(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
弾性輪体（３）の外周面に形成されたセンターラグ（１０）と、当該センターラグ（１０）の周方向中途部から弾性輪体（３）の幅方向に延びるサイドラグ（１１）とが、弾性輪体から突出状に形成された農用車輪において、
前記サイドラグ（１１）は、車輪回転方向（Ｃ）側の側面（２０）を有し、
当該側面（２０）のラグ頂部（２５）付近には、当該側面（２０）から張出した張出部（２１）が形成されている
ことを特徴とする農用車輪。
【請求項２】
いずれも弾性輪体（３）の外周面から突設され、前記弾性輪体（３）の幅方向の中央において周方向に所定間隔を有するセンターラグ（１０）、および前記センターラグ（１０）における前記周方向中途部から分岐して前記幅方向に延びたサイドラグ（１１）を有する農用車輪において、
前記サイドラグ（１１）は連続する前記センターラグ（１０）に対して前記幅方向のいずれか一方の側にのみ形成され、
前記センターラグ（１０）には、前記幅方向における前記サイドラグ（１１）が延びた側とは反対側の側面（３０）のラグ頂部（３５）付近から前記幅方向の外方に張出して前記周方向に延びる張出部（３１）が形成されている
ことを特徴とする農用車輪。
【請求項３】
弾性輪体（３）の外周面から周方向に所定間隔をおいて突出状に形成された複数のセンターラグ（１０）を備え、各センターラグ（１０）は車輪回転方向（Ｃ）側を向く第１側面（１５）と前記車輪回転方向（Ｃ）側の反対側を向く第２側面（１６）とを有する農用車輪において、
前記第２側面（１６）は、
径方向外方の上部領域（１６ｂ）と、
径方向内方において前記上部領域（１６ｂ）よりも車輪径方向（Ｘ）に対する角度が大きな下部領域（１６ｃ）と、で形成され、
前記第２側面（１６）の車輪径方向（Ｘ）に対する角度が、前記上部領域（１６ｂ）と前記下部領域（１６ｃ）との境で不連続に変化し、
かつ前記下部領域（１６ｃ）の車輪径方向（Ｘ）に対する角度ｇが前記第１側面（１５）の車輪径方向（Ｘ）に対する角度ｈよりも大きい
ことを特徴とする農用車輪。
【請求項４】
前記角度ｇと角度ｈとは、ｇ≧２×ｈの関係にある
ことを特徴とする請求項３記載の農用車輪。
【請求項５】
前記第１側面（１５）および前記第２側面（１６）は、前記弾性輪体（３）との接続部分である根元部（１５ａ）（１６ａ）が丸みを帯びた凹状の曲面となっており、
前記第１側面（１５）の根元部（１５ａ）における丸みの曲率半径Ｒｄは、前記第２側面（１６）の根元部（１６ａ）における丸みの曲率半径Ｒｃよりも小さい
ことを特徴とする請求項３又は４記載の農用車輪。
【請求項６】
前記曲率半径Ｒｃと曲率半径Ｒｄとは、Ｒｃ≧２×Ｒｄの関係にある
ことを特徴とする請求項５記載の農用車輪。
【請求項７】
前記センターラグ（１０）は、
前記サイドラグ（１１）を幅方向に分岐させる前記周方向中途部から車輪回転方向（Ｃ）側の端までのセンターラグ周方向長さＬ１が、前記周方向中途部から前記車輪回転方向（Ｃ）の反対側の端までのセンターラグ周方向長さＬ２よりも長い
ことを特徴とする請求項２記載の農用車輪。
【請求項８】
前記周方向中途部から前記車輪回転方向（Ｃ）側の端までのセンターラグ周方向長さＬ１と、前記周方向中途部から前記車輪回転方向（Ｃ）の反対側の端までのセンターラグ周方向長さＬ２とは、Ｌ１≧１．５×Ｌ２の関係にある
ことを特徴とする請求項７記載の農用車輪。
【請求項９】
前記周方向中途部から車輪回転方向（Ｃ）側の端までのセンターラグ周方向長さＬ１と、前記周方向中途部から前記車輪回転方向（Ｃ）の反対側の端までのセンターラグ周方向長さＬ２と、隣接するセンターラグ間の間隔Ｌ３とは、Ｌ３≧０．７×（Ｌ１＋Ｌ２）の関係にある
ことを特徴とする請求項７または８記載の農用車輪。
【請求項１０】
前記センターラグ（１０）は、
車輪回転方向（Ｃ）側の先端部の幅Ｗ１が、前記車輪回転方向（Ｃ）側の反対側の後端部における幅Ｗ２よりも大きい
ことを特徴とする請求項２ないし請求項９のいずれか１項に記載の農用車輪。
【請求項１１】
前記幅Ｗ１と前記幅Ｗ２とは、
１．５×Ｗ２ ≦ Ｗ１ ≦ ３×Ｗ２の関係にある
ことを特徴とする請求項１０記載の農用車輪。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、農用車輪に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
リング形体をした金属製のリムに対して、ゴムを焼き付けて弾性輪体を被覆形成した農用車輪が公知である。この農用車輪の弾性輪体の外周面には、センターラグとサイドラグとを有したトレッド部が設けられている。
センターラグは、主に車輪の直進性を確保するためのものであって、弾性輪体の幅方向中央部で周方向に沿って間隔をおいて点在的に突設されたものである。
【０００３】
これに対して、サイドラグは、主に牽引力を確保するためのものであって、センターラグの幅方向側面から幅方向に突設されている。サイドラグは、周方向に所定間隔を保持し、かつセンターラグの両側で不一致となる配置、すなわちセンターラグを境としてその両側で周方向に千鳥配置となっている。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
従来の農用車輪では、図１６（ａ）に示すように、センターラグ１００の車輪回転方向側の側面１０１の根元の曲率半径Ｒｂと、反回転方向側の側面１０２の根元の曲率半径Ｒａとが同等である。しかも、側面視テーパ状のセンターラグ１００の車輪回転方向側の側面１０１の勾配ｅ（車輪径方向に対する傾斜角度）と、反回転方向側の側面１０２の勾配ｆとが同等である。
【０００５】
このような農用車輪であると、走行時にセンターラグ１００が反回転方向側に倒れるように変形するため、長期にわたる使用につれ、ラグ底に折れシワが入り、やがて、亀裂へと成長してしまう（図１６（ａ）の点線円で示す拡大図参照）。
また、従来の農用車輪では、図１６（ｂ）に示すように、サイドラグ１０３を基準として、サイドラグ１０３より車輪回転方向側のセンターラグ周方向長さＬ１と、サイドラグ１０３より反回転方向側のセンターラグ周方向長さＬ２が同等である。
【０００６】
このような農用車輪で、アスファルト等を走行すると、センターラグ１００の回転方向側の摩耗が早く、反回転方向側の摩耗が遅くなり、摩耗差が生じ、偏減りしてしまう。しかも、更に摩耗が進行するとサイドラグの回転方向側の側面１０４にまで激しい摩耗を生じてしまい、圃場性能に悪影響を及ぼす。
また、摩耗としては、サイドラグ１０３の回転方向側側面の頂部付近や、センターラグ１００幅方向側面の頂部付近にも生じ、このような摩耗はゴム切れなどに成長するおそれがある。
【０００７】
以上のように、従来の農用車輪では、使用につれ、破損や摩耗が生じ、その性能が低下し易いものであった。
本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであって、使用により性能劣化の生じ難い農用車輪を提供することを目的とする。
【０００８】
【課題を解決するための手段】
上記目的を達成するために、本発明が採用した技術的手段は、以下のようなものである。
本願発明に係る農用車輪は、弾性輪体の外周面に形成されたセンターラグと、当該センターラグの周方向中途部から弾性輪体の幅方向に延びるサイドラグとが、弾性輪体から突出状に形成された農用車輪において、前記サイドラグは、車輪回転方向側の側面を有し、当該側面のラグ頂部付近には、当該側面から張出した張出部が形成されている。
【０００９】
サイドラグの車輪回転方向側の側面ラグ頂部付近は、早期に摩耗し易いので、張出部を形成することにより、耐久性を向上させることができる。
本願発明に係る他の農用車輪は、いずれも弾性輪体の外周面から突設され、前記弾性輪体の幅方向の中央において周方向に所定間隔を有するセンターラグ、および前記センターラグにおける前記周方向中途部から分岐して前記幅方向に延びたサイドラグを有する農用車輪において、前記サイドラグは連続する前記センターラグに対して前記幅方向のいずれか一方の側にのみ形成され、前記センターラグには、前記幅方向における前記サイドラグが延びた側とは反対側の側面のラグ頂部付近から前記幅方向の外方に張出して前記周方向に延びる張出部が形成されている。
【００１０】
センターラグの幅方向の側面ラグ頂部付近は、早期に摩耗し易いので、張出部を形成することにより、耐久性を向上させることができる。
本願発明に係る他の農用車輪は、弾性輪体の外周面から周方向に所定間隔をおいて突出状に形成された複数のセンターラグを備え、各センターラグは車輪回転方向側を向く第１側面と前記車輪回転方向側の反対側を向く第２側面とを有する農用車輪において、前記第２側面は、径方向外方の上部領域と、径方向内方において前記上部領域よりも車輪径方向に対する角度が大きな下部領域と、で形成され、前記第２側面の車輪径方向に対する角度が、前記上部領域と前記下部領域との境で不連続に変化し、かつ前記下部領域の車輪径方向に対する角度ｇが前記第１側面の車輪径方向に対する角度ｈよりも大きい。
【００１１】
角度ｇと角度ｈとは、ｇ≧２×ｈの関係にあるのが好ましい。
車輪径方向に対する第１側面の角度ｈよりも、車輪径方向に対する第２側面の下部領域の角度ｇを大きくすることで、走行時のラグの反回転方向への倒れ込み、屈曲の繰り返しによる、反回転方向側ラグ根元のシワや亀裂の発生に対し、耐久性を向上させることができる。
【００１２】
好ましくは、前記第１側面および前記第２側面は、前記弾性輪体との接続部分である根元部が丸みを帯びた凹状の曲面となっており、前記第１側面の根元部における丸みの曲率半径Ｒｄは、前記第２側面の根元部における丸みの曲率半径Ｒｃよりも小さい。
曲率半径Ｒｃと曲率半径Ｒｄとは、Ｒｃ≧２×Ｒｄの関係にあるのが好ましい。
【００１３】
回転方向側の第１側面の根元の曲率半径Ｒｄよりも反回転方向側の第２側面の根元の曲率半径Ｒｃを大きくすることで、走行時のラグの反回転方向への倒れ込み、屈曲の繰り返しによる、反回転方向側ラグ根元のシワや亀裂の発生に対し、耐久性を向上させることができる。
好ましくは、前記センターラグは、前記サイドラグを幅方向に分岐させる前記周方向中途部から車輪回転方向側の端までのセンターラグ周方向長さＬ１が、前記周方向中途部から前記車輪回転方向の反対側の端までのセンターラグ周方向長さＬ２よりも長い。
【００１４】
サイドラグより車輪回転方向側のセンターラグ周方向長さＬ１と、サイドラグより反回転方向側のセンターラグ周方向長さＬ２とは、Ｌ１≧１．５×Ｌ２の関係にあるのが好ましい。さらに、泥詰まりを防止するために、サイドラグより車輪回転方向側のセンターラグ周方向長さＬ１と、サイドラグより反回転方向側のセンターラグ周方向長さＬ２と、隣接するセンターラグ間の間隔Ｌ３とは、Ｌ３≧０．７×（Ｌ１＋Ｌ２）の関係にあるのが好ましい。
【００１５】
サイドラグより車輪回転方向側のセンターラグは、摩耗が早いので、回転方向側のセンターラグ周方向長さＬ１を、反回転方向側のセンターラグ周方向長さより長くすることで、センターラグの偏減りが緩和される。
好ましくは、前記センターラグは、車輪回転方向側の先端部の幅Ｗ１が、前記車輪回転方向側の反対側の後端部における幅Ｗ２よりも大きい。
【００１６】
センターラグの車輪回転方向側の先端部の幅Ｗ１と、センターラグの反回転方向側の後端部の幅Ｗ２とは、１．５×Ｗ２ ≦ Ｗ１ ≦ ３×Ｗ２の関係にあるのが好ましい。
サイドラグより車輪回転方向側のセンターラグは、摩耗が早いので、センターラグの車輪回転方向側の先端部の幅Ｗ１を後端部の幅Ｗ２より広くすることで、センターラグの偏減りが緩和される。
【００１７】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。
図１及び図２は、農用車輪１の形態を示している。この農用車輪１は、リング形体をしたリム２と、このリム２をゴム等の弾性材によって被覆することで形成された弾性輪体３と、リム２に対して溶接により一体的に設けられたスポーク型のホイル本体４とを有している。
【００１８】
ホイル本体４は、ボス５と、このボス５から放射状に突設された複数本（図例では３本）のスポーク６とを有している。弾性輪体３の外周面には、センターラグ（直進ラグ）１０と、サイドラグ（牽引ラグ）１１とを有したトレッド部１２が設けられている。
センターラグ１０は、弾性輪体３の幅方向中央部で、その周方向に沿って突設されており、側面視テーパ状である複数のセンターラグ１０が、周方向に所定間隔をおいて設けられている。サイドラグ１１は、センターラグ１０の側面に一端部を当接させつつ、弾性輪体３の幅方向に沿って左方又は右方へ延びるように突設されたものである。サイドラグ１１は、弾性輪体３の周方向で互いに所定間隔を保持しつつ、且つセンターラグ１０の両側で不一致となる（即ち、センターラグ１０を境としてその両側で周方向に千鳥配置となる）配置とされており、その断面形状は三角形乃至台形状である。
【００１９】
図１及び図２において、矢印Ｃで示す反時計回りの方向が農用車輪１の回転方向とされており、側面視テーパ状のセンターラグ１０は、回転方向側の側面（以下、「前面」ともいう）１５と、反回転方向側の側面（以下、「後面」ともいう）１６とを有している。
ラグ１０の前面１５が弾性輪体３から立ち上がる部分であるラグ前面根元部１５ａと、ラグ１０の後面１６が弾性輪体３から立ち上がる部分であるラグ後面根元部１６ａとを比べると、ラグ後面根元部１６ａの立ち上がり曲線はなだらかであるのに対し、ラグ前面根元部１５ａの立ち上がり曲線はより急激となっている。つまり、ラグ後面根元部１６ａの丸み（カーブ）の曲率半径Ｒｃは、ラグ前面根元部１５ａの丸み（カーブ）の曲率半径Ｒｄより大きくなっている。具体的には、ＲｃはＲｄの２倍以上（Ｒｃ≧２×Ｒｄ）とするのが好ましい。
【００２０】
このように、ラグ後面根元部１６ａの曲率半径Ｒｃを大きくして根元部１６ａの立ち上がり曲線をなだらかにすることで、車輪走行回転時におけるセンターラグ１０の反回転方向への倒れ込み屈曲・復元の繰り返しによる根元部１６ａのシワ及び亀裂の発生に対し、耐久性を向上させることができる。
図３は、農用車輪１の他の形態を示している。この形態においても農用車輪１としての基本構成は図１及び図２に示される農用車輪１と同様である。
【００２１】
図３に示される農用車輪１では、側面視テーパ状のセンターラグ１０の前面１５の傾斜角度ｈと、後面１６の傾斜角度ｇとが異なっており、前面１５は立ち上がり角が急激であるのに対して、後面１６は立ち上がり角が緩やかになっている。つまり、車輪径方向Ｘに対する前面１５の角度ｈより、車輪径方向Ｘに対する後面１６の角度ｇの方が大きくなっている。
【００２２】
このようにラグ後面１６の角度を緩やかにすることで、車輪走行回転時におけるセンターラグ１０の反回転方向への倒れ込み屈曲・復元の繰り返しによる根元部１６ａのシワ及び亀裂の発生に対し、耐久性を向上させることができる。
なお、図１及び図２に示される農用車輪１と図３に示される農用車輪１とは、それぞれ単独で実施することもできるが、図４のように両形態を組み合わせて実施することもできる。つまり、ラグ後面１６の角度ｇをラグ前面１５の角度ｈより大きくするとともに、ラグ後面根元部１６ａの曲率半径Ｒｃをラグ前面根元部１５ａの曲率半径Ｒｄよりも大きくすることがで、一層耐久性を向上できる。
【００２３】
図５は、農用車輪１の他の形態を示している。この形態においても農用車輪１としての基本構成は図１及び図２に示される農用車輪１と同様である。
図５に示される農用車輪１では、センターラグ１０の後面１６は、車輪径方向中途部を境として、径外方側の上部領域１６ｂと、径内方側の下部領域１６ｃとを有し、上部領域１６ｂと下部領域１６ｃとの境に段差１６ｄが形成されている。
【００２４】
下部領域１６ｃの車輪径方向Ｘに対する角度ｇは、前面１５の角度ｈより大きくされて立ち上がり角が緩やかになっており、これにより、図５に示される農用車輪１は図３に示される農用車輪１と同様の作用効果を奏する。
しかも、上部領域１６ｂは、下部領域１６ｃに比べて車輪径方向Ｘに対する角度が小さくされて立ち上がり角が急激になっているため、下部領域１６ｃの立ち上がり角を緩やかにしても、各ラグ１０同士の周方向間隔が大きくなることを防止できる。
【００２５】
図６は、農用車輪１の他の形態を示している。この農用車輪１としての基本構成は図１及び図２に示される農用車輪１と同様である。
図６に示される農用車輪１においても、センターラグ１０の後面１６は、車輪径方向中途部を境として、径外方側の上部領域１６ｂと径内方側の下部領域１６ｄとを有し、上部領域１６ｂと下部領域１６ｃの境は、段差無く接続された２段テーパとなっている。
【００２６】
図５に示される農用車輪１と同様に、下部領域１６ｃの車輪径方向Ｘに対する角度ｇは、前面１５の角度ｈより大きくされて立ち上がり角が緩やかになっており、しかも、上部領域１６ｂは、下部領域１６ｃに比べて車輪径方向Ｘに対する角度が小さくされて立ち上がり角が急激になっている。
図７及び図８は、農用車輪１の他の形態を示している。この形態においても農用車輪１としての基本構成は図１及び図２に示される農用車輪１と同様である。
【００２７】
この形態では、サイドラグ１１の位置を基準として、センターラグ１０の車輪回転方向Ｃ（前方）側の延出長さＬ１と、反回転方向（後方）側のセンターラグ１０の延出長さＬ２とが異なっており、Ｌ１の方がＬ２より長くなるようにされている。つまり、サイドラグ１１を基準として、センターラグ１１の周方向への突出量Ｌ１は、車輪回転方向Ｃ（前方）側の方が大きい。なお、Ｌ１はＬ２の１．５倍以上（Ｌ１≧１．５×Ｌ２）とするのが好ましい。
【００２８】
しかも、センターラグ１０は、車輪回転方向Ｃ側にある先端部の幅Ｗ１が、反回転方向側にある後端部の幅Ｗ２よりも大きくなるように、センターラグ１０はラグ後端部から先端部にいくに従って幅広となる平面視台形状に形成されている。Ｗ１は、Ｗ２の１．５倍以上、Ｗ２の３倍以下（１．５×Ｗ２ ≦ Ｗ１ ≦ ３×Ｗ２）とするのが好ましい。
【００２９】
このように、センターラグ１０を回転方向Ｃに延長し、及び／又は先端部の幅広化を行うことで、アスファルト・地路等の走行によるセンターラグ１０の先端部の偏減りが緩和され、サイドラグ１１の斜面への摩耗の影響も少なくなる。
また、センターラグ１０を回転方向Ｃに延長することで、センターラグ１０間の間隔Ｌ３が狭くなると、泥詰まりの原因となるので、Ｌ３は、Ｌ１とＬ２の和の０．７倍以上（Ｌ３≧０．７×（Ｌ１＋Ｌ２））確保するのがよい。
【００３０】
図９は、農用車輪１の他の形態を示している。この形態においても農用車輪１としての基本構成は図１及び図２に示される農用車輪１と同様である。
図９に示される農用車輪１では、サイドラグ１１の車輪回転方向側の傾斜側面（以下、「前面」ともいう）２０には、前面２０から張り出した張出部２１が設けられている。この張出部２１は、前面２０のラグ頂部２５付近が前面２０から突出する方向に形成されたものであり、張出部２１の断面形状は半円形である。
【００３１】
前面２０のラグ頂部付近２０は走行によって早期に摩耗し易いので、この部分を張出状に形成しておくことで、摩耗に対処し、耐久性を向上させることができる。ただし、耐久性を向上させるという観点からは、張出部２１の高さは高い程よいが、あまり高くすると泥詰まりの原因となるので、張出部２１の前面２０に対する高さＴ１は、５ｍｍ以下とするのが好ましい。
【００３２】
図１０は、農用車輪１の他の形態を示している。この形態においても農用車輪１としての基本構成は図１及び図２に示される農用車輪１と同様である。
図１０に示される農用車輪１では、センターラグ１０の幅方向側面のうちサイドラグ１１が非形成である側面３０には、側面３０から張り出した張出部３１が設けられている。この張出部３１は、ラグ頂部３５付近が側面３０から側方に突出する方向に形成されたものであり、張出部３１の断面形状は半円形である。
【００３３】
サイドラグ１１が非形成である側面のラグ頂部３５付近は、サイドラグ１１の存在によって早期に摩耗し易いので、この部分を張出状に形成しておくことで、摩耗に対処し、耐久性を向上させることができる。この張出部３１の側面３０に対する高さＴ２も、泥詰まり防止ために５ｍｍ以下とするのが好ましい。
なお、図９に示される農用車輪１と図１０に示される農用車輪１は、それぞれ単独で実施することもできるが、図１１のように両形態を組み合わせて実施することもできる。
【００３４】
また、図１〜１０までの各形態における特徴は、任意に組み合わせることができる。
次の表１は、水田内で必要な浮力を得るのに適した弾性輪体３を構成するゴムの配合例を示している。
【００３５】
【表１】
0004841067.tif 000002
【００３６】
表１において、ＮＲは天然ゴム、ＳＢＲはスチレン−ブタジエン共重合ゴム、ＣＢはカーボンブラック、老防６Ｃは老化防止剤（アンチゲン６Ｃ：住友化学工業社製）である。
表１の配合中、比較例２，３及び実施例１，２では、無機中空粒子が変量として含まれており、比較例４，５及び実施例３，４では、気体封入熱可塑性樹脂が変量として含まれている。
【００３７】
水田内でも必要な浮力を得るためには弾性輪体３を構成するゴム材料の加硫後の全体積において、３％〜９５％が中空状態であるのが好ましい。３％未満では浮力への効果が小さく、９５％より大きいと、製品として必要な強度が十分に得られないからである。
弾性輪体３の中空の形成は、無機中空粒子又は気体封入熱可塑性樹脂をゴム組成物中に配合することによって得られる。なお、気体封入熱可塑性樹脂としては、日本フィライト株式会社の商品名expancelが好ましく用いられる。
【００３８】
図１２〜図１５は、農用車輪５１に補助車輪５２を取り付けるための取付構造と、補助車輪５２の取付のための取付治具５３を開示している。
従来、田植機などの水田用農用機械における補助車輪は、メイン車輪に対し、農用機械本体側或いは反本体側に取り付けられるものであり、その取付構造は、本体より延びる車軸に、補助車輪のボスを嵌合させて取り付けるというものであった。
【００３９】
しかし、従来の取付構造では、農用機械本体のメイン車輪用の車軸に、補助車輪を取り付けるための延長車軸を取り付け、その延長車軸に補助車輪のボスを嵌合させるため、補助車輪のボスは、延長車軸に合わせた形状とする必要がある。このため、延長車軸の形状が異なれば、それに応じたボス形状を有する新規形状の補助車輪が必要とされ、サイズも増えコスト高の要因となる。
【００４０】
図１２〜図１５に示す補助車輪の取付構造及び取付治具５３は、この問題を解決するものである。
図１２は、メイン車輪である農用車輪５１を示しており、この農用車輪５１は、リング形体をしたリム６２と、このリム６２をゴム等の弾性材によって被覆することで形成された弾性輪体６３と、リムに対して溶接により一体的に設けられたスポーク型のホイル本体６４とを有している。
【００４１】
ホイル本体６４は、農用機械本体から延びる車軸６１に嵌められる車軸取付用のボス６５と、このボス６５から放射状に突設された複数本（図例では３本）の断面円形状のスポーク６６とを有している。弾性輪体５３の外周面には、ラグ７０を有しており、さらに、ラグ７０の複数個おきに、左右側方に羽根ラグ７１が張出形成されている。
【００４２】
図１３及び図１４は、農用車輪５１に補助車輪５２を取り付けるための取付治具５３を示しており、この取付治具５３は、メイン車輪である農用車輪５１のスポーク６６と補助車輪５２のスポーク８６とを着脱自在に連結するものであり、棒状の治具本体９１の長手方向両端部にスポーク保持部９２，９２を備えて構成されている。
【００４３】
スポーク保持部９２は、治具本体９１の長手方向両端部に固定して設けられた固定保持体９３と、固定保持体９３との間でスポーク６６，８６を挟み込む連結保持体９４とを有している。
固定保持体９３と連結保持体９４とはボルト９５とナット９６によって連結・分離自在とされている。固定保持体９３と連結保持体９４とには、連通状となるボルト挿通孔９７が貫通状に形成されており、これらのボルト挿通孔９７にボルト９５を挿通させてナット９６を締結することにより、固定保持体９３と連結保持体９４とを連結できる。なお、ナットは、固定保持体９３に対し溶接などにより一体的に設けることができる。
【００４４】
固定保持体９３と連結保持体９４の接合面には、それぞれ半円形の凹状溝が形成されており、両保持体９３を連結すると断面円形の把持用貫通孔９８が形成される。
スポーク保持部９２は、把持用貫通孔９８によって車輪５１，５２のスポーク６６，８６を挟み込んで把持するように構成されている。なお、把持用貫通孔９８は、対応するスポークの形状に合わせた形状とすればよい。また、把持用貫通孔９８の径は、スポーク６６，８６の径よりも０．２ｍｍ〜０．５ｍｍ小さくするのがよい。
【００４５】
図１５は、取付治具５３によって、農用車輪５１の反農用機械本体側（外側）に補助車輪５２を取り付けた状態を示しており、取付治具５３によってスポーク６６，８６同士が連結されている。取付治具５３の取付位置は、スポークの長手方向（車輪径方向）の任意の位置とすることができ、自由に位置を設定できる。
前記取付治具５３を用いて補助車輪５２をメイン車輪５１のスポーク６６に取り付けることで、補助車輪のボス形状に制限がなくなり新規ボス形状が不要となる他、従来の補助車輪も取付治具５３を用いてメイン車輪５１に取り付けることができ、サイズの削減が可能である。また、新規鉄車溶接治具が不要であり低コストも図れる。
【００４６】
しかも、メイン車輪５１と補助車輪５２のスポーク８６が連結しているため、補助車輪の強度が向上し、補助車輪５２の補強板を省略でき、泥詰まり防止に効果的である。
【００４７】
【発明の効果】
本発明によれば、使用による性能劣化を防止することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】  農用車輪の側面図である。
【図２】  図１の部分拡大図である。
【図３】  他の形態に係る農用車輪の部分拡大図である。
【図４】  図１，２と図３との形態を組み合わせた農用車輪の部分拡大図である。
【図５】  他の形態に係る農用車輪の部分拡大図である。
【図６】  他の施形態に係る農用車輪の部分拡大図である。
【図７】  他の形態に係る農用車輪の部分拡大図である。
【図８】  図７の農用車輪のトレッドパターン平面図である。
【図９】  他の形態に係る農用車輪の部分拡大図である。
【図１０】  他の形態に係る農用車輪の断面図及び部分拡大図である。
【図１１】  図９及び図１０に示される形態を組み合わせた農用車輪の部分拡大図である。
【図１２】  水田用車輪の側面図である。
【図１３】  （ａ）は取付治具の側面図であり、（ｂ）は取付治具の平面図である。
【図１４】  連結保持体を分離した取付治具の平面図である。
【図１５】  取付治具によって補助車輪を取り付けた状態を示す正面図である。
【図１６】  従来の農用車輪の部分拡大図である。
【符号の説明】
１  農用車輪
３  弾性輪体
１０  センターラグ
１１  サイドラグ
１５  第１側面
１５ａ  根元部
１６  第２側面
１６ａ  根元部
１６ｂ  上部領域
１６ｃ  下部領域
２０  側面
２１  張出部
２５  ラグ頂部
３０  側面
３１  張出部
Ｃ  車輪回転方向
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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