(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
大きい慣性を有する物体を駆動するのに適した少なくとも１つの油圧モータ（Ｍ）用のバルブ装置（１０）であって、前記油圧モータが作動していないときは遮断される２つの主ダクト（１１２、１１４）すなわち流体供給ダクトおよび流体吐出ダクトと、内部の流体圧力が前記モータのフィード圧より低い補助ダクト（１１１）とを含む流体回路に接続されるように設計された油圧モータ（Ｍ）用のバルブ装置（１０）であって、
前記バルブ装置（１０）は、前記流体回路の２つの主ダクトのそれぞれに接続される第１および第２主ダクト（１２、１４）と、前記流体回路の補助ダクト（１１１）に接続される補助ダクト（１５）と、を備え、
前記バルブ装置（１０）は、前記バルブ装置（１０）の前記第１および第２主ダクト（１２、１４）間に現れる流体の圧力差を要因として、第１の端部位置および第２の端部位置の間で移動させられるスライド（１８）を備え、
前記スライド（１８）の前記第１の端部位置においては、前記バルブ装置（１０）の前記第１主ダクト（１２）内の流体圧力が前記バルブ装置（１０）の前記第２主ダクト（１４）内の流体圧力よりも大きい状態で、前記バルブ装置（１０）の前記第２主ダクトが前記バルブ装置（１０）の補助ダクト（１５）に接続される一方で前記バルブ装置（１０）の前記第１主ダクト（１２）が前記バルブ装置（１０）の前記第２主ダクト（１４）および前記バルブ装置（１０）の前記補助ダクト（１５）から隔離されており、前記スライド（１８）の前記第２の端部位置においては、前記バルブ装置（１０）の前記第２主ダクト（１４）内の流体圧力が前記バルブ装置（１０）の第１主ダクト（１２）内の流体圧力よりも大きい状態で、前記バルブ装置（１０）の前記第１主ダクト（１２）が前記バルブ装置（１０）の前記補助ダクト（１５）に接続される一方で前記バルブ装置（１０）の前記第２主ダクト（１４）が前記バルブ装置（１０）の前記第１主ダクト（１２）および前記バルブ装置（１０）の前記補助ダクト（１５）から隔離されており、  前記スライド（１８）は、前記バルブ装置（１０）の前記第１および第２主ダクト（１２、１４）が接続されるボア（１６）内で滑動するように設けられており、
前記バルブ装置（１０）の前記補助ダクト（１５）に連続的に接続された連通ダクト（１７）が、前記バルブ装置（１０）の前記第１および第２主ダクト（１２、１４）が前記ボア（１６）に接続される接続領域間で延びる前記ボア（１６）の一部分において、前記ボア（１６）に接続され、
前記スライド（１８）は、前記スライド（１８）が前記第１端部位置にあるときには前記バルブ装置（１０）の第２主ダクト（１４）と連通ダクト（１７）との間のリンクを形成し、前記スライド（１８）が前記第２端部位置にあるときは前記バルブ装置（１０）の第１主ダクト（１２）と前記連通ダクト（１７）との間のリンクを形成し、前記リンク内を流れる流体が、寸法規制された絞り手段（２４）を通過するようにする、選択的連通を形成する手段（２２、２２’）を有しており、
前記スライド（１８）は、前記スライド（１８）が前記第１端部位置にあるときには前記バルブ装置（１０）の前記第１主ダクト（１２）を前記連通ダクト（１７）から隔離し、前記スライド（１８）が前記第２端部位置にあるときは前記バルブ装置（１０）の前記第２主ダクト（１４）を連通ダクト（１７）から隔離する閉鎖手段（１８Ａ、１８Ｂ）を有しており、
前記バルブ装置（１０）の前記第１および第２主ダクト（１２、１４）内の圧力差の符号が変わったとき、前記第１および第２端部位置の一方から他方への移行速度を抑えることができる遅動手段（３６、４６、３８、４８）が設けられ、
前記遅動手段は、前記スライド（１８）の第１および第２端部（１８Ｃ、１８Ｄ）のそれぞれに設けられた第１および第２制動室（３６、３８）を含み、
前記第１および第２制動室（３６、３８）は、少なくとも前記第１および第２制動室（３６、３８）室から流出する方向への流体の流れを抑えるように寸法規制された絞り手段（４６、４８）を介して、前記バルブ装置（１０）の前記補助ダクト（１５）と連続的に連通していることを特徴とするバルブ装置。
【請求項２】
前記スライド（１８）が、前記バルブ装置（１０）の前記第１および第２主ダクト（１２、１４）と前記バルブ装置（１０）の補助ダクト（１５）とが相互につながっていない「中間位置」と称される第３位置（図２）をとることができることを特徴とする、請求項１に記載のバルブ装置。
【請求項３】
前記スライド（１８）が、前記バルブ装置（１０）の前記第１および第２主ダクト（１２、１４）と前記バルブ装置（１０）の補助ダクト（１５）とが相互に接続されている「中間位置」と称される第３位置（図６）をとることができることを特徴とする、請求項１に記載のバルブ装置。
【請求項４】
前記連通ダクト（１７）が、寸法規制された絞り通路（２４）を有していることを特徴とする、請求項３に記載のバルブ装置。
【請求項５】
前記スライド（１８）が、前記選択的連通を形成する手段としての環状の溝（２２、２２’）を有しており、この環状の溝（２２、２２’）は前記連通ダクト（１７）が前記ボア（１６）に接続される接続領域に面して連続的に配置されており、
前記スライド（１８）が前記第１端部位置にあるときは（図１および５）、前記溝（２２、２２’）は、前記バルブ装置（１０）の前記第２主ダクト（１４）が前記ボア（１６）に接続される接続領域に面して位置する一方で、前記バルブ装置（１０）の前記第１主ダクト（１２）が前記ボア（１６）に接続される接続領域から隔離され、
前記スライド（１８）が前記第２端部位置にあるときは（図３および７）、前記溝（２２、２２’）は、前記バルブ装置（１０）の前記第１主ダクト（１２）が前記ボア（１６）に接続される接続領域に面して位置する一方で、前記バルブ装置（１０）の前記第２主ダクト（１４）が前記ボア（１６）に接続される接続領域から隔離されることを特徴とする、請求項３または４に記載のバルブ装置。
【請求項６】
前記スライド（１８）が、前記選択的連通を形成する手段としての環状の溝（２２）を有しており、この環状の溝（２２）は前記連通ダクト（１７）が前記ボア（１６）に接続される接続領域に面して連続的に配置されており、
前記スライド（１８）が前記第１端部位置にあるときは（図１）、前記溝（２２）は、前記バルブ装置（１０）の前記第２主ダクト（１４）が前記ボア（１６）に接続される接続領域に面して位置する一方で、前記バルブ装置（１０）の前記第１主ダクト（１２）が前記ボア（１６）に接続される接続領域から隔離され、
前記スライド（１８）が前記第２端部位置にあるときは（図３）、前記溝（２２）は、前記バルブ装置（１０）の前記第１主ダクト（１２）が前記ボア（１６）に接続される接続領域に面して位置する一方で、前記バルブ装置（１０）の前記第２主ダクト（１４）が前記ボア（１６）に接続される接続領域から隔離されるようになっており、
前記スライドの（１８）の環状の溝（２２）は、前記連通ダクト（１７）が、前記ボア（１６）に接続される接続領域に面する一方で、前記バルブ装置（１０）の前記第１および第２主ダクト（１２、１４）が前記ボア（１６）に接続される接続領域から隔離されるような中間位置が存在するような長さ（Ｌ）を有することを特徴とする、請求項２に記載のバルブ装置。
【請求項７】
前記スライド（１８）が、前記選択的連通を形成する手段としての環状の溝（２２’）を有しており、この環状の溝（２２’）は前記連通ダクト（１７）が前記ボア（１６）に接続される接続領域に面して連続的に配置されており、
前記スライド（１８）が前記第１端部位置にあるときは（図５）、前記溝（２２’）は、前記バルブ装置（１０）の前記第２主ダクト（１４）が前記ボア（１６）に接続される接続領域に面して位置する一方で、前記バルブ装置（１０）の前記第１主ダクト（１２）が前記ボア（１６）に接続される接続領域から隔離され、
前記スライド（１８）が前記第２端部位置にあるときは（図７）、前記溝（２２’）は、前記バルブ装置（１０）の前記第１主ダクト（１２）が前記ボア（１６）に接続される接続領域に面して位置する一方で、前記バルブ装置（１０）の前記第２主ダクト（１４）が前記ボア（１６）に接続される接続領域から隔離されるようになっており、
前記スライド（１８）の環状の溝（２２’）は、前記連通ダクト（１７）が、前記ボア（１６）に接続される接続領域と、前記バルブ装置（１０）の前記第１および第２主ダクト（１２、１４）が前記ボア（１６）に接続される接続領域との両領域に面するような中間位置が存在するような長さ（Ｌ’）を有することを特徴とする、請求項３に記載のバルブ装置。
【請求項８】
前記スライド（１８）内に設けられるとともに、前記バルブ装置（１０）の前記第１主ダクト（１２）に連続的に接続される（３０）一方で前記バルブ装置（１０）の前記第２主ダクト（１４）から隔離された第１制御室（２６）と、
前記スライド（１８）内に設けられるとともに、前記バルブ装置（１０）の第２主ダクト（１４）に連続的に接続される（３１）一方で前記バルブ装置（１０）の前記第１主ダクト（１２）から隔離された第２制御室（２８）と、更に備え、
前記バルブ装置（１０）の前記第１および第２主ダクト（１２、１４）の流体圧力の差により前記第２制御室（２８）内の流体圧力に対して前記第１制御室（２６）内の流体圧力が増すことにより、前記スライド（１８）が前記第１端部位置に向かって動くことができ、
前記バルブ装置（１０）の前記第１および第２主ダクト（１２、１４）の流体圧力の差により前記第１制御室（２６）内の流体圧力に対して前記第２制御室（２８）内の流体圧力が増すことによって、前記スライド（１８）が前記第２端部位置に向かって動くことができることを特徴とする、請求項１から７のうちのいずれか一項に記載のバルブ装置。
【請求項９】
前記第１制御室（２６）が、前記スライド（１８）の第１端部（１８Ｃ）で開口する第１ブラインドボア（２７）内に形成され、前記第１ブラインドボア（２７）内に設けられた第１円筒ロッド（５６）によって前記第１制動室（３６）から分離されており、  前記第２制御室（２８）が、前記スライド（１８）の第２端部（１８Ｄ）で開口する第２ブラインドボア（２９）内に形成され、前記第２ブラインドボア（２９）内に設けられた第２円筒ロッド（５８）によって前記第２制動室（３８）から分離されていることを特徴とする、請求項８に記載のバルブ装置。
【請求項１０】
前記第１および第２円筒ロッド（５６、５８）が、前記第１および第２ブラインドボア（２７、２９）のそれぞれの中で、自由に動けるように取り付けられていることを特徴とする、請求項９に記載のバルブ装置。
【請求項１１】
前記流体回路の前記補助ダクト（１１１）が、前記流体回路をブーストするブースタダクトであって、前記流体回路の前記補助ダクト（１１１）内で、流体が、前記フィード圧より低い任意の圧力で維持されることを特徴とする、請求項１から１０のうちのいずれか一項に記載のバルブ装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
本発明は、大きい慣性を有する物体を駆動するのに適した少なくとも１つの油圧モータ用のバルブ装置に関する。モータは流体回路に接続されるように作られており、流体回路は、モータが作動していないときは遮断される２つの主ダクトすなわち流体供給ダクトおよび流体吐出ダクトと、内部の流体圧がモータのフィード圧より低い補助ダクトとを含んでいる。
【０００２】
以下、モータにより駆動される物体は「被動物体」ということとする。
【０００３】
このバルブ装置を適用させるモータとしては、例えば、油圧掘削機のような装置上のタレットを回転させるものや、大きな質量を有する軌道やタイヤを持つ移動装置を動かすものなどがある。
【０００４】
さらにこのモータは、ギヤを駆動する「高速モータ」（１０００〜２０００回転／分（r.p.m.））タイプのものや、例えばラジアルピストンを有するタイプの「低速モータ」（回転速度が、およそ１０００r.p.mといった）タイプの油圧モータであってもよい。
【０００５】
運転中、モータ内を通る流体の流れは維持される。このとき、（２つの）主ダクトは（供給や吐出を行う）モータの主オリフィスに接続され、一方の主ダクトには圧がかかり供給ダクトとして作動し、他方の主ダクトは供給ダクトより低圧にされるとともに流体除去手段に接続されて吐出ダクトとして作動する。
【０００６】
モータは、任意の駆動速度で作動している状態から始まって、減速工程が行われ次いで、供給ダクトと吐出ダクトとが閉まると、停止する。減速工程中、供給ダクト内は低圧に、一方、吐出ダクト内は高圧になる。最終的にモータの主ダクトを遮断するとき、すなわちモータを隔離するときには、吐出ダクト内にある流体の圧力は、供給ダクト内にある流体の圧力より高い。被動物体が大きい慣性を有する場合には、被動物体はその初期運動を持続しようとするため、この現象はいっそう強まる。
【０００７】
系が平坦な場にあるとき、供給ダクト内の圧力と吐出ダクト内の圧力が実質的に同じときのみ、この系は平衡状態に達する。また系が傾斜した場にあるとき、もしくは被動物体のほうが傾斜しているとき、供給ダクトと吐出ダクトとの圧力差が、この傾斜を補償しうるある任意の（プラスまたはマイナスの）値に達したときのみ、この系は平衡状態に達し、被動物体を静止状態に保つ。
【０００８】
どのような場合にも、モータおよび被動物体が安定状態で実際に停止するためには、供給ダクトおよび吐出ダクト内の圧力差が、ゼロであれ、プラスであれ、マイナスであれ、ある任意の値に達することが必要である。
【０００９】
供給ダクトと吐出ダクトを閉める際、吐出ダクト内の圧力は被動物体の慣性によってさらに高められることはすでに述べた。このように圧力が高まることによって、被動物体を逆に押し戻しやすくなって、それによって、吐出ダクト（閉じている）内の高圧は供給ダクト（これも閉じている）に移る。
【００１０】
そのうえ油圧流体はわずかに圧縮性である。この結果、モータを隔離してからも、吐出ダクト内の圧力が、この吐出ダクト内に現れる（prevailing）圧縮された流体に応じた最大圧に至るまで、慣性物体は運動を続ける。物体の戻し運動により、供給ダクト内に存在する流体の圧縮圧が、この戻し工程が始まる直前に吐出ダクト内に生じる最大圧と実質的に等しくなるまで、前記供給ダクト内の圧力が高まる。
【００１１】
当然、戻し工程の後は、最初の方向でのもう一方の運動工程となり、この間、供給ダクトでは膨張が生じ、吐出ダクトでは圧縮が生じる。
【００１２】
かくして、供給ダクトと吐出ダクトとを閉じたあと、被動物体は振動運動を行い、油圧掘削機のような装置のタレットの振動周波数は、およそ１ヘルツになっている。振動運動は比較的小さい振幅で、最終的には摩擦現象によって自然に制動されるとはいえ、この振動運動は極めて不都合であり、モータによって駆動される物体（被動物体）を、機械制動を用いることなくモータを停止することによって非常に正確な位置に位置決めしなければならない場合には、極めて不都合である。
【００１３】
逆説的になるが、振動運動現象は、低性能モータで駆動した場合は比較的漏れが多いため供給ダクトや吐出ダクトでの圧縮には限りがあり、かつては大きな問題ではなかった。しかし次第にモータは、特に、効率アップ、加速工程の所要時間の短縮、そして、傾斜時のように困難な状態での取り扱いの可能化と、完ぺきなものとなってきたのである。
【００１４】
振動を抑えるのに、すなわち振動の振幅を少なくして最終的には振動を止めるのに、供給ダクトと吐出ダクトとの間に漏れを生じさせて流体移動のための空間を提供することから成る制動システムを用いるのは、公知のことである。モータを切ったあと、この空間内を移動できる流体で、供給ダクトと吐出ダクトとの間の圧力差を、少なくとも部分的に、補正できる。
【００１５】
あるいはまた別のシステムとして、モータの供給ダクトと吐出ダクトとの間で漏れを連続的に生じさせるようにしているものもある。
【００１６】
これらの振動を抑えるためのシステムは十分満足できるものではない。というのは、モータの効率アップのためにこれまで成されてきた努力と結果的に矛盾する効率低下にならざるをえず、さらに、モータを停止したとき被動物体を正確に位置づけることがほとんど不可能にならざるをえないからである。具体的にはモータが油圧掘削機のタレットを駆動するようになっている場合、このタレットが実際に停止するとき、モータを切る際の目標となる角度上の位置に対して、移動空間内で循環しうる流体量に応じた角度上のずれが生じてしまう。
欧州特許出願公開公報（ＥＰ Ａ ０ ４５７ ９１３）で述べた装置は、キャビテーション現象を避けること、そして、大きな慣性を有する物体を駆動するモータが停止したときのショックを抑えるまたは減らすことを、目指している。
ここに開示された装置は、流体回路の２つの主ダクトのそれぞれに接続されるようになった第１および第２主ダクトと、流体回路の補助ダクトに接続されるようになった補助ダクトとを含み、そして、第１主ダクトの流体圧が第２主ダクトの流体圧よりも大きい状態で、前記第２主ダクトが補助ダクトに接続されて、その一方で、第１主ダクトが第２主ダクトおよび補助ダクトから隔離される第１配置構成と、第２主ダクト内の流体圧力が第１主ダクト内の流体圧力よりも大きい状態で、前記第１主ダクトが補助ダクトに接続されて、その一方、第２主ダクトが第１主ダクトおよび補助ダクトから隔離される第２配置構成とをとることができる。
この装置によって、モータが停止しているときは低圧である主ダクトを、補助ダクトに接続されているようにでき、そのことによって、前記主ダクトのキャビテーションは避けられる。換言すれば、本バルブは、低圧のダクトを選択しそれをブースタ圧に接続させるようにするだけである。
しかしこの装置は、モータが停止した後にほとんど切れ目なくおこる振動を避けることはできない。このバルブは、２つの主ダクト間の圧力差を迅速に抑えることなく、第１配置構成から第２配置構成に交互に移動するのが、振動の要因となっている。
【００１７】
本発明の目的は、モータを切ったあと、被動物体の状態とはかかわりなく、特にこの物体が傾斜状態つまりバンキング状態であろうと平坦であろうとかかわりなく、系の振動を極めて急速に制動しゼロにする、単純で確実な装置を提供することによって、上述の欠点をなくすことである。
【００１８】
この目的は、第１および第２主ダクトの圧力差の符号が変わったときに、第１および第２配置構成の一方から他方への移行速度を抑えるのに適した、遅動手段を、バルブ装置が含んでいることによって、達成される。
【００１９】
装置がどのように作動するかを説明するために、例えば、装置の第１主ダクトが吐出ダクトに接続し、第２主ダクトが供給ダクトに接続しているものとする。
【００２０】
上述のように、（主ダクトを閉じて）モータを減速して停止する際、吐出ダクト内の流体圧は供給ダクト内の流体圧より高い。従って、減速工程中にモータが停止するまでは、本発明のバルブ装置は第１配置構成のままであり、供給ダクトは補助ダクトの圧力になっている。
【００２１】
物体の慣性が大きいと、被動物体は、吐出ダクト内の圧力が最大値（圧縮状態）に達するまでその初期運動を続ける。この状態から、被動物体は戻し運動を始めるが、この運動の間に吐出ダクトと供給ダクトとの圧力差が減少し、実質的にゼロになり、次いでサイン（正または負の符号）が変化する。
【００２２】
圧力差がゼロに達したときに、この物体はその慣性効果により運動を続けるため、供給ダクト内は圧縮により圧が高くなり、吐出ダクト内の圧は低くなる。
【００２３】
圧力差の符号（正または負）が変わると、装置は第２配置構成に向かって移行され、この配置構成においては、供給ダクトは隔離され、その一方で、吐出ダクトが補助ダクトの圧力になる。
【００２４】
遅動手段がなかったとすると、第１配置構成から第２配置構成への装置の移動が速すぎるので、供給ダクトと吐出ダクトとの圧力差の符号が変わると直ちに供給ダクトは隔離される。さらに、被動物体の振動端までおよぶ運動のために、この供給ダクト内では、圧縮による圧力の増加が急速および／または強力すぎることになる。そして供給ダクト内の高圧により、この物体は反対方向に再び運動しはじめるといったことになり、結局、振動がほとんど切れ目なくおこるという駆動が設定されてしまう。
【００２５】
遅動手段の存在によって任意の「遅動」時間のあいだは、供給ダクトと吐出ダクトとの圧力差の符号変化が生じても、この装置は確実に第１配置構成のままである。また遅動時間のあいだは、装置の第２主ダクト（供給ダクトに接続した主ダクト）が補助ダクトと連通したままなので、供給ダクト内の圧の増大は極めて限られたものとなる。
【００２６】
従って、被動物体の戻し運動の端においては供給ダクト内の圧は吐出ダクト内の圧よりもせいぜいほんのわずかに大きいだけであり、その結果、被動物体は反対方向に（再び「進行」方向に）小さい振幅でせいぜいもう１回動かされるだけである。なお、この運動のあいだに、供給ダクトと吐出ダクトとの圧力差の符号が再び変わると、吐出ダクト内の圧力の増大を限定することにより遅動手段が再度働く。供給ダクト内および吐出ダクト内の圧力が、戻し運動の端において実質的に同じになるようにして、反対方向にもう１回動くことがないように、遅動手段を成すことも可能である。
【００２７】
かくして、遅動手段を用いることによって、被動物体の振動振幅は急激に小さくなり、物体が完全に停止するに至る。
【００２８】
特に好適な実施態様において本装置は、第１主ダクト内と第２主ダクト内とにそれぞれ現れる流体の圧力の差を要因として、２つの端位置同士の間を移動させられる可動部材を含んでおり、前記可動部材によって、第１端位置と第２端位置とにおいて、状況に応じて第２主ダクト若しくは第１主ダクトは、寸法規制された絞り通路を介して、補助ダクトと連通するようになっている。
【００２９】
本バルブ装置においては、可動部材の２つの端位置が上述の第１および第２配置構成とに対応するようにされ、シンプルに形成される。
【００３０】
寸法規制された絞り通路があるので、補助ダクトと、主ダクトのうちの補助ダクトが接続した方との間で、損失水頭が生じ、この損失水頭によって、主ダクトが補助ダクトに接続しているにもかかわらず、主ダクト内の圧力の実際の増加が確実となった。かくして、前記主ダクト内の圧力は、最初はより高圧であったもう一方の主ダクト内の圧力より高くなるまで増加することができ、その結果、圧力差の符号が変わって、可動部材をもう一方の端位置まで移動させることができるようになる。
【００３１】
可動部材が、「中間位置」と称される第３位置を取り得るうるようになっていると好適である。第１変形例では、主ダクトと補助ダクトとはこの中間位置で互いに隔離され、一方、第２変形例では、主ダクトと補助ダクトとは前記中間位置で互いに接続されている。
【００３２】
特に好適な実施態様では、この可動部材が、２つの主ダクトが接続されるボア内で滑動するように取り付けられたスライドによって形成され、補助ダクトに連続的に接続された連通ダクトが、２つの主ダクトがこのボアに接続される接続領域間で延びる前記ボアの一部分において前記ボアに接続されている。スライドが、選択的に連通を成す手段を有し、この手段が、スライドがその第１端位置にあるときは第２主ダクトと連通ダクトとの間にリンクを形成し、スライドがその第２端位置にあるときは第１主ダクトと連通ダクトとの間にリンクを形成し、このリンク内を流れる流体が、寸法規制された絞り手段を通過する。さらに、このスライドは、スライドがその第１端位置にあるときは第１主ダクトを連通ダクトから隔離し、スライドがその第２端位置にあるときは第２主ダクトを連通ダクトから隔離する閉鎖手段を有する。
【００３３】
第１制御室もしくは第２制御室内の流体圧力の増大を受けて、スライドがその２つの端位置間で動き、これら第１および第２制御室が、第１および第２主ダクトとのそれぞれに連続的に接続されていると好適である。
【００３４】
遅動手段が、スライドの第１および第２端部のそれぞれに配された第１および第２制動室を含み、これら第１および第２制動室が、少なくとも両室から流体が出る方向での流体の流れを抑えるように寸法規制された絞り手段を介し、補助ダクトと連続的に連通していると好適である。
【００３５】
実施態様についての、添付図面を参照した以下の詳細な説明を読むことによって、本発明は十分に理解され、本発明の有利性はさらに明確なものになるであろう。ただし、これらの実施例は本発明を限定しようとするものではない。
【００３６】
図１から３に示した装置は本体１０を含み、この本体１０には、油圧モータの供給ダクトと吐出ダクトにそれぞれ接続される２つの主ダクト１２、１４が設けられている。また、本体１０には、流体回路の補助ダクトに接続される補助ダクト１５が設けられている。流体回路の補助ダクト内の流体圧はモータのフィード圧よりも低い。
【００３７】
本体１０にはボア１６が設けられ、このボア１６は、２つの主ダクト１２および１４がボア１６に接続されている両接続領域の間で延びる中間部分と、中間部分の両端部から延びる２つの端部分とを有する。
【００３８】
スライド１８は、ボア１６内で滑動するように取り付けられている。以下説明全体をとおして、軸方向とは、前記スライド１８が移動する軸Ａの方向とする。
【００３９】
本体１０にはさらに、補助ダクト１５およびボア１６に連続的に接続された連通ダクト１７が備えられている。より詳しくは、軸方向ダクト２０が本体１０を通過し、両端部でストッパ２１によって閉じられている。補助ダクト１５および連通ダクト１７は相互に心合わせされて本体を横切る方向に延び、軸方向ダクト２０を横切って穿孔した孔によって形成されたものである。
【００４０】
スライド１８の中央域において、スライド１８の軸方向の周縁に環状溝２２が設けられている。
【００４１】
スライド１８が第１端位置にあるとき、図１で示されるように、第２主ダクト１４は環状溝２２を介して連通ダクト１７に接続される。同時に、第１主ダクト１２は、環状溝２２付近のスライド１８の壁の部分１８Ａと協働するボア１６の壁によって、第２主ダクト１４および補助ダクト１５から隔離される。さらに、寸法規制された絞り通路を形成する絞り部材２４が、連通ダクト１７内に配置されているのがわかる。この結果、スライド１８が第１端位置にあるとき、絞り部材２４によって形成された寸法規制された絞り通路を介して、第２主ダクト１４と補助ダクト１５との連結が成立する。
【００４２】
また、スライド１８は第２端位置をとることもできる。図３に示されるように、スライド１８が第２端位置にあるときには、環状溝２２が第１主ダクト１２を連通ダクト１７に連通させ、ひいては補助ダクト１５とも連通させ、その一方で、第２主ダクト１４は、環状溝２２付近のスライド１８の壁の部分１８Ｂと協働するボア１６の壁によって、隔離される。さらにこの第２端位置で、第１主ダクト１２と補助ダクト１５との間に、寸法規制された絞り部材２４を介した連結が成立する。
【００４３】
上述のように、第１主ダクト１２と補助ダクト１５との間、或いは第２主ダクト１４と補助ダクト１５との間の連通における、寸法規制された絞り手段の存在によって、損失水頭が生じ、この損失水頭によって、それぞれのダクトの連通があるにもかかわらず、該当する主ダクト内の圧を高くすることができる。
【００４４】
図２は中間位置にあるスライド１８を示しており、この中間位置では、スライド１８は、２つの端位置間におけるスライド１８のストローク（行程）における中間にある。この中間位置において、環状溝２２が第１主ダクト１２からも第２主ダクト１４からも隔離されていることが分かる。この結果、スライド１８がこの中間位置にあるときは、スライド１８の周壁の前記部分１８Ａおよび１８Ｂによって、主ダクト１２、１４と補助ダクト１５とは、相互に隔離される。環状溝２２の長さＬは、第１主ダクト１２および第２主ダクト１４がボア１６に接続される接続領域間における主ダクト１２と１４との間の最短距離Ｄより短い。この結果、第２主ダクト１４内の圧力が増加したとき、スライド１８がその第２端位置に向かって動きはじめてからひとたび中間位置に達すと、第２主ダクト１４は補助ダクト１５から隔離される。
【００４５】
バルブ装置は、この装置が第１配置構成をとるか、第２配置構成をとるかを制御するための手段を含む。ここに示された例では、この制御手段は、ともにスライド１８内に設けられた第１および第２制御室２６、２８を備えている。第１制御室２６は、第１主ダクト１２に連続的に接続されているが、第２主ダクト１４から隔離されている。この状態は第２制御室２８の場合と逆で、第２制御室２８は、第２主ダクト１４に連続的に接続されているが、第１主ダクト１２から隔離されている。例えば、制御室２６、２８はブラインドボア（盲孔）２７、２９内に設けられ、これらのブラインドボア２７、２９は、スライド１８の軸方向の第１および第２端部１８Ｃ、１８Ｄでそれぞれ開口している。ただし後述するように、制御室２６および２８は前記軸方向端部で閉じられている。
【００４６】
半径方向に穿孔された孔３０および３１はそれぞれ、ブラインドボア２７、２９との間で、かつ、スライド１８の軸方向の周縁に、延びる。かくして、孔３０は第１主ダクト１２と第１制御室２６との連続的連通を形成し、一方、孔３１は第２主ダクト１４と第２制御室２８との連続的連通を形成する。この連続連通を形成しやすいように、必要であれば、孔３０および３１を溝内に設けるようにしてもよい。
【００４７】
さらに絞り部材２４によって絞り手段を形成したが、他にも、例えば環状溝２２の寸法調整を極めて精密に行うことによって、あるいは制御室２６、２８と主ダクト１２、１４との連通を妨げないようにしてこれら主ダクト内に配した絞り部材を用いることによって、絞り手段を形成できる。
【００４８】
スライド１８が図１に示された第１端位置にあるときは、第２主ダクト１４内の圧力は第１主ダクト１２内の圧力より低くなっており、スライド１８はこの位置から動きを開始し、第２主ダクト１４内の圧力が増加して第１主ダクト１２内の圧力より高くなれば（圧力差の符号（正負）が変化すると）、第２制御室２８内の圧力も第１制御室２６内の圧力よりも当然高くなり、これによって、スライド１８が前記中間位置を通過し、さらにスライド１８は第２端位置に向かって動くようになることがわかる。
【００４９】
示された実例において、スライド１８の端部１８Ｃ、１８Ｄにある制御室２６、２８の壁は不動であり、従って、両制御室２６、２８内の圧力の増加によりスライド１８が動き、これにより該当する制御室の容積も増加するようになる。
【００５０】
また本装置は、スライド１８が一方の端位置からもう一方の端位置まで移動する速度を抑えるようになっている遅動手段も含む。換言すれば遅動手段は、スライド１８の動きを遅らせたり抑えたりするようになっているが、スライド１８の動きをとめてしまうものではない。示されている実例において、遅動手段は、スライド１８の第１端部１８Ｃ付近に配された第１制動室３６と、スライド１８の第２端部１８Ｄ付近に配された第２制動室３８とを含む。より詳しくは、ボア１６は本体１０を通過しており、ボア１６の両端は、スライド１８の端部１８Ｃの側では栓１９Ｃ、そしてスライドの端部１８Ｄの側では栓１９Ｄにより、それぞれ閉じられている。
【００５１】
かくして、第１制動室３６は、栓１９Ｃとボア１６の壁とスライドの端部１８Ｃとの間に設けられ、一方、第２制動室３８は、栓１９Ｄとボア１６の壁とスライドの端部１８Ｄとの間に設けられている。
【００５２】
第１および第２制動室３６、３８は、少なくとも制動室から流体が出る方向における流体の流れを抑えるように、寸法規制された絞り手段を介し、補助ダクト１５と連続的に連通する。
【００５３】
より詳しくは、第１および第２制動室３６、３８は、横断方向に延びるリンクダクト４０および４２をそれぞれ介し、軸方向ダクト２０に接続される。寸法規制された絞りを形成する絞り部材４６はリンクダクト４０内に配置され、一方、同様の絞り部材４８はリンクダクト４２内に配置されている。かくして、制動室３６、３８は、絞り部材４６、４８によって形成された寸法規制された絞り通路を介し、軸方向ダクト２０と（ひいては補助ダクト１５とも）連通している。
【００５４】
流体の圧縮性はわずかであるが、第１制動室３６から流体が出るようになっており、これにより、制御室２８内で流体圧力の効果によりスライド１８が第１端位置（図１）から第２端位置（図３）まで動くようになっていることは必要である。しかし、第１制動室３６から流体が出ていくのは、絞り部材４６があることによって抑えられ、その結果、スライドの動きは遅くなる。
【００５５】
従って、第２主ダクト１４内の圧力が第１主ダクト１２内の圧力より高くなると、絞り部材４６の寸法に特に応じた遅動期間中は、第２主ダクト１４は補助ダクト１５との連通を持続し、これによって第２主ダクト１４内の圧力の増大を遅くしたり抑えたりする。
【００５６】
またスライド１８が、第２端位置から第１端位置に向かって動こうとする際の状況も、絞り部材４８によって同様となる。
【００５７】
同じ軸方向ダクト２０を用いて、連通ダクト１７、リンクダクト４０、４２を補助ダクト１５に連通させるようにすれば、本体１０の加工は簡単である。しかし、第１通孔で連通ダクト１７を補助ダクト１５に連通させ、第１通孔とは違う第２通孔でリンクダクト４０、４２を補助ダクト１５に連通させてもよい。この場合、絞り部材は一つだけを前記第２通孔に配すればよい。
【００５８】
第１制御室２６と第２制御室２８はそれぞれ、スライド１８を第１端位置および第２端位置に向かって動かす流体圧が作用する、作動表面積を有する。同様に、第１および第２制動室３６、３８はそれぞれ、これら制動室３６、３８の容積減少を抑えるように流体圧が作用する、作動表面積を有する。
【００５９】
制御室内の圧力の増大の結果の結果としてそれに相応した方向にスライド１８を動かすために流体を流出させなければならない制御室（例えば制御室２８）とこれと協働する制動室（例えば制動室３６）とをからなる各組合わせに対して、制御室の作動表面積と制動室の作動表面積の比率は、該当する制動室から流体が出るような方向に動くスライド１８の速度を制御するパラメータとなる。
【００６０】
絞り部材４６、４８の通過断面積や、制御室の作動表面積とこの制御室と組になる制動室の作動表面積の比率は、スライド１８がどちらの方向で移動する場合にも所望どおりの遅動が成されるようなシミュレーションを行って、決定される。大抵の場合、どちらの方向とも、同一の遅動となる。
【００６１】
上述したように、制御室２６、２８は、スライド１８の端部１８Ｃ、１８Ｄで閉じられたブラインドボアで形成される。より詳しくは、第１制御室２６は、ブラインドボア２７内に配された断面積の小さい第１円筒ロッド５６によって、第１制動室３６とは分離しており、第２制御室２８は、ブラインドボア２９内に配された断面積の小さい第２円筒ロッド５８によって、第２制動室３８から分離している。
【００６２】
円筒ロッド５６、５８は、ブラインドボア２７、２９内において、スリーブ４７、４９内にそれぞれ配置されている。円筒ロッド５６、５８とスリーブ４７、４９との間には滑り接触（作動すきまを最小化することで実質的に流体が通過できないような構成）が確立され、スライド１８が動いても円筒ロッド５６、５８は実質的に動かない。第１制御室２６の作動表面積は、第１制御室２６に配された第１円筒ロッド５６の自由端の表面積によって決り、第２制御室２８の作動表面積は、第２制御室２８に配された第２円筒ロッド５８の自由端の表面積によって決まる。
【００６３】
第１制動室３６の作動表面積は、スライド１８の第１端部１８Ｃの断面積の関数、場合によっては当該断面積から第１円筒ロッド５６の断面積をひいたものであり、そして第２制動室３８の作動表面積は、スライドの端部１８Ｄの断面積の関数、場合によっては当該断面積から第２円筒ロッド５８の断面積をひいたものである。
【００６４】
制動時間に影響する別のパラメーターは、「制動容積」である。第１制動室３６の制動容積とは、スライド１８が第１端位置から壁１８Ｂの一部がボア１６の壁にぶつかって第２主ダクト１４と補助ダクト１５とが隔離される位置まで動く行程Ｃの分だけ、スライド１８を動かせるように第１制動室３６から流体が出ていかなければならない容積のことである。同様に、第２制動室３８の制動容積とは、スライド１８が第２端位置から第１主ダクト１２と補助ダクト１５とが隔離される位置まで動く行程Ｃ’の分だけ、スライド１８を動かせるように第２制動室３８から流体が出ていかなければならない容積のことである。大抵の場合、両制動室３６、３８は、共に同一の制動容積となる。
【００６５】
好適には、円筒ロッド５６、５８が、ブラインドボア２７、２９内に（より詳しくはスリーブ４７および４９内に）自由な動きができる状態で取り付けられている。このようにすると、円筒ロッド５６，５８とブラインドボア２７，２９との同心性にかかわる問題にとらわれる必要なく、円筒ロッド５６、５８の簡単な取付けができるようになった。
【００６６】
図４を参照しながら、図１乃至図３に示された装置を組み入れた図式的な流体回路を以下に説明する。この流体回路は、モータＭに流体を供給するようになっている油圧ポンプ１００の作動方向が一方向であれば「開回路」タイプということになり、また流体出口は大気圧下でタンクＲに接続されている。モータＭは主ダクト１１２および１１４を含み、これらのダクトは、分配バルブ１２０の端位置がそれぞれ決定する作動方向に応じて、モータへの供給もしくはモータからの吐出を行うようになっている。
【００６７】
それ自体公知の一態様において、流体回路は、ブースタポンプ１１０やリリーフバルブ１０２、１０３も含む。ブースタポンプ１１０によって、主ダクト１１２、１１４内に、少なくとも最低の任意圧力が確実に提供されるようになっている。それ自体公知の一態様において、ブースタポンプ１１０は、ブースタダクト１１１、そしてリリーフバルブ１０６、１０７とそれぞれ組になるチェックバルブ１０４、１０５を介して、主ダクト１１２、１１４に接続される。
【００６８】
図４はモータが隔離された状態を示し、この状態において分配バルブ１２０は中間位置を取り、主ダクト１１２および１１４を閉じ、ポンプから供される流体はタンクＲに直接行くことになる。ただしブースタポンプ１１０によって、主ダクト１１２、１１４内に、少なくとも最低の任意圧力が保証されるようになっている。リリーフバルブ１０６、１０７にそれぞれ組になるチェックバルブ１０４、１０５を介して、ブースタポンプ１１０はこれらのダクトに接続される。
【００６９】
本発明の装置は図４に示されるユニットＢ１に配される。バルブ装置は標準化された様式で示されており、可動のスライド１８は、３つの位置の間で動くように取り付けられている。主ダクト１２および１４が、主ダクト１１２および１１４にそれぞれ接続されて示され、補助ダクト１５は、ブースタポンプ１１０に接続されて示されている。
【００７０】
図４では、スライド１８はその第２端位置にあることが示され、この位置で第２主ダクト１４は、相互に接続するダクト１１２、１１５から隔離されている。換言すればモータの主ダクト１１４は、相互に接続されたダクト１１２および１１５から隔離されている。
【００７１】
さらに図４はダクト２０、連通ダクト１７、そして絞り部材２４、４６および４８を備えたリンクダクト４０、４２についても、図式的に示す。
【００７２】
ユニットＢ１全体が、油圧モータＭのケーシングに固定されるようにつくられた油圧ユニットの一部である。ユニットＢ１が、チェックバルブ１０４、１０５そしてリリーフバルブ１０６、１０７を含むユニットＢ２と合わさって、モータのケーシングに（フランジ継ぎ手で）固定された、共通油圧ユニットを構成することもできる。モータは作動可能容量（operating cubic capacity）が１種だけでもよいし複数種あってもよく、複数種の場合、ユニットＢ１を含む油圧ユニットはモータの作動可能容量についての選択手段も含んでいてよい。さらに、ここに示された本発明の装置は単一のモータＭと協働している。
【００７３】
極端に重い物体を移動させるためには、特に、複数のモータを直列または並列に配置したグループを用いてもよい。この場合、本装置は、このグループを成す全モータと協働してもよい。このとき、第１主ダクト１２と第２主ダクト１４とは、複数のモータから成るグループ内の１つのモータの供給および吐出ライン、もしくはこのグループをなすモータのすべての供給および吐出ラインに、それぞれ接続される。
【００７４】
本装置の補助ダクト１５は、ブースタポンプ１１０から流体が供給されているブースタダクト１１１に接続される。換言すれば上述の補助ダクト１１５は、この流体回路のブースタダクトということになり、このダクト内で流体はフィード圧より低い任意の圧力で維持されている。
【００７５】
図４に示された流体回路は開回路であるが、さらに本発明のバルブ装置は閉回路タイプの流体回路に組み込むことも可能であり、このような閉回路では、ポンプは供給ダクトに流体を供給する高圧流体出口と、吐出ダクトに接続される低圧流体入り口とを有する。ポンプの可能容量（cubic capacity）は、固定値でも変動値でもよい。ポンプには、主ダクトのいずれか１つに選択的に流体を供給する２つの回転方向があってもよく、１つだけでもよい。１つだけの場合、図４に示されたセレクタ１２０タイプであると、供給ダクトもしくは吐出ダクトを、ポンプの出口オリフィスおよび入口オリフィスに選択的に接続できる。
【００７６】
モータが作動していないときブースタポンプは流体回路の全ダクトにおける任意の「ブースト」圧を維持し、モータの作動中は前記ブースタポンプは出口に接続されたダクトをブースト圧に維持するようになっている。従って、このブースト圧はモータのフィード圧と比べて低くなっている。
【００７７】
被動物体がひとたび静止すると、供給および吐出の主ダクトは通常、前記ブースト圧となる（被動物体が傾いた状態で停止しても、わずかな差違におさまる）。本発明のバルブ装置の補助ダクトは前記ブースタダクトに接続されているので、供給および吐出ダクト内の圧力を、ひとたびモータが完全に停止したときにこれらのダクトがなるであろう圧力にすることは、（傾いているときを除けば）装置の配置構成に応じて、可能である。
【００７８】
さらに、閉回路タイプの流体回路が、かくして、供給ダクトと吐出ダクトとブースタダクトとの間にできる。従って、被動物体の振動は、流体は一切使わずに、制動される。
【００７９】
従来より、開回路タイプか閉回路タイプかに応じて、ブースト圧はおよそ5バールから３０バールである。例えば３００バールの圧力まで作動するタイプの油圧モータには、直径がおよそ１２mmの主ダクト１２および１４、直径がおよそ１mmの絞り２４、そして直径がおよそ０.３mmの絞り４６および４８が選択される。同実例において、制御室の作動表面積と制動室の作動表面積の比率はおよそ１/１０であり、一方、制動容積は（両制動室ともに等しく）およそ０．５cm３である。
【００８０】
この油圧モータは、ラジアルピストンを備えたモータでもよく、この場合の主オリフィスは、モータの内部流体分配器を取り囲むケーシング部分に配置されており、さらにこのケーシング部分は「分配カバー」と称されることもある。そして図４の油圧ユニットＢ１あるいはユニットＢ１およびＢ２の組合わせ全体でさえ、この分配カバーに集積されていることもある。
【００８１】
モータが複数種の可能容量（cubic capacity）を有する場合、モータは流体供給または吐出の主オリフィスとして、複数のものを有していてもよい（例えば、モータの任意の回転方向に対し、モータの可能容量の大小に応じて、供給を行うようになっている第１オリフィス、吐出を行うようになっている第２オリフィス、そして吐出および供給いずれも行うようになっている第３オリフィスといったようなもの）。このような場合、本発明のバルブ装置は、上記の第１オリフィスと第２オリフィスとの間に挿入される。
【００８２】
図５乃至図７は図１乃至図３に示された装置の変形を示し、両者の違いは、スライド内の溝の形状だけであり、図５乃至図７に示された装置のあらゆる構成要素は前記溝を除いて、図１乃至図３と同じ参照符号となっている。
【００８３】
つまり図５乃至図７では、スライド１８の溝（環状溝）は参照符号２２’となっている。この変形例において、溝２２’の長さＬ’は、主ダクト１２と１４との間での最短距離であるＤより長い。従って、スライド１８が第１および第２端位置にあるとき、図５乃至図７に示されるように、それらの状況はそれぞれ、図１乃至図３と同じである。
【００８４】
これとは対照的に、スライド１８が中間位置にあるとき、図６に示されるように、この溝２２’は、連通ダクト１７がボア１６に接続する接続領域と、第１および第２主ダクト１２、１４が前記ボアに接続される接続領域との、いずれにも面する。
【００８５】
換言すれば、スライドが中間位置にあるとき、溝２２’は、第１主ダクト１２、第２主ダクト１４、そして補助ダクト１５との連通を成す。当然のことながら、この中間状況は単に一時的なもので、長さＬ’は距離Ｄよりほんのわずかに長いだけであり、なお損失水頭は生じるので、第１主ダクト１２内もしくは第２主ダクト１４内の圧力を高くできるということが、重要である。
【００８６】
溝２２’がこの配置構成であると、振動の制動プロセスを促進するのに適している。図５に示される状態から始まって、被動物体の慣性による反発を受けて、第２主ダクト１４内の圧が高くなると、上述のように、遅動手段の結果として、スライドは図７の位置に向かってすぐに動くのではなく、むしろ補助ダクト１５を介して第２ダクト１４内での圧力上昇の一部を「除去する」ことも可能である。
【００８７】
さらにこの圧力上昇を除去する現象はさらに、図６で示された中間状態で強化され、流体は、溝２２’によって第２主ダクト１４から第１主ダクト１２へ直接（換言すれば絞り２４は通らずに）行き、これによって、第１主ダクト１２および第２主ダクト１４の圧力を図２の場合よりも迅速に釣り合わせるものである。
【００８８】
図５乃至図７を参照して上述した装置を、図１乃至図３に示された装置の代わりに、図４の回路のユニットＢ１に配置して、同様に作動させてもよい。当然、どちらの場合にも、使用されるポンプのタイプに応じて、図４に示されたように「開回路」でもあるいは「閉回路」でもよい。
【００８９】
傾斜ないしバンキング環境において、被動物体が完全に停止した後、被動物体は当然、応力（重力）を受けるが、これは、モータが物体を正しい位置に保持できるように停止したときに、補正しなければならない。従って、モータの主ダクトの１つ（つまり本発明の装置の主ダクトの１つ）はわずかに過剰な圧を受け、次いでスライド１８は、対応する端位置を取るようになっている。
【図面の簡単な説明】
【図１】  本発明装置の３つの異なる状態における第１実施形態の軸方向断面図である。
【図２】  本発明装置の３つの異なる状態における第１実施形態の軸方向断面図である。
【図３】  本発明装置の３つの異なる状態における第１実施形態の軸方向断面図である。
【図４】  図１から図３に示した装置を含む、油圧モータに供給する流体回路を示す。
【図５】  本発明装置の３つの異なる状態における第２実施形態を示した図である。
【図６】  本発明装置の３つの異なる状態における第２実施形態を示した図である。
【図７】  本発明装置の３つの異なる状態における第２実施形態を示した図である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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