(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ワイヤ全質量に対し、
Ｃ：０．０４乃至０．１１質量％、
Ｓｉ：０．４０乃至０．７５質量％、
Ｍｎ：１．３０乃至２．５０質量％、
Ｎｉ：０．１０乃至２．５０質量％、
Ｃｒ：０．１０乃至１．００質量％、
Ｍｏ：０．１０乃至１．００質量％、
Ｔｉ：０．０６乃至０．３０質量％、
Ｆｅ：９０質量％以上
を含有し、
Ｎ：０．０１５質量％以下
に規制し、
残部が不可避的不純物であり、
更にまた、Ｃ，Ｓｉ，Ｍｎ，Ｎｉ，Ｃｒ、Ｍｏ、Ｔｉの含有量を夫々［Ｃ］、［Ｓｉ］、［Ｍｎ］、［Ｎｉ］、［Ｃｒ］、［Ｍｏ］、［Ｔｉ］としたとき、Ｆ（ｘ）＝−５７６．９［Ｃ］＋３４．１［Ｓｉ］＋８０．１［Ｍｎ］＋１．５［Ｎｉ］−２２．８［Ｃｒ］−６．８［Ｍｏ］−８３．１［Ｔｉ］で表されるＦ（ｘ）が１００以上であることを特徴とする高張力鋼用ガスシールドアーク溶接フラックス入りワイヤ。
【請求項２】
ワイヤ全質量に対し、
Ｃ：０．０４乃至０．１１質量％、
Ｓｉ：０．４０乃至０．７５質量％、
Ｍｎ：１．３０乃至２．５０質量％、
Ｎｉ：０．１０乃至２．５０質量％、
Ｃｒ：０．１０乃至１．００質量％、
Ｍｏ：０．１０乃至１．００質量％、
Ｔｉ：０．０６乃至０．３０質量％、
Ｆｅ：９０質量％以上
を含有し、
Ｎ：０．０１５質量％以下
に規制し、
更に、アルカリ金属フッ化物、アルカリ金属酸化物、アルカリ土類金属フッ化物、アルカリ土類金属酸化物、Ｂ、Ａｌ及びＭｇのいずれかを含有し、
残部が不可避的不純物であり、
更にまた、Ｃ，Ｓｉ，Ｍｎ，Ｎｉ，Ｃｒ、Ｍｏ、Ｔｉの含有量を夫々［Ｃ］、［Ｓｉ］、［Ｍｎ］、［Ｎｉ］、［Ｃｒ］、［Ｍｏ］、［Ｔｉ］としたとき、Ｆ（ｘ）＝−５７６．９［Ｃ］＋３４．１［Ｓｉ］＋８０．１［Ｍｎ］＋１．５［Ｎｉ］−２２．８［Ｃｒ］−６．８［Ｍｏ］−８３．１［Ｔｉ］で表されるＦ（ｘ）が１００以上であることを特徴とする高張力鋼用ガスシールドアーク溶接フラックス入りワイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、高張力鋼用ガスシールドアーク溶接フラックス入りワイヤに関し、特に、耐力６２０ＭＰａ級以上の高張力鋼のガスシールドアーク溶接に使用するのに好適の高張力鋼用ガスシールドアーク溶接フラックス入りワイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
近時の鋼構造物の大型化に伴い、構造物の軽量化が図られるようになり、高張力鋼の適用が進んでいる。特に、海洋構造物、圧力容器等の分野では、良好な低温靭性が必須であり、それを満足する溶接材料の需要が高まっている。これまで、被覆アーク溶接、サブマージアーク溶接等では、低温靭性が優れた溶接材料が適用されているが、作業能率、溶接作業性及び適用姿勢等の面で課題があるのが現状である。このため、高能率、優れた低温靭性及び優れた溶接作業性を兼ね備えたフラックス入りワイヤが強く要望されている。
【０００３】
フラックス入りワイヤに関しては、これまでも種々の開発が行われている。その一例として、特許文献１では、引張強度が６９０ＭＰａ級の高張力鋼用のガスシールドアーク溶接フラックス入りワイヤについて開示されており、ＴｉＯ２、金属フッ化物、Ｍｇ量、合金成分の適正範囲を規定し、良好な溶接作業性及び長時間ＰＷＨＴ（溶接後熱処理：Post Weld Heat Treatment）後の高温強度及び低温靭性を確保する方法を提案している。
【０００４】
また、特許文献２では、ＴｉＯ２、ＭｇＯ、ＭｎＯを主成分とするチタニヤ系フラックスを充填する高張力鋼用フラックス入りワイヤについて開示されており、ＴｉＯ２／ＭｇＯ比及び合金成分の適正範囲を規定し、良好な溶接作業性及び靭性を確保する方法を提案している。
【０００５】
また、特許文献３では、引張強度が６８０Ｎ／ｍｍ２級以上の高張力鋼用のガスシールドアーク溶接フラックス入りワイヤが開示されている。合金成分の適正化及びＴａの適正添加により、小入熱から大入熱までの広い使用範囲において母材強度に相当した強度及び良好な靭性を確保し、更に作業能率向上のため、金属分量を規定するという方法が提案されている。
【０００６】
【特許文献１】特開平９−２５３８８６号公報
【特許文献２】特開平３−４７６９５号公報
【特許文献３】特開平８−１７４２７５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
上述の特許文献１乃至３に記載された方法では、−３０乃至−４０℃におけるシャルピー衝撃値により低温靭性を評価している。しかしながら、海洋構造物等及び極低温下で使用される構造物への適用を考慮した場合、上記温度域でシャルピー衝撃値を評価しても不十分であり、より低温、即ち、−６０℃程度の更に一層の低温域での評価が不可欠である。しかし、特許文献１乃至３においては、−６０℃程度の低温域での靭性については言及されていない。
【０００８】
また、特許文献１及び特許文献２では、ワイヤ中にスラグ造滓剤を多量に含有しているため、溶接時に大量のスラグが発生し、スラグ除去に要する工程を増加させ、溶接施工能率の低下を招くことになる。また、特許文献３では、ワイヤ中の金属粉量を規定し、溶接施工能率について言及しているものの、Ｔｉの添加量についてまでは言及されていない。Ｔｉは溶接時スラグ発生の原因となる成分であるため、溶接施工能率を評価する上では重要な成分である。
【０００９】
このように、更に一層の低温域での靭性確保と、優れた耐割れ性を具備すると共に、溶接施工能率が向上した高張力鋼用フラックス入りワイヤの開発が強く望まれているものの、現状では実現されていない。
【００１０】
本発明はかかる問題点に鑑みてなされたものであって、耐力６２０ＭＰａ級以上の高張力鋼の溶接において、−６０℃程度での極低温においても低温靭性が優れた溶接金属が得られ、また、良好な溶接作業性を確保でき、かつ耐割れ性が優れた高張力鋼用ガスシールドアーク溶接ワラックス入りワイヤを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明に係る高張力鋼用ガスシールドアーク溶接ワラックス入りワイヤは、
ワイヤ全質量に対し、
Ｃ：０．０４乃至０．１１質量％、
Ｓｉ：０．４０乃至０．７５質量％、
Ｍｎ：１．３０乃至２．５０質量％、
Ｎｉ：０．１０乃至２．５０質量％、
Ｃｒ：０．１０乃至１．００質量％、
Ｍｏ：０．１０乃至１．００質量％、
Ｔｉ：０．０６乃至０．３０質量％、
Ｆｅ：９０質量％以上
を含有し、
Ｎ：０．０１５質量％以下
に規制し、
残部が不可避的不純物である。
また、本発明の高張力鋼用ガスシールドアーク溶接フラックス入りワイヤは、アルカリ金属フッ化物、アルカリ金属酸化物、アルカリ土類金属フッ化物、アルカリ土類金属酸化物、Ｂ、Ａｌ及びＭｇのいずれかを含有することができる。
そして、本発明においては、Ｃ，Ｓｉ，Ｍｎ，Ｎｉ，Ｃｒ、Ｍｏ、Ｔｉの含有量（質量％）を夫々［Ｃ］、［Ｓｉ］、［Ｍｎ］、［Ｎｉ］、［Ｃｒ］、［Ｍｏ］、［Ｔｉ］としたとき、Ｆ（ｘ）＝−５７６．９［Ｃ］＋３４．１［Ｓｉ］＋８０．１［Ｍｎ］＋１．５［Ｎｉ］−２２．８［Ｃｒ］−６．８［Ｍｏ］−８３．１［Ｔｉ］で表されるＦ（ｘ）が１００以上であることを特徴とする。なお、例えば、上記Ｓｉは、ＳｉＯ２等の化合物として添加される。よって、上記Ｓｉ含有量は、ＳｉＯ２等の化合物の量を、Ｓｉに換算した値である。他の成分も同様である。
【発明の効果】
【００１２】
本発明の高張力鋼用ガスシールドアーク溶接フラックス入りワイヤによれば、−６０℃程度の極低温においても良好な低温靭性を具備し、更に耐割れ性が優れた溶接金属を得ることができ、また溶接作業性が優れていて、施工能率を向上させることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
以下、本発明について詳細に説明する。本発明者等は上述の問題点を解決するため、フラックス入りワイヤでの低温靭性向上のために有効な合金成分について種々の検討を行った。その結果、ワイヤ中の合金成分の添加量と溶接金属の低温靭性との関係を明らかにした。当然ながら、溶接金属の靭性は合金成分の相互的な作用による影響がある。そのため、溶接金属の低温靭性に及ぼすワイヤ中の各種合金成分の影響度について調査し、実験的に関係式を求めた。その結果、以下の知見を得た。
【００１４】
即ち、フラックス入りワイヤの成分Ｃ，Ｓｉ，Ｍｎ，Ｎｉ，Ｃｒ、Ｍｏ、Ｔｉの含有量を夫々［Ｃ］、［Ｓｉ］、［Ｍｎ］、［Ｎｉ］、［Ｃｒ］、［Ｍｏ］、［Ｔｉ］としたとき、Ｆ（ｘ）＝−５７６．９［Ｃ］＋３４．１［Ｓｉ］＋８０．１［Ｍｎ］＋１．５［Ｎｉ］−２２．８［Ｃｒ］−６．８［Ｍｏ］−８３．１［Ｔｉ］で表されるＦ（ｘ）と、低温靭性との間には相関関係があり、このＦ（ｘ）が１００以上であることにより、−６０℃程度の極低温における低温靭性が向上することを見出した。
【００１５】
耐力６２０ＭＰａ級以上の高張力鋼の溶接においては、ワイヤ中のＣ、Ｃｒ、Ｔｉ及びＭｏの増加に伴って靭性が低下する傾向があり、特にＣ及びＴｉは影響度が大きい。
【００１６】
Ｔｉの増加により、溶接金属中の固溶Ｔｉが増大し、再熱部ではＴｉＣが析出するため、核生成能が低下する。それにより、粗大なラス状ベイナイトが支配的となり、靭性が大きく低下する。なお、再熱部とは溶接金属の後続パスによる熱影響部を指す。また、Ｃの増加により、島状マルテンサイトが生成し、靭性が劣化する。
【００１７】
逆に、Ｓｉ、Ｍｎ及びＮｉの添加は靭性が向上する傾向があり、特にＳｉ及びＭｎの影響が強い。Ｍｎ及びＳｉの増加により、溶接金属中の酸素量が低減され、良好な靭性を確保することができる。
【００１８】
本発明は、以上の知見をもとに、ワイヤ中の合金成分を適正化することによってのみ効果を発揮する。以下に本発明の成分添加理由及び組成限定理由について詳細に説明する。なお、以下に示す成分の含有量は、ワイヤ全質量あたりの成分含有量（質量％）で示す。本発明のフラックス入りワイヤは鋼製外皮と充填フラックスとからなり、以下に示す成分は鋼製外皮及び充填フラックスのいずれか一方又は双方から添加される。
【００１９】
Ｃ：０．０４乃至０．１１質量％
Ｃは溶接金属の強度確保において極めて重要な成分である。Ｃが０．０４質量％未満では、６２０ＭＰａ級以上の耐力を確保できない。また、Ｃが０．１１質量％を超えると、低温割れ感受性が著しく高まる。より好ましくは、Ｃは０．０６乃至０．１０質量％である。
【００２０】
Ｓｉ：０．４０乃至０．７５質量％
Ｓｉは脱酸剤であり、溶接金属の強度確保及び酸素量低減の効果がある。Ｓｉが０．４質量％未満では脱酸不足となり、ブローホール発生及び靭性不良となる。一方、Ｓｉが０．７５質量％を超えると、溶接金属の粘性が高くなり、母材へのなじみが悪くなるなど、溶接作業性が劣化する。より好ましくは、Ｓｉは０．５０乃至０．６０質量％である。
【００２１】
Ｍｎ：１．３０乃至２．５０質量％
ＭｎはＳｉと同じく脱酸剤として使用する他、溶接金属の靭性向上に有効である。Ｍｎが１．２０質量％未満では、脱酸不足となり、ブローホール発生及び靭性不良となる。また、Ｍｎが２．５０質量％を超えると、強度が増加し、低温割れ感受性が著しく高まる。より好ましくは、Ｍｎは１．８０乃至２．１０質量％である。
【００２２】
Ｎｉ：０．１０乃至２．５０質量％
Ｎｉは強度及び靭性確保において極めて重要な成分である。Ｎｉが０．１０質量％未満では、十分な靭性改善効果が得られず、Ｎｉが２．５０質量％を超えると、高温割れの危険性が高まる。より好ましくは、Ｎｉは０．５０乃至２．００質量％である。
【００２３】
Ｃｒ：０．１０乃至１．００質量％
Ｃｒは安定的に強度を確保することができるが、Ｃｒが０．１０質量％未満では十分な強度を確保することができない。Ｃｒが１．００質量％を超えると、強度が著しく増加とともに、靭性が劣化し、また、低温割れの原因ともなる。より好ましくは、Ｃｒは０．１０乃至０．６０質量％である。
【００２４】
Ｍｏ：０．１０乃至１．００質量％
Ｍｏは安定的な強度確保が可能であり、また、その添加により結晶粒の微細化を図ることができ、低温靭性が向上する成分である。Ｍｏが０．１０質量％未満では、十分な強度が確保できず、また、結晶粒微細化の効果が得られず、低靭性となる。Ｍｏが１．００質量％を超えると、著しく硬化し、靭性劣化をまねく。より好ましくは、Ｍｏは０．２０乃至０．６０質量％である。
【００２５】
Ｔｉ：０．０６乃至０．３０質量％
Ｔｉは結晶粒の微細化に効果がある一方、大量に添加するとスラグ発生の原因ともなる。Ｔｉが０．０６質量％未満では、結晶粒微細化が図られず、低温靭性の劣化につながる。Ｔｉが０．３０質量％を超えると、スラグ発生量が多くなり、スラグ除去にかかる工程が増加し、作業能率が低下する。より好ましくは、Ｔｉは０．１０乃至０．２５質量％である。
【００２６】
なお、Ｔｉは金属Ｔｉ、Ｆｅ−Ｔｉ等のＴｉ合金で添加することが好ましい。酸化物で添加すると、スラグが多量に発生し、スラグ除去工程の増加等により、作業能率低下の原因となる。一方、金属Ｔｉ、Ｔｉ合金による添加では、スラグ発生量が極めて少量であり、下向溶接及び横向姿勢での溶接施工において、高能率な施工が可能となる。
【００２７】
Ｆｅ：９０質量％以上
Ｆｅは本発明の前提であるメタル系フラックス入りワイヤを実現するために、９０質量％以上はフラックス入りワイヤ中に含有されていることが必要である。これにより、メタル系フラックス入りワイヤの高溶着率の特性が達成できる。なお、より好ましくは、Ｆｅは９３質量％以上である。このＦｅは、鋼製外皮及び充填フラックス中に含まれる各種Ｆｅ合金（Ｆｅ−Ｓｉ，Ｆｅ−Ｍｎ、Ｆｅ−Ｃｒ、Ｆｅ−Ｍｏ、Ｆｅ−Ｔｉ等）及び鉄粉から由来するＦｅである。
【００２８】
Ｎ：０．０１５質量％以下
Ｎは本発明においては、特に積極添加していないが、フラックス入りワイヤのフラックス中の原料に由来して、ある程度はフラックス入りワイヤに含有される。しかし、Ｎが０．０１５質量％を超えると、ブローホールが発生するため、０．０１５質量％以下に規制する必要がある。好ましくは、Ｎは０．０１０質量％以下に規制する。
【００２９】
その他、本発明フラックス入りワイヤにはアルカリ金属フッ化物、同酸化物、アルカリ土類金属フッ化物、同酸化物、Ｂ、Ａｌ、Ｍｇ等を含んでもよい。
【００３０】
Ｆ（ｘ）＝−５７６．９［Ｃ］＋３４．１［Ｓｉ］＋８０．１［Ｍｎ］＋１．５［Ｎｉ］−２２．８［Ｃｒ］−６．８［Ｍｏ］−８３．１［Ｔｉ］
Ｆ（ｘ）≧１００
【００３１】
このＦ（ｘ）は実験的に求めた各種合金成分と低温靭性との関係を示す式である。この関係式は、Ｃ、Ｓｉ、Ｍｎ、Ｎｉ、Ｃｒ、Ｍｏ、Ｔｉ、Ｆｅ、Ｎ、及びその他の成分が下記組成範囲に入る数十種類のワイヤを使用し、その溶着金属の−６０℃でのシャルピー衝撃試験結果とワイヤ成分との関係を統計処理することにより、この低温靭性と成分組成との関係を示すものとして求めたものである。
Ｃ：０．０３乃至０．１５質量％、
Ｓｉ：０．３２乃至０，８９質量％、
Ｍｎ：１．１８乃至２．６５質量％、
Ｎｉ：０．０４乃至２．７５質量％、
Ｃｒ：０．０５乃至１．２０質量％、
Ｍｏ：０．０４乃至１．２１質量％、
Ｔｉ：０．０３乃至０．３６質量％、
Ｆｅ：９２．１乃至９６．１質量％、
Ｎ：０．００１０乃至０．０１５０質量％、
その他成分（Ｂ、Ｎａ、Ｆ、Ｋ、Ｌｉ、Ａｌ、Ｃａ、Ｍｇ、Ｐ、Ｓ）：０．１０乃至３．２５質量％。
【００３２】
このＦ（ｘ）の値は、それが大きいほど低温靭性が高く、低いほど低温靭性が低いことを示すものである。このＦ（ｘ）の式において、各種合金成分の含有量に乗じてある係数は、低温靭性に及ぼす各合金成分の影響度を表したものであり、係数が高ければ、僅かの含有量増加でもＦ（ｘ）は増加して含有量の割には低温靭性が大きく向上し、低ければ含有量が増加してもＦ（ｘ）の上昇は低くなり、低温靭性の向上は小さい。また、係数が負の値の場合には、その成分の添加が低温靭性に悪影響を与えることを意味している。この係数は、数十種類のワイヤについての試験結果から、各成分について、その増量によるＦ（ｘ）の値の変化が、低温靭性の向上に寄与する割合(寄与度)を、各成分について対比し、その低温靭性に対する寄与度の大小として（相対的な値として）決めたものである。
【００３３】
そして、各成分の寄与度が調整されて低温靭性の指標となるＦ（ｘ）の値を各ワイヤについて求め、このＦ（ｘ）値と−６０℃でのシャルピー衝撃値（以下、ｖＥ−６０℃）との関係を示したのが、図１である。この図１に示すように、Ｆ（ｘ）とｖＥ−６０℃との関係はほぼ比例関係にあり、Ｆ（ｘ）≧１００ではｖＥ−６０℃≧５０Ｊとなり、良好な低温靭性を有することがわかる。従って、このＦ（ｘ）により、高強度鋼用ガスシールドアーク溶接フラックス入りワイヤのワイヤ成分と溶接金属の低温靭性との関係を正確に推定されることが実証された。
【実施例】
【００３４】
以下、本発明の効果を実証するために行った試験の結果について、本発明の範囲に入る実施例と、本発明の範囲から外れる比較例とを対比して説明する。下記表１はこの試験の溶接条件を示す。また、表２は供試ワイヤの組成及びＦ（ｘ）値を示す。これらの供試ワイヤのシースの組成を下記表３に示す。下記表４に対照表を示すように、表２の各ワイヤはこの表３に記載のＡ又はＢのシースを使用した。表１に示す溶接条件にて、ＨＴ７８０鋼溶着金属を作製した。この溶着金属から、引張試験片（ＪＩＳ  Ｚ３１１１  Ａ１号）及びシャルピー衝撃試験片（ＪＩＳ  Ｚ３１１１  Ａ４号）を採取し、機械試験を実施した。その結果、０．２％耐力、及びシャルピー衝撃値、並びに溶接作業性の評価結果を下記表５に示す。
【００３５】
なお、溶着金属の耐力が６２０ＭＰａ以上、−６０℃でのシャルピー衝撃値が５０Ｊ以上であれば、これらの特性が良好であると判断した。
【００３６】
また、低温割れ及び高温割れの評価方法は以下のとおりである。低温割れは、溶接後９６時間放置した後、裏当て金を切削し、超音波探傷試験（ＪＩＳ  Ｚ  ３０６０）、磁粉探傷試験ＪＩＳ  Ｇ  ０５６５）により欠陥の有無を確認した。更に、破面をＳＥＭ観察し、割れの形態を確認した。また、高温割れは、溶接後、裏当て金を切削し、超音波探傷試験（ＪＩＳ  Ｚ  ３０６０）、放射線透過試験（ＪＩＳ  Ｚ  ３１０４）により欠陥の有雛を確認した。更に、破面をＳＥＭ観察し、割れの形態を確認した。また、引張試験及びシャルピー衝撃試験は、ＪＩＳ  Ｚ  ３１１１溶着金属の引張及び衝撃試験方法に準拠した。
【００３７】
なお、フラックス入りワイヤのフラックス率は、｛（フラックスの質量）／（フラックス入りワイヤ全体の質量）｝×１００（単位％）で定義されるが、実施例比較例で使用したフラックス率は１２乃至２０％である。このフラックス率は本発明の効果に影響を与えないが、フラックス入りワイヤの一般的な範囲として、フラックス率は１０乃至３０％が適切である。フラックス率が１０％未満では、必要な合金元素の添加がフラックスのみから添加することが困難になり、それらの元素を外皮から添加することは、原材料のコスト上昇となり、また、合金添加による外皮強度の増加で伸線性の劣化を招く。一方、フラックス率が３０％を超えると、相対的に外皮が薄くなり、断線しやすく、伸線性の劣化を招く。
【００３８】
【表１】
0004841400.tif 000002
【００３９】
【表２】
0004841400.tif 000003
【００４０】
【表３】
0004841400.tif 000004
【００４１】
【表４】
0004841400.tif 000005
【００４２】
【表５】
0004841400.tif 000006
【００４３】
表２に示すように、実施例Ｎｏ．１乃至１４が、本発明の範囲に入るワイヤであり、比較例１５乃至３２が本発明の範囲から外れるワイヤである。
【００４４】
表５に示すように、実施例Ｎｏ．１乃至１４のワイヤにおいては、０．２％耐力は６２０ＭＰａ以上、ｖＥ−６０℃は５０Ｊ以上であり、適正な強度及び優れた低温靭性が得られている。更に、溶接作業性及び耐割れ性についても良好であった。
【００４５】
これに対し、Ｃが０．０４質量％未満である比較例Ｎｏ．１５、Ｃｒが０．１０未満である比較例Ｎｏ．２３では、０．２％耐力が６２０ＭＰａ未満となり、十分な強度を確保することができない。Ｃが０．１１質量％を超える比較例Ｎｏ．１６、Ｃｒが１．００質量％を超える比較例Ｎｏ．２４では、強度が過大になり、靭性が低下し、低温割れが発生した。
【００４６】
Ｓｉが０．４０質量％未満である比較例Ｎｏ．１７、Ｍｎが１．３０質量％未満である比較例Ｎｏ．１９では、脱酸不足によりブローホールが多発した。Ｓｉが０．７５質量％を超える比較例Ｎｏ．１８では、母材への溶接金属のなじみが不良となり、溶接作業性が劣化した。
【００４７】
Ｍｎが２．５０質量％を超える比較例Ｎｏ．２０では、強度が過大になり、低温割れが発生した。
【００４８】
Ｎｉが０．１０質量％未満である比較例Ｎｏ．２１、Ｔｉが０．０６質量％未満である比較例Ｎｏ．２７では、結晶粒の微細化が図られず、靭性不良となった。逆に、Ｎｉが２．５０質量％を超える比較例Ｎｏ．２２では、高温割れが発生した。
【００４９】
比較例Ｎｏ．２５ではＭｏが０．１０質量％未満であるが、０．２％耐力が６２０ＭＰａ未満と十分な強度を確保できず、また、結晶粒の微細化が得られず、靭性が低いものであった。
【００５０】
Ｍｏが１．００質量％を超える比較例Ｎｏ．２６では、溶按金属が著しく硬化し、靭性不良となった。
【００５１】
比較例Ｎｏ．２８では、Ｔｉが０．３０質量％を超えるが、スラグ発生量が増大し、スラグ除去にかかる時間が増加し、作業能率が低下した。
【００５２】
また、比較例Ｎｏ．２９乃至３２は、Ｆ（ｘ）＜１００であり、この場合、−６０℃でのシャルピー衝撃値が５０Ｊ以下と低温靭性が低いものであった。
【００５３】
比較例Ｎｏ．３３は、その他の成分が多く含まれ、結果的にＦｅが９０質量％未満のため、スラグ量が過多となり、溶着量が下がり、能率が低下した。また、比較例Ｎｏ．３４は、Ｎが０．０１５質量％を超えているので、ブローホールが発生した。
【００５４】
このように、本発明範囲内の実施例Ｎｏ．１乃至１４は、良好な低温靭性並びに優れた溶接作業性及び耐割れ性を確保することができる。
【図面の簡単な説明】
【００５５】
【図１】Ｆ（ｘ）と−６０℃におけるシャルピー衝撃値ｖＥ−６０℃（Ｊ）との関係を示すグラフ図である。
【図１】
0004841400.tif 000007