの数を適宜変更して連結することで、蓄熱能力を自由に設定することができる。
【００２１】
前記蓄熱ユニットＹには、当該蓄熱ユニットＹの内部を流通する空気Ａが、全ての蓄熱カプセル１の周囲を略均等に流れるよう、図１に示すごとく整流板Ｐを取り付けることができる。当該整流板Ｐは、例えば、多数の孔部を設けたパンチングメタルのようなもので構成する。このように蓄熱カプセル１の周囲に略均等な空気Ａの流速を形成することで、全ての蓄熱材２を有効に機能させることができる。
ただし、当該整流板Ｐは、連結した全ての蓄熱ユニットＹに設ける必要はない。例えば、複数の蓄熱ユニットＹを連接する場合には、少なくとも流通する空気Ａが最初に通過する蓄熱ユニットＹの前面側に設けるとよい。
【００２２】
（循環駆動装置）
前記冷却加熱装置Ｈあるいは前記蓄熱ユニットＹで熱交換した空気Ａは、循環駆動装置Ｊによって、当該蓄熱設備の内部においては、あるいは、当該蓄熱設備と前記空調空間３との間を循環流動させることができる。その際、循環流動は、運転モード切換手段Ｓにより、蓄熱材２に蓄熱を行う蓄熱モードと、空調空間３の空調を行う放熱モードとの二つのモードに切り換えることができる。
【００２３】
図１に示すごとく、前記循環駆動装置Ｊは、夫々別に設けた第１ファン５と第２ファン６とで構成する。このうち第１ファン５は前記冷却加熱装置Ｈに隣接配置してあり、主に蓄熱モードにおいて用いる。前記第２ファン６は、蓄熱ユニットＹから空調空間３に空気Ａを供給する出側流路７の基端部に設けてあり、主に放熱モードにおいて用いる。ただし、蓄熱モード或いは放熱モードへの切換は、何れか一方のファンのみを用いるのではなく、第１ファン５と第２ファン６との駆動出力を適宜調節することで行う。その具体的態様については後述する。
【００２４】
（連結手段および連結態様）
本発明に係る蓄熱設備においては、前記循環駆動装置Ｊ、および、前記冷却加熱装置Ｈ、前記蓄熱ユニットＹの夫々を並設した状態で使用する。多くの場合、各部材は略平面状に並設する。例えば、通常は床下空間に並設することが多い。勿論、天井裏の空間あるいは壁の内部空間に設けるものであってもよい。このような場所に複数のユニットを効率よく配置するには、例えば図２に示すごとく、接地面に搬入用のレール８を敷設しておくとよい。当該レール８としては、例えば、連結するユニットを抱持可能なように二本のＬ形のアングル材を並設しておき、その内面に沿ってユニットを摺動させるものとする。
図示は省略するが、前記ユニットを設置する場合には、例えば、押込み用の棒等を用いて前記ユニットを押し込むことができる。また、夫々のユニットを取り外す場合には、図示は省略するが、夫々のユニットに引き出し用の引き綱を予め取り付けておき、前記連結手段Ｒの連結状態を解除した後、前記引き綱を引張る構成とすることができる。
【００２５】
以上のような構成であれば、連結するユニットどうしの位置合わせを確実に行うことができる。そして、このような構成を有する本発明の蓄熱設備は、平面状にしか広がりのない狭い場所においても蓄熱設備を設置することができ、設置作業および取出作業が簡単でメンテナンスし易い蓄熱設備を提供することができる。
【００２６】
本実施形態においては、図３（イ）（ロ）に示すごとく、前記連結手段Ｒのうち第１の連結手段Ｒ１としてバックルを用いた例を示す。ここでは、蓄熱ユニットＹどうしを連結する例を示す。当該バックルは、図３に示すごとく被係止部材９と係止部材１０とを有する。被係止部材９は単に蓄熱ユニットＹ等の外周面１１に取り付けるだけで特に動作するものではない。
【００２７】
一方、前記係止部材１０は、主に、被係止部材９に係止する係止ピン１２を備えた引込部材１３と、当該引込部材１３を動作させるべく他方の蓄熱ユニットＹに枢支された揺動取手１４とで構成する。さらには、引込部材１３の途中の部分には、蓄熱ユニットＹの外周面１１とに亘って付勢バネ１５を取り付けてある。この付勢バネ１５によって引込部材１３を前記外周面１１の側に引き付ける。
【００２８】
図３（イ）は双方の蓄熱ユニットＹどうしを連結する前の解放状態を示している。この状態では、揺動取手１４は蓄熱ユニットＹの外周面１１に対して略垂直な状態となっている。つまり、前記揺動取手１４は、前記付勢バネ１５及び前記引込部材１３によって既設の蓄熱ユニットＹの側に引張られるが、揺動取手１４の根本部分に設けたストッパ１６が蓄熱ユニットＹの外周面１１に当接して揺動取手１４の倒れが防止されるのである。
【００２９】
図３（ロ）には、双方の蓄熱ユニットＹを連結し終えた締付状態を示している。この状態では、揺動取手１４は既設の蓄熱ユニットＹとは反対方向に倒され、蓄熱ユニットＹの外周面１１に当接している。この状態では、前記付勢バネ１５が、前記揺動取手１４を固定している枢支ピン１７に対してオーバーセンターしている。つまり、引込部材１３における付勢バネ１５の取付位置が、揺動に伴って前記枢支ピン１７の上方位置から枢支ピン１７の下方位置に変位することで、前記付勢バネ１５による揺動取手１４の付勢方向が変更されるのである。この結果、揺動取手１４は蓄熱ユニットＹの外周面１１の側に付勢され、揺動取手１４を締付位置で固定する。
【００３０】
揺動取手１４の操作は、例えば当該揺動取手１４の先端に設けた引き紐１８を引くことで行う。これにより、床下など作業者が入るのに困難な場所に前記蓄熱ユニットＹ等を配置する場合でも、蓄熱ユニットＹを容易に連結することができる。
また、蓄熱ユニットＹの連結を解除する場合には、揺動取手１４の先端部を引き込みとは反対の方向に押せばよい。このとき、前記引き紐１８に、例えば中空の棒状部材を外挿させておけば、当該棒状部材を揺動取手１４の先端部に確実に当接させることができ、バックルの離脱操作を容易に行うことができる。
【００３１】
このような構成の連結手段Ｒを用いる場合、揺動取手１４を引き紐１８によって直接操作する。よって、作業者は、係止のための引張力を作用させる際に手応えを得ることができ、確実に係止したことを確認することができる。
また、揺動取手１４の動作に伴い、前記係止ピン１２が前記被係止部材９を引張るから、相互に連結する部材どうしを十分に嵌合させることができる。この結果、漏れのない空気Ａの流路を形成することができる。
【００３２】
(嵌合部)
連結する部材どうしには、嵌合部１９を形成する。図３では、既に設置した蓄熱ユニットＹの端部には凹状嵌合部１９ａを形成し、後から連結する蓄熱ユニットＹの端部に凸状嵌合部１９ｂを形成してある。尚、両者の嵌合部１９には、図３に示すごとく傾斜部２０を構成してある。これにより、後から連結する蓄熱ユニットＹの凸状嵌合部１９ｂが、既設の蓄熱ユニットＹの凹状嵌合部１９ａに容易に挿入できるよう構成してある。
【００３３】
さらに、前記凹状嵌合部１９ａの内周面には、図３に示すごとく、連結部分のシール性を向上させるためのシール部材２１を取り付けてある。具体的には、前記凹状嵌合部１９ａの内周面に周方向に連続した溝部２２を形成し、当該溝部２２の内部にリング状のシール部材２１を嵌め込んでおく。つまり、連結が終了した状態では、前記凹状嵌合部１９ａの内周面と前記凸状嵌合部１９ｂの外周面１１との間に前記シール部材２１が挟持されることとなる。
【００３４】
（蓄熱設備の運転態様）
本発明の蓄熱設備では、その運転態様を大きく三つに分けることができる。即ち、蓄熱ユニットＹへの蓄熱を伴う運転モードと、蓄熱ユニットＹからの放熱を伴う運転モードと、蓄熱ユニットＹは用いず、単に冷却加熱装置Ｈのみを用いて空調空間３の空調を行うモードである。
【００３５】
図４には、蓄熱ユニットＹへの蓄熱を伴う運転モードを示す。当該モードを広義の蓄熱モードと称する。そして、当該蓄熱モードは、さらに、完全に蓄熱のみを行う純粋蓄熱モードと、蓄熱および空調空間３の空調を同時に行う（蓄熱＋空調）モードとに分類される。これらのモードを切り換え運転するために、本実施形態では三つのシャッター２３を適宜切換操作する。当該シャッター２３は、前記運転モード切換手段Ｓの一部をなすものである。
【００３６】
図４は、（蓄熱＋空調）モードにおける運転状態を示している。全てのシャッター２３ａ，２３ｂ，２３ｃは開状態である。ただし、当該モードでは、第２ファン６の送風量に比べて、第１ファン５の送風量を大きく設定する必要がある。この状態では、冷却加熱装置Ｈと蓄熱ユニットＹとの間で循環する空気流と、冷却加熱装置Ｈと空調空間３との間で循環する空気流とが形成される。つまり、第１ファン５を流通する空気量が、第２ファン６を流通する空気量よりも多いため、第２ファン６を流通できない空気が蓄熱ユニットＹの側に迂回する。
この結果、冷却加熱装置Ｈと蓄熱ユニットＹとの間で循環する空気流によって蓄熱ユニットＹに蓄熱が行われ、冷却加熱装置Ｈと空調空間３との間で循環する空気流によって、空調空間３を直に空調することができる。
【００３７】
図示は省略するが、図４の状態から、第３シャッター２３ｃを閉状態とすると、空気流は冷却加熱装置Ｈと蓄熱ユニットＹとの間で循環するもののみとなり、純粋蓄熱モードとなる。ファンは、第１ファン５のみを運転する。前記冷却加熱装置Ｈを任意の温度に設定することにより、前記蓄熱ユニットＹに冷熱或いは温熱を蓄えることができる。
【００３８】
図５には、蓄熱ユニットＹからの放熱を利用して空調空間３の空調を行う運転モードを示す。当該モードを広義の放熱モードと称する。ただし、当該放熱モードは、さらに、放熱のみによって空調空間３の空調を行う純粋放熱モードと、放熱に加えて冷却加熱装置Ｈで発生させた熱を用いて空調空間３の空調を行う（放熱＋空調）モードとに分類される。これらのモードの切り換えも、前述の三つのシャッター２３ａ，２３ｂ，２３ｃの切換操作で行う。
【００３９】
図５は、（放熱＋空調）モードでの運転状態を示している。全てのシャッター２３ａ，２３ｂ，２３ｃは開状態である。そして、当該モードでは、第２ファン６の送風量を、第１ファン５の送風量よりも大きく設定しておく。前記蓄熱ユニットＹを循環する空気流の方向は、前記（蓄熱＋空調）モードの場合と逆になる。
この状態では、蓄熱ユニットＹと空調空間３との間で循環する空気流によって空調空間３を空調することができ、冷却加熱装置Ｈと空調空間３との間で循環する空気流によって、空調空間３を直に空調することができる。
当該モードは、例えば、蓄熱の消費が進んで蓄熱のみによる空調では不十分であり、空調空間３の空調を前記冷却加熱装置Ｈによって補助したいような場合に利用することができる。
【００４０】
図示は省略するが、図５の状態から、第１シャッター２３ａを閉状態とすると、空気流は蓄熱ユニットＹと空調空間３との間で循環するもののみとなり、純粋放熱モードとなる。ファンは第２ファン６のみを運転する。当該純粋放熱モードによる運転は、蓄熱ユニットＹの蓄熱を優先的に消費したいような場合に行う。
【００４１】
さらに図６には、蓄熱ユニットＹは用いず、単に冷却加熱装置Ｈのみを用いて空調空間３の空調を行うモードを示す。この運転モードを特に純粋空調モードと称する。
当該純粋空調モードは、例えば、蓄熱ユニットＹに一切蓄熱がなされていない場合に空調空間３を早急に空調したい場合や、蓄熱ユニットＹの蓄熱を保存したまま空調空間３を空調したい場合等に用いる。
当該モードでは、第１シャッター２３ａおよび第３シャッター２３ｃを開状態とし、第２シャッター２３ｂを閉状態とする。ファンは、第１ファン５および第２ファン６の双方とも稼働させる。
以上のごとく、本発明の蓄熱設備であれば任意のモードで運転することができ、利用者の要求に応じた無駄のない空調を行うことができる。
【００４２】
（効果）
以上のごとく、循環駆動装置、および、冷却加熱装置、蓄熱ユニットを夫々並べ、それらを並べる方向に沿って連結および離脱可能とする連結手段を備えた本発明の蓄熱設備は、例えば平面状にしか広がりのない狭い空間においても当該空間の広がり方向に沿って蓄熱設備を設置し、取り出すことができる。よって、建物内の空間を有効に利用しつつ、特定の作業場所から蓄熱設備を組み付け、分解することができる。この結果、設置および取出しが簡単でメンテナンスし易い蓄熱設備を提供することができる。
【００４３】
（別実施形態）
〈１〉  図７（イ）（ロ）には、前記連結手段Ｒのうち第２の実施形態に係る連結手段Ｒ２の例を示す。
即ち、互いに連結する蓄熱ユニットＹどうしに亘って弾性係止部材１０ａおよび被係止部材９を各別に設けて構成することもできる。本別実施形態に係る連結手段Ｒは、例えば、新たに連結する蓄熱ユニットＹを単に既設の蓄熱ユニットＹに対して押し付けるだけで、両ユニットを連結するものである。
図７（イ）に示すごとく、既設の蓄熱ユニットＹには被係止部材９を取り付け、新たに連結する蓄熱ユニットＹには弾性係止部材１０ａを設けてある。弾性係止部材１０ａは、弾性変形自在なものであれば金属或いは合成樹脂、ゴムなど何れの材料で形成されていてもよい。
【００４４】
前記弾性係止部材１０ａは、例えば、蓄熱ユニットＹの外周面１１に一本のねじ部材２５で取り付ける。これにより、弾性係止部材１０ａの自由側端部は前記外周面１１の法線方向に沿って前記外周面１１に対して近接・離間自在である。
また、前記弾性係止部材１０ａの自由側端部は、前記ねじ部材２５の軸心Ｘの回りに回動可能である。また、弾性係止部材１０ａの中間部分には、離脱時に引張力を付与して前記自由側端部を前記外周面１１から離間させる突起部２６を設けてある。
【００４５】
既設の蓄熱ユニットＹに新たな蓄熱ユニットＹを近接させると前記自由側端部に形成した傾斜面２７が、被係止部材９の傾斜面２７に当接する。更に、弾性係止部材１０ａが押し込まれると、前記自由側端部が被係止部材９に乗り上げ、次いで図７（ロ）に示すごとく被係止部材９と弾性係止部材１０ａとが係合する。
【００４６】
この係合状態を解除するには、前記突起部２６を前記押込方向とは反対側に引張り、前記自由側端部を前記外周面１１から離間させればよい。この引張操作は、例えば、長尺状の部材を用いて前記突起部２６を引張ってもよいし、図示は省略するが、前記突起部２６に予め取り付けておいた引込み用の引き紐を引張ることとしてもよい。
【００４７】
さらには、前記弾性係止部材１０ａは、取付け用のねじ部材２５の軸心Ｘを中心に回動自在であるから、前記突起部２６を前記外周面１１に沿った何れかの方向に押圧し、前記弾性係止部材１０ａを回動させることによっても係合状態を解除することができる。
【００４８】
本構成であれば、後から連結する蓄熱ユニットＹを単に押し込むだけでよいから、狭い場所における蓄熱ユニットＹ等の連結作業を極めて容易なものにすることができる。また、特に弾性係止部材１０ａの構造及び取付手法が簡便なため、経済的な連結手段Ｒを得ることができる。
【００４９】
〈２〉  図８には、前記連結手段Ｒのうち、第３の実施形態に係る連結手段Ｒ３の例を示す。
即ち、例えば互いに連結する蓄熱ユニットＹどうしに亘ってマグネット２８を設けたものであってもよい。
例えば、蓄熱ユニットＹの突合せ端面２９に夫々マグネット２８を埋設しておく。連結時の引付け力は、マグネット２８の磁束密度の大小、あるいは、マグネット２８の数等を選択することで適宜設定可能である。
【００５０】
本構成の連結手段Ｒの場合にも、連結するユニットを単に押し込むだけでよいから、狭い場所における蓄熱ユニットＹ等の連結作業を極めて容易なものにすることができる。また、連結手段Ｒの構造及び取付手法も非常に簡便であり、経済的な連結手段Ｒを得ることができる。
【００５１】
〈３〉  上記実施形態では、接地面に搬入用のレール８を敷設する例を示したが、この他にも例えば、前記蓄熱ユニットＹ等の底部に自在車輪を取り付けておいてもよい。蓄熱ユニットＹなど個々のユニットを移動自在に構成しておけば、当該蓄熱設備を配置する床面をある程度整地しておくだけで、夫々のユニットの連結作業を容易に行うことができる。
【００５２】
〈４〉  前記蓄熱設備を設置する床面は、通常は水平面とすることが多い。しかし、各ユニットを取り出す方向に下り傾斜するように設置面を構成しておいても良い。つまり、下り傾斜を与えておけば、仮に、夫々のユニットを引き出すための引き綱が外れたような場合でも、各ユニットを容易に取り出すことができる。
また、下り傾斜を与えておけば、仮に蓄熱材２が漏洩したり、熱交換器４で生じた結露水が流れ出したような場合にも、蓄熱設備の下方に水等が溜まるのを防止できると共に、これら水等は点検口の側に流れ出ることとなり、不都合の発生を早期に発見することも可能となる。
このように、設置面を下り傾斜させておくことで、蓄熱設備の取り出し作業が容易となり、不具合の発見が容易となるなど、蓄熱設備の信頼性を向上させることができる。
【００５３】
〈５〉  前記蓄熱ユニットＹおよび前記冷却加熱装置Ｈ等の配置態様は、図１に示した実施形態に限られるものではない。図１の設備では、例えば冷却加熱装置Ｈを用いて蓄熱運転と空調運転とを同時に行えるなど、所謂、熱媒体の流通経路からみて並列回路を構成するものであった。しかし、この例に限らず、空調空間３と前記蓄熱ユニットＹおよび冷却加熱装置Ｈ等を直列に連結して構成することもできる。この場合には、バイパス路および流路切換ダンパーなどを設けて、熱媒体の流通方向或いは流量などを適宜調節し、蓄熱運転と蓄熱を用いた空調運転とを切り換えることも可能である。
【００５４】
〈６〉  上記の各実施形態では、空調用の熱媒体として流体である空気を循環させる例を示したが、この他にも、水等の液体を用いるものであってもよい。空気よりも熱容量の大きな液体の熱媒体を用いる場合には、空気を循環させる場合に比べて、循環経路を細くすることができる。この結果、蓄熱設備の省スペース化を図ることができる。
尚、液体の熱媒体を用いる場合には、循環途中での漏れを確実に防止する必要があるため、上記で示した連結手段の中にあってはバックルを用いたものが望ましい。勿論、確実な連結部分を得ることができるものであれば、何れの構成を有するものであってもよい。
【図面の簡単な説明】
【図１】  本発明に係る蓄熱設備の構成を示す説明図
【図２】  蓄熱設備の組立態様を示す説明図
【図３】  連結手段の一例を示す説明図
【図４】  蓄熱モードにおける蓄熱設備の運転態様を示す説明図
【図５】  放熱モードにおける蓄熱設備の運転態様を示す説明図
【図６】  蓄熱・放熱を伴わない蓄熱設備の運転態様を示す説明図
【図７】  第２の実施形態に係る連結手段の一例を示す説明図
【図８】  第３の実施形態に係る連結手段の一例を示す説明図
【符号の説明】
１    蓄熱カプセル
２    蓄熱材
３    空調空間
２８  マグネット
Ａ    空気
Ｈ    冷却加熱装置
Ｊ    循環駆動装置
Ｒ    連結手段
Ｓ    運転モード切換手段
Ｙ    蓄熱ユニット
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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