(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
循環型砂防方法であって、
複数本の杭をほぼ等距離間隔隔て河床に固定することによって形成される、河川の流れ方向に沿った複数の第１柵構造体を、河川の右岸半部に河川の流れ方向に対してほぼ直交するように配置し、
複数本の杭をほぼ等距離間隔隔て河床に固定することによって形成される、河川の流れ方向に沿った複数の第２柵構造体を、河川の左岸半部における前記第１柵構造体が配置されている個所のほぼ中間の個所に河川の流れ方向に対してほぼ直交するように配置することを特徴とする方法。
【請求項２】
前記柵構造体を形成する杭が、ＰＨＣ杭、ＰＣ杭、ＲＣ杭、又はＨ形鋼杭であることを特徴とする請求項１に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、河道を利用した循環型砂防方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
砂防ダムが建設される場所は、一般的に急流河川が多いため、ダムの規模の割に貯砂量が少なく、従って計画規模の効果を発揮するには、数多くのダムが必要とされる。しかし、数多くのダムを建設したとしても、恒久的な対策とはいえず、山間部には数多くのダムが建設され続けている。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、砂防ダムは、土砂災害の抑制効果が期待される一方、土砂移動量の減少に伴う生態系や景観への影響が懸念されている。また、近年、環境保全に配慮したスリット式のダムが数多く建設されており、コンクリート等の重力式の砂防ダムと比較して環境保全面で改善されてはいるものの、未だ十分とはいえないのが現状である。このような状況下において、環境保全に対して一層の配慮がなされた恒久的な砂防対策が望まれている。
【０００４】
したがって、本発明は、環境保全に対して配慮がなされた循環型砂防方法を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本願請求項１に記載の循環型砂防方法は、複数本の杭をほぼ等距離間隔隔て河床に固定することによって形成される、河川の流れ方向に沿った複数の第１柵構造体を、河川の右岸半部に河川の流れ方向に対してほぼ直交するように配置し、複数本の杭をほぼ等距離間隔隔て河床に固定することによって形成される、河川の流れ方向に沿った複数の第２柵構造体を、河川の左岸半部における前記第１柵構造体が配置されている個所のほぼ中間の個所に河川の流れ方向に対してほぼ直交するように配置することを特徴とするものである。
【０００６】
本願請求項２に記載の循環型砂防方法は、前記請求項１の方法において、前記柵構造体を形成する杭が、ＰＨＣ杭、ＰＣ杭、ＲＣ杭、又はＨ形鋼杭であることを特徴とするものである。
【発明の効果】
【０００７】
本発明の方法によれば、砂防対策を簡単に且つ低コストで実施することができる。また、本発明の方法によれば、環境保全に対する配慮がなされた恒久的な砂防対策が提供される。本発明の方法は、後述するように、循環型であるので、長期間にわたる効果を期待することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
次に図面を参照して、本発明の好ましい実施の形態に係る循環型砂防方法について詳細に説明する。図１（ａ）は、本発明の好ましい実施の形態に係る循環型砂防方法を模式的に示した平面図、図１（ｂ）は、図１（ａ）の線１ｂ−ｂに沿って見た側面図である。本発明の循環型砂防方法では、河川の流れ方向に沿った複数の第１柵構造体１０を、河川の右岸半部に河川の流れ方向に対してほぼ直交するように配置する。第１柵構造体１０の各々の間隔は、ほぼ等距離ＬR となるように選定されている。ここで「右岸半部」とは、河川の右岸縁から河川のほぼ中心軸線（図１（ａ）において一点鎖線で図示）辺りまでの領域を意味する。
【０００９】
第１柵構造体１０の各々は、複数本の杭１０ａをほぼ等距離Ｗ1 隔て河床に打ち込むことによって形成されている。
【００１０】
また、本発明の循環型砂防方法では、河川の流れ方向に沿った複数の第２柵構造体１２を、河川の左岸半部の第１柵構造体１０が配置されている個所のほぼ中間の個所に河川の流れ方向に対してほぼ直交するように配置する。第２柵構造体１２の各々の間隔は、ほぼ等距離ＬL となるように配置する。ここで「左岸半部」とは、河川の左岸縁から河川のほぼ中心軸線辺りまでの領域を意味する。なお、上述のように配置することにより、柵構造体１０、１２は全体として、平面的に見て千鳥に配置されることとなる。
【００１１】
第２柵構造体１２の各々も、第１柵構造体１０と同様に、複数本の杭１２ａをほぼ等距離Ｗ2 隔て河床に打ち込むことによって形成されている。
【００１２】
杭１０ａ、１２ａとしては、ＰＨＣ杭、ＰＣ杭、ＲＣ杭、Ｈ形鋼杭などが用いられる。
【００１３】
なお、第１及び第２柵構造体１０、１２の間隔ＬR 、ＬL 、第１及び第２柵構造体１０、１２を形成する杭１０ａ、１２ａの距離Ｗ1 、Ｗ2 、杭１０ａ、１２ａの高さ、本数などは、河川勾配、河床堆積物の粒径、対象流量などの河川特性に応じて決定するのが好ましい。
【００１４】
上述のように第１及び第２柵構造体１０、１２を配置したことにより、通常時においては、掃流砂量が少なく土砂の粒径も小さいため、掃流砂は、第１及び第２柵構造体１０、１２の各杭１０ａ、１２ａの間を流下したり、或いは第１及び第２柵構造体１０、１２を避け蛇行して流下したりする。一方、出水時においては、掃流砂量が多く大きな粒径の土砂も含まれるため、第１及び第２柵構造体１０、１２が砂防の機能を果たし、上流側に位置する第１及び第２柵構造体１０、１２から満砂状態となる（図２参照）。第１及び第２柵構造体１０、１２が満砂状態となると、堆砂の上を、土砂を含んだ河水が流下する。このようにして、土砂が下流側に次々に運ばれ、堆砂現象が下流側に移行する。
【００１５】
出水が終了した時の堆砂形状は、出水の規模により相違するが、一般的には、上流側の柵構造体１０、１２より満砂状態となる。なお、柵構造体１０、１２が千鳥配置にされており、また、堆砂勾配が河床勾配よりも基本的には緩勾配となるため、右岸側の堆砂標高と左岸側の堆砂標高とは、僅かに相違しているものと予測される。
【００１６】
このようにして、第１及び第２柵構造体１０、１２が満砂状態になった後、中小粒径の土砂を中心とした洗堀が始まるが、第１及び第２柵構造体１０、１２があるため、直線的には洗堀されない。したがって、河水は、蛇行しながら流下し、時間が経過するにつれて洗堀が徐々に進行し、土砂が溜まっていない新たな空間が形成される（図３参照）。このようにして形成された新たな空間が、次の出水時の堆砂空間となり、このようなサイクルの繰り返しにより、循環型の砂防対策が実現される。
【００１７】
本発明は、以上の発明の実施の形態に限定されることなく、特許請求の範囲に記載された発明の範囲内で、種々の変更が可能であり、それらも本発明の範囲内に包含されるものであることはいうまでもない。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】図１（ａ）は、本発明の好ましい実施の形態に係る循環型砂防方法を模式的に示した概略平面図、図１（ｂ）は、図１（ａ）の線１ｂ−１ｂに沿って見た側面図である。
【図２】図２（ａ）は、出水時における本発明の循環型砂防方法を模式的に示した概略平面図、図２（ｂ）は、図２（ａ）の線２ｂ−２ｂに沿って見た側面図である。
【図３】図３（ａ）は、通常時における本発明の循環型砂防方法を模式的に示した概略平面図、図３（ｂ）は、図３（ａ）の線３ｂ−３ｂに沿って見た側面図である。
【符号の説明】
【００１９】
１０  右岸半部に配置された第１柵構造体
１０ａ  第１柵構造体を形成する杭
１２  左岸半部に配置された第２柵構造体
１２ａ  第２柵構造体を形成する杭
【図１】
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【図２】
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【図３】
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