(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
不斉炭素を有する有機酸の絶対配置の決定方法であって、
（１）下記化学式（Ｉ）
【化１】
0004637782.tif 000007
［式中、Ｒａ、Ｒｂ、Ｒｃ及びＲｄは、それぞれ同一又は異なって、水素原子、炭素数１〜８の炭化水素基、含酸素置換基、含窒素置換基、ハロゲン原子及びハロゲン化炭化水素基からなる群から選択される１種を示し、但し、Ｒａ、Ｒｂ、Ｒｃ及びＲｄのうち、少なくとも１つは、炭素数１〜８の炭化水素基、含酸素置換基、含窒素置換基、ハロゲン原子及びハロゲン化炭化水素基からなる群から選択される１種を示し、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８、Ｒ９、Ｒ１０、Ｒ１１及びＲ１２は、それぞれ同一又は異なって、水素原子、炭化水素基、ハロゲン原子及びハロゲン化炭化水素基からなる群から選択される１種を示す。］
で表されるポルフィリン２量体を有効成分して含む試薬と、
（２）（ｉ）ポルフィリン２量体に配位可能であり、且つ、 ポルフィリン２量体に配位可能な基と不斉炭素とが直接結合している有機酸、又は（ｉｉ）ポルフィリン２量体に配位可能であり、且つ、前記配位可能な基と不斉炭素との間に炭素原子が１原子介在している有機酸とを含む試料溶液について、円二色性分光光度分析を行い、コットン効果の符号から前記有機酸の不斉炭素の絶対配置を決定する方法。
【請求項２】
前記有機酸がスルホン酸又はカルボン酸である請求項１に記載の方法。
【請求項３】
−３０〜３０℃において円二色性分光光度分析を行う請求項１又は２に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、不斉炭素を有する有機酸の絶対配置決定方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、キラル化合物の絶対配置を決定する方法として、キラル化合物と特定の化合物との複合体（例えば錯体）について、円二色性（ＣＤ）分光光度分析を行い、コットン効果の符号とキラル化合物の絶対配置との相関関係を利用してキラル化合物の絶対配置を決定する方法が用いられている。例えば、下記非特許文献１〜４に、そのような絶対配置決定方法に関する記載がある。
【０００３】
非特許文献１には、長い架橋鎖で架橋されたポルフィリン二量体にキラル化合物が配位することによって円二色性が誘起され、コットン効果の符号からキラル化合物の絶対配置を決定できることについて記載されている。
【０００４】
しかしながら、非特許文献１に記載の方法は、二官能性のキラル化合物であるジアミン、アミノアルコール等に対してのみ適用できるにすぎない。
【０００５】
非特許文献２には、フェニルボロン酸単位を有するポリフィリン二量体が各種の糖の存在下で円二色性を示すことについて記載されている。 
【０００６】
しかしながら、非特許文献２に記載の方法は、ボロン酸との間に結合を作るポリオール（多価アルコール）にのみ適用可能であり、しかも、特定の（一つの）不斉中心のまわりの絶対配置を直接決めうる方法ではない。 
【０００７】
非特許文献３には、ランタニドのトリス（β−ジケトナト）錯体がキラルなアミノアルコールの存在下で円二色性を示すことについて記載されている。
【０００８】
しかしながら、非特許文献３に記載の方法は、キラルなアミノアルコールに対してのみ適用できるにすぎない。 
【０００９】
非特許文献４には、アミノ酸およびアミノアルコールの絶対配置を銅錯体の円二色性によって決定できることについて記載されている。 
【００１０】
しかしながら、非特許文献４に記載の方法は、銅に二座配位可能なアミノ酸やアミノアルコールにのみ適用できるにすぎない。
【００１１】
以上のように、不斉炭素を有する有機酸及びその塩の絶対配置の有効な決定法については未だ報告されていない。
【００１２】
一方、キラル化合物の絶対配置の決定方法として、Ｘ線回折法が知られている。
【００１３】
しかしながら、この方法には、結晶性の化合物にしか適用できないという制限がある。
【非特許文献１】Ｊ．Ａｍ Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．，１９９８，１２０，６１８５−６１８６，Ｘ．Ｈｕａｎｇ、Ｂ．Ｈ．Ｒｉｃｋｍａｎｎ，Ｂ．Ｂｏｒｈａｎ、Ｎ．Ｂｅｒｏｖａ，Ｋ．ナカニシ
【非特許文献２】Ｂｕｌｌ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．，Ｊｐｎ．，１９９８，７１，１１１７−１１２３，Ｍ．タケウチ，Ｔ．イマダ，Ｓ．シンカイ
【非特許文献３】Ｊ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．，Ｄａｌｔｏｎ Ｔｒａｎｓ．，１９９９，１１−１２，Ｈ．ツクベ，Ｍ．ホソクボ．Ｍ．ワダ，Ｓ．シノダ，Ｈ．タミアキ
【非特許文献４】Ｏｒｇ．Ｌｅｔｔ．，１９９９，１，８６１−８６４，Ｓ．Ｚａｈｎ，Ｊ．Ｗ．Ｃａｎａｒｙ
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１４】
本発明は、不斉炭素を有する有機酸の絶対配置を、簡便に、且つ、精度良く決定できる方法を提供することを主な目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
本発明者は、鋭意研究を重ねた結果、特定の化合物を用いる方法が、上記目的を達成できることを見出し、本発明を完成するに至った。
【００１６】
すなわち、本発明は、下記の絶対配置の決定方法に係る。
１．  不斉炭素を有する有機酸の絶対配置の決定方法であって、
（１）下記化学式（Ｉ）
【００１７】
【化１】
0004637782.tif 000002
【００１８】
［式中、Ｒａ、Ｒｂ、Ｒｃ及びＲｄは、それぞれ同一又は異なって、水素原子、炭素数１〜８の炭化水素基、含酸素置換基、含窒素置換基、ハロゲン原子及びハロゲン化炭化水素基からなる群から選択される１種を示し、但し、Ｒａ、Ｒｂ、Ｒｃ及びＲｄのうち、少なくとも１つは、炭素数１〜８の炭化水素基、含酸素置換基、含窒素置換基、ハロゲン原子及びハロゲン化炭化水素基からなる群から選択される１種を示し、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８、Ｒ９、Ｒ１０、Ｒ１１及びＲ１２は、それぞれ同一又は異なって、水素原子、炭化水素基、ハロゲン原子及びハロゲン化炭化水素基からなる群から選択される１種を示す。］
で表されるポルフィリン２量体を有効成分して含む試薬と、
（２）（ｉ）ポルフィリン２量体に配位可能であり、且つ、 ポルフィリン２量体に配位可能な基と不斉炭素とが直接結合している有機酸、又は（ｉｉ）ポルフィリン２量体に配位可能であり、且つ、前記配位可能な基と不斉炭素との間に炭素原子が１原子介在している有機酸とを含む試料溶液について、円二色性分光光度分析を行い、コットン効果の符号から前記有機酸の不斉炭素の絶対配置を決定する方法。
２．  前記有機酸がスルホン酸又はカルボン酸である請求項１に記載の方法。
３．  −３０〜３０℃において円二色性分光光度分析を行う請求項１又は２に記載の方法。
【発明の効果】
【００１９】
本発明の絶対配置決定方法によれば、不斉炭素を有する有機酸の絶対配置を簡便に、且つ、精度良く決定することができる。具体的に、本発明の方法によれば、不斉炭素を有する有機酸について、（ｉ）ポルフィリン２量体に配位可能であり、且つ、 ポルフィリン２量体に配位可能な基と直接結合している不斉炭素、又は（ｉｉ）ポルフィリン２量体に配位可能であり、且つ、前記配位可能な基との間に炭素原子が１原子介在している不斉炭素の絶対配置を簡便に、且つ、精度良く決定することができる。
【００２０】
さらに、本発明の方法は、下記（１）〜（６）の利点を有する。
【００２１】
（１）試料溶液を冷却するような煩雑な操作をすることなく、有機酸の不斉炭素の絶対配置を決定することができる。
【００２２】
（２）本発明の方法において使用する有機酸及びポルフィリン２量体は、いずれも極少量で足りる。即ち、本発明の方法は、極少量の有機酸及びポルフィリン２量体によって、高い感度で円二色性（ＣＤ）スペクトルを測定できる。
【００２３】
（３）本発明の方法において、円二色性（ＣＤ）スペクトルを測定する際に測定対象の有機酸に特殊な修飾基を導入する必要がない。従って、前記有機酸を必要に応じて容易に回収できる。例えば測定後の試料溶液と２ｍｏｌ／ｌ程度の塩酸水溶液とを撹拌すると、ポルフィリン２量体と有機酸からなる錯体は、ポルフィリン２量体と有機酸の塩酸塩に分解する。これにより、有機酸及びポルフィリン２量体を分離回収できる。分離回収したポルフィリン２量体は、再度使用することができる。
【００２４】
（４）本発明の方法によれば、非常に迅速に有機酸の不斉炭素の絶対配置を決定することができる。試料調製とＣＤスペクトル測定に要する時間は、条件によっては１０分以内である。
【００２５】
（５）コットン効果の検出、即ちＣＤスペクトル測定は、通常４００〜４５０ｎｍでなされる。大抵の有機酸の吸収は、４００ｎｍ以下であるので、コットン効果を示すピークと有機酸自身の示すピークとは重ならない。従って、本発明の方法によれば、非常に広範囲の有機酸について、絶対配置を決定することが可能である。
【００２６】
（６）本発明の方法によれば、非結晶性の有機酸について、不斉炭素の絶対配置を決定することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２７】
本発明は、不斉炭素を有する有機酸の絶対配置の決定方法であって、（１）下記化学式（Ｉ）
【００２８】
【化２】
0004637782.tif 000003
【００２９】
［式中、Ｒａ、Ｒｂ、Ｒｃ及びＲｄは、それぞれ同一又は異なって、水素原子、炭素数１〜８の炭化水素基、含酸素置換基、含窒素置換基、ハロゲン原子及びハロゲン化炭化水素基からなる群から選択される１種を示し、但し、Ｒａ、Ｒｂ、Ｒｃ及びＲｄのうち、少なくとも１つは、炭素数１〜８の炭化水素基、含酸素置換基、含窒素置換基、ハロゲン原子及びハロゲン化炭化水素基からなる群から選択される１種を示し、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８、Ｒ９、Ｒ１０、Ｒ１１及びＲ１２は、それぞれ同一又は異なって、水素原子、炭化水素基、ハロゲン原子及びハロゲン化炭化水素基からなる群から選択される１種を示す。］で表されるポルフィリン２量体を有効成分して含む試薬と、（２）（ｉ）ポルフィリン２量体に配位可能であり、且つ、 ポルフィリン２量体に配位可能な基と不斉炭素とが直接結合している有機酸又は（ｉｉ）ポルフィリン２量体に配位可能であり、且つ、前記配位可能な基と不斉炭素との間に炭素原子が１原子介在している有機酸とを含む試料溶液について、円二色性（ＣＤ）分光光度分析を行い、コットン効果の符号から前記有機酸の不斉炭素の絶対配置を決定する方法に係る。
【００３０】
本発明は、上記化学式（Ｉ）のようなフリーのポルフィリン２量体を試薬の有効成分として用いることにより、有機酸の不斉炭素の絶対配置を、簡便に、且つ、精度良く決定することができる。特に、本発明の方法は、カルボン酸及びスルホン酸の不斉炭素の絶対配置決定手段として有効である。
【００３１】
ポルフィリン２量体を有効成分して含む試薬
本発明の絶対配置決定方法（以下、単に「本発明の方法」と略記する場合がある）では、上記化学式（Ｉ）で表されるポルフィリン２量体（以下、「化合物１」と略記する場合がある）を有効成分として含む試薬を使用する。
【００３２】
上記化学式（Ｉ）において、Ｒａ、Ｒｂ、Ｒｃ及びＲｄは、それぞれ同一又は異なって、水素原子、炭素数１〜８の炭化水素基、含酸素置換基、含窒素置換基、ハロゲン原子及びハロゲン化炭化水素基からなる群から選択される１種を示す。但し、Ｒａ、Ｒｂ、Ｒｃ及びＲｄのうち、少なくとも１つは、炭素数１〜８の炭化水素基、含酸素置換基、含窒素置換基、ハロゲン原子及びハロゲン化炭化水素基からなる群から選択される１種を示す。すなわち、Ｒａ、Ｒｂ、Ｒｃ及びＲｄのうち、少なくとも１つをメチル基以上にバルキーな置換基にすることにより、ポルフィリンの配向にねじれが生じ、円二色性があらわれる。
【００３３】
炭素数１〜８の炭化水素基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基等の直鎖又は分枝状アルキル基を例示することができる。この炭化水素基の炭素数は、好ましくは１〜４程度、より好ましくは１〜２程度である。
【００３４】
含酸素置換基としては、エステル基、カルボキシルアルキル基等を例示することができる。エステル基としては、メチルエステル基、エチルエステル基等を例示することができる。カルボキシアルキル基としては、カルボキシメチル基等を例示することができる。
【００３５】
含窒素置換基としては、アミノ基、アミド基、２−アミノエチル基等を例示することができる。
【００３６】
ハロゲン原子としては、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｆ等を例示することができる。
【００３７】
ハロゲン化炭化水素基としては、塩化メチル基、塩化エチル基、塩化プロピル基、塩化ブチル基等を例示することができる。
【００３８】
上記化学式（Ｉ）において、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８、Ｒ９、Ｒ１０、Ｒ１１及びＲ１２は、それぞれ同一又は異なって、水素原子、炭化水素基、ハロゲン原子及びハロゲン化炭化水素基からなる群から選択される１種を示す。
【００３９】
炭化水素基としては、例えばメチル基、エチル基、プロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基等の直鎖又は分枝状アルキル基等を例示することができる。Ｒ１〜Ｒ１２で示される炭化水素基の炭素数は、特に制限されないが、通常１〜１０程度であり、好ましくは１〜４程度、より好ましくは１〜２程度である。
【００４０】
ハロゲン原子及びハロゲン化炭化水素基は、上記Ｒａ〜Ｒｄの説明において例示したハロゲン原子及びハロゲン化炭化水素基と同様である。
【００４１】
特に、本発明の方法において用いるポルフィリン２量体としては、下記化学式（ＩＩ）の化合物（以下、単に、「化合物２」と略記する場合がある）が好ましい。
【００４２】
【化３】
0004637782.tif 000004
【００４３】
本発明の方法において使用する試薬には、所望の効果が得られる範囲内において添加成分が含まれていても良い。
【００４４】
化学式（Ｉ）で表されるポルフィリン２量体は、公知の方法により製造することができる。公知の方法としては、V. V. Borovkov, J. M. Lintuluoto and Y. Inoue, Helv. Chem. Acta, 1999, 82, 919-934, V. V. Borovkov, J. M. Lintuluoto and Y. Inoue, Synlett, 1998, 768等に記載されている方法を例示することができる。
【００４５】
有機酸
本発明の方法において対象とする有機酸は、（ｉ）ポルフィリン２量体に配位可能であり、且つ、 ポルフィリン２量体に配位可能な基と不斉炭素とが直接結合している、又は（ｉｉ）ポルフィリン２量体に配位可能であり、且つ、前記配位可能な基と不斉炭素との間に炭素原子が１原子介在している。
【００４６】
ポルフィリン２量体に配位可能な有機酸としては、特に限定されないが、比較的酸性度の高い有機酸が好ましい。そのような有機酸としては、例えば、上記ポルフィリン２量体に配位可能な基としてカルボン酸基、リン酸基、ホスホン酸基、ホスフィン酸基、ボロン酸基及びスルホン酸基等の酸性基を有する化合物が挙げられる。特に、本発明の方法によれば、スルホン酸又はカルボン酸の絶対配置をより好適に決定することができる。
【００４７】
また、本発明の方法では、前記有機酸は塩を形成していてもよい。
前記有機酸の塩は、例えば前記有機酸と塩基性化合物とを反応させることにより得ることができる。塩基性化合物としては、特に限定されず、例えば、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、水酸化リチウム、アンモニア等の水溶性無機塩、ｎ−プロピルアミン、モノエタノールアミン、トリエタノールアミン等のアミン、モノメチルトリエチルアンモニウムハイドロオキサイド、トリメチルベンゾルアンモニウムハイドロオキサイド等の４級アンモニウムハイドロオキサイド又はグアニジンハイドロオキサイド等の水溶性有機塩が挙げられる。
【００４８】
有機酸は、化合物１への配位しやすさの点から、酸性基のα位及び／又はβ位の炭素に電子吸引基を有することが好ましい。
電子吸引基としては、例えばヒドロキシル基、メトキシ基、アセトキシ基、フルオロ基、クロロ基、ブロモ基、ヨード基、ニトロ基、シアノ基等が挙げられる。
【００４９】
ポルフィリン２量体に配位可能な基と不斉炭素とが直接結合している有機酸としては、例えば２−クロロ−３−メチルブタン酸、２−ヒドロキシブタン酸、２−アセトキシプロピオン酸、２−メトキシフェニル酢酸、マンデル酸、３−フェニル乳酸等が挙げられる。
【００５０】
前記配位可能な基と不斉炭素との間に炭素原子が１原子介在している有機酸としては、例えば、１０−カンファースルホン酸が挙げられる。
【００５１】
試料溶液
本発明の方法において、ＣＤ分光光度分析に用いる試料溶液は、上記試薬と有機酸を含む。試料溶液の調製は特に限定されず、例えば、有効成分である上記ポルフィリン２量体、有機酸等を溶媒に溶解する方法等により調製することができる。
【００５２】
試料溶液を調製する際に使用する溶媒としては、ポルフィリン２量体に配位しない溶媒が好ましい。ポルフィリン２量体に配位しない溶媒としては、クロロホルム（ＣＨＣｌ３）、二塩化メタン（ＣＨ２Ｃｌ２）、二塩化エタン（ＣＨ２ＣｌＣＨ２Ｃｌ）、四塩化エタン（ＣＨＣｌ２ＣＨＣｌ２）、四塩化炭素（ＣＣｌ４）等のハロゲン化脂肪族炭化水素；ヘキサン、ヘプタンなどの脂肪族炭化水素等を例示できる。
【００５３】
試料溶液中のポルフィリン２量体の濃度は、限定的ではない。これらの濃度の下限は、第１または第２コットン効果を検知できる限り特に制限されず、用いるポルフィリン２量体の種類、有機酸の種類、溶媒の種類等に応じて適宜設定することができる。試料溶液中の有機酸の濃度の上限およびポルフィリン２量体の濃度の上限は、例えばＣＤスペクトルにおいて第１または第２コットン効果の楕円率の値が、ノイズレベルの２倍以上程度（例えば１ｍｄｅｇ以上程度）となり、光電子増倍管の電圧が−７００ｋＶ以内で第１または第２コットン効果の楕円率ができるだけ大きくなるよう設定することが好ましく、第１または第２コットン効果の楕円率が、１０ｍｄｅｇ〜５０ｍｄｅｇ程度となるよう設定することがより好ましい。
【００５４】
試料溶液中における有機酸の濃度は、キラル化合物の種類等に応じて適宜設定すればよいが、通常１０−４ｍｏｌ／ｌ以上程度であり、好ましくは１０−４〜１０−１ｍｏｌ／ｌ程度であり、より好ましくは１０−４〜１０−３ｍｏｌ／ｌ程度である。有機酸の濃度が１０−４ｍｏｌ／ｌ未満の場合、十分にコットン効果を検知できないおそれがある。
【００５５】
試料溶液中におけるポルフィリン２量体の濃度は、有機酸の種類等に応じて適宜設定することができるが、通常１０−７ｍｏｌ／ｌ以上程度であり、好ましくは１０−６ｍｏｌ／ｌ以上程度である。試料溶液中におけるポルフィリン２量体の濃度の上限は、有機酸の種類等に応じて適宜設定することができるが、通常５×１０−５ｍｏｌ／ｌ以下程度であり、好ましくは５×１０−６ｍｏｌ／ｌ以下程度である。
【００５６】
絶対配置の決定方法
本発明の方法は、前記試料溶液について、ＣＤ分光光度分析を行い、コットン効果の符号から前記有機酸の不斉炭素（以下、単に「有機酸」と略記する場合がある）の絶対配置を決定する方法である。
【００５７】
本発明の方法において、ＣＤ分光光度分析を行う際、試料溶液を冷却するような煩雑な操作をする必要はないが、試料溶液の温度を、−３０〜３０℃程度に設定することにより、より高感度でＣＤ分光光度分析を行うことができる。
【００５８】
試料溶液のＣＤスペクトルは、二つのピーク（一つの極大値と一つの極小値）を示す。以下、より長波長側のピークを「第１コットン効果」といい、より短波長側のピークを「第２コットン効果」ということがある。それぞれのピークの符号は、正の場合と負の場合があり、第１コットン効果の符号と第２コットン効果の符号とは相異なる。
【００５９】
様々な有機酸の絶対配置及び試料溶液における各コットン効果の符号を表１に示す。
【００６０】
【表１】
0004637782.tif 000005
【００６１】
表１から明らかなように、（Ｒ）−１０−カンファースルホン酸の場合、第１コットン効果の符号は負（マイナス）であり、第２コットン効果の符号は正（プラス）である。一方、（Ｓ）−１０−カンファースルホン酸の場合、第１コットン効果の符号は正（プラス）であり、第２コットン効果の符号は負（マイナス）である。
【００６２】
絶対配置の決定には、第１コットン効果及び第２コットン効果のいずれの符号を用いてもよいが、第１コットン効果の方が検知しやすいのでより好適に用いることができる。
【００６３】
また、表１から明らかなように、有機酸の立体配置と各コットン効果の符号の間には、一定の対応関係が成立している。即ち、第１コットン効果の符号が正の場合には、有機酸の絶対配置は（Ｓ）となる。一方、第１コットン効果の符号が負の場合には、有機酸の絶対配置は（Ｒ）となる。すなわち、この相関関係と未知の有機酸のＣＤスペクトルから得られるコットン効果の符号とを利用することによって、未知の有機酸の不斉炭素についての絶対配置を決定することができる。
【００６４】
なお、表１において、Ｂ‖遷移とは、吸収帯がＢバンド（ソーレー帯）となる二つのポルフィリン環のモーメントが共にポルフィリン環を結合する方向にある場合の遷移である。また、Ｂ⊥遷移とは、前記モーメントが共にポルフィリン環を結合する方向とは垂直の方向にある場合の遷移である。図２に、有機酸が配位する前のアキラルな化合物１におけるモーメントの方向を実線で示す。
【００６５】
一方、有機酸が配位した化合物１では、図２において点線で示すように、Ｂ‖遷移及びＢ⊥遷移のいずれの場合も、アキラルな化合物１の場合に比べて、一方の環のモーメントの方向が他方のモーメントの方向に対して若干ずれる。
【００６６】
以下、本発明において、コットン効果が生じる機構を説明する。化合物１と有機酸とを含む溶液を調製すると、有機酸は化合物１の窒素原子へ配位すると考えられる。有機酸は、二つのポルフィリン環における窒素原子のうちいずれに配位してもよい。いずれか一方のポルフィリン環のみがメチル基以上にバルキーな置換基を有する場合には、有機酸は、このような置換基を有するポルフィリン環とは他方のポルフィリン環の窒素原子に配位すると考えられる。このような有機酸の配位に伴って、ポルフィリン２量体は、ｓｙｎ型からａｎｔｉ型へコンホメーション変化を示すと同時に、ａｎｔｉ型のコンホーマーに不斉が誘起され、図１に示すような円二色性を示す。
【００６７】
不斉誘起の機構は、図３に示すようなポルフィリン環同士のねじれにより説明される。配位子であるキラル化合物のαまたはβ炭素（図３ではα炭素）に結合している最も大きな置換基（Ｒ）と、有機酸が配位していないポルフィリン環に結合したメチル基以上にバルキーな置換基（図３ではＥｔ：エチル基）との間に立体障害が生じることにより、ポルフィリンの配向にねじれが生じ、ポルフィリン間の励起子相互作用（エキシトンインターラクション）に基づく円二色性があらわれるものと理解できる。
【００６８】
ＣＤエキシトン・キラリテイー法によると、二つの相互に作用する電子遷移モーメントが手前から奥側に向かって時計回りに並ぶと正のキラリティーを創出し、反時計回りに並ぶと負のキラリティーを創出する(Harada,N., Nakanishi,K.,"Circular Dichroic Spectroscopy-Excition coupling in Organic Stereochemistry, University Science Books, Mill Valley,1983.、Nakanishi,K., Berova,N., "In Circular Dichroism;Principles and Applications", Woody,R.,Ed, VCH Publishers; New York,1994; pp361-398)。
【００６９】
例えば、絶対配置が（Ｓ）である有機酸が化合物１に配位すると、手前から奥側に向かって時計回りにねじれるので（図３参照）、第１コットン効果の符号は「正」となる。一方、絶対配置がＲである有機酸が化合物１に配位すると、手前から奥側に向かって反時計回りにねじれるので、第１コットン効果の符号は「負」となる。
【００７０】
本発明の方法では、ＣＤ分光光度分析法を用いて、有機酸、化合物１等を含む試料溶液について分析する。即ち、本発明の方法では、化合物１に測定対象である有機酸を配位させることにより得られるＣＤスペクトルのコットン効果の符号によって、前記有機酸の絶対配置を決定することができる。本発明の方法によれば、有機酸に特殊な修飾基を誘導することなしに、直接的に絶対配置を決定することが可能である。
【実施例】
【００７１】
以下、本発明の実施例を挙げ、本発明をより具体的に説明する。但し、本発明は、以下の実施例に限定されるものではない。
【００７２】
ＣＤスペクトル測定には、ＪＡＳＣＯ−Ｊ−７２０ＷＩスペクトロポーラリメーターを使用した。
実施例１
３ｍｌ（光路長：１ｃｍ）のセルに、約１０−６ｍｏｌ／ｌの化合物２と約１０-1ｍｏｌ／ｌの３−フェニル乳酸のＣＨ２Ｃｌ２溶液を調製し、０℃において、３５０〜５００ｎｍのＣＤスペクトルを測定した。結果を図１に示す。
【００７３】
図１及び表１から明らかなように、より長波側にある第１コットン効果の符号が負であることから、３−フェニル乳酸の不斉炭素の絶対配置は（Ｒ）である。
【００７４】
実施例２
３−フェニル乳酸の代わりに、２−ヒドロキシブタン酸を用い、かつ、−４０℃、−２０℃、０℃及び２２℃において測定した以外は、実施例１と同様にしてＣＤスペクトルを測定した。結果を図４に示す。
【００７５】
図４及び上記表１から明らかなように、より長波側にある第１コットン効果の符号が負であることから、２−ヒドロキシブタン酸の不斉炭素の絶対配置は（Ｓ）である。
【００７６】
また、図４から明らかなように、より低温の方が、ＣＤスペクトルのピークの感度が良くなることがわかる。
【００７７】
比較例１
絶対配置決定試薬として、化合物２の代わりに下記亜鉛ポルフィリン２量体（約１０−６ｍｏｌ／ｌ）を用い、且つ、−４０℃、−２０℃、０℃及び２２℃において測定した以外は、実施例１と同様にして３−フェニル乳酸を含む試料溶液のＣＤスペクトルを測定した。
【００７８】
【化４】
0004637782.tif 000006
【００７９】
しかし、測定温度が−２０℃、０℃及び２２℃の場合、コットン効果を検知できなかった。また、測定温度が−４０℃の場合、コットン効果をわずかに検知できたが、３−フェニル乳酸の絶対配置を決定することはできなかった。
【図面の簡単な説明】
【００８０】
【図１】実施例１において得られた円二色スペクトルの測定結果を示す図である。
【図２】ポルフィリン２量体の最大吸収バンドであるＢバンドに関するモーメントの方向を示す図である。ポルフィリン環を楕円として、架橋炭素鎖を直線として、ポルフィリン２量体を概略的に示す。二つの楕円(ポルフィリン環)は、同一平面上には存在せず、前後に位置する。
【図３】立体障害により生じるポルフィリン環同士のねじれを示す図である。
【図４】実施例２において得られた円二色スペクトルの測定結果を示す図である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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