(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
トレーニング装置であって、
一方に第１人力を加えると移動し、その移動によって他方が移動する一対の人力支持手段と、
前記人力支持手段に取付けられ、前記他方の移動に抗して加えられた第２人力が前記第１人力未満の所定値以上である旨を検知する検知手段と、
前記検知手段の検知出力に応答して報知する報知手段とを備えた、トレーニング装置。
【請求項２】
前記第１人力及び前記第２人力は、いずれも押圧力である、請求項１記載のトレーニング装置。
【請求項３】
前記人力支持手段は、ペダリング装置の一対のペダルを含み、
前記検知手段は、前記ペダルの各々に取付けられ、
前記報知手段は、前記検知手段の各々からの検知出力が揃ったときに報知する、請求項２記載のトレーニング装置。
【請求項４】
前記検知手段は、前記ペダルの各々に着脱自在に取付けられ、前記報知手段はハンドルに取付けられる、請求項３記載のトレーニング装置。
【請求項５】
前記検知手段において、前記所定値は調整自在に構成される、請求項１から請求項４のいずれかに記載のトレーニング装置。
【請求項６】
前記第１人力及び前記第２人力は、いずれも引張力である、請求項１記載のトレーニング装置。
【請求項７】
前記第１人力及び前記第２人力のいずれか一方は、押圧力であり、他方は、引張力である、請求項１記載のトレーニング装置。
【請求項８】
トレーニング装置であって、
一方に第１人力を加えると移動し、その移動によって他方が移動する一対の人力支持手段と、
前記人力支持手段の各々を連結する連結部と、
前記連結部を支持する支持部と、
前記他方の移動に抗して加えられた第２人力の２倍以上の力によって生じる前記連結部から前記支持部への加重を検知する検知手段と、
前記検知手段の検知出力に応答して報知する報知手段とを備えた、トレーニング装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明はトレーニング装置に関し、特に筋力を向上させるためのトレーニング装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
図２６は、従来のトレーニング装置の一つであるペダリング装置の左側面図である。
【０００３】
図を参照して、ペダリング装置８０は、座部８１と、ハンドル８２と、回動自在の軸体８３を中心に接続されている一対のペダル８４ａ及び８４ｂと、軸体８３の回動に抵抗を加える抵抗器８５とからなる。ペダリング装置８０でのトレーニングは、使用者が座部８１に腰掛け、手でハンドル８２を把持し、右脚をペダル８４ａに、左脚をペダル８４ｂにそれぞれ載置した後に、ペダル８４ａ及びペダル８４ｂの各々を、抵抗器８５による負荷に抗して互いに踏み込むペダリング運動により行う。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
図２７は、図２６で示した従来のペダリング装置による運動の状態を示した模式図である。
【０００５】
図を参照して、軸体８３の中心からペダル８４ａの中心までの水平距離をｌとする。ペダリング運動を行うには、前方側のペダル８４ａに下方向きの力を加える必要がある。そして、ペダル８４ａに対しては、抵抗器８５の回転負荷モーメントＭに抗してペダル８４ａを動かすための人力Ｆが、
Ｍ≦ｌ×Ｆ
となるように加えられる。尚、ペダリング運動を継続するには、ペダル８４ａが前方側にある限り人力Ｆを加え続けなければならない。よって、前方側のペダル８４ａを踏み込む右脚には、図で示すハッチングの範囲において常に回転負荷モーメントＭが掛かっていると言える。
【０００６】
一方、後方側のペダル８４ｂはペダル８４ａの移動に伴い自動的に移動するので、ペダル８４ｂに対しては特に力を加える必要がない。よって、図で示すハッチングの無い範囲において、後方側のペダル８４ｂに載置されている左脚には回転負荷モーメントＭが掛からない状態での運動となる。
【０００７】
尚、左脚が前方に来た時には、左脚の移動に伴い後方に移動した右脚には回転負荷モーメントＭが掛からない。
【０００８】
すなわち、従来のペダリング装置による運動は、両脚の交互に負荷が掛かる運動となる。そのため、ペダリング運動に費やす時間の全体のうち、約半分の時間において負荷が掛からない状態となる、運動効率の低いものであった。
【０００９】
この発明は、上記のような課題を解決するためになされたもので、運動効率が向上するトレーニング装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記の目的を達成するために、請求項１記載の発明は、トレーニング装置であって、一方に第１人力を加えると移動し、その移動によって他方が移動する一対の人力支持手段と、人力支持手段に取付けられ、他方の移動に抗して加えられた第２人力が第１人力未満の所定値以上である旨を検知する検知手段と、検知手段の検知出力に応答して報知する報知手段とを備えたものである。
【００１１】
このように構成すると、所定値以上の第２人力を他方にも加えた状態での運動が可能となる。
【００１２】
請求項２記載の発明は、請求項１記載の発明の構成において、第１人力及び第２人力は、いずれも押圧力であるものである。
【００１３】
このように構成すると、第２人力を加える人体部分は後退しながら押圧力を加える運動となる。
【００１４】
請求項３記載の発明は、請求項２記載の発明の構成において、人力支持手段は、ペダリング装置の一対のペダルを含み、検知手段は、ペダルの各々に取付けられ、報知手段は、検知手段の各々からの検知出力が揃ったときに報知するものである。
【００１５】
このように構成すると、ペダリング装置の負荷にかかわらず、押圧側のペダルと反対側のペダルに対しても一定の押圧力を加えた運動となる。
【００１６】
請求項４記載の発明は、請求項３記載の発明の構成において、検知手段は、ペダルの各々に着脱自在に取付けられ、報知手段はハンドルに取付けられるものである。
【００１７】
このように構成すると、既存のペダリング装置に活用できる。
【００１８】
請求項５記載の発明は、請求項１から請求項４のいずれかに記載の発明の構成において、検知手段において、所定値は調整自在に構成されるものである。
【００１９】
このように構成すると、使用者に応じて必要な第２人力の大きさを設定できる。
【００２０】
請求項６記載の発明は、請求項１記載の発明の構成において、第１人力及び第２人力は、いずれも引張力であるものである。
【００２１】
このように構成すると、第２人力を加える人体部分は前進しながら引張力を加える運動となる。
【００２２】
請求項７記載の発明は、請求項１記載の発明の構成において、第１人力及び第２人力のいずれか一方は、押圧力であり、他方は、引張力であるものである。
【００２３】
このように構成すると、第１人力を加える人体部分の運動の性質と、第２人力を加える人体部分の運動の性質とが異なる。
【００２４】
請求項８記載の発明は、トレーニング装置であって、一方に第１人力を加えると移動し、その移動によって他方が移動する一対の人力支持手段と、人力支持手段の各々を連結する連結部と、連結部を支持する支持部と、他方の移動に抗して加えられた第２人力の２倍以上の力によって生じる連結部から支持部への加重を検知する検知手段と、検知手段の検知出力に応答して報知する報知手段とを備えたものである。
【００２５】
このように構成すると、検知手段は１箇所に設置される。
【発明の効果】
【００２６】
以上説明したように、請求項１記載の発明は、所定値以上の第２人力を他方にも加えた状態での運動が可能となるので、人力支持手段の双方に人力を加えた状態の運動が連続するため運動効率が向上する。
【００２７】
請求項２記載の発明は、請求項１記載の発明の効果に加えて、第２人力を加える人体部分は後退しながら押圧力を加える運動となるので、特異な押圧運動となり、より効果的な運動となる。
【００２８】
請求項３記載の発明は、請求項２記載の発明の効果に加えて、ペダリング装置の負荷にかかわらず、押圧側のペダルと反対側のペダルに対しても一定の押圧力を加えた運動となるので、両脚のいずれも常に負荷が掛かることにより、より確実にトレーニング効率が高まる。
【００２９】
請求項４記載の発明は、請求項３記載の発明の効果に加えて、既存のペダリング装置に活用できるので、コスト的に有利なトレーニング装置となる。
【００３０】
請求項５記載の発明は、請求項１から請求項４のいずれかに記載の発明の効果に加えて、使用者に応じて必要な第２人力の大きさを設定できるので、より効果的なトレーニングが可能となる。
【００３１】
請求項６記載の発明は、請求項１記載の発明の効果に加えて、第２人力を加える人体部分は前進しながら引張力を加える運動となるので、特異な引張運動となり、より効果的な運動となる。
【００３２】
請求項７記載の発明は、請求項１記載の発明の効果に加えて、第１人力を加える人体部分の運動の性質と、第２人力を加える人体部分の運動の性質とが異なるので、効率的な運動が行える。
【００３３】
請求項８記載の発明は、検知手段は１箇所に設置されるので、装置が単純化され、使用勝手が向上する。
【図面の簡単な説明】
【００３４】
【図１】この発明の第１の実施の形態によるトレーニング装置としてのペダリング装置の左側面図であって、従来のペダリング装置の図２６に対応した図である。
【図２】図１で示したペダル部分の拡大斜視図である。
【図３】図１で示した検知器の動きを示した模式図である。
【図４】図１で示した前方側のペダルにのみ人力を加えた場合のペダルの動きを示した模式図である。
【図５】図１で示した両側のペダルに人力を加えた場合のペダルの動きを示した模式図である。
【図６】この発明の第２の実施の形態によるトレーニング装置としての押圧揺動装置の使用状態を示した斜視図である。
【図７】図６で示した検知器の拡大斜視図である。
【図８】図６で示した検知器を分解した状態の拡大斜視図である。
【図９】図６で示した検知器の押圧状態を示した斜視図である。
【図１０】図６で示した押圧揺動装置に人力を加えた場合の押圧揺動装置の動きを示した模式図である。
【図１１】この発明の第３の実施の形態によるトレーニング装置としてのハンドグリップ装置の斜視図である。
【図１２】図１１で示したハンドグリップ装置の検知器の動きを示した模式図である。
【図１３】図１１で示したハンドグリップ装置に人力を加えた場合のハンドグリップ装置の動きを示した模式図である。
【図１４】この発明の第４の実施の形態によるトレーニング装置としての押圧回動装置の使用状態を示した左側面図である。
【図１５】図１４で示した押圧回動装置に人力を加えた場合の押圧回動装置の動きを示した模式図である。
【図１６】この発明の第５の実施の形態によるトレーニング装置としての引張揺動装置の使用状態を示した斜視図であって、先の第２の実施の形態の図６に対応する図である。
【図１７】図７で示した検知器を引き動作に応用するための引張器に検知器を挿入する状態を示した斜視図である。
【図１８】図１７で示した引張器の使用状態を示した斜視図である。
【図１９】図１６で示した引張揺動装置に人力を加えた場合の引張揺動装置の動きを示した模式図であって、先の第２の実施の形態の図１０に対応する図である。
【図２０】この発明の第６の実施の形態によるトレーニング装置としての引張回動装置に人力を加えた場合の引張回動装置の動きを示した模式図であって、先の第４の実施の形態の図１５に対応する図である。
【図２１】この発明の第７の実施の形態によるトレーニング装置としての混成運動装置の斜視図である。
【図２２】図２１で示した検知器の拡大斜視図である。
【図２３】図２１で示した検知器を分解した状態の拡大斜視図である。
【図２４】図２１で示した一方の把持部にのみ人力を加えた場合の正面から見た肘掛部の動きを示した模式図である。
【図２５】図２１で示した両方の把持部に人力を加えた場合の肘掛部の動きを示した模式図である。
【図２６】従来のトレーニング装置の一つであるペダリング装置の左側面図である。
【図２７】図２６で示した従来のペダリング装置による運動の状態を示した模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００３５】
図１は、この発明の第１の実施の形態によるトレーニング装置としてのペダリング装置の左側面図であって、従来のペダリング装置の図２６に対応した図である。
【００３６】
図を参照して、ペダリング装置１０のペダル１４ａ及び１４ｂの各々が、検知器１ａ及び１ｂを着脱自在に取付けたものに、ハンドル８２が報知器９を取付けたものに、それぞれ置き換わっている。報知器９は検知器１ａ及び１ｂの各々から発信される後述する信号を受信し、検知器１ａ及び１ｂの信号が揃ったときにＬＥＤの発光により信号が揃ったことを報知する。このように構成したことによる効果は後述する。尚、他のペダリング装置１０の構成要素は従来のペダリング装置８０によるものと同一であるため、ここでの説明は繰り返さない。
【００３７】
図２は、図１で示したペダル部分の拡大斜視図であり、図３は、図１で示した検知器の動きを示した模式図である。
【００３８】
これらの図を参照して、検知器１ａは、側面Ｌ字状の第１部材２及び板状の第２部材４とからなる。第１部材２の一方端部と第２部材４の一方端部とはヒンジ構造にて回動自在に接続される。第１部材２の他方端部には第１突起３が、第２部材４の他方端部には第２突起５がそれぞれ形成され、第１突起３の先端と第２突起５の先端とは、第２部材４が所定の傾きになると接触する。この接触により、図示しない発信回路を介して図１において示した報知器９に信号が発せられる。尚、第１部材２の他方端部と第２部材４の他方端部との間にはコイルばね７が設けられ、第２部材４は第１部材２に対して常時離れる方向に付勢されているため、通常の状態では第１突起３と第２突起５とは離れており信号を発しない。
【００３９】
検知器１ａのペダル１４ａへの取付けは、ペダル１４ａの下方面側に第１部材２を、ペダル１４ａの上方面側に第２部材４をそれぞれ配置してペダル１４ａを検知器１ａで挟み込み、第１部材２とペダル１４ａの下方面側とをネジ１９ａ及び１９ｂを用いて結合して行う。
【００４０】
ここで、図１を再び参照して、ペダル１４ａの下方面には何ら障害物が無い。よって、抵抗器８５による抵抗が無い状態で検知器１ａがペダル１４ａに取付けられているとすると、第１突起３の先端と第２突起５の先端とを接触させるには、ペダル１４ａの上方と下方との両側からコイルばね７の反発力に抗して第１突起３と第２突起５とを接触させる所定の力Ｆを加える必要があると言える。
【００４１】
図４は、図１で示した前方側のペダルにのみ人力を加えた場合のペダルの動きを示した模式図であり、図５は、図１で示した両側のペダルに人力を加えた場合のペダルの動きを示した模式図である。
【００４２】
尚、図４及び図５においては、説明の便宜上抵抗器８５（図１に示す）による抵抗は無いものとする。
【００４３】
まず、図４の（１）を参照して、ペダル１４ａに上方から第１人力Ｆ１を加える。ペダル１４ｂに対しては従来と同様に人力を加えないものとする。すると、ペダル１４ａ及び１４ｂは回動自在の軸体１３を中心に接続されているため、ペダル１４ｂはペダル１４ａの移動に伴い移動するから、図４の（２）に示すようにペダル１４ａ及び１４ｂは加えた第１人力Ｆ１の分だけ移動する。尚、このときペダル１４ａには下方から何ら力が加わっていないため、検知器１ａの第２部材４の傾きは変化せず、第１突起３と第２突起５は接触しないため報知器９（図１に示す）への信号は発信されない。この状態では従来のペダリング装置と同様の運動となる。
【００４４】
次に、図５の（１）を参照して、ペダル１４ａの上方に第２人力Ｆ２を加えると共に、ペダル１４ａの移動に抗する第２人力Ｆ２をペダル１４ｂの上方から加える。すると、ペダル１４ａ及び１４ｂの各々に加えられた第２人力Ｆ２は、それぞれ反対側のペダル１４ａ及び１４ｂを下方から上方に押し上げようとする力（破線で示す）になることから、ペダル１４ａ及び１４ｂは、各々の上方と下方との両側から第２人力Ｆ２を加えられている状態に等しい。又、ペダル１４ａ及び１４ｂの各々に第２人力を加える両脚には力Ｆ２に相当する負荷がそれぞれ掛かっており、両脚はいわゆる静的運動を行っている状態となる。尚、第２人力Ｆ２は検知器１ａ及び１ｂの各々に設けられたコイルばね７（図３に示す）の反発力に抗して第１突起３と第２突起５とを接触させる力以上のものとする。
【００４５】
すると、検知器１ａの第２部材４の傾きが変化するので、第１突起３と第２突起５が接触して検知器１ａから信号が発信される。又、検知器１ｂも同様の状態となり、検知器１ｂからも信号が発信される。すると、信号が揃ったことを受けて図１に示した報知器９が発光するため、検知器１ａ及び１ｂの各々に所定値（コイルばね７の反発力に抗して第１突起３と第２突起５とを接触させる力）以上の押圧力が加えられた旨が報知される。
【００４６】
更に、図５の（２）に示すように、報知状態を維持したまま、ペダル１４ａの上方から更に人力Ｆ３を加える。すなわち、実際には右脚で第１人力Ｆ１（＝Ｆ２＋Ｆ３）でペダル１４ａを押圧する状態となる。すると、図５の（３）に示すように、ペダル１４ｂに第２人力Ｆ２が加わったままペダリング運動が開始される。すなわち、両脚は静的運動を行いつつ動的運動を行うと言える。このような運動はペダル１４ａ及び１４ｂの前後が反対になっても維持される。尚、人力Ｆ３のみがペダル１４ａ及び１４ｂの回転に寄与していることから、実際には、人力Ｆ３が抵抗器８５の抵抗に抗して回転させる力になると考えれば良い。
【００４７】
このように構成すると、ペダリング装置の負荷にかかわらず、押圧側のペダル１４ａと反対側のペダル１４ｂに対しても一定の押圧力を加えた運動となるため、両脚のいずれも常に負荷が掛かることにより、より確実にトレーニング効果が高まる。逆に言えば、抵抗器８５が無くても両脚に負荷が掛かる運動が可能と言える。
【００４８】
尚、ここで再度図１及び図３を参照して、検知器１ａはネジ１９ａ及び１９ｂを用いてペダル１４ａに着脱自在に取付けられ、報知器９はハンドルに取付けられることから、既存のペダリング装置１０に活用できるため、コスト的に有利なトレーニング装置となる。
【００４９】
又、検知器１ａにおいて、検知する力の所定値はコイルばね７を反発力の異なるものに変える等で調整自在に構成すれば、使用者に応じて必要な第２人力の大きさを設定できるため、より効果的なトレーニングが可能となる。
【００５０】
図６は、この発明の第２の実施の形態によるトレーニング装置としての押圧揺動装置の使用状態を示した斜視図である。
【００５１】
図を参照して、押圧揺動装置２０は、軸体２３に一方端部が接続され軸体２３を中心に揺動自在の揺動アーム２４と、揺動アーム２４の他方端部のコの字状部材２５に接続された検知器１とからなる。尚、揺動アーム２４は高さ調節器２６により一定範囲において上下に伸縮自在であり、使用者の体格によって検知器１の位置を調節できるようにしている。
【００５２】
図７は、図６で示した検知器の拡大斜視図であり、図８は、図６で示した検知器を分解した状態の拡大斜視図であり、図９は、図６で示した検知器の押圧状態を示した斜視図である。
【００５３】
まず図７及び図８を参照して、検知器１は、板状であって、各々の一方端部がヒンジ体２７にて互いに回動自在に接続される第１部材２及び第２部材４と、第１部材２の一方面及び第２部材４の一方面に挟み込まれる板状の耐圧ゴム８と、第１部材２の他方面を覆うカバー６ａと、第２部材４の他方面を覆うカバー６ｂとからなる。
【００５４】
第１部材２の一方面の他方端部には第１突起３及びＬＥＤよりなる報知器９が、第２部材４の一方面の他方端部には第２突起５がそれぞれ形成され、第２部材の他方面には電池２８が設置されている。そして、第１突起３の先端と第２突起５の先端が接触すると、電池２８から給電される図示しない発信回路を介して報知器９に信号が発せられる。報知器９は信号を受信すると、発光により信号を受信したこと報知する。尚、耐圧ゴム８の反発力により、第１部材２と第２部材４とは常時離れる方向に付勢されているため、通常の状態では第１突起３と第２突起５とは離れており、報知器９が発光することはない。
【００５５】
ここで図９を参照して、合掌のかまえをとった両手で検知器１を挟み込み、カバー６ａ及び６ｂを掌で図の太い矢印の方向に押圧する。すると、押圧力が図８で示した耐圧ゴム８の反発力を超えたときに、カバー６ａ及び６ｂと共に第１部材２及び第２部材４が互いに近づくように図の細い矢印の方向に移動する。そして、第１突起３の先端と第２突起５の先端とが接触すると報知器９が発光し、報知状態となる。すなわち、検知器１は所定の押圧力が加わった状態を報知器９の発光で確認させるものとなる。
【００５６】
ここで再び図６を参照して、トレーニングの際には報知器９の報知状態を維持したまま、腕を動かして揺動アーム２４を揺動させる。このようにすることによる効果は後述する。
【００５７】
図１０は、図６で示した押圧揺動装置に人力を加えた場合の押圧揺動装置の動きを示した模式図である。
【００５８】
尚、図１０においては、説明の便宜上揺動アーム２４の揺動に対する抵抗は無いものとする。
【００５９】
まず、図１０の（１）を参照して、押圧揺動装置２０の検知器１の第１部材２に側方から右手２１による第１人力Ｆ１を加える。すると、揺動アーム２４は軸体２３を中心に回動自在であるから、押圧揺動装置２０は加えた第１人力Ｆ１の分だけ回転する。尚、このとき第２部材４には側方から何ら力が加わっていないため、第１部材２と第２部材４との距離は変化しない。すなわち、第１突起と第２突起は接触しないため報知器９への信号は発信されない。
【００６０】
次に、図１０の（２）を参照して、第１部材２の側方に第２人力Ｆ２を右手２１（図１０（１）に示す）で加えると共に、第２部材４の移動に抗する第２人力Ｆ２を左手２２（図１０（１）に示す）で第２部材４の側方から加える。すると、第１部材２及び第２部材４の各々に加えられた第２人力Ｆ２は、それぞれ第１部材２及び第２部材４を互いに押しつけようとする力になる。尚、図８を参照して、第２人力Ｆ２は耐圧ゴムの反発力に抗して第１突起と第２突起とを接触させる力以上のものとする。
【００６１】
すると、第１部材２と第２部材４の距離が狭まり、第１突起と第２突起とが接触して検知器１から信号が発信され、信号を受けて図７及び図８に示した報知器９が発光するため、検知器１に所定値（耐圧ゴムの反発力に抗して第１突起と第２突起とを接触させる力）以上の押圧力が加えられた旨が報知される。
【００６２】
報知状態を維持したまま、第１部材２の側方から更に人力Ｆ３を右手２１で加える。すなわち、実際には右手２１が第１人力Ｆ１（＝Ｆ２＋Ｆ３）で第１部材２を押圧する状態となる。すると、揺動アーム２４が軸体２３を中心に回転し、第２部材４に左手２２で第２人力Ｆ２が加わったまま揺動運動が開始される。すなわち、右手２１と左手２２及び両腕は静的運動を行いつつ動的運動を行うと言える。
【００６３】
このように構成すると、所定の第２人力を第２部材４に加えた状態での運動が可能となり、第１部材２及び第２部材４の双方に人力を加えた状態の運動が連続するため、運動効率が向上する。
【００６４】
又、第２人力を加える左手２２及び腕の運動は、後退しながら押圧力を加える特異な押圧運動となり、より効果的な運動となる。このような運動は左手２２が第１人力Ｆ１を掛ける側になることにより、運動の方向が反対方向になっても維持される。
【００６５】
図１１は、この発明の第３の実施の形態によるトレーニング装置としてのハンドグリップ装置の斜視図であり、図１２は、図１１で示したハンドグリップ装置の検知器の動きを示した模式図である。
【００６６】
まず、図１１を参照して、ハンドグリップ装置３０は、両端部に第１把持部３８ａ及び３８ｂが形成された第１部材２と、両端部に第２把持部３９ａ及び３９ｂが形成された第２部材４と、第２部材４に一体的に形成され第２部材４を軸体３３により第１部材２に対し回動自在に連結する連結部３２と、第１部材２に一体的に形成され連結部３２を支持する支持部３７と、連結部３２と支持部３７との間に設けられハンドグリップ装置３０に内蔵される検知器１と、第１部材２に取付けられたＬＥＤよりなる報知器９とからなる。
【００６７】
次に、図１２の（１）を参照して、検知器１は、支持部３７の内部において摺動自在の軸体３３と、支持部３７の内部であって第１部材２に隣接する位置に設けられた感圧センサ３５と、軸体３３と感圧センサ３５との間に設けられたコイルばね７とからなる。尚、支持部３７及び連結部３２はコイルばねの反発力により互いに離れる方向に付勢されている。
【００６８】
更に、図１２の（２）を参照して、第２部材４を第１部材２に近づけると、連結部３２及び軸体３３が移動してコイルばね７が収縮し、感圧センサ３５に圧力が掛かる。ここで、感圧センサ３５は、所定の圧力が掛かった場合に信号を報知器９に対して発信するように構成されている。すなわち、連結部３２から支持部３７へ所定の加重があった場合には信号を報知器に対して発信する。報知器９は、信号の受信を受けて発光により所定の加重があったことを報知する。
【００６９】
再び図１１を参照して、ハンドグリップ装置３０によるトレーニングの際には、第１把持部３８ａに一方の手の親指を掛け、第２把持部３９ａに一方の手の親指以外の手を掛けて、第１把持部３８ａ及び第２把持部３９ａを一方の手で纏めて握ると共に、同様に、第１把持部３８ｂ及び第２把持部３９ｂを他方の手で纏めて握る。この状態から一方の手と他方の手とに交互に力を入れ、握力を向上させる握り運動を行う。尚、第１把持部３８ａ及び３８ｂ、第２把持部３９ａ及び３９ｂの各々は輪転自在となっており、握り運動の際の指の滑りを良くしている。
【００７０】
図１３は、図１１で示したハンドグリップ装置に人力を加えた場合のハンドグリップ装置の動きを示した模式図である。
【００７１】
尚、図１３においては、説明の便宜上第２部材４の軸体３３を中心とした回動動作に対する抵抗は無いものとする。
【００７２】
まず、図１３の（１）を参照して、連結部３２は支持部３７に対して、上述した検知器１のコイルばねの反発力により互いに離れる方向に付勢されている。よって、通常の状態では検知器１は信号を発さず、報知器９も発光していない。
【００７３】
次に、図１３の（２）を参照して、一方の手により第１人力Ｆ１を第１把持部３８ａ及び第２把持部３９ａに加えると、軸体３３を介して第２部材４が回転し、第１把持部３８ａと第２把持部３９ａとの距離が縮まると共に、第１把持部３８ｂと第２把持部３９ｂとの距離が離れる。尚、このときも第２部材４の全体には第１部材２の側に向かう力が何ら加わっていないため、連結部３２から支持部３７への加重は無く、検知器１から報知器９への信号は発信されない。
【００７４】
更に、図１３の（３）を参照して、一方の手により第２人力Ｆ２を第１把持部３８ａ及び第２把持部３９ａに加えると共に、他方の手により第１把持部３８ｂ及び第２把持部３９ｂの移動に抗する第２人力Ｆ２を第１把持部３８ｂ及び第２把持部３９ｂに加える。すると、第１把持部３８ａ、第２把持部３９ａ、第１把持部３８ｂ及び第２把持部３９ｂの各々に加えられた第２人力Ｆ２は、それぞれ第１部材２及び第２部材４を互いに押し付けようとする力になる。その結果、連結部３２から軸体３３を介して第２人力Ｆ２の２倍の押圧力が検知器１に加わることになる。尚、第２人力Ｆ２の２倍の力はコイルばねの反発力に抗して感圧センサに所定の圧力が掛かる力以上のものとする。
【００７５】
すると、連結部３２が支持部３７の側へ移動することにより連結部３２から支持部３７への加重が検知され、検知器１から信号が発信され、信号を受けて報知器９が発光するため、検知器１に所定値（コイルばねの反発力に抗して感圧センサに所定の圧力が掛かる力）以上の押圧力が加えられた旨が報知される。
【００７６】
最後に、図１３の（４）を参照して、報知状態を維持したまま、第１把持部３８ａ及び第２把持部３９ａに更に人力Ｆ３を加える。すなわち、実際には第１人力Ｆ１（＝Ｆ２＋Ｆ３）で第１把持部３８ａ及び第２把持部３９ａを押圧する状態となる。すると、軸体３３を介して第２部材４が回転し、第１把持部３８ｂ及び第２把持部３９ｂに第２人力Ｆ２が加わったまま握り運動が開始される。このような運動は第１把持部３８ｂ及び第２把持部３９ｂが第１人力Ｆ１を掛けられる側になることにより、運動の方向が反対方向になっても維持される。
【００７７】
このように構成すると、検知手段は１箇所に設置されるため、装置が単純化され、使用勝手が向上する。
【００７８】
図１４は、この発明の第４の実施の形態によるトレーニング装置としての押圧回動装置の使用状態を示した左側面図であり、図１５は、図１４で示した押圧回動装置に人力を加えた場合の押圧回動装置の動きを示した模式図である。
【００７９】
まず、図１４を参照して、押圧回動装置４０は、基台に一方端部が接続され基台に対して回動自在な軸体４３と、軸体４３の他方端部に一方端部が接続され、他方端部がアーム４５ａ及び４５ｂの二股に分かれている二股アーム４４と、一方のアーム４５ａに接続されるプッシュグリップ４６ａ及び他方のアーム４５ｂに接続されるプッシュグリップ４６ｂとを備える。プッシュグリップ４６ａとアーム４５ａとの間には、プッシュグリップ４６ａからアーム４５ａへ所定の加重があったことを検知する検知器１ａが設けられ、検知器１ａは、所定の加重があった場合に信号を二股アーム４４に取付けられたＬＥＤよりなる報知器９に対して発信する。尚、検知器１ａには図示しないコイルばねが設けられているため、プッシュグリップ４６ａ及びアーム４５ａはコイルばねの反発力により互いに離れる方向に付勢されている。プッシュグリップ４６ｂとアーム４５ｂとの間にも、検知器１ａと同様の検知器１ｂが設けられている。報知器９は、検知器１ａ及び１ｂの各々から発信される信号を受け、検知器１ａ及び１ｂの信号が揃ったときに報知器９の発光により信号が揃ったことを報知する。
【００８０】
押圧回動装置４０によるトレーニングの際には、プッシュグリップ４６ａを一方の手で、プッシュグリップ４６ｂを他方の手でそれぞれ握り、この状態から一方の手と他方の手とを図の矢印で示すようにアーム４５ａ又は４５ｂの方向に力を入れ、押圧回動運動を行う。
【００８１】
ここで、図１５（説明の便宜上、軸体４３の回動動作に対する抵抗は無いものとする。）を参照して、一方の手によりプッシュグリップ４６ａをアーム４５ａに押し付けようとする第２人力Ｆ２をプッシュグリップ４６ａに加えると共に、他方の手によりプッシュグリップ４６ｂの移動に抗する第２人力Ｆ２をプッシュグリップ４６ｂに加える。すると、プッシュグリップ４６ａ及びプッシュグリップ４６ｂの各々に加えられた第２人力Ｆ２は、それぞれアーム４５ａ及びアーム４５ｂに互いを押し付けようとする力になる。尚、第２人力Ｆ２は検知器１ａ及びｂの各々に設けられているコイルばねの反発力に抗してプッシュグリップ４６ａ及び４６ｂとアーム４５ａ及び４５ｂとを接触させる力以上のものとする。
【００８２】
すると、プッシュグリップ４６ａがアーム４５ａの側へ移動することによりプッシュグリップ４６ａからアーム４５ａへの加重が検知され、検知器１ａから信号が発信される。又、プッシュグリップ４６ｂもアーム４５ｂの側へ移動するので、プッシュグリップ４６ｂからアーム４５ｂへの加重の検知により検知器１ｂからも信号が発信される。すると、検知器１ａ及び１ｂからの信号が揃ったことを受けて報知器９が発光するため、検知器１ａ及び１ｂに所定値（コイルばねの反発力に抗してプッシュグリップ４６ａ及び４６ｂとアーム４５ａ及び４５ｂとを接触させる力）以上の押圧力が加えられた旨が報知される。この報知状態を維持したまま、プッシュグリップ４６ａに更に人力Ｆ３を加える。すなわち、実際には第１人力Ｆ１（＝Ｆ２＋Ｆ３）でプッシュグリップ４６ａを押圧する状態となる。すると、軸体４３が回転し、プッシュグリップ４６ｂに第２人力Ｆ２が加わったまま押圧回動運動が開始される。
【００８３】
このように構成すると、所定の第２人力をプッシュグリップ４６ｂに加えた状態での運動が可能となり、プッシュグリップ４６ａ及び４６ｂの双方に人力を加えた状態の運動が連続するため、運動効率が向上する。
【００８４】
又、第２人力を加える腕の運動は、後退しながら押圧力を加える特異な押圧運動となり、より効果的な運動となる。このような運動はプッシュグリップ４６ｂが第１人力Ｆ１を掛けられる側になることにより、運動の方向が反対方向になっても維持される。
【００８５】
図１６は、この発明の第５の実施の形態によるトレーニング装置としての引張揺動装置の使用状態を示した斜視図であって、先の第２の実施の形態の図６に対応する図であり、図１７は、図７で示した検知器を引き動作に応用するための引張器に検知器を挿入する状態を示した斜視図であり、図１８は、図１７で示した引張器の使用状態を示した斜視図である。
【００８６】
まず、図１６及び図１７を参照して、引張揺動装置６０は、検知器１を、図１７で示す引張器５０を取付けたものに置き換えている。尚、他の引張揺動装置６０の構成要素は先の第２の実施の形態の押圧揺動装置２０によるものと同一であるため、ここでの説明は繰り返さない。
【００８７】
次に、図１７を参照して、引張器５０は、プルグリップ５１ａ及び５１ｂとからなる。プルグリップ５１ａは、把持部５２ａと、一方端部から中心に向かって切り欠き５６ａが形成され、把持部５２ａの一方端部に他方端部が接続された側板５３ａと、側板５３ａと同様の切り欠き５６ｂを有し把持部５２ａの他方端部に接続される側板５３ｂと、側板５３ａ及び５３ｂの一方端部に接続され把持部５２ａと対向する押圧板５４ａとからなる。プルグリップ５１ｂは、把持部５２ｂと、プルグリップ５１ａの側板５３ａ及び５３ｂの切り欠き５６ａ及び５６ｂにおいて一方端部が摺動自在に嵌合し、把持部５２ｂの両端の各々に他方端部が接続される側板５５ａ及び５５ｂと、側板５５ａ及び５５ｂの一方端部に接続され把持部５２ｂと対向する押圧板５４ｂとからなる。
【００８８】
引張器５０の使用に当たっては、押圧板５４ａ及び５４ｂの間に図７で示した検知器１を挿入する。
【００８９】
ここで、図１８を参照して、検知器１を挿入した状態で把持部５２ａ及び５２ｂの各々を手で握り、検知器１の耐圧ゴムの反発力に抗してプルグリップ５１ａ及び５１ｂを図の太い矢印の方向に引くと、押圧板５４ａ及び５４ｂの距離が縮まり、押圧板５４ａ及び５４ｂの移動に伴って検知器１のカバー６ａ及び６ｂが図の細い矢印の方向に互いに近づくように移動する。これによって、所定の引張力を検知することができる。
【００９０】
図１９は、図１６で示した引張揺動装置に人力を加えた場合の引張揺動装置の動きを示した模式図であって、先の第２の実施の形態の図１０に対応する図である。
【００９１】
尚、図１９においては、説明の便宜上揺動アーム２４の揺動に対する抵抗は無いものとする。
【００９２】
まず、図１９の（１）を参照して、引張揺動装置６０の検知器１の第１部材２に側方から引張力として左手２２で第１人力Ｆ１を加える。すると、揺動アーム２４は軸体２３を中心に回動自在であるから、引張揺動装置６０は加えた第１人力Ｆ１の分だけ回転する。尚、このとき第２部材４には側方から何ら力が加わっていないため、第１部材２と第２部材４との距離は変化せず、第１突起と第２突起は接触しないため報知器への信号は発信されない。
【００９３】
次に、図１９の（２）を参照して、第１部材２の側方に引張力として左手２２（図１９の（１）に示す）で第２人力Ｆ２を加えると共に、第２部材４の移動に抗する第２人力Ｆ２を引張力として右手２１（図１９の（１）に示す）で第２部材４の側方から加える。すると、第１部材２及び第２部材４の各々に加えられた引張力である第２人力Ｆ２は、それぞれ第１部材２及び第２部材４を互いに押しつけようとする力になる。尚、第２人力Ｆ２は耐圧ゴムの反発力に抗して第１突起と第２突起とを接触させる力以上のものとする。
【００９４】
すると、第１部材２と第２部材４の距離が狭まり、第１突起と第２突起が接触して検知器１から信号が発信され、信号を受けて図７に示した報知器９が発光するため、検知器１に所定値（耐圧ゴムの反発力に抗して第１突起と第２突起とを接触させる力）以上の引張力が加えられた旨が報知される。
【００９５】
報知状態を維持したまま、第１部材２に側方から更に人力Ｆ３を左手２２で加える。すなわち、実際には左手２２で第１人力Ｆ１（＝Ｆ２＋Ｆ３）で第１部材２を引っ張る状態となる。すると、揺動アーム２４が軸体２３を中心に回転し、第２部材４に第２人力Ｆ２が加わったまま揺動運動が開始される。
【００９６】
このように構成すると、所定の第２人力を第２部材４に加えた状態での運動が可能となり、第１部材２及び第２部材４の双方に人力を加えた状態の運動が連続するため、運動効率が向上する。
【００９７】
又、第２人力を加える第２部材４側の腕の運動は、前進しながら引張力を加える特異な引張運動となり、より効果的な運動となる。このような運動は右手２１が第１人力Ｆ１を掛ける側になることにより、運動の方向が反対方向になっても維持される。
【００９８】
図２０は、この発明の第６の実施の形態によるトレーニング装置としての引張回動装置に人力を加えた場合の引張回動装置の動きを示した模式図であって、先の第４の実施の形態の図１５に対応する図である。
【００９９】
尚、図２０においては、説明の便宜上軸体４３の回動に対する抵抗は無いものとする。
【０１００】
図を参照して、引張回動装置７０は、プッシュグリップ４６ａ及び４６ｂがプルグリップ７６ａ及び７６ｂに、検知器１ａ及び１ｂが、プルグリップ７６ａ及び７６ｂのアーム４５ａ及び４５ｂに対する引張力を検知するものに置き換わっている。尚、他の引張回動装置７０の構成要素は先の第４の実施の形態の押圧回動装置によるものと同一であるため、ここでの説明は繰り返さない。
【０１０１】
引張回動装置７０によるトレーニングの際には、一方の手によりプルグリップ７６ｂをアーム４５ｂから引き離そうとする第２人力Ｆ２をプルグリップ７６ｂに加えると共に、他方の手によりプルグリップ７６ｂの移動に抗する第２人力Ｆ２をプルグリップ７６ａに加える。すると、プルグリップ７６ａ及びプルグリップ７６ｂの各々に加えられた第２人力Ｆ２は、それぞれアーム４５ａ及びアーム４５ｂから互いを引き離そうとする力になる。尚、第２人力Ｆ２は検知器１ａ及び１ｂの各々に設けられているコイルばねの反発力に抗してプルグリップ７６ａ及び７６ｂとアーム４５ａ及び４５ｂとを引き離させる力以上のものとする。
【０１０２】
すると、プルグリップ７６ｂがアーム４５ｂから離れるように移動することによりアーム４５ｂからプルグリップ７６ｂへの引張力が検知され、検知器１ｂから信号が発信される。又、プルグリップ７６ａもアーム４５ａから離れるように移動するので、アーム４５ａからプルグリップ７６ａへの引張力の検知により検知器１ａからも信号が発信される。すると、検知器１ａ及び１ｂからの信号が揃ったことを受けて報知器９が発光するため、検知器１ａ及び１ｂに所定値（コイルばねの反発力に抗してプルグリップ７６ａ及び７６ｂとアーム４５ａ及び４５ｂとを引き離させる力）以上の引張力が加えられた旨が報知される。この報知状態を維持したまま、プルグリップ７６ｂに更に人力Ｆ３を加える。すなわち、実際には第１人力Ｆ１（＝Ｆ２＋Ｆ３）でプルグリップ７６ｂを引っ張る状態となる。すると、軸体４３が回転し、プルグリップ７６ａに第２人力Ｆ２が加わったまま引張運動が開始される。
【０１０３】
このように構成すると、所定の第２人力をプルグリップ７６ａに加えた状態での運動が可能となり、プルグリップ７６ａ及び７６ｂの双方に人力を加えた状態の運動が連続するため、運動効率が向上する。
【０１０４】
又、第２人力を加えるプルグリップ７６ａ側の腕の運動は、前進しながら引張力を加える特異な引張運動となり、より効果的な運動となる。このような運動はプルグリップ７６ａが第１人力Ｆ１を掛けられる側になることにより、運動の方向が反対方向になっても維持される。
【０１０５】
図２１は、この発明の第７の実施の形態によるトレーニング装置としての混成運動装置の斜視図である。
【０１０６】
図を参照して、混成運動装置１００は、座部１０１と、座部１０１に接続された背もたれ部１０２と、背もたれ部１０２に内蔵された検知器１の両端から各々延びる軸体１０３ａ及び１０３ｂにそれぞれその一方端部が接続され、背もたれ部１０２の側方において軸体１０３ａ及び１０３ｂを介して検知器１に対して回動自在の肘掛部１０４ａ及び１０４ｂとからなる。尚、肘掛部１０４ａ及び１０４ｂの他方端部には、それぞれ把持部１０５ａ及び１０５ｂが接続されている。又、把持部１０５ａの内側面には、ＬＥＤよりなり、検知器１から発信される後述の信号を受けたことを発光により報知する報知器９が取付けられている。
【０１０７】
混成運動装置１００によるトレーニングの際には、使用者は座部１０１に腰掛け、把持部１０５ａ及び１０５ｂを各々の手で握り、把持部１０５ａ及び１０５ｂの各々に押圧力又は引張力を掛け、肘掛部１０４ａ及び１０４ｂと共に腕を上下に回転させる。
【０１０８】
図２２は、図２１で示した検知器の拡大斜視図であり、図２３は、図２１で示した検知器を分解した状態の拡大斜視図である。
【０１０９】
これらの図を参照して、検知器１は、軸体１０３ａ及び１０３ｂと、耐圧ゴム８ａ及び８ｂと、カバーリング１０６ａ及び１０６ｂと、カバーリング１０６ａに形成された平面視長方形状の第１突起３と、カバーリング１０６ｂに形成された平面視コの字状の第２突起５とからなる。軸体１０３ａ及び１０３ｂは筒形状であって、図２１に示した肘掛部１０４ａ及び１０４ｂに接続する端部と逆の端部に切り欠き１０７ａ及び１０７ｂが形成されている。
【０１１０】
検知器１の組立に当たっては、耐圧ゴム８ａ及び８ｂを切り欠き１０７ａ及び１０７ｂの間に設置した状態で切り欠き１０７ａ及び１０７ｂを重ね合わせ、軸体１０３ａ及び１０３ｂに対して摺動自在のカバーリング１０６ａ及び１０６ｂを切り欠き１０７ａ及び１０７ｂの重なり部分に移動させる。このようにすると、軸体１０３ａ及び１０３ｂが回転動作に対して連続的に接続する。このとき、第１突起３の一方端部が第２突起５に囲まれるようにカバーリング１０６ａ及び１０６ｂの位置を設定して各々を軸体１０３ａ及び１０３ｂに固定する。尚、第１突起３と第２突起５とがカバーリング１０６ａ及び１０６ｂの逆方向への回転によって接触すると、図示しない発信回路を介して図２１で示した報知器９に信号が発せられるが、耐圧ゴム８ａ及び８ｂの反発力により、切り欠き１０７ａと１０７ｂとが常時離れる方向に付勢されていることから、軸体１０３ａ及び１０３ｂを介してカバーリング１０６ａ及び１０６ｂは回転することはない。したがって、通常の状態では第１突起３と第２突起５とは離れており、報知器９が発光することはない。
【０１１１】
図２４は、図２１で示した一方の把持部にのみ人力を加えた場合の正面から見た肘掛部の動きを示した模式図であり、図２５は、図２１で示した両方の把持部に人力を加えた場合の肘掛部の動きを示した模式図である。
【０１１２】
尚、図２４及び図２５においては、説明の便宜上肘掛部１０４ａ及び１０４ｂの回転に対する抵抗は無いものとする。
【０１１３】
まず、図２４の（１）を参照して、把持部１０５ａを押圧する第１人力Ｆ１を加え、把持部１０５ｂに対しては人力を加えないものとする。すると、上述したように、軸体１０３ａと１０３ｂとは連続的に接続されているから、図２４の（２）に示すように、把持部１０５ａが接続されている肘掛部１０４ａの回転と共に、肘掛部１０４ｂは第１人力Ｆ１の分だけ下方に移動する。尚、このとき把持部１０５ｂ及び肘掛部１０４ｂには上方へ向かう力が何ら加わっていないため、検知器１のカバーリング１０６ａ及び１０６ｂの互いに対する回転位置は変化せず、図２３に示した第１突起３と第２突起５は接触しないため報知器９への信号は発信されない。
【０１１４】
次に、図２５の（１）を参照して、把持部１０５ａを押圧する第２人力Ｆ２を加えると共に、肘掛部１０４ｂの下方への移動に抗して肘掛部１０４ｂを引っ張る第２人力Ｆ２を把持部１０５ｂに加える。すると、把持部１０５ａに加えられた第２人力Ｆ２は把持部１０５ｂを上方から下方に押し下げようとする力（破線で示す）に、把持部１０５ｂに加えられた第２人力Ｆ２は把持部１０５ａを下方から上方に引き上げようとする力（破線で示す）になることから、把持部１０５ａ及び１０５ｂと肘掛部１０４ａ及び１０４ｂとは、各々の上方側と下方側との両側に向かう第２人力Ｆ２を加えられている状態に等しい。又、把持部１０５ａ及び１０５ｂの各々に第２人力を加える両手及び両腕には力Ｆ２に相当する負荷がそれぞれ掛かっており、両手及び両腕はいわゆる静的運動を行っている状態となる。尚、第２人力Ｆ２は検知器１に設けられた耐圧ゴム８ａ（図２３に示す）の反発力に抗して第１突起３と第２突起５とを接触させる力以上のものとする。
【０１１５】
すると、検知器１を中心に軸体１０３ａ及び１０３ｂが捻られ、カバーリング１０６ａ及び１０６ｂの互いに対する位置が変化する。その結果、第１突起３と第２突起５が接触して検知器１から信号が発信され、信号を受けて報知器９が発光するため、検知器１に所定値（耐圧ゴム８ａの反発力に抗して第１突起３と第２突起５とを接触させる力）以上の押圧力と引張力とが加えられた旨が報知される。
【０１１６】
更に、図２５の（２）に示すように、報知状態を維持したまま、把持部１０５ａを押圧する人力Ｆ３を更に加える。すなわち、実際には左手及び左腕で、第１人力Ｆ１（＝Ｆ２＋Ｆ３）で把持部１０５ａを押圧する状態となる。すると、図５の（３）に示すように、把持部１０５ｂに第２人力Ｆ２が加わったまま腕の下降運動が開始される。すなわち、両手及び両腕は静的運動を行いつつ動的運動を行うと言える。又、両手及び両腕は異なった性質の運動を行っていることから、混成運動を行うとも言える。このような運動は把持部１０５ｂが第１人力Ｆ１を掛けられる側になることにより、運動の方向が反対方向になっても維持される。又、図２３に示す耐圧ゴム８ｂにより、軸体１０３ａ及び１０３ｂの捻り方向が反対になっても維持される。すなわち、第１人力Ｆ１が引張力に、第２人力Ｆ２が押圧力になっても維持される。
【０１１７】
このように構成すると、第１人力を加える人体部分の運動の性質と、第２人力を加える人体部分の運動の性質とが異なるので、効率的な運動が行えると共に、これらの運動を交互に切り換えることもできる。
【０１１８】
尚、上記の各実施の形態では、トレーニング装置の具体例として、ペダリング装置、押圧揺動装置、ハンドグリップ装置、押圧回動装置、引張揺動装置、引張回動装置、混成運動装置を挙げていたが、これら以外のトレーニング装置、例えば、ステッパー装置・プーリーマシン・カールマシン（屈曲装置）・エクステンションマシン（伸張装置）・ベンチプレスマシン・ローイングマシン等のトレーニング装置や、既存の椅子等に検知器を組み込んで同様の動きをするようにしたものであっても良い。
【０１１９】
又、上記の各実施の形態では、いずれの装置も、第１人力及び第２人力は同一人により加えられ、一人で動かすものであったが、各人力が異なる者によって加えられるようにして、複数人により動かす装置であっても効率的な運動となり、同様の効果を奏する。
【０１２０】
更に、上記の各実施の形態では、報知器は光により報知するものであったが、音や振動等、別の方法により報知するものであっても良く、取付位置が異なるものであっても良い。
【０１２１】
更に、上記の第１の実施の形態、第４の実施の形態及び第６の実施の形態では、報知器は、二つの検知器からの信号が揃ったことを報知するものであって一つのみ設けられていたが、複数設けられ、各々の信号を別々に報知するようにしても良い。
【０１２２】
更に、上記の第１の実施の形態では、検知器はペダルに取付けられる外付けのものであったが、ペダルに検知器が内蔵されていても良い。
【０１２３】
更に、上記の第１の実施の形態、第４の実施の形態及び第６の実施の形態では、検知器は左右の人力支持手段（第１の実施の形態においてはペダル、第４の実施の形態においてはプッシュグリップ、第６の実施の形態においてはプルグリップ）の各々に取付けられていたが、少なくとも片方に取付けられていれば、取付けられている人力支持手段の側の体の部位には常に第２人力が要求されるので運動効率が高まる。
【０１２４】
更に、上記の第１の実施の形態では、ペダリング装置は、ペダルの各々に検知器が取付けられるものであったが、各々のペダルに加えられる第２人力の２倍以上の力によって生じる軸体への加重を検知する検知器が軸体周りに設けられるものであっても良い。
【０１２５】
更に、上記の第２の実施の形態及び第５の実施の形態では、第１人力により軸体を中心に揺動するものとしていたが、例えば揺動アームと検知器との接続部分に回転軸を設けて検知器を揺動アームに対して回動自在とし、手首の捻り運動を行えるようにするなど、回転軸を別の箇所に設けて別の運動ができるようにしても良い。
【０１２６】
更に、上記の第７の実施の形態では、報知器は一つのみ設けられていたが、検知器の第１突起を二つに分ける等して、検知器を捻り方向に応じて異なる信号が発せられるものにし、信号毎に別々に報知するために、報知器を複数設けても良い。
【符号の説明】
【０１２７】
１ａ、１ｂ…検知器
２…第１部材
３…第１突起
４…第２部材
５…第２突起
９…報知器
１０…ペダリング装置
１４ａ、１４ｂ…ペダル
２０…押圧揺動装置
３０…ハンドグリップ装置
３２…連結部
３７…支持部
４０…押圧回動装置
４５ａ、４５ｂ…アーム
４６ａ、４６ｂ…プッシュグリップ
５１ａ、５１ｂ…プルグリップ
６０…引張揺動装置
７０…引張回動装置
７６ａ、７６ｂ…プルグリップ
１００…混成運動装置
１０４ａ、１０４ｂ…肘掛部
１０５ａ、１０５ｂ…把持部
尚、各図中同一符号は同一又は相当部分を示す。
【要約】
【課題】  運動効率が向上するトレーニング装置を提供する。
【解決手段】  （２）に示すように、押圧揺動装置２０の検知器１の第１部材２の側方に第２人力Ｆ２を加えると共に、第２部材４の移動に抗する第２人力Ｆ２を第２部材４の側方から加え、検知器１に所定値以上の押圧力を加えて報知器を報知状態にする。報知状態を維持したまま、第１部材２の側方から更に人力Ｆ３を加えると、軸体２３を中心に回動自在の揺動アーム２４が軸体２３を中心に回転し、第２部材４に第２人力Ｆ２が加わったまま揺動運動が開始される。このように構成すると、所定の第２人力を第２部材４に加えた状態での運動が可能となり、第１部材２及び第２部材４の双方に人力を加えた状態の運動が連続するため、運動効率が向上する。又、第２人力を加える第２部材４側の掌及び腕の運動は、後退しながら押圧力を加える特異な押圧運動となり、より効果的な運動となる。
【選択図】  図１０【図１】
0004825317.tif 000002
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
0004825317.tif 000009
【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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