(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
指先における振動感覚閾値を、被検者の応答があるまで振動刺激の大きさを徐々に増加させて上昇法閾値を求める上昇法と、被検者の応答がなくなるまで振動刺激の大きさを徐々に減少させて下降法閾値を求める下降法を繰り返すことにより求める振動感覚閾値測定方法において、前記上昇法における開始時の振動刺激の大きさは、直前の下降法で求めた下降法閾値に対し所定の範囲でランダムに変化させて設定することを特徴とする振動感覚閾値測定方法。
【請求項２】
請求項１に記載の振動感覚閾値測定方法において、前記下降法による測定が終了してから前記上昇法による測定を開始するまでの間に、振動刺激の停止期間を設けることを特徴とする振動感覚閾値測定方法。
【請求項３】
請求項２に記載の振動感覚閾値測定方法において、前記停止期間は所定の範囲でランダムに変化することを特徴とする振動感覚閾値測定方法。
【請求項４】
指先における振動感覚閾値を、被検者の応答があるまで振動刺激の大きさを徐々に増加させて上昇法閾値を求める上昇法と、続いて被検者の応答がなくなるまで振動刺激の大きさを徐々に減少させて下降法閾値を求める下降法を繰り返すことにより求める振動感覚閾値測定装置において、前記上昇法における開始時の振動刺激の大きさは、直前の下降法で求めた下降法閾値に対し所定の範囲でランダムに変化させて設定する上昇法開始レベル設定手段を設けることを特徴とする振動感覚閾値測定装置。
【請求項５】
請求項４に記載の振動感覚閾値測定装置において、前記下降法による測定が終了してから前記上昇法による測定を開始するまでの間に、振動刺激の停止期間を設定するタイマ手段を設けることを特徴とする振動感覚閾値測定装置。
【請求項６】
請求項５に記載の振動感覚閾値測定装置において、前記タイマ手段に設定する停止期間は、所定の範囲でランダムに変化することを特徴とする振動感覚閾値測定装置。
【請求項７】
請求項４乃至請求項６のいずれかに記載の振動感覚閾値測定装置において、前記上昇法閾値と前記下降法閾値の平均値を算出して振動感覚閾値を求める振動感覚閾値算出手段を設け、この振動感覚閾値算出手段が算出した振動感覚閾値に反応の一貫性があるか否かを評価する評価手段を設けることを特徴とする振動感覚閾値測定装置。
【請求項８】
請求項４乃至請求項７のいずれかに記載の振動感覚閾値測定装置において、測定中は振動刺激の大きさに関する情報は画面に表示しないことを特徴とする振動感覚閾値測定装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、指先における振動感覚閾値（ＶＰＴ）を上昇法及び下降法を繰り返すことにより測定する振動感覚閾値測定方法及びその装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
指先における振動感覚閾値の測定方法は、非特許文献１又は非特許文献２において規定されている。指先における振動感覚閾値を測定する方法として上昇・下降法が知られている。上昇・下降法は，それぞれが一定であるが、短時間に異なる大きさの反復刺激を被検者に与えることによって、二つの限界閾値を自動的に測定する心理物理的測定の方法である。
【０００３】
この方法は、被検者に振動刺激が知覚されるまで、振動刺激の大きさが連続的に増加する振動刺激を皮膚に与えて閾値を得る上昇法と、続いて被検者に振動刺激が知覚されなくなるまで、振動刺激の大きさが連続的に減少する振動刺激を皮膚に与えて閾値を得る下降法を組み合わせることにより、二つの閾値を求める方法である。
【０００４】
つまり、被検者は、振動刺激を感じている間は押ボタンスイッチを押した状態にし、振動刺激を感じない間は押ボタンスイッチを押さない状態にする。検査装置は、押ボタンスイッチが押されている間は振動刺激の大きさを減少させていき、押ボタンスイッチが押されていない間は振動刺激の大きさを増加させていくことで、振動刺激を感じ始める上昇法閾値と振動刺激を感じなくなる下降法閾値を測定する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【非特許文献１】ＩＳＯ  １３０９１−１（２００３）
【非特許文献２】ＪＩＳ  Ｂ７７６３−１（２００９）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかし、非特許文献１又は非特許文献２に規定されている上昇・下降法で振動感覚閾値を測定した場合、振動刺激の増加率・減少率が一定なので、被検者が振動刺激に一定間隔で反応して押ボタンスイッチを操作してしまい、誤応答の要因となる。
【０００７】
本発明は、従来の技術が有するこのような問題点に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、非特許文献１又は非特許文献２に規定した振動感覚閾値の測定方法に適合しつつ、測定確度の向上が図れる振動感覚閾値測定方法及びその装置を提供しようとするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記課題を解決すべく請求項１に係る発明は、指先における振動感覚閾値を、被検者の応答があるまで振動刺激の大きさを徐々に増加させて上昇法閾値を求める上昇法と、被検者の応答がなくなるまで振動刺激の大きさを徐々に減少させて下降法閾値を求める下降法を繰り返すことにより求める振動感覚閾値測定方法において、前記上昇法における開始時の振動刺激の大きさは、直前の下降法で求めた下降法閾値に対し所定の範囲（例えば、０〜−１０ｄＢ）でランダムに変化させて設定するものである。
【０００９】
請求項２に係る発明は、請求項１に記載の振動感覚閾値測定方法において、前記下降法による測定が終了してから前記上昇法による測定を開始するまでの間に、振動刺激の停止期間を設けるものである。
【００１０】
請求項３に係る発明は、請求項２に記載の振動感覚閾値測定方法において、前記停止期間は所定の範囲（例えば、０〜２秒間）でランダムに変化させて設定するものである。
【００１１】
請求項４に係る発明は、指先における振動感覚閾値を、被検者の応答があるまで振動刺激の大きさを徐々に増加させて上昇法閾値を求める上昇法と、続いて被検者の応答がなくなるまで振動刺激の大きさを徐々に減少させて下降法閾値を求める下降法を繰り返すことにより求める振動感覚閾値測定装置において、前記上昇法における開始時の振動刺激の大きさは、直前の下降法で求めた下降法閾値に対し所定の範囲（例えば、０〜−１０ｄＢ）でランダムに変化させて設定する上昇法開始レベル設定手段を設けるものである。
【００１２】
請求項５に係る発明は、請求項４に記載の振動感覚閾値測定装置において、前記下降法による測定が終了してから前記上昇法による測定を開始するまでの間に、振動刺激の停止期間を設定するタイマ手段を設けるものである。
【００１３】
請求項６に係る発明は、請求項５に記載の振動感覚閾値測定装置において、前記タイマ手段に設定する停止期間は、所定の範囲（例えば、０〜２秒間）でランダムに変化させて設定するものである。
【００１４】
請求項７に係る発明は、請求項４乃至請求項６のいずれかに記載の振動感覚閾値測定装置において、前記上昇法閾値と前記下降法閾値の平均値を算出して振動感覚閾値を求める振動感覚閾値算出手段を設け、この振動感覚閾値算出手段が算出した振動感覚閾値に反応の一貫性があるか否かを評価する評価手段を設けるものである。
【００１５】
請求項８に係る発明は、請求項４乃至請求項７のいずれかに記載の振動感覚閾値測定装置において、測定中は振動刺激の大きさに関する情報は画面に表示しないようにするものである。
【発明の効果】
【００１６】
請求項１に係る発明によれば、上昇法における開始時の振動刺激の大きさは、直前の下降法で求めた下降法閾値に対し所定の範囲（例えば、０〜−１０ｄＢ）でランダムに変化させて設定するので、誤応答を低減して測定確度を向上させることができる。
【００１７】
請求項２に係る発明によれば、下降法による測定が終了してから上昇法による測定を開始するまでの間に、振動刺激の停止期間を設けたので、被検者は一定間隔で応答することができないため、測定確度が向上する。
【００１８】
請求項３に係る発明によれば、振動刺激の停止期間を所定の範囲（例えば、０〜２秒間）でランダムに変化させて設定するタイマ手段を設けたので，被検者は一定間隔で応答することができないため、測定確度が向上する。
【００１９】
請求項４に係る発明によれば、上昇法における開始時の振動刺激の大きさを、直前の下降法で求めた下降法閾値に対し所定の範囲（例えば、０〜−１０ｄＢ）でランダムに変化させて設定する上昇法開始レベル設定手段を設けたので、誤応答を低減して測定確度を向上させることができる。
【００２０】
請求項５に係る発明によれば、下降法による測定が終了してから上昇法による測定を開始するまでの間に、振動刺激の停止期間を設定するタイマ手段を設けたので、被検者は一定間隔で応答することができないため、測定確度が向上する。
【００２１】
請求項６に係る発明によれば、タイマ手段に設定する停止期間を、所定の範囲（例えば、０〜２秒間）でランダムに変化するようにしたので、被検者は一定間隔で応答することができないため、測定確度が向上する。
【００２２】
請求項７に係る発明によれば、上昇法閾値と下降法閾値の平均値を算出して振動感覚閾値を求める振動感覚閾値算出手段を設け、振動感覚閾値に反応の一貫性があるか否かを評価する評価手段を設けたので、振動感覚閾値の反応の一貫性について妥当な評価が得られるため、振動感覚閾値の信頼性を確保することができる。
【００２３】
請求項８に係る発明によれば、測定中は振動刺激の大きさに関する情報は画面に表示しないため、振動感覚閾値の信頼性を確保することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】本発明に係る振動感覚閾値測定装置のブロック構成図
【図２】上昇法と下降法による振動感覚閾値測定方法の説明図
【図３】本発明に係る振動感覚閾値測定方法の手順を示すフローチャート
【発明を実施するための形態】
【００２５】
本発明に係る振動感覚閾値測定装置は、図１に示すように、操作部・表示部・駆動回路や記憶部などを備える装置本体１と、測定時に被検者の前腕を支持するための支持台（不図示）と、装置本体１の指令に基づいて被検者の指先に振動刺激を与える加振器２と、加振器２による振動刺激を感じている間だけ被検者が押す押ボタンスイッチ３からなる。
【００２６】
また、装置本体１は、制御部１１、信号生成部１２、減衰器１３、増幅器１４、Ａ／Ｄ変換器１５、操作スイッチ１６、内蔵プリンタ１７、液晶ディスプレイ１８、振動刺激レベルダイヤル１９などを備えている。
【００２７】
制御部１１は、装置全体を制御すると共に、各種データを記憶する。信号生成部１２は、加振器２への振動信号を生成する。Ａ／Ｄ変換器１５は、加振器２からのロードセル４の出力信号と加速度計５の出力信号を夫々デジタル信号に変換する。操作スイッチ１６は、スタート信号を発生したり、各種の設定値を設定したりする。内蔵プリンタ１７は、測定結果などを出力する。液晶ディスプレイ１８は、各種データや測定結果などを表示する。振動刺激レベルダイヤル１９は、手動で振動刺激の大きさを変更するものである。
【００２８】
また、制御部１１には、上昇法開始時のレベルを決定する上昇法開始レベル設定手段２１と、下降法が終了してから上昇法を開始するまでの間、振動刺激を停止させるタイマ手段２２と、上昇法閾値と下降法閾値の平均値を算出して振動感覚閾値（ＶＰＴ）を求める振動感覚閾値算出手段（ＶＰＴ算出手段）２３と、振動感覚閾値に反応の一貫性があるか否かを評価する評価手段２４が設けられている。
【００２９】
そして、振動感覚閾値測定装置は、タイマ手段２２、振動感覚閾値算出手段２３や評価手段２４などを使って、被検者の応答があるまで振動刺激の大きさを徐々に増加させて上昇法閾値を求める上昇法と、被検者の応答がなくなるまで振動刺激の大きさを徐々に減少させて下降法閾値を求める下降法を繰り返すことにより、被検者の指先における振動感覚閾値を算定する。
【００３０】
以上のように構成された振動感覚閾値測定装置を用いた上昇法と下降法による振動感覚閾値測定方法について説明する。ここでは、繰返し回数を３回とするが、限定するものではない。先ず、図２及び図３に示すように、ステップＳＰ１において、被検者に振動感覚閾値測定に慣れてもらうためにトレーニングを行う。被検者の指先を加振器２にセットしたら、測定が開始され、加振器２による振動刺激の大きさが所定の変化速度（例えば、３ｄＢ／秒）で徐々に増加していく。
【００３１】
振動刺激の大きさが増加していく過程で、被検者は、振動刺激を感じるレベルｔａ（０）になると、押ボタンスイッチ３を押し、振動刺激を感じている間、押ボタンスイッチ３を押し続ける。押ボタンスイッチ３が押される（オン状態）と、振動刺激の大きさは増加から減少に転じ、押ボタンスイッチ３が押されている間（オン状態）は振動刺激の大きさは所定の変化速度（例えば、３ｄＢ／秒）で徐々に減少していく。被検者が振動刺激を感じなくなった時点で押ボタンスイッチ３を押すのを止める（オフ状態）と、この時点のレベルをｔｄ（０）として制御部１１に記憶し、トレーニングは終了する。ただし，トレーニングは、被検者が慣れるために数回行うこともある。
【００３２】
次いで、ステップＳＰ２から振動感覚閾値測定が始まる。トレーニング終了から１回目の上昇法による測定までの間に、タイマ手段２２により振動刺激を停止（例えば、１秒間）させる。そして、振動刺激の停止期間が経過したら、１回目の上昇法による測定が開始される。この時の振動刺激の開始レベルＳ１は、トレーニングで押ボタンスイッチ３がオフ状態になった時点のレベルｔｄ（０）とする。または、より十分に低いレベルでもよい。測定が開始されると、加振器２による振動刺激の大きさが所定の変化速度（例えば、３ｄＢ／秒）で徐々に増加していく。
【００３３】
次いで、ステップＳＰ３において、押ボタンスイッチ３がオン状態になった（応答あり）か否かが判断される。押ボタンスイッチ３がオン状態になっていないと判断されると、ステップＳＰ２に戻って振動刺激の大きさを所定の変化速度（例えば、３ｄＢ／秒）で徐々に増加させていく。一方、押ボタンスイッチ３がオン状態になったと判断されると、ステップＳＰ４において、押ボタンスイッチ３がオン状態になった時の振動刺激の大きさが１回目の上昇法閾値ｔａ（１）として制御部１１に記憶される。
【００３４】
次いで、ステップＳＰ５において、振動刺激の大きさが増加から減少に転じ、押ボタンスイッチ３がオン状態の間は振動刺激の大きさを所定の変化速度（例えば、３ｄＢ／秒）で徐々に減少させていく。
【００３５】
次いで、ステップＳＰ６において、押ボタンスイッチ３がオフ状態になった（応答なし）か否かが判断される。押ボタンスイッチ３がオン状態の間は、ステップＳＰ５に戻って振動刺激の大きさを所定の変化速度（例えば、３ｄＢ／秒）で徐々に減少させていく。一方、押ボタンスイッチ３がオフ状態になったと判断されると、ステップＳＰ７において、押ボタンスイッチ３がオフ状態になった時点の振動刺激の大きさが１回目の下降法閾値ｔｄ（１）として制御部１１に記憶される。
【００３６】
次いで、ステップＳＰ８において、上昇法による測定と下降法による測定が夫々３回行われたか否かが判断される。上昇法測定と下降法測定が夫々３回行われていないと判断されると、ステップＳＰ９において、振動刺激を所定の停止期間だけ停止する。一方、上昇法測定と下降法測定が夫々３回行われたと判断されると、ステップＳＰ１１へ進む。
【００３７】
本発明の実施の形態では、上昇法測定と下降法測定の回数を３回とするが、本発明を実施するには少なくとも３回であればよく、３回に限定されない。また、所定の停止期間は、ランダム（例えば、０〜２秒間）に変化させてもよく、または、固定（例えば、１秒間）でもよい。
【００３８】
次いで、ステップＳＰ９における振動刺激の停止期間が経過すると、ステップＳＰ１０において、１回目の下降法閾値ｔｄ（１）に対して上昇法開始レベル設定手段２１により（例えば、０〜−１０ｄＢ）ランダムに変化させて、２回目の振動刺激の開始レベルＳ２を設定する。次いで、ステップＳＰ２に戻って、２回目の上昇法による測定が開始され、振動刺激の大きさを開始レベルＳ２から所定の変化速度（例えば、３ｄＢ／秒）で徐々に増加させていく。
【００３９】
次いで、ステップＳＰ３において、押ボタンスイッチ３がオン状態になったと判断されると、ステップＳＰ４において、押ボタンスイッチ３がオン状態になった時点の振動刺激の大きさが２回目の上昇法閾値ｔａ（２）として制御部１１に記憶される。
【００４０】
次いで、ステップＳＰ５において、振動刺激の大きさが増加から減少に転じ、振動刺激の大きさを所定の変化速度（例えば、３ｄＢ／秒）で徐々に減少させていく。次いで、ステップＳＰ６において、押ボタンスイッチ３がオフ状態になったと判断されると、ステップＳＰ７において、押ボタンスイッチ３がオフ状態になった時点の振動刺激の大きさが２回目の下降法閾値ｔｄ（２）として制御部１１に記憶される。
【００４１】
次いで、ステップＳＰ８において、上昇法測定と下降法測定が夫々３回行われていないと判断されると、ステップＳＰ９において、振動刺激を所定の停止期間だけ停止する。次いで、振動刺激の停止期間が経過すると、ステップＳＰ１０において、２回目の下降法閾値ｔｄ（２）に対して上昇法開始レベル設定手段２１により（例えば、０〜−１０ｄＢ）ランダムに変化させて、３回目の振動刺激の開始レベルＳ３を設定する。
【００４２】
次いで、ステップＳＰ２に戻って、３回目以降については、２回目と同様の手順で測定が行われ、３回目の上昇法閾値ｔａ（３）として制御部１１に記憶される。
【００４３】
次いで、ステップＳＰ８において、上昇法測定と下降法測定が夫々３回行われたと判断されると、ステップＳＰ１１において、振動感覚閾値（ＶＰＴ）が算定される。振動感覚閾値（ＶＰＴ）は、次式（１）により算出される。ここで、ｎは上昇法・下降法の閾値ペアの総数（ｎ≧３）、ｔａ（ｒ）はｒ回目の上昇法閾値、ｔｄ（ｒ）はｒ回目の下降法閾値である。なお、本発明の実施の形態では、ｎ＝３，ｒ＝３としている。
【００４４】
【数１】
0004611453.tif 000002
【００４５】
次いで、ステップＳＰ１２において、ステップＳＰ１１で算定された振動感覚閾値（ＶＰＴ）の反応の一貫性の評価がなされる。
【００４６】
反応の一貫性ありの表示がなされる条件は、以下のすべてを満たす場合である。ａ）上昇法で得られた３つの上昇法閾値ｔａ（１），ｔａ（２），ｔａ（３）の相違が、１０．０ｄＢ又は比が３．１５未満であること。ｂ）下降法で得られた３つの下降法閾値ｔｄ（１），ｔｄ（２），ｔｄ（３）の相違が、１０．０ｄＢ又は比が３．１５未満であること。ｃ）上昇・下降法による閾値の夫々の対の平均値（ｔａ（１）＋ｔｄ（１））／２，（ｔａ（２）＋ｔｄ（２））／２，（ｔａ（３）＋ｔｄ（３））／２の相違が、６．０ｄＢ又は比が２未満であること。上記の条件が満たされない場合は、反応の一貫性なしが液晶ディスプレイ１８などに表示される。
【００４７】
そして、得られた振動感覚閾値についての反応の一貫性の評価がされると、振動感覚閾値の測定作業は終了する。また、測定中（ステップＳＰ２〜ステップＳＰ１２）において、振動刺激の大きさに関する情報を画面に表示しなくてもよい。画面に表示しないことで、検査者の無意識の反応を防ぎ、検査者の動きに応じた被検者の誤応答を抑制する。
【産業上の利用可能性】
【００４８】
本発明によれば、下降法で求めた下降法閾値に対し所定の範囲でランダムに変化すること、及び／または、下降法による測定が終了してから上昇法による測定を開始するまでの間に、振動刺激の停止時間を設けたので、被検者の応答が一定間隔でなくなるため、誤応答が抑制され、測定確度の向上が図れる振動感覚閾値測定方法及びその装置を提供することができる。
【符号の説明】
【００４９】
１…装置本体、２…加振器、３…押ボタンスイッチ、４…ロードセル、５…加速度計、１１…制御部、１２…信号生成部、１３…減衰器、１４…増幅器、１５…Ａ／Ｄ変換器、１６…操作スイッチ、１７…内蔵プリンタ、１８…液晶ディスプレイ、１９…振動刺激レベルダイヤル、２１…上昇法開始レベル設定手段、２２…タイマ手段、２３…振動感覚閾値算出手段（ＶＰＴ算出手段）、２４…評価手段。
【要約】
【課題】  非特許文献１又は非特許文献２に規定した振動感覚閾値の測定方法に適合しつつ、測定確度の向上が図れる振動感覚閾値測定方法を提供する。
【解決手段】  指先における振動感覚閾値を、被検者の応答があるまで振動刺激の大きさを徐々に増加させて上昇法閾値を求める上昇法と、被検者の応答がなくなるまで振動刺激の大きさを徐々に減少させて下降法閾値を求める下降法を繰り返すことにより求める振動感覚閾値測定方法において、上昇法における開始時の振動刺激の大きさは、直前の下降法で求めた下降法閾値に対し所定の範囲（例えば、０〜−１０ｄＢ）でランダムに変化させて設定するものである。更に、下降法による測定が終了してから上昇法による測定を開始するまでの間に、ステップＳＰ９で振動刺激の停止時間を設ける。停止期間は、所定の範囲（例えば、０〜２秒間）でランダムに変化するようにするとよい。
【選択図】        図３【図１】
0004611453.tif 000003
【図２】
0004611453.tif 000004
【図３】
0004611453.tif 000005