(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
軸方向で対向し、回転軸が互いに平行でかつ同心でない状態に保持される２つの回転部材のそれぞれの対向面に、複数の案内溝を相手側の回転部材の対応する位置の案内溝と直交するように設け、前記両回転部材の案内溝が交差する位置に、各案内溝に案内されて転動する転動体を配し、これらの各転動体の回転部材径方向の移動を拘束する保持器を設けて、前記保持器は、前記両回転部材の各案内溝と対応する位置に径方向と直交する方向に延びる長孔を有し、これらの各長孔に前記転動体を転動可能に収納するものとし、前記各転動体を介して前記両回転部材間で動力を伝達するようにした軸継手。
【請求項２】
前記各回転部材、転動体および保持器を金属材料で形成し、その表面に硬化処理を施したことを特徴とする請求項１に記載の軸継手。
【請求項３】
前記各案内溝を、長手方向に直線状に形成したことを特徴とする請求項１または２に記載の軸継手。
【請求項４】
前記各案内溝を、回転部材径方向と４５度をなす方向に延びるように形成したことを特徴とする請求項３に記載の軸継手。
【請求項５】
前記転動体を球体とするとともに、前記案内溝の断面形状を、前記転動体の半径よりも大きい曲率半径を有する曲面で形成したことを特徴とする請求項３または４に記載の軸継手。
【請求項６】
前記転動体を球体とするとともに、前記保持器の転動体との接触面の断面形状を、前記転動体の半径よりも大きい曲率半径を有する曲面で形成したことを特徴とする請求項１乃至５のいずれかに記載の軸継手。
【請求項７】
前記保持器の転動体との接触面を、平面で形成したことを特徴とする請求項１乃至５のいずれかに記載の軸継手。
【請求項８】
前記案内溝と転動体の接触面および前記保持器と転動体の接触面のうちの少なくとも一つの接触面に、乾式めっき、湿式めっき、溶融処理、溶射、イオン注入、硫化処理、化成処理、表面熱処理およびショットピーニングのうちのいずれか一つもしくは複数の表面処理を施して、その接触面の摩擦係数を小さくしたことを特徴とする請求項１乃至７のいずれかに記載の軸継手。
【請求項９】
前記案内溝と転動体の接触面間および前記保持器と転動体の接触面間のうちの少なくとも一つの接触面間に、潤滑材を介在させたことを特徴とする請求項１乃至８のいずれかに記載の軸継手。
【請求項１０】
前記両回転部材の軸方向間隔の変化を拘束する軸方向拘束機構を備えていることを特徴とする請求項１乃至９のいずれかに記載の軸継手。
【請求項１１】
前記軸方向拘束機構が、前記各回転部材の対向面と反対側に配され、互いに連結された２つの拘束部材で両回転部材を挟み付けるものであることを特徴とする請求項１０に記載の軸継手。
【請求項１２】
前記回転部材と拘束部材の接触面のうちの少なくとも一方の部材の接触面に、乾式めっき、湿式めっき、溶融処理、溶射、イオン注入、硫化処理、化成処理、表面熱処理およびショットピーニングのうちのいずれか一つもしくは複数の表面処理を施して、その接触面の摩擦係数を小さくしたことを特徴とする請求項１１に記載の軸継手。
【請求項１３】
前記回転部材と拘束部材の接触面間に潤滑材を介在させたことを特徴とする請求項１１または１２に記載の軸継手。
【請求項１４】
前記回転部材と拘束部材との間に摺動材を介在させたことを特徴とする請求項１１乃至１３のいずれかに記載の軸継手。
【請求項１５】
前記両拘束部材の間隔を可変として、両拘束部材が回転部材を挟み付ける力を調整できるようにしたことを特徴とする請求項１１乃至１４のいずれかに記載の軸継手。
【請求項１６】
前記両拘束部材の間隔を可変とする手段が、両拘束部材をねじ結合するものであることを特徴とする請求項１５に記載の軸継手。
【請求項１７】
前記両拘束部材が回転部材を挟み付ける力を、各拘束部材をそれぞれ対向する回転部材に押し付ける方向に付勢する弾性部材で与えるようにしたことを特徴とする請求項１５に記載の軸継手。
【請求項１８】
前記両拘束部材を、その間隔が一定になるように固定したことを特徴とする請求項１１乃至１４のいずれかに記載の軸継手。
【請求項１９】
前記潤滑材を継手内部に保持するとともに、継手外部からの異物の侵入を防止する手段を備えていることを特徴とする請求項９または１３に記載の軸継手。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、互いに平行な２軸を連結して２軸間で動力を伝達する軸継手に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般的な機械装置の２つの軸を連結して駆動側から従動側へ動力を伝達する軸継手は、連結する２軸の位置関係によって構造が異なり、２軸が１直線上にあるもの、交差するもの、互いに平行な（かつ同心でない）ものに大別される。
【０００３】
このうちの平行な２軸を連結する軸継手としては、オルダム継手がよく知られている。しかし、このオルダム継手は、大きな動力を伝達すると、２軸間に介装されるスライダどうしの摩擦面に潤滑不良が生じて動力伝達がスムーズに行われなくなる場合があるし、大きな偏心量（２軸の径方向のずれ量）を許容できない問題もある。
【０００４】
また、オルダム継手の代わりに、２つの等速ジョイントを組み合わせたもので平行な２軸を連結する方法もあるが、この方法では、等速ジョイントの作動角が制限されているため、大きな偏心量を得ようとすると軸方向長さが長くなって装置が大型化しやすい。
【０００５】
これに対して、軸方向で対向する２つの回転部材（ディスク）間にプレートを挿入し、このプレートの表裏面の複数箇所に直動ガイドをその作動方向がプレートの表裏で互いに直交するように配し、プレートと直動ガイドを介して両回転部材間で動力を伝達する機構を採用すれば、軸方向にコンパクトな構造となるので、装置の小型化が可能となる。また、直動ガイドの長さを変えるだけで必要な偏心量を得ることができるし、直動ガイド内の互いに対向して相対移動する面に複数の鋼球を配することにより、大きな動力をスムーズに伝達することもできる（特許文献１参照。）。
【０００６】
しかしながら、上記のような機構の軸継手では、直動ガイドを多数使用するため、継手全体の製造コストがかなり高くなる。また、各直動ガイドは、相対移動するガイド部材とレール部材とから成り、そのうちの一方を回転部材に、他方をプレートにそれぞれ位置合わせして固定する必要があるため、両部材がスムーズに相対移動するように精度よく組み付けることが難しく、組付作業に非常に手間がかかる問題もある。
【特許文献１】特開２００３−２６０９０２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
この発明の課題は、軸方向にコンパクトな構造で、伝達動力や偏心量の制約が少なく、しかも安価で組付性に優れた軸継手を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記の課題を解決するため、この発明の軸継手は、軸方向で対向し、回転軸が互いに平行でかつ同心でない状態に保持される２つの回転部材のそれぞれの対向面に、複数の案内溝を相手側の回転部材の対応する位置の案内溝と直交するように設け、前記両回転部材の案内溝が交差する位置に、各案内溝に案内されて転動する転動体を配し、これらの各転動体の回転部材径方向の移動を拘束する保持器を設けて、前記保持器は、前記両回転部材の各案内溝と対応する位置に径方向と直交する方向に延びる長孔を有し、これらの各長孔に前記転動体を転動可能に収納するものとし、前記各転動体を介して前記両回転部材間で動力を伝達するようにしたのである（請求項１）。
【０００９】
すなわち、両回転部材の案内溝の交差位置に配された転動体が、保持器に回転部材径方向の移動を拘束された状態で、駆動側の回転部材に押され、案内溝内を転動しながら従動側の回転部材を押して動力を伝達するようにしたことにより、動力伝達時の摩擦抵抗を少なくして大きな動力をスムーズに伝達できるようにするとともに、案内溝の長さを変えるだけで必要な偏心量を得られるようにした。また、両回転部材間に配される部品を転動体と保持器のみとすることにより、軸方向にコンパクトな構造とするとともに、製造コストを安くし、組付性を向上させたのである。
【００１０】
上記の構成においては、前記各回転部材、転動体および保持器を金属材料で形成し、その表面に硬化処理を施すことにより、動力伝達時に各部材間に作用する応力によって各部材の接触部が塑性変形したり表面損傷を生じることを防止できる（請求項２）。
【００１１】
前記各案内溝を長手方向に直線状に形成することにより、案内溝の加工が容易になるとともに、案内溝と転動体との接触面圧を一定に保ち、過大な面圧の発生を防止することができる（請求項３）。このとき、前記各案内溝を回転部材径方向と４５度をなす方向に延びるように形成すれば、案内溝加工がより容易になるとともに、案内溝と転動体との接触面圧を一定に保ちやすくなり、過大面圧の発生をより確実に防止できる（請求項４）。
【００１２】
前記転動体を球体とすることにより、転動体のこじりを防止できる（請求項５、６）。このとき、前記案内溝の断面形状を、前記転動体の半径よりも大きい曲率半径を有する曲面で形成すれば、案内溝と転動体との接触面圧を低く抑えることができ（請求項５）、前記保持器の転動体との接触面の断面形状を、前記転動体の半径よりも大きい曲率半径を有する曲面で形成すれば、保持器と転動体との接触面圧を低く抑えることができる（請求項６）。一方、前記保持器の転動体との接触面を平面で形成すれば、保持器の製作が容易になる（請求項７）。
【００１３】
前記案内溝と転動体の接触面および前記保持器と転動体の接触面のうちの少なくとも一つの接触面に、乾式めっき、湿式めっき、溶融処理、溶射、イオン注入、硫化処理、化成処理、表面熱処理およびショットピーニングのうちのいずれか一つもしくは複数の表面処理を施して、その接触面の摩擦係数を小さくしたり（請求項８）、前記案内溝と転動体の接触面間および前記保持器と転動体の接触面間のうちの少なくとも一つの接触面間に、潤滑材を介在させたりすることにより（請求項９）、案内溝や保持器と転動体の接触面における転動体のすべり摩擦による摩耗や発熱を抑えられるし、両回転部材の回転軸がずれる際の相対移動に対する抗力を減少させることができる。
【００１４】
また、前記両回転部材の軸方向間隔の変化を拘束する軸方向拘束機構を備えることにより、各部材を一体化することが可能となり、組付性がさらに向上する（請求項１０）。
【００１５】
前記軸方向拘束機構としては、前記各回転部材の対向面と反対側に配され、互いに連結された２つの拘束部材で両回転部材を挟み付けるものを採用することができる（請求項１１）。
【００１６】
上記の構成の軸方向拘束機構では、前記回転部材と拘束部材の接触面のうちの少なくとも一方の部材の接触面に、請求項８と同じ種類の表面処理のうちのいずれか一つもしくは複数を施して、その接触面の摩擦係数を小さくしたり（請求項１２）、前記回転部材と拘束部材との間に潤滑材や摺動材を介在させたりすることにより（請求項１３、１４）、両回転部材の回転軸がずれる際に各回転部材と拘束部材との間に作用する摩擦力を低減することができる。
【００１７】
また、前記両拘束部材の間隔を可変として、両拘束部材が回転部材を挟み付ける力を調整できるようにすれば、各回転部材と拘束部材との間に作用する摩擦力を容易に低減することができる（請求項１５）。ここで、前記両拘束部材の間隔を可変とする手段としては、両拘束部材をねじ結合するものを採用することができる（請求項１６）。また、前記両拘束部材が回転部材を挟み付ける力を、各拘束部材をそれぞれ対向する回転部材に押し付ける方向に付勢する弾性部材で与えるようにすれば、各回転部材と拘束部材との間のがたの発生を防止できる（請求項１７）。
【００１８】
一方、前記両拘束部材をその間隔が一定になるように固定すれば、両拘束部材が回転部材を挟み付ける力を、長期にわたって調整することなく一定のレベルに維持することができる（請求項１８）。
【００１９】
さらに、請求項９または１３に記載の構成においては、前記潤滑材を継手内部に保持するとともに、継手外部からの異物の侵入を防止する手段を備えることにより、使用中の各部材間の摩擦抵抗の上昇を防止することができる（請求項１９）。
【発明の効果】
【００２０】
この発明の軸継手は、上述したように、両回転部材の案内溝の交差位置に配された転動体を介して、両回転部材間で動力を伝達するようにしたので、動力伝達時の各部材の摩擦抵抗が少なく、大きな動力をスムーズに伝達できるとともに、案内溝の長さを長くすることにより、簡単に偏心量を大きくすることができる。また、両回転部材間に配される部品が少ないため、軸方向にコンパクトな構造とすることができる。しかも、直動ガイドのような高価で高い組付精度を必要とする部品を使用していないので、安価に製造することができ、組付作業も容易である。
【００２１】
また、請求項２乃至６のいずれかの発明によれば、伝達可能動力の上昇や継手寿命の延長を図ることができる。このうち、請求項３または４の発明では、案内溝の加工が容易になるため、製造コストをより少なくすることもできる。
【００２２】
一方、請求項７の発明を適用すれば、保持器の製作が容易になるため、製造コストの削減が図れる。
【００２３】
さらに、請求項８または９の発明を適用することにより、案内溝や保持器と転動体の接触面の摩耗や発熱を抑えられるので、継手を長期にわたって安定して使用できるようになるし、両回転部材の相対移動に対する抗力が小さくなるので、各回転部材を支持する軸受や継手の各部品の剛性を高める必要がなくなり、コストの低減を図ることができる。
【００２４】
請求項１０の発明によれば、軸方向拘束機構により各部材が一体化されるので、組付性がさらに向上するとともに、メンテナンス時には継手全体をまとめて交換することが可能となる。このとき、請求項１１の発明を適用すれば、軸方向拘束機構の構造が簡単になる。
【００２５】
請求項１１の構成においては、請求項１２乃至１６のいずれかの発明を適用することにより、各回転部材と拘束部材の接触面の摩耗や発熱を抑えられるとともに、両回転部材の相対移動に対する抗力が小さくなるので、請求項８、９の発明と同様に、継手性能の安定化とコストの低減を図ることができる。また、請求項１７の発明の適用により、両拘束部材で回転部材を確実に挟み付けて、両回転部材の間隔の拡がりを防止できるので、よりスムーズな動力伝達が可能となる。一方、請求項１８の発明を適用すれば、メンテナンスの頻度を少なくすることができる。
【００２６】
また、請求項１９の発明によれば、使用中の各部材間の摩擦抵抗の上昇を防止できるので、安定した継手性能が維持される期間をさらに延長することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２７】
以下、図１乃至図５に基づき、この発明の実施形態を説明する。図１乃至図３は、第１の実施形態を示す。この軸継手は、図１（ａ）、図１（ｂ）および図２に示すように、軸方向で対向し、回転軸が互いに平行な状態に保持される同径の入出力軸Ａ、Ｂのそれぞれの軸端部に嵌め込まれる回転部材としてのプレート１、２と、両プレート１、２間に配される複数の転動体としての鋼球３と、各鋼球３のプレート径方向の移動を拘束する保持器４とから成り、各鋼球３を介して両プレート１、２間で動力を伝達するものである。各プレート１、２および保持器４は金属材料で形成されており、これらに鋼球３を加えた各部材が、その表面に熱処理やショットピーニング等の硬化処理を施されている。なお、図１は、説明上、入出力軸Ａ、Ｂが同心の状態を示しているが、通常は後述するように入出力軸Ａ、Ｂの回転軸がずれた（偏心した）状態で使用される。
【００２８】
前記各プレート１、２は、それぞれドーナツ状の円盤で、内周に形成された筒部で入力軸Ａおよび出力軸Ｂの軸端部に嵌め込まれ、軸方向で対向する状態で固定されている。
【００２９】
図１（ａ）および図２に示したように、各プレート１、２の対向面には、それぞれ８つの案内溝５、６が、周方向に等間隔で相手側のプレートの対応する位置の案内溝と直交するように設けられており、両プレート１、２の案内溝５、６が交差する位置に配された鋼球３が、案内溝５、６に案内されて転動するようになっている。なお、案内溝５、６を周方向に対称的に設けたのは、各プレート１、２と鋼球３との間に作用する力が各プレート１、２内で偏らないようにするためである。
【００３０】
前記各案内溝５、６は、それぞれプレート径方向と４５度をなす方向に直線状に延びるように形成されており、その断面形状は、鋼球３の半径よりも大きい曲率半径を有する円弧面から成る。
【００３１】
前記保持器４は、環状に形成され、その側面には径方向と直交する方向に直線状に延びる長孔７が周方向に等間隔で８箇所に設けられており、これらの各長孔７に鋼球３が嵌め込まれる。各長孔７の鋼球３との接触面の断面形状は、鋼球３の半径よりも大きい曲率半径を有する円弧面となっている。
【００３２】
また、各プレート１、２の案内溝５、６および保持器４の長孔７は、入出力軸Ａ、Ｂの回転軸がずれる際のプレート径方向の最大移動距離に鋼球３の直径を加えた長さに形成されている。
【００３３】
この軸継手は、上記の構成であり、入力軸Ａが回転駆動されて、これに固定されたプレート１が回転すると、この入力側プレート１の案内溝５に周方向から押された鋼球３が、保持器４でプレート径方向の移動を拘束された状態で、出力軸Ｂに固定されたプレート２の案内溝６を押して出力側プレート２を回転させることにより、出力軸Ｂに動力が伝達される。なお、入力軸Ａの回転方向が変わったり、入出力軸Ａ、Ｂの駆動側と従動側が逆になっても、同じメカニズムで動力伝達が行われる。
【００３４】
上記の動力伝達のメカニズムは、図３（ａ）、図３（ｂ）に示すように入出力軸Ａ、Ｂの回転軸がずれた通常の使用状態でも、基本的に同じである。図３の状態では、各プレート１、２の回転軸のずれにより、案内溝５、６の交差位置がプレート周方向で変化しており、各鋼球３が、案内溝５、６および保持器４の長孔７内を転動しながら、両プレート１、２間の動力伝達を行っている。
【００３５】
上述したように、この軸継手では、入出力軸Ａ、Ｂに固定された２枚のプレート１、２と、両プレート１、２間に配される鋼球３および保持器４のみで動力伝達を行えるので、構造が軸方向にきわめてコンパクトになっているし、各部材が簡単な構造で組付位置もそれぞれの形状によって自動的に決まるので、製造コストが安く、組付作業に手間がかからない。
【００３６】
また、回転軸がずれた状態で動力伝達を行うときも、鋼球３が転動するのみで摺動する部材がないため、各部材の摩擦抵抗が少なく、大きな動力をスムーズに伝達できるし、回転軸の偏心量の変動にもスムーズに追従することができる。しかも、案内溝５、６および保持器４の長孔７の長さの範囲内で回転軸の偏心量を自由に設定できるので、必要とされる回転軸の偏心量が大きい場合でも、案内溝５、６および保持器４の長孔７を長くすることによって容易に対応することができる。
【００３７】
そのうえ、各部材が金属製で表面に硬化処理を施されているため、各部材間に作用する応力によって各部材の接触部が塑性変形したり表面損傷を生じるおそれが少ない。また、案内溝５、６がプレート径方向と４５度をなす方向に延びるように形成されているので、案内溝加工が容易なうえ、案内溝５、６と鋼球３との接触面圧が一定に保たれるし、案内溝５、６および保持器４の長孔７の断面形状が鋼球３の半径よりも大きい曲率半径を有する曲面で形成されていて、鋼球３との接触面圧が低く抑えられるので、各部材の接触部に過大な面圧が発生するおそれがない。さらに、両プレート１、２間で動力を伝達する転動体を鋼球３としたことにより、転動体のこじりが生じる心配もない。これらのことから、大きな動力を長期間安定して伝達することが可能となっている。
【００３８】
なお、大きな動力を伝達する必要がない場合は、各部材をエンジニアリングプラスチック等の合成樹脂材料で形成することにより、量産性を高めるとともに軽量化を図ることができる。また、保持器の鋼球との接触面を平面で形成して、保持器の製作を容易にすることにより、製造コストの削減を図れる。
【００３９】
図４および図５は、第２の実施形態を示す。この実施形態では、図４（ａ）、図４（ｂ）に示すように、軸継手の２つのプレート１、２が、それぞれ互いに径の異なる入出力軸Ａ、Ｂの軸端部外周に嵌め込まれて対向する形状となっており、両プレート１、２の軸方向間隔の変化を拘束する３つの軸方向拘束機構８が設けられている。これ以外の基本的な構成および動力伝達のメカニズムは第１の実施形態と同じなので、以下では第１の実施形態との相違点について説明する。
【００４０】
この軸継手の鋼球３表面と、各プレート１、２の案内溝５、６および保持器４の長孔７の鋼球３との接触面は、乾式めっき、湿式めっき、溶融処理、溶射、イオン注入、硫化処理、化成処理、表面熱処理およびショットピーニングのうちのいずれか一つもしくは複数の表面処理が施されて、摩擦係数の小さい面が形成されている。さらに、案内溝５、６と鋼球３の接触面間および保持器４の長孔７と鋼球３の接触面間には、潤滑材を介在させている。そして、この潤滑材を継手内部に保持するとともに、継手外部からの異物の侵入を防止する手段として、外径ブーツ９、内径シール１０、外カバー１１および内カバー１２が設けられている。これらのことにより、鋼球３が案内溝５、６や保持器４の長孔７を移動するときに一部ですべり状態となっても、長期にわたってすべり摩擦による摩耗や発熱を抑え、両プレート１、２の回転軸がずれる際の相対移動に対する抗力を減少させることができる。
【００４１】
ここで、上記の各表面処理のうち、乾式めっきにはＰＶＤ処理（物理的蒸着）とＣＶＤ処理（化学的蒸着）があり、ＰＶＤ処理では、TiN 、ZrN 、CrN 、TiC 、TiCN、TiAlN 、Al2O3 、ＤＬＣ（Diamond Like Carbon ）等の皮膜を、ＣＶＤ処理では、TiC 、TiN 、TiCN、TiCNO 等の皮膜、あるいはTiC/TiN 、TiC/Al2O3 、TiC/TiCNO 、TiC/TiCN/TiN、TiC/TiCNO/TiN 、TiC/TiCN/Al2O3、TiC/Al2O3/TiN 等の複合皮膜を形成するとよい。湿式めっきには、電気めっきと無電解めっきがあり、めっきの種類としては、工業用クロム、無電解クロム、複合めっき等がある。
【００４２】
溶融処理には、クラッディング、アロイング、グレージング等がある。溶射には、ガス式溶射と電気式溶射があり、皮膜の種類としては、酸化クロム系、酸化チタン系、ジルコニア系等がある。イオン注入には、高エネルギー注入と中エネルギー注入がある。硫化処理では、固体潤滑剤である二硫化モリブデンを含む層を皮膜とする複合処理が効果的である。化成処理には、リン酸塩処理、リン酸鉄処理、リン酸マンガン処理、クロメート処理等がある。表面熱処理には、表面焼入れ、浸炭焼入れ、窒化処理、浸硫処理等がある。
【００４３】
これらの各処理のうち、特に、乾式めっき、硫化処理および化成処理は、接触面の摩擦係数を小さくする効果が大きい。一方、窒化等の熱処理では、摩擦係数の低減とともに耐摩耗性の向上を図ることができる。
【００４４】
また、前記潤滑材としては、グリースを使用している。このグリースの組成は、基油には鉱物油、合成油、または両者の混合油を、増ちょう材にはウレア系のものをそれぞれ使用し、極圧添加剤として二硫化モリブデン、二硫化タングステン、メラミンシアヌレート、グラファイト、窒化ホウ素等を添加し、さらにモリブデンジチオカーバメート、亜鉛ジチオカーバメート、亜鉛ジチオホスホネート、硫黄系添加剤、リン系添加剤、油性剤、分散剤、酸化防止剤を添加している。なお、案内溝５、６の鋼球３が通過しない部分に溝加工等を施してグリース溜りとすれば、より安定したグリース供給が行われるようになり、好ましい。
【００４５】
前記各軸方向拘束機構８は、各プレート１、２の対向面と反対側に配される２枚の拘束板（拘束部材）８ａ、８ｂと、入力側の拘束板８ａと一体に形成され、各プレート１、２、保持器４および出力側の拘束板８ｂを貫通するねじ８ｃと、ねじ８ｃと結合して両拘束板８ａ、８ｂを連結するロックナット８ｄとから成り、ロックナット８ｄを締め込むことにより、両側の拘束板８ａ、８ｂで両プレート１、２を挟み付けるものである。なお、この軸方向拘束機構８をプレート周方向に等間隔で設けたことに伴い、各プレート１、２の案内溝５、６と保持器４の長孔７および鋼球３は、各拘束機構８どうしの間に２つずつ配され、全体として６組が周方向に対称に設けられている。
【００４６】
また、図示は省略するが、出力側の拘束板８ｂとロックナット８ｄとの間には、板ばね等の弾性部材が挟み込まれており、この弾性部材が各拘束板８ａ、８ｂをそれぞれ対向するプレート１、２に押し付ける方向に付勢している。
【００４７】
すなわち、この軸方向拘束機構８は、ロックナット８ｄのねじ８ｃへの締込量を変えることにより、前記弾性部材を介して両拘束板８ａ、８ｂの間隔および両拘束板８ａ、８ｂがプレート１、２を挟み付ける力を簡単に調整できるようになっている。
【００４８】
一方、各プレート１、２は、軸方向拘束機構８のねじ８ｃを通す案内孔１３、１４が、案内溝５、６と同様に、プレート径方向と４５度をなす方向に直線状に延びるように形成されており、各プレート１、２の拘束板８ａ、８ｂとの対向面には、案内孔１３、１４の周縁に沿って拘束板８ａ、８ｂが嵌まり込む凹部１５、１６が設けられている。
【００４９】
これにより、図５（ａ）、図５（ｂ）に示すように、入出力軸Ａ、Ｂの回転軸がずれたときは、各プレート１、２の回転に伴って、軸方向拘束機構８のねじ８ｃがプレート１、２の案内孔１３、１４内を移動し、各拘束板８ａ、８ｂがプレート凹部１５、１６と摺動しながら、動力伝達が行われるようになっている。
【００５０】
従って、軸方向拘束機構８のロックナット８ｄの締込量を適切に設定すれば、各拘束部材８ａ、８ｂとプレート１、２との間のがたをなくし、両拘束部材８ａ、８ｂでプレート１、２を確実に挟み付けて両プレート１、２の間隔の拡がりを抑えつつ、各拘束板８ａ、８ｂとプレート凹部１５、１６との間に作用する摩擦力を低く抑えることができる。
【００５１】
また、各拘束板８ａ、８ｂとプレート凹部１５、１６との間の摩擦力をさらに低減するために、前述した鋼球３と案内溝５、６や保持器４との間のすべり摩擦対策と同様に、両者の接触面に前記各種類の表面処理のうちのいずれか一つもしくは複数を施して、摩擦係数の小さい面を形成するとともに、両者の接触面間には潤滑材として前記グリースを充填している。さらに、図示は省略するが、両者の接触面には、より安定したグリース供給が行われるように、グリース溜りとしての溝加工が施されている。このほかにも、例えば、両者のうちの少なくとも一方にＰＴＦＥ（ポリテトラフルオロエチレン）等の摺動性に優れた合成樹脂系のシートを貼り付ける等、両者間に摺動材を介在させたり、両者間に小径の鋼球を介在させたりして、摩擦力の低減を図ることもできる。
【００５２】
一方、量産時等で両拘束板の間隔の調整が不要な場合は、両拘束板をその間隔が一定になるようにかしめ加工等によって固定すれば、継手の軸方向長さをさらに短くできるとともに、両拘束板がプレートを挟み付ける力を長期にわたって一定のレベルに維持でき、メンテナンスの頻度を少なくすることができる。
【００５３】
この実施形態の軸継手は、上記の構成であり、簡単な構造の軸方向拘束機構８によって各部材が一体化されるので、第１の実施形態よりも組付性に優れ、メンテナンス時には継手全体をまとめて交換することができる。
【００５４】
また、鋼球３と案内溝５、６や保持器４との間、および拘束板８ａ、８ｂとプレート凹部１５、１６との間のすべり摩擦による摩耗や発熱が抑えられるので、長期にわたって安定した継手性能を維持することができるし、両プレート１、２が相対移動する際の抗力が小さいので、入出力軸Ａ、Ｂを支持する軸受（図示省略）や継手の各部品の剛性を高める必要がなく、安価に製造できる。
【図面の簡単な説明】
【００５５】
【図１（ａ）】第１の実施形態の軸継手の側面図（回転軸が同心）
【図１（ｂ）】図１（ａ）のＩ−Ｉ線に沿った断面図
【図２】図１の軸継手の分解側面図
【図３（ａ）】図１の軸継手の使用状態を示す側面図（回転軸が偏心）
【図３（ｂ）】図３（ａ）のIII−III線に沿った断面図
【図４（ａ）】第２の実施形態の軸継手の要部の側面図（回転軸が同心）
【図４（ｂ）】図４（ａ）のIV−IV線に沿った断面図
【図５（ａ）】図４の軸継手の使用状態を示す要部の側面図（回転軸が偏心）
【図５（ｂ）】図５（ａ）のＶ−Ｖ線に沿った断面図
【符号の説明】
【００５６】
１、２  プレート
３  鋼球
４  保持器
５、６  案内溝
７  長孔
８  軸方向拘束機構
８ａ、８ｂ  拘束板
８ｃ  ねじ
８ｄ  ロックナット
１３、１４  案内孔
１５、１６  凹部
Ａ  入力軸
Ｂ  出力軸
【図１（ａ）】
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【図１（ｂ）】
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【図２】
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【図３（ａ）】
0004656867.tif 000005
【図３（ｂ）】
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【図４（ａ）】
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【図４（ｂ）】
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【図５（ａ）】
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【図５（ｂ）】
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