(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
吸気バルブの作動角及びリフトを可変とする作動角・リフト可変機構と、吸気バルブの作動角の中心位相を可変とする中心位相可変機構とを備えて、吸気バルブのバルブ特性を可変とする内燃機関の動弁制御装置において、
吸気バルブのバルブ特性に応じた開口面積でソニック流として吸入した場合の吸入空気量ＱD と、吸気行程開始から終了までのシリンダ行程容積を吸気バルブ上流の吸気圧で満たした場合の吸入空気量ＱMAX とを用いて、これらの比ＱD ／ＱMAX をソニック度合のパラメータとし、
前記ＱD ／ＱMAX が第１の所定値より小さいソニック領域で、当該領域での吸入空気量のばらつきを前記作動角・リフト可変機構のばらつきに依存する吸入空気量のばらつきとして学習し、その学習結果に基づいて前記作動角・リフト可変機構を補正制御し、
前記ＱD ／ＱMAX が前記第１の所定値と等しいか前記第１の所定値より大きい第２の所定値より大きい非ソニック領域で、当該領域での吸入空気量のばらつきを前記中心位相可変機構のばらつきに依存する吸入空気量のばらつきとして学習し、その学習結果に基づいて前記中心位相可変機構を補正制御するように構成されており、
前記非ソニック領域で学習する前に、前記ソニック領域で学習し、その学習結果に基づいて前記作動角・リフト可変機構を補正制御している状態で、前記非ソニック領域で学習することを特徴とする内燃機関の動弁制御装置。
【請求項２】
前記ＱD と、前記ＱMAX と、吸気バルブのバルブ特性に応じた実際の吸入空気量ＱCYL と、を用いて、ＱD ／ＱMAX と、ＱCYL ／ＱMAX とを相互に一義的に決定される関数として設定し、
前記関数において、ＱD ／ＱMAX の変化に対しＱCYL ／ＱMAX が直線性を持って変化する範囲を、前記ＱD ／ＱMAX が第１の所定値より小さいソニック領域とし、
前記関数において、ＱD ／ＱMAX の変化に対しＱCYL ／ＱMAX がほぼ変化しない範囲を、前記ＱD ／ＱMAX が第２の所定値より大きい非ソニック領域とすることを特徴とする請求項１記載の内燃機関の動弁制御装置。
【請求項３】
機関運転状態から推定される吸入空気量と、流量計によって検出された実際の吸入空気量との偏差に基づいて、吸入空気量のばらつきを学習することを特徴とする請求項１または２に記載の内燃機関の動弁制御装置。
【請求項４】
前記内燃機関が複数のバンクからなる機関であり、バンク間の吸入空気量の偏差に基づいて、吸入空気量のばらつきを学習することを特徴とする請求項１または２に記載の内燃機関の動弁制御装置。
【請求項５】
前記バンク間の吸入空気量の偏差を、バンクごとに排気系に設けた空燃比センサにより検出される空燃比の偏差により検出することを特徴とする請求項４記載の内燃機関の動弁制御装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、吸気バルブの作動角及びリフトを可変とする作動角・リフト可変機構と、吸気バルブの作動角の中心位相（バルブタイミング）を可変とする中心位相可変機構とを備えた内燃機関の動弁制御装置に関し、詳しくは、前記可変機構のばらつきによる吸入空気量のばらつきを学習補正する技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１には、作動角・リフト可変機構と中心位相可変機構とを備えた内燃機関において、作動角・リフトが閾値よりも小さい領域では、吸入空気量のばらつきに基づいて作動角・リフト可変機構のばらつき（作動角・リフトの学習補正値）の学習を行い、作動角が前記閾値よりも大きい領域では、吸入空気量のばらつきに基づいて中心位相可変機構のばらつき（中心位相の学習補正値）の学習を行う制御装置が記載されている。
【特許文献１】特開２００４−３４００１３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
ところで、作動角・リフト可変機構のばらつきを、中心位相可変機構のばらつきの影響を受けることなく、吸入空気量のばらつきに基づいて学習できる領域は、吸気バルブを通過する吸入空気の流速がソニック（音速）となる領域（ソニック領域）であり、ソニック領域から外れた領域で学習を行うと、中心位相可変機構のばらつきも作動角・リフト可変機構のばらつきとして誤学習してしまう。
【０００４】
しかし、従来は、単純に、作動角・リフトによりソニック領域か否かの判定を行っており、作動角・リフトのみにより判定したのでは、中心位相（バルブタイミング）によっては、非ソニック領域となるなど、適切なソニック領域判定が困難であり、誤学習の恐れがあった。
【０００５】
本発明は、このような問題点に鑑み、作動角・リフト可変機構及び中心位相可変機構の各ばらつきを、他方の影響を避けて高精度に学習して補正することが可能な内燃機関の動弁制御装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
このため、本発明では、吸気バルブのバルブ特性に応じた開口面積でソニック流として吸入した場合の吸入空気量ＱD と、吸気行程開始から終了までのシリンダ行程容積を吸気バルブ上流の吸気圧で満たした場合の吸入空気量ＱMAX とを用いて、これらの比ＱD ／ＱMAX をソニック度合のパラメータとする。
【０００７】
そして、前記ＱD ／ＱMAX が第１の所定値より小さいソニック領域で、当該領域での吸入空気量のばらつきを作動角・リフト可変機構に依存する吸入空気量のばらつきとして学習し、その学習結果に基づいて作動角・リフト可変機構を補正制御する。
【０００８】
また、前記ＱD ／ＱMAX が第２の所定値（前記第１の所定値と等しいか前記第１の所定値より大きい値）より大きい非ソニック領域で、当該領域での吸入空気量のばらつきを中心位相可変機構に依存する吸入空気量のばらつきとして学習し、その学習結果に基づいて中心位相可変機構を補正制御する。
特に、前記非ソニック領域で学習する前に、前記ソニック領域で学習し、その学習結果に基づいて前記作動角・リフト可変機構を補正制御している状態で、前記非ソニック領域で学習する。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、前記ＱD ／ＱMAX をソニック度合のパラメータとすることで、ソニック領域、非ソニック領域を精度良くとらえることができ、各領域で、吸入空気量のばらつきに基づいて、各可変機構のばらつきを高精度に学習して補正することができ、吸入空気量のばらつきを低減することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
以下に本発明の実施の形態を説明する。
【００１１】
図１は、実施形態における車両用内燃機関のシステム図である。
【００１２】
図１において、内燃機関１０１は、左右２つのバンクからなるＶ型機関である。
【００１３】
前記機関１０１の吸気管１０２には、電子制御スロットル１０４が介装され、該電子制御スロットル１０４を通過した空気は、各バンクに分配された後、更に、各気筒に分配される。
【００１４】
各気筒では、吸気バルブ１０５を介して燃焼室１０６内に空気が吸入される。
【００１５】
燃焼排気は、燃焼室１０６から排気バルブ１０７を介して排出された後、バンク毎に排気が集合され、バンク毎に設けられるフロント触媒１０８ａ，１０８ｂ及びリア触媒１０９ａ，１０９ｂで浄化される。
【００１６】
前記リア触媒１０９ａ，１０９ｂで浄化された後のバンク毎の排気は、合流してマフラー１０３に流入し、その後大気中に放出される。
【００１７】
前記排気バルブ１０７は、排気側カム軸１１０に軸支されたカムによって一定の作動角・リフト及びバルブタイミング（作動角の中心位相）を保って開閉駆動される。
【００１８】
一方、吸気バルブ１０５には、吸気バルブ１０５の作動角をリフトと共に連続的に可変とする作動角・リフト可変機構（ＶＥＬ）１１２ａ，１１２ｂがバンク毎に設けられる。
【００１９】
更に、吸気バルブ１０５には、クランク軸に対する吸気バルブ駆動軸の回転位相を変化させることで、吸気バルブ１０５の作動角の中心位相を連続的に可変制御する中心位相可変機構（ＶＴＣ）１１３ａ，１１３ｂがバンク毎に設けられる。
【００２０】
マイクロコンピュータを内蔵する電子制御ユニット（ＥＣＵ）１１４は、アクセル開度などに対応する目標吸入空気量が得られるように、前記電子制御スロットル１０４，作動角・リフト可変機構１１２ａ，１１２ｂ及び中心位相可変機構１１３ａ，１１３ｂを制御する。
【００２１】
前記電子制御ユニット１１４には、機関１０１の吸入空気量を検出するエアフローメータ（流量計）１１５、アクセルペダルの踏み込み量を検出するアクセルセンサ１１６、クランク軸の回転角を検出しこれに基づいて機関回転速度を検出可能なクランク角センサ１１７、電子制御スロットル１０４の開度ＴＶＯを検出するスロットルセンサ１１８、機関１０１の冷却水温度を検出する水温センサ１１９、各バンクの排気空燃比を検出する空燃比センサ１１１ａ，１１１ｂ等からの検出信号が入力される。更に、図示は省略したが、吸気圧を検出する吸気圧センサ、吸気温度を検出する吸気温センサ等からも検出信号が入力される。
【００２２】
また、各気筒の吸気バルブ１０５上流側の吸気ポート部には、燃料噴射弁１３１が設けられる。
【００２３】
前記燃料噴射弁１３１には、燃料タンク１３２内の燃料が燃料ポンプ１３３により圧送され、該燃料噴射弁１３１が、前記電子制御ユニット１１４からの噴射パルス信号（空燃比制御信号）によって開弁駆動されると、噴射パルス幅（開弁時間）に比例する量の燃料が機関１０１に噴射される。
【００２４】
次に、前記作動角・リフト可変機構１１２ａ，１１２ｂ及び中心位相可変機構１１３ａ，１１３ｂの構造を、図２〜図４に基づいて説明する。
【００２５】
本実施形態の機関１０１は、各気筒に一対の吸気バルブ１０５，１０５が設けられており、これら吸気バルブ１０５，１０５の上方に、クランク軸によって回転駆動される吸気バルブ駆動軸３が気筒列方向に沿って回転可能に支持されている。
【００２６】
前記吸気バルブ駆動軸３には、吸気バルブ１０５のバルブリフタ２ａに当接して吸気バルブ１０５を開閉駆動する揺動カム４が相対回転可能に外嵌されている。
【００２７】
前記吸気バルブ駆動軸３と揺動カム４との間には、吸気バルブ１０５の作動角及びリフトを連続的に変更する作動角・リフト可変機構１１２ａ，１１２ｂが設けられている。
【００２８】
また、前記吸気バルブ駆動軸３の一端部には、クランク軸に対する前記吸気バルブ駆動軸３の回転位相を変化させることにより、吸気バルブ１０５の作動角の中心位相を連続的に変更する中心位相可変機構１１３ａ，１１３ｂが配設されている。
【００２９】
前記作動角・リフト可変機構１１２ａ，１１２ｂは、図２及び図３に示すように、吸気バルブ駆動軸３に偏心して固定的に設けられる円形の駆動カム１１と、この駆動カム１１に相対回転可能に外嵌するリング状リンク１２と、吸気バルブ駆動軸３と略平行に気筒列方向へ延びる制御軸１３と、この制御軸１３に偏心して固定的に設けられた円形の制御カム１４と、この制御カム１４に相対回転可能に外嵌すると共に、一端がリング状リンク１２の先端に連結されたロッカアーム１５と、このロッカアーム１５の他端と揺動カム４とに連結されたロッド状リンク１６と、を有している。
【００３０】
前記制御軸１３は、電動アクチュエータ（モータ）１７によりギア列１８を介して所定の制御角度範囲内で回転駆動される。
【００３１】
上記の構成により、クランク軸に連動して吸気バルブ駆動軸３が回転すると、駆動カム１１を介してリング状リンク１２がほぼ並進移動するとともに、ロッカアーム１５が制御カム１４の軸心周りに揺動し、ロッド状リンク１６を介して揺動カム４が揺動して吸気バルブ１０５が開閉駆動される。
【００３２】
また、前記制御軸１３の回転角度を変化させることにより、ロッカアーム１５の揺動中心となる制御カム１４の軸心位置が変化して揺動カム４の姿勢が変化する。
【００３３】
これにより、吸気バルブ１０５の作動角の中心位相を略一定としたままで、吸気バルブ１０５の作動角及びリフトが連続的に増減変化する。
【００３４】
図４は、前記中心位相可変機構１１３ａ，１１３ｂの構造を示している。
【００３５】
前記中心位相可変機構１１３ａ，１１３ｂは、クランク軸と同期して回転するスプロケット２５に固定され、このスプロケット２５と一体的に回転する第１回転体２１と、ボルト２２ａにより前記吸気バルブ駆動軸３の一端に固定され、吸気バルブ駆動軸３と一体的に回転する第２回転体２２と、ヘリカルスプライン２６により第１回転体２１の内周面と第２回転体２２の外周面とに噛合する筒状の中間ギア２３と、を有している。
【００３６】
前記中間ギア２３は、ネジ２８を介してドラム２７が連結されており、このドラム２７と中間ギア２３との間にねじりスプリング２９が介装されている。
【００３７】
前記中間ギア２３は、ねじりスプリング２９によって遅角方向（図４の左方向）へ付勢されており、電磁リターダ２４に電圧を印加して磁力を発生すると、ドラム２７及びネジ２８を介して進角方向（図４の右方向）へ動かされる。
【００３８】
この中間ギア２３の軸方向位置に応じて、回転体２１，２２の相対位相が変化して、クランク軸に対する吸気バルブ駆動軸３の位相が変化し、吸気バルブ１０５の作動角の中心位相が連続的に変化する。
【００３９】
前記電動アクチュエータ１７及び電磁リターダ２４は、前記電子制御ユニット１１４からの制御信号により駆動制御される。
【００４０】
尚、前記中心位相可変機構１１３ａ，１１３ｂの構造は、上記のものに限定するものではなく、クランク軸に対する吸気バルブ駆動軸３（吸気側カム軸）の回転位相を可変とする公知の機構を適用できる。
【００４１】
前記電子制御ユニット１１４は、前記制御軸１３の目標角度（目標リフト）を設定し、角度センサ３２で検出される実際の角度が前記目標角度に近づくように、前記電動アクチュエータ１７の操作量をフィードバック制御する。
【００４２】
更に、前記電子制御ユニット１１４は、前記吸気バルブ駆動軸３の所定角度位置で検出信号を出力する駆動軸センサ３１からの信号と、前記クランク角センサ１１７からの検出信号とから、クランク軸に対する吸気バルブ駆動軸３の回転位相を検出し、この検出結果が目標の回転位相に近づくように、前記電磁リターダ２４の操作量をフィードバック制御する。
【００４３】
また、本実施形態において、前記電子制御ユニット１１４は、前記作動角・リフト可変機構１１２ａ，１１２ｂ及び中心位相可変機構１１３ａ，１１３ｂの特性ばらつきによる吸入空気量のばらつきを解消すべく、前記作動角・リフト可変機構１１２ａ，１１２ｂ及び中心位相可変機構１１３ａ，１１３ｂの制御を補正するための補正値を学習する機能を有する。
【００４４】
以下では、前記吸入空気量のばらつき学習の詳細を説明する。
【００４５】
吸入空気量のばらつきが許容値を超える場合には、吸気バルブ１０５の作動角・リフト及び中心位相が、前記作動角・リフト可変機構１１２ａ，１１２ｂ及び中心位相可変機構１１３ａ，１１３ｂの操作量に対応する基準値（設計値）からずれているために、吸入空気量が予測値になっていないものと判断できる。
【００４６】
前記中心位相可変機構により制御される中心位相のばらつきの場合、すなわち、吸気バルブ閉時期のばらつきの場合、図５（Ａ）に示すように、ソニック領域においては吸入空気量に影響は出ず、非ソニック領域において吸入空気量のばらつきを生じる。
【００４７】
これに対し、前記作動角・リフト可変機構により制御される作動角・リフトのばらつきの場合は、図５（Ｂ）に示すように、ソニック領域において吸入空気量のばらつきを生じる。
【００４８】
尚、図５では単純に吸気バルブ開口面積の変化に対し吸入空気量が直線性を持って変化する領域をソニック領域としている。
【００４９】
従って、ソニック領域において、当該領域での吸入空気量のばらつきを作動角・リフト可変機構のばらつきに依存する吸入空気量のばらつきとみなし、当該領域での吸入空気量のばらつきに基づいて作動角・リフト可変機構（ＶＥＬ）のばらつきを補正するための学習（ＶＥＬ学習）を行う。
【００５０】
そして、ＶＥＬ学習後、その学習結果に基づいて作動角・リフト可変機構を補正制御している状態（すなわち作動角・リフト可変機構のばらつきによる吸入空気量のばらつきがなくなっている状態）では、非ソニック領域での吸入空気量のばらつきを中心位相可変機構のばらつきに依存する吸入空気量のばらつきとみなすことができる。従って、ＶＥＬ学習後の非ソニック領域での吸入空気量のばらつきに基づいて中心位相可変機構（ＶＴＣ）のばらつきを補正するための学習（ＶＴＣ学習）を行う。
【００５１】
先ず、第１実施形態について、図６〜図８のフローチャートにより説明する。
【００５２】
図５は、前記ばらつき学習のメインルーチンのフローチャートである。
【００５３】
Ｓ１では、ソニック度合（ソニック度合のパラメータＱD ／ＱMAX ）を演算する。これについては最後に詳述する。
【００５４】
Ｓ２では、ソニック度合のパラメータに基づいて、ソニック領域（ＱD ／ＱMAX ＜第１の所定値Ｓ１）か否かを判定する。
【００５５】
ソニック領域の場合は、Ｓ３，Ｓ４へ進み、ソニック領域でない場合は、Ｓ１，Ｓ２の処理を繰り返し、ソニック領域となった時点で、Ｓ３，Ｓ４へ進む。
【００５６】
Ｓ３，Ｓ４では、吸気量ばらつきに基づいて、作動角・リフト可変機構（ＶＥＬ）のばらつきを補正するためのＶＥＬ学習を行う。
【００５７】
ここで、前記吸気量ばらつきは、そのときの吸気バルブ１０５の作動角・リフト及び中心位相や機関回転速度などから予測される吸入空気量と、前記エアフローメータ１１５で検出された実際の吸入空気量との偏差として求められる。
【００５８】
尚、上記のようにして吸気量のばらつきを算出する場合には、内燃機関は直列機関であっても良いし、複数のバンクからなるＶ型機関や水平対向機関であっても良い。
【００５９】
Ｓ３，Ｓ４の処理について詳述すると、Ｓ３では、前記吸気量ばらつき（符号付き）に、変換係数に相当するゲインを乗算して、前記角度センサ３２で検出された制御軸１３の角度を補正するためのＶＥＬ補正値を算出する。そして、Ｓ４では、前回までのＶＥＬ学習値に前記ＶＥＬ補正値を加算し、該加算結果を新たなＶＥＬ学習値とする。
【００６０】
ＶＥＬ学習値が設定・更新されると、図７のＶＥＬ学習補正ルーチンにより、前記角度センサ３２の検出結果（ＶＥＬセンサ認識値）を前記ＶＥＬ学習値で補正し、この補正後の角度検出値（ＶＥＬ制御軸角度）に基づいて作動角・リフト可変機構１１２ａ，１１２ｂ（電動アクチュエータ１７）の操作量をフィードバック制御させる。
【００６１】
例えば、吸入空気量が設計値よりも少ない場合には、前記制御軸１３の角度がより小作動角・小リフト側に検出されるように前記ＶＥＬ学習値を設定させることで、吸気バルブ１０５の作動角・リフトがより大きく制御されるようにする。
【００６２】
Ｓ３，Ｓ４の処理後は、Ｓ５へ進み、ＶＥＬ学習が完了したか否かを判定する。具体的には、ソニック領域での吸気量ばらつき（絶対値）が許容値以下になったか否かを判定する。
【００６３】
前記吸気量ばらつき（絶対値）が許容値を超えている間は、Ｓ１〜Ｓ４の処理を繰り返し、許容値以下になったときに、ＶＥＬ学習完了と判定して、Ｓ６へ進む。尚、単純に、学習回数（Ｓ３，Ｓ４の処理回数）が所定値に達したときに、ＶＥＬ学習完了と判定しても良い。
【００６４】
ＶＥＬ学習の完了時には、図７のルーチンによる前記ＶＥＬ学習値に基づく補正制御により、吸気量ばらつきのうち、作動角・リフトに影響されていた分が解消されることになり、この状態で発生する吸気量ばらつきは、中心位相に依存して発生しているものと推定できる。
【００６５】
Ｓ６では、Ｓ１と同様、ソニック度合（ソニック度合のパラメータＱD ／ＱMAX ）を演算する。これについては最後に詳述する。
【００６６】
Ｓ７では、ソニック度合のパラメータに基づいて、非ソニック領域（ＱD ／ＱMAX ＞第２の所定値Ｓ２）か否かを判定する。
【００６７】
非ソニック領域の場合は、Ｓ８，Ｓ９へ進み、非ソニック領域でない場合は、Ｓ６，Ｓ７の処理を繰り返し、非ソニック領域となった時点で、Ｓ８，Ｓ９へ進む。
【００６８】
Ｓ８，Ｓ９では、吸気量ばらつきに基づいて、中心位相可変機構（ＶＴＣ）のばらつきを補正するためのＶＴＣ学習を行う。
【００６９】
Ｓ８，Ｓ９の処理について詳述すると、Ｓ８では、前記吸気量ばらつき（符号付き）に、変換係数に相当するゲインを乗算して、クランク軸に対する吸気バルブ駆動軸３の回転位相（中心位相）の検出値を補正するためのＶＴＣ補正値を算出する。そして、Ｓ９では、前回までのＶＴＣ学習値に前記ＶＴＣ補正値を加算し、該加算結果を新たなＶＴＣ学習値とする。
【００７０】
ＶＴＣ学習値が設定・更新されると、図８のＶＴＣ学習補正ルーチンにより、前記中心位相の検出結果（ＶＴＣセンサ認識値）を前記ＶＴＣ学習値で補正し、この補正後の中心位相検出値（ＶＴＣ制御軸角度）に基づいて中心位相可変機構１１３ａ，１１３ｂ（電磁リターダ２４）の操作量をフィードバック制御させる。
【００７１】
例えば、吸入空気量が設計値よりも少ない場合には、前記回転位相としてより吸入空気量が少なくなる側に検出されるように前記ＶＴＣ学習値を設定させることで、吸気バルブ１０５の中心位相が吸入空気量がより多くなるように（吸気バルブ閉時期が遅くなるように）制御されるようにする。
【００７２】
Ｓ８，Ｓ９の処理後は、Ｓ１０へ進み、ＶＴＣ学習が完了したか否かを判定する。具体的には、非ソニック領域での吸気量ばらつき（絶対値）が許容値以下になったか否かを判定する。
【００７３】
前記吸気量ばらつき（絶対値）が許容値を超えている間は、Ｓ６〜Ｓ９の処理を繰り返し、許容値以下になったときに、ＶＴＣ学習完了と判定して、本ルーチンを終了する。尚、単純に、学習回数（Ｓ８，Ｓ９の処理回数）が所定値に達したときに、ＶＴＣ学習完了と判定しても良い。
【００７４】
ＶＴＣ学習の完了時には、図８のルーチンによる前記ＶＴＣ学習値に基づく補正制御により、吸気量ばらつきのうち、中心位相に影響されていた分も解消されることになり、吸気量ばらつきをほぼ全て解消できるようになる。よって、機関運転性を大幅に向上させることができる。
【００７５】
次に、第２実施形態について、図９〜図１２のフローチャートにより説明する。
【００７６】
第１実施形態では、吸気バルブ１０５の作動角・リフト及び中心位相から予測される吸入空気量（設計値）と実際の吸入空気量との偏差を吸気量ばらつきとして、前記設計値が得られるように学習させるようにしたが、図１に示したようなＶ型機関（あるいは水平対向機関）では、バンク間における吸入空気量の偏差（段差）を解消するように、前記作動角・リフト可変機構１１２ａ，１１２ｂ及び中心位相可変機構１１３ａ，１１３ｂの制御補正値を学習させることができる。従って、吸入空気量ばらつきとして、バンク間の吸入空気量の偏差（段差）を学習するようにしたものが、第２実施形態である。
【００７７】
バンク間の吸入空気量の段差（バンク間段差）を示すパラメータとしては、バンク間のトルク段差、バンク間の充填効率段差などを検出することも可能であるが、ここでは、バンク間の空燃比段差を検出することとする。
【００７８】
各バンクの吸入空気量が同量であるとして燃料噴射量を設定した場合、実際の吸入空気量がバンク間で異なると、空燃比がバンク間で異なるようになるので、バンク間の空燃比段差が、バンク間の吸入空気量の段差を示すパラメータとなる。
【００７９】
図９は、バンク間空燃比段差演算ルーチンのフローチャートである。
【００８０】
Ｓ２１では、右バンクの空燃比センサ１１１ａの検出信号を読み込む。
【００８１】
Ｓ２２では、左バンクの空燃比センサ１１１ｂの検出信号を読み込む。
【００８２】
Ｓ２３では、右バンクの空燃比を目標空燃比に一致させるための燃料噴射量の空燃比フィードバック補正係数ＡＬＰＨＡＲを、前記右バンクの空燃比センサ１１１ａの検出信号に基づいて演算する。
【００８３】
Ｓ２４では、左バンクの空燃比を目標空燃比に一致させるための燃料噴射量の空燃比フィードバック補正係数ＡＬＰＨＡＬを、前記左バンクの空燃比センサ１１１ｂの検出信号に基づいて演算する。
【００８４】
Ｓ２５では、右バンクの空燃比フィードバック補正係数ＡＬＰＨＡＲを平滑化処理（フィルタ処理）し、その結果をＡＶＥＡＬＰＨＡＲとする。
【００８５】
Ｓ２６では、左バンクの空燃比フィードバック補正係数ＡＬＰＨＡＬを平滑化処理（フィルタ処理）し、その結果をＡＶＥＡＬＰＨＡＬとする。
【００８６】
Ｓ２７では、前記右バンクの平均補正係数ＡＶＥＡＬＰＨＡＲと、前記左バンクの平均補正係数ＡＶＥＡＬＰＨＡＬとの偏差として、バンク間の空燃比段差ＢＮＫＳＴＰＡＬを演算し（ＢＮＫＳＴＰＡＬ＝ＡＶＥＡＬＰＨＡＲ−ＡＶＥＡＬＰＨＡＬ）、本ルーチンを終了する。
【００８７】
図１０は、第２実施形態でのばらつき学習のメインルーチンのフローチャートである。
【００８８】
Ｓ３１では、ソニック度合（ソニック度合のパラメータＱD ／ＱMAX ）を演算する。これについては最後に詳述する。
【００８９】
Ｓ３２では、ソニック度合のパラメータに基づいて、ソニック領域（ＱD ／ＱMAX ＜第１の所定値Ｓ１）か否かを判定する。
【００９０】
ソニック領域の場合は、Ｓ３３〜Ｓ３５へ進み、ソニック領域でない場合は、Ｓ３１，Ｓ３２の処理を繰り返し、ソニック領域となった時点で、Ｓ３３〜Ｓ３５へ進む。
【００９１】
Ｓ３３〜Ｓ３５では、バンク間の吸入空気量の段差を示すパラメータであるバンク間の空燃比段差ＢＮＫＳＴＰＡＬに基づいて、バンク間の作動角・リフト可変機構（ＶＥＬ）のばらつきを補正するためのＶＥＬ学習を行う。
【００９２】
Ｓ３３〜Ｓ３５の処理について詳述すると、Ｓ３３では、バンク間の吸入空気量の段差を示すパラメータであるバンク間の空燃比段差ＢＮＫＳＴＰＡＬ（符号付き）に、変換係数に相当するゲインを乗算して、前記角度センサ３２で検出された制御軸１３の角度を補正するためのＶＥＬ補正値を算出する。
【００９３】
そして、Ｓ３４では、前回までのＶＥＬ学習値に前記ＶＥＬ補正値を加算し、該加算結果を新たなＶＥＬ学習値とする。
【００９４】
そして、Ｓ３５では、前記ＶＥＬ学習値を右バンクと左バンクとに振り分ける処理を行う。
【００９５】
前記Ｓ３４で求められるＶＥＬ学習値は、一方のバンクの吸入空気量を補正せずに、他方のバンクの吸入空気量を上げる（又は下げる）ことで、吸入空気量の段差を解消させることができる値として求められるが、一方のバンクの吸入空気量を下げると共に、他方のバンクの吸入空気量を上げるようにすれば、バンクにおける吸入空気量段差を縮小できることになる。
【００９６】
そこで、Ｓ３５では、学習値反映割合を０．５ずつとすれば、各バンクのＶＥＬ学習値を、右バンクＶＥＬ学習値＝−０．５×ＶＥＬ学習値、左バンクＶＥＬ学習値＝０．５×ＶＥＬ学習値としてそれぞれに求める。
【００９７】
学習値反映割合を０．５とすれば、バンク間の吸入空気量段差を解消するための要求を各バンクに均等に振り分け、吸入空気量の少ない方のバンクの吸入空気量を吸入空気量段差の半分だけ増やす共に、吸入空気量の多い方のバンクの吸入空気量を吸入空気量段差の半分だけ減らすことになる。
【００９８】
左右バンクにおけるＶＥＬ学習値が設定・更新されると、図１１のＶＥＬ学習補正ルーチンにより、左右バンクにおける前記角度センサ３２の検出結果（ＶＥＬセンサ認識値）を、それぞれに対応するＶＥＬ学習値で補正し、この補正後の角度検出値（ＶＥＬ制御軸角度）に基づいて作動角・リフト可変機構１１２ａ，１１２ｂ（電動アクチュエータ１７）の操作量をそれぞれにフィードバック制御させる。
【００９９】
Ｓ３３〜Ｓ３５の処理後は、Ｓ３６へ進み、ＶＥＬ学習が完了したか否かを判定する。具体的には、ソニック領域でのバンク間の空燃比段差（絶対値）が許容値以下になったか否かを判定する。
【０１００】
前記バンク間の空燃比段差（絶対値）が許容値を超えている間は、Ｓ３１〜Ｓ３５の処理を繰り返し、許容値以下になったときに、ＶＥＬ学習完了と判定して、Ｓ３７へ進む。尚、単純に、学習回数（Ｓ３３〜Ｓ３５の処理回数）が所定値に達したときに、ＶＥＬ学習完了と判定しても良い。
【０１０１】
ＶＥＬ学習の完了時には、図１１のルーチンによる前記ＶＥＬ学習値に基づく補正制御により、バンク間の空燃比段差のうち、バンク間での作動角・リフトのずれに影響されていた分が解消されることになり、この状態で発生するバンク間の空燃比段差は、バンク間での中心位相のずれに依存して発生しているものと推定できる。
【０１０２】
Ｓ３７では、Ｓ３１と同様、ソニック度合（ソニック度合のパラメータＱD ／ＱMAX ）を演算する。これについては最後に詳述する。
【０１０３】
Ｓ３８では、ソニック度合のパラメータに基づいて、非ソニック領域（ＱD ／ＱMAX ＞第２の所定値Ｓ２）か否かを判定する。
【０１０４】
非ソニック領域の場合は、Ｓ３９〜Ｓ４１へ進み、非ソニック領域でない場合は、Ｓ３７，Ｓ３８の処理を繰り返し、非ソニック領域となった時点で、Ｓ３９〜Ｓ４１へ進む。
【０１０５】
Ｓ３９〜Ｓ４１では、バンク間の吸入空気量の段差を示すパラメータであるバンク間の空燃比段差ＢＮＫＳＴＰＡＬに基づいて、バンク間の中心位相可変機構（ＶＴＣ）のばらつきを補正するためのＶＴＣ学習を行う。
【０１０６】
Ｓ３９〜Ｓ４１の処理について詳述すると、Ｓ３９では、バンク間の吸入空気量の段差を示すパラメータであるバンク間の空燃比段差ＢＮＫＳＴＰＡＬ（符号付き）に、変換係数に相当するゲインを乗算して、クランク軸に対する吸気バルブ駆動軸３の回転位相（中心位相）の検出値を補正するためのＶＴＣ補正値を算出する。
【０１０７】
そして、Ｓ４０では、前回までのＶＴＣ学習値に前記ＶＴＣ補正値を加算し、該加算結果を新たなＶＴＣ学習値とする。
【０１０８】
そして、Ｓ４１では、前記ＶＴＣ学習値を右バンクと左バンクとに振り分ける処理を行う。
【０１０９】
前記Ｓ４０で求められるＶＴＣ学習値は、一方のバンクの吸入空気量を補正せずに、他方のバンクの吸入空気量を上げる（又は下げる）ことで、吸入空気量の段差を解消させることができる値として求められるが、一方のバンクの吸入空気量を下げると共に、他方のバンクの吸入空気量を上げるようにすれば、バンクにおける吸入空気量段差を縮小できることになる。
【０１１０】
そこで、Ｓ４１では、学習値反映割合を０．５ずつとすれば、各バンクのＶＴＣ学習値を、右バンクＶＴＣ学習値＝−０．５×ＶＴＣ学習値、左バンクＶＴＣ学習値＝０．５×ＶＴＣ学習値としてそれぞれに求める。
【０１１１】
ＶＴＣ学習値が設定・更新されると、図１２のＶＴＣ学習補正ルーチンにより、左右バンクにおける前記中心位相の検出結果（ＶＴＣセンサ認識値）を、それぞれに対応するＶＴＣ学習値で補正し、この補正後の中心位相検出値（ＶＴＣ制御軸角度）に基づいて中心位相可変機構１１３ａ，１１３ｂ（電磁リターダ２４）の操作量をそれぞれにフィードバック制御させる。
【０１１２】
Ｓ３９〜Ｓ４１の処理後は、Ｓ４２へ進み、ＶＴＣ学習が完了したか否かを判定する。具体的には、非ソニック領域でのバンク間の空燃比段差（絶対値）が許容値以下になったか否かを判定する。
【０１１３】
前記バンク間の空燃比段差（絶対値）が許容値を超えている間は、Ｓ３７〜Ｓ４１の処理を繰り返し、許容値以下になったときに、ＶＴＣ学習完了と判定して、本ルーチンを終了する。尚、単純に、学習回数（Ｓ３９〜Ｓ４１の処理回数）が所定値に達したときに、ＶＴＣ学習完了と判定しても良い。
【０１１４】
ＶＴＣ学習の完了時には、図１２のルーチンによる前記ＶＴＣ学習値に基づく補正制御により、バンク間の空燃比段差のうち、バンク間での中心位相のずれに影響されていた分も解消されることになり、バンク間の空燃比段差を解消でき、従ってバンク間の吸気量ばらつきをほぼ全て解消できるようになる。よって、機関運転性を大幅に向上させることができる。
【０１１５】
最後に、第１実施形態の図６のフローのＳ１，Ｓ６、及び、第２実施形態の図１０のフローのＳ３１，Ｓ３７での、ソニック度合の演算について、説明する。
【０１１６】
吸気バルブのバルブ特性に応じた開口面積でソニック流として吸入した場合の吸入空気量ＱD と、吸気行程開始から終了までのシリンダ行程容積を吸気バルブ上流の吸気圧で満たした場合の吸入空気量ＱMAX とを用いると、両者の比ＱD／ＱMAXに対し、吸気バルブのバルブ特性に応じた実際の吸入空気量ＱCYL と、前記吸入空気量ＱMAX との比ＱCYL ／ＱMAX が一義的に決定されることは、既に、本発明者らにより見いだされ、公開されている（特開２００６−１０５０９９号公報）。
【０１１７】
すなわち、図１３に示すように、ＱD ／ＱMAX とＱCYL ／ＱMAX とを相互に一義的に決定される関数として設定することができる。
【０１１８】
前記関数において、ＱD ／ＱMAX の変化に対しＱCYL ／ＱMAX が直線性を持って変化する範囲がソニック領域であり、従って、この範囲のＱD ／ＱMAX の上限値を第１の所定値Ｓ１とすれば、ＱD ／ＱMAX が第１の所定値Ｓ１より小さい領域をソニック領域と判定することができる。
【０１１９】
また、前記関数において、ＱD ／ＱMAX の変化に対しＱCYL ／ＱMAX がほぼ変化しない範囲が非ソニック領域であり、従って、この範囲のＱD ／ＱMAX の下限値を第２の所定値Ｓ２とすれば、ＱD ／ＱMAX が第２の所定値Ｓ２より大きい領域を非ソニック領域と判定することができる。
【０１２０】
従って、ＱD ／ＱMAX をソニック度合のパラメータとし、ＱD ／ＱMAX が第１の所定値Ｓ１より小さい領域をソニック領域、ＱD ／ＱMAX が第２の所定値Ｓ２より大きい領域を非ソニック領域とするのである。
【０１２１】
尚、Ｓ１≦Ｓ２である。精度的には、Ｓ１＜Ｓ２とするのが望ましいが、Ｓ１＝Ｓ２としてもよい。
【０１２２】
以下、ソニック度合ＱD ／ＱMAX の演算方法について説明する。
【０１２３】
図１４は、ソニック度合ＱD ／ＱMAX を演算するメインブロック図である。
【０１２４】
ＱD 演算部にてＱD を演算し、ＱMAX 演算部にてＱMAX を演算する。そして、割算部にてＱD ／ＱMAX を求める。
【０１２５】
ＱD 演算部は、吸気バルブ開時期ＩＶＯ、吸気バルブ閉時期ＩＶＣ、吸気圧（マニホールド部圧力の平均値）ＰMAN 、吸気温度（マニホールド部温度の平均値）ＴMAN 、機関回転速度Ｎｅを入力して、以下のように、吸気バルブのバルブ特性に応じた開口面積でソニック流として吸入した場合の吸入空気量ＱD を演算する。
【０１２６】
具体的には吸入空気量ＱD を下記(1) 式により算出する。
【０１２７】
【数１】
0004827801.tif 000002
ＡIVは、所定クランク角Δθ毎に検出される吸気バルブ開口面積であり、ΣＡIVは、その積分値である。Ｒａは空気のガス定数、κは空気の比熱比である。Δｔは、前記所定クランク角Δθを時間換算した値であり、Δｔ＝Δθ／（６／Ｎｅ）の演算式で算出される。
【０１２８】
(1) 式において、吸気圧ＰMAN に対するシリンダ内圧ＰCYL の比（ＰCYL ／ＰMAN ）が、臨界圧力比（ＰC ／ＰMAN ）以下に低下して、吸気バルブの前後圧力比が臨界圧力比（ＰC ／ＰMAN ）一定に維持され、吸気バルブを通過する吸気流速が音速一定となるソニック流状態となる。したがって、(1) 式右辺の第３項（√部分）の値は、空気の臨界圧力比［ＰC ／ＰMAN ＝｛２／（κ＋１）｝κ/(κ-1)］一定であるので、固定値（定数）ｑSONIC となる。
【０１２９】
すなわち、(1) 式は、次式(2) に置き換えられる。
【０１３０】
【数２】
0004827801.tif 000003
図１５は、ＱD 演算部の各演算工程のブロック図を示す。
【０１３１】
開口面積積算部は、吸気バルブ開時期ＩＶＯ、吸気バルブ閉時期ＩＶＣを入力してバルブリフト量を含めた吸気バルブのバルブ特性を決定すると共に、オーバーラップ中心角Ｏ／ＬCAと上死点オフセット量ＴＤＣＯＦＳとにより、実際に断熱変化による吸気行程が開始される実効上死点（以下、実効ＴＤＣ）を算出し、該実効ＴＤＣから吸気バルブ閉時期ＩＶＣまでの吸気バルブ開期間中の単位クランク角（Δθ）毎の吸気バルブ開口面積ＡIVをバルブ特性から算出し、各算出値を積算して開口面積積算値ΣＡIVを算出する。尚、オーバーラップ中心角Ｏ／ＬCAと上死点オフセット量ＴＤＣＯＦＳは、後述するＱMAX 演算部（図１６）内で演算されるので、これを用いる。また、前記実効ＴＤＣの算出方法についても後述する。
【０１３２】
一方、吸気温度ＴMAN と空気のガス定数Ｒａとを乗じた後、その平方根［（ＴMAN ・Ｒａ）1/2］を、マップを参照して算出し、吸気圧ＰMAN を前記平方根［（ＴMAN ・Ｒａ）1/2］値で除算する。これにより、ＰMAN ／（ＴMAN ・Ｒａ）1/2の項が算出される。
【０１３３】
また、前記所定クランク角Δθを、機関回転速度Ｎｅと６との積（６・Ｎｅ）で除算した値［Δθ（６・Ｎｅ）］を、積分間隔時間Δｔとして算出する。
【０１３４】
そして、以上のようにして算出された吸気バルブの開口面積積分値ΣＡIV、ＰMAN ／（ＴMAN ・Ｒａ）1/2、定数ｑSONIC 、積分間隔時間Δｔを順次乗算することにより、(2) 式に応じたシリンダ吸入空気量ＱD が算出される。
【０１３５】
図１４に戻って、ＱMAX 演算部は、ＱD 演算部と同じく、吸気バルブ開時期ＩＶＯ、吸気バルブ閉時期ＩＶＣ、吸気圧ＰMAN 、吸気温度ＴMAN 、機関回転速度Ｎｅを入力して、以下のように、吸入空気量ＱMAX を演算する。
【０１３６】
図１６は、ＱMAX 演算部の各演算工程のブロック図を示す。
【０１３７】
吸入空気量ＱMAX は、吸気行程開始から終了までのシリンダ行程容積を吸気バルブ上流の吸気圧で満たした場合の吸入空気量であり、吸気バルブのバルブタイミング特性で、最大限吸入しうる空気量である。静的には、吸気バルブ閉時期ＩＶＣでのシリンダ容積から上死点ＴＤＣでのシリンダ容積を差し引いた値が行程容積であるが、実際には、吸気行程開始時期および終了時期は、それぞれ上死点ＴＤＣ、吸気バルブ閉時期ＩＶＣに対してずれを生じる。
【０１３８】
図１７は、吸気行程時のバルブ特性、シリンダ内圧、吸気バルブ通過吸気流量の変化の様子を示す。尚、吸気バルブ閉時期ＩＶＣは下死点後に制御される場合を示す。
【０１３９】
図示のように、吸気バルブ閉時期ＩＶＣより前に、シリンダ内圧が吸気圧に達して断熱圧縮変化が開始、つまり吸気行程が終了する。この吸気バルブ閉時期ＩＶＣに対して実際の吸気行程が終了する時期の進み量は、エンジン回転速度Ｎｅが高いときほど、また、バルブリフト量が小さいときほど慣性の影響が大きくなって増大する。
【０１４０】
そこで、図１６において、先ず、吸気バルブ開時期ＩＶＯ、吸気バルブ閉時期ＩＶＣにより決定される吸気バルブのバルブ特性から、バルブリフト量（最大リフト量）Ｉｖを算出する。
【０１４１】
次いで、前記進み量をＩＶＣオフセット量として、エンジン回転速度Ｎｅとバルブリフト量をパラメータとするマップを設定し、該マップを参照してＩＶＣオフセット量ＩＶＣＯＦＳを求め、吸気バルブ閉時期ＩＶＣからＩＶＣオフセット量ＩＶＣＯＦＳを差し引いたクランク角位置を、吸気行程が終了する実効ＩＶＣとして算出する。
【０１４２】
一方、シリンダ内圧が吸気圧と一致して断熱膨張変化による吸気行程が開始する時期の吸気上死点ＴＤＣからのずれは、バルブオーバーラップによる排気の吹き返しに起因する。すなわち、図１７に示すように、バルブオーバーラップ状態で吸気バルブが開いてからシリンダ内圧は排気圧から徐々に低下して吸気上死点ＴＤＣより遅れて吸気圧ＰMAN と等しくなり、この時点から断熱膨張による吸気行程が開始される。吸気バルブ開弁開始付近では開口面積が小さいためシリンダ内圧の低下は小さく、実質的な低下は、排気の吹き返し流量が最大となるオーバーラップ中心角Ｏ／ＬCA付近から始まる。シリンダ内圧が低下し始めてから実際の吸気行程が開始される時期（実効ＴＤＣ）までの遅れ量は、エンジン回転速度Ｎｅが高くなるほど、また、バルブオーバーラップ量（オーバーラップ開口面積）が小さくなるほど慣性の影響が大きくなってシリンダ内圧の低下度合いが鈍ることにより増大する。
【０１４３】
そこで、図１６に示すように、先ず、吸気バルブ開時期ＩＶＯ、吸気バルブ閉時期ＩＶＣを入力し、オーバーラップ中心角Ｏ／ＬCAを演算する。具体的には、吸気バルブ開時期ＩＶＯ、吸気バルブ閉時期ＩＶＣにより決定される吸気バルブのバルブ特性ＩＶと既知の排気弁バルブ特性ＥＶとに基づいて、両特性のリフト量が一致する点（交点）におけるクランク角を、オーバーラップ中心角Ｏ／ＬCAとして算出する。
【０１４４】
次いで、オーバーラップ中心角Ｏ／ＬCAに対するオーバーラップ開口面積Ｏ／ＬＡ（＝吸気バルブ開口面積＝排気弁開口面積）を、予め設定したマップを参照して算出する。オーバーラップ中心角Ｏ／ＬCAが小さいとき（進角側にあるとき）ほどオーバーラップ開口面積Ｏ／ＬＡは大きい特性を有している。
【０１４５】
次いで、エンジン回転速度Ｎｅとオーバーラップ開口面積Ｏ／ＬＡをパラメータとして、オーバーラップ中心角Ｏ／ＬCAから実効ＴＤＣまでの遅れ量をＴＤＣオフセット量としたマップを設定しておき、該マップを参照してＴＤＣオフセット量ＴＤＣＯＦＳを求め、オーバーラップ中心角Ｏ／ＬCAにＴＤＣオフセット量ＴＤＣＯＦＳを加算したクランク角位置を実効ＴＤＣとして算出する。尚、オーバーラップ開口面積として、後述する排気吹き返し量の演算に用いる吸気バルブ開時期ＩＶＣからオーバーラップ中心角Ｏ／ＬＣＡまでの吸気バルブ開口面積の積算値（ΣＡIV）を用いてもよい。
【０１４６】
上記実効ＴＤＣ（実際の吸気行程開始時期）と実効ＩＶＣ（実際の吸気行程終了時期）とに基づいて、この間に最大限吸入し得る空気量として吸入空気量ＱMAXが次式により算出される。
【０１４７】
ＱMAX ＝ＰMAN ・ＶEIVC／（Ｒａ・ＴMAN ）−ＰMAN ・ＶETDC／（Ｒａ・ＴMAN ）
＝ＰMAN ・（ＶEIVC−ＶETDC）／（Ｒａ・ＴMAN ）・・・(3) 
ＶEIVC：実効ＩＶＣでのシリンダ容積
ＶETDC：実効ＴＤＣでのシリンダ容積。
【０１４８】
そこで、図１６において、吸気バルブ開時期ＩＶＯ、吸気バルブ閉時期ＩＶＣ、実効ＴＤＣを入力して、吸気バルブのバルブ特性から実効ＴＤＣにおけるシリンダ容積ＶETDCを、マップを参照して算出し、同じくＩＶＯ、ＩＶＣ、実効ＩＶＣを入力して、実効ＩＶＣにおけるシリンダ容積ＶEIVCを、マップを参照して算出する。
【０１４９】
前記シリンダ容積ＶEIVCからシリンダ容積ＶETDCを差し引いて、実効行程容積ＶE （＝ＶEIVC−ＶETDC）を算出する。
【０１５０】
一方、ＱD での算出と同様にして、吸気温度ＴMAN と空気のガス定数Ｒａとを乗じた後、その平方根［（ＴMAN ・Ｒａ）1/2］を、マップを参照して算出し、吸気圧ＰMAN を前記平方根［（ＴMAN ・Ｒａ）1/2］値で除算し、ＰMAN ／（ＴMAN ・Ｒａ）1/2の項を算出する。
【０１５１】
そして、前記ＰMAN ／（ＴMAN ・Ｒａ）1/2に、前記実効行程容積ＶEを乗じることにより、(3) 式に応じたシリンダ吸入空気量ＱMAX が算出される。
【０１５２】
本発明によれば、上記のように算出されるＱD 、ＱMAX を用い（ＱD／ＱMAXとＱCYL／ＱMAXとの関数を用い）、ＱD ／ＱMAX をソニック度合のパラメータとすることで、バルブタイミングが大きく変化しても、ソニック領域、非ソニック領域を精度良くとらえることができ、各領域で、吸入空気量のばらつきに基づいて、各可変機構のばらつきを高精度に学習して補正することができ、吸入空気量のばらつきを低減することができる。これにより、より小作動角・小リフトが使用可能になり、燃費、レスポンスが向上する。
【０１５３】
尚、以上説明した実施形態では、作動角・リフト可変機構及び中心位相可変機構の補正制御に際し、作動角・リフト及び中心位相の目標値と、実際の検出値とを比較して行うフィードバック制御において、ＶＥＬ学習値及びＶＴＣ学習値によって、検出値を補正するようにしたが、目標値を補正するようにしてもよいことは言うまでもない。いずれにしても、吸気量ばらつき（バンク間空燃比段差を含む）を減少させる方向に、作動角・リフト及び中心位相の操作量（制御値）を補正するようにすればよい。
【０１５４】
また、学習をいつ行うかについては、作動角・リフト可変機構及び中心位相可変機構の組付け後に、工場等において初期学習を行えば、組み付け誤差による吸気量ばらつきはほぼ解消される。従って、以降は、劣化分の学習を行えば良く、多くても１トリップに１回程度の学習で十分であると言える。
【図面の簡単な説明】
【０１５５】
【図１】本発明の実施形態における内燃機関の構成図
【図２】作動角・リフト可変機構及び中心位相可変機構の斜視図
【図３】作動角・リフト可変機構の側面図
【図４】中心位相可変機構の断面図
【図５】中心位相ばらつき（Ａ）、作動角・リフトばらつき（Ｂ）の場合の吸入空気量ばらつきを示す図
【図６】第１実施形態でのばらつき学習のメインルーチンのフローチャート
【図７】第１実施形態でのＶＥＬ学習補正ルーチンのフローチャート
【図８】第１実施形態でのＶＴＣ学習補正ルーチンのフローチャート
【図９】第２実施形態のためのバンク間空燃比段差演算ルーチンのフローチャート
【図１０】第２実施形態でのばらつき学習のメインルーチンのフローチャート
【図１１】第２実施形態でのＶＥＬ学習補正ルーチンのフローチャート
【図１２】第２実施形態でのＶＴＣ学習補正ルーチンのフローチャート
【図１３】ＱD ／ＱMAX とＱCYL ／ＱMAX との関係を示す図
【図１４】ソニック度合ＱD ／ＱMAX の演算方法を示すメインブロック図
【図１５】ＱD 演算部の各演算工程を示すブロック図
【図１６】ＱMAX 演算部の各演算工程を示すブロック図
【図１７】吸気行程時のバルブ特性、シリンダ内圧、バルブ通過吸気流量の変化の様子を示すタイムチャート
【符号の説明】
【０１５６】
１０１…内燃機関
１０４…電子制御スロットル
１０５…吸気バルブ
１０７…排気バルブ
１１１ａ，１１１ｂ…空燃比センサ
１１２ａ，１１２ｂ…作動角・リフト可変機構（ＶＥＬ）
１１３ａ，１１３ｂ…中心位相可変機構（ＶＴＣ）
１１４…電子制御ユニット（ＥＣＵ）
【図１】
0004827801.tif 000004
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
0004827801.tif 000013
【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
0004827801.tif 000016
【図１４】
0004827801.tif 000017
【図１５】
0004827801.tif 000018
【図１６】
0004827801.tif 000019
【図１７】
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