(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
食品の渋味成分とペプチドとを反応せしめて複合体を生成させる複合体生成工程と、脂質膜センサーを用いて、前記複合体の脂質膜への吸着量に対応する所定の測定値を得る複合体の吸着量の測定工程と、予め得られている渋味の強度と所定の測定値との相関に基づいて、前記複合体の吸着量の測定工程で得られた測定値から渋味の強度を求める渋味評価工程とを含み、
前記ペプチドが、プロリン含有ペプチド、ポリプロリン、ゼラチン及びアルブミンからなる群より選ばれる少なくとも１種であることを特徴とする食品の渋味評価方法。
【請求項２】
前記食品が、ビール、ワイン及び緑茶からなる群より選ばれる少なくとも１種であることを特徴とする、請求項１に記載の食品の渋味評価方法。
【請求項３】
前記渋味成分が、タンニン酸、カテキン、エピカテキン、エピガロカテキンガレート、ケルセチン、アントシアニジン及びポリフェノン１００からなる群より選ばれる少なくとも１種であることを特徴とする、請求項１又は２に記載の食品の渋味評価方法。
【請求項４】
食品の渋味成分とペプチドとを反応せしめて得られる複合体の脂質膜への吸着量に対応する所定の測定値を得るための脂質膜センサーと、
前記脂質膜センサーと電気的に接続されており、予め得られている渋味の強度と所定の測定値との相関に基づいて、前記脂質膜センサーにより得られた測定値から渋味の強度を求めるための情報処理手段と
を備え、
前記ペプチドが、プロリン含有ペプチド、ポリプロリン、ゼラチン及びアルブミンからなる群より選ばれる少なくとも１種であることを特徴とする食品の渋味評価装置。
【請求項５】
前記食品が、ビール、ワイン及び緑茶からなる群より選ばれる少なくとも１種であることを特徴とする、請求項４に記載の食品の渋味評価装置。
【請求項６】
前記渋味成分が、タンニン酸、カテキン、エピカテキン、エピガロカテキンガレート、ケルセチン、アントシアニジン及びポリフェノン１００からなる群より選ばれる少なくとも１種であることを特徴とする、請求項４又は５に記載の食品の渋味評価装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、食品の渋味評価装置及び渋味評価方法に関するものであり、詳しくは、ビール、ワイン、緑茶などの食品の渋味を定量的に評価する上で有用な方法及び装置に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
食品の味は人間の味覚によって判断されるものであり、従来より食品の味を評価する際には官能評価試験がなされるのが一般的である。官能評価試験とは、心理学（精神物理学）の分野で知られているカテゴリースケール、マグニチュードスケール、ラベルドマグニチュードスケールなどの感覚尺度を用いて所定の評価項目について評価を行うものである（Green, B. et al., Chemical Senses, 18, 683(1993)）。例えばビールの場合、試作した数種類のビールを被検者が試飲して、被検者の味覚に基づいて「苦味の強度や残存性」、「渋味の強度や残存性」、「濃醇さ（コク）」、「キレ」などの味覚項目毎にその味が評価される。
【０００３】
上記の味覚項目のうち、「渋味」はビール、ワイン、緑茶などのおいしさにとって非常に重要なファクターであり、近年嗜好の多様化が著しいこれらの食品の開発において、それぞれの嗜好に対応した開発するためには渋味を定量的に評価することが望ましい。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、官能評価試験における渋味の評価は被検者の味覚によってなされるものであり、渋味という言葉の解釈にも個人差がある。したがって、食品の渋味を定量的に評価する場合には、被検者数を増加させたり各被検者の試験回数を増加させるなど多くの時間と労力を要した。
【０００５】
本発明は、上記従来技術の有する課題に鑑みてなされたものであり、ビール、ワイン、緑茶などの食品の渋味を評価するに際して、渋味の定量的な評価を十分に精度よく且つ簡便に行うことが可能な方法及び装置を提供することを目的とする。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
本発明者らは、上記目的を達成すべく鋭意研究を重ねた結果、食品の渋味成分とペプチドとを反応せしめて複合体を生成させ、その複合体の生成量や、複合体の脂質膜への吸着量に対応する所定の測定値を得、更に、予め得られている渋味の強度と生成量又は吸着量に対応する所定の測定値との相関に基づいて、得られた測定値から渋味の強度を求めることによって、渋味の定量的な評価を十分に精度よく且つ簡便に行うことが可能となることを見出し、本発明を完成するに至った。
【０００７】
すなわち、本発明の第１の方法は、食品の渋味成分とペプチドとを反応せしめて複合体を生成させる複合体生成工程と、
前記複合体の生成量に対応する所定の測定値を得る複合体の生成量の測定工程と、
予め得られている渋味の強度と所定の測定値との相関に基づいて、前記複合体の生成量の測定工程で得られた測定値から渋味の強度を求める渋味評価工程と
を含むことを特徴とする食品の渋味評価方法である。
【０００８】
又、本発明の第２の方法は、食品の渋味成分とペプチドとを反応せしめて複合体を生成させる複合体生成工程と、
脂質膜センサーを用いて、前記複合体の脂質膜への吸着量に対応する所定の測定値を得る複合体の吸着量測定工程と、
予め得られている渋味の強度と所定の測定値との相関に基づいて、前記複合体の吸着量測定工程で得られた測定値から渋味の強度を求める渋味評価工程と
を含むことを特徴とする食品の渋味評価方法である。
【０００９】
更に、本発明の第１の装置は、食品の渋味成分とペプチドとを反応せしめて得られる複合体の生成量を測定するためのセンサーと、
前記センサーと電気的に接続されており、予め得られている渋味の強度と前記複合体の生成量との相関に基づいて、前記センサーにより得られた測定値から渋味の強度を求めるための情報処理手段と
を備えることを特徴とする食品の渋味評価装置である。
【００１０】
更に又、本発明の第２の装置は、食品の渋味成分とペプチドとを反応せしめて得られる複合体の脂質膜への吸着量に対応する所定の測定値を得るための脂質膜センサーと、
前記脂質膜センサーと電気的に接続されており、予め得られている渋味の強度と所定の測定値との相関に基づいて、前記脂質膜センサーにより得られた測定値から渋味の強度を求めるための情報処理手段と
を備えることを特徴とする食品の味評価装置である。
【００１１】
本発明においては、食品の渋味成分とペプチドとを反応させたときに生成する複合体の生成量、或いはその複合体の脂質膜への吸着量に対応する所定の測定値が、簡便に且つ容易に、更に高水準の再現性をもって得られる。更には、情報処理手段によって、予め得られている渋味の強度と複合体の生成量又は吸着量に対応する所定の測定値との相関に基づいて、得られた測定値から渋味の強度がオンラインで求められる。したがって、本発明の食品の渋味評価方法及び渋味評価装置によって、渋味の定量的な評価を十分に精度よく且つ簡便に行うことが可能となる。
【００１２】
このように、本発明においては、食品の渋味成分とペプチドとの複合体の生成量又は当該複合体の脂質膜への吸着量に対応する所定の測定値が用いられるが、これらの測定値を用いることによって食品の渋味を十分に精度よく定量的に評価できる理由について、本発明者らは以下のように推察する。
【００１３】
すなわち、食品の渋味は、口腔内において渋味成分がペプチドと反応して複合体を形成し、その複合体が舌の脂質膜に吸着したときの触刺激によって感知されるものであり、味刺激によって感知される甘味や苦味などとはその感知機構が異なるものと考えられる。そして、本発明においては、上記の渋味の感知機構における触刺激と相関する複合体の生成量又は所定の測定値が十分に精度よく得られるので、食品の渋味を十分に精度よく定量的に評価できるものと本発明者らは推察する。
【００１４】
本発明においては、前記食品が、ビール、ワイン及び緑茶からなる群より選ばれる少なくとも１種であることが好ましい。
【００１５】
又、本発明においては、前記渋味成分が、タンニン酸、カテキン、エピカテキン、エピガロカテキンガレート、ケルセチン、アントシアニジン及びポリフェノン１００からなる群より選ばれる少なくとも１種であることが好ましい。
【００１６】
更に又、本発明においては、前記ペプチドが、マウス・プロリン・リッチ・ペプチド、ポリプロリン、ゼラチン及びアルブミンからなる群より選ばれる少なくとも１種であることが好ましい。
【００１７】
【発明の実施の形態】
以下、場合により図面を参照しつつ、本発明の好適な実施形態について詳細に説明する。
【００１８】
先ず、本発明の第１の方法について説明する。
【００１９】
本発明の第１の方法にかかる複合体生成工程は、食品の渋味成分とペプチドとの反応によって複合体を生成させるものである。
【００２０】
本発明において用いられる食品としては特に制限されないが、おいしさを評価する上で渋味が重要なファクターであるビール、ワイン、緑茶などの食品について渋味を評価する上で、本発明の渋味評価方法は非常に有用である。
【００２１】
又、上記の食品の渋味成分としては、例えばタンニン性渋味成分が挙げられる。かかるタンニン性渋味成分としては、具体的には、タンニン酸、クエン酸、リンゴ酸などの有機酸類、カテキン、エピカテキン、エピガロカテキンガレート、ケルセチン、アントシアニジン、ポリフェノン１００などポリフェノール類が挙げられる。
【００２２】
更に、本発明にかかるペプチドとしては、上記の渋味成分と複合体を形成し得るものであれば特に制限されないが、下記配列表の配列番号１に示す配列を有するペプチド（以下、「プロリン・リッチ・ペプチド」という）などのプロリン含有ペプチド、ゼラチン、ポリ−Ｌ−プロリン又は牛血清アルブミンを用いると、後述する複合体の生成量の測定工程において、複合体の脂質膜への吸着量に対応する所定の測定値をより高水準の精度をもって得ることができる傾向にあるので好ましい。又、本発明にかかるペプチドの分子量は特に制限されないが、ペプチドの重量平均分子量は数千〜数万の範囲内であることが好ましい。
【００２３】
上記複合体生成工程において、食品の渋味成分とペプチドとを反応させる際の両者の使用量は特に制限されないが、ペプチドの使用量は食品の渋味成分１００重量部に対して１００〜１５０００重量部であることが好ましい。又、反応条件は渋味成分やペプチドの種類や使用量に応じて適宜選択されるが、反応温度としては２０〜２５℃が好ましく、反応時間としては０．５〜１０分が好ましい。
【００２４】
次に、複合体の生成量の測定工程において、センサーを用いて、上記複合体生成工程で生成した複合体の生成量が測定される。
【００２５】
上記複合体の生成量の測定工程において用いられるセンサーとしては、複合体の生成量に対応する所定の測定値が得られるものであれば特に制限されないが、例えば水晶発振子の電極にペプチドが固定化されたセンサーを用いることができる。このようなセンサーを用いると、電極に固定化されたペプチドと食品の渋味成分とが反応して複合体を形成するときの、当該複合体の生成量に対応する振動数変化量が十分に高い精度で測定される。
【００２６】
上記複合体の生成量の測定工程において、ペプチドが電極に固定化されたセンサーを用いる場合、センサーを食品にそのまま浸漬して測定を行ってもよく、予め食品の渋味成分を含有する溶液を調製して、その溶液にセンサーを浸漬して測定を行ってもよい。他方、ペプチドが電極に固定化されていないセンサーを用いる場合には、食品にペプチドを添加して、その混合物にセンサーを浸漬して測定を行ってもよく、予め食品の渋味成分とペプチドとを含有する溶液を調製して、その溶液にセンサーを浸漬して測定を行ってもよい。溶液を調製する際に用いられる溶媒としては、具体的には、水、緩衝液などが挙げられるが、中でも水又は緩衝液を用いることが好ましい。溶媒として水又は緩衝液を用いると、脂質膜センサーの寿命が長くなる傾向にある。又、これらの溶媒を用い、溶液のｐＨを所定の範囲内に設定することによって複合体の生成量又は複合体の脂質膜への吸着量に対応する所定の測定値がより高精度で得られる傾向にある。
【００２７】
上記複合体の生成量の測定工程における測定条件は特に制限されないが、温度条件を一定にして測定すると、渋味成分とペプチドとの複合体の脂質膜への吸着量の温度依存性による影響が排除される傾向にあるので好ましい。温度条件を一定に保つ方法としては、例えば、食品の渋味成分とペプチドとを含有する溶液を所定の容器に収容し、その容器を一定の温度に保持された水浴中に保持しながら、センサーを溶液に浸漬して測定を行う方法が挙げられる。
【００２８】
そして、渋味評価工程において、予め得られている渋味の強度と所定の測定値との相関に基づいて、上記複合体の生成量の測定工程において得られた所定の測定値から食品の渋味の強度が求められる。
【００２９】
ここで、渋味の強度と所定の測定値との相関は、例えば、食品の渋味について、心理学（精神物理学）の分野で広く用いられているカテゴリースケール、マグニチュードエスティメーション、ラベルドマグニチュードスケールなどの感覚尺度を用いて官能評価試験を行うことによって好適に得ることができる。中でも、感覚尺度としてマグニチュードエスティメーションを用いて官能評価試験を行うと、得られた結果をそのまま強度として統計的に処理することができる傾向にあるので好ましい。
【００３０】
官能評価用マグニチュードエスティメーションの一例を図３に示す。図３に示すマグニチュードエスティメーションにおいては、最大の強度である「とても強い」が５．０、最小の強度である「全く感じない」が０、各強度の差が０．５となっている。このような感覚尺度を用い、複合体の生成量に対応する所定の測定値が既知の食品について被験者がその味覚に基づいて０〜５．０のいずれかの評点を与えることによって、食品の渋味と所定の測定値との相関が得られる。
【００３１】
上記の構成を有する本発明の第１の方法は、後述する本発明の第１の装置を用いて好適に実施することができる。
【００３２】
図１は本発明の第１の装置の好適な一実施形態を示す概略構成図である。図１に示す装置はセンサー１及び情報処理手段２を備えている。センサー１は、表面にペプチドが固定化された電極３及び水晶板４により構成される水晶発振子５と、水晶発振子５と電気的に接続された振動数計測手段６とを備えており、容器７内に収容された溶液８に水晶発振子５が浸漬するように配置されている。そして、シリンダ１０に収容された渋味成分を含有する溶液１１を溶液８に添加したときに、振動数計測手段６から水晶発振子５に制御信号が送られると共に、水晶発振子５から振動数計測手段６に振動数変化に関するデータ信号が送られることによって、食品の渋味成分と電極３に固定化されたペプチドとの反応により生成する複合体の生成量に対応する振動数変化量を測定することが可能となっている。振動数計測手段６には情報処理手段２が電気的に接続されており、振動数計測手段６から情報処理手段２に振動数変化量に関するデータ信号が送られる。情報処理手段２には、予め得られている渋味の強度と振動数変化量との相関が記憶されており、その相関に基づいてセンサー１によって得られた測定値から渋味の強度を求めることが可能となっている。
【００３３】
なお、上記の工程は、図１に示すように、恒温槽１２中に容器７を配置することによって所望の温度条件下で行うことができる。また、容器７内に攪拌子１３を配置し、渋味成分を含む溶液１１を溶液８に添加するときに攪拌手段１４により攪拌子を回転させることによって、溶液８と溶液１１との混合溶液を十分に均一にすることができる。
【００３４】
本発明の第１の装置に用いられるセンサーとしては、食品の渋味成分とペプチドとの複合体の生成量に対応する所定の測定値を得ることが可能であれば特に制限されないが、図１に示すセンサーのようにペプチドが電極に固定化された周波数発振子（より好ましくは水晶発振子）を備えるセンサーを用いると、複合体の生成量に対応する振動数変化量がより高い精度で測定される傾向にあるので好ましい。
【００３５】
図２はセンサーの水晶発振子を構成する電極にペプチドを固定化する方法の一例を示す説明図である。図２においては、先ず、塩酸等を用いて、電極３の表面に水酸基が配置されるように電極６表面を活性化し、電極３表面の水酸基と３−アミノプロピルトリメトキシシランとを反応させて電極３表面にアミノ基を導入する。このようにしてアミノ基が導入された電極３表面にグルタルアルデヒドを含有するリン酸緩衝液（好ましくはｐＨ６．５〜７．５、より好ましくはｐＨ７．０）を配置し、更に加熱溶解したゼラチンをリン酸緩衝液に加える。その後、電極をパラフィルムなどで覆って密封し、所定の時間整地することによって、電極にゼラチンを固定化することができる。このようにして得られた電極をセンサーに装着することによって、電極にゼラチンが固定化されたセンサー（以下、「ゼラチン・センサー」という）を得ることができる。又、図２におけるゼラチンの代わりにＬ−ポリプロリンを用いることによって、電極にＬ−ポリプロリンが固定化されたセンサー（以下、「ポリプロリン・センサー」という）を得ることもできる。
【００３６】
上記の構成を有する本発明の第１の方法及び第１の装置においては、食品の渋味成分とペプチドとの複合体の生成量に対応する所定の測定値が十分に精度よく得られる。そして、予め得られている食品の渋味強度と所定の測定値との相関に基づいて、得られた測定値から食品の渋味強度を情報処理手段によってオンラインで求めるようにすることによって、食品の渋味強度が迅速且つ簡便に、更に高水準の再現性をもって測定される。
【００３７】
次に、本発明の第２の方法について説明する。
【００３８】
本発明の第２の方法にかかる複合体生成工程は、上記第１の方法と同様に、食品の渋味成分とペプチドとを反応せしめて複合体を生成させるものである。本発明の第２の方法にかかる食品及びその渋味成分、並びにペプチドとしては、それぞれ上記第１の方法の説明において例示された食品、渋味成分、ペプチドが上げられる。
【００３９】
次に、複合体の吸着量の測定工程において、脂質膜センサーを用いて、上記複合体生成工程で生成した複合体の脂質膜への吸着量に対応する所定の測定値が得られる。
【００４０】
上記複合体の吸着量の測定工程において用いられる脂質膜センサーとしては、複合体の脂質膜への吸着量に対応する所定の測定値を得ることが可能であれば特に制限されず、脂質膜で被覆された水晶発振子などの周波数発振子を備えるセンサーなどを用いることができる。これらの脂質膜センサーの中でも、脂質膜で被覆された周波数発振子（より好ましくは水晶発振子）を備える脂質膜センサーを用いると、複合体の脂質膜への吸着又は脱離に伴う振動数変化量が測定されるので、水素イオンや水酸イオンなどの脂質膜に吸着しない物質の影響を受けずにより高い精度で複合体の脂質膜への吸着量に対応する所定の測定値が得られる傾向にあるので好ましい。
【００４１】
又、脂質膜センサーに用いられる脂質膜の種類についても特に制限されず、具体的には、脂肪酸類又はリン脂質類からなる脂質膜が挙げられるが、中でも、ジオクタデシルジメチルアンモニウムポリスチレンスルホン酸又はジパルミトイルホスファチジルエタノールアミンからなる脂質膜を用いると、複合体の脂質膜への吸着量に対応する所定の測定値が精度よく得られ、より高水準の再現性をもって食品の渋味を定量的に評価することができる傾向にあるので好ましい。
【００４２】
上記複合体の吸着量の測定工程においては、複合体を含有する溶液に脂質膜センサーを食品又は食品を含有する溶液に浸漬して、複合体の脂質膜への吸着量に対応する所定の測定値を得ることができる。ここで、食品を含有する溶液の溶媒としては、水、緩衝液などが挙げられるが、水又は緩衝液を用いることが好ましい。又、複合体を含有する溶液のｐＨが３．５〜５．０の範囲内であると、実際の食品のｐＨに近い状態を再現することができ、当該所定の測定値がより高い精度で得られる傾向にあるので好ましい。
【００４３】
なお、本発明の第２の方法において溶媒を用いる場合、ペプチドと溶媒との組み合わせは食品又はその食品中に含まれる渋味成分に応じて適宜選択することが好ましい。例えば、食品がビールである場合にはゼラチンと酢酸緩衝液との組み合わせ又はゼラチンと水との組み合わせが好ましく；
食品がワインである場合にはアルブミンと酢酸緩衝液との組み合わせが好ましく；
食品が緑茶である場合にはアルブミンと水又は酢酸緩衝液との組み合わせが好ましい。ペプチドと溶媒とを上記の組み合わせで用いると、食品の渋味強度がより高い精度で得られる傾向にある。
【００４４】
上記複合体の吸着量の測定工程における測定条件は特に制限されないが、温度条件を一定にして測定すると、渋味成分とペプチドとの複合体の脂質膜への吸着量の温度依存性による影響が排除される傾向にあるので好ましい。温度条件を一定に保つ方法としては、例えば、食品の渋味成分とペプチドとを含有する溶液を所定の容器に収容し、その容器を一定の温度に保持された水浴中に保持しながら、脂質膜センサーを溶液に浸漬して測定を行う方法が挙げられる。
【００４５】
そして、渋味評価工程において、予め得られている渋味の強度と所定の測定値との相関に基づいて、上記複合体の吸着量の測定工程において得られた所定の測定値から食品の渋味の強度が求められる。
【００４６】
ここで、渋味の強度と所定の測定値との相関は、本発明の第１の方法と同様に、食品の渋味についてカテゴリースケール、マグニチュードエスティメーション、ラベルドマグニチュードスケールなどの感覚尺度を用いて官能評価試験を行うことによって好適に得ることができる。中でも、感覚尺度としてマグニチュードエスティメーションを用いて官能評価試験を行うと、得られた結果をそのまま強度として統計的に処理することができる傾向にあるので好ましい。
【００４７】
上記の構成を有する本発明の第２の方法は、後述する本発明の第２の装置を用いて好適に実施することができる。
【００４８】
図３は本発明の第２の装置の好適な一実施形態を示す概略構成図である。図３に示す装置は、センサー１を構成する水晶発振子５の電極３が脂質膜９で被覆されている点で図１の装置と相違する。そして、容器７内に収容された食品の渋味成分とペプチドとを含有する溶液８’に水晶発振子５が浸漬するように配置されて、振動数計測手段６から水晶発振子５に制御信号が送られると共に、水晶発振子５から振動数計測手段６に振動数変化に関するデータ信号が送られることによって、食品の渋味成分とペプチドとの複合体の脂質膜９への吸着量に対応する振動数変化量を測定することが可能となっている。振動数計測手段６には情報処理手段２が電気的に接続されており、振動数計測手段６から情報処理手段２に振動数変化量に関するデータ信号が送られる。情報処理手段２には、予め得られている渋味の強度と振動数変化量との相関が記憶されており、その相関に基づいてセンサー１によって得られた測定値から渋味の強度を求めることが可能となっている。
【００４９】
上記の構成を有する本発明の第２の方法及び第２の装置においては、食品の渋味成分とペプチドとの複合体の脂質膜への吸着量に対応する所定の測定値が十分に精度よく得られる。そして、予め得られている食品の渋味強度と所定の測定値との相関に基づいて、得られた測定値から食品の渋味強度を情報処理手段によってオンラインで求めるようにすることによって、食品の渋味強度が迅速且つ簡便に、更に高水準の再現性をもって測定される。
【００５０】
【実施例】
以下、実施例及び比較例に基づいて本発明を更に具体的に説明するが、本発明は以下の実施例に何ら限定されるものではない。
【００５１】
実施例１
（ゼラチンセンサーを備える渋味評価装置の作製）
先ず、水晶発振子を備えるセンサー（Fragrance Sensor SF-105、相互薬工製）の金電極（直径：５ｍｍ）を１．２Ｎ水酸化ナトリウム水溶液２０ｍｌに２０分間浸漬した後、電極表面を蒸留水５００ｍｌで洗浄し、１．２Ｎ希塩酸に２分間浸漬した。電極表面を蒸留水で洗浄し、１２Ｎ濃塩酸に５分間浸漬した後、電極を蒸留水で十分に洗浄し、１００℃で２０分乾燥させて電極表面に水酸基が配置された水晶発振子を得た。
【００５２】
この水晶発振子を空冷した後、２％３−アミノプロピルトリエトキシシラン／アセトン溶液０．３ｍｌに浸漬し、室温で２０時間放置して電極表面にアミノ基を導入した。次いで、水晶発振子にアセトン２０ｍｌ中で超音波洗浄処理を施し、７０℃で９０分乾燥させた。
【００５３】
更に、アミノ基が導入された電極表面に２．５％グルタルアルデヒド／２０ｍＭリン酸緩衝液（ｐＨ７．０）３０μｌを配置して室温で２時間静置した。その電極表面を２０ｍＭリン酸緩衝液２０ｍｌ、蒸留水２０ｍｌで順次洗浄した後、水相測定用センサーに装着した。
【００５４】
そして、加熱溶解させたゼラチン（Aldrich Chemical Company, Inc.製）を含有する溶液（濃度：０．５ｍｇ／ｍｌ）５０μｌを電極表面に配置し、センサー素子測定部をパラフィルムで覆って密封し、室温で一夜間反応させた後、電極表面を蒸留水で洗浄して、ゼラチン２μｇが電極に固定化されたゼラチン・センサーを得た。
【００５５】
このようにして得られたゼラチン・センサーを用いて、図１に示す構成を有する渋味評価装置を作製した。
【００５６】
（複合体の生成量と振動数変化量との相関）
得られた渋味評価装置を用いて、以下の手順に従ってカテキンとゼラチンとの複合体の生成量に対応する振動数変化量を測定した。
【００５７】
先ず、ゼラチンセンサーのセンサー素子測定部を蒸留水１００ｍｌに３０秒間浸漬して振動数が安定したことを確認した。次に、この蒸留水にカテキン／エタノール溶液０．１ｍｌを添加し、添加４分後までの振動数変化量を測定した。上記の測定を、カテキン濃度の異なる２種類のカテキン／エタノール溶液を用いて行い、蒸留水への添加直後のカテキン濃度を２ｐｐｍ又は６ｐｐｍとした。この測定により得られた、カテキン／エタノール溶液添加後の時間と振動数変化量との相関を図５に示す。
【００５８】
又、カテキン／エタノール溶液の代わりにケルセチン／エタノール溶液、エピカテキン／エタノール溶液を用い、蒸留水への添加後の渋味成分の濃度が２０μＭとなるようにしたこと以外は上記と同様にして振動数変化量を測定した。更に、比較試験として、蒸留水、エタノール、カフェイン（苦味成分）／エタノール溶液、ショ糖（甘味成分）水溶液、ＮａＣｌ（塩味成分）水溶液、グルタミン酸（酸味、旨味成分）水溶液のそれぞれを用いて同様の試験を行った。各溶液を添加して４分経過したときの振動数変化量を図６に示す。
【００５９】
図５に示したように、ゼラチンセンサーを備える渋味評価装置を用いた場合、カテキン濃度の増加に伴い振動数変化量が大きくなり、カテキンとゼラチンとの複合体の生成量に対応する振動数変化量が十分に精度よく測定されていることが確認された。又、図５、６に示したように、カテキン、ケルセチン、エピカテキンなどの渋味成分を含有する溶液を用いた場合には振動数の顕著な変化が認められたが、渋味成分を含有しない溶液を用いた場合には振動数の変化は殆ど認められなかった。
【００６０】
（ビールの渋味評価１）
次に、ゼラチン・センサーを備える渋味評価装置を用い、２種類のビールＡ、Ｂの各０．５ｍｌを蒸留水１００ｍｌに添加したときの振動数変化量の測定を行った。得られた結果を図７に示す。
【００６１】
他方、ビールＡ、Ｂについて官能評価試験を行ったところ、渋味の強度は強い順にＡ、Ｂであるという結果が得られ、図７に示す振動数変化量と渋味の強度とが十分に良好な相関を示すことが確認された。
【００６２】
（ビールの渋味評価２）
更に、ゼラチン・センサーを備える渋味評価装置を用い、上記振動数変化量の測定１と同様にして、ビールＣ（ポリフェノール含有量：１７３ｍｇ／ｌ、アントシアニジン含有量：６５ｍｇ／ｌ）と、ビールＣにＰＶＰＰ処理を施してアントシアニジンなどのポリフェノール類の含有量を低減したビールＤ（ポリフェノン１００含有量：７６ｍｇ／ｌ、アントシアニジン含有量：１４ｍｇ／ｌ）について振動数変化量の測定を行った。得られた結果を図８に示す。なお、ＰＶＰＰ処理とは、ポリビニルポリピロリドンを用いてタンニン性渋味成分などのポリフェノール類を吸着除去する処理である。
【００６３】
他方、ビールＣ、Ｄについて官能評価試験を行ったところ、渋味の強度は強い順にＣ、Ｄであるという結果が得られ、図８に示す振動数変化量と渋味の強度とが十分に良好な相関を示すことが確認された。）
実施例２
（脂質膜センサーを備える渋味評価装置の作製）
水晶発振子を備えるセンサー（Fragrance Sensor SF-105、相互薬工製）の電極をジオクタデシルアンモニウムポリスチレンスルホン酸からなる脂質膜で被覆して脂質膜センサーを得た。この脂質膜センサーを用いて、図４に示す構成を有する渋味評価装置を作製した。
【００６４】
（複合体の脂質膜への吸着量と振動数変化量との相関）
得られた渋味評価装置を用いて、以下の手順に従ってプロリン・リッチ・ペプチドとタンニン酸との複合体の脂質膜への吸着量に対応する振動数変化量を測定した。
【００６５】
先ず、マウス・プロリン・リッチ・ペプチド（サワデー・テクノロジー製）を５０、１００、１５０ｍｇ／ｌとなるように溶解させた２５ｍＭ酢酸緩衝液（ｐＨ４．３）に脂質膜センサーのセンサー素子測定部を浸漬して振動数が安定したことを確認した。次に、このマウス・プロリン・リッチ・ペプチド／酢酸緩衝液にタンニン酸０．１ｍｌを添加し、添加５分後までの振動数変化量を測定した。上記の測定において、タンニン酸添加直後の緩衝液中のタンニン酸濃度は８ｍｇ／ｌである。この測定により得られた、タンニン酸添加後の時間と振動数変化量との相関を図９に示す。
【００６６】
又、マウス・プロリン・リッチ・ペプチドの代わりにゼラチン（Aldrich Chemical Company, Inc.製）又は牛血清アルブミン（和光純薬工業社製）を用い、タンニン酸（緩衝液への添加後の濃度：８ｍｇ／ｌ、以下、単に「緩衝液中濃度」という）、ポリフェノン１００（緩衝液中濃度：５０ｍｇ／ｌ）を用いたこと以外は上記と同様にして振動数変化量を測定した。更に、比較試験として、ショ糖（甘味成分、緩衝液中濃度：１．７ｍＭ）、キニーネ硫酸塩（苦味成分、緩衝液中濃度：０．２７μＭ）、酒石酸（酸味成分、緩衝液中濃度：１４μＭ）、ＮａＣｌ（塩味成分、緩衝液中濃度：１．１ｍＭ）、グルタミン酸（酸味、旨味成分、緩衝液中濃度：３０μＭ）を用いて同様の測定を行った。ゼラチンを用い、各成分を添加して４分経過したときの振動数変化量を図１０に示す。又、牛血清アルブミンを用い、各成分を添加して４分経過したときの振動数変化量を図１１に示す。
【００６７】
図９に示したように、脂質膜センサーを備える渋味評価装置を用いた場合、タンニン酸濃度の増加に伴い振動数変化量が大きくなり、タンニン酸とマウス・プロリン・リッチ・ペプチドとの複合体の脂質膜への吸着量に対応する振動数変化量が十分に精度よく測定されていることが確認された。又、図９〜１１に示したように、タンニン酸、ポリフェノン１００などの渋味成分の場合には振動数の顕著な変化が認められたが、渋味成分を含有しない溶液を用いた場合には振動数の変化は殆ど認められなかった。
【００６８】
（渋味成分の濃度と振動数変化量との相関）
脂質膜センサーを備える渋味評価装置を用いた上記振動数変化量の測定１において、１０ｍｇ／ｌゼラチン（Aldrich Chemical Company, Inc.製）／２５ｍＭ酢酸緩衝液中のタンニン酸濃度を変化させたときの振動数変化量を測定して、タンニン酸濃度と振動数変化量との相関を求めた。得られた結果を図１２に示す。図１２に示したように、タンニン酸濃度と振動数変化量との間には十分に良好な相関が認められた。
【００６９】
（緩衝液のｐＨと振動数変化量との相関）
又、ゼラチン（Aldrich Chemical Company, Inc.製）、ポリ−Ｌ−プロリン（SIGMA製、重量平均分子量：５０００）、牛血清アルブミン（和光純薬工業社製）を用い、酢酸緩衝液のｐＨを変化させたこと以外は上記と同様にして振動数変化量を測定し、酢酸緩衝液のｐＨと振動数変化量との相関を求めた。ゼラチンを用いて得られた結果を図１３、ポリ−Ｌ−プロリンを用いて得られた結果を図１４、牛血清アルブミンを用いて得られた結果を図１５にそれぞれ示す。なお、図１３〜１５にはペプチド非存在下でタンニン酸のみを吸着させたときの結果を併せて示した。
【００７０】
図１３〜１５に示したように、ゼラチンを用いた場合にはｐＨ４．０及びｐＨ５．５〜６．５、ポリ−Ｌ−プロリンを用いた場合にはｐＨ４．０〜４．５、牛血清アルブミンを用いた場合にはｐＨ４．３〜５．０において非常に大きい振動数変化量が認められた。
【００７１】
（ビールの渋味評価）
脂質膜センサーを備える渋味評価装置を用い、２種類のビールＥ、Ｆの各５ｍｌを１０ｍｇ／ｌゼラチン／２５ｍＭ酢酸緩衝液（ｐＨ４．５）９５ｍｌに添加したときの振動数変化量の測定を行った。得られた結果を図１６に示す。
【００７２】
他方、ビールＥ、Ｆについて官能評価試験を行ったところ、渋味の強度は強い順にＥ、Ｆであるという結果が得られ、図１６に示す振動数変化量と渋味の強度とが十分に良好な相関を示すことが確認された。
【００７３】
又、ゼラチン／酢酸緩衝液の代わりに１０ｍｇ／ｌゼラチン水溶液９５ｍｌを用いたこと以外が上記と同様にして、ビールＥ、Ｆをゼラチン水溶液に添加したときの振動数変化量の測定を行った。得られた結果を図１７に示す。図１７に示したように、ゼラチン水溶液を用いた場合にも、官能評価試験で得られた渋味の強度と振動数変化量とが十分に良好な相関を示した。
【００７４】
（ワインの渋味評価）
脂質膜センサーを備える渋味評価装置を用い、２種類のワインＧ、Ｈの各０．１ｍｌを１０ｍｇ／ｌ牛血清アルブミン水溶液１００ｍｌに添加したときの振動数変化量の測定を行った。得られた結果を図１８に示す。
【００７５】
他方、ワインＧ、Ｈについて官能評価試験を行ったところ、図１９に示すように渋味の強度は強い順にＧ、Ｈであるという結果が得られ、図１８に示す振動数変化量と渋味の強度とが十分に良好な相関を示すことが確認された。
【００７６】
（緑茶の渋味評価）
脂質膜センサーを備える渋味評価装置を用い、２種類の緑茶Ｉ、Ｊの各５ｍｌを１０ｍｇ／ｌ牛血清アルブミン／２５ｍＭ酢酸緩衝液（ｐＨ４．５）９５ｍｌに添加したときの振動数変化量の測定を行った。得られた結果を図２０に示す。
【００７７】
他方、緑茶Ｉ、Ｊについて官能評価試験を行ったところ、図２１渋味の強度は強い順にＪ、Ｋであるという結果が得られ、図２０に示す振動数変化量と渋味の強度とが十分に良好な相関を示すことが確認された。
【００７８】
【発明の効果】
以上説明した通り、本発明においては、食品の渋味成分とペプチドとを反応させたときに生成する複合体の生成量、或いはその複合体の脂質膜への吸着量に対応する所定の測定値が、簡便に且つ容易に、更に高水準の再現性をもって得られる。更には、情報処理手段によって、予め得られている渋味の強度と複合体の生成量又は吸着量に対応する所定の測定値との相関に基づいて、得られた測定値から渋味の強度がオンラインで求められる。したがって、本発明の食品の渋味評価方法及び渋味評価装置によって、渋味の定量的な評価を十分に精度よく且つ簡便に行うことが可能となる。
【００７９】
【配列表】
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【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の第１の装置の好適な一実施形態を示す概略構成図である。
【図２】センサーの電極表面にペプチドを固定化する方法の一例を示す説明図である。
【図３】本発明にかかる官能評価試験に用いられるマグニチュードエスティメーションの一例を示す説明図である。
【図４】本発明の第２の装置の好適な一実施形態を示す概略構成図である。
【図５】実施例１で得られた、カテキン／エタノール溶液添加後の時間と振動数変化量との相関を示すグラフである。
【図６】実施例１で得られた、各味覚成分を添加したときの振動数変化量を示すグラフである。
【図７】実施例１で得られた、ビールＡ、Ｂ添加後の時間と振動数変化量との相関を示すグラフである。
【図８】実施例１で得られた、ビールＣ、Ｄ添加後の時間と振動数変化量との相関を示すグラフである。
【図９】実施例２で得られた、タンニン酸添加後の時間と振動数変化量との相関を示すグラフである。
【図１０】実施例２で得られた、ゼラチンを用い、各味覚成分を添加して４分経過したときの振動数変化量を示すグラフである。
【図１１】実施例２で得られた、牛血清アルブミンを用い、各成分を添加して４分経過したときの振動数変化量示すグラフである。
【図１２】実施例２で得られた、タンニン酸濃度と振動数変化量との相関を示すグラフである。
【図１３】実施例２で得られた、ゼラチンを用いたときの酢酸緩衝液のｐＨと振動数変化量との相関を示すグラフである。
【図１４】実施例２で得られた、ポリ−Ｌ−プロリンを用いたときの酢酸緩衝液のｐＨと振動数変化量との相関を示すグラフである。
【図１５】実施例２で得られた、牛血清アルブミンを用いたときの酢酸緩衝液のｐＨと振動数変化量との相関を示すグラフである。
【図１６】実施例２で得られた、ビールＥ、Ｆをゼラチン／酢酸緩衝液に添加したときの時間と振動数変化量との相関を示すグラフである。
【図１７】実施例２で得られた、ビールＥ、Ｆをゼラチン水溶液に添加したときの時間と振動数変化量との相関を示すグラフである。
【図１８】実施例２で得られた、ワインＧ、Ｈを牛血清アルブミン水溶液に添加したときの時間と振動数変化量との相関を示すグラフである。
【図１９】実施例２で得られた、ワインＧ、Ｈの渋味強度についての官能評価試験結果を表すグラフである。
【図２０】実施例２で得られた、緑茶Ｉ、Ｊを牛血清アルブミン／酢酸緩衝液に添加したときの時間と振動数変化量との相関を示すグラフである。
【図２１】実施例２で得られた、緑茶Ｉ、Ｊの渋味強度についての官能評価試験結果を表すグラフである。
【符号の説明】
１…センサー、２…情報処理手段、３…電極、４…水晶板、５…水晶発振子、６…振動数計測手段、７…容器、８、８’…溶液、９…脂質膜、１０…シリンダ、１１…渋味成分を含む溶液、１２…恒温槽、１３…攪拌子、１４…攪拌手段。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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