(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
本体（１０，２０，４０）と、
この本体（１０，２０，４０）に回動可能に設けられ前記本体（１０，２０，４０）との間にベルト（１００，２００）を挿通する空間（ＳＰ１，ＳＰ２）を有するロック部材（３０，５０）とを備え、
前記ロック部材（３０，５０）は、前記本体（１０，２０，４０）側に回動された際にベルト（１００，２００）を前記本体（１０，２０，４０）との間に挟持する挟持部（３３，３４，５３）を有し、
前記ロック部材（３０，５０）には、前記空間（ＳＰ１，ＳＰ２）に臨むロック部材側凹部（３５，３６）が形成され、
前記ロック部材側凹部（３５，３６）は、前記ロック部材（３０，５０）の回動軸（３１１，３１２，３２１，３２２）に略沿った方向に対して略円弧状に窪んでいる
ことを特徴とするバックル（１，２）。
【請求項２】
前記本体（１０，４０）には、前記凹部として本体側凹部（１４１）が形成され、
前記本体側凹部（１４１）には、前記ロック部材（３０，５０）が前記本体（１０，４０）側に回動された際に前記挟持部（３３，５３）が対向する
ことを特徴とする請求項１に記載のバックル（１，２）。
【請求項３】
前記挟持部（３３，５３）には、前記ロック部材（３０）の回動軸（３１１，３１２）に略沿って並ぶ複数の凸部（３３１）により歯列（３３０）が形成され、
前記本体側凹部（１４１）は、前記ロック部材（３０）が前記本体（１０，４０）側に回動された際に前記凸部（３３１）とそれぞれ対向する位置に複数形成されて歯列（１４０）を構成している
ことを特徴とする請求項２に記載のバックル（１，２）。
【請求項４】
前記本体（１０）は、第１本体とされ、
前記ロック部材（３０）において前記第１本体（１０）に設けられた側と反対側に、前記ロック部材（３０）との間にベルト（１００）を挿通する空間（ＳＰ２）を有するとともに前記ロック部材（３０）が回動可能に設けられる第２本体（２０）を備え、
前記挟持部として、前記第１本体（１０）との間にベルト（１００）を挟持する第１挟持部（３３）が前記ロック部材（３０）の前記第１本体（１０）に対する回動軸（３１１，３１２）の近傍に設けられるとともに、前記第２本体（２０）との間にベルト（１００）を挟持する第２挟持部（３４）が前記ロック部材（３０）の前記第２本体（２０）に対する回動軸（３２１，３２２）の近傍に設けられていることを特徴とする請求項１から請求項３のいずれかに記載のバックル（１）。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ベルトやテープ、紐などの緊締用のバックルに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、本体とロック部材とを備え、本体とロック部材との間の空間にベルトを挿通しロック部材を回動させてベルトを固定するバックルが知られている。これは、例えば特許文献１の第２図のように、本体にロック部材を起立させた状態で本体とロック部材との間の空間にベルトを挿通したのち、同文献第５図のように、ロック部材を回動してロック部材の爪を本体側に起こし、この爪部材と本体との間にベルトを挟持するものである。本体側には、ロック部材の爪に隣接する位置に突起が設けられており、この突起とロック部材の爪とによってベルトが挟持されていた。
【０００３】
【特許文献１】実公平６−６７２８号公報（第１図、第２図、第５図）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
このようなバックルの本体とロック部材との間にベルトを挿通する際、本体に設けられた突起にベルトが引っ掛かったり、本体やロック部材の内周面がベルト挿通の抵抗になり易いという問題があった。特に、ベルトの端部には金属製や樹脂製のパーツなどが設けられることが多いため、ベルトをバックルに挿通する際、あるいは、ベルトをバックルから取り外す際にこのようなパーツが障害となり易い。また、ベルトの革や生地などが厚い場合も同様であり、バックルにおける抵抗によりベルトを迅速に着脱できないという問題があった。
なお、本体とロック部材との間の空間を単に拡げてベルトを挿通し易くした場合は、バックルの厚みが大きくなってしまい、適当でない。
【０００５】
以上に鑑みて、本発明の目的は、薄型でありながらベルトを容易に挿通できるバックルを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、本体と、この本体に回動可能に設けられ前記本体との間にベルトを挿通する空間を有するロック部材とを備え、前記ロック部材は、前記本体側に回動された際にベルトを前記本体との間に挟持する挟持部を有し、前記ロック部材には、前記空間に臨むロック部材側凹部が形成され、前記ロック部材側凹部は、前記ロック部材の回動軸に略沿った方向に対して略円弧状に窪んでいることを特徴とする。
【０００７】
この発明によれば、ロック部材に形成されるロック部材側凹部により、本体とロック部材との間の空間が拡がるので、ベルトが厚い生地であったりベルトにパーツなどが付属していてもベルトの挿通に支障がなく、ベルトを容易かつ迅速に着脱できる。
また、このようにロック部材側凹部の形成によって空間が拡げられているので、本体やロック部材の肉厚を全体的に薄くしたり、ベルトの厚みに対して本体とロック部材とを十分に離すためにロック部材の軸支部を本体の基部から大きく突出させることなどが不要であり、本体およびロック部材の成形時や使用による撓みを防止できる。
すなわち、ロック部材側凹部の形成により、バックルの薄型化に際して構造的な強度を維持しつつ、前記の空間の開き量を大きくできるので、バックルの薄型化と、ベルトの挿通し易さとを共に実現できる。
【０００９】
この発明によれば、本体とロック部材との間の空間にロック部材側凹部が臨むので、ベルトを押さえる突起などが本体側に形成されている場合であっても、当該空間の寸法を大きくすることができる。
また、ロック部材側凹部は略円弧状に形成され角張っていないため、ベルトを円滑に挿通できるとともに、前記空間の寸法が最も大きいロック部材側凹部の中央からベルトを一層容易に挿通できる。
【００１０】
前記本体には、前記凹部として本体側凹部が形成され、前記本体側凹部には、前記ロック部材が前記本体側に回動された際に前記挟持部が対向することが好ましい。
【００１１】
この発明によれば、ロック部材が本体側に回動された際に、本体側凹部に挟持部が凹凸嵌合するように対向し、これらの挟持部と凹部との間でベルトが圧縮される。これにより、ベルトの引張り力に対する抵抗が付与されるので、ベルトの保持力を向上させることができる。すなわち、本体側凹部の形成により、挟持部と隣接する本体の位置に突起が設けられた従来の構成と略同等の保持力を確保できる。よって、従来のような突起を本体から無くすことができ、ベルト挿通の際に本体の内周面にベルトが引っ掛からないため、ベルトを一層容易に挿通できる。
【００１２】
前記挟持部には、前記ロック部材の回動軸に略沿って並ぶ複数の凸部により歯列が形成され、前記本体側凹部は、前記ロック部材が前記本体側に回動された際に前記凸部とそれぞれ対向する位置に複数形成されて歯列を構成していることが好ましい。
【００１３】
この発明によれば、挟持部の歯列と本体の歯列とが互いに噛合し、これらの歯列の間にベルトが固定されて当該ベルトの長手方向にも幅方向にもずれないので、保持力をより一層向上できる。
【００１４】
前記本体は、第１本体とされ、前記ロック部材において前記第１本体に設けられた側と反対側に、前記ロック部材との間にベルトを挿通する空間を有するとともに前記ロック部材が回動可能に設けられる第２本体を備え、前記挟持部として、前記第１本体との間にベルトを挟持する第１挟持部が前記ロック部材の前記第１本体に対する回動軸の近傍に設けられるとともに、前記第２本体との間にベルトを挟持する第２挟持部が前記ロック部材の前記第２本体に対する回動軸の近傍に設けられ、前記空間を構成する前記第２本体と前記ロック部材との少なくとも一方には、前記空間に臨む凹部が形成されていることが好ましい。
【００１５】
この発明によれば、一のロック部材を第１本体と第２本体とに対して回動させることにより、第１本体とロック部材との間、および第２本体とロック部材との間にそれぞれ挿通されたベルトを一度にロック、またはロック解除することが可能となる。つまり、第１本体とロック部材との間、および第２本体とロック部材との間に１本のベルトの両端がそれぞれ挟持されている場合、ロック部材の回動により、ベルトの両端側を一度に緩めることができるので、ベルトの着脱を迅速に行うことができる。
また、第２本体についても、ロック部材との間の空間に臨む凹部が形成されているため、前述と同様に、ベルトの挿通を容易にできるとともに、バックルの薄型化を促進できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
〔第１実施形態〕
以下、本発明の第１実施形態について図面を参照して説明する。
〔１．バックルの構成〕
図１は、本実施形態におけるバックル１の使用状態を示す側断面図である。本実施形態のバックル１の内部には、１本のベルト１００の両端側がそれぞれ挿通されて固定されており、これによって着衣などが留められている。バックル１は、身体の前面側となる第１本体１０と、身体と近接する側の第２本体２０と、これらの第１本体１０および第２本体２０を互いに連結するとともに、これら第１、第２本体１０，２０に対して回動可能なロック部材３０とを備えている。
【００１７】
図２は、バックル１の斜視図であり、図３はバックル１の分解斜視図である。また、図４は、図１のIV矢視図である（一部切欠）。さらに、図５、図６は、バックル１の使用手順を示し、図７は、図５のVII−VII線矢視図である。
本実施形態における第１本体１０は、平面略矩形状の基板１１と、基板１１からバックル１内側にそれぞれ突出する一対の起立部１２と、基板１１の一端側で各起立部１２間を結ぶ架設部１３とを有する。これらの基板１１、起立部１２、および架設部１３によってベルト１００が挿通される挿通部１０Ａが構成されており、挿通部１０Ａの内部には、架設部１３が設けられた側から、ベルト１００の端部が挿通される。
【００１８】
各起立部１２には、ロック部材３０が設けられる軸孔１２１がそれぞれ形成されている。
基板１１の表面側には、各起立部１２が設けられた辺にそれぞれ沿って面取り部１１１が形成されている（図４）。また、基板１１の裏面側には、各軸孔１２１を互いに結ぶ方向に沿って歯列１４０が形成され、この歯列１４０は本体側凹部としての複数の凹部１４１で構成されている。各凹部１４１は、基板１１の裏面１１Ｂから基板１１の内側（表面１１Ａ側）に窪んでいる。
【００１９】
第２本体２０は、平面略矩形状の基板２１と、基板２１からバックル１の内側に突出する一対の起立部２２とを有し、これらの基板２１および起立部２２により構成される挿通部２０Ａの内部にベルト１００の端部が挿通される。
各起立部２２には、ロック部材３０が設けられる軸孔２２１が形成され、基板２１の裏面側には、各軸孔２２１を互いに結ぶ方向に沿って歯列２４０が形成されている。この歯列２４０は、複数の凸部２４１で構成されている。各凸部２４１は、基板２１の裏面２１Ｂから面外方向に突出している。また、基板２１の表面側には、各起立部１２が設けられた辺にそれぞれ沿って面取り部２１１が形成されている（図４）。
第２本体２０の基本的な構造は、前述の第１本体１０の構造と略同様である。第１本体１０と第２本体２０とは、互いの起立部１２，２２が向き合うように配置される。
【００２０】
ロック部材３０は、平面略矩形状であり、第１本体１０の軸孔１２１に挿入される軸部３１１，３１２と、第２本体２０の軸孔２２１に挿入される軸部３２１，３２２とを、それぞれ回動軸として有するとともに、軸部３１１，３１２近傍の辺および軸部３２１，３２２近傍の辺からそれぞれ逆方向に立ち上がる第１挟持部３３と第２挟持部３４とを有する。第１挟持部３３は、軸部３１１，３１２に対して偏心し、第２挟持部３４は、軸部３２１，３２２に対して偏心している。
【００２１】
ここで、ロック部材３０は、図７のように第１本体１０または第２本体２０に起立した状態のとき、第１本体１０の基板１１との間に空間ＳＰ１を有するとともに、第２本体２０の基板２１との間に空間ＳＰ２を有する。
図７のようにロック部材３０が起立した状態のとき、これらの空間ＳＰ１，ＳＰ２にそれぞれ臨むロック部材側凹部としてのアーチ部３５，３６が、軸部３１１，３１２間および軸部３２１，３２２間にそれぞれ形成されている。各アーチ部３５，３６は、軸部３１１，３１２に沿った方向および軸部３２１，３２２に沿った方向に対してそれぞれ円弧状に窪んでいる。
【００２２】
第１挟持部３３の先端には、軸部３１１，３１２を互いに結ぶ方向に沿って歯列３３０が形成され、この歯列３３０は、複数の凸部３３１で構成されている。ロック部材３０が第１本体１０側に回動された際に、この歯列３３０と第１本体１０の歯列１４０とが互いに噛み合う。
一方、第２挟持部３４の先端にも、軸部３２１，３２２を互いに結ぶ方向に沿って歯列３４０が形成され、この歯列３４０は複数の凸部３４１で構成されている。ロック部材３０が第２本体２０側に回動された際に、この歯列３４０は、第２本体２０の歯列２４０と隣り合う。
【００２３】
なお、ロック部材３０には、孔３７，３８が形成されているとともに、ロック部材３０の側面には、ロック部材３０が第２本体２０側に回動された際に起立部２２の内周面に当接する突起３９が形成されている。
【００２４】
以上のバックル１を構成する第１本体１０、第２本体２０、およびロック部材３０は、本実施形態では別々に製造された後、互いに組み付けられている。バックル１の材質は特に限定されず、第１本体１０、第２本体２０、およびロック部材３０は例えば樹脂製、金属製などであってよい。ここで、第１本体１０、第２本体２０、およびロック部材３０の三体を同時に射出成形するなどして、バックル１を一度に製造することも可能である。
なお、アーチ部３５，３６が設けられていることにより、射出成形時の撓みを抑制できる。また、第１本体１０の面取り部１１１は意匠性に寄与するだけでなく、この面取り部１１１の形成によって起立部１２の肉厚を薄くでき、挿通部１０Ａの内寸を大きくできる。
【００２５】
〔２．バックルの取扱手順〕
次に、バックル１によってベルト１００を留める手順について説明する。ここで使用するベルト１００には、厚い生地が用いられ、装着時に前面側となる端部に樹脂製のエンドパーツ１０１が取付けられている。
図５に示すように、ロック部材３０が第１本体１０および第２本体２０の面外方向に回動されているとき、第１挟持部３３および第２挟持部３４の向きは基板１１および基板２１に略平行であって、バックル１のロックは解除されている。この状態において、第２本体２０の挿通部２０Ａに第２挟持部３４とは反対側からベルト１００の端部１０２を挿通し、空間ＳＰ２を通過させる。このとき、アーチ部３６によって空間ＳＰ２が拡がっているので、第２本体２０における歯列２４０の凸部２４１がベルト１００を挿通する際の抵抗とならない。すなわち、ベルト１００の端部１０２を空間ＳＰ２に容易に挿通できる。
【００２６】
そして、ロック部材３０を図５中、反時計回りに第２本体２０側に回動させ、第２挟持部３４を第２本体２０側に起こすと、第２挟持部３４の歯列３４０と第２本体２０の歯列２４０とが隣り合い、これらの歯列３４０と歯列２４０との間にベルト１００が挟持される。このとき、ロック部材３０側面の突起３９が第２本体２０の内周面に嵌合し、ロック部材３０が第２本体２０に係止される。
【００２７】
このようにベルト１００の端部１０２をバックル１に保持したら、ベルト１００のエンドパーツ１０１側を第１本体１０の挿通部１０Ａに架設部１３側から挿通し、空間ＳＰ１を通過させて、軸孔１２１側から引き出す。
ここで、空間ＳＰ１がアーチ部３５により拡がっているので、ベルト１００の生地よりも厚いエンドパーツ１０１が第１本体１０の裏面側やロック部材３０に当たることもなく、ベルト１００は円滑に挿通される。アーチ部３５は軸部３１１，３１２間の略中央で最も窪んでいるため、このアーチ部３５中央からベルト１００をより簡単に挿通できる。
また、第１本体１０の基板１１の裏面１１Ｂに凹部１４１のみが形成され、裏面１１Ｂから空間ＳＰ１に突出する部材がないことからも、ベルト１００を空間ＳＰ１に容易に挿通できる。
【００２８】
このように第１本体１０にベルト１００を挿通したら、エンドパーツ１０１を引っ張り、ベルト１００を締める位置を調整した後、第１本体１０を第２本体２０に重ね合わせる。これにより、ロック部材３０が図６中、反時計回りに第１本体１０側に回動され、第１挟持部３３と第１本体１０との間にベルト１００が挟持されて、バックル１がロックされる（図１）。このとき、第１挟持部３３の歯列３３０と第１本体１０の歯列１４０とが対向し、歯列３３０の凸部３３１が歯列１４０の凹部１４１に向かって押圧されるので、これらの凸部３３１と凹部１４１との間でベルト１００が圧縮され、強固に保持される。前述の突起３９により、ロック部材３０は第２本体２０の幅方向中央に位置決めされているため、ロック部材３０の凸部３３１と第１本体１０の凹部１４１とがそれぞれ互いに対向する。このような歯列１４０と歯列３３０との噛合により、ベルト１００が長手方向や幅方向に動いて緩むことなく、確実にロックできる。
【００２９】
なお、第１本体１０における軸孔１２１両側の寸法に差があり（軸孔１２１から架設部１３側の端部までの寸法が大）、図１中、ロック部材３０に対する第１本体１０の時計回り方向へのモーメントが大であるため、第１本体１０の回転が規制され、バックル１のロックが維持される。
【００３０】
ロック解除の際は、図５のように、第１本体１０を第２本体２０に対して引き上げる。これにより、ロック部材３０が第１本体１０および第２本体２０に対して回動し、空間ＳＰ１，ＳＰ２をベルト１００が移動し、弛緩する。このようにベルト１００の両端側を緩めることで、ベルト１００を迅速に着脱できる。ただし、ロック部材３０を第１本体１０に対して回動させ、ベルト１００のエンドパーツ１０１側のみを緩めてもよい。バックル１の留め方などは限定されない。
【００３１】
このような本実施形態のバックル１によれば、ベルト１００の両端をそれぞれ保持する第１、第２本体１０，２０を備え、これら第１、第２本体１０，２０に対してロック部材３０が回動自在とされているので、ロック部材３０の回動により、１本のベルト１００を両端側から一度に緩めることができる。これにより、ベルト１００の着脱を迅速に行うことができる。
【００３２】
〔第２実施形態〕
次に、本発明の第２実施形態について説明する。
図８は、本実施形態のバックル２の使用状態を示す側断面図である。バックル２は、本体４０と、この本体４０に回動可能なロック部材５０とを備えている。このバックル２は、ベルト２００による持ち手の長さなどを調節するアジャスタとして用いられ、ロック部材５０の本体４０側への回動により、本体４０とロック部材５０との間にベルト２００が挟持されることにより、持ち手の長さなどが調節される。
【００３３】
図９は、ロック部材５０を回動して本体４０に起立させた状態を示し、図１０は、図９のX矢視図である。本体４０およびロック部材５０の基本的な構造はそれぞれ、第１実施形態のバックル１における第１本体１０または第２本体２０、およびロック部材３０と略同様であり、略同様の構成については第１実施形態と同一符号を付して説明を省略する。
本体４０は、平面略矩形状の基板２１と、ロック部材５０を軸孔２２１で軸支する一対の起立部２２とを有する。基板２１には、ベルト２００が挿通される孔４７，４８が形成されるとともに、各軸孔２２１を互いに結ぶ方向に沿って歯列１４０が形成され、この歯列１４０は、本体側凹部としての複数の凹部１４１で構成されている。
【００３４】
ロック部材５０は、本体４０の軸孔２２１に挿入される軸部３１１，３１２を有して平面略矩形状とされるとともに、軸部３１１，３１２の側の辺から挟持部５３が立ち上がり、断面略Ｌ字状に形成されている。ロック部材５０の軸部３１１，３１２間には、ロック部材５０と本体４０との間の空間ＳＰ１に臨むロック部材側凹部としてのアーチ部３５が形成されている（図１０）。
また、挟持部５３の先端には、複数の凸部３３１が並ぶ歯列３３０が形成され、この歯列３３０は、ロック部材５０の回動により、本体４０側の歯列１４０と噛合する。
【００３５】
このようなバックル２を使用する際は、図９、図１０のようにロック部材５０を回動して本体４０に起立させた状態で、本体４０とロック部材５０との間の空間ＳＰ１に軸部３１１，３１２側からベルト２００を挿通する。この際、アーチ部３５と歯列３３０とにより、ロック部材５０と本体４０との間の空間ＳＰ１が拡げられているので、ベルト２００を容易に挿通できる。ベルト２００を挿通した後、図８のようにロック部材５０を本体４０側に回動させれば、挟持部５３が本体４０に対向し、挟持部５３の歯列３３０と本体４０の歯列１４０との間にベルト２００が挟持される。
本実施形態によっても、第１実施形態で述べた効果と略同様の効果を奏する。
【００３６】
〔本発明の変形例〕
本発明は、前述の各実施形態に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲で種々の変形が許容される。
【００３７】
本発明のバックルの形状等は、前記各実施形態に限定されない。例えば、第１実施形態の第１、第２挟持部３３，３４先端の歯列３３０，３４０や、第２実施形態の挟持部５３の歯列３３０は形成されていなくてもよい。つまり、ロック部材の挟持部は、ロック部材の回動軸に対して偏心し、ロック部材が本体側に回動された際に本体に向かって突出し、本体との間にベルトを挟持するものであればよい。
【００３８】
また、前記実施形態では、ロック部材と本体との間の空間に臨む凹部のうち、本体側凹部として、複数の凹部１４１を示したが、これに限らず、ロック部材の回動軸に沿って本体に形成された溝などが本体側凹部として設けられていてもよい。この場合、ロック部材の挟持部も、この溝に凹凸嵌合するような凸部を有し、かつ、溝が延びる方向に沿って形成されていることが好ましい。さらに、本体側凹部をアーチ部３５，３６のように、ベルト１００の幅方向に沿って断面円弧状に、基板１１の裏面１１Ｂから内側に（表面１１Ａ側に）窪むように形成することも考えられる。このように形成された本体側凹部の内部に歯列を形成してもよい。
そして、ロック部材側凹部についても、前述のアーチ部３５，３６に限らず、本体とロック部材との間の空間を拡張し得る任意の形状であってよい。
【００３９】
ここで、本発明のバックルは、本体と、ロック部材とを備えていればよく、第１実施形態のように、第１、第２本体１０，２０を備える場合は、第１、第２本体１０，２０のうち少なくともいずれかに、凹部が形成されていればよい。第１実施形態では、第１本体１０には凹部としてアーチ部３５と凹部１４１が形成され、第２本体２０には凹部としてアーチ部３６のみが形成されていた。つまり、第１、第２本体１０，２０のいずれにも凹部が形成されていたが、第１、第２本体１０，２０の片方にのみ、凹部が形成されていてもよい。例えば、第２本体にベルトを着脱する頻度などによっては、第２本体におけるベルトの挿通性はさほど問題とならず、第２本体には凹部が形成されていなくても構わない。この場合、凸状の歯によって第２本体にベルトを常時固定すればよい。
一方、第１実施形態の第２本体２０における歯列２４０を第１本体１０の歯列１４０と同様に、凹部によって構成することも検討できる。すなわち、裏面２１Ｂから突出する凸部ではなく、裏面２１Ｂから表面２１Ａ側に窪む凹部を第２本体２０の基板２１裏面側に形成すればよい。
【００４０】
また、第１実施形態では、第１本体１０の方が第２本体２０よりも大きく、先ず第２本体２０にベルト１００を保持していたが、用途によっては、これら第１、第２本体１０，２０を同じ寸法や形状で対称に形成し、両者を区別なく使用することも可能である。
【００４１】
前記各実施形態では、バックル１，２で留めるベルトとして、厚生地の、樹脂製の分厚いエンドパーツ１０１が取付けられたものを例示したが、ベルトの材質や付属物などは何ら限定されない。例えば、ベルトの材質が薄い生地や皮革、樹脂などの場合も、ロック部材の挟持部の回転軸に対する偏心量を増やすことなどで、良好に保持できる。また、エンドパーツが設けられていないベルトも勿論使用できる。
また、前記各実施形態のように、１本のベルト１００の両端を留めたり、ベルト２００の長さを調整するほか、本発明のバックルによって２本のベルトを連結することも勿論可能である。ベルトの用途は問わず、本体とロック部材との間の空間に挿通して挟持し得る帯状のテープや紐などのすべてのベルト類を使用できる。
【００４２】
以上、本発明を実施するための最良の構成について具体的に説明したが、本発明は、これに限定されるものではない。すなわち、本発明は、主に特定の実施形態に関して特に図示され、かつ、説明されているが、本発明の技術的思想および目的の範囲から逸脱することなく、以上述べた実施形態に対し、形状、材質、数量、その他の詳細な構成において、当業者が様々な変形および改良を加えることができるものである。
上記に開示した形状、材質などを限定した記載は、本発明の理解を容易にするために例示的に記載したものであり、本発明を限定するものではないから、それらの形状、材質などの限定の一部もしくは全部の限定を外した部材の名称での記載は、本発明に含まれるものである。
【産業上の利用可能性】
【００４３】
本発明のバックルは、衣服などを留めるベルトや、靴、鞄、袋物などに用いられる各種のベルトを留めるのに利用できる。
【図面の簡単な説明】
【００４４】
【図１】本発明の第１実施形態におけるバックルの使用状態を示す側断面図。
【図２】前記実施形態におけるバックルの斜視図。
【図３】前記実施形態におけるバックルの分解斜視図。
【図４】図１のIV矢視図（一部切欠）。
【図５】前記実施形態におけるバックルの使用手順を示す側断面図。
【図６】前記実施形態におけるバックルの使用手順を示す側断面図。
【図７】図５のVII−VII線断面図。
【図８】本発明の第２実施形態におけるバックルの使用状態を示す側断面図。
【図９】前記実施形態におけるバックルの側断面図。
【図１０】前記実施形態におけるバックルの側面図（一部切欠）。
【符号の説明】
【００４５】
１，２・・・バックル、１０・・・第１本体、２０・・・第２本体、３０，５０・・・ロック部材、３３・・・第１挟持部，３４・・・第２挟持部，３５，３６・・・アーチ部（ロック部材側凹部）、４０・・・本体、５３・・・挟持部、１００，２００・・・ベルト、１４０・・・歯列、１４１・・・凹部（本体側凹部）、３１１，３１２，３２１，３２２・・・軸部（回動軸）、３３０，３４０・・・歯列、３３１，３４１・・・凸部、ＳＰ１，ＳＰ２・・・空間。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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