(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
吸収性物品の衣類当接面に、粘着材からなる線状のズレ止め部が、該吸収性物品の長手方向に連続的に形成されており、少なくとも１本の該ズレ止め部が、吸収性物品の幅方向に振幅を有する揺動パターンで形成されており、
粘着材からなる線状の前記ズレ止め部を複数本有しており、前記揺動パターンで形成された前記ズレ止め部が、他のズレ止め部と交差しておらず、
前記揺動パターンで形成された前記ズレ止め部を複数本有しており、
前記揺動パターンは、曲線的に形成された波状パターンであり且つ前記振幅Ｗが２〜２０ｍｍであり、
前記揺動パターンで形成された前記ズレ止め部は、一端の位置と他端の位置との間の、吸収性物品長手方向に沿う直線距離が、吸収性物品の全長の６０〜７０％であり、
前記揺動パターンで形成された前記ズレ止め部は、揺動の半周期分の長さＬに対する前記振幅Ｗの比（Ｗ／Ｌ）が０．４〜０．６である、吸収性物品。
【請求項２】
前記揺動パターンで形成された複数本の前記ズレ止め部は、吸収性物品の一方の側縁に向かって凸の部分及び他方の側縁に向かって凸の部分が、吸収性物品の長手方向において略同じ位置にある、請求項１記載の吸収性物品。
【請求項３】
前記揺動パターンで形成された前記ズレ止め部として、吸収性物品の互いに反対側の側縁に向かう凸の部分が、吸収性物品の長手方向において略同じ位置にある複数本のズレ止め部を有している、請求項１記載の吸収性物品。
【請求項４】
複数本の前記ズレ止め部の両外側に、直線状の前記ズレ止め部を有している、請求項３記載の吸収性物品。
【請求項５】
複数本の前記ズレ止め部の間に、直線状の前記ズレ止め部を有している、請求項３記載の吸収性物品。
【請求項６】
前記揺動パターンで形成された前記ズレ止め部は、吸収性物品の長手方向両端近傍に位置する部分それぞれから長手方向中央部に位置する部分に向かって前記振幅が減少している請求項１〜５の何れかに記載の吸収性物品。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、下着等の衣類に取り付けて用いられる吸収性物品に関する。
【背景技術】
【０００２】
裏面シートの外面に、衣類への固定用の粘着剤が施された吸収性物品が知られている。例えば、衣類当接面に略Ｉ字型に接着性取り付け手段を設けた生理用ナプキン（特許文献１参照）や、衣類当接面に一対の略弓形の接着剤止め手段を設けた生理用ナプキン（特許文献２参照）が提案されている。
しかし、衣類当接面に粘着剤を施した従来の吸収性物品は、使用後に下着等の衣類から引き剥がす際に、しばしば不快な剥離音を発生することが知られている。このような剥離音を低減するためには、粘着剤の塗工幅を狭くすることが考えられるが、塗工幅を狭くすると、粘着剤による位置ずれ防止機能が不十分となり、下着等に取り付けられている状態の吸収性物品が、使用者の動作により位置ずれを生じ易くなる。
このように、従来の吸収性物品は、剥離音の低減と充分な位置ずれ防止機能とを両立し得るものではなく、上記の文献１，２に記載のナプキンも同様の問題を有していた。
【０００３】
【特許文献１】特開昭６３−５４１６１号公報
【特許文献２】特開平３−１９１９５８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
従って本発明の目的は、前述した従来技術が有する欠点を解消し得る吸収性物品を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明は、吸収性物品の衣類当接面に、粘着材からなる線状のズレ止め部が、該吸収性物品の長手方向に連続的に形成されており、少なくとも１本の該ズレ止め部が、吸収性物品の幅方向に振幅を有する揺動パターンで形成されている吸収性物品を提供することにより前記目的を達成したものである。
【発明の効果】
【０００６】
本発明によれば、線状のズレ止め部が吸収性物品の長手方向に連続的に形成されているため、ショーツ等の下着やシャツを始めとする衣類から吸収性物品を引き剥がす際に、剥離がスムーズに進行し、剥離音を軽減することが可能である。また、線状のズレ止め部を吸収性物品の幅方向に振幅を有するように配してあるため、ズレ止め部の実質的な面積が増大して位置ずれ防止性能が向上し、装着中における吸収性物品の位置ずれの発生を効果的に防止することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００７】
以下本発明を、その好ましい実施形態に基づき説明する。
本発明の吸収性物品は、下着等の衣類に取り付けて用いられるタイプのものである。この種の吸収性物品は、一般に、着用者の肌と当接する表面シートと、下着等の衣類と当接する裏面シートとを備えている。表面シートと裏面シートとの間には、液保持性の吸収体が介在配置されている。
【０００８】
表面シート及び裏面シートとしては、当該技術分野において通常用いられている材料を特に制限無く用いることができる。例えば表面シートとしては、親水化処理が施された各種不織布や開孔フィルム等の液透過性のシートを用いることができる。裏面シートとしては、熱可塑性樹脂のフィルムや、該フィルムと不織布とのラミネート等の液透過性ないし撥水性のシートを用いることができる。裏面シートは水蒸気透過性を有していてもよい。吸収性物品は更に、該吸収性物品の具体的な用途に応じた各種部材を具備していてもよい。そのような部材は当業者に公知である。例えば吸収性物品を生理用ナプキンや失禁パッド等に適用する場合には、吸収性物品の左右両側部に一対の立体ガードを配置することができる。
【０００９】
本発明の吸収性物品は、衣類当接面に、粘着材からなる線状のズレ止め部が、該吸収性物品の長手方向に連続的に形成されている。衣類当接面は、吸収性物品における、衣類内面に当接される面である。衣類内面は、衣類における、着用者の肌側に向けられる面である。前記ズレ止め部は、吸収性物品の使用中に、吸収性物品と衣類との間にずれが生じるのを防止するものである。
【００１０】
ズレ止め部を構成する粘着材としては、エマルジョン系、水系、溶剤系の粘着剤やそれらを塗工した粘着テープ等が挙げられるが、充分な位置ずれ防止性能及び安定な生産性を得る観点から、ホットメルト粘着剤等の粘着剤が好ましい。
粘着剤としては、従来、吸収性物品に使用されている各種のもの等を特に制限なく用いることができるが、主に天然ゴム類似の基本構造を有する合成ゴム系のブロック共重合体を用いることが好ましい。そのようなブロック共重合体としては、例えばスチレン−イソプレン−スチレンブロック共重合体（ＳＩＳ）、スチレン−エチレン−プロピレン−エチレン共重合体（ＳＥＰＳ）、スチレン−ブタジエン−スチレンブロック共重合体（ＳＢＳ）、スチレン−エチレン−ブチレン−エチレン共重合体（ＳＥＢＳ）等が挙げられる。粘着剤は、これらのブロック共重合体から選択される一種又は二種以上のベースポリマーを１０〜６５重量％、特に３０〜５０重量％含むことが好ましい。
【００１１】
粘着材からなる線状の前記ズレ止め部は、吸収性物品の衣類当接面に複数本形成されていることが、揺動パターンのズレ止め部の振幅を過度に大きくすることなく、衣類当接面の広い範囲にズレ止め部を配することができるので好ましい。
【００１２】
本発明の吸収性物品においては、少なくとも１本のズレ止め部が、吸収性物品の幅方向に振幅を有する揺動パターンで形成されている。
前記揺動パターンは、吸収性物品の長手方向の一方の側縁に近づく凸部分と他方の側縁に近づく凸部分とを吸収性物品の長手方向に交互に有するパターンである。生理用ナプキン、パンティライナー（おりものシート）、失禁ライナー、失禁パッド等、粘着材を下着等に固定することによって人の股間に配される吸収性物品では、その長手方向（粘着材の揺動パターンが延びる方向）は、着用者の前後方向と略一致する。
前記揺動パターンとしては、例えば、曲線的に形成された波状パターン、前記凸部間が直線的に形成されたジグザグ状パターン、１本の線がその線内で交差するスパイラル状パターン等が挙げられる。一つの吸収性物品に、異なる揺動パターンの複数のズレ止め部を併存させることもできる。
【００１３】
図１は、本発明の一実施形態である生理用ナプキンをその衣類当接面（裏面シート側の面）２側から見た状態を示す平面図である。
図１に示すナプキン１Ａの衣類当接面２には、ホットメルト粘着剤からなる線状のズレ止め部３が３本形成されている。ズレ止め部３を構成するホットメルト粘着剤は、裏面シートを構成するシートの片面に、グラビアコーターを用いて（波）線状に塗工されている。ホットメルト粘着剤の塗工には、グラビアコーター以外の塗工装置を用いることもでき、例えば、カーテンコーター、スプレーコーター、スパイラルガン、ビードガン（の遥動）等を用いることができるが、波状パターン、ジグザグ状パターン、スパイラル状パターン等の各種形状の形成のし易さと、形状の鮮明さの点から、グラビアコーターが好ましい。
【００１４】
ナプキン１Ａにおける３本のズレ止め部３は、何れも、ナプキンの長手方向に連続的に形成されている。また、ナプキン１Ａにおけるズレ止め部３は、何れも、図１に示すように、ナプキン１Ａの幅方向に振幅Ｗ（図２参照）を有する波状パターンで形成されている。
ナプキン１Ａにおける波状パターンの波は、ナプキン１Ａの長手方向における一方の側縁１１に向かって凸の円弧状の部分３１と他方の側縁１２に向かって凸の円弧状の部分３２とが、ナプキンの長手方向に交互に形成された形状を有している。長手方向において隣り合う円弧状の部分３１，３２どうしは、両者間に、ナプキンの幅方向に対して平行な部分を有することなく連続している。
【００１５】
揺動パターンの振幅は、大き過ぎると、ナプキンの幅方向に亘るズレ止め部を形成した従来のナプキンと同様に剥離音が大きくなり、小さ過ぎると、粘着材の面積が不十分となって充分なズレ止め防止性能を得にくくなる。
剥離音の低減とズレ止め防止性能とを両立させる観点から、揺動パターンの振幅Ｗ（図２参照）は、２〜２０ｍｍ、特に４〜１５ｍｍであることが好ましい。
尚、振幅Ｗは、吸収性物品の一方の側縁１１に向かって凸の部分３１と、該部分３１と隣り合う、他方の側縁１２に向かって凸の部分３２との間の距離Ｗ１（ズレ止め部３の吸収性物品幅方向の中点３０，３０どうし間の距離）を２等分した距離とする。
【００１６】
同様の観点から、揺動パターンで形成されたズレ止め部３は、揺動の半周期分の長さＬ（図２参照）に対する振幅Ｗ（図２参照）の比（Ｗ／Ｌ）が０．３〜０．７であることが好ましく、０．４〜０．６であることがより好ましい。
また、ズレ止め部３の幅Ｗ２（吸収性物品の幅方向に沿って測定した幅）は、１〜５ｍｍ、特に２〜３ｍｍであることが、剥離がスムーズとなることから装着者の操作が容易となり、さらに生理用ナプキンの振動が起こりにくく、剥離音の発生が抑えられる点から好ましい。
【００１７】
ナプキン１Ａにおいては、３本のズレ止め部３は、それぞれ他のズレ止め部と交差していない。揺動パターンで形成されたズレ止め部３が他のズレ止め部と交差していないことによって、交差部が剥離する際に生じる剥離音の発生を防止でき、剥離音の一層の低減が可能である。同様の観点から、粘着材からなる線状のズレ止め部が衣類当接面に複数本形成されている場合、何れのズレ止め部も他のズレ止め部と交差していないことがより好ましい。
【００１８】
また、本実施形態のナプキン１Ａにおいては、ナプキン１Ａの幅方向において隣り合うズレ止め部３，３は、一方の側縁１１に向かって凸の円弧状の部分３１及び他方の側縁１２に向かって凸の円弧状の部分３２が、ナプキンの長手方向において略同じ位置にある。一方の側縁に向かって凸の部分及び他方の側縁に向かって凸の部分がそれぞれナプキン１の長手方向の略同じ位置にあることにより、ズレ止め部３同士を交差させることなく、ズレ止め部３の振幅Ｗを大きくして粘着材面積を増大させることができる。これにより、剥離音を防止しつつ、位置ずれ防止性能の一層の向上を図ることができる。
【００１９】
尚、揺動パターンで形成されたズレ止め部３は、吸収性物品の長手方向の一方の側縁１１に向かって凸の部分３１及び他方の側縁１２に向かって凸の部分３２を、それぞれ複数有することが好ましく、それぞれ３つ以上有することがより好ましい。また、ズレ止め部３の長さＬ１（一端３３の位置と他端３４の位置との間の、吸収性物品長手方向に沿う直線距離）が、吸収性物品の全長Ｌ２の５０〜１００％、特に６０〜７０％であることが好ましい。
【００２０】
本実施形態のナプキン１Ａは、衣類当接面２に形成されたズレ止め部３を、ショーツ等の下着の内面（着用者の肌側に向けられる面）に当接させて使用される。本実施形態のナプキン１Ａにおいては、ズレ止め部３が揺動パターンで形成されているため、ズレ止め部３の面積が増大し、それにより下着との間の摩擦力が増大し、装着中の位置ずれが効果的に防止される。
他方、ナプキン１Ａを取り外す際には、ナプキン１Ａを、好ましくはその長手方向の一端から他端に向かって引き剥がして取り外すが、ズレ止め部３がナプキン１Ａの長手方向に連続的に形成されているため、ショーツ等の下着からの剥離がスムーズに進行し、剥離音は発生しないか、発生しても大きく低減されている。
【００２１】
更に、本実施形態のナプキン１Ａにおいては、ズレ止め部３が波形パターンで形成されており、しかも屈曲した部分や交差した部分もないため、剥離音の発生が一層防止される。
【００２２】
以下、本発明の他の実施形態について説明する。以下においては、上述したナプキン１Ａと異なる点について主に説明し、同様の点については説明を省略する。特に説明しない点については、ナプキン１Ａの説明において上述した説明が適宜適用される。図３〜図６、図８〜１１には、何れも生理用ナプキンの衣類当接面側の面が示されている。
【００２３】
図３に示すナプキン１Ｂの衣類当接面２には、４本のズレ止め部３が形成されている。４本のズレ止め部３は、何れも、上述したナプキン１におけるズレ止め部３と同様に、ナプキン１Ｂの長手方向に連続的に形成されており且つ幅方向に振幅を有する波状パターンで形成されている。
本実施形態のナプキン１Ｂにおけるズレ止め部３は、隣り合う一方のズレ止め部３における一方の側縁１１に向かって凸の円弧状の部分３１と、他方のズレ止め部３における他方の側縁１２に向かって凸の円弧状の部分３２とが、ナプキンの長手方向における略同じ位置にある。また、ナプキン１Ｂ（後述するナプキン１Ｃ，１Ｄも同様）における４本の線状のズレ止め部３は、ナプキンの長手方向中央線（長手方向に延びる中央線,図示略）に対して左右対称に形成されている。
【００２４】
図４に示すナプキン１Ｃの衣類当接面２には、波形パターンで形成された２本のズレ止め部３に加えて、直線状の２本のズレ止め部３Ａが形成されている。直線状の２本のズレ止め部３Ａは、波形パターンで形成された２本のズレ止め部３の両外側に形成されている。
図５に示すナプキン１Ｄの衣類当接面２には、波形パターンで形成された４本のズレ止め部３に加えて、直線状の１本のズレ止め部３Ａが形成されている。直線状のズレ止め部３Ａは、波形パターンで形成された左右のズレ止め部３間に形成されている。
直線状のズレ止め部３Ａも、ナプキン１Ｃ、１Ｄの長手方向に連続的に形成されていることが好ましく、その幅（吸収性物品の幅方向に沿って測定した幅）が、１〜５ｍｍ、特に２〜３ｍｍであることが、剥離がスムーズとなることから装着者の操作が容易となる点から好ましい。
【００２５】
図６に示すナプキン１Ｅの衣類当接面２には、３本のズレ止め部３が、それぞれナプキン１Ｅの長手方向に連続的に形成されている。３本のズレ止め部３は、何れも、ナプキン１Ｅの幅方向に振幅Ｗ（図７参照）を有するジグザグ状パターンで形成されている。
このジグザグ状パターンは、図７に示すように、ナプキン１Ｅの長手方向における一方の側縁１１に向かって凸に屈曲した部分３１と他方の側縁１２に向かって凸に屈曲した部分３２とが、ナプキンの長手方向に交互に連結された形状を有しており、凸に屈曲した部分３１，３２どうしは、ナプキンの幅方向に平行な部分を介在することなく連結されている。本実施形態のナプキン１Ｅのように、ジグザグ状パターンのズレ止め部３を設けた場合も、上述した上記ナプキン１と同様の効果が奏される。但し、剥離音の防止ないし低減の点で、波状パターンの方が好ましい。
【００２６】
図８に示すナプキン１Ｆにおける衣類当接面２には、波形パターン（揺動パターン）で形成された２本のズレ止め部３，３が形成されている。２本のズレ止め部３，３は、何れも、ナプキン１Ｆの長手方向の両端近傍に位置する部分３Ｅ，３Ｅそれぞれからナプキン１Ｆの長手方向中央部に位置する部分３Ｃに向かって前記振幅Ｗ（図２参照）が減少している。具体的には、前記部分３Ｅそれぞれから前記部分３Ｃに向かって振幅が漸減している。ナプキン１Ｆの両端近傍における振幅を比較的大きくする一方、中央部付近における振幅を相対的に小さくすることによって、生理用ナプキンの前後での固定性が高まることによって、生理用ナプキンの装着を安定させると共に、剥離音をより低減させることができる。
ジグザグ状パターンのズレ止め部の振幅を同様に変化させた場合も同様の効果が得られる。
【００２７】
図９に示すナプキン１Ｇの衣類当接面２には、４本のズレ止め部３５〜３８が、それぞれナプキン１Ｅの長手方向に連続的に形成されている。４本のズレ止め部３は、何れも、ナプキン１Ｇの幅方向に振幅Ｗ（図２参照）を有する波状パターンで形成されているが、２本ずつが重なって、楕円形（閉じた形状）が多数連なった形状をなしている。
【００２８】
以上、本発明をその好ましい実施形態に基づき説明したが、本発明は前記の各実施形態に制限されない。
例えば、幅方向に振幅を有する揺動パターンのズレ止め部として、図１０に示すような、スパイラル状パターンのズレ止め部３Ｂを設けることもできる。また、図１１に示すように、波状パターンのズレ止め部３を、衣類当接面２に１本のみ設けることもできる。
また、上記の各実施形態では、本発明の適用例の一つとして下着に固定して用いられる吸収性物品である生理用ナプキンを挙げたが、本発明は他の吸収性物品にも同様に適用できる。例えば生理用ナプキンと同様に下着に固定して用いられる吸収性物品であるパンティライナー、失禁ライナー、失禁パッド等にも本発明を適用できる。また使い捨ておむつの内側に固定して用いられる尿パッドにも本発明を適用できる。更にシャツ等に固定して用いられる母乳パッドにも本発明を適用できる。
【００２９】
また、上記の各実施形態は、ウイング部を有しない吸収性物品であったが、本発明の吸収性物品は、縦長の吸収性本体と、該吸収性本体の各側縁部からそれぞれ側方に延出する一対のウイング部とを備え、一対の該ウイング部が、衣類外面に粘着剤等を介して固定されるものであっても良い。この場合、衣類外面に固定されるウイング部の面は衣類当接面に含まれない。
【００３０】
上述した一の実施形態における説明省略部分及び一の実施形態のみが有する要件は、それぞれ他の実施形態に適宜適用することができ、また、各実施形態における要件は、適宜、実施形態間で相互に置換可能である。
【図面の簡単な説明】
【００３１】
【図１】本発明の吸収性物品の一実施形態としての生理用ナプキンを、衣類当接面側からみた平面図である。
【図２】図１の生理用ナプキンにおける揺動パターンの詳細を示す一部拡大図である。
【図３】本発明の吸収性物品の他の実施形態としての生理用ナプキンを、衣類当接面側からみた平面図（図１相当図）である。
【図４】本発明の吸収性物品の他の実施形態としての生理用ナプキンを、衣類当接面側からみた平面図（図１相当図）である。
【図５】本発明の吸収性物品の他の実施形態としての生理用ナプキンを、衣類当接面側からみた平面図（図１相当図）である。
【図６】本発明の吸収性物品の他の実施形態としての生理用ナプキンを、衣類当接面側からみた平面図（図１相当図）である。
【図７】図６の生理用ナプキンにおける揺動パターンの詳細を示す一部拡大図である。
【図８】本発明の吸収性物品の他の実施形態としての生理用ナプキンを、衣類当接面側からみた平面図（図１相当図）である。
【図９】本発明の吸収性物品の他の実施形態としての生理用ナプキンを、衣類当接面側からみた平面図（図１相当図）である。
【図１０】本発明の吸収性物品の他の実施形態としての生理用ナプキンを、衣類当接面側からみた平面図（図１相当図）である。
【図１１】本発明の吸収性物品の他の実施形態としての生理用ナプキンを、衣類当接面側からみた平面図（図１相当図）である。
【符号の説明】
【００３２】
１Ａ〜１Ｇ  生理用ナプキン（吸収性物品）
２  衣類当接面
３  ズレ止め部（揺動パターンで形成されたズレ止め部）
３Ａ  ズレ止め部（直線状パターンのズレ止め部）
３Ｂ  ズレ止め部（スパイラル状パターンで形成されたズレ止め部）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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