(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ケーシングと、このケーシングの内側で互いの内側面同士を対向させた状態で互いに同心的に且つ回転自在に支持された入力側ディスクおよび出力側ディスクと、これら両ディスク間に挟持される複数のパワーローラと、前記入力側ディスクおよび前記出力側ディスクの中心軸に対して捻れの位置にあり且つ互いに同心的に設けられた一対の枢軸を中心に揺動するとともに、前記各パワーローラを回転自在に支持する複数のトラニオンとを備え、前記入力側ディスクおよび前記出力側ディスクがそれぞれ一対ずつ設けられるとともに、前記各入力側ディスクの内側面と前記各出力側ディスクの内側面との間に第１および第２のキャビティが形成され、各キャビティ内に一対のトラニオンが設けられたダブルキャビティ型のトロイダル型無段変速機において、
前記各トラニオンの前記枢軸の外周に一体に取り付けられたプーリと、
互いに前記トラニオンの軸方向に離間して前記各プーリに掛け渡され且つ一方のトラニオンの揺動動作を他方のトラニオンに伝えてその一方のトラニオンと他方のトラニオンとを同期させる一対の第１および第２の同期ケーブルと、
を備え、
前記第１の同期ケーブルは、前記各キャビティ内のトラニオン同士を結合し、前記第２の同期ケーブルは、第１のキャビティのトラニオンと第２のキャビティのトラニオンとを結合し、
前記プーリは、一対の対向する平面部とこれらの平面部同士を繋ぐ円弧状の曲面部とから成る中心孔を有し、この中心孔にこれと対応する形状を有する前記枢軸の凸部が嵌り込むことにより前記枢軸に対して回り止め固定され、
前記プーリに掛け渡された前記第１および第２の同期ケーブルのうち、前記トラニオンの軸方向外側に位置する同期ケーブルは、その張力を前記プーリに対して作用させるプーリへの掛け渡し方向が、前記プーリの中心孔の前記平面部の面する方向と一致していないことを特徴とするトロイダル型無段変速機。
【請求項２】
前記トラニオンの軸方向内側に位置する同期ケーブルは、その張力を前記プーリに対して作用させるプーリへの掛け渡し方向が、前記プーリの中心孔の前記平面部の面する方向と一致していないことを特徴とする請求項１に記載のトロイダル型無段変速機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、自動車や各種産業機械の変速機などに利用可能なトロイダル型無段変速機に関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば自動車用変速機として用いるダブルキャビティ式トロイダル型無段変速機は、図７および図８に示すように構成されている。図７に示すように、ケーシング５０の内側には入力軸（中心軸）１が回転自在に支持されており、この入力軸１の外周には、２つの入力側ディスク２，２と２つの出力側ディスク３，３とが取り付けられている。また、入力軸１の中間部の外周には出力歯車４が回転自在に支持されている。この出力歯車４の中心部に設けられた円筒状のフランジ部４ａ，４ａには、出力側ディスク３，３がスプライン結合によって連結されている。
【０００３】
入力軸１は、図中左側に位置する入力側ディスク２とカム板７との間に設けられたローディングカム式の押圧装置１２を介して、駆動軸２２により回転駆動されるようになっている。また、出力歯車４は、２つの部材の結合によって構成された仕切壁１３を介してケーシング５０内に支持されており、これにより、入力軸１の軸線Ｏを中心に回転できる一方で、軸線Ｏ方向の変位が阻止されている。
【０００４】
出力側ディスク３，３は、入力軸１との間に介在されたニードル軸受５，５によって、入力軸１の軸線Ｏを中心に回転自在に支持されている。また、図中左側の入力側ディスク２は、入力軸１にボールスプライン６を介して支持され、図中右側の入力側ディスク２は、入力軸１にスプライン結合されており、これら入力側ディスク２は入力軸１と共に回転するようになっている。また、入力側ディスク２，２の内側面（凹面）２ａ，２ａと出力ディスク３，３の内側面（凹面）３ａ，３ａとの間には、パワーローラ１１（図８参照）が回転自在に挟持されている。
【０００５】
図７中右側に位置する入力側ディスク２の内周面２ｃには、段差部２ｂが設けられ、この段差部２ｂに、入力軸１の外周面１ａに設けられた段差部１ｂが突き当てられるとともに、入力側ディスク２の背面（図７の右面）がローディングナット９に突き当てられている。これによって、入力側ディスク２の入力軸１に対する軸線Ｏ方向の変位が実質的に阻止されている。また、カム板７と入力軸１の鍔部１ｄの間には、皿ばね８が設けられており、この皿ばね８は、各ディスク２，２，３，３の凹面２ａ，２ａ，３ａ，３ａとパワーローラ１１，１１の周面１１ａ，１１ａとの当接部に押圧力を付与する。
【０００６】
図７のＡ−Ａ線に沿う断面図である図８に示すように、ケーシング５０の内側であって、出力側ディスク３，３の側方位置には、両ディスク３，３を両側から挟む状態で一対のヨーク２３Ａ，２３Ｂが支持されている。これら一対のヨーク２３Ａ，２３Ｂは、鋼等の金属のプレス加工あるいは鍛造加工により矩形状に形成されている。そして、後述するトラニオン１５の両端部に設けられた枢軸１４を揺動自在に支持するため、ヨーク２３Ａ，２３Ｂの四隅には、円形の支持孔１８が設けられるとともに、ヨーク２３Ａ，２３Ｂの幅方向の中央部には、円形の係止孔１９が設けられている。
【０００７】
一対のヨーク２３Ａ，２３Ｂは、ケーシング５０の内面の互いに対向する部分に形成された支持ポスト６４，６８により、僅かに変位できるように支持されている。これらの支持ポスト６４，６８はそれぞれ、入力側ディスク２の内側面２ａと出力側ディスク３の内側面３ａとの間にある第１のキャビティ２２１および第２のキャビティ２２２にそれぞれ対向する状態で設けられている。
【０００８】
したがって、ヨーク２３Ａ，２３Ｂは、各支持ポスト６４，６８に支持された状態で、その一端部が第１のキャビティ２２１の外周部分に対向するとともに、その他端部が第２のキャビティ２２２の外周部分に対向している。
【０００９】
第１および第２のキャビティ２２１，２２２は同一構造であるため、以下、第１のキャビティ２２１のみについて説明する。
【００１０】
図８に示すように、ケーシング５０の内側において、第１のキャビティ２２１には、入力軸１に対し捻れの位置にある一対の枢軸１４，１４を中心として揺動する一対のトラニオン１５，１５が設けられている。なお、図８においては、入力軸１の図示は省略している。各トラニオン１５，１５は、その本体部である支持板部１６の長手方向(図８の上下方向)の両端部に、この支持板部１６の内側面側に折れ曲がる状態で形成された一対の折れ曲がり壁部２０，２０を有している。そして、この折れ曲がり壁部２０，２０によって、各トラニオン１５，１５には、パワーローラ１１を収容するための凹状のポケット部Ｐが形成される。また、各折れ曲がり壁部２０，２０の外側面には、各枢軸１４，１４が互いに同心的に設けられている。
【００１１】
支持板部１６の中央部には円孔２１が形成され、この円孔２１には変位軸２３の基端部（第１の軸部）２３ａが支持されている。そして、各枢軸１４，１４を中心として各トラニオン１５，１５を揺動させることにより、これら各トラニオン１５，１５の中央部に支持された変位軸２３の傾斜角度を調節できるようになっている。また、各トラニオン１５，１５の内側面から突出する変位軸２３の先端部（第２の軸部）２３ｂの周囲には、各パワーローラ１１が回転自在に支持されており、各パワーローラ１１，１１は、各入力側ディスク２，２および各出力側ディスク３，３の間に挟持されている。なお、各変位軸２３，２３の基端部２３ａと先端部２３ｂとは、互いに偏心している。
【００１２】
また、前述したように、各トラニオン１５，１５の枢軸１４，１４はそれぞれ、一対のヨーク２３Ａ，２３Ｂに対して揺動自在および軸方向(図８の上下方向)に変位自在に支持されており、各ヨーク２３Ａ，２３Ｂにより、トラニオン１５，１５はその水平方向の移動を規制されている。前述したように、各ヨーク２３Ａ，２３Ｂの四隅には円形の支持孔１８が４つ設けられており、これら支持孔１８にはそれぞれ、トラニオン１５の両端部に設けた枢軸１４がラジアルニードル軸受３０を介して揺動自在に支持されている。また、前述したように、ヨーク２３Ａ，２３Ｂの幅方向（図８の左右方向）の中央部には、円形の係止孔１９が設けられており、この係止孔１９の内周面は球状凹面として、支持ポスト６４，６８を内嵌している。すなわち、上側のヨーク２３Ａは、ケーシング５０に固定部材５２を介して支持されている球面ポスト６４によって揺動自在に支持されており、下側のヨーク２３Ｂは、球面ポスト６８およびこれを支持する駆動シリンダ３１の上側シリンダボディ６１によって揺動自在に支持されている。
【００１３】
なお、各トラニオン１５，１５に設けられた各変位軸２３，２３は、入力軸１に対し、互いに１８０度反対側の位置に設けられている。また、これらの各変位軸２３，２３の先端部２３ｂが基端部２３ａに対して偏心している方向は、両ディスク２，２，３，３の回転方向に対して同方向(図８で上下逆方向)となっている。また、偏心方向は、入力軸１の配設方向に対して略直交する方向となっている。したがって、各パワーローラ１１，１１は、入力軸１の長手方向に若干変位できるように支持される。その結果、押圧装置１２が発生するスラスト荷重に基づく各構成部材の弾性変形等に起因して、各パワーローラ１１，１１が入力軸１の軸方向に変位する傾向となった場合でも、各構成部材に無理な力が加わらず、この変位が吸収される。
【００１４】
また、パワーローラ１１の外側面とトラニオン１５の支持板部１６の内側面との間には、パワーローラ１１の外側面の側から順に、スラスト転がり軸受であるスラスト玉軸受２４と、スラストニードル軸受２５とが設けられている。このうち、スラスト玉軸受２４は、各パワーローラ１１に加わるスラスト方向の荷重を支承しつつ、これら各パワーローラ１１の回転を許容するものである。このようなスラスト玉軸受２４はそれぞれ、複数個ずつの玉２６，２６と、これら各玉２６，２６を転動自在に保持する円環状の保持器２７と、円環状の外輪２８とから構成されている。また、各スラスト玉軸受２４の内輪軌道は各パワーローラ１１の外側面（大端面）に、外輪軌道は各外輪２８の内側面にそれぞれ形成されている。
【００１５】
また、スラストニードル軸受２５は、トラニオン１５の支持板部１６の内側面と外輪２８の外側面との間に挟持されている。このようなスラストニードル軸受２５は、パワーローラ１１から各外輪２８に加わるスラスト荷重を支承しつつ、これらパワーローラ１１および外輪２８が各変位軸２３の基端部２３ａを中心として揺動することを許容する。
【００１６】
さらに、各トラニオン１５，１５の一端部(図８の下端部)にはそれぞれ駆動ロッド（枢軸１４から延びる軸部）２９，２９が設けられており、各駆動ロッド２９，２９の中間部外周面に駆動ピストン（油圧ピストン）３３，３３が固設されている。そして、これら各駆動ピストン３３，３３はそれぞれ、上側シリンダボディ６１と下側シリンダボディ６２とによって構成された駆動シリンダ３１内に油密に嵌装されている。これら各駆動ピストン３３，３３と駆動シリンダ３１とで、各トラニオン１５，１５を、これらトラニオン１５，１５の枢軸１４，１４の軸方向に変位させる駆動装置３２を構成している。
【００１７】
このように構成されたトロイダル型無段変速機の場合、駆動軸２２の回転は、押圧装置１２を介して、各入力側ディスク２，２および入力軸１に伝えられる。そして、これら入力側ディスク２，２の回転が、一対のパワーローラ１１，１１を介して各出力側ディスク３，３に伝えられ、更にこれら各出力側ディスク３，３の回転が、出力歯車４より取り出される。
【００１８】
入力軸１と出力歯車４との間の回転速度比を変える場合には、一対の駆動ピストン３３，３３を互いに逆方向に変位させる。これら各駆動ピストン３３，３３の変位に伴って、一対のトラニオン１５，１５が互いに逆方向に変位する。例えば、図８の左側のパワーローラ１１が同図の下側に、同図の右側のパワーローラ１１が同図の上側にそれぞれ変位する。その結果、これら各パワーローラ１１，１１の周面１１ａ，１１ａと各入力側ディスク２，２および各出力側ディスク３，３の内側面２ａ，２ａ，３ａ，３ａとの当接部に作用する接線方向の力の向きが変化する。そして、この力の向きの変化に伴って、各トラニオン１５，１５が、ヨーク２３Ａ，２３Ｂに枢支された枢軸１４，１４を中心として、互いに逆方向に揺動する。
【００１９】
その結果、各パワーローラ１１，１１の周面１１ａ，１１ａと各内側面２ａ，３ａとの当接位置が変化し、入力軸１と出力歯車４との間の回転速度比が変化する。また、これら入力軸１と出力歯車４との間で伝達するトルクが変動し、各構成部材の弾性変形量が変化すると、各パワーローラ１１，１１およびこれら各パワーローラ１１，１１に付属の外輪２８，２８が、各変位軸２３，２３の基端部２３ａ、２３ａを中心として僅かに回動する。これら各外輪２８，２８の外側面と各トラニオン１５，１５を構成する支持板部１６の内側面との間には、それぞれスラストニードル軸受２５，２５が存在するため、前記回動は円滑に行われる。したがって、前述のように各変位軸２３，２３の傾斜角度を変化させるための力が小さくて済む。
【００２０】
以上から分かるように、トロイダル型無段変速機における変速は、パワーローラ１１を支持するトラニオン１５を上下させることにより発生するサイドスリップ力を用いて行なわれる。そして、トラニオン１５の上下運動は、駆動ピストン３３に圧力差を与えることにより行なわれる。この場合、駆動ピストン３３が各トラニオン１５に設けられているため、何らかの理由で一つの駆動ピストン３３に油圧が供給できなくなってしまった場合には、そのピストン３３が設けられたトラニオン１５が変位しなくなり、したがって、このトラニオン１５に支持されたパワーローラ１１の傾転制御ができなくなってしまい、各トラニオン１５の揺動が同期しなくなってしまう。この状態で、動力伝達が行なわれると、パワーローラ１１のトラクション面が破損してしまう虞がある。
【００２１】
これを回避するために、特許文献１に開示されているようなトロイダル型無段変速機が知られており、これを図９および図１０に示す。なお、図９および図１０において、前述した図７および図８と同様の構成部分については、同一符号を付してその説明を簡略化する。
【００２２】
図９および図１０に示すように、第１のキャビティ２２１の各トラニオン１５にそれぞれ一体に且つラジアルニードル軸受３０の上側でこのラジアルニードル軸受３０に隣接してワイヤ用溝２６０，２６１を形成し、これらワイヤ用溝２６０，２６１にワイヤ（同期ケーブル）２６２が襷掛け状に巻き掛けられている。同様に、第２キャビティ２２２の各トラニオン１５もそれぞれ一体に且つラジアルニードル軸受３０の上部に隣接してワイヤ用溝２６０ａ，２６１ａを形成し、これらワイヤ用溝２６０ａ，２６１ａにワイヤ（同期ケーブル）２６３が襷掛け状に巻き掛けられている。
【００２３】
また、第１のキャビティ２２１の図９中右側のトラニオン１５における枢軸１４に結合された駆動ロッド２９にこの駆動ロッド２９と一体に回転するようにプーリ２６４を設け、これに隣り合う第２キャビティ２２２のトラニオン１５における枢軸１４に結合された駆動ロッド２９にこの駆動ロッド２９と一体に回転するようにプーリ２６５を設け、これらプーリ２６４，２６５にワイヤ（同期ケーブル）２６６が襷掛け状に巻き掛けられている。同様に、第１キャビティ２２１の図９中左側のトラニオン１５における枢軸１４に結合された駆動ロッド２９にこの駆動ロッド２９と一体に回転するようにプーリ２６４ａを設け、これに隣り合う第２のキャビティ２２２のトラニオン１５における枢軸１４に結合された駆動ロッド２９にこの駆動ロッド２９と一体に回転するようにプーリ２６５ａを設け、これらプーリ２６４ａ，２６５ａにワイヤ（同期ケーブル）２６７が襷掛け状に巻き掛けられている。
【００２４】
また、図１１に示すように、トラニオン１５以外の部位の２箇所に駆動ピストン３３を挟むようにプーリ２６４，２６４ａ（２６５，２６５ａ）；２６０’，２６１’（２６０ａ’，２６１ａ’）を設け、図９と同様にしてワイヤ２６６，２６７，２６２，２６３を巻き掛ける構成も知られている（特許文献２および特許文献３参照）。
【００２５】
このように、従来では、各トラニオン１５において、それぞれ隣接する対ごとに一本ずつワイヤを用い、合計で４本のワイヤ（同期ケーブル）２６２，２６３，２６６，２６７により、各トラニオン１５の揺動を強制的に同期させていた。
【００２６】
【特許文献１】実公平６−１１４２４号公報
【特許文献２】特開平７−２５３１４５号公報
【特許文献３】特開２００３−２４００８２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００２７】
ところで、以上のように、１つのトラニオン１５に対して２本のワイヤ（同期ケーブル）を掛け渡す強制的同期化構造の場合においては、構造および加工の簡略化等を図るべく、図１２および図１３に示すように、トラニオン１５の枢軸１４に取り付けられた１つのプーリ３００に対して２本のワイヤ２６６（２６７），２６２［図１２および図１３は第１のキャビティ２２１側を示している］を巻き掛けることも考えられるが、その場合には、１つの問題が生じる。
【００２８】
すなわち、この構造の場合、プーリ３００は、一対の対向する平面部３１０ａ，３１０ｂと、これらの平面部３１０ａ，３１０ｂを繋ぐ円弧状の曲面部３１０ｃ，３１０ｄとから成る中心孔３１０を有し、この中心孔３１０にこれと対応する形状を有する枢軸１４の凸部１４ａが嵌り込むことにより枢軸１４に対して回り止め固定されるが、この固定状態では、平面部３１０ａ，３１０ｂと枢軸１４の凸部１４ａとの間に形成される隙間Ｓ（図１４参照）に起因してプーリ３００が傾くという不都合が生じる。以下、これについて更に詳しく説明する。
【００２９】
中心孔３１０の曲面部３１０ｃ，３１０ｄは、研摩等により正確な精度をもって加工できる（加工精度を出し易い）ため、枢軸１４の凸部１４ａとの間の隙間を小さく抑えることができるが、中心孔３１０の平面部３１０ａ，３１０ｂは、曲面部３１０ｃ，３１０ｄと比較して加工精度が出し難いため、枢軸１４の凸部１４ａとの間の隙間Ｓが図１４に示すように大きくなってしまう虞がある。そして、このように中心孔３１０の平面部３１０ａ，３１０ｂと枢軸１４の凸部１４ａとの間に隙間Ｓが形成されてしまうと、プーリ３００に作用するワイヤ２６６（２６７），２６２の張力によりプーリ３００が図１５に示すように支持点Ｇを中心に傾いてしまう可能性がある。
【００３０】
無論、このような傾きは、プーリ３００に対してワイヤ２６６（２６７），２６２を巻き掛ける方向（ワイヤ２６６（２６７），２６２の張力がプーリ３００に対して作用する方向）と平面部３１０ａ，３１０ｂが面する方向とが一致している場合に生じるものであるが、特に、プーリ３００の傾きの中心となる支持点Ｇからの距離が遠い軸端側のワイヤ（図１２および図１３の場合には、キャビティ２２１，２２２間でトラニオン１５に掛け渡されるワイヤ２６６（２６７））は、支持点Ｇからの距離が短い中心側のワイヤ（図１２および図１３の場合には、同一のキャビティ内でトラニオン１５に掛け渡されるワイヤ２６２）に比べて大きな回転モーメントをプーリ３００に対して与えるため、この軸端側のワイヤの巻き掛け方向が平面部３１０ａ，３１０ｂの面する方向と一致している場合（図１２および図１３の場合）には、プーリ３００が隙間Ｓ分だけ大きく傾いてしまう（図１５参照）。その結果、プーリ３００を枢軸１４に対して軸方向に固定しているナット３２０（図１２の構造の場合）や止め輪３３０（図１３の構造の場合）に荷重がかかり、ナット３２０や止め輪３３０が抜けたり緩んだりするという不具合が生じる虞がある。
【００３１】
また、平面部３１０ａ，３１０ｂと枢軸１４の凸部１４ａとの間に形成される隙間Ｓと、曲面部３１０ｃ，３１０ｄと枢軸１４の凸部１４ａとの間に形成される隙間Ｓとが同じ大きさであった場合であっても、中心孔３１０から平面部３１０ａ，３１０ｂまでの距離Ｘが中心孔３１０から曲面部３１０ｃ，３１０ｄまでの距離Ｙよりも短いため、平面部３１０ａ，３１０ｂ側でプーリ３００が傾き（倒れ）易い。
【００３２】
いずれにしても、平面部３１０ａ，３１０は、曲面部３１０ｃ，３１０ｄに比べ、プーリ３００の傾きに対して不利に作用し、特に支持点Ｇからの距離が遠い軸端側のワイヤの巻き掛け方向と一致する場合にはプーリ３００の取り付け固定状態をも危うくするという問題があった。
【００３３】
本発明は、前記事情に鑑みて為されたもので、同期ケーブルが巻き掛けられるプーリのトラニオン軸に対する倒れを防止し、当該プーリのトラニオン軸に対する所望の固定状態を保持することができるトロイダル型無段変速機を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００３４】
前記目的を達成するために、請求項１に記載のトロイダル型無段変速機は、ケーシングと、このケーシングの内側で互いの内側面同士を対向させた状態で互いに同心的に且つ回転自在に支持された入力側ディスクおよび出力側ディスクと、これら両ディスク間に挟持される複数のパワーローラと、前記入力側ディスクおよび前記出力側ディスクの中心軸に対して捻れの位置にあり且つ互いに同心的に設けられた一対の枢軸を中心に揺動するとともに、前記各パワーローラを回転自在に支持する複数のトラニオンとを備え、前記入力側ディスクおよび前記出力側ディスクがそれぞれ一対ずつ設けられるとともに、前記各入力側ディスクの内側面と前記各出力側ディスクの内側面との間に第１および第２のキャビティが形成され、各キャビティ内に一対のトラニオンが設けられたダブルキャビティ型のトロイダル型無段変速機であって、前記各トラニオンの前記枢軸の外周に一体に取り付けられたプーリと、互いに前記トラニオンの軸方向に離間して前記各プーリに掛け渡され且つ一方のトラニオンの揺動動作を他方のトラニオンに伝えてその一方のトラニオンと他方のトラニオンとを同期させる一対の第１および第２の同期ケーブルとを備え、前記第１の同期ケーブルは、前記各キャビティ内のトラニオン同士を結合し、前記第２の同期ケーブルは、第１のキャビティのトラニオンと第２のキャビティのトラニオンとを結合し、前記プーリは、一対の対向する平面部とこれらの平面部同士を繋ぐ円弧状の曲面部とから成る中心孔を有し、この中心孔にこれと対応する形状を有する前記枢軸の凸部が嵌り込むことにより前記枢軸に対して回り止め固定され、前記プーリに掛け渡された前記第１および第２の同期ケーブルのうち、前記トラニオンの軸方向外側に位置する同期ケーブルは、その張力を前記プーリに対して作用させるプーリへの掛け渡し方向が、前記プーリの中心孔の前記平面部の面する方向と一致していないことを特徴とする。
【００３５】
また、請求項２に記載のトロイダル型無段変速機は、請求項１に記載の発明において、前記トラニオンの軸方向内側に位置する同期ケーブルは、その張力を前記プーリに対して作用させるプーリへの掛け渡し方向が、前記プーリの中心孔の前記平面部の面する方向と一致していないことを特徴とする。
【発明の効果】
【００３６】
本発明のトロイダル型無段変速機において、プーリに掛け渡された第１および第２の同期ケーブルのうち、トラニオンの軸方向外側（軸端側）に位置する同期ケーブルは、その張力を前記プーリに対して作用させるプーリへの掛け渡し方向が、プーリの中心孔の平面部の面する方向と一致していないため、プーリの平面部と枢軸との間に隙間が形成されている場合であっても、枢軸に対するプーリの倒れを防止できる。したがって、プーリを枢軸に対して軸方向に固定するナットや止め輪等の固定手段が抜けたり緩んだりするといった不具合を生じさせないで済む（プーリのトラニオン軸に対する所望の固定状態を保持することができる）。さらに、トラニオンの軸方向内側に位置する同期ケーブルについても、その張力を前記プーリに対して作用させるプーリへの掛け渡し方向が、前記プーリの中心孔の平面部の面する方向と一致していないようにすると、第１および第２の同期ケーブルの両方において、プーリへの前記掛け渡し方向でのプーリの倒れを防止できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３７】
以下、図面を参照しながら、本発明の実施形態について説明する。なお、本発明の特徴は、プーリおよびこれに掛け渡される同期ケーブルの構造形態にあり、その他の構成および作用は前述した従来の構成および作用と同様であるため、以下においては、本発明の特徴部分についてのみ言及し、それ以外の部分については、図７〜図１５と同一の符号を付して簡潔に説明するに留める。
【００３８】
図１および図２は本発明の第１の実施形態を示している。なお、図１および図２は第１のキャビティ２２１内の要部構成を示しており、図１では、プーリ３００がナット３２０により枢軸１４に対して軸方向に固定されており、図２では、プーリ３００が止め輪３３０により枢軸１４に対して軸方向に固定されている。
【００３９】
図１および図２に示すように、本実施形態において、第１のキャビティ２２１（第２のキャビティ２２２においても同様）に設けられた一対のトラニオン１５の各プーリ３００には、一方のトラニオン１５の揺動動作を他方のトラニオン１５に伝えてその一方のトラニオン１５と他方のトラニオン１５とを同期させる一対の第１および第２の同期ケーブル２６２，２６６（２６７）が掛け渡されている。この場合、第１および第２の同期ケーブル２６２，２６６（２６７）は、互いにトラニオン１５の軸方向に離間して各プーリ３００に掛け渡されている。また、第１の同期ケーブル２６２は、第１のキャビティ２２１内のトラニオン１５，１５同士を結合し、第２の同期ケーブル２６６（２６７）は、第１のキャビティ２２１のトラニオン１５と第２のキャビティ２２２のトラニオン１５とを結合している。
【００４０】
プーリ３００は、一対の対向する平面部３１０ａ，３１０ｂとこれらの平面部３１０ａ，３１０ｂ同士を繋ぐ円弧状の曲面部３１０ｃ、３１０ｄとから成る中心孔３１０を有し、この中心孔３１０にこれと対応する形状を有する枢軸１４の凸部１４ａが嵌り込むことにより枢軸１４に対して回り止め固定されている。
【００４１】
また、本実施形態において、プーリ３００に掛け渡された第１および第２の同期ケーブル２６２，２６６（２６７）のうち、トラニオン１５の軸方向外側に位置する第２の同期ケーブル２６６（２６７）は、その張力をプーリ３００に対して作用させるプーリへの掛け渡し方向Ｖが、プーリ３００の中心孔３１０の平面部３１０ａ，３１０ｂの面する方向と一致していない。具体的には、第２の同期ケーブル２６６（２６７）は、その張力をプーリ３００に対して作用させるプーリへの掛け渡し方向Ｖが、プーリ３００の中心孔３１０の曲面部３１０ｃ，３１０ｄの面する方向と一致している。
【００４２】
このように、本実施形態では、第２の同期ケーブル２６６（２６７）の掛け渡し方向Ｖがプーリ３００の中心孔３１０の平面部３１０ａ，３１０ｂの面する方向と一致しておらず曲面部３１０ｃ，３１０ｄの面する方向と一致しているため、プーリ３００の平面部３１０ａ，３１０ｂと枢軸１４との間に隙間が形成されている場合であっても、枢軸１４に対するプーリ３００の倒れを防止できる。したがって、プーリ３００を枢軸１４に対して軸方向に固定するナット３２０や止め輪３３０が抜けたり緩んだりするといった不具合を生じさせないで済む（プーリのトラニオン軸に対する所望の固定状態を保持することができる）。
【００４３】
図３および図４は本発明の第２の実施形態を示している。なお、図３および図４は第１のキャビティ２２１内の要部構成を示しており、図３では、プーリ３００がナット３２０により枢軸１４に対して軸方向に固定されており、図４では、プーリ３００が止め輪３３０により枢軸１４に対して軸方向に固定されている。
【００４４】
図示のように、本実施形態において、プーリ３００に掛け渡された第１および第２の同期ケーブル２６２，２６６（２６７）のうち、トラニオン１５の軸方向外側に位置する第１の同期ケーブル２６２は、その張力をプーリ３００に対して作用させるプーリへの掛け渡し方向Ｗが、プーリ３００の中心孔３１０の平面部３１０ａ，３１０ｂの面する方向と一致していない。具体的には、第１の同期ケーブル２６２は、その張力をプーリ３００に対して作用させるプーリへの掛け渡し方向Ｗが、プーリ３００の中心孔３１０の曲面部３１０ｃ，３１０ｄの面する方向と一致している。
【００４５】
このように、本実施形態では、第１の同期ケーブル２６２の掛け渡し方向Ｗがプーリ３００の中心孔３１０の平面部３１０ａ，３１０ｂの面する方向と一致しておらず曲面部３１０ｃ，３１０ｄの面する方向と一致しているため、プーリ３００の平面部３１０ａ，３１０ｂと枢軸１４との間に隙間が形成されている場合であっても、枢軸１４に対するプーリ３００の倒れを防止できる。したがって、プーリ３００を枢軸１４に対して軸方向に固定するナット３２０や止め輪３３０が抜けたり緩んだりするといった不具合を生じさせないで済む（プーリのトラニオン軸に対する所望の固定状態を保持することができる）。
【００４６】
図５および図６は本発明の第３の実施形態を示している。なお、図５および図６は第１のキャビティ２２１内の要部構成を示しており、図５では、プーリ３００がナット３２０により枢軸１４に対して軸方向に固定されており、図６では、プーリ３００が止め輪３３０により枢軸１４に対して軸方向に固定されている。
【００４７】
図示のように、本実施形態では、プーリ３００の中心孔３１０の平面部３１０ａ，３１０ｂがパワーローラ１１のスラスト方向Ｂとトラニオン１５の基準平面Ｋの方向Ｃとに対して角度をもって方向付けられており、第１および第２の同期ケーブル２６２，２６６（２６７）の掛け渡し方向Ｖ，Ｗがいずれもプーリ３００の中心孔３１０の平面部３１０ａ，３１０ｂの面する方向と一致していない。したがって、両方向Ｖ，Ｗでのプーリ３００の倒れを防止することができる。
【産業上の利用可能性】
【００４８】
本発明は、様々な形態のダブルキャビティ型のトロイダル型無段変速機に適用することができる。
【図面の簡単な説明】
【００４９】
【図１】本発明の第１の実施形態に係るトロイダル型無段変速機の要部断面図であり、プーリがナットにより枢軸に対して軸方向に固定された断面図である。
【図２】本発明の第１の実施形態に係るトロイダル型無段変速機の要部断面図であり、プーリが止め輪により枢軸に対して軸方向に固定された断面図である。
【図３】本発明の第２の実施形態に係るトロイダル型無段変速機の要部断面図であり、プーリがナットにより枢軸に対して軸方向に固定された断面図である。
【図４】本発明の第２の実施形態に係るトロイダル型無段変速機の要部断面図であり、プーリが止め輪により枢軸に対して軸方向に固定された断面図である。
【図５】本発明の第３の実施形態に係るトロイダル型無段変速機の要部断面図であり、プーリがナットにより枢軸に対して軸方向に固定された断面図である。
【図６】本発明の第３の実施形態に係るトロイダル型無段変速機の要部断面図であり、プーリが止め輪により枢軸に対して軸方向に固定された断面図である。
【図７】従来から知られているトロイダル型無段変速機の具体的構造の一例を示す断面図である。
【図８】図７のＡ−Ａ線に沿う断面図である。
【図９】従来の第１の例に係る同期ケーブルの掛け渡し構造を示す要部断面図である。
【図１０】同期ケーブルの掛け渡し形態を示す模式図である。
【図１１】従来の第２の例に係る同期ケーブルの掛け渡し構造を示す要部断面図である。
【図１２】１つのプーリに対して２本の同期ケーブルを掛け渡した従来のトロイダル型無段変速機の要部断面図であり、プーリがナットにより枢軸に対して軸方向に固定された断面図である。
【図１３】１つのプーリに対して２本の同期ケーブルを掛け渡した従来のトロイダル型無段変速機の要部断面図であり、プーリが止め輪により枢軸に対して軸方向に固定された断面図である。
【図１４】プーリの中心孔の平面部と枢軸との間に隙間が形成された状態を示す概略断面図である。
【図１５】図１４の状態からプーリが傾いた状態を示す概略断面図である。
【符号の説明】
【００５０】
２    入力側ディスク
３    出力側ディスク
１１    パワーローラ
１４    枢軸
１４ａ    凸部
１５    トラニオン
２２１  第１のキャビティ
２２２  第２のキャビティ
２６２    第１の同期ケーブル
２６６，２６７    第２の同期ケーブル
３００    プーリ
３１０    中心孔
３１０ａ，３１０ｂ    平面部
３１０ｃ，３１０ｄ    曲面部
【図１】
0004656409.tif 000002
【図２】
0004656409.tif 000003
【図３】
0004656409.tif 000004
【図４】
0004656409.tif 000005
【図５】
0004656409.tif 000006
【図６】
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【図７】
0004656409.tif 000008
【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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