(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
キャビネット本体と、該キャビネット本体の内部を区分して形成された第１気室〜第ｎ気室（但し、ｎは３以上の整数）と、各気室を順次連通する第１ダクト〜第ｎ−１ダクト及び第ｎ気室を前記キャビネット本体の外部と連通する第ｎダクトと、を備えたスピーカキャビネットの設計方法であって、
前記第１気室に取り付けられるスピーカユニットの共振先鋭度及び最低共振周波数をそれぞれＱ０及びｆ０としたときに、回路シミュレータにより、前記スピーカユニットの駆動により得られる音圧周波数特性において−６ｄＢとなるカットオフ周波数ｆｃと前記最低共振周波数ｆ０との比から前記カットオフ周波数ｆｃを求めるステップと、
前記第１〜第ｎダクトの共振周波数をいずれも１．４ｆｃ〜４．２ｆｃの範囲に設定するステップと、
少なくとも前記第ｎ気室の実容積Ｖｃｎを前記第１気室の実容積ＶＣ１の２倍以上に設定するステップと、
前記第１気室から、前記実容積ＶＣ１の２倍以上の実容積を有する気室のうちの連通順で最も第１気室側に位置する気室まで、実容積が順次増加するように設定するステップと、
を有することを特徴とするスピーカキャビネットの設計方法。
【請求項２】
キャビネット本体と、該キャビネット本体の内部を区分して形成された第１気室〜第ｎ気室（但し、ｎは３以上の整数）と、各気室を順次連通する第１ダクト〜第ｎ−１ダクト及び第ｎ気室を前記キャビネット本体の外部と連通する第ｎダクトと、前記第１気室に取り付けられたスピーカユニットと、を備えたスピーカシステムの設計方法であって、
前記スピーカユニットの共振先鋭度及び最低共振周波数をそれぞれＱ０及びｆ０としたときに、回路シミュレータにより、前記スピーカユニットの駆動により得られる音圧周波数特性において−６ｄＢとなるカットオフ周波数ｆｃと前記最低共振周波数ｆ０との比から前記カットオフ周波数ｆｃを求めるステップと、
前記スピーカユニットのコンプライアンス等価容積をＶａｓとして、前記第１気室の実容積ＶＣ１を０．０４×Ｖａｓ／（ｆｃ／ｆ０）２〜０．３×Ｖａｓ／（ｆｃ／ｆ０）２の範囲に設定するステップと、
前記第１〜第ｎダクトの共振周波数をいずれも１．４ｆｃ〜４．２ｆｃの範囲に設定するステップと、
少なくとも前記第ｎ気室の実容積Ｖｃｎを前記第１気室の実容積ＶＣ１の２倍以上に設定するステップと、
前記第１気室から、前記実容積ＶＣ１の２倍以上の実容積を有する気室のうちの連通順で最も第１気室側に位置する気室まで、実容積が順次増加するように設定するステップと、
を有することを特徴とするスピーカキャビネットの設計方法。
【請求項３】
スピーカユニットとキャビネットから成り、前記キャビネットの内部が、前記スピーカユニットが取り付けられる第１気室と、この第１気室に第１ダクトを介して連通される第２気室と、この第２気室に第２ダクトを介して連通される第３気室とに区分され、その第３気室に外部へ通ずる第３ダクトが設けられる構成のスピーカシステムの設計方法であって、
前記スピーカユニットのコンプライアンス等価容積をＶａｓ、前記スピーカユニットの共振先鋭度をＱ０、前記スピーカユニットの最低共振周波数をｆ０、前記スピーカユニットの駆動により得られる音圧周波数特性の−６ｄＢカットオフ周波数をｆｃとして、
Ｑ０≦１．０のとき、（ｆｃ／ｆ０）≦０．３／（Ｑ０+０．０５）、
Ｑ０＞１．０のとき、（ｆｃ／ｆ０）≦０．３
なる条件を満たすｆｃを求めるステップと、
前記ｆｃを演算項として含む下記式［数１］により、前記第１気室の実容積ＶＣ１、前記第２気室の実容積ＶＣ２、前記第３気室の実容積ＶＣ３、前記第１ダクトの共振周波数ｆ１、前記第２ダクトの共振周波数ｆ２、及び前記第３ダクトの共振周波数ｆ３を算定するステップと、
を有することを特徴とするスピーカシステムの設計方法。
［数１］
ＶＣ１＝（０．１５×ｋ１×Ｖａｓ）／（ｆｃ／ｆ０）２
ＶＣ２＝（０．２０×ｋ２×Ｖａｓ）／｛（ｆｃ／ｆ０）３×Ｑ００．５｝
ＶＣ３＝（０．０７５×ｋ３×Ｖａｓ）／｛（ｆｃ／ｆ０）４×Ｑ０）
ｆ１＝２．５×ｋ４×ｆｃ
ｆ２＝２．０×ｋ５×ｆｃ
ｆ３＝１．９×ｋ６×ｆｃ
［但し、上記式において、ｋ１〜ｋ３は０．５〜２の実数、ｋ４〜ｋ６は０．７〜１．４の実数］
【請求項４】
スピーカユニットとキャビネットから成り、前記キャビネットの内部が、前記スピーカユニットが取り付けられる第１気室と、この第１気室に第１ダクトを介して連通される第２気室と、この第２気室に第２ダクトを介して連通される第３気室と、この第３気室に第３ダクトを介して連通される第４気室とに区分され、その第４気室に外部へ通ずる第４ダクトが設けられる構成のスピーカシステムの設計方法であって、
前記スピーカユニットのコンプライアンス等価容積をＶａｓ、前記スピーカユニットの共振先鋭度をＱ０、前記スピーカユニットの最低共振周波数をｆ０、前記スピーカユニットの駆動により得られる音圧周波数特性の−６ｄＢカットオフ周波数をｆｃとして、
Ｑ０≦１．０のとき、（ｆｃ／ｆ０）≦０．２５／（Ｑ０+０．０５）、
Ｑ０＞１．０のとき、（ｆｃ／ｆ０）≦０．２５
なる条件を満たすｆｃを求めるステップと、
前記ｆｃを演算項として含む下記式［数２］により、第１気室の実容積ＶＣ１、第２気室の実容積ＶＣ２、第３気室の実容積ＶＣ３、第４気室の実容積ＶＣ４、第１ダクトの共振周波数ｆ１、第２ダクトの共振周波数ｆ２、第３ダクトの共振周波数ｆ３、及び第４ダクトの共振周波数ｆ４を算定するステップと、
を有することを特徴とするスピーカシステムの設計方法。
［数２］
ＶＣ１＝（０．１２×ｋ１×Ｖａｓ）／（ｆｃ／ｆ０）２
ＶＣ２＝（０．１２×ｋ２×Ｖａｓ）／｛（ｆｃ／ｆ０）３×Ｑ００．５｝
ＶＣ３＝（０．０３６×ｋ３×Ｖａｓ）／｛（ｆｃ／ｆ０）４×Ｑ０｝
ＶＣ４＝（０．０６×ｋ４×Ｖａｓ）／｛（ｆｃ／ｆ０）４×Ｑ０｝
ｆ１＝２．８×ｋ５×ｆｃ
ｆ２＝２．８×ｋ６×ｆｃ
ｆ３＝２．８×ｋ７×ｆｃ
ｆ４＝２．０×ｋ８×ｆｃ
［但し、上記式において、ｋ１〜ｋ４は０．５〜２の実数、ｋ５〜ｋ８は０．７〜１．４の実数］
【請求項５】
スピーカユニットとキャビネットから成り、前記キャビネットの内部が、前記スピーカユニットが取り付けられる第１気室と、この第１気室に第１ダクトを介して連通される第２気室と、この第２気室に第２ダクトを介して連通される第３気室と、この第３気室に第３ダクトを介して連通される第４気室と、この第４気室に第４ダクトを介して連通される第５気室とに区分され、その第５気室に外部へ通ずる第５ダクトが設けられる構成のスピーカシステムの設計方法であって、
前記スピーカユニットのコンプライアンス等価容積をＶａｓ、前記スピーカユニットの共振先鋭度をＱ０、前記スピーカユニットの最低共振周波数をｆ０、前記スピーカユニットの駆動により得られる音圧周波数特性の−６ｄＢカットオフ周波数をｆｃとして、
Ｑ０≦１．０のとき、（ｆｃ／ｆ０）≦０．２／（Ｑ０+０．０５）、
Ｑ０＞１．０のとき、（ｆｃ／ｆ０）≦０．２
なる条件を満たすｆｃを求めるステップと、
前記ｆｃを演算項として含む下記式［数３］により、第１気室の実容積ＶＣ１、第２気室の実容積ＶＣ２、第３気室の実容積ＶＣ３、第４気室の実容積ＶＣ４、第５気室の実容積ＶＣ５、第１ダクトの共振周波数ｆ１、第２ダクトの共振周波数ｆ２、第３ダクトの共振周波数ｆ３、第４ダクトの共振周波数ｆ４、及び第５ダクトの共振周波数ｆ５を算定するステップと、
を有することを特徴とするスピーカシステムの設計方法。
［数３］
ＶＣ１＝（０．０８×ｋ１×Ｖａｓ）／（ｆｃ／ｆ０）２
ＶＣ２＝（０．０３５×ｋ２×Ｖａｓ）／（ｆｃ／ｆ０）３×Ｑ００．５）
ＶＣ３＝（０．２２×ｋ３×Ｖａｓ）／（ｆｃ／ｆ０）３
ＶＣ４＝（０．０４５×ｋ４×Ｖａｓ）／｛（ｆｃ／ｆ０）４×Ｑ０｝
ＶＣ５＝（０．０５５×ｋ５×Ｖａｓ）／｛（ｆｃ／ｆ０）４×Ｑ０）
ｆ１＝３．０×ｋ６×ｆｃ
ｆ２＝３．０×ｋ７×ｆｃ
ｆ３＝２．５×ｋ８×ｆｃ
ｆ４＝３．０×ｋ９×ｆｃ
ｆ５＝２．３×ｋ１０×ｆｃ
［但し、上記式において、ｋ１〜ｋ５は０．５〜２の実数、ｋ６〜ｋ１０は０．７〜１．４の実数］
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はスピーカキャビネット及びスピーカシステムに係わり、特に低域再生限界の拡大と周波数特性の平坦化を両立させた低音増強用の位相反転型キャビネットとこれを有するスピーカシステムの設計方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
スピーカシステムは、スピーカユニットとキャビネット（エンクロージャ）とにより構成されるが、スピーカユニットを取り付けるキャビネットとしては、その形態などによって密閉型や位相反転型（バスレフ型）といったものが知られる。
【０００３】
位相反転型は、主としてユニット取付面（バッフル板）の一部に開口部（ポート）を設け、その開口部に音道を形成するパイプ状のダクトを接続するか、あるいはユニット取付面にダクトを一体に成型し、そのダクトを通じてユニットの背面から放射された音波の位相を反転させてキャビネットの前方に導き、これをユニットの前面から放射される音波と合成することにより低音域の能率を上げるようにしたものであり、密閉型に比べると低周波帯域の音圧レベルを上げられるという利点がある。
【０００４】
このように、位相反転型（バスレフ型）は、スピーカシステムの低域再生限界を改善するために使用されるが、再生限界を下げるためにダクトの共振周波数を下げると共振点での音圧が低下し、音圧を上げるためにキャビネットの容積を大きくすると共振点でのピークが大きくなり、低域再生限界の拡大と周波数特性の平坦化を両立できないという問題があった（図１４参照）。
【０００５】
一方、位相反転型の変形例として、図１５のように、キャビネット内をダクトＤ１により連通される２つの室（気室１Ｃ，２Ｃ）に分け、その一方にユニットＳＰを取り付けると共に、他方をダクトＤ２により外部と連通せしめたもの（ダブルバスレフという）が知られる。このようなダブルバスレフ方式によれば、２つのダクトの共振点を適切に設定することにより、大きな容積のキャビネットを使用しながら低域再生限界に発生するピークを制御して比較的フラットな周波数特性を得られるという利点を有するものの、その代償として中域に大きなディップが発生する（図１６参照）。これはキャビネットの容積やダクトのチューニングに拘らず、不可避的に発生するダブルバスレフの本質的なものである。
【０００６】
尚、その他の例として、図１７のようにスピーカキャビネットが一列に積み重なった３つの気室１Ｃ，２Ｃ，３Ｃから構成され、このうち容積が最大とされる最上部の気室１ＣにスピーカユニットＳＰが取り付けられると共に、隣接する気室１Ｃ，２Ｃおよび２Ｃ，３Ｃが互いにダクトＤ１，Ｄ２（通気ポート）で連通され、最上部と最下部の気室１Ｃ，３Ｃにそれぞれ外部と連通するダクトＤ３，Ｄ４（バスレフポート）が設けられる構成の低音再生スピーカ装置が知られる（例えば、特許文献１）。
【０００７】
【特許文献１】特開２００３−１６９３８６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
然しながら、特許文献１によれば、スピーカユニットが取り付けられる第１の気室がバスレフポートにより外部と連通されることから、再生帯域（低域側）を拡大することが困難である。
【０００９】
又、特許文献１では、スピーカユニットが取り付けられる気室の容積が最大で、中間の気室が最小とされる旨記載されているだけで、それらの容積比や各ダクト(ポート)の共振周波数に関わる適正値について言及されておらず、具体的な設計法や最適化手法が明確でなく、このため低域再生限界の拡大と音圧周波数特性の平坦化との両立を実現できないという問題があった。
【００１０】
本発明は以上のような事情に鑑みて成されたものであり、その目的は低域再生限界の拡大と周波数特性の平坦化を両立させた低音増強用の位相反転型スピーカキャビネットと同キャビネットを有するスピーカシステムを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明は上記目的を達成するため、
キャビネット本体３Ａと、該キャビネット本体３Ａの内部を区分して形成された気室３１〜３ｎ（但し、ｎは３以上の整数）と、各気室３１〜３ｎを順次連通するダクトＤ１〜Ｄｎ−１及び気室ｎを前記キャビネット本体３Ａの外部と連通するダクトＤｎと、を備えたスピーカキャビネットの設計方法であって、
気室３１に取り付けられるスピーカユニット２の共振先鋭度及び最低共振周波数をそれぞれＱ０及びｆ０としたときに、回路シミュレータにより、スピーカユニット２の駆動により得られる音圧周波数特性において−６ｄＢとなるカットオフ周波数ｆｃと前記最低共振周波数ｆ０との比から前記カットオフ周波数ｆｃを求めるステップと、
ダクト３１〜３ｎの共振周波数をいずれも１．４ｆｃ〜４．２ｆｃの範囲に設定するステップと、
少なくとも気室３ｎの実容積Ｖｃｎを気室３１の実容積ＶＣ１の２倍以上に設定するステップと、
気室３１から、前記実容積ＶＣ１の２倍以上の実容積を有する気室のうちの連通順で最も気室３１側に位置する気室まで、実容積が順次増加するように設定するステップと、
を有することを特徴とする。
【００１２】
又、本発明は、
キャビネット本体３Ａと、該キャビネット本体３Ａの内部を区分して形成された気室３１〜３ｎ（但し、ｎは３以上の整数）と、各気室３１〜３ｎを順次連通するダクトＤ１〜Ｄｎ−１及び気室ｎを前記キャビネット本体３Ａの外部と連通するダクトＤｎと、前記気室３１に取り付けられたスピーカユニット２と、を備えたスピーカシステムの設計方法であって、
スピーカユニット２の共振先鋭度及び最低共振周波数をそれぞれＱ０及びｆ０としたときに、回路シミュレータにより、スピーカユニット２の駆動により得られる音圧周波数特性において−６ｄＢとなるカットオフ周波数ｆｃと前記最低共振周波数ｆ０との比から前記カットオフ周波数ｆｃを求めるステップと、
スピーカユニット２のコンプライアンス等価容積をＶａｓとして、気室３１の実容積ＶＣ１を０．０４×Ｖａｓ／（ｆｃ／ｆ０）２〜０．３×Ｖａｓ／（ｆｃ／ｆ０）２の範囲に設定するステップと、
ダクトＤ１〜Ｄｎの共振周波数をいずれも１．４ｆｃ〜４．２ｆｃの範囲に設定するステップと、
少なくとも気室３ｎの実容積Ｖｃｎを気室３１の実容積ＶＣ１の２倍以上に設定するステップと、
気室３１から、前記実容積ＶＣ１の２倍以上の実容積を有する気室のうちの連通順で最も気室３１側に位置する気室まで、実容積が順次増加するように設定するステップと、
を有することを特徴とする。
【００１３】
又、スピーカユニット２とキャビネット３から成り、キャビネット３の内部が、スピーカユニット２が取り付けられる気室３１と、この気室３１にダクトＤ１を介して連通される気室３２と、この気室３２にダクトＤ２を介して連通される気室３３とに区分され、その気室３３に外部へ通ずるダクトＤ３が設けられる構成のスピーカシステムの設計方法であって、
スピーカユニット２のコンプライアンス等価容積をＶａｓ、スピーカユニット２の共振先鋭度をＱ０、スピーカユニット２の最低共振周波数をｆ０、スピーカユニット２の駆動により得られる音圧周波数特性の−６ｄＢカットオフ周波数をｆｃとして、
Ｑ０≦１．０のとき、（ｆｃ／ｆ０）≦０．３／（Ｑ０+０．０５）、
Ｑ０＞１．０のとき、（ｆｃ／ｆ０）≦０．３
なる条件を満たすｆｃを求めるステップと、
前記ｆｃを演算項として含む下記式［数１］により、気室３１の実容積ＶＣ１、気室３２の実容積ＶＣ２、気室３３の実容積ＶＣ３、ダクトＤ１の共振周波数ｆ１、ダクトＤ２の共振周波数ｆ２、及びダクトＤ３の共振周波数ｆ３を算定するステップと、
を有することを特徴とするスピーカシステムの設計方法。
［数１］
ＶＣ１＝（０．１５×ｋ１×Ｖａｓ）／（ｆｃ／ｆ０）２
ＶＣ２＝（０．２０×ｋ２×Ｖａｓ）／｛（ｆｃ／ｆ０）３×Ｑ００．５｝
ＶＣ３＝（０．０７５×ｋ３×Ｖａｓ）／｛（ｆｃ／ｆ０）４×Ｑ０）
ｆ１＝２．５×ｋ４×ｆｃ
ｆ２＝２．０×ｋ５×ｆｃ
ｆ３＝１．９×ｋ６×ｆｃ
［但し、上記式において、ｋ１〜ｋ３は０．５〜２の実数、ｋ４〜ｋ６は０．７〜１．４の実数］
更に、スピーカユニット２とキャビネット３から成り、キャビネット３の内部が、スピーカユニット２が取り付けられる気室３１と、この気室３１にダクトＤ１を介して連通される気室３２と、この気室３２にダクトＤ２を介して連通される気室３３と、この気室３３にダクトＤ３を介して連通される気室３４とに区分され、その気室３４に外部へ通ずるダクトＤ４が設けられる構成のスピーカシステムの設計方法であって、
スピーカユニット２のコンプライアンス等価容積をＶａｓ、スピーカユニット２の共振先鋭度をＱ０、スピーカユニット２の最低共振周波数をｆ０、スピーカユニット２の駆動により得られる音圧周波数特性の−６ｄＢカットオフ周波数をｆｃとして、
Ｑ０≦１．０のとき、（ｆｃ／ｆ０）≦０．２５／（Ｑ０+０．０５）、
Ｑ０＞１．０のとき、（ｆｃ／ｆ０）≦０．２５
なる条件を満たすｆｃを求めるステップと、
前記ｆｃを演算項として含む下記式［数２］により、気室３１の実容積ＶＣ１、気室３２の実容積ＶＣ２、気室３３の実容積ＶＣ３、気室３４の実容積ＶＣ４、ダクトＤ１の共振周波数ｆ１、ダクトＤ２の共振周波数ｆ２、ダクトＤ３の共振周波数ｆ３、及びダクトＤ４の共振周波数ｆ４を算定するステップと、
を有することを特徴とする。
［数２］
ＶＣ１＝（０．１２×ｋ１×Ｖａｓ）／（ｆｃ／ｆ０）２
ＶＣ２＝（０．１２×ｋ２×Ｖａｓ）／｛（ｆｃ／ｆ０）３×Ｑ００．５｝
ＶＣ３＝（０．０３６×ｋ３×Ｖａｓ）／｛（ｆｃ／ｆ０）４×Ｑ０｝
ＶＣ４＝（０．０６×ｋ４×Ｖａｓ）／｛（ｆｃ／ｆ０）４×Ｑ０｝
ｆ１＝２．８×ｋ５×ｆｃ
ｆ２＝２．８×ｋ６×ｆｃ
ｆ３＝２．８×ｋ７×ｆｃ
ｆ４＝２．０×ｋ８×ｆｃ
［但し、上記式において、ｋ１〜ｋ４は０．５〜２の実数、ｋ５〜ｋ８は０．７〜１．４の実数］
又、スピーカユニット２とキャビネット３から成り、キャビネット３の内部が、スピーカユニット２が取り付けられる気室３１と、この気室３１にダクトＤ１を介して連通される気室３２と、この気室３２にダクトＤ２を介して連通される気室３３と、この気室３３にダクトＤ３を介して連通される気室３４と、この気室３４にダクトＤ４を介して連通される気室３５とに区分され、その気室３５に外部へ通ずるダクトＤ５が設けられる構成のスピーカシステムの設計方法であって、
スピーカユニット２のコンプライアンス等価容積をＶａｓ、スピーカユニット２の共振先鋭度をＱ０、スピーカユニット２の最低共振周波数をｆ０、スピーカユニット２の駆動により得られる音圧周波数特性の−６ｄＢカットオフ周波数をｆｃとして、
Ｑ０≦１．０のとき、（ｆｃ／ｆ０）≦０．２／（Ｑ０+０．０５）、
Ｑ０＞１．０のとき、（ｆｃ／ｆ０）≦０．２
なる条件を満たすｆｃを求めるステップと、
前記ｆｃを演算項として含む下記式［数３］により、気室３１の実容積ＶＣ１、気室３２の実容積ＶＣ２、気室３３の実容積ＶＣ３、気室３４の実容積ＶＣ４、気室３５の実容積ＶＣ５、ダクトＤ１の共振周波数ｆ１、ダクトＤ２の共振周波数ｆ２、ダクトＤ３の共振周波数ｆ３、ダクトＤ４の共振周波数ｆ４、及びダクトＤ５の共振周波数ｆ５を算定するステップと、
を有することを特徴とする。
［数３］
ＶＣ１＝（０．０８×ｋ１×Ｖａｓ）／（ｆｃ／ｆ０）２
ＶＣ２＝（０．０３５×ｋ２×Ｖａｓ）／（ｆｃ／ｆ０）３×Ｑ００．５）
ＶＣ３＝（０．２２×ｋ３×Ｖａｓ）／（ｆｃ／ｆ０）３
ＶＣ４＝（０．０４５×ｋ４×Ｖａｓ）／｛（ｆｃ／ｆ０）４×Ｑ０｝
ＶＣ５＝（０．０５５×ｋ５×Ｖａｓ）／｛（ｆｃ／ｆ０）４×Ｑ０）
ｆ１＝３．０×ｋ６×ｆｃ
ｆ２＝３．０×ｋ７×ｆｃ
ｆ３＝２．５×ｋ８×ｆｃ
ｆ４＝３．０×ｋ９×ｆｃ
ｆ５＝２．３×ｋ１０×ｆｃ
［但し、上記式において、ｋ１〜ｋ５は０．５〜２の実数、ｋ６〜ｋ１０は０．７〜１．４の実数］
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、キャビネットの内部が３つ以上の気室に区分されると共に、その各気室がダクトでシリーズに連通される多段バスレフ型の構成にして、各ダクトの共振周波数がいずれも（１．４〜４．２）ｆｃで、少なくとも最下流の気室の実容積Ｖｎが最上流の第１気室の実容積Ｖ１の２倍以上であると共に、第１気室から、その実容積Ｖ１の２倍以上の実容積を有する気室のうちの連通順で最も第１気室側に位置する気室まで、実容積が順次増加するよう設計されることにより、通常のバスレフ型などに比較して低域再生限界を拡大しながら平坦な音圧周波数特性を得ることができる。
【００１５】
特に、使用するスピーカユニットの共振先鋭度Ｑ０、最低共振周波数ｆ０、コンプライアンス等価容積Ｖａｓに基づき、各気室の実容積と、各ダクトの共振周波数の適正値を容易に得ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
以下、図面に基づいて本発明を詳しく説明する。図１は、本発明に係るスピーカシステムの構成例を示す。図１において、係るスピーカシステム１は、スピーカユニット２とキャビネット３（エンクロージャ）とで構成される。特に、キャビネット３は、その外装を成すキャビネット本体３Ａの内部が３つの室（気室３１，３２，３３）に区分されている。このうち、気室３１の前面にはスピーカユニット２が取り付けられ、その気室３１と気室３２は両者の隔壁を貫くダクトＤ１により連通されている。又、気室３２と気室３３は両者の隔壁を貫くダクトＤ２により連通され、気室３３はその前面に設けたダクトＤ３により外部に連通されている（以下、このような態様をトリプルバスレフという）。尚、各ダクトＤ１〜Ｄ３はキャビネット３の外部に配置される構成でもよい。
【００１７】
ここに、キャビネット３を、３つの気室３１〜３３に区分してトリプルバスレフとする構想自体は、バスレフやダブルバスレフの延長として容易に類推可能であるが、トリプルバスレフ方式では各気室３１〜３３の容積と各ダクトＤ１〜Ｄ３の共振周波数（ダクトチューニング）の組合せで変数の数が６つと多くなるため、最適条件を求めることは困難であり、具体的な設計法とどのような特性（効果）が得られるかは全く知られていない。
【００１８】
そこで、本発明は数値シミュレーションにより、トリプルバスレフを主たる対象にして、その設計最適化条件を明らかにし、適正な設計により低域再生限界の拡大と音圧周波数特性の平坦化、さらには低音の輻射効率向上を図れるようにしようとするものである。
【００１９】
ここに、使用するスピーカユニット２の最低共振周波数をｆ０［Ｈｚ］、コンプライアンス等価容積（振動系等価換算容積）をＶａｓ［リットル］として、
気室３１の実容積（ＶＣ１）／Ｖａｓ＝Ｖ１
気室３２の実容積（ＶＣ２）／Ｖａｓ＝Ｖ２
気室３３の実容積（ＶＣ３）／Ｖａｓ＝Ｖ３
ダクトＤ１の共振周波数（ｆ１）／ｆ０＝ｆｂ１
ダクトＤ２の共振周波数（ｆ２）／ｆ０＝ｆｂ２
ダクトＤ３の共振周波数（ｆ３）／ｆ０＝ｆｂ３
と定義する（気室３２，３３には複数のダクトが付いているため、実際に観測される共振周波数は単一ダクトの時と異なるが、計算上単一のダクトが付いている状態での共振周波数がｆ２、ｆ３となるようにダクト寸法を設定するものとする）。
【００２０】
図２は、トリプルバスレフ方式のスピーカシステムの音響等価回路を示す。尚、図２において、
Ｃ１はスピーカユニットのコンプライアンス、
Ｌ１はスピーカユニットの等価質量、
Ｒ１はスピーカユニットの制動抵抗（Ｒ１＝１／Ｑ０）、
Ｃ２は第１気室３１のコンプライアンス（Ｃ２＝Ｖ１）、
Ｌ２は第１ダクトＤ１の等価質量（Ｌ２＝１／（Ｃ２×ｆｂ１２））、
Ｃ３は第２気室３２のコンプライアンス（Ｃ３＝Ｖ２）、
Ｌ３は第２ダクトＤ２の等価質量（Ｌ３＝１／（Ｃ３×ｆｂ２２））、
Ｃ４は第３気室３３のコンプライアンス（Ｃ４＝Ｖ３）、
Ｌ４は第３ダクトＤ３の等価質量（Ｌ４＝１／Ｃ４×ｆｂ３２））、
Ｌ５は音圧検出量素子（Ｌ５＝Ｌ１／１０００）である。
【００２１】
ここに、周波数軸をω０＝２πｆ０で正規化することにより、回路シミュレータでスピーカユニットの種類によって変えるべき各気室の実容積ＶＣ１〜ＶＣ３と各ダクトの共振周波数ｆ１〜ｆ３をＶａｓ、ｆ０との比で一般化して計算することができる。回路シミュレータで評価する場合は、音圧検出のために等価回路に上記Ｌ５を挿入し、その両端電圧から音圧の周波数特性を得る。
【００２２】
尚、図２に示される等価回路から得られるのは、スピーカユニットとダクトを点音源と捉え、それらを無限大平面バッフル（２π空間）に取り付けた場合の理論値であり、現実の無響室特性では音波の拡散による低域の低下と、音道の長さおよび音速の積による時間ずれで位相回転が加わって特性が若干変化する。
【００２３】
図２のような回路を含むシミュレータを用いて最適条件を探索するには、上記のように定義した各変数Ｖ１〜Ｖ３、ｆｂ１〜ｆｂ３を個々に変化させ、数値シミュレーションで目的の音圧周波数特性曲線との偏差を評価し、その偏差量が小さくなる方向に各変数Ｖ１〜Ｖ３、ｆｂ１〜ｆｂ３を少しずつ微調整することを繰り返せば、指定条件での最適値を得ることができる。尚、音圧周波数特性の良否を比較するために目的の音圧周波数特性曲線との偏差量を以下の式から求める。
【００２４】
偏差量（ｄＢ）＝１０×Ｌｏｇ(Σf=fmin to fmax(Ｐｔ−Ｐ０)２／Ｎ)
ここで、Ｐｔは目的の周波数特性での音圧レベル、Ｐ０は出力電圧の計算値（図３に太実線で表される）、Ｎは周波数のサンプリング点の数、ｆminは評価する最低周波数、ｆmaxは評価する最高周波数である。
【００２５】
図３は、上記のようなシミュレーションによる音圧周波数特性の評価例を示す。図３から明らかなように、目的の音圧周波数特性を０ｄＢフラットとした場合、Ｐｔは常に１であり、ｆmin＝０．５ｆ０、ｆmax＝８．０ｆ０（評価幅４オクターブ）の各条件でＱ０（スピーカユニットの共振先鋭度であり、図２の回路ではＲ１＝１／Ｑ０）の値を設定し、回路シミュレータにより各変数Ｖ１〜Ｖ３、ｆｂ１〜ｆｂ３を自動的に変化させて偏差量が最小となる条件を探索させると、各変数Ｖ１〜Ｖ３、ｆｂ１〜ｆｂ３はある値に収束し、与えられたＱ０、ｆminに対する最適設計値とその条件での最小偏差量、並びに音圧周波数特性の−６ｄＢカットオフ周波数ｆｃとｆ０との比ｆｒ＝ｆｃ／ｆ０が求められる。尚、図３において、斜線で示す部分が誤差量であり、そのＲＭＳ（二乗平均の平方根）が偏差量であり、約１ｄＢである。
【００２６】
このようにして、Ｑ０とｆminの値を様々に変化させた時の−６ｄＢカットオフ周波数と偏差量を評価した結果、ユニットのＱ０と音圧周波数特性の−６ｄＢカットオフ周波数のｆ０比（ｆｒ＝ｆｃ／ｆ０）、周波数特性のうねりの幅（リプル）＝偏差量との間にはそれぞれ密接な相関関係があることが判明した。
【００２７】
図４は、トリプルバスレフ方式でのユニットのＱ０の値と、−６ｄＢカットオフ周波数（ｆ０比）、偏差量の相関関係を示し、図５には通常のバスレフで同様のシミュレーションをした場合の結果を示す。これらの図で明らかなように、スピーカユニットのＱ０に対し、結果として得られた−６ｄＢカットオフ周波数がある値になる時に偏差量（周波数特性のリプル）は最小となり、低域再生限界をそれ以下に取ると偏差量は直線的に増大する。この傾向は、通常のバスレフでも、トリプルバスレフでもほぼ同じである。
【００２８】
偏差量は−６ｄＢカットオフ周波数とＱ０に依存するが、その変化の様子を比較すると、トリプルバスレフでは通常のバスレフに対し、周波数軸で０．６〜０．７倍で同じ偏差量となることが判る。このことから、トリプルバスレフは音圧周波数特性のリプル量（平坦度）を同じに保ったまま通常のバスレフより約０．６５倍の周波数まで低域再生限界を伸ばせると言える。又、カットオフ周波数を同じ値に設定したときには、平坦度を大幅に改善できる。尚、上記０．６〜０．７倍については、図４および図５の各Ｑ０曲線を比較して下表１のように読み取ることができる。
【００２９】
【表１】
0004826775.tif 000002
図６に実際の設計例とその特性（Ｑ０＝０．５のスピーカユニットを使用した数値シミュレーション結果）を示す。
【００３０】
尚、図６において、トリプルバスレフはＶ１＝０．７９、Ｖ２＝３．５、Ｖ３＝３．９、ｆｂ１＝１．２３、ｆｂ２＝０．９１、ｆｂ３＝０．８９であり、対して密閉型はＶ１＝１．０、通常のバスレフでＶ１＝２．１、ｆｂ１＝０．７５、ダブルバスレフではＶ１＝１．１、Ｖ２＝３．９、ｆｂ１＝１．０７、ｆｂ２＝０．６８である。
【００３１】
図６から明らかなように、通常のバスレフでは音圧周波数特性がｆ０比で０．６５まで平坦（−３ｄＢ範囲として）になるが、トリプルバスレフでは約０．４５ｆ０まで周波数特性を平坦に維持することができる。又、ダブルバスレフでは低域再生限界を０．５ｆ０まで伸ばすと中域に大きなディップＤＰを生ずるが、これはダクト数が偶数（２つ）であるために外部に連通する最終ダクトから発する音波の位相が高域限界付近でスピーカユニットと逆相となって打消し合うためである。尚、ダクト数が奇数（３つ）のトリプルバスレフではこのような不具合は発生しない。
【００３２】
このように、３つの気室とそれらをシリーズに連通する３つのダクトを備えたトリプルバスレフでは、ダブルバスレフのように中域に大きなディップを生ずることなく低域を拡大できる効果がある。
【００３３】
図７は図６に示される条件での各方式（通常のバスレフ、ダブルバスレフ、トリプルバスレフ１）における振動板の振幅を示す。これによれば、トリプルバスレフは０．７ｆ０付近で振幅が若干大きくなるが、０．５ｆ０までは通常のバスレフに近いレベルに抑えられており、通常のバスレフと同様の設計で対応できると言える。
【００３４】
図８には、振動板の振幅あたりの発生音圧が示されるが、これによればトリプルバスレフでは密閉型に比べ広帯域にわたり１０ｄＢ以上の能率向上がみられる。これは、同じ音圧を発生するのにスピーカユニットの振動板は小さな振幅で済むことを意味し、振幅限界による耐入力の向上を図ることができると言える。又、通常のバスレフと比較しても特に低域での能率向上が顕著であり、広帯域にわたり低音の輻射効率に優れた方式であると言える。
【００３５】
具体例として、ｆ０＝９０Ｈｚ、Ｑ０＝０．４７、直径８ｃｍのフルレンジユニットを使用した場合の実測データを図９、図１０に示す。
【００３６】
図９のように、通常のバスレフでは低域をダラ下がりにして低域再生限界を下げているが、それでも６５Ｈｚが限界であるのに対し、トリプルバスレフでは図１０のように低域の音圧レベルを低下させることなく５０Ｈｚまで低域再生限界が拡大している。又、小型のスピーカユニットであるにも拘らず、トリプルバスレフでは上記のように振動板の振幅が抑制されるために低域まで低歪であり、アンプにより低域をブーストして補正したときのような低域での歪の急増はみられない。
【００３７】
以上のような解析と並行して、最も平坦特性との偏差が小さくなるキャビネット設計値（Ｖ１、Ｖ２、Ｖ３、ｆｂ１、ｆｂ２、ｆｂ３）をシミュレーション条件のＱ０、ｆminとの相関関係として解析した結果、最適となる各変数の値は、ｆminではなくて結果として得られた−６ｄＢカットオフ周波数比（ｆｒ＝ｆｃ／ｆ０）の関数として記述できることが判明した。
【００３８】
設計後に得られるカットオフ周波数でキャビネット設計値を記述できると言うことは、目的とする低域再生限界周波数をｆｃとして代入すれば、キャビネットが設計できることを意味する。以下に、得られた関係式を示す。
Ｖ１＝０．１５／ｆｒ２
Ｖ２＝（Ｖ１×４．０）／（３．０×ｆｒ×Ｑ００．５）＝０．２／（ｆｒ３×Ｑ００．５）
Ｖ３＝｛（Ｖ１×０．５）／ｆｒ２｝／Ｑ０＝０．０７５／（ｆｒ４×Ｑ０）
ｆｂ１＝２．５×ｆｒ
ｆｂ２＝２．０×ｆｒ
ｆｂ３＝１．９×ｆｒ
上記式で明らかなように、Ｖ１の値はＱ０によらずｆｒ（ｆｃ／ｆ０）の値の二乗に反比例し、ｆｂ１〜ｆｂ３の値はｆｒ（ｆｃ／ｆ０）と一定の比を取り、Ｖ２およびＶ３の値はＶ１の数倍の値となる。
【００３９】
尚、ｆｒは使用するスピーカユニットのｆ０と目的とする低域再生限界周波数（音圧周波数特性の−６ｄＢカットオフ周波数ｆｃ）との比（ｆｃ／ｆ０）であり、ｆｒ＝０．２〜１．０に設定できるが、Ｑ０との関係により低くするほどに平坦特性との偏差（周波数特性のリプル）が増大するため、許容される偏差量を勘案してｆｒの値は設定されるべきである。この値は前記のように通常のバスレフに対して０．６〜０．７倍まで引き下げることが可能である。
【００４０】
トリプルバスレフ方式のスピーカシステムを製作するに際して実際に必要とされる各気室の実容積（実効内容積）ＶＣ１〜ＶＣ３や、ダクトの共振周波数ｆ１〜ｆ３の値は、先に定義したようにそれぞれＶａｓ、ｆ０との比で与えられる。又、必要とされる特性や合計容積の制約などにより、各値は関係式で与えられる値からある範囲内で調整し得るので、キャビネットの設計条件として、以下の式でトリプルバスレフ方式を記述する。
ＶＣ１［リットル］＝（０．１５×ｋ１×Ｖａｓ）／（ｆｃ／ｆ０）２
ＶＣ２［リットル］＝（０．２０×ｋ２×Ｖａｓ）／｛（ｆｃ／ｆ０）３×Ｑ００．５｝
ＶＣ３［リットル］＝（０．０７５×ｋ３×Ｖａｓ）／｛（ｆｃ／ｆ０）４×Ｑ０）
ｆ１＝２．５×ｋ４×ｆｃ
ｆ２＝２．０×ｋ５×ｆｃ
ｆ３＝１．９×ｋ６×ｆｃ
［但し、上記式において、（ｆｃ／ｆ０）＝ｆｒは、Ｑ０≦１．０のとき、（ｆｃ／ｆ０）≦０．３／（Ｑ０+０．０５）、Ｑ０＞１．０のとき、（ｆｃ／ｆ０）≦０．３である］。
【００４１】
尚、ｋ１〜ｋ３は０．５〜２の実数、ｋ４〜ｋ６は０．７〜１．４の実数であり、それぞれ１．０が最も平坦特性になるが、それらは前記のように必要とされる特性に応じて０．５〜２、及び０．７〜１．４の実数範囲内で変化させることができる。
【００４２】
そして、本発明によれば、トリプルバスレフ方式のスピーカシステム１を製作するに当たり、Ｖａｓ、ｆ０に、使用するスピーカユニットのコンプライアンス等価容積［リットル］、ならびに最低共振周波数［Ｈｚ］をそれぞれ代入し、ｆｒ＝ｆｃ／ｆ０にＱ０で上限が定められる目標数値を代入すれば、キャビネットを構成する３つの気室３１〜３３の実容積［リットル］と、３つのダクトＤ１〜Ｄ３の共振周波数［Ｈｚ］を得られ、これに基づき製作されたスピーカシステムでは、目標として定めたｆｒに見合う音圧周波数特性が得られる。
【００４３】
以上のように、トリプルバスレフ方式では、ダブルバスレフで発生する中域のディップを解消し、平坦な音圧周波数特性を得ながら低域再生限界の拡大を図れるという効果を得られるが、上記と同様の解析を気室およびダクトの数を３から４、５へと増やした方式について行った結果、それらの数を増やすごとに低域再生限界（音圧周波数特性の−６ｄＢカットオフ周波数ｆｃ）は、周波数特性のリプルを略同じに保ったまま低くできることが判った（図１１参照）。又、スピーカユニットが取り付けられる最上流の気室の実容積や各ダクトの共振周波数はトリプルバスレフと同様の法則が成立することが判った。
【００４４】
特に、キャビネット本体３Ａ内がｎ個（但し、ｎは３以上の整数）の気室３１〜３ｎに区分され、その各気室３１〜３ｎがダクトＤ１〜Ｄｎ−１により順次連通され、その連通方向一端側の気室３ｎが最終のダクトＤｎにより外部に連通されると共に、連通方向他端側の気室Ｄ１にスピーカユニット２が取り付けられる構成の場合、気室３１に取り付けたスピーカユニット２の駆動により得られる音圧周波数特性の−６ｄＢカットオフ周波数をｆｃとして、各ダクトＤ１〜Ｄｎの共振周波数がいずれも（１．４〜４．２）×ｆｃ、最上流の気室３１の実容積ＶＣ１が（０．０４〜０．３）×Ｖａｓ／（ｆｃ／ｆ０）２で、最下流の気室がＶＣ１の２倍以上の実容積Ｖｃｎを有し、且つ各気室の実容積がＶＣ１から順次増加すること、が共通する要件であることが判明した。
但し、最下流の気室３ｎより上流で実容積がＶＣ１の２倍以上の気室が存在する場合、その下流側では最下流の気室の実容積ＶｃｎがＶＣ１の２倍以上であることを必須条件として、実容積が減少していてもよく、この場合でも所期の音響特性が得られることが判明した。
【００４５】
したがって、本発明はトリプルバスレフ方式のスピーカシステムに限らず、図１２のようにキャビネット３内を４つの気室３１〜３４に区分して、それらを４つのダクトＤ１〜Ｄ４でシリーズに連通する構成のスピーカシステムとしてもよい。
【００４６】
又、図１３のように、キャビネット３内を５つの気室３１〜３５に区分して、それらを５つのダクトＤ１〜Ｄ５でシリーズに連通する構成のスピーカシステムとしてもよい。
【００４７】
このように、ダクトの段数を増やすことにより、トリプルバスレフ以上に低域再生限界を引き下げることができ、５段では通常のバスレフ比で約０．５倍まで同じ偏差量を保ったままカットオフ周波数を低くできるが、その効果はキャビネット構造の複雑化に対して次第に低くなる。理論的には段数はいくらでも多くでき、現実的な有効性は５段程度まで良好に認められる。
【００４８】
尚、図１２に示される構造のスピーカシステムでは、上記同様のシミュレーションにより、各気室の実容積ＶＣ１〜ＶＣ４、および各ダクトの共振周波数ｆ１〜ｆ４は、以下のように設定される。
ＶＣ１＝（０．１２×ｋ１×Ｖａｓ）／（ｆｃ／ｆ０）２
ＶＣ２＝（０．１２×ｋ２×Ｖａｓ）／｛（ｆｃ／ｆ０）３×Ｑ００．５｝
ＶＣ３＝（０．０３６×ｋ３×Ｖａｓ）／｛（ｆｃ／ｆ０）４×Ｑ０｝
ＶＣ４＝（０．０６×ｋ４×Ｖａｓ）／｛（ｆｃ／ｆ０）４×Ｑ０｝
ｆ１＝２．８×ｋ５×ｆｃ
ｆ２＝２．８×ｋ６×ｆｃ
ｆ３＝２．８×ｋ７×ｆｃ
ｆ４＝２．０×ｋ８×ｆｃ
［但し、上記式において、ｋ１〜ｋ４は０．５〜２の実数、ｋ５〜ｋ８は０．７〜１．４の実数、Ｖａｓはスピーカユニットのコンプライアンス等価容積、Ｑ０はスピーカユニットの共振先鋭度、ｆ０はスピーカユニットの最低共振周波数、ｆｃはスピーカユニットの駆動により得られる音圧周波数特性の−６ｄＢカットオフ周波数であり、
Ｑ０≦１．０のとき、（ｆｃ／ｆ０）≦０．２５／（Ｑ０+０．０５）、
Ｑ０＞１．０のとき、（ｆｃ／ｆ０）≦０．２５］。
【００４９】
又、図１３に示される構造のスピーカシステムでは、上記同様のシミュレーションにより、各気室の実容積ＶＣ１〜ＶＣ５、および各ダクトの共振周波数ｆ１〜ｆ５は、以下のように設定される。
ＶＣ１＝（０．０８×ｋ１×Ｖａｓ）／（ｆｃ／ｆ０）２
ＶＣ２＝（０．０３５×ｋ２×Ｖａｓ）／（ｆｃ／ｆ０）３×Ｑ００．５）
ＶＣ３＝（０．２２×ｋ３×Ｖａｓ）／（ｆｃ／ｆ０）３
ＶＣ４＝（０．０４５×ｋ４×Ｖａｓ）／｛（ｆｃ／ｆ０）４×Ｑ０｝
ＶＣ５＝（０．０５５×ｋ５×Ｖａｓ）／｛（ｆｃ／ｆ０）４×Ｑ０）
ｆ１＝３．０×ｋ６×ｆｃ
ｆ２＝３．０×ｋ７×ｆｃ
ｆ３＝２．５×ｋ８×ｆｃ
ｆ４＝３．０×ｋ９×ｆｃ
ｆ５＝２．３×ｋ１０×ｆｃ
［但し、上記式において、ｋ１〜ｋ５は０．５〜２の実数、ｋ６〜ｋ１０は０．７〜１．４の実数、Ｖａｓはスピーカユニットのコンプライアンス等価容積、Ｑ０はスピーカユニットの共振先鋭度、ｆ０はスピーカユニットの最低共振周波数、ｆｃはスピーカユニットの駆動により得られる音圧周波数特性の−６ｄＢカットオフ周波数であり、
Ｑ０≦１．０のとき、（ｆｃ／ｆ０）≦０．２／（Ｑ０+０．０５）、
Ｑ０＞１．０のとき、（ｆｃ／ｆ０）≦０．２］。
【００５０】
以上、本発明について説明したが、係るスピーカシステムはユニットの前面がキャビネットで密閉され、外部に連通する最終のダクトの出力のみを利用する形態（通常のバスレフであれば「ケルトン型」と呼ばれる方式）でもよく、同形態の多段バスレフ式スピーカシステムでもシミュレーションの結果、低域再生限界の拡大と音圧周波数特性の平坦化を両立できることが明らかとなった。
【図面の簡単な説明】
【００５１】
【図１】本発明に係るスピーカシステム（トリプルバスレフ）の構成例を示した説明図
【図２】トリプルバスレフ式スピーカの等価回路図
【図３】トリプルバスレフ式スピーカに関係する音圧周波数特性を示すグラフ
【図４】トリプルバスレフ式スピーカにおける周波数とリプル量の相関図
【図５】バスレフ式スピーカにおける周波数とリプル量の相関図
【図６】各方式のスピーカにおける音圧周波数特性を示す比較図
【図７】各方式のスピーカにおける周波数と振動板振幅の関係を示す比較図
【図８】各方式のスピーカにおける周波数と振動板振幅による発生音圧レベルの関係を示す比較図
【図９】バスレフ式スピーカの音圧−歪特性を示すグラフ
【図１０】トリプルバスレフ式スピーカの音圧−歪特性を示すグラフ
【図１１】気室数の違いによる音圧周波数特性を示す比較図
【図１２】本発明に係るスピーカシステムの変更例を示す説明図
【図１３】本発明に係るスピーカシステムの変更例を示す説明図
【図１４】バスレフ式スピーカの周波数特性を示すグラフ
【図１５】ダブルバスレフ式スピーカの構成例を示す説明図
【図１６】ダブルバスレフ式スピーカの周波数特性を示すグラフ
【図１７】従来スピーカの他の構成例を示す説明図
【符号の説明】
【００５２】
１  スピーカシステム
２  スピーカユニット
３  キャビネット
３１  第１気室
３２  第２気室
３３  第３気室
３４  第４気室
３５  第５気室
Ｄ１  第１ダクト
Ｄ２  第２ダクト
Ｄ３  第３ダクト
Ｄ４  第４ダクト
Ｄ５  第５ダクト
ＶＣ１  第１気室の実容積
ＶＣ２  第２気室の実容積
ＶＣ３  第３気室の実容積
ＶＣ４  第４気室の実容積
ＶＣ５  第５気室の実容積
ｆ１  第１ダクトの共振周波数
ｆ２  第２ダクトの共振周波数
ｆ３  第３ダクトの共振周波数
ｆ４  第４ダクトの共振周波数
ｆ５  第５ダクトの共振周波数
Ｑ０  スピーカユニットの共振先鋭度
ｆ０  スピーカユニットの最低共振周波数
Ｖａｓ  スピーカユニットのコンプライアンス等価容積
ｆｃ  音圧周波数特性の−６ｄＢカットオフ周波数
ｆｒ  ｆｃ／ｆ０
【図１】
0004826775.tif 000003
【図２】
0004826775.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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