(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
タイル基部の上辺及び左右辺のうち一方辺それぞれにアンダーラップ部が、また下辺及び他方辺それぞれには前記アンダーラップ部と同形状のオーバーラップ部が形成され、上下左右に合決りに並設可能なタイルであって、前記タイル基部の表面に下辺に向かって傾斜する勾配部を形成し、この勾配部はタイル基部の上辺から下辺オーバーラップ部と同じ幅だけ下がった位置から前記下辺オーバーラップ部と同じ厚みの段差部を介して形成され、タイル基部の上辺と前記段差部との間をも前記下辺オーバーラップ部と合決り可能なアンダーラップ部としたことを特徴とするタイル。
【請求項２】
上辺アンダーラップ部の裏面上縁に下地横桟と係止可能な係止片を突設した請求項１記載のタイル。
【請求項３】
タイル基部の裏面に表面勾配部と平行する斜面を有する裏面脚部を形成した請求項１または２記載のタイル。
【請求項４】
裏面脚部は最大の垂れ寸法を瓦葺き時における瓦座の高さと同一に設定した請求項３記載のタイル。
【請求項５】
タイル基部の裏面下縁に瓦葺き時における瓦座の高さと同一寸法に設定される裏面脚部を突成した請求項１または２記載のタイル。
【請求項６】
さらに上辺アンダーラップ部の表面上縁には係止片と表裏対称に突条片を折損可能に突設し、上辺アンダーラップ部の上縁を底として平地に置いたとき前記突条片と係止片を脚として自立可能とした請求項１から５のうち何れか一項記載のタイル。
【請求項７】
一方辺のアンダーラップ部の裏面を下辺オーバーラップまで延長して受け部を形成すると共に、突条片の中央に前記受け部と係合する切欠を形成した請求項６記載のタイル。
【請求項８】
突条片はその一部を残して折損可能に形成した請求項６または７記載のタイル。
【請求項９】
タイル基部の裏面に凹陥部を設けた請求項１から８のうち何れか一項記載のタイル。
【請求項１０】
請求項１から９のうち何れか一項記載のタイルに使用する止め具であって、下辺オーバーラップ部の表面に当接させる押さえ部と、該押さえ部の一端から平面方向に９０度屈曲してタイル裏面側に連続して伸び、且つ、下向きに屈曲して上方から下地横桟の上縁に係止可能なフック部とからなることを特徴とした止め具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、建物の内外装材として使用されるタイルに係り、タイル基部の上辺及び右辺それぞれにアンダーラップ部（裏実）が、また下辺及び左辺それぞれには前記アンダーラップ部と同形状のオーバーラップ部（表実）が形成され、上下左右に合決りに並設可能なタイルに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来から壁材や床材等に使用するタイルとして、合決り接合構造を有するタイルおよびその取付構造は、例えば特許文献１、２、３、４によって既に公知である。
【０００３】
その代表的な構造を壁材として使用されるタイルにならって説明すると、従来のタイルは該タイルの四辺のうち、一方の二辺にタイルの裏面側端辺に突出した裏実（アンダーラップ部）が形成され、他方の二辺にタイルの表面側短辺に突出した表実（オーバーラップ部）が形成されている。そして、所定ピッチで立設された柱および間柱に適宜防水シートを介して胴縁柱が取付けられ、複数のタイルを裏実と表実が重なり合うように合決りに並設した状態で裏実を下地材（柱、間柱または胴縁柱）に釘着して外壁面を形成するものである。
【０００４】
【特許文献１】実開昭５４−５５１１９号公報
【特許文献２】実開平７−７１３３３号公報
【特許文献３】特開平７−６２８３０号公報
【特許文献４】特開２００３−２０７７１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上記従来のタイルによれば、タイルを裏実と表実を接合した、いわゆる合決りとして上下左右に並設するため、縦目地と横目地の防水性に優れている。しかしながら、タイルの表面は流水勾配を有しない垂直に平らなものであるため、雨水などはタイルの表面をゆっくり伝うことになり、横目地から雨水等が進入しやすいといった課題がある。
【０００６】
本発明は上述した課題を解決するためになされたもので、その目的とするところは、タイルの表面を伝う雨水等を下方に付勢させることによって目地から雨水等が進入しにくいタイルを提供することである。
【０００７】
上述した目的を達成するために本発明では、タイル基部の上辺及び左右辺のうち一方辺それぞれにアンダーラップ部が、また下辺及び他方辺それぞれには前記アンダーラップ部と同形状のオーバーラップ部が形成され、上下左右に合決りに並設可能なタイルであって、前記タイル基部の表面に下辺に向かって傾斜する勾配部を形成するという手段を用いる。この手段によれば、タイル基部の表面に形成される勾配部によって雨水等の伝搬速度が増し、目地から雨水等が進入しにくくなる。また、勾配部の存在により、外観も従来とは違った印象を醸し、意匠的審美性にも優れる。なお、この手段により構成されるタイルの施工方法は従来方法を踏襲することができる。
【０００８】
また、勾配部はタイル基部の上辺から下辺オーバーラップ部と同じ幅だけ下がった位置から前記下辺オーバーラップ部と同じ厚みの段差部を介して形成され、タイル基部の上辺と前記段差部との間をアンダーラップ部として合決りに接合可能な構造を採用する。このタイルによれば、勾配部を除くタイル基部の表面にもアンダーラップ部が構成されるため、タイルの組み合わせや用途に自由度が増す。つまり、タイル基部の下辺オーバーラップ部を上辺アンダーラップ部に接合するか、段差部を介して形成される表面側アンダーラップ部に接合するかの選択が可能となり、前者を選択した場合は、壁面や床面を構築する場合に適し、後者を選択した場合は、タイル基部の表面に形成される表側アンダーラップ部の厚みに見合って上下に隣接するタイルが傾斜して並設されることになるため、瓦材として屋根の構築も可能となる。
【０００９】
請求項２では、上辺アンダーラップ部の裏面上縁に下地横桟と係止可能な係止片を突設するという手段を用いる。この手段によれば、係止片によってタイルの位置決めを容易に行うことができる。
【００１０】
さらに、請求項３では、タイル基部の裏面に表面勾配部と平行する斜面を有する裏面脚部を形成した。当該裏面脚部は本発明タイルにより壁面を構築する際に下地材と密着させることによって、タイル全体をその傾斜角度だけ前傾施工するもので、結果、表面勾配部の垂直出しを行うものである。
【００１１】
また、当該裏面脚部を形成したタイルにおいて、裏面脚部の最大の垂れ寸法を瓦葺き時における瓦座の高さと同一に設定するという手段により、本発明タイルを瓦材として使用した場合に通常の瓦葺きで必要とされていた瓦座の施工を省略することができる。
【００１２】
なお、このように本発明タイルを瓦材として使用する場合、裏面脚部を表面勾配部と平行する斜面により形成しなくとも、タイル基部の裏面下縁に瓦葺き時における瓦座の高さと同一寸法に設定される裏面脚部とすることで、上述した瓦材の施工を省略することもできる。
【００１３】
ところで、この種タイルはプレス加工した粘土材を炉にて焼成して製造するが、従来は一つ一つをスタンドに立てて炉に並べていたので、製造するタイルと同数のスタンドが必要となる上、スタンドへの設置や焼成後の取出しに手間がかかっていた。そこで本発明では、上辺アンダーラップ部の表面上縁に係止片と表裏対称に突条片を折損可能に突設し、上辺アンダーラップ部の上縁を底として平地に置いたとき前記突条片と係止片を脚として自立可能とする手段を用いる。これにより本タイルは炉に設置する際、スタンドによる補助器具がなくとも自立可能となる。
【００１４】
また、本発明では、一方辺のアンダーラップ部の裏面を下辺オーバーラップまで延長して受け部を形成すると共に、突条片の中央に前記受け部と係合する切欠を形成するという手段を用いる。この手段によれば、下辺オーバーラップ部の受け部と上辺アンダーラップ部に位置する切欠を係合することによって、本タイルを千鳥葺きすることが可能となる。
【００１５】
なお、突条片は焼成時に自立設置するためのものであるから、焼成後は折損することが可能である。ただし、壁面等を構築する際の合決り接合時に下辺オーバーラップ部と干渉しない場合は、そのまま突条片全部を残しておくことも、また干渉する場合でも、干渉しない長さまで折損して一部を残すことも可能である。そして、何れの場合も、残った突条片は合決り接合後において水返しとして機能する。
【００１６】
また、請求項９では、タイル基部の裏面に凹陥部を設けることとしたので、凹陥部の容積分だけタイルの軽量化を図ることができ、タイルをプレス加工によって製造する場合には凹陥部の容積分を勾配部に適用することができ、材料の合理化が図られる。
【００１７】
一方、請求項１０では、上述したタイルに使用する止め具であって、下辺オーバーラップ部の表面に当接させる押さえ部と、該押さえ部の一端から平面方向に９０度屈曲してタイル裏面側に連続して伸び、且つ、下向きに屈曲して上方から下地横桟の上縁に係止可能なフック部とから止め具を構成するという手段を用いる。この止め具によれば、本タイルを釘着することなく下地横桟に緊結することができる。また、この止め具を１本の金属線材を屈曲成形するという手段も選択的に用いる。
【発明の効果】
【００１８】
上述したように本発明によれば、合決り接合構造を有するタイルの基部表面に下向きに傾斜する勾配部を設けたので、該勾配部によって流水速度を付勢することができ、目地への雨水等進入を防止することができる。また、段差部を介して勾配部を設けることにより、タイル基部の表面にもアンダーラップ部を形成したものにあっては、タイルの組み合わせに自由度が増し、本発明タイルを壁材や床材の他、屋根材としても利用することができる。さらに、上辺アンダーラップ部の上縁裏面に係止片を設けたタイルにあっては、下地横桟に対する位置決めが容易であり、施工の短縮化・合理化を図ることができる。さらに、タイル基部の裏面に凹陥部を設けたタイルにあっては、タイルの軽量化と勾配部の製造容易化を同時に実現することができる。また、タイル基部の裏面に勾配部と平行する裏面脚部を設けることによって勾配部の垂直出しが可能となる。また、裏面脚部の垂れ寸法を所定量に設定することで、従来の瓦葺きで必要とされていた瓦座を省略することができ、本発明を瓦材として使用した場合の施工性を向上させることができる。さらに、上辺アンダーラップ部に係止片と表裏対称な突条片を設け、両片を脚として自立可能なタイルとしたので、従来の補助スタンドが不要となって、炉への配置や焼成後の取出しが行いやすく、製造効率が向上する。また、突条片の中央に切欠を設けたものにあっては、千鳥葺きが可能となるなど、並設態様がバリエーションに富んだタイルとなる。
【００１９】
一方、本発明の止め具によれば、下辺オーバーラップ部を表面側から押さえるようにして下地横桟に係止されるため、当該係止時に下辺オーバーラップ部と合決り接合される下段タイルの上辺アンダーラップ部も同時に下地横桟に緊結されることになって、全体として釘着をせずとも本タイルをぐらつきなく下地に固定することが可能となる。また、１本の金属線材を屈曲成形してなる止め具にあっては、製造が容易であるばかりでなく、押さえ部を軸としてフック部を回動することによって下地横桟への脱着が可能であるため、破損タイルの交換等も容易に行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】本発明に係るタイルの第一実施形態を示した全体斜視図
【図２】同タイルにより構築される壁面を示した側面図
【図３】同タイルにより構築される屋根を示した側面図
【図４】本発明の第二実施形態に係るタイルの側面図
【図５】同タイルの表面図
【図６】同タイルの裏面図
【図７】同タイルによる構築例を示した壁面等の表面図
【図８】本発明の第三実施形態に係るタイルの側面図
【図９】同タイルの横断面図
【図１０】本発明の止め具の実施形態を示した斜視図
【符号の説明】
【００２１】
１  タイル基部
２  上辺アンダーラップ部
３  右辺アンダーラップ部
４  下辺オーバーラップ部
５  左辺オーバーラップ
６  勾配部
７  段差部
８  タイル基部の表面側アンダーラップ部
９  係止片
１０  凹陥部
２２  突状片
２７  受け部
２８  切欠
３０  押さえ部
３１  接続部
３２  フック部
３３  引掛け部
５２  裏面脚部
【発明を実施するための最良の形態】
【００２２】
以下、本発明の好ましい実施の形態を添付した図面に従って説明する。図１は本発明の第一実施形態に係るタイルＴの全体斜視図であって、（ａ）は表側斜視図、（ｂ）は裏側斜視図である。このタイルＴは、タイル基部１の上辺及び右辺にアンダーラップ部２・３を形成すると共に、下辺および左辺にはオーバーラップ部４・５を形成してなる。従来技術と同様にアンダーラップ部２・３とオーバーラップ部４・５は同形状からなり、後述するように、左右上下に合決りにより並設可能な構造を有する。
【００２３】
このような基本的構造を有するタイルにおいて、本発明の特徴点を説明すると、タイル基部１の表面には下辺に向かって傾斜する勾配部６が形成されている。本実施形態の場合、勾配部６はタイル基部１の上辺からやや下がった位置を起点として段差部７を介して形成されている。より詳しくは、タイル基部１の上辺から段差部７までの距離Ｌは下辺オーバーラップ部４の突出幅Ｗと同じであり、且つ、段差部７の厚みｔ１は下辺オーバーラップ部４と同じ厚みｔ２と同じものとしている。このような構成により、後述するように、タイル基部１のうち、勾配部６を除く、即ちタイル基部１の上辺から段差部７までの間をもアンダーラップ部８として使用することができる。
【００２４】
なお、図中、９は上辺オーバーラップ部２の上縁裏面に設けた係止片であり、後述するように本タイルＴによる内外装構築時に位置決めのため下地横桟と係止するものである。また、１０はタイル基部１の裏面に設けた凹陥部であり、該凹陥部１０によりタイルＴの軽量化が図られ、また、その容積分を表側の勾配部６に適用して製造の合理化が図られる。
【００２５】
図２は、上述したタイルＴにより壁面を構築した例を示したものである。先ず、下地として所定ピッチで柱１１が立設され、例えば防水シート１２を介して胴縁柱１３が設けられることは従来の施工方法となんら変わるところはない。そして、胴縁柱１３には上下方向に横桟１４が等間隔に配設され、該横桟１４にタイルＴの係止片９を係止し、各アンダーラップ部２・３に上下左右に隣接するタイルＴのオーバーラップ部４・５を重ね合わせて、いわゆる合決りに接合して壁面を構築する。このようにして構築された壁面は、タイルＴの勾配部６により雨水等が下方に付勢されて流れるため、目地１５から雨水等が進入しにくいものである。また、段差部７を含み、勾配部６の存在が一見して従来のタイルとは違った印象を醸すから、意匠性にも優れた壁面を構築することができる。
【００２６】
図３は、上記タイルＴの別施工方法を示したものであり、屋根を構築する場合を例示したものである。つまり、ここでは、タイル基部１の表面に形成されたアンダーラップ部８に下辺オーバーラップ部４を合決りに重ね合わせて施工したものである。このように施工することによって、タイル基部１の表面に形成される表側アンダーラップ部８の厚みｔ１に見合って上下に隣接するタイルＴが傾斜して並設されることになるため、瓦材として屋根の構築も可能となる。この構築例においても、勾配部６により雨水等の流水勾配が確保できるから、目地１５から雨水等の進入が防止される。また、上述のように段差部７の厚みｔ１は下辺オーバーラップ部４と同じ厚みｔ２と同じであるから、施工後、段差部７は下辺オーバーラップ部４により隠蔽されると共に、各タイルＴの勾配部６は面一となって、段差のない連続した流水勾配を有し、且つ、見た目にも優れた屋根を構築することができる。
【００２７】
なお、勾配部６の表面は下方に傾斜していればよく、必ずしも平面とすることを要しない。つまり、タイル基部１の表面にエンボス状の塗装を施すことも、本発明から排除するものではない。さらに、各アンダーラップ部２・３およびオーバーラップ部４・５の突き合わせ精度が確保されるなら、勾配部６の四辺を必ずしも直線的に構成することを要しない。
【００２８】
図４は、第二実施形態に係る本発明タイルの側面図である。この実施形態では、上辺アンダーラップ部２０の上縁の表側に係止片２１と表裏対称に突状片２２を形成している。この突状片２２と係止片２１は、上辺アンダーラップ部２０の上縁を底として熱風炉に置いた場合、本タイルを自立させるための脚として機能するもので、不用意に倒れないように、それぞれの突出量が設定される。表面の勾配部２３や裏面の凹陥部２４の形成によって表裏の肉づきが異なる場合は、自立時の重心も変わるため、必ずしも両片２１・２２の突出量は一致しないが、突状片２２の突出量は極力小さくすることが好ましい。焼成が完了した製品としての本タイルを合決り接合する際に、下辺オーバーラップ部２５との干渉を避けるためである。つまり、自立可能なバランスを保ち、なおかつ、前記干渉がない態様で、突状片２２の突出量を決定することが最良であるが、事後的に突状片２２を折損して、前記干渉が発生しない程度まで、その突出量を調整するように構成してもよい。この調整には、突状片２２を全部取り除くことも含む。一方、突状片２２を一部または全部を残した場合、この残った突状片２２は壁面等の構築時に水返しとして機能する。
【００２９】
図５は図４に示したタイルの表面図、図６は同タイルの裏面図である。つまり、当該第二実施形態に係るタイルは、その裏面において右辺アンダーラップ２６の下端を下辺オーバーラップ部２５まで延長して、角部に受け部２７を形成すると共に（図６を参照）、表面において上辺アンダーラップ部２０の上縁に設けた突条片２２の中央に切欠２８を形成してなる（図５を参照）。つまり、この実施形態では、焼成後においても突条片２２を全部または一部残すこととしたものであるが、当該構成によって本タイルは、合決りに並設する際、図７に示すように、先に葺かれた下段タイルの切欠２８に上段タイルの受け部２７を合致させるようにすることで、本タイルを千鳥葺きすることが可能となる。
【００３０】
続いて、図８に従って本発明の第三の実施形態を説明する。この実施形態にかかるタイルは、タイル基部５０の表面に下辺に向かって傾斜する勾配部５１を設けたタイルにおいて、前記タイル基部５０の裏面に勾配部５１と平行する斜面を有する裏面脚部５２を形成したものである。この裏面脚部５２はタイル基部５０の裏面全体を膨成して形成する他、図９に示したように、中央に上記第一実施形態で説明した凹陥部５３を形成した状態で、その左右縁に二本平行する脚部５２を形成してもよい。何れにしても、裏面脚部５２はタイル基部５０の裏面において表面勾配部５１と平行する斜面を有しておればよい。
【００３１】
而して、当該構成のタイルを壁タイルに適用した場合、前記裏面脚部５２の斜面を鉛直に構築されている下地材に密着させるように施工することで、タイル全体が裏面脚部５２の傾斜角度だけ傾いて施工（前傾施工）されることになるから、結果、裏面脚部５２と同一の傾斜角度からなる表面の勾配部５１は鉛直姿勢となり、勾配部５１の垂直出しが容易となる。
【００３２】
また、この実施形態において、裏面脚部５２の最も厚みが増す側面視底辺５２ａの突出量（垂れ寸法）を所定量に設定することで、本タイルを屋根材として瓦葺きしたとき、通常の瓦葺きにおいて軒先に設けられる広木舞上の瓦座を割愛することができる。つまり、通常の瓦葺きでは、軒先において垂木の端を横に連結する横木として広木舞を設けた後、さらに広木舞上に瓦座を設け、この瓦座に最下段の瓦の頭を置いて施工するが、本発明タイルにおいて、裏面脚部５２の垂れ寸法を当該瓦座の高さと同一に設定することで、上述のように瓦座の施工を省略することができる。
【００３３】
なお、本発明タイルを上述のように瓦材として使用する場合、上記裏面脚部５２は表面勾配部５１と平行する斜面を有せずとも、タイル基部５０の下縁を所定寸法（瓦座の高さと同一寸法）だけ突出して、これを裏面脚部５２とすることであっても、上述したように瓦座の施工を不要とすることができる。
【００３４】
また、この第三実施形態における裏面脚部５２と上記第二実施形態における突状片は、第一実施形態に係るタイルをベースとして、同時に採用することも、別個独立に採用することも可能である。
【００３５】
他方、図１０は本発明タイルの止め具を説明したものである。本止め具は、タイルの下辺オーバーラップ部４０の幅に見合った長さを有する押さえ部３０と、その一端から平面方向に９０度屈曲してタイル裏面に向かって連続して伸びる接続部３１を介して、さらに該接続部３１の先端を下向きに屈曲して、上方から下地横桟４１の上縁に係止可能なフック部３２とからなる。接続部３１はタイル表面から下地横桟の厚みに設定されている。なお、３３は押さえ部３０の他端から連続部３１と同じ向き（平面方向）に形成されたタイル左辺への引掛け部であり、これら全てを１本の金属線材を屈曲成形することによって本止め具は構成されている。
【００３６】
そして、当該止め具は、押さえ部３０をタイルの下辺オーバーラップ部４０にあてがい、当該押さえ部３０を軸としてフック部３２を回動させることで、下地横桟４１への脱着を行うことができる。
【００３７】
なお、本止め具を適用した構築例では、並設したタイルの左右に接続部３１や引掛け部３３による隙間が生じる。このため、隙間から雨水等の侵入は避けられないが、タイルの左辺アンダーラップ部に水返しを設けることで、当該接合に導水路が形成され、侵入した雨水等がタイル裏面に及ぶことを回避することができる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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