(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
インダクタンス部とキャパシタンス部とが電気的に並列に接続されてなる共振部を有するアンテナであって、
前記インダクタンス部は、軸線を中心とした螺旋状もしくは螺旋に近似し得る角形状をなす導体からなるコイル部を有し、前記コイル部の両端に形成された開口部の少なくとも一方は、前記軸線に対して傾斜した平面内に略含まれていることを特徴とするアンテナ。
【請求項２】
請求項１に記載のアンテナであって、
前記導体の前記軸線を一周する部分は、それぞれ前記開口部に平行に設けられていることを特徴とするアンテナ。
【請求項３】
請求項１または請求項２のいずれかに記載のアンテナであって、
複数の前記共振部を有し、これらの共振部が電気的に直列に接続されてなることを特徴とするアンテナ。
【請求項４】
請求項３に記載のアンテナであって、
前記コイル部の前記軸線が、少なくとも二つの隣り合う前記共振部において略同一直線状に揃えられ、
隣り合う二つの前記コイル部の前記開口部が略含まれる前記平面は、直交していることを特徴とするアンテナ。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、電波を送受信する各種通信機器を含め、電波の送受信機能を有する各種機器に組み込む小形のアンテナとして特に好適に使用することができるアンテナに関する。
【０００２】
【従来の技術】
近年、電波を送受信する各種通信機器を含め、電波の送受信機能を有する各種機器の需要の高まりによって、数百ＭＨｚから数十ＧＨｚの周波数帯域で使用されるアンテナがますます多く用いられるようになってきている。移動体通信、次世代交通システム、自動検札等に用いられる非接触カード等に多く用いられることは言うまでもなく、また、インターネット家電の無線によるコードレス化、企業内無線ＬＡＮ、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ等、長尺で煩雑なケーブルを用いずに無線によってデータの授受を行う方法が用いられつつあり、この方面でも広汎な用途が見込まれている。さらに、各種端末からの無線によるデータの送受信にも用いられ、水道・ガス、その他安全管理に必要な情報を電波でやりとりするテレメトリング、金融端末のＰＯＳシステム等の普及に対しても需要は高まりつつある。この他にも、衛星放送受信機のポータブル化といったテレビ等の家庭電器製品、また、自動販売機への応用等、その使用範囲は極めて広いものとなってきている。
上述したような電波の送受信機能を有する各種機器に用いるアンテナは、これまでのところ、機器のケースに付設される伸縮自在のモノポールアンテナが主流である。また、ケースの外部に短く突き出しているヘリカルアンテナも知られている。
ところが、モノポールアンテナの場合、使用のたびに長く引き伸ばす必要があるため操作が面倒であり、さらに、引き伸ばしたアンテナの部分が壊れやすいといった欠点を有していた。また、ヘリカルアンテナの場合、空芯コイルからなるアンテナ本体が樹脂等のカバー材によって保護されているため外形が大きくなりがちであり、ケースの外に固定すると全体の体裁が良くないという問題が避けられなかった。しかしながら、単にアンテナを小形にするだけでは、利得も同時に下がり、電波送受信系の回路が大形化したり、電力の消費が著しくバッテリーが大きいものにならざるを得ず、結局、機器全体の小形化が図れないという問題があった。
そこで、電波を授受する共振部をインダクタンス成分とキャパシタンス成分からなる共振回路により構成し、小形で利得の高いアンテナを回路的に実現しようという試みがなされてきている。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、上述したような共振回路からなるアンテナにおいては、回路を小形にすると、充分なインダクタンス値を得ることが難しく、コイル形状のものを用いるにしても、その開口面積を大きく取れないという問題を有していた。例えば、基板の裏表の面に形成された導体のパターンをスルーホールによって電気的に接続した構成のコイルが知られているが、この場合、コイルの開口面積は、基板の厚さ、幅の寸法によって制限される。無論、基板を厚く、広くすれば開口面積は大きく取れるが、これではアンテナを小形化することが図れない。また、コイルの巻数を多くすれば、当然インダクタンスの値も大きくなるが、高周波用に導体の間隔をある程度離さなければならず、巻数を多く取ることによってアンテナが長くなってしまうという問題があった。
【０００４】
本発明は、上記の事情に鑑みてなされたものであって、共振部のインダクタンス値を上げることができ、高利得を得ることができる小形のアンテナを提供することにある。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
請求項１に記載の発明は、インダクタンス部とキャパシタンス部とが電気的に並列に接続されてなる共振部を有するアンテナであって、前記インダクタンス部は、軸線を中心とした螺旋状もしくは螺旋に近似し得る角形状をなす導体からなるコイル部を有し、前記コイル部の両端に形成された開口部の少なくとも一方は、前記軸線に対して傾斜した平面内に略含まれていることを特徴とする。
【０００６】
このような構成としたことにより、開口部の面積が増加するとともに、開口部を貫く磁束も増加するので、コイル部のインダクタンスの値が増加する。
導体は、軸線の回りを一周する部分が軸線方向に複数連接されて形成されている。軸線方向をｚ軸方向とする円柱座標を用いて導体の各部の位置を記述するならば、典型的な螺旋の場合、円周方向θの座標の変化に伴って、ｚ軸方向の座標が単調に変化する。そこで、導体に沿ってθが３６０°変化したときの導体の始点と終点のｚ軸上の座標を通り、しかも軸線に対して垂直な二つの平面を想定すると、上述したような軸線を一周する部分は、始点と終点を除いてこれらの平面に交わらない。導体に沿って一周する毎にこのような平面を想定するならば、導体は、軸線に垂直なこれらの平面によって分割される。これをさらに一般的な螺旋状の導体、あるいは螺旋に近似し得る導体の場合に拡張して、導体の軸線の回りに一周する部分が始点と終点以外では交わらないような平面群で導体を分割する場合を想定し、導体の軸線回りに一周する部分と、この部分を分割する平面の一方を対応させ、これを、導体の軸線回りに一周する部分が導体を分割する平面（以後単に平面と言う）内に略含まれると表現することにする。コイル部の両端に形成された開口部は、導体の軸線回りに一周する部分からなり、この軸線回りに一周する部分を略含む平面内に、開口部が略含まれている。
さて、開口部が、軸線に対して傾斜した平面内に略含まれていると、この部分に流れる電流が作る磁場の向きは、この平面に略垂直に生成される。この平面を貫く磁束は、平面が軸線に対して直交している場合よりも大きい。したがって、コイル部のインダクタンス値も増加する。
【０００７】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載のアンテナであって、前記導体の前記軸線を一周する部分は、それぞれ前記開口部に平行に設けられていることを特徴とする。
【０００８】
このような構成としたことにより、導体の軸線を一周する部分を略含む平面を貫く磁束が増加してコイル部のインダクタンス値がさらに増加する。
【０００９】
請求項３に記載の発明は、請求項１または請求項２のいずれかに記載のアンテナであって、複数の前記共振部を有し、これらの共振部が電気的に直列に接続されてなることを特徴とする。
【００１０】
このような構成としたことにより、アンテナの利得が増加する。
【００１１】
請求項４に記載の発明は、請求項３に記載のアンテナであって、前記コイル部の前記軸線が、少なくとも二つの隣り合う前記共振部において略同一直線状に揃えられ、隣り合う二つの前記コイル部の前記開口部が略含まれる前記平面は、直交していることを特徴とする。
【００１２】
このような構成としたことにより、同一直線上に二つのコイル部が並んで、アンテナの実装面積が少なくなるとともに、一方のコイル部を貫く磁束が最大となる磁場の向きと、他方のコイル部を貫く磁束が最大となる磁場の向きが直交するので、垂直偏波と水平偏波に対する利得が得られる。
【００１３】
【発明の実施の形態】
以下、本発明によるアンテナを図面に基づき説明する。
【００１４】
図１〜３に、本発明に係るアンテナの一実施の形態を示す。図において、アンテナＡは、二つの共振部Ｅ１，Ｅ２を備え、これら共振部Ｅ１，Ｅ２が電気的に直列に接続されて構成されている。共振部Ｅ１，Ｅ２は、各々インダクタンス部１とキャパシタンス部２とが並列に接続されて構成されている。図３は、これらの接続を等価回路で示したものである。
共振部Ｅ１の一端Ｐ１は、共振部Ｅ１，Ｅ２に給電する給電口３に接続されている。この給電口３へは、アンテナＡの入力インピーダンスと整合するインピーダンス整合部４が外部接続されている。
さらに、共振部Ｅ２の一端Ｐ３には、周波数調整キャパシタンス部５が直列に接続されている。
【００１５】
インダクタンス部１，１は、それぞれコイル部１ａ，１ｂを有している。コイル部１ａは、軸線Ｌ１を中心とした螺旋に近似し得る四角形状をなす導体からなり、この導体は、図示されぬ基板の表面に形成されたそれぞれ平行な導体パターン１１ａ，１１ａ・・・及び前記基板の裏面に形成されたそれぞれ平行な導体パターン１２ａ，１２ａ・・・と、これら導体パターン１１ａ，１１ａ・・・，導体パターン１２ａ，１２ａ・・・を電気的に接続する前記基板を厚さ方向に貫くスルーホールに充填された金属導体からなるコイル導体部１３ａ，１３ａ・・・とを備えている。また、コイル部１ｂは、軸線Ｌ２を中心とした螺旋に近似し得る四角形状をなす導体からなり、この導体は、前記基板の表面に形成されたそれぞれ平行な導体パターン１１ｂ，１１ｂ・・・及び前記基板の裏面に形成されたそれぞれ平行な導体パターン１２ｂ，１２ｂ・・・と、これら導体パターン１１ｂ，１１ｂ・・・，導体パターン１２ｂ，１２ｂ・・・を電気的に接続する前記基板を厚さ方向に貫くスルーホールに充填された金属導体からなるコイル導体部１３ｂ，１３ｂ・・・とを備えている。ここで、コイル部１ａ，１ｂを構成する導体は、それぞれ軸線Ｌ１，Ｌ２を中心として同一方向（本実施形態では右ネジ方向）に螺旋様に巻回（本実施形態においては５ターン）されている。より具体的には、コイル部１ａは、導体パターン１１ａ、コイル導体部１３ａ、導体パターン１２ａ、コイル導体部１３ａの順に軸線Ｌ１の回りに一巻されたターン部１５ａが軸線Ｌ１方向に連接されて形成された導体からなり、同様に、コイル部１ｂは、導体パターン１１ｂ、コイル導体部１３ｂ、導体パターン１２ｂ、コイル導体部１３ｂの順に軸線Ｌ２の回りに一巻されたターン部１５ｂが軸線Ｌ２方向に連接されて形成された導体からなっている。
これらのコイル部１ａ，１ｂは、接続点Ｐ２においてそれぞれ軸線Ｌ１，Ｌ２が同一直線上に揃えられるようにして接続されている。そして、このように構成された本実施形態に係るインダクタンス部１は、周波数約１ＭＨｚにおいて、６９ｎＨを有している。
【００１６】
図２は、図１の上面図であって、コイル部１ａ，１ｂの部分を軸線Ｌ１，Ｌ２に垂直な方向から見た状態で拡大して示す図である。
図に示すように、導体パターン１１ａ，１１ａ・・・は、各々平行で軸線Ｌ１となす角度が角度αとされており、導体パターン１２ａ，１２ａ・・・は、各々平行で軸線Ｌ１となす角度が角度αより若干浅い角度βとされている。角度α及び角度βの平均は、略４５°に近い値とされている。また、導体パターン１１ｂ，１１ｂ・・・は、各々平行で軸線Ｌ２となす角度が角度αとされており、導体パターン１２ｂ，１２ｂ・・・は、各々平行で軸線Ｌ２となす角度が角度αより若干浅い角度βとされている。角度α及び角度βの平均は、略４５°に近い値とされている。
【００１７】
コイル部１ａは、導体パターン１１ａの中点を始点として、導体パターン１１ａ、コイル導体部１３ａ、導体パターン１２ａ、コイル導体部１３ａ、導体パターン１１ａの順に軸線Ｌ１の回りを一周し、導体パターン１１ａの中点を終点として終端するターン部１５ａ（軸線の回りを一周する部分）が軸線Ｌ１方向に連接されて形成された導体からなり、角度αとは、ここでは、このターン部１５ａが軸線Ｌ１となす角度ともされている。導体は、軸線Ｌ１に対して傾斜した、しかも、図２の紙面に垂直な、導体パターン１１ａの中点を横切る平面Ｈ１，Ｈ１・・・によって分割され、ターン部１５ａ，１５ａ・・・は、ターン部１５ａ，１５ａ・・・のそれぞれの始点と終点以外ではこれらの平面Ｈ１，Ｈ１・・・に交わらないように形成されている。すなわち、ターン部１５ａ，１５ａ・・・は、傾斜した平面Ｈ１，Ｈ１・・・に略含まれている。また、導体パターン１１ａ，１１ａ・・・、導体パターン１２ａ，１２ａ・・・は、それぞれ平行に形成されているので、ターン部１５ａ，１５ａ・・・も、互いに平行に形成されている。導体の両端に位置するターン部１５ａ，１５ａが開口部１４ａ，１４ａを形成するので、開口部１４ａ，１４ａも傾斜した平面Ｈ１，Ｈ１に略含まれている。
同様に、コイル部１ｂは、導体パターン１１ｂの中点を始点として、導体パターン１１ｂ、コイル導体部１３ｂ、導体パターン１２ｂ、コイル導体部１３ｂ、導体パターン１１ｂの順に軸線Ｌ２の回りを一周し、導体パターン１１ｂの中点を終点として終端するターン部１５ｂが軸線Ｌ２方向に連接されて形成された導体からなり、角度αとは、ここでは、このターン部１５ｂが軸線Ｌ２となす平均の角度ともされている。導体は、軸線Ｌ２に対して傾斜した、しかも、図２の紙面に垂直な、導体パターン１１ｂの中点を横切る平面Ｈ２，Ｈ２・・・によって分割され、ターン部１５ｂ，１５ｂ・・・は、ターン部１５ｂ，１５ｂ・・・のそれぞれの始点と終点以外ではこれらの平面Ｈ２，Ｈ２・・・に交わらないように形成されている。すなわち、ターン部１５ｂ，１５ｂ・・・は、傾斜した平面Ｈ２，Ｈ２・・・に略含まれている。また、導体パターン１１ｂ，１１ｂ・・・、導体パターン１２ｂ，１２ｂ・・・は、それぞれ平行に形成されているので、ターン部１５ｂ，１５ｂ・・・も、互いに平行に形成されている。導体の両端に位置するターン部１５ｂ，１５ｂが開口部１４ｂ，１４ｂを形成するので、開口部１４ｂ，１４ｂも傾斜した平面Ｈ２，Ｈ２に含まれている。
【００１８】
キャパシタンス部２，２は、コンデンサー部２ａ，２ｂを有している。コンデンサー部２ａ，２ｂは、図示されぬ基板の一方の面にそれぞれ形成された略四角形状の導体パターン２１ａ，２１ｂ及び前記基板の他方の面にそれぞれ形成された導体パターン２２ａ，２２ｂとを備え、これら導体パターン２１ａ，２１ｂと導体パターン２２ａ，２２ｂがそれぞれ対向配置されて構成されている。そして、共振部Ｅ１の一方の導体パターン２１ａが給電口３に、他方の導体パターン２２ａが接続点Ｐ２にそれぞれ電気的に接続されている。また、共振部Ｅ２の一方の導体パターン２１ｂが接続点Ｐ２に、他方の導体パターン２２ｂが接続点Ｐ３にそれぞれ電気的に接続されている。本実施形態に係るキャパシタンス部２は、周波数約１ＭＨｚにおいて、３０ｐＦを有している。
なお、上記インダクタンス部１，１が形成された基板と、キャパシタンス部２，２が形成された基板とは、アルミナを主とする図示されぬ絶縁層を挟んで積層され、かつ、一体に設けられている。
【００１９】
また、給電口３に接続されるアンテナＡの入力インピーダンスと整合するインピーダンス整合部４は、図３に示すような等価的回路となる。
【００２０】
また、接続点Ｐ３には、基板面上に形成された電極５１が接続されている。この基板は、電極５１がインダクタンス部１，１、キャパシタンス部２，２に臨むように配置され、さらに、絶縁層であるアルミナを主とした図示されぬ基板を挟んでキャパシタンス部２，２が形成された基板と平行に重ねられている。このようにして、アンテナ本体Ｂが一体に構成されている。
【００２１】
アンテナＡは、プリント基板Ｘ上にアンテナ本体Ｂが実装されることによって、電極５１と、プリント基板上に形成された電極５２との間に、共振部Ｅ２に直列に接続される周波数調整キャパシタンス部５を形成するように構成されている。すなわち、電極５１と電極５２とが対向配置されるようにアンテナ本体Ｂがプリント基板Ｘ上に実装され、電極５１、電極５２の面積、あるいは極板間の材質および距離等で容量値が決定されるように構成されている。
【００２２】
本実施の形態によるアンテナＡは、インダクタンス部１とキャパシタンス部２が並列接続された共振部Ｅ１，Ｅ２がそれぞれ電波を授受する共振系として二つ直列に接続されて構成され、全体として電波を送受信する機能を有する。単一の共振部を用いる場合と比較して、共振部をこのように二つ以上配列することにより利得が増加する。
【００２３】
開口部１４ａ，１４ａ、及び開口部１４ｂ，１４ｂを上面視して、軸線Ｌ１，Ｌ２に対して４５°に近い角度αで斜めに傾けて設けるので、角度αを直角にするよりも開口面積が約１．４倍に増加する。したがって、１４ａ，１４ａ、及び開口部１４ｂ，１４ｂを貫く磁束も増加し、コイル部１ａ，１ｂのインダクタンス値が増加する。
開口部１４ａ，１４ａ、及び開口部１４ｂ，１４ｂを斜めに設けることによって、確かにコイル部１ａ，１ｂの長さは図中Ｌで示される分だけ増加する。しかしながら、この長さＬは、導体パターン１１ａ，１１ａ、及び導体パターン１１ｂ，１１ｂのピッチＤの長さに満たない。このことは、使用周波数が高周波領域にあり、導体間ピッチをある程度の大きさに保たねばならないという条件のもとでは、コイル部１ａ，１ｂの巻数を増やすよりも、開口面積を増やすことの方が、アンテナを長くしないでインダクタンス値を増やすためには有効であることを意味している。
さらに、コイルの径に対してピッチが比較的大きいコイル部１ａ，１ｂのような形状の場合、導体を形成するターン部１５ａ，１５ａ・・・、１５ｂ，１５ｂ・・・が個々のループとしても見なされるので、ターン部１５ａ，１５ａ・・・、１５ｂ，１５ｂ・・・を開口部１４ａ，１４ｂに倣って軸線Ｌ１，Ｌ２に対して斜めに設ければ、ターン部１５ａ，１５ａ・・・、１５ｂ，１５ｂ・・・を貫く磁束がそれぞれ増加して、コイル部１ａ，１ｂのインダクタンス値が増加する。
こうして、コイル部１ａ，１ｂのインダクタンス値を増加させることによって、アンテナＡの利得が増加する。
【００２４】
実際、銅で被覆された３００ｍｍ四方の正方形のガラスエポキシ基板の一角に、銅の被覆を剥離した５０ｍｍ×１５０ｍｍの大きさの絶縁領域を形成し、この絶縁領域に外形寸法として、長さ２６ｍｍ、幅５ｍｍ、厚さ２ｍｍを有するアンテナＡを載置し、給電口側には、インピーダンス整合部４を介して５０Ωのインピーダンス整合を行いながら高周波を供給するケーブルを接続して測定を行うと、周波数調整キャパシタンス部５を２．５ｐＦとした場合に、中心周波数４５３ＭＨｚで最大利得１．９０ｄＢiの値が得られた。
【００２５】
一方、他の条件は同じにして、コイル部１ａ，１ｂの傾きをなくして角度α及び角度βの平均を略９０°に近い値とし、開口部１４ａ，１４ｂが軸線Ｌ１，Ｌ２に直行するように設けた場合には、最大利得は、１．１２ｄＢiであった。
【００２６】
このように、開口部１４ａ，１４ｂを斜めに設けて開口部１４ａ，１４ｂを貫く磁束を増加させることにより、アンテナＡの利得を増加させることができる。
【００２７】
加えて、周波数調整キャパシタンス部５の容量によって、アンテナＡの共振周波数が変更されて最大利得の得られる周波数が調整変更される。
【００２８】
また、インピーダンス整合部４によって、接続される高周波回路の高周波電源から給電口３に至る伝送路のインピーダンスとアンテナＡの入力インピーダンスとが整合され、伝送損失を最小にすることができる。
【００２９】
上述のように本実施の形態によれば、共振部Ｅ１，Ｅ２のコイル部１ａ，１ｂの開口部１４ａ，１４ａ、開口部１４ｂ，１４ｂ、さらに、導体を形成するターン部１５ａ，１５ａ・・・、１５ｂ，１５ｂ・・・が軸線Ｌ１，Ｌ２に対して斜めに設けられ、軸線Ｌ１，Ｌ２に対して傾斜する平面Ｈ１，Ｈ２に略含まれるので、導体を貫く磁束が増加し、アンテナＡの寸法をほとんど変化させずにコイル部１ａ，１ｂのインダクタンス値を増加させることができる。
【００３０】
なお、共振部を一つだけ用いてアンテナを構成しても勿論構わない。この場合でもアンテナとして機能する。上記の構成において、共振部を一つだけにした場合、中心周波数が４８４ＭＨｚとなり、その最大利得は、−６．０５ｄＢiであった。
【００３１】
なお、上記の実施形態では、コイル部１ａ，１ｂの導体の形状は略同等のものとされたが、図４に示すように、コイル部１ａ，１ｂの軸線Ｌ１，Ｌ２に垂直な方向から見て、開口部１４ａ，１４ａ、及び導体パターン１２ａ，１２ａ・・・が軸線Ｌ１と角度α１をなし、開口部１４ｂ，１４ｂ、及び導体パターン１１ｂ，１１ｂ ・・・が軸線Ｌ２と角度α２をなし、これらの角度α１と角度α２とが異なる値を有し、開口部１４ａと開口部１４ｂとが直交して角度γをなすように構成してもよい。
このような構成にすれば、ちょうど水平偏波、垂直偏波に対応した均一な放射パターンを得る事ができる。したがって、軸線Ｌ１，Ｌ２を直交させる必要がないので、アンテナＡの実装に要する面積を少なくし、かつ、実装上の利便性を高めることができる。図５は、Ｙ−Ｚ面内の放射の電力パターンを示すものであるが、放射は略無指向となっている。この時の絶対利得の値として、最大で１．６３ｄＢｉの値が得られ、導体に角度を設けなかった場合より０．５ｄＢｉほど利得が増加した。
【００３２】
ここで、図５に示す利得は、銅で被覆された３００ｍｍ四方の正方形のガラスエポキシ基板の一角に、銅の被覆を剥離した５０ｍｍ×１５０ｍｍの大きさの絶縁領域を形成し、この絶縁領域に外形寸法として、長さ２６ｍｍ、幅５ｍｍ、厚さ２ｍｍを有するアンテナＡを載置して測定を行ったものである。このとき、給電口側には、インピーダンス整合部４を介して５０Ωのインピーダンス整合を行いながら高周波を供給するケーブルを接続し、また、終端側の周波数調整キャパシタンス部５を２．２ｐＦとした。これにより、中心周波数が４７８ＭＨｚで最大利得１．６３ｄＢiが得られた。
【００３３】
加えて、周波数調整キャパシタンス部５をアンテナ本体Ｂと別体に設け、容量が容易に調整変更されうる構成にしてもよい。例えば、外部に別のコンデンサーを電気的に直列に接続する構成とすることも可能である。さらには、アンテナ本体と外部に接続された周波数調整キャパシタンス部としてのコンデンサー部とでアンテナモジュールを構成し、アンテナ本体とコンデンサー部とを着脱自在に設けて、異なる容量を有する種々のコンデンサー部を容易に交換可能に設け、その取扱い性を向上させてもよい。斯かる構成にすれば、より柔軟にアンテナの共振周波数を調整できる。
【００３４】
図６に示すアンテナＡ２は、専らアンテナ本体Ｂ２からなり、アンテナＡ２の中心周波数を調整する周波数調整キャパシタンス部Ｃ３は、このアンテナ本体Ｂ２とは別体に設けられ、このアンテナ本体Ｂ２の外部に電気的に直列に接続されている。利得の測定は、銅で被覆された３００ｍｍ四方の正方形のガラスエポキシ基板の一角に、銅の被覆を剥離した５０ｍｍ×１５０ｍｍの大きさの絶縁領域を形成し、この絶縁領域に外形寸法として、長さ２６ｍｍ、幅５ｍｍ、厚さ２ｍｍの図４に示された構造を有するアンテナＡ２を載置し、給電口側には、インピーダンス整合部４を介して５０Ωのインピーダンス整合を行いながら高周波を供給するケーブルを接続して行った。斯かる構成において、周波数調整キャパシタンス部Ｃ３の容量の値を３．０ｐＦとした場合、中心周波数が４２８ＭＨｚとなり、最大利得２．４２ｄＢiが得られた。
【００３５】
【発明の効果】
本発明は、以下に記載されるような効果を奏する。
以上説明したように、請求項１に記載の発明によれば、インダクタンス部とキャパシタンス部とが電気的に並列に接続されてなる共振部を有するアンテナにおいて、インダクタンス部がコイル部を有し、コイル部の両端に形成された開口部の少なくとも一方が、軸線に対して傾斜した平面内に略含まれているので、コイル部のインダクタンス値が増加し、アンテナの全長をあまり増加させることなくアンテナの利得を増加させることができる。
【００３６】
また、請求項２に記載の発明によれば、導体の軸線を一周する部分が、軸線に対して傾斜した平面に略含まれる開口部にそれぞれ平行に設けられているので、コイル部のインダクタンス値がさらに増加し、アンテナの全長をあまり増加させることなくアンテナの利得を増加させることができる。
【００３７】
また、請求項３に記載の発明によれば、複数の共振部を電気的に直列に接続してアンテナを構成するので、アンテナの利得を高くすることが出来る。
【００３８】
また、請求項４に記載の発明によれば、隣り合うコイル部の軸線を略同一直線上に揃えて複数の共振部を電気的に直列に接続し、隣り合う二つのコイル部の開口部が略含まれる平面を直交させるようアンテナを構成するので、少ない実装面積で垂直偏波と水平偏波に対する利得を得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明に係る一実施の形態を示す図であって、アンテナの一例を示す斜視図である。
【図２】図１の上面図であって、コイル部の拡大図である。
【図３】本発明に係るアンテナの等価回路を示す図である。
【図４】本発明に係る他の一実施の形態を示す図であって、図２に対応するコイル部の拡大図である。
【図５】本発明に係るアンテナの指向性を示す図である。
【図６】本発明に係るアンテナの他の一例の等価回路を示す図である。
【符号の説明】
Ａ・・・アンテナ
Ｂ・・・アンテナ本体
Ｅ１，Ｅ２・・・共振部
Ｌ１，Ｌ２・・・軸線
Ｘ・・・プリント基板
１・・・インダクタンス部
１ａ，１ｂ・・・コイル部
２・・・キャパシタンス部
２ａ，２ｂ・・・コンデンサー部
３・・・給電口
４・・・インピーダンス整合部
５・・・周波数調整キャパシタンス部
１１ａ，１１ｂ・・・導体パターン
１２ａ，１２ｂ・・・導体パターン
１３ａ，１３ｂ・・・コイル導体部
１４ａ，１４ｂ・・・開口部
１５ａ，１５ｂ・・・ターン部（軸線を一周する部分）
２１ａ，２１ｂ・・・導体パターン
２２ａ，２２ｂ・・・導体パターン
５１，５２・・・電極
【図１】
0004628611.tif 000002
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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