(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
システムのリソース値を取得するリソース取得手段と、
データのバックアップの開始タイミングを示す前記リソース値の閾値を保持する記憶手段と、
前記リソース取得手段により取得された前記リソース値と前記記憶部に保持された閾値に基づいてバックアップ処理を実行する手段と、
前記データのバックアップ処理に要する処理時間を算出する算出手段と、
前記データのバックアップ処理に要する所望の時間を示す期待時間を含む情報を受付ける入力部と、
前記算出手段により算出された処理時間と、前記入力手段が受け付けた期待時間とを比較して、前記処理時間が前記期待時間よりも長い場合には前記処理時間を短くするように前記閾値を設定し、前記処理時間が前記期待時間よりも短い場合には前記処理時間を長くするように前記閾値を設定し前記記憶部に保持させる制御手段と
を具備することを特徴とするデータバックアップシステム。
【請求項２】
前記システムは複数のリソース値を有し、前記複数のリソース値それぞれに対応して前記閾値が設定されており、
前記制御手段は前記複数のリソース値にそれぞれ対応する前記閾値を同時に再設定することを特徴とする請求項１記載のデータバックアップシステム。
【請求項３】
前記算出手段は前記バックアップするデータ量を算出し、
データの更新を検出するとともに前記バックアップ処理中にデータが更新された時、前記算出手段により算出された前記データ量に更新されたデータ量を加算したデータ量を検出する更新検出手段と、
前記更新検出手段によりデータの更新が検出された時、前記算出手段により算出された前記データ量と処理時間とからスループットを算出するスループット算出手段と、
前記スループット算出手段により算出された前記スループットと、前記加算されたデータ量に基づき予測処理時間を算出する予測処理時間算出手段とを備え、
前記制御手段は前記予測処理時間算出手段から算出された前記予測処理時間と前記期待時間とを比較して前記閾値を設定することを特徴とする請求項１又は請求項２記載のデータバックアップシステム。
【請求項４】
前記制御手段は前記処理時間と前記期待時間とを比較し、前記処理時間が前記期待時間よりも長いときは前記閾値を高くし、前記処理時間が前記期待時間よりも短いときは前記閾値を低くすることを特徴とする請求項１又は請求項２記載のデータバックアップシステム。
【請求項５】
前記制御手段は前記予測処理時間と前記期待時間とを比較し、前記予測処理時間が前記期待時間よりも長いときは前記処理時間を短くするように前記閾値を高くし、前記予測処理時間が前記期待時間よりも短いときは前記処理時間を長くするように前記閾値を低くすることを特徴とする請求項３記載のデータバックアップシ
ステム。
【請求項６】
前記制御手段は前記処理時間と前記期待時間とを比較し、前記処理時間が前記期待時間よりも長いときは前記処理時間を短くするように前記閾値を高くし、前記処理時間が前記期待時間よりも短いときは前記処理時間を長くするように前記閾値を低くするとともに、前記バックアップ処理中にデータが更新された時は、前記予測処理時間と前記期待時間とを比較し、前記予測処理時間が前記期待時間よりも長いときは前記処理時間を短くするように前記閾値を高くし、前記予測処理時間が前記期待時間よりも短いときは前記処理時間を長くするように前記閾値を低くすることを特徴とする請求項３記載のデータバックアップシステム。
【請求項７】
前記記憶手段が、前記処理時間と前記期待時間の誤差を許容する為の時間を示す係数を保持し、
前記制御手段による前記処理時間と前記期待時間情報との比較の際に、前記係数を前記期待時間に加算する手段と、
前記比較の結果、前記処理時間が前記期待時間よりも短い場合には、前記期待時間から前記係数を減じる手段と、
をさらに具備し、
前記制御手段は、前記処理時間と前記係数が加算された期待時間情報との比較をして、前記処理時間が前記係数が加算された期待時間よりも長い場合には前記処理時間を短くするように前記閾値を設定し、前記処理時間が前記係数が加算された期待時間よりも短い場合には、前記処理時間と前記係数が減じられた期待時間とを比較して、前記処理時間が前記係数が減じられた期待時間よりも短い場合には、前記処理時間を長くするように前記閾値を設定し、前記処理時間が前記係数が減じられた期待時間よりも長い場合には、前記係数を小さくして前記記憶手段に保持させること
を特徴とする請求項１ないし６のいずれか１項に記載のデータバックアップシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、情報処理技術に関し、特にデータバックアップ方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
ネットワーク上でサーバに接続されているコンピュータシステムにおいては、ハードウェア障害やＣＰＵ異常及びユーザのオペレーションミス等によるデータ破壊を防止するため、定期的にバックアップが取られる。データバックアップにはコンピュータシステムに接続されているディスク装置や磁気テープ装置に保存する方法やネットワーク経由で他のコンピュータに保存する方法が用いられている。
【０００３】
従来、コンピュータシステムのバックアップ方法として種々のものが提案されているが、例えば特許文献１に記載されたものが挙げられる。バックアップシステムとバックアップ対象サーバがＬＡＮ等のネットワークで接続された情報処理システムにおいて、バックアップ対象サーバの特定ジョブ終了後あるいは特定アプリケーションの処理完了後にデータバックアップの開始要求を行い、データバックアップを実行する。また、コンピュータシステムを監視し、ネットワークの負荷率やコンピュータシステムリソースの使用率が既定の閾値よりも低い時を選んで自動的にデータバックアップの開始指示を行うこともできる。このような方法を用いることでバックアップ時間が短縮され効率良くバックアップを行うことができるという利点がある。
【特許文献１】特開平１０−３１５６２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、上記の方式の場合、データバックアップを実行するか否かの判断をする際の閾値が固定されているという問題点がある。一般に使用者が異なればコンピュータの利用傾向や扱うデータ量も異なる。使用者の利用傾向に適した設定でデータバックアップを行いたい場合、各使用者が自ら閾値を設定し直す必要がある。それに加えて、一時的に大量のデータを扱うといったような場合に柔軟に対応することができない。
【０００５】
そこで本発明の目的は必要なバックアップデータ量をリアルタイムに算出して動的に閾値を変更することのできるデータバックアップシステムを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するために本発明に係るデータバックアップシステムは、システムのリソース値を取得するリソース取得手段と、データのバックアップの開始タイミングを示す前記リソース値の閾値を保持する記憶手段と、前記リソース取得手段により取得された前記リソース値と前記記憶部に保持された閾値に基づいてバックアップ処理を実行する手段と、前記データのバックアップ処理に要する処理時間を算出する算出手段と、前記データのバックアップ処理に要する所望の時間を示す期待時間情報を受付ける入力部と、前記算出手段により算出された処理時間と、前記入力手段が受け付けた期待時間情報とを比較して、前記処理時間が前記期待時間よりも長い場合には前記処理時間を短くするように前記閾値を設定し、前記処理時間が前記期待時間よりも短い場合には前記処理時間を長くするように前記閾値を設定し前記記憶部に保持させる制御手段とを具備することを特徴とする。
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、必要なバックアップデータ量をリアルタイムに算出して動的に閾値を変更することのできるデータバックアップシステムを提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
以下本発明に係る実施の形態を、図面を参照して説明する。
図１は本発明の第一の実施形態に係るバックアップ方式の構成を示すブロック図である。第一の実施形態に係るバックアップ方式は主にコンピュータ１００、オペレーティングシステム（以下ＯＳ）１０１、バックアップ処理開始判断機能１０３、バックアップ機能１１０、処理時間計測機能１１１及び閾値制御機能１３０から構成される。図示しないがコンピュータ１００はネットワークを介してサーバや他のコンピュータと接続されている。
【０００９】
図２はシステムリソース取得機能を示すフローチャートである。図３は閾値比較機能を示すフローチャートである。システムリソース取得機能１０２はバックアップ対象となるコンピュータ１００のＯＳ１０１より取得するべきシステムリソースを設定する（ステップ２０）。取得するシステムリソースとしてはＣＰＵ使用率、ディスクへのデータ転送量、ネットワークへのデータ転送量等が挙げられる。ＯＳ１０１よりシステムリソースを一定間隔で取得し（ステップ２１）、取得したシステムリソースはリソース値１０５に格納される（ステップ２２）。必要なリソース値１０５を取得し終えていない場合は（ステップ２３のＮｏ）引き続きシステムリソースを取得する（ステップ２１）。必要なリソース値１０５を全て取得し終えると（ステップ２３のＹｅｓ）一定時間待機する（ステップ２５）。
【００１０】
閾値比較機能１０６はリソース値１０５の更新を待つ（ステップ３０）。システムリソース及びその閾値を設定し（ステップ３１）、リソース値１０５ａと対応する閾値１０７ａとを比較する（ステップ３２）。リソース値１０５ａと閾値１０７ａを比較し、リソース値１０５ａが閾値１０７ａを越えていれば（ステップ３２のＹｅｓ）システムが使用中であると判断しバックアップ開始フラグ１０８を解除する（ステップ３３）。リソース値１０５ａと閾値１０７ａを比較し、リソース値１０５ａが閾値１０７ａを越えていなければリソース値１０５と閾値１０７の比較を終了するかの判断を行う（ステップ３４）。リソース値１０５と閾値１０７との比較を終了し、閾値１０７を超えるリソース値１０５がなければシステムが空き状態であると判断し（ステップ３４のＹｅｓ）バックアップ開始フラグ１０８を設定する（ステップ３６）。リソース値１０５と閾値１０７との比較が終わっていない場合は（ステップ３４のＮｏ）残りのリソース値１０５ｂ、１０５ｃ・・・について対応する閾値１０７ｂ、１０７ｃ・・・との比較を行う（ステップ３２）。
【００１１】
図４は第一の実施形態に係るバックアップ機能を示すフローチャートである。図５は処理時間計測機能を示すフローチャートである。バックアップ機能１１０はバックアップ開始フラグ１０８の設定を待ち（ステップ４０）、バックアップ開始フラグ１０８が設定されたら、その時の時刻を開始時刻として処理時間計測機能１１１に通知する（ステップ４１）。開始時刻が通知されたらバックアップ機能１００はバックアップ処理するデータを取得し（ステップ４２）バックアップ処理を開始する（ステップ４３）。バックアップの具体的な方法としてはコンピュータに接続されているディスク装置に保存する方法やネットワーク経由で他のコンピュータに保存する方法等が挙げられる。バックアップ処理したデータ量を加算していき（ステップ４４）、バックアップが完了したら（ステップ４５のＹｅｓ）、その時の時刻を終了時刻として処理時間計測機能１１１に通知する（ステップ４７）。バックアップが完了していない時（ステップ４５のＮｏ）は、開始フラグが解除されているかどうかの判断を行う（ステップ４６）。開始フラグが解除されていない時（ステップ４６のＮｏ）はバックアップ処理を継続する（ステップ４３）。開始フラグが解除されている時（ステップ４６のＹｅｓ）は開始フラグが設定されるまで待つ（ステップ４８）。
【００１２】
処理時間計測機能１１１はバックアップ開始時刻の通知を待って（ステップ５０）、バックアップ機能１１０から開始時刻が通知されたら、バックアップ終了時刻の通知を待つ（ステップ５１）。バックアップの開始時刻と終了時刻との差から処理時間を算出し（ステップ５２）処理時間１１２に格納する（ステップ５３）。
【００１３】
図６は変動値適用機能を示すフローチャートである。図７は閾値上昇機能を示すフローチャートであり、図８は閾値下降機能を示すフローチャートである。変動値適用機能１１３はバックアップ処理時間が算出され処理時間１１２が更新されるのを待つ（ステップ６０）。処理時間１１２が更新されると（ステップ６１のＹｅｓ）、セット数Ｓ（Ｓ＝１，２，３・・・）を設定する（ステップ６２）。セット数Ｓが設定されると処理時間１１２と期待時間１２０との比較を行う。期待時間１２０とは使用者がバックアップ処理終了を望む時間である。期待時間１２０は使用者自身が入力する値である。実際には許容係数１２１にセット数Ｓを乗じたものを期待時間１２０に加えて算出された期待時間１２０ａと処理時間１１２とを比較する（ステップ６３）。許容係数１２１は例えば１時間という値や期待時間１２０の１０％の値等に設定することができる。処理時間１１２が期待時間１２０より若干長い場合も許容するためである。処理時間１１２がこの期待時間１２０ａよりも長い時（ステップ６３のＹｅｓ）は変動値セット１１５で閾値上昇機能１２５を呼び出す（ステップ６４）。変動値セット１１５とは閾値１０７の変動量を定めたテーブルである。例えば変動値セット１１５を適用すると、閾値１０７ａを変動値１１５ａだけ、閾値１０７ｂを変動値１１５ｂだけ、閾値１０７ｃを変動値１１５ｃだけ変動させる。
【００１４】
閾値１０７を上昇する通知が出たら（ステップ７０）上昇させるべき閾値１０７ａを設定する（ステップ７１）。変動値セット１１５を適用し閾値１０７ａを変動値１１５ａだけ上昇させる（ステップ７２）。上昇させた閾値１０７ａは閾値１０７に格納する（ステップ７３）。続いて閾値１０７を変動させる時（ステップ７４のＮｏ）は他の閾値１０７ｂを設定し（ステップ７５）、閾値１０７ｂを変動値１１５ｂだけ上昇させる。他に変動させるべき閾値１０７がない場合（ステップ７４のＹｅｓ）は処理を終了する。
処理時間１１２が期待時間１２０ａよりも長い時は各リソースの閾値１０７を上昇させ、多少コンピュータが使用されている状態でもバックアップ処理を開始することができるようにする。
【００１５】
処理時間１１２が期待時間１２０ａよりも短い時（ステップ６３のＮｏ）は新たな比較を行う。この時は期待時間１２０から許容係数１２１にセット数Ｓを乗じたものを減じて算出された期待時間１２０ｂと処理時間１１２とを比較する（ステップ６５）。処理時間１１２がこの期待時間１２０ｂよりも短い時（ステップ６５のＹｅｓ）は変動値セット１１５で閾値下降機能１２６を呼び出す（ステップ６６）。閾値１０７を下降する通知が出たら（ステップ８０）下降させる閾値１０７ａを設定する（ステップ８１）。変動値セット１１５を適用し閾値１０７ａを変動値１１５ａだけ下降させる（ステップ８２）。下降させた閾値１０７ａは閾値１０７に格納する（ステップ８３）。続いて閾値１０７を変動させる時（ステップ８４のＮｏ）は他の閾値１０７ｂを設定し（ステップ８５）、閾値１０７ｂを変動値１１５ｂだけ下降させる。他に変動させるべき閾値１０７がない場合（ステップ８４のＹｅｓ）は処理を終了する。
処理時間１１２が期待時間１２０ｂよりも短い時は各リソースの閾値１０７を下降させ、コンピュータがあまり使用されていない状態を選んでバックアップ処理を開始するようにする。
【００１６】
処理時間１１２が期待時間１２０ｂよりも長い時（ステップ６５のＮｏ）は、まずセット数Ｓが１つかどうかの判断を行う（ステップ６７）。セット数Ｓが１である場合（ステップ６７のＹｅｓ）は処理を終了し情報更新を待つ（ステップ６０）。セット数Ｓが複数である場合（ステップ６７のＮｏ）はセット数Ｓの値を一つ減らして（ステップ６８）、改めて処理時間１１２と期待時間１２０との比較を行う。この時セット数Ｓが小さくなるので、許容係数１２１にセット数Ｓを乗じたものを加えて算出された期待時間１２０ａと期待時間１２０の差は小さくなる。許容係数１２１にセット数Ｓを乗じたものを減じて算出された期待時間１２０ｂと期待時間１２０との差も同様に小さくなる。期待時間１２０ａ及び期待時間１２０ｂを本来の期待時間１２０に近づけながら処理時間１１２と期待時間１２０との比較を繰り返す（ステップ６３〜ステップ６８）。以上の処理に従って、処理時間１１２が期待時間１２０の許容範囲内に収まっているかどうかを判断している。本実施形態では許容範囲を３段階に想定し、範囲を徐々に狭めて処理時間１１２と期待時間１２０との差を検出している。範囲を徐々に狭める際、３段階であることには制限されない。範囲を狭める際の段階を増やすことも可能である。狭める幅も許容係数１２１を変えることで任意に設定することができる。処理時間１１２と期待時間１２０との差が一定以上であることを検出したら、閾値上昇機能１２５または閾値下降機能１２６を呼び出して閾値１０７を自動的に補正することができる。
【００１７】
第一の実施形態を実施した場合、バックアップデータ量が少なければ閾値を下げて、よりコンピュータの使用されていない状態でバックアップ処理を実行させることができる。バックアップデータ量が多い場合は閾値を上げて、コンピュータが使われている状態であってもシステムリソースにある程度の余裕があるならバックアップ処理を実行するようにパラメータを自動的に設定することができる。
【００１８】
図９は第二の実施形態に係るバックアップ方式のブロック図である。この第二の実施形態の各部について第一の実施形態の各部と同一部分は同一符号を付し説明を省略する。この第二の実施形態に係るバックアップ方式が第一の実施形態に係るバックアップ方式と異なる点は主に、ファイル更新監視機能１４０、処理時間予測機能１４１、スループット計測機能１５０を有している点である。
【００１９】
図１０はファイル更新監視機能を示すフローチャートである。ファイル更新監視機能１４０はＯＳ１０１からファイル更新の通知を待つ（ステップ９０）。ＯＳ１０１からファイル更新の通知がされたら更新されたファイルの情報を取得し（ステップ９１）、データ量計算機能１４２に通知する（ステップ９２）。
【００２０】
図１１はデータ量計算機能を示すフローチャートである。データ量計算機能１４２はファイル更新機能１４０からの更新通知を待つ（ステップ１００）。ファイル更新機能１４０から更新通知がされたら更新ファイルサイズを総データ量に加算する（ステップ１０１）。更新ファイルサイズを加算したバックアップすべきデータ量の合計を総データ量１４３に格納する（ステップ１０２）。
【００２１】
図１２は第二の実施形態に係るバックアップ機能を示すフローチャートである。バックアップ機能１１１ａは、バックアップ開始フラグ１０８の設定を待ち（ステップ１１０）、処理時間計測機能１１１に終了時刻を通知する（ステップ１１７）処理までの概要は第一の実施形態の場合と同一なので説明を省略する。バックアップ処理（ステップ１１３）と処理データ加算（ステップ１１４）後、スループット計測機能１５０に処理データ量を通知する（ステップ１１５）点が第一の実施形態に係るバックアップ機能１１１と異なる。
【００２２】
図１３はスループット計測機能を示すフローチャートである。スループット計測機能１５０は処理時間計測機能１１１から処理データ量の通知を待つ（ステップ１２０）。処理データ量が通知されたら、処理時間計測機能１１１から処理時間を取得する（ステップ１２１）。取得した処理データ量と処理時間からスループットを計測し（ステップ１２２）スループット１５１に格納する（ステップ１２３）。スループットを計測することで、その時点でのバックアップ処理の速さを知ることができる。
【００２３】
図１４は予測処理時間計測機能を示すフローチャートである。予測処理時間計測機能１４４はデータ量計算機能１４２から総データ量１４３の更新通知を待つ（ステップ１３０）。予測処理時間計測機能１４４は総データ量１４３とスループット１５１からバックアップに必要な予測処理時間を算出し（ステップ１３１）、予測処理時間１４５に格納する（ステップ１３２）。予測処理時間１４５はバックアップ処理中にファイルが更新され新たに必要となったバックアップデータ量を加算した総データ量１４３とその時のスループット１５１からリアルタイムに算出された処理時間である。
【００２４】
図１５は第二の実施形態に係る比較変動値適用機能を示すフローチャートである。第二の実施形態に係る比較変動値適用機能１１３ａは、処理時間１１２と期待時間１２０とを比較し閾値を上下する処理までは第一の実施形態の場合と同一なので説明を省略する。比較変動値適用機能１１３ａはバックアップ処理時間が算出され処理時間１１２が更新されるのを待つ（ステップ１４０）。処理時間１１２が更新されると（ステップ１４１のＹｅｓ）、セット数Ｓを設定し（ステップ１４２）、処理時間１１２と期待時間１２０との比較を行う（ステップ１４３）。処理時間１１２が更新されない時（ステップ１４１のＮｏ）は予測処理時間１４５が更新されているかどうかの判断をする（ステップ１４９）。予測処理時間１４５が更新されていない時（ステップ１４９のＮｏ）は情報が更新されるのを待つ（ステップ１４０）。予測処理時間１４５が更新されている時（ステップ１４９のＹｅｓ）は、セット数Ｓを設定し（ステップ１５０）、予測処理時間１４５と期待時間１２０との比較を行う（ステップ１５１）。予測処理時間１４５は、更新ファイルも含めたバックアップ処理すべき総データ量１４３とスループット１５１から算出された処理時間である。実際には許容係数１２１にセット数Ｓを乗じたものを期待時間１２０に加えて算出された期待時間１２０ａと予測処理時間１４５とを比較する（ステップ１５１）。予測処理時間１４５がこの期待時間１２０ａよりも長い時（ステップ１５１のＹｅｓ）は変動値セット１１５で閾値上昇機能１２５を呼び出す（ステップ１４４）。変動値セット１１５を適用して閾値１０７を上昇する手順については第一の実施形態と同様である。
予測処理時間１４５が期待時間１２０ａよりも長い時は各リソースの閾値１０７を上昇させ、多少コンピュータが使用されている状態でもバックアップ処理を開始するようにする。
【００２５】
予測処理時間１４５が期待時間１２０ａよりも短い時（ステップ１５１のＮｏ）は新たな比較を行う。この時は期待時間１２０から許容係数１２１にセット数Ｓを乗じたものを減じて算出された期待時間１２０ｂと予測処理時間１４５とを比較する（ステップ１５２）。予測処理時間１４５がこの期待時間１２０ｂよりも短い時（ステップ１５２のＹｅｓ）は変動値セット１１５で閾値下降機能１２６を呼び出す（ステップ１４６）。変動値セット１１５を適用して閾値１０７を下降する手順については第一の実施形態と同様である。予測処理時間１４５が期待時間１２０ｂよりも短い時は各リソースの閾値１０７を下降させ、コンピュータがあまり使用されていない状態を選んでバックアップ処理を開始するようにする。
【００２６】
予測処理時間１４５が期待時間１２０ｂよりも長い時（ステップ１５２のＮｏ）は、まずセット数Ｓが１つかどうかの判断を行う（ステップ１５３）。セット数Ｓが１である場合（ステップ１５３のＹｅｓ）は処理を終了し情報更新を待つ（ステップ１４０）。セット数Ｓが複数である場合（ステップ１５３のＮｏ）はセット数Ｓの値を一つ減らして（ステップ１５４）、改めて予測処理時間１４５と期待時間１２０との比較を行う。許容範囲を３段階に想定し、範囲を徐々に狭めて予測処理時間１４５と期待時間１２０との差を検出している点も第一の実施形態と同様である。範囲を徐々に狭める際、３段階であることには制限されない。範囲を狭める際の段階を増やすことも可能である。狭める幅も許容係数１２１を変えることで任意に設定することができる。予測処理時間１４５と期待時間１２０との差が一定以上であることを検出したら、閾値上昇機能１２５または閾値下降機能１２６を呼び出して閾値１０７を自動的に補正することができる。
【００２７】
第二の実施形態では処理時間１１２に加えて予測処理時間１４５が期待時間１２０の許容範囲内に収まっているかどうかを判断する。第一の実施形態ではデータバックアップを行った処理時間１１２を元に閾値１０７を変動させている。この処理時間１１２はデータバックアップを開始する時点でのデータ量を元に算出されている。そのため変動値セット１１５、１１６、１１７を適用して得られた新たな閾値１０７が作用するのは次回のバックアップ処理時からである。第二の実施形態を実施した場合、バックアップ処理中にファイル更新等により新たにバックアップすべきデータが発生した際も、処理時間予測機能１４１に基づいて閾値１０７がリアルタイムに更新される。データバックアップ中に、突発的に大量のデータ処理が行われた場合等に柔軟に対応することができる。そのためコンピュータの使われている状態に応じて適切な条件でバックアップを行うことができる。
【００２８】
本発明ではその主旨を逸脱しない範囲であれば、上記の実施形態に限定されるものではなく種々の変形が可能である。
【図面の簡単な説明】
【００２９】
【図１】本発明の第一の実施形態に係るバックアップ方式の構成を示すブロック図。
【図２】本発明に係るシステムリソース取得機能を示すフローチャート。
【図３】本発明に係る閾値比較機能を示すフローチャート。
【図４】本発明の第一の実施形態に係るバックアップ機能を示すフローチャート。
【図５】本発明に係る処理時間計測機能を示すフローチャート。
【図６】本発明の第一の実施形態に係る変動値適用機能を示すフローチャート。
【図７】本発明に係る閾値上昇機能を示すフローチャート。
【図８】本発明に係る閾値下降機能を示すフローチャート。
【図９】本発明の第二の実施形態に係るバックアップ方式の構成を示すブロック図。
【図１０】本発明に係るファイル更新監視機能を示すフローチャート。
【図１１】本発明に係るデータ量計算機能を示すフローチャート。
【図１２】本発明の第二の実施形態に係るバックアップ機能を示すフローチャート。
【図１３】本発明に係るスループット計測機能を示すフローチャート。
【図１４】本発明に係る処理時間予測機能を示すフローチャート。
【図１５】本発明の第二の実施形態に係る変動値適用機能を示すフローチャート。
【符号の説明】
【００３０】
１００…コンピュータ、１０１…オペレーティングシステム、１０２…システムリソース取得機能、１０３…バックアップ処理開始判断機能、１０５…リソース値、１０６…閾値比較機能、１０７…閾値、１０８…開始フラグ、１１０…バックアップ機能、１１１…処理時間計測機能、１１２…処理時間、１１３…変動値適用機能、１１５、１１６、１１７…変動値セット、１２０…期待時間、１２１…許容係数、１２５…閾値上昇機能、１２６…閾値下降機能、１３０…閾値制御機能、１４０…ファイル更新監視機能、１４１…処理時間予測機能、１４２…データ量計算機能、１４３…総データ量、１４４…予測処理時間計測機能、１４５…予測処理時間、１５０…スループット計測機能、１５１…スループット、
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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