(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
食材を載置するプレートと、プレートの底面に接触する蓄熱部材と、蓄熱部材を載置する受け皿とを備え、電磁誘導を用いた加熱手段によって下方から加熱されて食材を加熱調理する食品加熱用皿において、
前記プレート及び蓄熱部材を電磁誘導によって加熱可能な材料から形成するとともに、
蓄熱部材に、蓄熱部材を上下方向に貫通し、プレートの底面を蓄熱部材から下方に露出させる少なくとも一つの貫通孔と、蓄熱部材を上下方向に貫通する少なくとも一つのスリットとを設けた
ことを特徴とする食品加熱用皿。
【請求項２】
前記スリットを貫通孔の周方向に延びるように形成した
ことを特徴とする請求項１記載の食品加熱用皿。
【請求項３】
前記蓄熱部材と受け皿との間に断熱部材を設けた
ことを特徴とする請求項１または２記載の食品加熱用皿。
【請求項４】
前記断熱部材を、カーボン繊維からなる布材とアルミニウムからなるシート状部材とを重ね合わせて形成した
ことを特徴とする請求項３記載の食品加熱用皿。
【請求項５】
前記受け皿に、蓄熱部材の上方への移動を規制するように蓄熱部材の外周部に上方から係合する係合部を設けた
ことを特徴とする請求項１、２、３または４記載の食品加熱用皿。
【請求項６】
前記蓄熱部材を、プレートの底面に接触する本体部と、本体部の外周面から水平方向外側に延設された二以上の突出部とから構成し、
受け皿の係合部を蓄熱部材の各突出部に上方から係合するように形成した
ことを特徴とする請求項５記載の食品加熱用皿。
【請求項７】
前記各突出部を水平方向内側が外側よりも細くなるように形成した
ことを特徴とする請求項６記載の食品加熱用皿。
【請求項８】
前記プレートを、両面に鉄鋼材料を積層したアルミニウムの板材から形成した
ことを特徴とする請求項１、２、３、４、５、６または７記載の食品加熱用皿。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば飲食店において、鉄製のプレートを加熱して食材を加熱調理するとともに、加熱調理された料理をプレートに載置された状態で客席に提供するための食品加熱用皿に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、この種の食品加熱用皿として、鉄製のプレートと、プレートを載置する木製の受け皿とを備え、受け皿に載置された状態のプレートを電磁誘導加熱器によって下方から加熱してプレート上の食材を加熱調理するとともに、受け皿及びプレートによって料理を提供するようにしたものが知られている（例えば、特許文献１参照。）。
【０００３】
ところで、前記食品加熱用皿では、提供された料理を保温するためにプレートの熱容量を大きくする必要があるので、プレートの重量が重くなり、プレートの洗浄に大きな力を要するという問題点があった。
【０００４】
この問題点を改善する食品加熱用皿として、セラミック製のプレートと、プレートの底面に接触する蓄熱部材と、プレート及び蓄熱部材を載置する木製の受け皿とを備え、蓄熱部材を加熱することによりプレートに載置された食材を加熱調理するとともに、提供された料理を蓄熱部材によって保温するようにし、洗浄を要するプレートの重量を低減するようにしたものが知られている（例えば、特許文献２参照。）。
【特許文献１】実開平５−５１１６８号公報
【特許文献２】実開平７−２７３７４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、後者の食品加熱用皿では、蓄熱部材から伝達される熱によりプレートが加熱されるので、前者の食品加熱用皿よりもプレートの加熱に時間がかかり、加熱調理に要する時間が長くなるという問題点があった。ここで、プレートを鉄製にした場合でも、電磁誘導加熱器からの磁力は加熱器に近い蓄熱部材によって奪われるので、プレートは電磁誘導によって加熱されず、加熱調理に要する時間を短縮することはできない。
【０００６】
また、電磁誘導加熱器によって蓄熱部材が加熱された後に蓄熱部材からプレートに熱が伝達され、プレート上の食材が加熱調理されるので、加熱時の蓄熱部材の温度がプレートの温度よりも高くなる。このため、繰返し蓄熱部材を加熱することにより、木製の受け皿が早期に劣化するという問題点があった。
【０００７】
本発明は前記問題点に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、プレートの加熱を短時間で行うことができるとともに、蓄熱部材の加熱による受け皿の劣化を軽減することができ、しかもプレートの重量低減を図ることのできる食品加熱用皿を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は前記目的を達成するために、食材を載置するプレートと、プレートの底面に接触する蓄熱部材と、蓄熱部材を載置する受け皿とを備え、電磁誘導を用いた加熱手段によって下方から加熱されて食材を加熱調理する食品加熱用皿において、前記プレート及び蓄熱部材を電磁誘導を用いた加熱手段によって加熱可能な材料から形成するとともに、蓄熱部材に、蓄熱部材を上下方向に貫通し、プレートの底面を蓄熱部材から下方に露出させる少なくとも一つの貫通孔と、蓄熱部材を上下方向に貫通する少なくとも一つのスリットとを設けている。
【０００９】
これにより、プレートの底面の一部が蓄熱部材から露出することから、電磁誘導を用いた加熱手段によって蓄熱部材と同時にプレートが直接加熱される。また、電磁誘導を用いた加熱手段によって蓄熱部材のみを加熱した後に蓄熱部材によってプレートを加熱する場合と比較し、プレートが所定の温度に到達した際の蓄熱部材の温度が低くなる。さらに、プレート上の加熱された料理は蓄熱部材によって保温されるので、料理の保温のためにプレートの熱容量を大きくする必要がない。
【発明の効果】
【００１０】
電磁誘導を用いた加熱手段によってプレートが直接加熱されるので、プレートの加熱を短時間で行うことができ、迅速な料理の提供を行う上で極めて有利である。また、電磁誘導を用いた加熱手段によって蓄熱部材のみを加熱した後、蓄熱部材からプレートに熱が伝達される場合と比較し、プレートが所定の温度に到達した際の蓄熱部材の温度が低くなるので、蓄熱部材を繰返し加熱することによる受け皿の劣化を軽減することができる。さらに、料理の保温のためにプレートの熱容量を大きくする必要がないので、プレートの重量低減を図ることができ、プレートの洗浄作業を効率的に行う上で極めて有利である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
図１乃至図１０は本発明の一実施形態を示すもので、図１は食品加熱用皿の側面断面図、図２は食品加熱用皿の平面図、図３は蓄熱部材を載置した受け皿の平面図、図４は蓄熱部材の斜視図、図５は受け皿の底面側部材の平面図、図６は受け皿の上面側部材の下面図、図７は組立前の蓄熱部材及び受け皿の側面断面図、図８は食品加熱用皿の要部側面断面図、図９は加熱調理する際の食品加熱用皿の側面断面図、図１０は料理を提供する際の食品加熱用皿の側面断面図である。
【００１２】
本実施形態の食品加熱用皿は、食材を載置するプレート１０と、プレート１０の底面に接触する蓄熱部材２０と、蓄熱部材２０を載置する受け皿３０と、蓄熱部材２０の下面と受け皿３０との間に設けられた下側断熱部材４０と、蓄熱部材２０の上面と受け皿３０との間に設けられた一対の上側断熱部材５０とを備えている。
【００１３】
プレート１０は、例えば鉄鋼材料等の磁性体からなり、外周側が斜め上方に延びるように形成されている。また、底面が蓄熱部材２０の上面に当接可能な平面状に形成されている。
【００１４】
蓄熱部材２０は鉄鋼材料からなり、例えば円板状に形成された本体部２１と、本体部の外周面から水平方向外側に延説された二つの突出部２２とから構成されている。本体部２１の中央部には上下方向に貫通する貫通孔２１ａが設けられ、貫通孔２１ａは６０ｍｍ以上の直径を有する円形状である。貫通孔２１ａの径方向外側には互いに貫通孔２１ａの周方向に間隔をおいて複数のスリット２１ｂが設けられ、各スリット２１ｂの幅寸法は１ｍｍ以下である。各突出部２２は互いに本体部２１の周方向に間隔をおいて配置され、互いに反対方向に向かって延びている。
【００１５】
受け皿３０は、蓄熱部材２０を載置可能に形成された底面側部材３１と、底面側部材３１の上面に固定された上面側部材３２とから構成されている。
【００１６】
底面側部材３１は木、樹脂、ゴム、セラミック等の非磁性体からなり、上面には凹状部３１ａが設けられている。凹状部３１ａは蓄熱部材２０の下面の形状に沿うように形成されている。凹状部３１ａの底面には下側断熱部材４０を介して蓄熱部材２０が載置される。
【００１７】
上面側部材３２は木、樹脂、ゴム、セラミック等の非磁性体からなり、中央部に上下方向に貫通する内孔３２ａを有する。また、内孔３２ａはプレート１０の側面に沿う傾斜面を有する。即ち、プレート１０は上面側部材３２によって水平方向の移動を規制される。また、上面側部材３２の下面には各突出部２２の上面の形状に沿う二つの凹状部３２ｂが設けられ、各凹状部３２ｂは各突出部２２の上面に各断熱部材５０を介してそれぞれ当接する。各凹状部３２ｂは特許請求の範囲に示した係合部に相当する。
【００１８】
下側断熱部材４０は、図８に示すように、カーボン繊維からなる布材４１と、熱反射用のアルミニウムからなるシート状部材４２と、グラスウールからなる断熱材４３とから構成されている。下側断熱部材４０は蓄熱部材２０の下面に沿った形状を有し、布材４１、シート状部材４２及び断熱材４３は互いに重ね合わせられている。この場合、断熱材４３の端部は、突出部２２を囲むように上方に折り返されている。
【００１９】
各上側断熱部材５０は、図８に示すように、カーボン繊維からなる布材５１と、アルミニウムからなるシート状部材５２とから構成されている。また、布材５１とシート状部材５２とは互いに重ね合わせられている。各上側断熱部材５０は蓄熱部材２０の各突出部２２の上面に沿った形状を有する。
【００２０】
以上のように構成された食品加熱用皿は、図７に示すように、底面側部材３１の凹状部３１ａの底面に下側断熱部材４０を介して蓄熱部材２０を載置するとともに、蓄熱部材２０の各突出部２２の上面にそれぞれ上側断熱部材５０を載置し、各上側断熱部材５０が上面側部材３２の各凹状部３２ｂに下方から当接するように上面側部材３２を底面側部材３１の上に載置するとともに、上面側部材３２を底面側部材３１に接着剤により固定して組立てられる。
【００２１】
即ち、上面側部材３２の各凹状部３２ｂは各断熱部材５０を介して蓄熱部材２０の各突出部２２に上方から係合する。これにより、受け皿３０に対する蓄熱部材２０の上方への移動が規制される。
【００２２】
また、食材の加熱調理を行う場合は、図９に示すように、先ず蓄熱部材２０を組付けた受け皿３０を電磁誘導加熱器ＩＨの上に載置するとともに、蓄熱部材２０の上にプレート１０を載置する。この時、プレート１０の底面は蓄熱部材２０の貫通孔２１ａから下方に露出する。このため、電磁誘導加熱器ＩＨによって蓄熱部材２０と同時にプレート１０の底面（図９におけるＨ１）が直接加熱される。これにより、電磁誘導加熱器ＩＨによって蓄熱部材２０のみを加熱した後、蓄熱部材２０によってプレート１０を加熱する場合と比較し、プレート１０が所定の温度に到達した際の蓄熱部材２０の温度が低くなる。
【００２３】
さらに、蓄熱部材２０には各スリット２１ｂが設けられていることから、電磁誘導加熱器２０により各スリット２１ｂの近傍（図９におけるＨ２）が他の部分より早く温度上昇する。また、各スリット２１ｂは貫通孔２１ａの周方向に延びるように形成されているので、熱膨張による蓄熱部材２０の径方向の寸法変化を各スリット２１ｂによって低減することができる。
【００２４】
次に、所定の温度まで加熱されたプレート１０に食材ＦＤを載置する。食材Ｆ
Ｄを載置した後すぐに食品加熱用皿を電磁調理器から取外し、蓄熱部材２０及びプレート１０の蓄えた熱によって食材ＦＤの加熱調理を行う。
【００２５】
ここで、蓄熱部材２０は電磁誘導加熱器ＩＨによる加熱後は外気によって冷却されることとなるが、蓄熱部材２０の下面は下側断熱部材４０及び受け皿３０によって覆われており、蓄熱部材２０の上面はプレート１０によって覆われている。これにより、蓄熱部材２０の外気と接触する部分の面積が小さいので、蓄熱部材２０の温度低下を抑制することができる。即ち、プレート１０に食材ＦＤを載置してから食品加熱用皿を電磁誘導加熱器ＩＨから取外すまでの時間の個人差や外気の温度状態によらず、食材ＦＤの加熱調理を常に安定した温度で行うことができる。
【００２６】
続いて、加熱調理された料理ＦＤ’を客席に提供する場合は、プレート１０及び蓄熱部材２０を載置したまま受け皿３０の底面側を持って運ぶ。
【００２７】
ここで、蓄熱部材２０の下面と受け皿３０との間には下側断熱部材４０が設けられるとともに、蓄熱部材２０の各突出部２２の上面と受け皿３０との間には上側断熱部材５０が設けられている。これにより、蓄熱部材２０から受け皿３０に伝達される熱が各断熱部材４０，５０によって低減され、受け皿３０の温度上昇が抑制される。
【００２８】
また、蓄熱部材２０は前述のように外気と接触する面積が小さく、蓄熱部材２０の温度低下を抑制することができるので、食事中においても蓄熱部材２０によって料理ＦＤ’が保温される。
【００２９】
このように、本実施形態によれば、蓄熱部材２０の貫通孔２１ａからプレート１０の底面が露出し、電磁誘導加熱器ＩＨによって蓄熱部材２０と同時にプレート１０が直接加熱されるので、電磁誘導加熱器ＩＨによって蓄熱部材２０のみを加熱した後に蓄熱部材２０によってプレート１０を加熱する場合と比較し、プレート１０の加熱を短時間で行うことができ、迅速な料理の提供を行う上で極めて有利である。
【００３０】
また、電磁誘導加熱器ＩＨによって蓄熱部材２０のみを加熱した後、蓄熱部材２０によってプレート１０を加熱する場合と比較し、プレート１０が所定の温度に到達した際の蓄熱部材２０の温度が低くなるので、蓄熱部材２０を繰返し加熱することによる受け皿３０の劣化を軽減することができる。
【００３１】
さらに、プレート１０の底面は蓄熱部材２０に接触しており、蓄熱部材２０は外気と接触する面積が小さく、蓄熱部材２０の温度低下が抑制されるので、食事中においても蓄熱部材２０によってプレート１０及び料理ＦＤ’を保温することができ、料理の保温のためにプレート１０の熱容量を大きくする必要がない。即ち、プレート１０の重量の低減を図ることができ、プレート１０の洗浄作業を効率的に行う上で極めて有利である。
【００３２】
また、蓄熱部材２０に上下方向に貫通する複数のスリット２１ｂを設けたので、電磁誘導加熱器ＩＨにより各スリット２１ｂの周辺が他の部分より早く温度上昇する。即ち、各スリット２１ｂを本体部２１の径方向内側に配置することにより、本体部２１の径方向内側の温度を外側の温度よりも高くすることができる。これにより、プレート１０をより早く加熱することができるとともに、蓄熱部材２０の各突出部２２の温度上昇を抑制することができる。各突出部２２の温度上昇が抑制されることにより、上面側部材３２の各凹状部３２ｂに加わる熱が軽減され、蓄熱部材２０を繰返し加熱することによる受け皿３０の劣化をより効果的に防止することができる。
【００３３】
また、各スリット２１ｂは貫通孔２１ａの周方向に延びるように形成されているので、熱膨張による蓄熱部材２０の径方向の寸法変化を各スリット２１ｂによって低減することができる。即ち、加熱による蓄熱部材２０の反りを防止することにより、蓄熱部材２０とプレート１０とを確実に接触させることができ、蓄熱部材２０によってプレート１０を保温する上で極めて有効である。
【００３４】
また、蓄熱部材２０と受け皿３０との間に各断熱部材４０，５０を設けたので、蓄熱部材２０を繰返し加熱することによる受け皿３０の劣化をより軽減することができる。
【００３５】
さらに、各断熱部材４０，５０をカーボン繊維からなる布材４１，５１と、アルミニウムからなるシート状部材４２，５２とを重ね合わせて形成したので、各断熱材４０，５０を蓄熱部材２０及び受け皿３０の形状に応じて容易に変形することができ、食品加熱用皿の製造を簡素化する上で極めて有利である。また、カーボン繊維とアルミニウムとの組合せからなるので断熱効率が良く、各断熱部材４０，５０を薄く形成することができ、食品加熱用皿の小型化を図る上で極めて有利である。
【００３６】
また、蓄熱部材２０の上方への移動を規制するために、蓄熱部材２０に上方から係合する各凹状部３２ｂを受け皿３０に設けたので、蓄熱部材２０を受け皿３０に確実に保持することができ、調理作業及び料理の提供作業を安全に行う上で極めて有利である。
【００３７】
さらに、蓄熱部材２０を、プレート１０の底面に接触する本体部２１と、本体部２１の外周面から水平方向外側に延設された二つの突出部２２とから構成し、各突出部２２に受け皿３０の各凹状部３２ｂが係合するようにしたので、本体部２１の温度よりも各突出部２２の温度が低くなり、蓄熱部材２０から受け皿３０に伝達される熱を低減する上で極めて有利である。
【００３８】
また、蓄熱部材２０の下面と受け皿３０との間に下側断熱部材４０を設けるととも、蓄熱部材２０の各突出部２２の上面と受け皿３０との間に上側断熱部材５０を設けたので、蓄熱部材２０から受け皿３０に伝達される熱を低減する上で極めて有利である。
【００３９】
尚、本実施形態では、各突出部２２を本体部２１から水平方向外側に単に延びるように形成したものを示したが、図１１に示すように、蓄熱部材２０の各突出部２２の水平方向内側部２２ａを水平方向外側部２２ｂよりも細く形成することも可能である。ここで、水平方向外側部２２ｂが受け皿３２の各凹状部３２ｂに係合する。これにより、本体部２１から水平方向外側部２２ｂに伝達される熱が低減され、蓄熱部材２０から伝達される熱による受け皿３０の劣化をより軽減することができる。
【００４０】
また、本実施形態では、プレート１０を鉄鋼材料から形成したものを示したが、アルミニウム及び鉄鋼材料から形成されたプレート６０を用いることも可能である。詳しくは、図１２に示すように、両面に鉄鋼材料６０ａを積層したアルミニウム板６０ｂから形成されたプレート６０を用いることができる。これにより、両面に鉄鋼材料６０ａが積層されていることから、電磁誘導加熱器ＩＨによってプレート１０を加熱することができる。また、アルミニウム板６０ｂを基材としているので、プレート１０の軽量化を図ることができる。
【００４１】
尚、本実施形態では、各断熱部材４０，５０をカーボン繊維とアルミニウムとの組合せから形成したものを示したが、フッ素樹脂、アラミド樹脂などの耐熱性の樹脂やガラス繊維などの無機材料から形成することも可能である。
【００４２】
また、本実施形態では、蓄熱部材２０の貫通孔２１ａを直径６０ｍｍ以上に形成したものを示したが、電磁誘導加熱器ＩＨの仕様によっては直径６０ｍｍ以下でも同様の効果を期待することができる。
【００４３】
尚、本実施形態では、蓄熱部材２０の各スリット２０ｂを幅１ｍｍ以下に形成したものを示したが、１ｍｍ以上であっても同様の効果を期待することができる。
【００４４】
また、本実施形態では、本体部２１の略中央部に貫通孔２１ａを設けたものを示したが、貫通孔２１ａの位置は本体部２１の中央部に限られるものではない。
【図面の簡単な説明】
【００４５】
【図１】本発明の一実施形態を示す食品加熱用皿の側面断面図
【図２】食品加熱用皿の平面図
【図３】蓄熱部材を載置した受け皿の平面図
【図４】蓄熱部材の斜視図
【図５】受け皿の底面側部材の平面図
【図６】受け皿の上面側部材の下面図
【図７】組立前の蓄熱部材及び受け皿の側面断面図
【図８】食品加熱用皿の要部側面断面図
【図９】加熱調理する際の食品加熱用皿の側面断面図
【図１０】料理を提供する際の食品加熱用皿の側面断面図
【図１１】本実施形態における突出部の変形例を示す蓄熱部材の要部平面図
【図１２】本実施形態におけるプレートの変形例を示す食品加熱用皿の要部側面断面図
【符号の説明】
【００４６】
１０…プレート、２０…蓄熱部材、２１…本体部、２１ａ…貫通孔、２２…突出部、２２ａ…水平方向内側部、２２ｂ…水平方向外側部、３０…受け皿、３１…底面側部材、３１ａ…凹状部、３２…上面側部材、３２ａ…内孔、３２ｂ…凹状部、４０…下側断熱部材、４１…布材、４２…シート状部材、５０…上側断熱部材、５１…布材、５２…シート状部材、６０…プレート、６０ａ…鉄鋼材料、６０ｂ…アルミニウム板。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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