(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
アスファルト混合物を用いた舗装方法において、
基盤上にアスファルト混合物からなる舗装を施した後、該アスファルト混合物の間隙に、舗装の上面から下面及び／又は側面へ連通した空隙を残存させるように、固化後に保水性を発揮する材料を含むスラリーを前記間隙の全体積の３０〜７０容量％になるように注入して部分的に固化せしめ、直径１５０ｍｍで計測したときの１５秒あたりの浸透水量が４００ｃｃ以上の透水性を持つことを特徴とする舗装方法。
【請求項２】
前記固化後に保水性を発揮する材料が、高炉スラグ微粉末を５０〜７０質量％と、非晶質ＳｉＯ２を５０質量％以上含有する無機粉末を３０〜５０質量％と、該高炉スラグ微粉末と該無機粉末の合計１００質量部に対してアルカリ刺激剤を３〜４９質量部添加した混合材であることを特徴とする請求項１記載の舗装方法。
【請求項３】
前記固化後に保水性を発揮する材料が、粒度５〜７４μｍの成分を５０質量％以上含むシルト系粉末５０〜８０質量％と残部セメント系固化材料とからなる混合材であることを特徴とする請求項１記載の舗装方法。
【請求項４】
前記固化後に保水性を発揮する材料が、粒度５０〜２００μｍの高炉スラグ骨材を３０〜７０質量％と、高炉スラグ微粉末を７０〜３０質量％と、該高炉スラグ骨材及び該高炉スラグ微粉末の合計１００質量部に対してアルカリ刺激剤を３〜４９質量部以上添加した混合材であることを特徴とする請求項１記載の舗装方法。
【請求項５】
前記アスファルト混合物からなる舗装を、体積率で１２％以上の間隙を有するように施工することを特徴とする請求項１〜４のいずれかに記載の舗装方法。
【請求項６】
前記スラリーが、Ｐロートで測定した流下時間が１０〜２０秒のものであることを特徴とする請求項１〜５のいずれかに記載の舗装方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、舗装方法に係わり、詳しくは、アスファルト混合物を用い、保水性と排水性又は透水性とを両立させた舗装であって、都市で起きる所謂「ヒートアイランド現象」を抑制したり、雨水の地下還元を行う技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般的なアスファルト舗装は、雨水を該舗装の下方に浸透させない構造となっている。これに対して、最近は雨水を地下に浸透させるようにした透水性、あるいは舗装面に浸透させ、それを舗装下で集めるような排水性（本発明では、これらを包括的に透・排水性と呼ぶことにする）を有する舗装が施されるようになってきた。そのようにするのは、舗装上の水溜まりを減らし、自動車等の水はねやスリップ現象を抑制したり、あるいは、走行時の騒音を減らす等、さまざまなメリットがあるからである。具体的には、透水性をもつ多孔質のレンガ類を敷き詰めるとか、舗装の全体積のうち１０％以上を、表面が開口した間隙を有するアスファルト混合物による舗装が施工されている。いずれも、透・排水機能層から排水処理層あるいは路盤層まで速やかに水を透過させるため、舗装内に上面から下面又は側面まで連らなった間隙を、高い体積比率で内包している。透水性舗装の場合は、舗装上面の雨水等を舗装の下の路盤に逃がす必要があるので、上記の間隙は、舗装の上面から下面に連なって設けられている。一方、排水性舗装の場合は、該間隙が舗装上面から排水溝を設けた位置へと連なっていることが必要である。その排水溝は、多くの場合、舗装の側方に設けるので、この場合の間隙は、排水処理層を設ける位置に従い、舗装の上面から下面及び／又は側面へと連なっている。
【０００３】
一方、このような住環境に密着した課題だけでなく、近年は、社会環境全体の改善が着目され、その１つとして、都市で頻発する所謂「ヒートアイランド現象」の抑制が検討されている。ここで、「ヒートアイランド現象」とは、都市では、道路や建物の多くがコンクリート、アスファルト、れんがといった蓄熱し易い材料によって構成されているので、特に夏季において道路等の表面温度が著しく上昇し、冷却が進まないことによる熱帯夜が常態化して、都市全体が一つの高温島のようになる現象をいう。このような環境悪化は、さらにエアコン等のエネルギー使用量の増加に伴う廃熱の増加で、一層促進される傾向にある。
【０００４】
このようなヒートアイランド現象は、本来土や植物で覆われていた地面などが、前記したように、コンクリート、アスファルト等に置き換わったことに起因する。つまり、地面が土壌であれば、雨が降るとその内部空間に水分を溜め、その水分が晴天時に蒸発することで気化熱を奪い、大気温度を低下させるが、コンクリート、アスファルト等では、ほとんど雨水が浸み込まずに排水溝等に流れてしまい、晴天になっても気化熱による冷却が起らないからである。また、この現象とは別に、コンクリート、アスファルト等からなる都市では、大量の降雨があると、排水設備にかかる負荷が大きくなり、都市型洪水という新規な問題も発生しつつある。
【０００５】
ところで、このような排水設備にかかる負荷の増大については、前記した透・排水性の舗装を施せば、大幅に改良できると考えられる。しかしながら、舗装の高温化については、透水性の舗装は水を保持できないために冷却が不十分で、解決することができない。また、単純にコンクリートを土に戻すことも考えられるが、コンクリートに置き換わってきた理由である乾燥時の砂壌や豪雨時の流失を防止するといった利便性が大きく失われることとなる。さらに、都市の緑化面積を拡大するという対策もある。この対策は、ヒートアイランド現象の抑制ばかりでなく、大気へのＣＯ２放出量の削減、景観の向上等の利点も多い。しかしながら、どのような場所にも適用可能なわけではないので、上記した砂埃等の問題は軽減されても無くなるわけではなく、加えて、植物の管理という別の仕事が必要となる。そこで、このような問題を一気に解決する手段として、透水性舗装と保水性（内部に長時間にわたて水を保持できる特性）舗装とを組み合わせた舗装が考えられるようになった。
【０００６】
例えば、表面に保水性セラミックス舗装を施し、下層に透水性で、かつ水を保持できる構造の舗装が開示されている（特許文献１及び２参照）。この舗装は、表層部が保水性であるため、前記ヒートアイランド現象の抑制には極めて効果的と言える。しかしながら、保水性セラミックスは、一応透水もするが、透水係数が大きくないので、降雨量が多いと、水を浸透させきることができなくなり、舗装の上面に水が停滞してしまう所謂水浮き等の現象が起きる恐れが高い。
【０００７】
また、逆に、表面に透水性アスファルト舗装を施工し、下層に保水性骨材を施工する舗装も開示されている（特許文献３参照）。これによって、表面の透水性を確保すると共に、内部の保水性骨材での気化熱冷却が期待でき、透水性の利点と保水性の利点とを有効に作用させることができると考えられた。しかしながら、この舗装では、下層の保水性材料は、上層の透水性舗装（アスファルト）を介して伝熱した後の温度となるため、表面にあるときに比べて温度が低く、本来の保水効果が発揮できない、また、上層の透水性舗装の間隙内には、空気が比較的滞留し易いため、表面に保水性材料がある場合に比べると、その透水効果はおおきく抑制されるという問題があった。
【特許文献１】特開平９−９５９０４号公報
【特許文献２】特開平９−１９５２１２号公報
【特許文献３】特開２０００−１２００１０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は、かかる事情に鑑み、保水性と透・排水性との両立を従来より安価で、且つ効率良く行える舗装方法を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明者らは、上記目的を達成するため、透・排水性と保水性を同時に発揮させる舗装及びその方法について、今までに開示されているものより優れたものがないか検討した。その結果、舗装の上面から下面及び／又は側面に連なる間隙を舗装内に設けること、そして、その間隙内に保水性を有する物質を不完全に配することによって排水性（透水性）と保水性を兼ね備えた舗装とすることを想到し、本発明に到ったものである。
【００１２】
すなわち、本発明は、上述した舗装を好適に施工しうる方法として、
（１）  アスファルト混合物を用いた舗装方法において、基盤上にアスファルト混合物からなる舗装を施した後、該アスファルト混合物の間隙に、舗装の上面から下面および／または側面へ連通した空隙を残存させるように、固化後に保水性を発揮する材料を含むスラリーを前記間隙の全体積の３０〜７０容量％になるように注入して部分的に固化せしめ、直径１５０ｍｍで計測したときの１５秒あたりの浸透水量が４００ｃｃ以上の透水性を持つことを特徴とする舗装方法、
（２）前記固化後に保水性を発揮する材料が、高炉スラグ微粉末を５０〜７０質量％と、非晶質ＳｉＯ２を５０質量％以上含有する無機粉末を３０〜５０質量％と、該高炉スラグ微粉末と該無機粉末の合計１００質量部に対してアルカリ刺激剤を３〜４９質量部添加した混合材であることを特徴とする（１）記載の舗装方法、
（３）前記固化後に保水性を発揮する材料が、粒度５〜７４μｍの成分を５０質量％以上含むシルト系粉末５０〜８０質量％と桟部セメント系固化材料とから
なる混合材であることを特徴とする（１）記載の舗装方法、
（４）前記固化後に保水性を発揮する材料が、粒度５０〜２００μｍの高炉スラグ骨材を３０〜７０質量％と、高炉スラグ微粉末を７０〜３０質量％と、該高炉スラグ骨材と該高炉スラグ微粉末の合計１００質量部に対してアルカリ刺激剤を３〜４９質量部以上添加した混合材であることを特徴とする（１）記載の舗装方法、
（５）前記アスファルト混合物からなる舗装を、体積率で１２％以上の間隙を有するように施工することを特徴とする（１）〜（４）のいずれかに記載の舗装方法、
（６）前記スラリーが、Ｐロートで測定した流下時間が１０〜２０秒のものであることを特徴とする（１）〜（５）いずれかに記載の複合舗装の施工方法、
を提案する。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、保水性と透・排水性とを兼ね備えた舗装が従来より安価で、且つ効率良く行えるようになる。その結果、都市で起きる所謂「ヒートアイランド現象」の抑制や雨水の地下還元が達成できるばかりでなく、自動車等の水はねやスリップ現象を抑制したり、走行時の騒音を減らすことも可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
以下、発明をなすに至った経緯をまじえ、本発明の実施の形態を説明する。
【００１５】
現在まで公知にされている保水性と透・排水性を兼ね備えた舗装は、構造的には、保水させる物質（材料）及び透水させる物質を表面に水平な層として配置している。この舗装は、確かに施工上は簡便で、かつ実用的であるが、前記したように、透・排水性と保水性の効果を十分に発揮できるとは言い難い。そのため、本発明者らは、透・排水性を発揮する空隙と保水性のある物質とを共に舗装表面に存在させるようにしなければ、両方の機能が十分に発揮できないと考え、具体的な達成手段について種々検討した。
【００１６】
その結果、舗装の上面から下面及び／又は側面へ連なる間隙を舗装内に設けること、そしてその間隙内に保水性を有する物質を配することによって排水性（透水性）と保水性を兼ね備えた舗装とすることを想到し、本発明を完成したのである。
【００１７】
まず、本発明は、舗装の構造として、アスファルト混合物を用いた舗装であって、前記アスファルト混合物の間隙が保水材によって部分的に充填されており、舗装の上面から下面及び／又は側面へ連通した空隙が残存している舗装を提案する。ここに、アスファルト混合物を用いた舗装とは、たとえば開粒度アスファルト舗装、排水性アスファルト舗装あるいは透水性アスファルト舗装に代表される、水の通り道となる間隙を有するアスファルト舗装である。そして、この間隙が舗装の上面から下面及び／又は側面へ連通した空隙を残しつつ保水材で部分的に充填されているのである。この保水材で充填されていない空隙部分は、水の通り道として機能するので、舗装の排水性（透水性）が確保される。一方、保水材は、この水の通り道である空隙に面しているので、この空隙を通る水の一部は、保水材中に吸収され、貯留される。貯留された水分は、後にこの舗装が太陽光に曝された際に徐々に気化して気化熱を奪うので、舗装の温度が急激に上昇することを防止する。このようにしてヒートアイランド現象を防ぐ作用を発揮する。
【００１８】
また、本発明では、前記保水材と前記空隙とを合わせた部分の体積率が、舗装全体の１２％以上であることが好ましい。保水材と空隙とを合わせた部分は、舗装の排水性（透水性）及び保水性を発揮する部分であり、この部分を体積率で１２％以上確保することによって、上記特性がより効果的に発揮できるようになる。
【００１９】
前記の舗装を道路に施した場合には、雨天時の自助車の走行や人の歩行に際して、水はねが生じないことが好ましい。この観点から本発明では、前記舗装の空隙が、特に上面から少なくとも深さ１０ｍｍまでの空隙率が体積率にして１０％以上であることを提案する。このように舗装の上面近い位置での空隙率を確保することによって、短時間に多量の降水があった場合でも、雨水が速やかに複合舗装内にとりこまれるため、自動車の走行や人の歩行に際しての水はねを効果的に防止できる。
【００２０】
次に、上記舗装を形成するに好ましい施工の方法を説明する。
【００２１】
舗装内に透・排水性を有する部分と保水性を有する部分とを共存させる方法としては、保水性材料と透・排水性材料とを、横方向で区画を区切って流し込み施工していくことが考えられる。しかしながら、この施工方法は、労力がかかる上に、全体として一体の舗装構造とならず、使用に際して安全上の問題が生じる恐れがあり、現実的ではない。この場合、保水性に有効な材料として気孔径を調整した棒状又は板状の焼結体（セラミックス）等を深さ方向に向けて横方向に離隔して並べて施工し、その間を透水性レンガなどで埋めるという方法も考えられる。しかし、レンガ施工では、並べたレンガ同士が圧縮応力を与え合って構造体として保持されるので、特性の異なるレンガが隣接すると、弱い材料にしわ寄せがきて、破壊が起こり易いという問題点がある。また、現実的には、透・排水性レンガと保水性レンガとを交互に施工するというのは、施工管理上で手間がかかるという問題点もある。
【００２２】
そこで、本発明者らは、舗装の内部に透・排水性を有する部分と保水性を有する部分を併せ持って形成する方法について鋭意検討を重ね、開粒度アスファルト、排水性アスファルト、透水性アスファルト等に代表されるアスファルト混合物からなる舗装を先に施工し、そのアスファルト混合物の間隙に対して保水性材料を、該間隙内に部分的に充填するのが有効であるとの知見を得た。そして、これにより、舗装の透水性が確保され、かつ保水性が発露できると期待した。ここに、「部分的に充填する」とは、アスファルト混合物の間隙を完全に塞がないようにし、連続した空隙が残存する程度に充填することを意味する。好ましくは、アスファルト混合物の間隙に対して体積率で３０〜７０％程度の保水材が充填されているのが良い。先に施工する舗装として開粒度アスファルト舗装、排水性アスファルト舗装、透水性アスファルト舗装（骨材の粒度分布を制御して、形成する舗装に空隙を持たせるようにしたアスファルト類）を選んだのは、これら材料の適切な配合設計（骨材の形状や量、添加水量等の組合せ）を行えば、所望体積率の間隙を有し、その間隙が舗装の上面から下面ないしは側面へ連なった透・排水性を備えた舗装が施工できるからである。
【００２３】
ここで、前記アスファルト混合物からなる舗装は、体積率で１２％以上の間隙を有することが好ましい。間隙が１２％以上あると、そこに保水材を充填する作業が容易となる上、十分な保水量を維持しうる量の保水材を充填したとしても、なお、水の通り道となる空隙を残存させることが可能となるからである。
【００２４】
また、保水材は、上述したように、アスファルト混合物の間隙内に充填することが可能であり、且つ充填後には、間隙の内壁等に固着して、雨水等によって流されないことが必要である。充填性の面からは、粉粒体または流体（スラリー）であることが好ましく、一旦間隙に入ったあとには、固化して固体となり、保水性を発揮することが必要である。
【００２５】
そのような材料としては、
（Ａ）高炉スラグ微粉末を５０〜７０質量％と、非晶質ＳｉＯ２を５０質量％以上含有する無機粉末を３０〜５０質量％と、該高炉スラグ微粉末と該無機粉末の合計１００質量部に対してアルカリ刺激剤を３〜４９質量部添加した混合材、
（Ｂ）粒度５〜７４μｍの成分を５０質量％以上含むシルト系粉末５０〜８０質量％と桟部セメント系固化材料とからなる混合材，
（Ｃ）粒度５０〜２００μｍの高炉スラグ骨材を３０〜７０質量％と、高炉スラグ微粉末を７０〜３０質量％と、該高炉スラグ骨材と該高炉スラグ微粉末の合計１００質量部に対してアルカリ刺激剤を３〜４９質量部以上添加した混合材が好ましく使用できる。これら材料は、粉粒体の状態でアスファルト混合物の間隙に散布充填された後、噴霧水や蒸気等で水分を与えて固化反応を生じさせると、保水性を有する固化体となり、あるいは予め水を加えて混練してスラリー状にしてから上記のアスファルト混合物の間隙に注入して固化させると、保有性を有する固化体となるからである。
【００２６】
上記の各種物質のなかでは、特に（Ａ）の高炉スラグ微粉末を５０〜７０質量％と、非晶質ＳｉＯ２を５０質量％以上含有する無機粉末を３０〜５０質量％と、該高炉スラグ微粉末と該無機粉末の合計１００質量部に対してアルカリ刺激剤を３〜４９質量部添加した混合材が好ましい。その理由は、これらの混合物が、とりわけスラリーとした時に、その性能が優れているからである。つまり、高炉スラグ微粉末を主体としているので、同じ流動性のスラリー条件で他のスラリーと比較した場合にその粘性が高く、アスファルト混合物への付着性が高いからである。したがって、少ないスラリー注入量で、アスファルト混合物への付着量を確保でき、その結果、十分な量の保水材層をアルファルト混合物の間隙に形成できるからである。それに加えて、非晶質ＳｉＯ２を５０質量％以上含む無機粉末を併用するので、固化後の保水材の強度が向上する。アルファルト混合物からなる舗装の間隙率を１２％以上とすると、間隙が多いために舗装の強度が低下してしまう。しかし、上記の混合剤を該間隙に注入して固化した後は、それによって形成された保水材そのものの強度が高く、舗装全体の強度を高めることができるのである。
【００２７】
また、上記した各種の混合材は、前述のように、粉粒体かスラリーの形態でアスファルト混合物の間隙に充填するのが好ましいが、特にスラリーとして注入するのが一層好ましい。注入するものがスラリー状であるため、アスファルト混合物の間隙の内部まで浸透することができ、上部から下部に、重力によって落下する際に、母体の壁に少しずつ付着しながら浸透するからである。このスラリーを注入した様子を図１に示すが、舗装の表面付近には、元々の開口に対して、その周辺が保水性スラリーで覆われ、以前の開口より少し径の小さくなった開口が残ったような構造となる。また、開口によっては、ほとんど全体が詰まってしまうものや、逆に元の開口の大きさでそのまま残るものもあるが、構造上の問題はない。これによって、舗装の表面は保水性と透・排水性を兼ね備えるような特性となる。
【００２８】
さらに、このスラリーの量は、少な過ぎると、形成された固化体の保水効果が小さくなったり、固化体が表面から下部の次の層まで連続しない場合が発生し、下からの水分の吸い上げによる冷却効果が期待できなくなる。これを回避するには、開口した間隙容積の３０％以上に該当する量のスラリーを注入することが望ましい。一方、スラリーの量が多くなると、舗装表面に滞留するスラリーの量が多くなり、十分な透・排水性を確保できなくなる場合が発生する。これでは、保水性舗装としては良いが、透・排水性舗装にはならない。そこで、発明者らはさらに検討を行い、間隙容積の７０％以下にスラリーの注入量を絞ると、振動をかけることで表面の透水性が確保できるが、その量を超えると、振動をかけても表面の開口をスラリーが埋めてしまうことを知った。したがって、本発明では、間隙容積の７０％以下にスラリー量を限定することにした。
【００２９】
なお、このスラリーの流動性については、特に限定されるものではないが、流動性が極めて高いと、表面に残留する保水性の固化体の厚みが薄くなり易く、その保水効果が小さくなるという問題がある。また、間隙を全部埋めるような量のスラリーを浸透させるわけではないので、表層の全面にできる限り均質にスラリーを供給することが必要となるが、これがやや難しくなる可能性もある。そこで、本発明者らは、流動性についても検討を行い、Ｐロートによる測定で流下時間が１０秒以上確保できれば良いことを見出した。より望ましくは１２秒以上である。ただし、流動性が悪くなり過ぎると、表面付近に保水材料が溜まってしまい、透水性能を得ずらくなることから、Ｐロートの流下時間は２０秒以下が望ましい。ここで、Ｐロートによる流下時間とは、主に土木関係でグラウトやスラリー、粘着性の少ないペースト等の流動性を規定するために一般的に適用されているプレパクトフローコーンを用いた流動性試験方法で測定される時間であり、該時間が短いほど高い流動性があることを示すものである。プレパクトフローコーンは、逆円錐の上に円筒をつけたような形態をもち、その最下部に直径１３ｍｍの吐出口をもっている。ここに、１７２５ｃｃのスラリーを入れ、吐出口からスラリーが流下する時間を測定するものである。また、実際にスラリーをこのような所望のＰロートによる流下時間のものにするには、スラリーとする前記保水材料と水の量を適切に配合することで行える。
【００３０】
以上述べた本発明に係る舗装方法によれば、高いレベルでの透・排水性と保水性を兼ね備えた舗装を得ることができる。このような舗装の用途としては、歩道、車道等の道路舗装への適用が基本となるが、この舗装及び舗装方法は、住宅用ブロック、床材、屋根材、ビルの屋上材等としても用いることができる。
【００３１】
また、この技術は間隙を持つアスファルト混合物を母体としているが、透水性レンガ、ポーラスコンクリート等にも同じ原理で利用することが可能である。
【実施例】
【００３２】
次に、本発明を実施例で具体的に説明するが、本発明は、これらの実施例に限定されるものではない。
（実施例１）
まず、地上においた一定面積の型枠に、透水性の層として、排水性アスファルト（間隙率２２％）又は開粒度アスファルト（間隙率１４％）を流し込み、試験的な舗装を施工した。その後、透水性の層が固化したので、その表面の開口に予め計算で求めた量の水スラリーを流し込み、固化させて保水層である水硬固化体を形成した。水スラリーに含有させた水硬固化体を形成させる材料には、本発明に従い、非晶質ＳｉＯ２を５０質量％以上含む１００μｍ以下の粒子と高炉スラグ微粉末の混合物に、アルカリ刺激剤を添加したものを用いた。この試験舗装の施工厚みは、５０ｍｍである。使用したスラリーは、Ｐロート流下時間が１５秒になるように調整したものである。なお、舗装の施工は、スラリーの注入条件を種々変更して行われた。また、スラリーの形成のため配合した水の量は、前記材料の１００重量部に対して８０重量部である。
【００３３】
実施例及び比較例の施工条件及び施工結果を表１に一括して示す。
【００３４】
【表１】
0004740820.tif 000002
【００３５】
施工結果は、以下の通りである。
【００３６】
施工性については、スラリーのＰロート流下時間を種々変更して実施した結果、１０秒以下のスラリーでは、施工はできるたが、やや舗装が不均質になり、表面にムラが認められた。また、スラリーのＰロート流下時間が２０秒を超えると、施工体に振動をかけても、スラリーは流動するだけでなかなか間隙内に浸透せず、舗装の表面をスラリーが覆ったような状態になってしまい、スラリーの存在が上層に偏っていると推定された。これに対して、Ｐロート流下時間が１０〜２０秒のスラリーは、間隙内に円滑に侵入し、スラリー固化後にコア抜きして深さ方向の状況を調査したところ、５０ｍｍの深さ方向全体に良好な保水性の固化体が形成していた。
【００３７】
透水性については、透水試験機を用いて評価した。その透水試験機は、給水槽として内径５０ｍｍで約７００ｃｃの容量を有するパイプを上部に持ち、そこから内径８ｍｍのパイプで下部の路面に設置した円盤につながっている。その円盤は、透水部が直径１５０ｍｍになるように地面に対して凹状になっている。この試験機で４００ｃｃ相当の流下時間を計測し、１５秒あたりの流下量に換算して透水性の判断基準とした。１５秒あたりの流下量が８００ｃｃ以上の場合を良好（Ｏ印）、４００ｃｃ以上、８００ｃｃ未満までの場合をやや良好（△印）、４００ｃｃ未満の場合を不良（印×）として評価した。
【００３８】
本発明の実施例では、固化体が埋まりきらずに残っている表面開口を通じて、空隙内を下方へ水が抜けており、透水性しか備えていない舗装とほぼ同等の流下特性及び水はね防止効果のあることが確認された。一方、密粒度アスファルトや、スラリーの注入量が多い比較例では、透水しなかったり、極めてゆっくりとしか流下せず、雨のとき等に舗装の上を歩くと水はねが起こってしまった。
【００３９】
なお、これら舗装の日射時に測定した温度変化例を図２に示す。温度は、熱電対を舗装表面から２０ｍｍの位置に埋め込んでおき測定した。この図２より、密粒度アスファルト舗装の温度が約５５℃になった条件でも、本発明の実施例では、温度が４０〜４５℃まで低下しており、１０℃以上の冷却効果が確認できる。実際の表面温度は、さらに差が大きいと推定される。また、比較例でも完全に浸透した場合では、本発明の実施例と同程度の効果が確認されたが、スラリー量が少ない場合には、温度の低減効果が５℃程度と一応の効果はあるものの、低下してしまうことが確認され、両立できる構造にはなっていない。
【００４０】
以上のように、本発明の実施例においては、高い透・排水性と有効な保水性を両立する材料構造であることが確認できた。
（実施例２）
試験に用いた材料の組み合わせと評価結果とを一括して表２に示す。透水性の層として、排水性アスファルト（間隙率２２％）、保水性の層として、（Ａ）粒度５〜７４μｍの成分を５０質量％以上含むシルト系粉末６０重量％と桟部セメント系固化材料４０重量％とからなる混合材，（Ｂ）粒度５０〜２００μｍの高炉スラグ骨材５０重量％と高炉スラグ微粉末５０重量％と高炉スラグ微粉末を１００重量部に対してアルカリ刺激剤２０重量部からなる混合材の２種類を用いた。施工厚みは、排水性アスファルトを５０ｍｍとして行った。保水材については、保水性スラリーをＰロート流下時間１５秒になるように水を添加、調整して浸透させた。
【００４１】
【表２】
0004740820.tif 000003
【００４２】
保水性の特性確認試験は、表面に５リットル／ｍ２の量の水を散水し、表面から２５ｍｍの位置に熱電対を設置し、日射条件下で温度変化を測定した。透水性については、実施例１と同様な方法で現場透水試験機を用いて評価した。
【００４３】
表２に示すように、施工性、透水性能とも良好な特性を示した。また。冷却性能は密粒度アスファルト舗装が約５５℃になった条件で、実施例では、４０〜４５℃まで低下しており、１０℃以上の冷却効果が確認された。実際の表面温度はさらに差が大きいと推定される。
【００４４】
以上のように、本発明の実施例においては、高い透水性と有効な保水性を両立する材料構造であることが確認された。
【図面の簡単な説明】
【００４５】
【図１】本発明に係る舗装を説明する図であり、（ａ）は舗装表面の平面視で、（ｂ）は側断面である。
【図２】舗装の経時的な温度変化を示す図である。
【符号の説明】
【００４６】
１    母体舗装（アスファルト混合物）
２    空隙の開口
３    スラリー
４    路面
５    残留空隙
【図１】
0004740820.tif 000004
【図２】
0004740820.tif 000005