(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
1組の持続電極（Ys，YAS）とアドレス電極（XA）の交差位置に各々が配置された放電領域を有する画像を表示するためのプラズマディスプレイ装置の駆動方法であって、
当該方法は、
各々が前記放電領域の持続処理段階を有する、一連の画像フレームあるいは補助フレームを継続するステップであって、前記持続処理段階自身は、前記1組の持続電極の間に、持続電圧パルスを印加するステップを有する、ステップ、および
各持続電圧パルスの間、前記プラズマディスプレイ装置の放電領域群にトリガー電圧パルスVMを印加するステップ、
を有し、
前記持続電圧パルスは、それ自身では前記1組の持続電極間に放電を生じさせるには不十分であり、前記トリガー電圧パルスVMは、前記持続電圧パルスとの組み合わせによってこれらの放電を生じさせるように選定されており、
前記トリガー電圧パルスVMは、各持続電圧パルスの印加期間に、多くの放電領域群に連続的かつ非同時に印加され、
δtを2つの連続するトリガー電圧パルスVMの印加間隔とし、σ1/2を時間の関数としての前記1組の持続電極間の放電による平均電流強度曲線の半値幅としたとき、δtは、δt≧σ1/2となるように選定されることを特徴とする駆動方法。
【請求項２】
前記トリガー電圧パルスVMの持続時間τMは、前記持続電圧パルスの持続時間τs/2よりも短いことを特徴とする請求項1に記載の駆動方法。
【請求項３】
各持続電圧パルスの印加期間中に、前記トリガー電圧パルスVMは、均一持続時間の持続段階にある前記多くの放電領域群に印加されることを特徴とする請求項1または2に記載の駆動方法。
【請求項４】
電圧上昇端部と電圧降下端部の間に、近似的に一定の電圧平坦部Vsを有する各持続電圧パルスに対し、前記平坦部の開始部分とトリガー電圧パルスの第1の印加時点との間の時間間隔τRは、100nsよりも小さいことを特徴とする請求項１乃至３のいずれか一つに記載の駆動方法。
【請求項５】
さらに、各持続処理段階の前に、各画像フレームまたは補助フレームは、前記プラズマディスプレイ装置の放電領域を選択的に活性化するアドレス処理段階を有し、
前記トリガー電圧パルスVMは、前記アドレス処理段階の間に予め活性化された前記放電領域においてのみ、前記持続電圧パルスとの組み合わせにより、前記放電を開始させることができることを特徴とする請求項１乃至４のいずれか一つに記載の駆動方法。
【請求項６】
各アドレス処理段階前の各画像フレームあるいは補助フレームを継続するステップは、さらに、前記放電領域をリセットする段階を含むことを特徴とする請求項５に記載の駆動方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、同一面内にある持続電極1組とアドレス電極の交差位置に放電領域を有する画像表示のためのプラズマ画面を駆動する方法に関するものであって、前記方法が、リセット段階、活性状態にあるディスプレイ放電領域のための選択的アドレス処理段階、および放電領域の持続処理段階、で構成される一連の画像フレームまたは補助フレームを継続するステップからなり、さらに前記持続処理段階が、
トリガーパルスの効果のもと、活性前放電領域においてのみ電極間でプラズマ放電を生じさせるように設定された、各電極組間への持続電圧パルスの印加処理、
これらの持続パルスとの同期化処理によって、各電極組の1つとアドレス電極間で放電を生じさせるように設定されたトリガー電圧パルスの印加処理、
からなることを特徴とする。
【背景技術】
【０００２】
米国特許出願公開第2002/0030645号明細書にはフロントおよびリアの、2つの平面パネルからなるメモリ効果を有するACプラズマディスプレイのこのような利用方法が示されている。平面パネルには、両パネル間に配置したバリアリブによって放電領域ごとに区分けされた空間に放電ガスが充填してある。フロントパネルは、メモリ機能を有するよう誘電体で被覆された同一面内にある２つの持続電極列を保持する。1つの列中の各電極は、別の電極列の電極の1つと電極組を形成する。リアパネルは持続電極に対して直交するように配置されたアドレス電極列を保持している。
【０００３】
米国特許出願公開第2002/0030645号明細書に記載された画像表示システムは、表示電極間での電圧パルス発生手段、特に同一面内の電極組にパルスを印加する持続発生器を有している。
【０００４】
このようなディスプレイに適用された駆動方法は、電極間を隔てる広い隙間があっても、持続パルスの電圧を増大させることなく、各持続電極組間で放電を生じさせることを可能とする。特にこの駆動方法では、これら電極間で得られる放電の広がりによって、同一面内の持続電極でのプラズマディスプレイの輝度効率を著しく改善することができる。
【０００５】
ディスプレイの各電極組間に同じ持続電圧パルスを印加することにより、ディスプレイの活性前段階にある全領域で同時に放電を生じさせるため、持続発生器はこれらすべての同時放電電流の合計分を供給できる必要がある。持続発生器は非常に大きな瞬間電流を発生させるための形状が必要である。この要求は、大型かつ／または高解像度を有するディスプレイ画面の場合、特に必要であり、放電領域数をより一層増大させることを必要とする。
【０００６】
米国特許第4316123号明細書にはこの問題の解決策が記載されている。持続電圧パルスをディスプレイの全電極組に同時印加する代わりに、これらのパルスを持続段階中に、持続放電が持続段階で発生するように印加する。持続発生器からディスプレイまで流れる最大瞬間電流は著しく低減され、低コストの発生器の適用が可能となる。
【特許文献１】米国特許出願公開第2002/0030645号明細書
【特許文献２】米国特許第4316123号明細書
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明の課題は、米国特許出願第2002/0030645号明細書に記載の駆動方法を利用した場合の、この問題に対する別の解決策を提案することである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
この課題のため、本発明の対象は、持続電極1組とアドレス電極の交差位置に放電領域を有する画像表示のためのプラズマ画面駆動方法であって、前記方法が、持続電圧パルスVsの各電極組への印加処理段階を有する放電領域の持続処理段階からなる一連の画像フレームあるいは補助フレームを継続するステップ、および各持続パルス印加の間、ディスプレイの放電領域群へトリガー電圧パルスVMを印加するステップで構成され、持続パルスがそれ自身では電極組間に放電を生じさせるには不十分であり、前記トリガーパルスが前記持続パルスとの組み合わせによってこれらの放電を生じさせるように選定されており、前記トリガーパルスが各持続パルスの印加期間に、多くの放電領域群に連続的かつ非同時に印加されることを特徴とする駆動方法に関するものである。
【０００９】
実際には各トリガーパルスは、ある領域群の1組の電極と、この領域群のアドレス電極間に電位差VMを生じさせる。パルスは、アドレス電極への直接印加で、あるいはアドレス電極の電位を一定に保持したまま、持続電極組での持続パルスとは反対符号の補完的パルスを重畳することによって、得ることができる。
【００１０】
トリガーパルスがアドレス電極に直接印加されると、同時に同じトリガーパルスを印加された放電領域の各群はアドレス電極群あるいはディスプレイ列と対応する。アドレスあるいは列電極はいくつかの群に分割され、本発明によると、各持続パルスの間、トリガーパルスが多くのアドレス電極群に連続して印加される。
【００１１】
本発明によると、各放電領域群が一連のトリガーパルスを受けると、持続パルス印加の間、これらの群間では持続放電が「持続段階中に」開始される。従って放電によって流れる全瞬間電流は著しく低下し、低コストで、恐らく小型の持続発生器を利用することが可能となる。
【００１２】
ディスプレイ内で安定な放電を取得し、輝度効率を最適化するため、トリガーパルスの持続時間τMを持続パルスの持続時間τs/2より小さくする必要がある。
【００１３】
本発明の駆動方法を最適化するため、各持続パルスの期間、トリガーパルスは、均一持続時間の持続段階中に放電領域群に印加することが好ましい。
【００１４】
δtを2つの連続トリガーパルスの間隔とし、σ1/2を、時間の関数としての電極組間の
放電電流強度の平均曲線の半値幅としたとき、δtはδt≧σ1/2のように選定することが好ましい。
【００１５】
これによって、各群での放電の時間差は十分長くなり、放電の全瞬間電流を放電領域群数と事実上一致する値にまで分割、低減できる。
【００１６】
電圧上昇端部と電圧降下端部の間の、近似的に一定電圧平坦部Vsからなる各持続パルスの場合、前記平坦部の開始部分と第1のトリガーパルスの印加時点間の時間間隔τRは100ns以下にすることが好ましい。この理由は、最良の放電安定性を得るため、分割した一連のトリガーを、持続パルス平坦部の開始部分から始めさせる必要があるためである。
【００１７】
ディスプレイの放電領域を選択的に活性化させるため、各持続パルス印加前に各フレームあるいは補助フレームを継続するステップもアドレス処理段階から構成されることが好ましい。トリガーパルスは、持続パルスとの組み合わせによって、活性化前の放電領域においてのみ、放電を生じさせるようにすることができる。
【００１８】
各アドレス段階の前に、各フレームあるいは補助フレームを継続するステップはさらに、放電領域のためのリセット段階を含むことが好ましい。このリセット段階は従来より電荷等化、あるいは「準備」の段階および電荷消去段階で構成されている。
【００１９】
本発明は、本発明を制限する例ではない添付図を参照した以下の記述によってより理解されるであろう。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】
図1および2によると、本発明による駆動方法が実施されたプラズマディスプレイはフロントおよびリアの2つの平面パネルから構成され、両者の間には厚さ150μmの隙間が作られており、そこに放電ガスが満たされている。フロントパネルは2つの同一面内にある持続電極列を保持し、誘電体層で被覆されている（図には示していない）。ある列の各電極Ysは別の列のYasと組を成している。リアパネルは持続電極に対して直行するように設置されているアドレス電極列XAを保持している。両パネル間には、パネル間の空間を放電領域ごとに分けるためのバリアリブのネットワークがある。各持続電極組の間にバリアリブがある。さらにバリアリブは各アドレス電極間にも存在している。ディスプレイの各セルあるいは放電区画の境界は従ってパネルおよびバリアリブによって定められている。
【００２１】
同一面内の各電極組間の距離あるいは間隔Dcは、これらと対向する位置にあるアドレス電極からの距離よりも大きく、同一面の間隔Dcの500μmに対して、放電間隔あるいはマトリクス間隔DMは150μmである。同一面内持続電極の幅LE_Sはおおよそ127μmである。一方、一般の同一面ディスプレイにおいては、マトリクストリガー処理を行わずにこれらの電極幅を超える拡張した放電領域を作り出す必要があるため、電極幅は著しく大きくなる。
【００２２】
ディスプレイのリアパネルおよびバリアリブの側面は蛍光物質で被覆されており、放電による紫外線放射によって、表示画像とは異なる原色を放射する。図1にはディスプレイの1画素を形成する、赤、緑および青の異なる色の3セルを示す。
【００２３】
ここで、2つの隣接列にあるセルのセル間距離あるいは2電極組間の距離は1080μmである。
【００２４】
すべての計算に必要な値は例に示した通りであるが、これは本発明の態様を制限するものではない。
【００２５】
以降に示すように各電極組YASはアドレス処理にも使用される。
【００２６】
動作中のプラズマディスプレイに画像を表示するため、活性化した、あるいはしていない、放電領域の一連の走査あるいは時には補助走査が、従来の方法で行われる。図3に示すように各走査あるいは補助走査は以下の一連のステップで構成される。
【００２７】
「準備処理」と呼ばれる電荷等化処理および電荷消去処理からなる放電領域のリセットステップPR。なおこれらの処理は従来より線形電圧ランプ信号の利用によって行われてきた。
【００２８】
選択アドレスステップPA。この目的は、アドレス電極YASとこれらの領域内で相互に交差するXAとの間に少なくとも1つの電圧パルスを印加することで、活性化された放電領域にある誘電体層位置に電荷を与えることにある。この放電領域での電荷提供はこれらの放電領域が活性化することに対応する。
【００２９】
その後、一連の電圧パルスVsが同一面内の電極Ysと持続電極組のYASに印加され、かつ一連のトリガーパルスVMがフロントパネルのYAS電極とリアパネルのXA電極に印加され、その結果、これらの同一面内電極間にあり、活性化される前の放電領域においてのみ一連の放電Ecを開始する、非選択的持続ステップPs。
【００３０】
図3には3つの電圧パルスの時間変化図を示す。それぞれ、持続電極およびアドレス電極YASに印加された場合、持続のみ電極Ysに印加され場合、および各セル内の持続電極YASおよびYsと直交するアドレス電極XAに印加された場合である。これらの時間変化図は一連の段階が、全て同じプラズマディスプレイ走査サイクルあるいは補助走査サイクルに属することを示している。
【００３１】
本発明の残りの記載には、0.6×105PaのNe+4%Xe混合ガスを満たし、持続発生器により周波数150kHzのAC持続パルスを同一面内電極に供給する、上述のプラズマディスプレイで得られた結果を示す。
【００３２】
150kHzの持続周波数は半周期τs/2では3333nsに対応し、電圧上昇および下降時間が非常に短く、これらの間に中間的な電圧平坦部が存在しない場合、これは持続パルスに対する最大平坦部分の時間を表わす。実際には、図4からこの平坦部分の持続時間τPが半周期τs/2よりも小さいことは明らかである。
【００３３】
アドレス電極XAあるいは列状電極には、列状駆動装置を介してアドレスパルスVX発生器によって、あるいはトリガーパルスVM発生器によってパルスが供給され、これにより各アドレス電極を発生器のいずれか1つと接続させたり、させなかったりすることができる。ここでこれらの列状駆動装置は92の装置ユニットにグループ化され、2592列の場合、換言すると2592/3＝864画素/列の場合、27ユニットがディスプレイの全幅に渡って存在することとなる。
【００３４】
図4Aに示すようにVs＝200V、VM＝100Vとした場合、同一面内放電による電流は任意単位で示すと図4Bのようになる。本発明によると電位Vsは、VM＝0で同一面内放電が得られるよう、最小持続電圧Vs−minより小さくなるように選定する。従ってVs＝200VおよびVM＝0のときはいかなる同一面内放電も起こらないこととなる。
【００３５】
電圧上昇および降下時間を積分すると、持続パルスの持続時間は半周期τs/2＝3333nsに対応する。ここでトリガーパルスの持続時間τMはτs/2より十分に小さく、おおよそ600ns程度である。τMは同一面内放電を効率的にトリガー処理できるよう十分に長いことが必要であり、良好な輝度効率を得るため、十分に短いことが必要である。実際上はτMは一般に1μs以下である。
【００３６】
トリガーパルスの特性、主に、振幅、持続時間および持続パルス印加時期は、放電に関する特性、特に効率、輝度の観点で選定することが好ましい。この最適化はこれらの優れた手段によって容易に実現できる。
【００３７】
同一面内電圧Vsを最小持続電圧Vs−min以下に固定し、トリガーパルスVMの振幅および持続時間を固定し、全ディスプレイセルで安定な処理を得るため、本発明は、半周期の持続時間を越えるまで、ディスプレイの全アドレス電極あるいは列状電極にこれらのトリガーパルスを持続段階中に印加することを特徴とする。
【００３８】
本発明は、
同じトリガーパルスを駆動装置の同じユニットに属する特定の群からなる全アドレス電極に同時に印加すること、従って各群は96の列状電極からなり、
アドレス電極の1群から別の群へ、トリガーパルスを時間0を除く、半周期の持続時間より短い時間間隔でシフトし、それによって、各アドレス電極が、各持続パルスの間、トリガーパルスを受けること、
トリガーパルスの各群へのシフトが時間差を有することにより、1群へのトリガーパルスが別の群へのトリガーパルスを伴わないことを含む。パルスは全時間にわたり均一に分布させることが好ましく、2つの連続群間の遅れ時間はδtで表わす。
【００３９】
本発明のようなパルス特性は、次の群へのトリガーパルス印加が始まったとき、1つの電極群へのトリガーパルスの印加が完了していることを意味しない。これは2つの連続群間の遅れ時間δtがトリガーパルスの持続時間τMよりも小さいことを意味する。
【００４０】
本発明によると図5に示すように、第1のトリガーパルスが印加されたときの時間をt1およびN番目で最後のトリガーパルスが印加されたときの時間をtNとし、1持続パルス間の両者の時間間隔をΔT（ΔT＝tN−t1）としたとき、2つの連続するパルス間の遅れ時間δt＝ΔT/Nで、持続パルスの全持続期間に渡って持続段階中に印加されるN個のトリガーパルスは、N＝27列の駆動装置ユニットに渡って、次のように印加される。
【００４１】
1  駆動装置1          t1＝tでパルス印加
2  駆動装置2          t2＝t+δtでパルス印加
3  駆動装置3          t3＝t+2δtでパルス印加
4  ‥‥‥‥
5  駆動装置i          ti＝t+(i−1)δtでパルス印加
6  駆動装置27        t27＝t+26δtでパルス印加
従って全時間に渡り分配されるトリガー放電数をδｔで割るとN＝ΔT/δtとなる。
【００４２】
この全時間に渡るトリガーパルスの多くの列群への分配により、表示持続発生器によって供給される最大瞬間電流は著しく低減され、そのコストや寸法を抑制することが可能となる。
【００４３】
パルスの配分によって得られる最大瞬間電流は、図7に示すように放電電流の持続時間と相関する2つの連続パルスの遅れ時間δtの値に依存する。
【００４４】
92列の駆動装置を介するトリガーパルスの同時印加によって生じた放電中の最大電流強度をI1＝1（規格値）とし、σ1/2を半値幅とすると、表示持続発生器が供給すべき最大電流は以下の範囲にある。
【００４５】
1  IN＝N×I1  パルスが全ユニットに同時に印加される従来技術の場合（δt＝0）、
2  I≒1.2×I1  遅れ時間δtが半値幅に等しい場合、換言すると、δt＝σ1/2の場合
例のように遅れがδt＝0.2×σ1/2の場合、全放電組の最大瞬間電流はI≒5.4×I1となり、これは本発明によって表示持続発生器が供給すべき電流が27/5.4＝5倍低下したことを意味する。
【００４６】
放電電流の2連続トリガーパルス間の遅れが半値幅よりも大きいとき、すなわちδt＞＞σ1/2のとき、全放電組の最大瞬間電流は性格にユニット数Nに分けられ、I＝IN/N＝I1となる。
【００４７】
図4Aによると、各持続パルスにおいてトリガーパルスの一連の分配ができるだけ速やかに始まることが好ましい。持続パルス平坦部の立ち上がりと第1のトリガーパルス印加部を分離する間隔τRは100ns以下にすることが好ましい。
【００４８】
一方、本発明の実際の適用では、半周期の第1と最後のパルスの最大間隔ΔT、および列駆動装置を制御するクロック周波数も考慮しなければならない。
【００４９】
同じ持続パルス期間の第1と最後のトリガーパルス間の間隔ΔTは本持続パルスの持続時間より十分に小さいことは明らかである。間隔ΔTの最大許容値は、それらが持続パルス平坦部の最後の部分にあるトリガーパルスの遅れによって活性化されたときでも、同一面内持続電極間で安定な放電を得るための必要性によって定められる。例えば半値幅σ1/2が100ns、遅れ時間δt＝σ1/2のとき、間隔ΔT＝σ1/2×N＝100×27＝2700nsとなる。
【００５０】
従って第1トリガーパルスから相対的に2700ns遅れるトリガーパルスによって安定な持続放電を可能となっている。この優れたパルス分配によって、持続発生器から供給される全必要電流を、従来のトリガーパルスの同時印加の場合、すなわち遅れのない場合に比べて、27/1.2＝22.5倍低減させることが可能となる。
【００５１】
実際、トリガーパルスの遅れは放電の輝度効率に顕著な影響を及ぼさないことが確認されている。遅れが450ns、550ns、700ns、1100ns、および120nsの場合に近似的に同じ輝度効率が得られている。
【００５２】
実際は、各列駆動装置ユニット（96列）に印加するパルス間の遅れδtはこの遅れに対応する周波数を有するクロックによって制御される。すなわち100nsのδtには10MHzの周波数を有するクロックが必要である。
【００５３】
持続パルスの周波数が非常に大きく、全ての一連のトリガーパルスを2700nsの間隔にわたって分配することができない場合は、第1および最後のパルスの間隔ΔTを下げる必要がある。この間隔ΔTの低下は連続トリガーパルス間の遅れδtの低下につながり、その結果、制御するクロック周波数を増大させることが必要となる。例えば各列の駆動装置ユニットに印加する連続パルスの遅れδtが20nsの場合、クロック周波数は50mHzであることが必要となる。この状況においてδt＝20ns、ユニット内の半値幅がσ1/2＝100nsの場合、パルスが分配される間隔はΔT＝δt×N＝20×27＝540nsまで低下する。図7に示すようにδt＝0.2×σ1/2の場合、持続発生器が供給すべき全電流は5倍低下する。
【００５４】
本発明の優れた別態様を示す。
【００５５】
放電が、持続パルス平坦部の開始時点まで、同じ瞬間に全てのセルで引き起こされないという事実から、多くの列群に対応したセル間において輝度に差異が生じる。
【００５６】
相互に遅れて生じる放電による輝度の差異という問題を解決するために、補助フレームの異なる瞬間に回転し、以下のようにパルスを発生させることが可能である。
【００５７】
1  駆動装置1          t1でパルスを印加し、以降t2で、t 3で、‥‥、t27で
2  駆動装置2          t2でパルスを印加し、以降t3で、t 4で、‥‥、t27で、t1で
3  駆動装置3          ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥
4  駆動装置i          tiでパルスを印加し、以降ti+1で、ti+2で、‥‥、ti−1で
5  駆動装置27        t27でパルスを印加し、以降t1で、t2で、‥‥、t26で
同じ持続パルス間のトリガーパルスの、t1、t2、‥‥‥、tN回の印加の間、電極群のこのような変形例による分配によって、相互に遅れて生じる放電による輝度の差異を数回の走査あるいは補助走査によって補正できる。
【００５８】
本発明の別の変形例によると、図6に示すように各電極組に対して、持続パルスとは反対符号の補完的なパルスを重畳することによって、アドレス電極の電位を一定に保持したまま、トリガーパルスを得ることができる。
【００５９】
本記載の実施例は、いわゆる「ワイドギャップ」の放電に利用できるが、本発明は、放電がマトリクストリガーパルスにより制御されているとき、消滅限界以下の持続電圧で処理することができる限り、「ナローギャップ」タイプを含む全形式の同一面内放電に適用可能である。電極の形状配置を目的に応じて設計することができるという優位性がある。
【００６０】
本発明によって得られる主な優位性は電子部品、特に持続発生器のコスト低減である。前述の通り、時間シフトパルスに制御された放電の分配によって全電流を列駆動装置ユニット数に分配することが可能となった。従って列駆動装置および持続発生器によって供給されるピーク電流を同じ比率で抑制することが可能となり、持続発生器の形状もピーク電流に対応して小型化することができる。
【００６１】
本発明の間接的な優位性として放電輝度効率の増大がある。トリガーパルスVMの持続電圧Vsへの重畳によって、持続電圧Vsおよび放電電流の同時低下が可能となり、放電の際の消費電力は低下している。
【００６２】
持続パルス平坦部の期間においてはトリガーパルスの位置に関わらず、トリガーパルスによって制御される放電時の電流は、パルスのない状態での持続最小電圧Vs−minで得られる値以下である。これはマトリクスへの印加VMに続いて、同一面内放電がVs−minよりも小さな電圧Vsで維持されるという事実を示している。
【図面の簡単な説明】
【００６３】
【図１】本発明を利用したプラズマディスプレイを示した図である。
【図２】本発明を利用したプラズマディスプレイを示した図である。
【図３】本発明の1実施例である表示電極に印加する電圧信号の時間対応を示した図である。
【図４】放電領域にある列状電極に印加する持続電圧パルスVsおよび、これらの電極の1つと本領域で交差するアドレス電極間に印加した放電のためのトリガーパルスを示した図、および同一面内の電極間に流れる放電電流を任意単位で示した図である。
【図５】本発明による、第1の表示アドレス電極群への第1のトリガーパルス、および最後の表示アドレス電極への、他方に対して遅れている最後のトリガーパルスを同一の持続電圧パルスVsとともに示した図である。
【図６】トリガーパルスを得るための図3の持続段階に関する時間図の変形図である。
【図７】δtを2つの印加トリガーパルスの間隔、σ1/2を時間の関数としての持続放電電流強度の平均曲線の半値幅としたとき、放電領域群を27とし、I1をトリガーパルス同士の間隔を広げるために必要な電流（δt≧σ1/2となる電流）とした場合の、δt/σ1/2比の関数としての、プラズマディスプレイ持続発生器においてプラズマ発生のために必要な最大電流強度を示す図である。
【符号の説明】
【００６４】
XA  アドレス電極列
YS  電極
YAS  別の列の電極
LE-S  持続電極幅
DC  電極間隔
PA  選択アドレスステップ
PS  非選択的持続ステップ
τR  時間間隔
τM  トリガー電圧パルス持続時間
τs/2  持続電圧パルス持続時間
t1  第1のトリガーパルス印加時間
tN  第N番目のトリガーパルス印加時間
ΔT  持続パルス間の時間間隔
δt  トリガーパルス間隔
VS  持続電圧パルス
σ1/2  半値幅
VM  トリガー電圧パルス
VX  アドレスパルス
【図１】
0004759231.tif 000002
【図２】
0004759231.tif 000003
【図３】
0004759231.tif 000004
【図４】
0004759231.tif 000005
【図５】
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【図６】
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【図７】
0004759231.tif 000008