(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
大径側竿体の竿先端における内周面に、前記大径側竿体の本体部における内周面径が竿軸芯に沿って拡大している拡径度である５ｍｍ／１０００ｍｍより小さな拡径度を呈する３つの傾斜面部を形成するとともに、小径側竿体の竿尻端の外周面に、傾斜当接面と突面部とを形成し、前記小径側竿体を大径側竿体から引き出した状態で、前記傾斜面部に前記傾斜当接面と突面部とを圧接させて前記引き出した伸長状態に保持する合わせ部を形成するとともに、前記３つの傾斜面部を、前記傾斜当接面を面接触状態で受け止める傾斜受止面、前記突面部と接触するもので拡径度が１ｍｍ／１０００ｍｍより小さな拡径度を有する極小傾斜面、前記突面部を前記極小傾斜面に誘導する傾斜案内面で構成し、前記傾斜案内面の拡径度を前記傾斜受止面の拡径度より小さくするとともに前記極小傾斜面の拡径度を前記傾斜案内面の拡径度より小さく設定してある振出竿。
【請求項２】
前記極小傾斜面における拡径度を、０．３ｍｍ／１０００ｍｍから０．６ｍｍ／１０００ｍｍに設定してある請求項１記載の振出竿。
【請求項３】
前記傾斜受止面、前記極小傾斜面の内面層を、竿軸線に対して所定傾斜角に沿って引き揃え配置された強化繊維群を有するプリプレグと、前記プリプレグの強化繊維群と前記竿軸線に対して対称となる状態に引き揃え配置された強化繊維群を有するプリプレグとを重ね合わせて構成してある請求項１又は２記載の振出竿。
【請求項４】
前記突面部が、前記傾斜当接面より竿尻側に形成された竿体尻端部に立設されるとともに、前記竿体尻端部の外周面における複数箇所に設けられている請求項１から３のうちにおけるいずれか一つに記載の振出竿。
【請求項５】
前記竿体尻端部の内面層を、竿軸線に対して所定傾斜角に沿って引き揃え配置された強化繊維群を有するプリプレグと、前記プリプレグの強化繊維群と前記竿軸線に対して対称となる状態に引き揃え配置された強化繊維群を有するプリプレグとを重ね合わせて構成してある請求項４記載の振出竿。
【請求項６】
前記極小傾斜面とその極小傾斜面より竿尻端側に設けてある前記本体部との間に傾斜案内部を形成するとともに、前記傾斜案内部における傾斜案内面の拡径度を、前記本体部の内周面の拡径度より小さく設定してある請求項１から５のうちにおけるいずれか一つに記載の振出竿。
【請求項７】
前記傾斜案内面の内面層を、竿軸線に対して所定傾斜角に沿って引き揃え配置された強化繊維群を有するプリプレグと、前記プリプレグの強化繊維群と前記竿軸線に対して対称となる状態に引き揃え配置された強化繊維群を有するプリプレグとを重ね合わせて構成してある請求項１から６のうちにおけるいずれか一つに記載の振出竿。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、小径側竿体を大径側竿体内に収納する状態と、その収納状態から小径側竿体を大径側竿体から引き出した状態に切り替えるとともにその引き出した伸長状態を保持する合わせ部を設けている振出竿に関する。
【背景技術】
【０００２】
前記した合わせ部を構成するものとして、小径側竿体の竿尻側端部の外周面と大径側竿体の竿先側端部の内周面に互いに当接する状態で圧接する傾斜面を形成してある。この傾斜面同士の圧接状態によって小径側竿体の伸長状態を維持するようにしてある。
このように圧接状態で小径側竿体の伸長状態を保持する構成を採る場合に、圧接面に水分等が介在すると、所謂、固着状態が現出する。つまり、小径側竿体を伸長状態から収縮状態に戻そうとしても、圧接部位で両傾斜面が強力に接着する状態にあるので、通常の戻し力を加えても、その伸長状態を解除することができないということが起こる。
したがって、この場合には納竿をすることができず、仕舞いに苦慮することになる。
このような点を考慮して、小径側竿体としての小径竿管の後端の外周面に大径側竿体としての大径竿管の先端の内周面に圧接する小突起を形成し、内外周面同士の間に水分が介在しないように排出経路を形成する構成のものがあった（特許文献１参照）。
【０００３】
【特許文献１】実登第２５６９４１３号（段落番号〔０００９〕〔００１２〕、図１）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
確かに、合わせ部に水分が介在すると固着現象が促進されるとは言えるものであるが、固着現象はそれだけの原因に止まらないと考えられる。つまり、上記従来技術でも示しているように、合わせ部は、大径側竿体の竿先側の傾斜内周面と小径側竿体の竿尻側に形成した傾斜外周面とが圧接状態になることによって起こるものである。両傾斜面が圧接状態となると、大径側竿体の竿先端開口は広げられる方向の力を受け、小径側竿体の竿尻側端部は収縮する力を受けて互いに弾性的に変形する状態で圧接することになる。したがって、弾性的な変形状態で圧接するので、より強力な接合状態となり、元の状態に戻すことが困難な状態になるのである。
このような圧接状態は小突起を相手側の傾斜面に圧接させる状態で達成している従来技術も例外ではないと考えられ、合わせ操作を行うと短時間でかつ短いストロークで小突起が相手側傾斜面に強く押し付けられることによって、小突起を形成していないものに比べれば固着現象に陥いり難い構成ではあっても、合わせ操作を行うと瞬時に圧接状態となる点を解消できず、更なる、合わせ部の改善を必要としていた。
【０００５】
本発明の目的は、そのような欠点を解消し、製作上の負担を軽減しながら、固着状態を回避できる釣り竿用竿体を提供する点にある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
〔構成〕
請求項１に係る発明の特徴構成は、大径側竿体の竿先端における内周面に、前記大径側竿体の本体部における内周面径が竿軸芯に沿って拡大している拡径度である５ｍｍ／１０００ｍｍより小さな拡径度を呈する３つの傾斜面部を形成するとともに、前記小径側竿体の竿尻端の外周面に、傾斜当接面と突面部とを形成し、小径側竿体を大径側竿体から引き出した状態で、前記傾斜面部に前記傾斜当接面と突面部とを圧接させて前記引き出した伸長状態に保持する合わせ部を形成するとともに、前記３つの傾斜面部を、前記傾斜当接面を面接触状態で受け止める傾斜受止面、前記突面部と接触するもので拡径度が１ｍｍ／１０００ｍｍより小さな拡径度を有する極小傾斜面、前記突面部を前記極小傾斜面に誘導する傾斜案内面で構成し、前記傾斜案内面の拡径度を前記傾斜受止面の拡径度より小さくするとともに前記極小傾斜面の拡径度を前記傾斜案内面の拡径度より小さく設定してある点にあり、その作用効果は次の通りである。
【０００７】
〔作用〕
合わせ部の一方にストレート面に近い極小さな拡径度を有する極小傾斜面を形成することによって、急激に引き伸ばし操作を行っても、突面部とその極小傾斜面が接触する状態が現出されるので、操作力が突面部と極小傾斜面での操作抵抗によって緩和されると同時に、極小傾斜面の存在によって一定の操作抵抗力が継続する為にその状態が釣り人にも認識されて、いきなり固着状態に陥るということが少ない。
しかも、極小傾斜面に接触する相手側としてプリプレグでなる突面部を採用しているので、小突起を樹脂等によって形成しているものに比べて、磨耗等に対する対抗力が強い。
ただし、単純に強化繊維を含んだプリプレグで突面部を形成しているわけではなく、強化繊維の引き揃え方向を竿軸線に沿った方向に設定してあるので、強化繊維を円周方向に引き揃えた場合に比べて撓み変形し易くなっている。例えば、竿の断面が楕円状に変形しようとする場合に、強化繊維を円周方向に配置した場合には、強化繊維が対抗力を発揮して変形を阻止しようとするところから、断面が変形しにくくなる。これに対して、竿軸線方向に引き揃え配置された強化繊維は、断面が楕円に変形しようとする場合、強化繊維を円周方向に配置した場合に比べて変形阻止力は大きくはない。このことは、突面部が半径方向に撓みを生じ易くなっていることを意味するものであるところから、突面部が極小傾斜面に接触して移動する場合に、突面部が多少撓みを生ずるので、突面部と極小傾斜面とが強く接触することが回避される。これによって、小径側竿体を大径側竿体から引き出す場合に、引き出し抵抗が安定したものになる。
また、極小傾斜面の内面層が、竿軸線に対して所定傾斜角に沿って引き揃え配置された強化繊維群を有するプリプレグと、前記プリプレグの強化繊維群と前記竿軸線に対して対称となる状態に引き揃え配置された強化繊維群を有するプリプレグとを重ね合わせて構成してあるので、軸線方向に傾斜する剪断力等を作用させた場合にも、互いに傾斜状態に配置されている強化繊維が対抗力を発揮して、樹脂の剥離や合わせ部の塑性変形等を阻止できる。
そして、極小傾斜面の内面層が、強化繊維の方向を竿軸線に対して傾斜させた状態に配置してあるので、強化繊維を円周方向に配置した場合に比べて前記したように断面が変形し易くなっており、突面部が前記したように強化繊維を竿軸芯方向に沿って引き揃えて配置してあるので変形し易くなっている点と相俟って、極小傾斜面と突面部とが所定の寸法から外れた状態で形成されている場合にも、相手方がそれに追従する寸法吸収性が良好であり、極小傾斜面と突面部との接触状態は、少なくとも一方に変形が生じても安定した接触抵抗を付与し、引き出し抵抗を一定のものにできる。
しかも、両者においては変形し易い構成となっているので、無理な応力が作用することはなく、樹脂の剥離や塑性変形を抑制できる。
以上のように、極小傾斜面を形成することによってストレート面を採用した場合と同様の作用を奏するのである。
これに対して、ストレート面を採用した場合とは、異なる点を奏することもできる。つまり、完全なストレート面に設定せずに極僅かな拡径度を持たせたのは、マンドレルを脱芯する為の抜き勾配を確保するためであり、かつ、僅かではあるが拡径度を持たせてあるので、引き出し量が多くなる程多少引き出し抵抗が大きくなることが感じ取れることもあり、小径側竿体の傾斜当接面が大径側竿体の傾斜受止面に当接して引き出し位置が終了する位置に近くなることを感じ取れることとなる。
【０００８】
〔効果〕
したがって、極小傾斜面を形成する点、極小傾斜面に接触する相手方を突面部の形状とする点、突面部をプリプレグで形成する点及びそのプリプレグの強化繊維を竿軸芯方向に沿って引き揃える点、極小傾斜面をプリプレグで形成する点及びそのプリプレグの強化繊維を竿軸芯方向に傾斜した状態に引き揃える改造を施すことによって、樹脂の剥離や塑性変形を抑制できるとともに固着現象を未然に防止でき、小径側竿体を大径側竿体より引き出して合わせ操作を行う場合の操作感を向上させることができた。
また、マンドレルの脱芯の容易さ、及び、引出し終端位置の感知良さを備えた合わせ部を提供できるに至った。
【０００９】
請求項２に係る発明の特徴構成は、前記極小傾斜面における拡径度を、０．３ｍｍ／１０００ｍｍから０．６ｍｍ／１０００ｍｍに設定してある点にあり、その作用効果は次の通りである。
【００１０】
〔作用効果〕
つまり、マンドレルにプリプレグを巻回して筒状の竿体を形成するものにおいて、竿本体部分の拡径度は略５ｍｍ／１０００ｍｍである。当請求項２に係る発明においては、極小傾斜面を０．３ｍｍ／１０００ｍｍから０．６ｍｍ／１０００ｍｍの拡径度で本体部に比べて１０分の１程度の傾斜に設定したので、極小傾斜面は傾斜面ではあっても、略ストレート部分と同様の機能を呈する一方、傾斜面としての機能も発揮するものである。
【００１１】
請求項３に係る発明の特徴構成は、前記傾斜受止面、前記極小傾斜面の内面層を、竿軸線に対して所定傾斜角に沿って引き揃え配置された強化繊維群を有するプリプレグと、前記プリプレグの強化繊維群と前記竿軸線に対して対称となる状態に引き揃え配置された強化繊維群を有するプリプレグとを重ね合わせて構成してある点にあり、その作用効果は次の通りである。
【００１２】
〔作用効果〕
請求項１又は２に係る発明と同様の作用効果を奏する。それに加えて次ぎのような作用効果を奏する。つまり、突面部と極小傾斜面とが接触をしてその状態が維持される状態でさらに小径側竿体の大径側竿体からの引き出し操作が続くと、傾斜受止面と傾斜当接面が当接して、その引き出し状態が停止される。
この場合に、傾斜受止面の内面層を、竿軸線に対して所定傾斜角に沿って引き揃え配置された強化繊維群を有するプリプレグと、前記プリプレグの強化繊維群と前記竿軸線に対して対称となる状態に引き揃え配置された強化繊維群を有するプリプレグとを重ね合わせて構成してあるので、強化繊維が竿軸線方向に作用する引張力や円周方向に作用する引張力のみならず、竿軸線や円周方向に対して傾斜する方向に沿った剪断力に対しても対抗力を発揮する。このことは、極小傾斜面、傾斜案内面でも同様であり、大径側竿体の合わせ部における樹脂の剥離や塑性変形を抑制できる。
しかも、円周方向に強化繊維を配置しているものに比してその円周方向にも傾斜する状態に配置してあるので、撓みやすく寸法吸収性に優れるので、傾斜受止面と前記傾斜当接面とが当接して受止られても、強く締まることがなく、固着現象に陥ることを抑制できる。
【００１３】
請求項４に係る発明の特徴構成は、前記突面部が、前記傾斜当接面より竿尻側に形成された竿体尻端部に立設されるとともに、前記竿体尻端部の外周面における複数箇所に設けられている点にあり、その作用効果は次の通りである。
【００１４】
〔作用効果〕
突面部が円周方向の全周に亘って形成されているものではないので、小径側竿体を大径側竿体より引き出していく際の引き出し抵抗が大きくなり過ぎず、かつ、突面部が半径方向に撓みを生じさせることを容易にする構造となっている。
したがって、極小傾斜面の内面径に多少の変動があっても、突面部がその径変化に対応して撓みを多少変動させて、追従するものであり、引き出し抵抗を一定に維持する。
【００１５】
請求項５に係る発明の特徴構成は、前記竿体尻端部の内面層を、竿軸線に対して所定傾
斜角に沿って引き揃え配置された強化繊維群を有するプリプレグと、前記プリプレグの強
化繊維群と前記竿軸線に対して対称となる状態に引き揃え配置された強化繊維群を有する
プリプレグとを重ね合わせて構成してある点にあり、その作用効果は次の通りである。
【００１６】
〔作用効果〕
竿体尻端部の竿尻端に形成してある突面部に作用する反力が竿体尻端部に影響する。この場合に、竿体尻端部の内面層が、竿軸線に対して所定傾斜角に沿って引き揃え配置された強化繊維群を有するプリプレグと、前記プリプレグの強化繊維群と前記竿軸線に対して対称となる状態に引き揃え配置された強化繊維群を有するプリプレグとを重ね合わせて構成してあるので、竿軸線方向に作用する荷重や円周方向に作用する荷重に対抗力を発揮するだけでなく、竿軸線に対して傾斜する方向から作用する剪断力に対しても前記した竿軸線に対して傾斜する状態で配置された強化繊維が対抗力を発揮し、多方向からの荷重に対する対抗力を向上させることができる。
これによって、突面部を支持することになる竿体尻端部の強度を高めることができたので、突面部の極小傾斜面に対する接触状態が安定する。
【００１７】
請求項６に係る発明の特徴構成は、前記極小傾斜面とその極小傾斜面より竿尻端側に設けてある本体部との間に傾斜案内部を形成するとともに、前記傾斜案内部における傾斜案内面の竿軸線に対する拡径度を、前記本体部の内周面の前記竿軸線に対する拡径度より小さく設定してある点にあり、その作用効果は次の通りである。
【００１８】
〔作用効果〕
本体部と極小傾斜面との間に、両者の中間の拡径度を有する傾斜案内部を形成しているので、小径側竿体を大径側竿体より引き出して行く過程で、突面部は本体部から傾斜案内部の内周面に接触しながら小径側の極小傾斜面に向けて案内される。そして、傾斜案内面の拡径度は本体部の拡径度と極小傾斜面の拡径度の中間拡径度にあるので、極小傾斜面に無理なく案内することができ、合わせ操作が容易である。
【００１９】
請求項７に係る発明の特徴構成は、前記傾斜案内面の内面層を、竿軸線に対して所定傾斜角に沿って引き揃え配置された強化繊維群を有するプリプレグと、前記プリプレグの強化繊維群と前記竿軸線に対して対称となる状態に引き揃え配置された強化繊維群を有するプリプレグとを重ね合わせて構成してある点にあり、その作用効果は次の通りである。
【００２０】
〔作用効果〕
つまり、突面部が傾斜案内面に誘導されて移動する際に、その突面部が傾斜案内面に及ぼす荷重の方向は、傾斜案内面に直交するだけでなく、その傾斜する状態で作用することになり、複雑な荷重作用形態となっている。これに対して、この傾斜案内面の内面層を、竿軸線に対して所定傾斜角に沿って引き揃え配置された強化繊維群を有するプリプレグと、前記プリプレグの強化繊維群と前記竿軸線に対して対称となる状態に引き揃え配置された強化繊維群を有するプリプレグとを重ね合わせて構成してあるので、強化繊維が多方向から作用する荷重に対して対抗力を発揮し、樹脂の剥離や塑性変形を生ずることはない。
また、このように傾斜状態に強化繊維を配置してあるので、円周方向に配置した場合に比べて柔軟性が高く、固着現象が生ずることはない。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２１】
〔第1実施形態〕
振出竿Ａにおける二番竿から元上までの中間竿で、特に四番竿等から大径側の中竿に主として適用される構成について説明する。竿先側に位置する竿体を小径側竿体１とし、竿尻側に位置竿体を大径側竿体２として説明する。
尚、図示はしていないが、竿体は次のように製作される。つまり、炭素繊維等の強化繊維を一方向に引き揃え、その引き揃え強化繊維群にエポキシ等の熱硬化性樹脂（又は熱可塑性樹脂）を含浸させて、プリプレグを形成する。このプリプレグを所定の形状に裁断したものをマンドレルに巻回し、複数層に形成したものを焼成し焼成後所定長に裁断して、仕上加工を施し竿体とする。
プリプレグを構成する強化繊維としては、炭素繊維以外にガラス繊維、アラミド繊維、アルミナ繊維等が使用でき、樹脂としては、フェノール樹脂、ポリエステル樹脂等の熱硬化性樹脂やＰＥＴ等の熱可塑性樹脂が使用できる。
【００２２】
小径側竿体１の構成について説明する。図１（イ）に示すように、小径側竿体１は、その竿尻端部の外周面に、竿尻側程大径化する円錐状の傾斜当接面１Ａを形成するとともに、傾斜当接面１Ａの竿尻側に僅かな傾斜状態（又は同一径を維持する）を呈する竿体尻端部１Ｂを設けてあり、竿体尻端部１Ｂの竿尻端に突面部１ａを立設してある。
【００２３】
突面部１ａは、図１（ハ）に示すように、円周方向の三箇所に設けてあり、小径側竿体１と同様に、プリプレグで形成してある。つまり、図２に示すように、突面部１ａの後記する極小傾斜面２Ｂに接触する表面層を、小径側竿体１の軸線方向に沿って引き揃え配置した強化繊維ｃ群に樹脂を含浸させたプリプレグで構成してある。
【００２４】
傾斜当接面１Ａ、及び、竿体尻端部１Ｂにおける表面層における構成について説明する。図２に示すように、傾斜当接面１Ａ、及び、竿体尻端部１Ｂにおけるプリプレグにおける強化繊維ｃの引き揃え方向は竿の円周方向に沿った状態で配設されている。このような強化繊維ｃの配設構成によって、竿体の断面が横広がりの楕円状になるのを円周方向に沿った強化繊維ｃが対抗力を発揮し、楕円状になって竿が潰れるのを抑制する構成となっている。
【００２５】
以上のような構成となる小径側竿体１の製造工程を纏めると次ぎのようになる。図３（イ）に示すように、マンドレル６に対してプリプレグを小径側竿体１の全長に相当する長さに裁断したメインパターン３を複数枚巻回する。ここでは、内側メインパターン３Ａ、中間メインパターン３Ｂ、外側メインパターン３Ｃを夫々強化繊維の方向を竿の軸線Ｘに直交する円周方向、軸線Ｘに沿った方向、円周方向に設定して巻回してある。メインパターン３を巻回して形成した竿素材Ｃの竿尻端部に中間補強パターン７を巻回する。中間補強パターン７は、竿軸線Ｘに対して所定傾斜角θに沿って引き揃え配置された強化繊維ｃ群を有するプリプレグ７Ａと、プリプレグ７Ａの強化繊維ｃ群と竿軸線Ｘに対して対称となる状態に引き揃え配置された強化繊維ｃ群を有するプリプレグ７Ｂとを重ね合わせて構成してある。
【００２６】
中間補強パターン７の外層側に、プリプレグテープ１６を巻回する。つまり、強化繊維ｃ群を竿の円周方向に配置して細幅に形成したプリプレグテープ１６をテープ同士が重ならない状態でかつ接する状態に密巻きして中間層を形成する。このプリプレグテープ１６を巻回した竿素材Ｃの竿尻端部位置の外周面に表面層としての外側補強パターン８を巻回することにしてある。外側補強パターン８は、広幅補強パターン８Ａと、広幅補強パターン８Ａより短幅で強化繊維ｃ群を竿軸線方向に沿って引き揃えている狭幅補強パターン８Ｂとで構成する。広幅補強パターン８Ａを構成するプリプレグが傾斜当接面１Ａを形成する部分８ａと竿体尻端部１Ｂを形成する部分８ｂとでなる。広幅補強パターン８Ａにおける竿体尻端部１Ｂを形成する部分８ｂは、略三角形状に裁断されたものであり、複数プライ巻回することによって、傾斜当接面１Ａより小径となる竿体尻端部１Ｂを形成する。このように、竿体尻端部１Ｂを形成するのに、略三角形状の補強プリプレグを使用しているので、突面部１ａを形成している竿尻側程小径化して撓み変形し易いものに竿体尻端部１Ｂを形成している。
【００２７】
大径側竿体２の構成について説明する。図１（イ）に示すように、竿先側の内周面に竿尻側程大径化するところの、通常の拡径度（５／１０００程度）より小さな拡径度（３／１０００程度）を呈する傾斜受止面２Ａを有する傾斜受止部を形成するとともに、傾斜受止面２Ａの竿尻端部からさらに竿尻側に向かって後記する拡径度を呈する極小傾斜面２Ｂを有する極小傾斜部を形成し、極小傾斜面２Ｂの竿尻端から竿の竿尻に向けて一定長さに亘って傾斜受止面２Ａの拡径度よりやや小さな拡径度（２．５５／１０００程度）の傾斜案内面２Ｃを有する傾斜案内部を設け、さらに、傾斜案内面２Ｃより竿尻側に竿体としての一般的な拡径度（５／１０００程度）を有する本体部２Ｆを形成してある。
【００２８】
ここに、極小傾斜面２Ｂにおける拡径度を詳述すると、この極小傾斜面２Ｂは略ストレートに近い小さな拡径度を示すものであり、望ましい数値としては、０．３ｍｍ／１０００ｍｍから０．６ｍｍ／１０００ｍｍの間の数値が採用できる。このように、ストレートに近い数値を採用することによって、突面部１ａがこの極小傾斜面２Ｂに接触する状態では、小径側竿体１を大径側竿体２から引き出していく状態で、略一定の引き出し抵抗が作用することを感じ取ることができる。尚、このように、完全なストレート面に設定せずに、極僅かな拡径度を持たせたのはマンドレル６を脱芯する為の拡径度を確保するためであり、かつ、僅かではあるが拡径度を持たせてあるので、引き出し量が多くなる程多少引き出し抵抗が大きくなることが感じ取れることもあり、小径側竿体１の傾斜当接面１Ａが大径側竿体２の傾斜受止面２Ａに当接して引き出し位置が終了する位置に近くなることを感じ取れることとなる。
尚、前記したものは望ましい数値であり、極小傾斜面２Ｂと傾斜案内面２Ｃとの合計長さを考慮して、０．１ｍｍ／１０００ｍｍから１ｍｍ／１０００ｍｍの間の数値が採用できる。
以上のように、小径側竿体１の傾斜当接面１Ａと突面部１ａ、及び、傾斜受止面２Ａと極小傾斜面２Ｂとで合わせ部Ｂを構成する。
【００２９】
大径側竿体２における傾斜受止面２Ａ、極小傾斜面２Ｂ、傾斜案内面２Ｃとに亘る範囲の内面層を構成するに、図４に示すように、内面層を内側補強パターン９で構成する。内側補強パターン９を、竿軸線Ｘに対して所定傾斜角θに沿って引き揃え配置された強化繊維ｃ群を有するプリプレグ９Ａと、プリプレグ９Ａの強化繊維ｃ群と竿軸線Ｘに対して対称となる状態に引き揃え配置された強化繊維ｃ群を有するプリプレグ９Ｂとを重ね合わせて構成してある。このように、強化繊維ｃ群をバイアスに配置することによって、竿軸線Ｘに対して傾斜する方向から掛かる荷重に対する対抗力を高めることができ、合わせ部Ｂとしての強度向上が図れる。
【００３０】
内側補強パターン９を施したマンドレル６に対して、３枚のメインパターン３Ａ、３Ｂ、３Ｃを順次巻回して、竿素材Ｃとしての骨格を形成する。メインパターン３を巻回した後の工程については図示することを省略してあるが、前記した図３に示すように、中間補強パターン７、中間補強パターン７の外層側にプリプレグテープ１６、及び、プリプレグテープ１６を巻回して構成した竿素材Ｃの竿尻端部位置の外周面に表面層としての外側補強パターンを巻回することにしてある。外側補強パターンとしては、図３に示す外側補強パターン８の広幅補強パターン８Ａを選択し、狭幅補強パターン８Ｂは使用しないで、強化繊維ｃを円周方向に配置したプリプレグの１枚もので構成する。
【００３１】
以上のような構成により、大径側竿体２内に小径側竿体１を収納して伸長状態に引き出す場合には、まず、突面部１ａが傾斜案内面２Ｃに当接して案内されるとともに、傾斜案内面２Ｃから極小傾斜面２Ｂに移行してその極小傾斜面２Ｂに内接する。小径側竿体１の引き出し操作を継続する間は、突面部１ａが極小傾斜面２Ｂに内接し、引出し操作に適度な引出し抵抗を与えて、釣り人に合わせ部Ｂが係合開始したことを認識させることができる。
そして、引出し操作をさらに行っていくと、図１（ロ）に示すように、最終的には傾斜当接面１Ａが傾斜受止面２Ａに当接することによって、小径側竿体１に突然大きな引出し抵抗が作用し、そのことが小径側竿体１を引き出し操作する釣り人に感じ採られて、それ以上に小径側竿体１が引き出されることが抑制される。
一方、竿体尻端部１Ｂは、傾斜当接面１Ａの竿尻端側径や突面部１ａの径よりも小径であるので、この竿体尻端部１Ｂが極小傾斜面２Ｂに接触することはなく、引出し抵抗が過度なものとならないようにしてある。
【００３２】
上記したような合わせ部Ｂの構造としては、前記した固着防止効果も高いものであり、その効果を証明したテストデータが表１に示すものである。表１のデータを得るテスト装置が図５に示してあり、小径側竿体１と大径側竿体２に嵌合させて、小径側竿体１を吊り下げ支持する。小径側竿体１と大径側竿体２の嵌合力は当初５ｋｇに設定されている。
大径側竿体２に対して錘Ｗｈを高さＨから落下させ、大径側竿体２に形成した受止フランジ２Ｄに受け止めさせた状態での大径側竿体２の移動量Ｌを測定したのが、上記データである。
【００３３】
錘Ｗｈの落下量を５０ｍｍ〜１５０ｍｍまで段階的に変化させて移動量Ｌを測定し、その移動状態から錘Ｗｈ＝１Ｋｇを落下させる前の初期状態に復帰させることができるかどうかを測定したものである。つまり、大径側竿体２の移動した状態から初期状態に復帰させることができるか否か、いわゆる固着状態に陥っていないかどうかを測定したもので、いずれも、もとの状態に復帰させるのに困難はなく、固着状態には陥ることが少ない合わせ部Ｂを提供できたことが分かる。
テストに使用した釣り竿としては、本願発明の極小傾斜面２Ｂを有する竿を使用し、従来品（塗装突起品）の竿としては、合わせ部Ｂとして、小径側竿体の後端部外周面に樹脂製塗料を吹き付けて形成した多数の樹脂突起を形成した部分とその部分より竿尻側に柔軟性の高い熱可塑性樹脂を亀の子状に配置したプリプレグを有する竿を使用している。
【００３４】
【表１】
0004641887.tif 000002
◎・・・・固着はなく、容易に元の状態に戻せる
○・・・・元の状態に戻せる
△・・・・固着しているので、二人でやっと戻すことができる
×・・・・固着が強烈で戻せない
【００３５】
上記した落下テスト機を利用して、落下距離（５０ｍｍから１５０ｍｍ）における必要となる引き力、または、戻し力に対して測定を行い、その結果を図７に示す。これによると、本発明品においては、全ての落下距離（５０ｍｍから１５０ｍｍ）において、戻し力として３０ｋｇ以下である。一人の力で戻せる範囲は５０ｋｇ以下であるので、固着は生じていないと判断できる。
これに対して、従来品（塗装突起品）においては、落下距離１３０ｍｍですでに戻し力として５２ｋｇが必要であり、一人で戻せる限界を超えており、固着に対する対策を必要とする。
【００３６】
上記した本発明品と従来品（塗装突起品）との合わせ部Ｂにおける評価を示すものとしてつぎのようなテストを行ってみた。
本発明品と従来品（塗装突起品）との合わせ部Ｂの移動抵抗力を測定する為に、引張力及び戻し力を加えてその移動抵抗力を測定する機械（図示していない）を使用する。測定結果を図６に示めすが、その結果によると、引張力と戻し力との差は顕著ではないが、本発明品と従来品（塗装突起品）との違いは顕著である。
【００３７】
つまり、本発明品においては、突面部１ａが傾斜案内面２Ｃに接触して抵抗を付与する状態になってから傾斜当接面１Ａが傾斜受止面２Ａに当接して、小径側竿体１の引き出し状態が停止するまでのストロークが２６〜２７ｍｍ位ある。
これに対して、前記した従来品（塗装突起品）では本発明品における１０ｍｍ相当位置から接触が開始され、それから徐々に抵抗力が高まり、ストローク終端の２６〜２７ｍｍ位では、本発明品に比較して２〜３倍の移動抵抗力を示し、固着状態に陥ったことを示すことになる。
【００３８】
ここで、本発明品の場合を詳細に検証してみると、ストロークの１０ｍｍ位から２２ｍｍ位までにおいては、移動抵抗力が３キロ程度の一定抵抗力に維持されている。この一定抵抗力の部分は、突面部１ａが傾斜案内面２Ｃから極小傾斜面２Ｂに掛けて接触する状態を維持することによって現出された部分であると想到でき、本発明品の特徴とする部分であると評価できる。以上のような評価結果に基づいて本発明品が固着対策にも優れている点が認められる。
【００３９】
〔第２実施形態〕
ここでは、小径側竿体１の竿尻端部においては、突面部１ａの設置個数は任意であるが、図８においては、４個の突面部１ａを円周方向４箇所に配置した構成を示す。
このように突面部１ａだけを形成した場合にも、この突面部１ａが、大径側竿体２に形成した傾斜案内面２Ｃから極小傾斜面２Ｂに掛けて接触することによって、釣り人に合わせ操作時の良好な操作感を与えることができる。
【００４０】
〔第３実施形態〕
突面部と極小傾斜面との形成対象を入れ替えた状態を示す。図１０（イ）に示すように、小径側竿体１の竿尻端部の外周面に第１実施形態の場合と同様に傾斜当接面１Ａを形成するとともに、その竿尻側に前記した拡径度を備えた極小傾斜面１Ｃを設けてある。
一方、大径側竿体２の竿先端部の内周面に、前記傾斜当接面１Ａが当接する傾斜受止面２Ａを形成するとともに、前記傾斜受止面２Ａの竿尻側に内向きに突出する突面部２Ｅを形成してある。
【００４１】
以上のような構成になる小径側竿体１を大径側竿体２内に収納すると、まず、小径側竿体１の極小傾斜面１Ｃが大径側竿体２の突面部２Ｅに接触する。極小傾斜面１Ｃと突面部２Ｅとの接触状態を維持させながら引き出し操作を継続すると、図１０（ロ）に示すように、傾斜当接面１Ａが傾斜受止面２Ａに当接し、引き出し操作を行えなくなる。
【００４２】
〔第４実施形態〕
相手側の極小傾斜面に接触するものとして突面部１ａ、２Ｅを形成するものを示したが、図１１（イ）（ロ）に示すように、突面部としての構成として、小径側竿体１の竿尻端にフランジ状突面部１Ｄを設けてもよい。つまり、フランジ状突面部１Ｄを形成し、フランジ状突面部１Ｄの外周面を大径側竿体２の極小傾斜面２Ｂに接触するように構成する。フランジ状突面部１Ｄの極小傾斜面２Ｂに接触するのを弾性的にすべく、そのフランジ状突面部１Ｄに外周面から半径方向に沿って一定長に亘って入り込む割り溝１ｄを円周方向複数箇所に亘って設けてもよい。これによって、フランジ状突面部１Ｄの極小傾斜面２Ｂに接触する圧力を軽減でき略一定にできる。
【００４３】
〔第５実施形態〕
ここでは、極小傾斜面と傾斜面との形成位置を竿軸線方向において入れ替えた構成を説明する。図１２に示すように、小径側竿体１に極小傾斜面１Ｃを形成するとともに、その竿尻側に傾斜当接面１Ａを形成してある。一方、大径側竿体２に竿先側端部の内周面に突面部２Ｅを形成するとともに、突面部２Ｅの竿尻端側に傾斜受止面２Ａを形成して、合わせ部Ｂを構成してもよい。
このような構成においても、小径側竿体１を大径側竿体２から引き出す場合に、小径側竿体１の極小傾斜面１Ｃが突面部２Ｅに接触するとともに最終的に傾斜当接面１Ａが傾斜受止面２Ａに当接して、小径側竿体１の大径側竿体２からの伸長状態が設定される。
【００４４】
〔第６実施形態〕
ここでは、極小傾斜面と当接傾斜面との形成位置を竿軸線方向において入れ替えた構成を提示した第５実施形態のものにおいて、突面部と極小傾斜面との形成対象を入れ替えたものについて説明する。図１３に示すように、大径側竿体２の内周面に極小傾斜面２Ｂを形成するとともに、その竿尻側に傾斜受止面２Ａを形成してある。一方、小径側竿体１に竿先側端部の外周面に突面部１ａを形成するとともに、突面部１ａの竿尻端側に傾斜当接面１Ａを形成して、合わせ部Ｂを構成してもよい。
このような構成においても、小径側竿体１を大径側竿体２から引き出す場合に、大径側竿体２の極小傾斜面２Ｂが突面部１ａに接触するとともに最終的に傾斜当接面１Ａが傾斜受止面２Ａに当接して、小径側竿体１の大径側竿体２からの伸長状態が設定される。
【００４５】
〔別実施形態〕
（１）  上記した構成としては、釣り糸を竿体内に挿通する中通し竿に適用してもよい。
（２）  また、上記した構成としては、振出竿の手元側竿体を第１手元側竿体とそれより大径の第２手元側竿体とで構成し、第１手元側竿体を第２手元側竿体から引き出した状態で圧接する前記した合わせ部を形成するだけでなく、第１手元側竿体を第２手元側竿体に収納した状態においてもその状態を保持できる構成を有する伸縮式の振出竿に適用してもよい。
この場合に、第１手元側竿体を第２手元側竿体に収納した状態においてもその状態を保持できる構成としては、前記した合わせ部Ｂを適用する必要はなく、第１手元側竿体の竿尻端を内嵌合する保持ゴムを設けて構成するものでもよい。
（３）  図９に示すように、小径側竿体１の竿尻端開口部に、竿先側に向けて三角形状に凹入する切欠凹部１ｂを形成してもよい。突面部１ａと切欠凹部１ｂとは円周方向三箇所に形成してあり、夫々、１２０°の位置に形成してある。
このように切欠凹部１ｂを形成することによって、切欠凹部１ｂを形成した部位が切欠効果による剛性の軟化を来し、このことによって、竿尻端開口部が上下に短縮し左右に膨れる楕円状に変形し易くなっている。
竿尻端開口部は切欠凹部１ｂの存在によって、突面部１ａが極小傾斜面２Ｂとの接触によって接触抵抗を受けると、突面部１ａは半径方向に沿った圧力を受ける。この圧力によって切欠凹部１ｂで切欠幅を狭める方向への変形が生じ、圧力が変動しても接触抵抗力が大きく変化しないようにできる。
このように、突面部１ａと極小傾斜面２Ｂとの接触抵抗力を余り変化のない状態にできるので、操作感が向上するものである
【図面の簡単な説明】
【００４６】
【図１】（イ）は小径側竿体を大径側竿体に収納する前の状態を示す縦断側面図、（ロ）は小径側竿体を大径側竿体から引き出した状態を示す縦断側面図、（ハ）は突面部を示す斜視図
【図２】小径側竿体と大径側竿体の表面層の強化繊維の配向方向を示す図
【図３】プリプレグをマンドレルに巻回して小径側竿体を製作する状態を示す斜視図
【図４】プリプレグをマンドレルに巻回して大径側竿体を製作する状態を示す斜視図
【図５】小径側竿体と大径側竿体との固着状態の試験装置を示す側面図
【図６】引き伸ばし時の抵抗力を測定した結果を示す図
【図７】引き伸ばし後の戻し力を測定した結果を示す図
【図８】（イ）は小径側竿体の竿尻端に突面部だけを形成した状態を示す側面図、（ロ）は（イ）における背面図
【図９】突面部を３箇所設け、各突面部の間に切欠部を形成した状態を示す斜視図
【図１０】極小傾斜面と突面部との取付対象を変更した状態を示し、（イ）は小径側竿体を大径側竿体に収納する前の状態を示す縦断側面図、（ロ）は小径側竿体を大径側竿体から引き出した状態を示す縦断側面図
【図１１】小径側竿体の竿尻端に形成する突面部の別実施形態を示し、（イ）は縦断側面図、（ロ）は背面図
【図１２】極小傾斜面と傾斜当接面部分とを入れ替えて形成した状態を示し、小径側竿体を大径側竿体から引き出した状態を示す縦断側面図
【図１３】図１２における極小傾斜面と突面部との取付対象を変更した状態を示しもので、小径側竿体を大径側竿体から引き出した状態を示す縦断側面図
【符号の説明】
【００４７】
１                小径側竿体
１Ａ              傾斜当接面
１Ｂ              竿体尻端部
１ａ、２Ｅ        突面部
１Ｃ、２Ｂ        極小傾斜面
２                大径側竿体
２Ａ              傾斜受止面
２Ｃ              傾斜案内面
２Ｆ              本体部
８Ｂ              狭幅補強パターン
Ｂ                合わせ部
Ｘ                竿軸線
θ                所定傾斜角
ｃ                強化繊維
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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