(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
小径側竿体を大径側竿体に対して伸長状態で保持する合わせ部を形成するとともに、前記合わせ部を、前記小径側竿体と前記大径側竿体との一方に形成され接触面が一定の径を呈するストレート筒状部と、前記小径側竿体と前記大径側竿体との他方に形成され前記ストレート筒状部の接触面に接触する突面部とで構成してあり、前記突面部の前記ストレート筒状部に接触する表面層を、竿軸線方向に沿って引き揃え配置した強化繊維群に樹脂を含浸させたプリプレグで構成してあり、前記小径側竿体の前記合わせ部には、竿尻側程大径化する円錐状の傾斜当接面を形成するとともに、前記大径側竿体には傾斜受止面が形成され、かつ前記小径側竿体の外周面で前記傾斜当接面の竿尻側に竿体尻端部が形成され、前記竿体尻端部は前記大径側竿体のストレート筒状部に接触することはなく、前記傾斜当接面が前記傾斜受止面に当接することによって、前記小径側竿体が引き出されることが阻止される、振出竿。
【請求項２】
前記突面部を竿体の円周方向に沿って複数箇所に形成してある請求項１記載の振出竿。
【請求項３】
前記竿体尻端部の竿尻端に前記突面部を立設し、前記竿体尻端部における外径を、前記傾斜当接面の竿尻端の外径、及び、前記突面部の外径より小径に設定してある請求項１または２のいずれか一つに記載の振出竿。
【請求項４】
前記傾斜当接面と前記竿体尻端部との表面層を、竿軸線に対して直交する円周方向に沿って引き揃え配置された強化繊維群を有するプリプレグで構成してある請求項１から３のうちにおけるいずれか一つに記載の振出竿。
【請求項５】
前記傾斜当接面と前記竿体尻端部との中間層を、竿軸線に対して所定傾斜角に沿って引き揃え配置された強化繊維群を有するプリプレグと、前記プリプレグの強化繊維群と前記竿軸線に対して対称となる状態に引き揃え配置された強化繊維群を有するプリプレグとを重ね合わせて構成してある請求項１から４のうちにおけるいずれか一つに記載の振出竿。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、小径側竿体を大径側竿体内に収納する状態と、その収納状態から小径側竿体を大径側竿体から引き出した状態に切り替えるとともにその引き出した伸長状態を保持する合わせ部を設けている振出竿に関する。
【背景技術】
【０００２】
前記した合わせ部を構成するものとして、小径側竿体の竿尻側端部の外周面と大径側竿体の竿先側端部の内周面に互いに当接する状態で圧接する傾斜面を形成してある。この傾斜面同士の圧接状態によって小径側竿体の伸長状態を維持するようにしてある。
このように圧接状態で小径側竿体の伸長状態を保持する構成を採る場合に、圧接面に水分等が介在すると、所謂、固着状態が現出する。つまり、小径側竿体を伸長状態から収縮状態に戻そうとしても、圧接部位で両傾斜面が強力に接着する状態にあるので、通常の戻し力を加えても、その伸長状態を解除することができないということが起こる。
したがって、この場合には納竿をすることができず、仕舞いに苦慮することになる。
このような点を考慮して、小径側竿体としての小径竿管の後端の外周面に大径側竿体としての大径竿管の先端の内周面に圧接する小突起を形成し、内外周面同士の間に水分が介在しないように排出経路を形成する構成のものがあった（特許文献１参照）。
【０００３】
【特許文献１】実登第２５６９４１３号（段落番号〔０００９〕〔００１２〕、図１）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
確かに、合わせ部に水分が介在すると固着現象が促進されるとは言えるものであるが、固着現象はそれだけの原因に止まらないと考えられる。つまり、上記従来技術でも示しているように、合わせ部は、大径側竿体の竿先側の傾斜内周面と小径側竿体の竿尻側に形成した傾斜外周面とが圧接状態になることによって起こるものである。両傾斜面が圧接状態となると、大径側竿体の竿先端開口は広げられる方向の力を受け、小径側竿体の竿尻側端部は収縮する力を受けて互いに弾性的に変形する状態で圧接することになる。したがって、弾性的な変形状態で圧接するので、より強力な接合状態となり、元の状態に戻すことが困難な状態になるのである。
このような圧接状態は小突起を相手側の傾斜面に圧接させる状態で達成している従来技術も例外ではないと考えられ、合わせ操作を行うと短時間でかつ短いストロークで小突起が相手側傾斜面に強く押し付けられることによって、小突起を形成していないものに比べれば固着現象に陥り難い構成ではあっても、合わせ操作を行うと瞬時に圧接状態となる点を解消できず、更なる、合わせ部の改善を必要としていた。
【０００５】
本発明の目的は、そのような欠点を解消し、製作上の負担を軽減しながら、固着状態を回避できる釣り竿用竿体を提供する点にある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
〔構成〕
請求項１に係る発明の特徴構成は、小径側竿体を大径側竿体に対して伸長状態で保持する合わせ部を形成するとともに、前記合わせ部を、前記小径側竿体と前記大径側竿体との一方に形成され接触面が一定の径を呈するストレート筒状部と、前記小径側竿体と前記大径側竿体との他方に形成され前記ストレート筒状部の接触面に接触する突面部とで構成してあり、前記突面部の前記ストレート筒状部に接触する表面層を、竿軸線方向に沿って引き揃え配置した強化繊維群に樹脂を含浸させたプリプレグで構成してあり、前記小径側竿体の前記合わせ部には、竿尻側程大径化する円錐状の傾斜当接面を形成するとともに、前記大径側竿体には傾斜受止面が形成され、かつ前記小径側竿体の外周面で前記傾斜当接面の竿尻側に竿体尻端部が形成され、前記竿体尻端部は前記大径側竿体のストレート筒状部に接触することはなく、前記傾斜当接面が前記傾斜受止面に当接することによって、前記小径側竿体が引き出されることが阻止される、点にあり、その作用効果は次の通りである。
【０００７】
〔作用〕
合わせ部にストレート筒状部を形成することによって、急激に引き伸ばし操作を行っても、突面部とそのストレート筒状部が接触する状態が現出されるので、操作力が突面部とストレート筒状部での操作抵抗によって緩和されると同時に、ストレート筒状部の存在によって一定の操作抵抗力が継続する為にその状態が釣り人にも認識されて、いきなり固着状態に陥るということが少ない。
しかも、ストレート筒状部に接触する相手側としてプリプレグでなる突面部を採用しているので、小突起を樹脂等によって形成しているものに比べて、磨耗等に対する対抗力が強い。
ただし、単純に強化繊維を含んだプリプレグで突面部を形成しているわけではなく、強化繊維の引き揃え方向を竿軸線に沿った方向に設定してあるので、強化繊維を円周方向に引き揃えた場合に比べて撓み変形し易くなっている。例えば、竿の断面が楕円状に変形しようとする場合に、強化繊維を円周方向に配置した場合には、強化繊維が対抗力を発揮して変形を阻止しようとするところから、断面が変形しにくくなるとする点を指摘できるのに対して、竿軸線方向に引き揃え配置された強化繊維は、断面が楕円に変形しようとする場合、強化繊維を円周方向に配置した場合に比べて変形阻止力は大きくはない。このことは、突面部が半径方向に撓みを生じ易くなっていることを意味するものであるところから、突面部がストレート筒状部に接触して移動する場合に、突面部が多少撓みを生ずるので、突面部とストレート筒状部とが強く接触することが回避される。これによって、小径側竿体を大径側竿体から引き出す場合に、引き出し抵抗が安定したものになる。
また、突面部とストレート筒状部との接触状態が継続する終盤において、傾斜当接面が傾斜受止面に当接することとなる。つまり、突面部がストレート筒状部に接触する状態においては略一定の引張抵抗が感知されている。この略一定の引張抵抗が作用している場合において、傾斜当接面が傾斜受止面に当接すると、突然、引張抵抗が大きくなってその大きな抵抗が釣り人に感じ取られて、引出し量の終端位置に至ったことを感じ取ることができる。
【０００８】
〔効果〕
したがって、ストレート筒状部を形成する点、ストレート筒状部に接触する相手方を突面部の形状とする点、突面部をプリプレグで形成する点とに改造を施すことによって、固着現象を未然に防止できるとともに、合わせ操作時の操作感を向上させることができた。
【０００９】
請求項２に係る発明の特徴構成は、前記突面部を竿体の円周方向に沿って複数箇所に形成してある点にあり、その作用効果は次の通りである。
【００１０】
〔作用効果〕
請求項１に係る発明と同様の作用効果を奏する。そして、突面部が円周方向の全周に亘って形成されているものではないので、小径側竿体を大径側竿体から引き出していく際の引き出し抵抗が大きくなり過ぎず、かつ、突面部が半径方向に撓みを生じさせることを容易にする構造となっている。
したがって、ストレート筒状部の内面径に多少の変動があっても、突面部がその径変化に対応して撓みを多少変動させて、追従するものであり、引き出し抵抗を一定に維持する。
【００１１】
請求項３に係る発明の特徴構成は、前記小径側竿体の外周面で前記傾斜当接面の竿尻側に竿体尻端部を形成するとともに、前記竿体尻端部の竿尻端に前記突面部を立設し、前記竿体尻端部における外径を、前記傾斜当接面の竿尻端の外径、及び、前記突面部の外径より小径に設定してある点にあり、その作用効果は次の通りである。
【００１２】
〔作用効果〕
つまり、竿体尻端部の外周面は傾斜当接面の竿尻端の外径、又は、突面部の外径よりも小径であるところからストレート筒状部にも傾斜受止面にも接触することはない。したがって、小径側竿体を大径側竿体から引き出す状態で、傾斜当接面が傾斜受止面に当接するまでの間は、竿体尻端部の竿尻端に形成されている突面部のみがストレート筒状部に接触している状態であるので、引出し方向が竿軸線に対して多少の傾斜状態になったとしても、突面部のみの変形によってその傾斜状態によるストレート筒状部との接触状態を調整することができるので、引出し操作時の操作性が向上する。
しかも、突面部を竿尻端位置で支持することとなる竿体尻端部が小径であるので断面係数が小さくなっており、突面部に接触するストレート筒状部より受ける反力によって、竿体尻端部が傾斜当接面との接続位置を基端部とし、竿尻端側に位置する突面部を先端部として、片持ち梁のように撓みを生じてその突面部を径方向に変位させ易くなっている。したがって、ストレート筒状部の径寸法の変動があっても突面部が変位することによって所定面圧の接触状態を維持できるようになっている。
【００１３】
請求項４に係る発明の特徴構成は、前記傾斜当接面と前記竿体尻端部との表面層を、竿軸線に対して直交する円周方向に沿って引き揃え配置された強化繊維群を有するプリプレグで構成してある点にあり、その作用効果は次の通りである。
【００１４】
〔作用効果〕
請求項１に係る作用の項でも説明したように、竿が半径方向の力を受けて竿の断面が楕円状に変形しようとする場合に、円周方向に配置した強化繊維が対抗力を発揮して変形を阻止しようとするところから、断面が変形しにくくなる。
つまり、小径側竿体を大径側竿体から引き出して行く際に、突面部だけがストレート筒状部に接触し、その突面部を支持する竿体尻端部や傾斜当接面は突面部より小さな径のものに形成されており、大径側竿体の内周面から支持されているわけではない。
そうすると、竿体尻端部が撓み易い構成となっているのであるが、傾斜当接面や竿体尻端部が変形しにくい強化繊維の配置構成を採っていることは、突面部を支持する機能が大幅に低下することを抑制することとなり、小径側竿体を大径側竿体から引き出して行く際に、有用な構成となっているのである。
【００１５】
請求項５に係る発明の特徴構成は、前記傾斜当接面と前記竿体尻端部との中間層を、竿軸線に対して所定傾斜角に沿って引き揃え配置された強化繊維群を有するプリプレグと、前記プリプレグの強化繊維群と前記竿軸線に対して対称となる状態に引き揃え配置された強化繊維群を有するプリプレグとを重ね合わせて構成してある点にあり、その作用効果は次の通りである。
【００１６】
〔作用効果〕
請求項４で記載したように、竿体尻端部の竿尻端に突面部を設けその突面部を支持する必要性から、傾斜当接面と竿体尻端部とが変形しにくくなるように、それらの表面層を、円周方向に強化繊維を配したプリプレグを使用した。一方、傾斜当接面と竿体尻端部との中間層が、強化繊維群を互いに傾斜状態に引き揃えたプリプレグを重ね合わせたもので形成してあるので、傾斜当接面や竿体尻端部とに作用する剪断力に対しても中間層に位置する補強パターンが踏ん張り力を発揮するところから、大きな塑性変形等が伝播することを阻止することができ、外側層と内側層との間に剥離が起こることを阻止できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
〔第1実施形態〕
振出竿Ａにおける二番竿から元上までの中間竿で、特に四番竿等から大径側の中竿に主として適用される構成について説明する。小径側の竿体を小径側竿体１とし、大径側の竿体を大径側竿体２として説明する。
尚、図示はしていないが、竿体は次のように製作される。つまり、炭素繊維等の強化繊維を一方向に引き揃え、その引き揃え強化繊維群にエポキシ等の熱硬化性樹脂（又は熱可塑性樹脂）を含浸させて、プリプレグを形成する。このプリプレグを所定の形状に裁断したものをマンドレルに巻回し、複数層に形成したものを焼成し焼成後所定長に裁断して、仕上加工を施し竿体とする。
プリプレグを構成する強化繊維としては、炭素繊維以外にガラス繊維、アラミド繊維、アルミナ繊維等が使用でき、樹脂としては、フェノール樹脂、ポリエステル樹脂等の熱硬化性樹脂やＰＥＴ等の熱可塑性樹脂が使用できる。
【００１８】
小径側竿体１の構成について説明する。図１（イ）に示すように、小径側竿体１は、その竿尻端部の外周面に、竿尻側程大径化する円錐状の傾斜当接面１Ａを形成するとともに、傾斜当接面１Ａの竿尻側に僅かな傾斜状態（又は同一径を維持する）を呈する竿体尻端部１Ｂを設けてあり、竿体尻端部１Ｂの竿尻端に突面部１ａを立設してある。
【００１９】
突面部１ａは、図１（ハ）に示すように、円周方向の三箇所に設けてあり、小径側竿体１と同様に、プリプレグで形成してある。つまり、図２に示すように、突面部１ａの後記するストレート筒状部２Ｂに接触する表面層を、小径側竿体１の軸線方向に沿って引き揃え配置した強化繊維ｃ群に樹脂を含浸させたプリプレグで構成してある。
【００２０】
傾斜当接面１Ａ、及び、竿体尻端部１Ｂにおける表面層における構成について説明する。図２に示すように、傾斜当接面１Ａ、及び、竿体尻端部１Ｂにおけるプリプレグにおける強化繊維ｃの引き揃え方向は竿の円周方向に沿った状態で配設されている。このような強化繊維ｃの配設構成によって、竿体の断面が横広がりの楕円状になるのを強化繊維ｃが対抗力を発揮し、楕円状になって竿が潰れるのを抑制する構成となっている。
【００２１】
以上のような構成となる小径側竿体１の製造工程を纏めると次ぎのようになる。図３に示すように、マンドレル６に対してプリプレグを竿体１の全長に相当する長さに裁断したメインパターン３を複数枚巻回する。ここでは、内側メインパターン３Ａ、中間メインパターン３Ｂ、外側メインパターン３Ｃを夫々強化繊維の方向を竿の軸線Ｘに直交する円周方向、軸線Ｘに沿った方向、円周方向に設定して巻回してある。メインパターン３を巻回して形成した竿素材Ｃの竿尻端部に中間補強パターン７を巻回する。中間補強パターン７は、竿軸線Ｘに対して所定傾斜角θに沿って引き揃え配置された強化繊維ｃ群を有するプリプレグ７Ａと、プリプレグ７Ａの強化繊維ｃ群と竿軸線Ｘに対して対称となる状態に引き揃え配置された強化繊維ｃ群を有するプリプレグ７Ｂとを重ね合わせて構成してある。
【００２２】
中間補強パターン７の外層側に、プリプレグテープ１６を巻回する。つまり、強化繊維ｃ群を竿の円周方向に配置して細幅に形成したプリプレグテープ１６をテープ同士が重ならない状態でかつ接する状態に密巻きして中間層を形成する。このプリプレグテープ１６を巻回した竿素材Ｃの竿尻端部位置の外周面に表面層としての外側補強パターン８を巻回することにしてある。外側補強パターン８は、強化繊維ｃ群を円周方向に引き揃えたプリプレグ８Ａと前記プリプレグ８Ａより短幅で強化繊維ｃ群を竿軸線方向に沿って引き揃えているプリプレグ８Ｂとで構成する。広幅のプリプレグ８Ａが傾斜当接面１Ａを形成する部分８ａと竿体尻端部１Ｂを形成する部分８ｂとでなる。広幅のプリプレグ８Ａにおける竿体尻端部１Ｂを形成する部分８ｂは、略三角形状に裁断されたものであり、複数プライ巻回することによって、傾斜当接面１Ａより小径となる竿体尻端部１Ｂを形成する。このように、竿体尻端部１Ｂを形成するのに、略三角形状の補強プリプレグを使用しているので、突面部１ａを形成している竿尻側程小径化して撓み変形し易いものに竿体尻端部１Ｂを形成している。
【００２３】
大径側竿体２の構成について説明する。図１（イ）に示すように、竿先側の傾斜受止筒状部の内周面に竿尻側程大径化するところの、通常の拡径度（５／１０００程度）より小さな拡径度（３．０／１０００程度）を呈する傾斜受止面２Ａを形成するとともに、傾斜受止面２Ａの竿尻端部からさらに竿尻側に向かって内面径が同一又は略同一径（０．３／１０００程度）の状態を維持するストレート筒状部２Ｂを形成し、ストレート筒状部２Ｂの竿尻端から竿の竿尻に向けて一定長さに亘って傾斜受止面２Ａの拡径度よりやや小さな拡径度（２．５５／１０００程度）の傾斜案内面２Ｃを有する傾斜案内筒状部を設け、さらに、傾斜案内面２Ｃより竿尻側に竿体としての一般的な拡径度（５／１０００程度）を有する本体部２Ｆを形成してある。
以上のように、小径側竿体１の傾斜当接面１Ａと突面部１ａ、及び、傾斜受止面２Ａとストレート筒状部２Ｂとで合わせ部Ｂを構成する。
【００２４】
大径側竿体２における傾斜受止面２Ａ、ストレート筒状部２Ｂ、傾斜案内面２Ｃとに亘る範囲の表面層としての内周面層を構成するに、図４に示すように、内周面層を内側補強パターン９で構成する。内側補強パターン９を、竿軸線Ｘに対して所定傾斜角θに沿って引き揃え配置された強化繊維ｃ群を有するプリプレグ９Ａと、プリプレグ９Ａの強化繊維ｃ群と竿軸線Ｘに対して対称となる状態に引き揃え配置された強化繊維ｃ群を有するプリプレグ９Ｂとを重ね合わせて構成してある。このように、強化繊維ｃ群をバイアスに配置することによって、竿軸線Ｘに対して傾斜する方向から掛かる荷重に対する対抗力を高めることができ、合わせ部Ｂとしての強度向上が図れる。
以上、強化繊維ｃを竿軸線Ｘに対して所定傾斜角θを持って配置してあるが、所定傾斜角θとしては、３０°〜７５°の範囲で選択することができる。
【００２５】
内側補強パターン９を施したマンドレル６に対して、３枚のメインパターン３Ａ、３Ｂ、３Ｃを順次巻回して、竿素材としての骨格を形成する。メインパターン３を巻回した後の工程については図示することを省略してあるが、前記したように、中間補強パターン７、中間補強パターン７の外層側にプリプレグテープ１６、及び、プリプレグテープ１６を巻回して構成した竿素材Ｃの竿尻端部位置の外周面に表面層としての外側補強パターンを巻回することにしてある。外側補強パターンとしては、小径側竿体１のように広幅のプリプレグ８Ａと細幅のプリプレグ８Ｂを組み合わせたものではなく、広幅のプリプレグを単独で巻回されるものとなる。尚、この広幅プリプレグの強化繊維ｃの引き揃え方向は、円周方向に沿ったものとなる。
【００２６】
以上のような構成により、大径側竿体２内に小径側竿体１を収納して伸長状態に引き出す場合には、まず、突面部１ａが傾斜案内面２Ｃに当接して案内されるとともに、傾斜案内面２Ｃからストレート筒状部２Ｂに移行してそのストレート筒状部２Ｂに内接する。小径側竿体１の引き出し操作を継続する間は、突面部１ａがストレート筒状部２Ｂに内接し、引出し操作に適度な引出し抵抗を与えて、釣り人に合わせ部Ｂが係合開始したことを認識させることができる。
そして、引出し操作をさらに行っていくと、図１（ロ）に示すように、最終的には傾斜当接面１Ａが傾斜受止面２Ａに当接することによって、それ以上に小径側竿体１が引き出されることを阻止する。
一方、竿体尻端部１Ｂは、傾斜当接面１Ａの竿尻端側径や突面部１ａの径よりも小さいので、この竿体尻端部１Ｂがストレート筒状部２Ｂに接触することはなく、引出し抵抗が過度なものとならないようにしてある。
【００２７】
上記したような合わせ部Ｂの構造としては、前記した固着防止効果も高いものであり、その効果を証明したテストデータが表１に示すものである。表１のデータを得るテスト装置が図５に示してあり、小径側竿体１を大径側竿体２に嵌合させて、小径側竿体１を吊り下げ支持する。小径側竿体１と大径側竿体２の嵌合力は当初５ｋｇに設定されている。
大径側竿体２に対して錘Ｗｈを高さＨから落下させ、大径側竿体２に形成した受止フランジ２Ｄに受け止めさせた状態での大径側竿体２の移動量Ｌを測定したのが、上記データである。
【００２８】
錘Ｗｈの落下量を５０ｍｍ〜１５０ｍｍまで段階的に変化させて移動量Ｌを測定し、その移動状態から錘Ｗｈ＝１Ｋｇを落下させる前の初期状態に復帰させることができるかどうかを測定したものである。つまり、大径側竿体２の移動した状態から初期状態に復帰させることができるか否か、いわゆる固着状態に陥っていないかどうかを測定したもので、いずれも、もとの状態に復帰させるのに困難はなく、固着状態には陥ることが少ない合わせ部Ｂを提供できたことが分かる。
テストに使用した釣り竿としては、本願発明のストレート筒状部２Ｂを有する竿を使用し、従来品（塗装突起品）の竿としては、合わせ部Ｂを構成するのに、小径側竿体の後端部外周面に樹脂製塗料を吹き付けて多数の樹脂突起を形成した部分とその部分より竿尻側に柔軟性の高い熱可塑性樹脂を亀の子状に配置したプリプレグを巻回したものを有する竿を使用している。
【００２９】
【表１】
0004641885.tif 000002
◎・・・・固着はなく、容易に元の状態に戻せる
○・・・・元の状態に戻せる
△・・・・固着しているので、二人でやっと戻すことができる
×・・・・固着が強烈で戻せない
【００３０】
上記した落下テスト機を利用して、落下距離（５０ｍｍから１５０ｍｍ）における必要となる引き力、または、戻し力に対して測定を行い、その結果を図７に示す。これによると、本発明品においては、全ての落下距離（５０ｍｍから１５０ｍｍ）において、戻し力として３０ｋｇ以下である。一人の力で戻せる範囲は５０ｋｇ以下であるので、固着は生じていないと判断できる。
これに対して、従来品（塗装突起品）においては、落下距離１３０ｍｍですでに戻し力として５２ｋｇが必要であり、一人で戻せる限界を超えており、固着に対する対策を必要とする。
【００３１】
上記した本発明品と従来品（塗装突起品）との合わせ部Ｂにおける評価を示すものとしてつぎのようなテストを行ってみた。
本発明品と従来品（塗装突起品）との合わせ部Ｂの移動抵抗力を測定する為に、引張力及び戻し力を加えてその移動抵抗力を測定する機械（図示していない）を使用する。測定結果を図６に示めすが、その結果によると、引張力と戻し力との差は顕著ではないが、本発明品と従来品との違いは顕著である。
【００３２】
つまり、本発明品においては、突面部１ａがストレート筒状部２Ｂに接触して抵抗を付与する状態になってから傾斜当接面１Ａが傾斜受止面２Ａに当接して、小径側竿体１の引き出し状態が停止するまでのストロークが２６〜２７ｍｍ位ある。
これに対して、前記した従来品（塗装突起品）では本発明品における１０ｍｍ相当位置から接触が開始され、それから徐々に抵抗力が高まり、ストローク終端の２６〜２７ｍｍ位では、本発明品に比較して２〜３倍の移動抵抗力を示し、固着状態に陥ったことを示すことになる。
【００３３】
ここで、本発明品の場合を詳細に検証してみると、ストロークの１０ｍｍ位から２２ｍｍ位までにおいては、移動抵抗力が３キロ程度の一定抵抗力に維持されている。この一定抵抗力の部分は、突面部１ａが傾斜案内面２Ｃからストレート筒状部２Ｂに掛けて接触する状態を維持することによって現出された部分であると想到でき、本発明品の特徴とする部分であると評価できる。以上のような評価結果に基づいて本発明品が固着対策にも優れている点が認められる。
【００３４】
〔第２実施形態〕
ここでは、小径側竿体１の竿尻端部においては、突面部１ａの設置個数は任意であるが、図８においては、４個の突面部１ａを円周方向４箇所に配置した構成を示す。
このように突面部１ａだけを形成した場合にも、この突面部１ａと大径側竿体２に形成した、傾斜案内面２Ｃとストレート筒状部２Ｂとの接触によって、釣り人に合わせ操作時の良好な操作感を与えることができる。
【００３５】
〔第３実施形態〕
突面部とストレート筒状部との形成対象を入れ替えた状態を示す。図１０（イ）に示すように、小径側竿体１の竿尻端部の外周面に第１実施形態の場合と同様に傾斜当接面１Ａを形成するとともに、その竿尻側に外面径が一定のストレート筒状部１Ｃを設けてある。
一方、大径側竿体２の竿先端部の内周面に、前記傾斜当接面１Ａが当接する傾斜受止面２Ａを形成するとともに、前記傾斜受止面２Ａの竿尻側に内向きに突出する突面部２Ｅを形成してある。
【００３６】
以上のような構成になる小径側竿体１を大径側竿体２内に収納すると、まず、小径側竿体１のストレート筒状部１Ｃが大径側竿体２の突面部２Ｅに接触する。ストレート筒状部１Ｃと突面部２Ｅとの接触状態を維持させながら引き出し操作を継続すると、図１０（ロ）に示すように、傾斜当接面１Ａが傾斜受止面２Ａに当接し、引き出し操作を行えなくなる。
【００３７】
〔第４実施形態〕
相手側のストレート筒状部に接触するものとして突面部１ａ、２Ｅを形成するものを示したが、図１１（イ）（ロ）に示すように、突面部としての構成として、小径側竿体１の竿尻端にフランジ状突面部１Ｄを設けてもよい。つまり、フランジ状突面部１Ｄを形成し、フランジ状突面部１Ｄの外周面を大径側竿体２のストレート筒状部２Ｂに接触するように構成する。フランジ状突面部１Ｄのストレート筒状部２Ｂに接触するのを弾性的にすべく、そのフランジ状突面部１Ｄに外周面から半径方向に沿って一定長に亘って入り込む割り溝１ｄを円周方向複数箇所に亘って設けてもよい。これによって、フランジ状突面部１Ｄのストレート筒状部２Ｂに接触する圧力を軽減でき略一定にできる。
【００３８】
〔第５実施形態〕
ここでは、ストレート筒状部と傾斜面との形成位置を竿軸線方向において入れ替えた構成を説明する。図１２に示すように、小径側竿体１にストレート筒状部１Ｃを形成するとともに、その竿尻側に傾斜当接面１Ａを形成してある。一方、大径側竿体２に竿先側端部の内周面に突面部２Ｅを形成するとともに、突面部２Ｅの竿尻端側に傾斜受止面２Ａを形成して、合わせ部Ｂを構成してもよい。
このような構成においても、小径側竿体１を大径側竿体２から引き出す場合に、小径側竿体１のストレート筒状部１Ｃが突面部２Ｅに接触するとともに最終的に傾斜当接面１Ａが傾斜受止面２Ａに当接して、小径側竿体１の大径側竿体２からの伸長状態が設定される。
【００３９】
〔第６実施形態〕
ここでは、ストレート筒状部と傾斜面との形成位置を竿軸線方向において入れ替えた構成を提示した第４実施形態のものにおいて、突面部とストレート筒状部との形成対象を入れ替えたものについて説明する。図１３に示すように、大径側竿体２の内周面にストレート筒状部２Ｂを形成するとともに、その竿尻側に傾斜受止面２Ａを形成してある。一方、小径側竿体１に竿先側端部の外周面に突面部１ａを形成するとともに、突面部１ａの竿尻端側に傾斜当接面１Ａを形成して、合わせ部Ｂを構成してもよい。
このような構成においても、小径側竿体１を大径側竿体２から引き出す場合に、大径側竿体２のストレート筒状部２Ｂが突面部１ａに接触するとともに最終的に傾斜当接面１Ａが傾斜受止面２Ａに当接して、小径側竿体１の大径側竿体２からの伸長状態が設定される。
【００４０】
〔別実施形態〕
（１） 上記した構成としては、釣り糸を竿体内に挿通する中通し竿に適用してもよい。
（２） また、上記した構成としては、振出竿の手元側竿体を伸縮自在な大径側竿体としての第１手元側竿体とそれより大径の大径側竿体としての第２手元側竿体２とで構成し、第１手元側竿体を第２手元側竿体から引き出した状態で圧接する前記した合わせ部を形成するだけでなく、第１手元側竿体を第２手元側竿体に収納した状態においてもその状態を保持できる構成を有する伸縮式の振出竿の適用してもよい。
この場合に、第１手元側竿体を第２手元側竿体に収納した状態においてもその状態を保持できる構成としては、前記した合わせ部Ｂを適用する必要はなく、第１手元側竿体の竿尻端を内嵌合する保持ゴムを設けて構成するものでもよい。
（３） 図９に示すように、小径側竿体１の竿尻端開口部に、竿先側に向けて三角形状に凹入する切欠凹部１ｂを形成してもよい。突面部１ａと切欠凹部１ｂとは円周方向三箇所に形成してあり、夫々、１２０°の位置に形成してある。
このように切欠凹部１ｂを形成することによって、切欠凹部１ｂを形成した部位が切欠効果による剛性の軟化を来し、このことによって、竿尻端開口部が上下に短縮し左右に膨れる楕円状に変形し易くなっている。
竿尻端開口部は切欠凹部１ｂの存在によって、突面部１ａがストレート筒状部２Ｂとの接触によって接触抵抗を受けると、突面部１ａは半径方向に沿った圧力を受ける。この圧力によって切欠凹部１ｂで切欠幅を狭める方向への変形が生じ、圧力が変動しても接触抵抗力が大きく変化しないようにできる。
このように、突面部１ａとストレート筒状部２Ｂとの接触抵抗力を余り変化のない状態にできるので、操作感が向上するものである
【図面の簡単な説明】
【００４１】
【図１】（イ）は小径側竿体を大径側竿体に収納する前の状態を示す縦断側面図、（ロ）は小径側竿体を大径側竿体から引き出した状態を示す縦断側面図、（ハ）は突面部を示す斜視図
【図２】小径側竿体と大径側竿体の表面層の強化繊維の配向方向を示す図
【図３】プリプレグをマンドレルに巻回して小径側竿体を製作する状態を示す斜視図
【図４】プリプレグをマンドレルに巻回して大径側竿体を製作する状態を示す斜視図
【図５】小径側竿体と大径側竿体との固着状態の試験装置を示す側面図
【図６】引き伸ばし時の抵抗力を測定した結果を示す図
【図７】引き伸ばし後の戻し力を測定した結果を示す図
【図８】（イ）は小径側竿体の竿尻端に４個の突面部を形成した状態を示す側面図、（ロ）は（イ）における背面図
【図９】突面部を３箇所設け、各突面部の間に切欠部を形成した状態を示す斜視図
【図１０】ストレート筒状部と突起部との取付対象を変更した状態を示し、（イ）は小径側竿体を大径側竿体に収納する前の状態を示す縦断側面図、（ロ）は小径側竿体を大径側竿体から引き出した状態を示す縦断側面図
【図１１】小径側竿体の竿尻端に形成する突面部の別実施形態を示し、（イ）は縦断側面図、（ロ）は背面図
【図１２】ストレート筒状部と傾斜当接面とを入れ替えて形成した状態を示し、小径側竿体を大径側竿体から引き出した状態を示す縦断側面図
【図１３】図１１におけるストレート筒状部と突起部との取付対象を変更した状態を示しもので、小径側竿体を大径側竿体から引き出した状態を示す縦断側面図
【符号の説明】
【００４２】
１ 小径側竿体
１Ａ 傾斜当接面
１Ｂ 竿体尻端部
１ａ、２Ｅ 突面部
２ 大径側竿体
２Ａ 傾斜受止面
２Ｂ ストレート筒状部
８Ｂ プリプレグ
Ｂ 合わせ部
Ｘ 竿軸線
θ 所定傾斜角
ｃ 強化繊維
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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