(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
面放電構造のセルをもつプラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、
前記プラズマディスプレイパネルは、放電ガス空間を挟む第１基板および第２基板、前記第１基板に配列された第１電極および第２電極、前記第１電極および前記第２電極と前記放電ガス空間との間に介在する第１の絶縁体、前記第２基板に配列された第３電極、前記第３電極と前記放電ガス空間との間に介在する第２の絶縁体を有し、かつ前記第１の絶縁体が前記第２の絶縁体よりも二次電子を放出しやすいものであり、
点灯すべきセルに点灯に必要な壁電荷が蓄積した状態を形成するアドレッシング、点灯すべきセルにおける第１電極と第２電極との間で放電を生じさせるサステイン、および全てのセルにおける第１の絶縁体の壁電荷が初期化された状態を形成するリセットを行い、
前記アドレッシングにおいて、点灯すべきセルまたは点灯すべきでないセルの第２電極と第３電極との間で当該第２電極を陰極とする対向放電形式のアドレス放電を生じさせ、
前記リセットにおいて、前記第１の電極の電位を前記第３の電極の電位である第１の電位より低い第２の電位とした状態で、直前のサステインで点灯すべきでないセルであった消灯セルでは放電が生じないような正極性の鈍波パルスを前記第２電極に印加し、それによって前記第１電極と前記第２電極との間で面放電形式の放電を生じさせた後、前記第２電極に負極性の鈍波パルスを印加し、それによって前記第２電極と前記第３電極との間での当該第２電極を陰極とする対向放電形式の放電から始まる電荷調整放電を生じさせる
ことを特徴とするプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項２】
前記第１の電位は０Ｖであり、前記第２の電位は負電位である
請求項１に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項３】
前記リセットにおいて、前記面放電形式の放電を生じさせる前に、前記第１電極に正極性の鈍波パルスを印加し、それによって前記第１電極と前記第２電極との間で面放電形式の放電を生じさせる
請求項２に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項４】
面放電構造のセルをもつプラズマディスプレイパネルと、前記プラズマディスプレイパネルを駆動する駆動回路とを備え、点灯すべきセルに点灯に必要な壁電荷が蓄積した状態を形成するアドレッシング、点灯すべきセルにおける第１電極と第２電極との間で放電を生じさせるサステイン、および全てのセルにおける第１の絶縁体の壁電荷が初期化された状態を形成するリセットを行う表示装置であって、
前記プラズマディスプレイパネルは、放電ガス空間を挟む第１基板および第２基板、前記第１基板に配列された第１電極および第２電極、前記第１電極および前記第２電極と前記放電ガス空間との間に介在する第１の絶縁体、前記第２基板に配列された第３電極、前記第３電極と前記放電ガス空間との間に介在する第２の絶縁体を有し、かつ前記第１の絶縁体が前記第２の絶縁体よりも二次電子を放出しやすいものであり、
前記駆動回路は、前記アドレッシングにおいて、点灯すべきセルまたは点灯すべきでないセルの第２電極と第３電極との間で当該第２電極を陰極とする対向放電形式のアドレス放電を生じさせ、前記リセットにおいて、前記第１の電極の電位を前記第３の電極の電位である第１の電位より低い第２の電位とした状態で、直前のサステインで点灯すべきでないセルであった消灯セルでは放電が生じないような正極性の鈍波パルスを前記第２電極に印加し、それによって前記第１電極と前記第２電極との間で面放電形式の放電を生じさせた後、前記第２電極に負極性の鈍波パルスを印加し、それによって前記第２電極と前記第３電極との間での当該第２電極を陰極とする対向放電形式の放電から始まる電荷調整放電を生じさせる
ことを特徴とする表示装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
面放電型のプラズマディスプレイパネルの駆動方法およびその方法を用いる表示装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
カラー映像の表示に面放電型のＡＣプラズマディスプレイパネルが用いられている。ここでいう面放電型は、前面基板または背面基板の上に表示放電を生じさせるための第１電極および第２電極を平行に配列し、第１電極および第２電極と交差するように第３電極を配列する形式である。表示放電は表示素子であるセルの発光量を決める放電である。一般に、第１電極および第２電極はマトリクス表示の行（ｒｏｗ）を画定する行電極であり、第３電極は列（ｃｏｌｕｍｎ）を画定する列電極である。そして、第１電極および第２電極の一方（本明細書では第２電極）がアドレッシングにおいて行選択のためのスキャン電極として用いられる。【０００３】
典型的な面放電ＡＣ型プラズマディスプレイパネルは図１に示されるセル構造をもつ。図１では２行中の３列に対応した６個のセルを含む部分が描かれ、内部構造を解り易くするために前面板１０と背面板２０とが分離されている。【０００４】
プラズマディスプレイパネルは前面板１０と背面板２０と図示しない放電ガスとで構成される。前面板１０は、ガラス基板１１、第１の行電極Ｘ、第２の行電極Ｙ、誘電膜１７、および保護膜１８を備える。行電極Ｘおよび行電極Ｙのそれぞれは、パターニングされた透明導電膜１４と金属膜１５の積層体である。背面板２０は、ガラス基板２１、列電極Ａ、誘電膜２２、複数の隔壁２３、赤（Ｒ）の蛍光体２４、緑（Ｇ）の蛍光体２５、および青（Ｂ）の蛍光体２６を備える。【０００５】
行電極Ｘおよび行電極Ｙは、面放電を生じさせる表示電極としてガラス基板１１の内面に交互に配列され、誘電膜１７および保護膜１８によって被覆されている。誘電膜１７はＡＣプラズマディスプレイパネルに必須の要素である。誘電膜１７で被覆することにより、誘電膜１７に蓄積する壁電荷を利用して面放電を繰り返し起こすことができる。保護膜１８は耐スパッタ性に優れかつ二次電子放出係数の大きい材料（一般にマグネシア）からなり、誘電膜１７に対するスパッタリングを防ぐとともに表示放電の開始電圧を下げる機能をもつ。【０００６】
プラズマディスプレイパネルによる表示では、２値の点灯制御によってカラー再現を行うために、図２のように入力画像である時系列のフレームＦk-2，Ｆk-1，Ｆk，Ｆk+1（以下、入力順序を示す添字を省略する）を所定数ＮのサブフレームＳＦ1 ，ＳＦ2 ，ＳＦ3 ，ＳＦ4 ，…ＳＦN-1 ，ＳＦN  (以下、表示順序を示す添字を省略する)に分割する。つまり、各フレームＦをＮ個のサブフレームＳＦの集合に置き換える。これらサブフレームＳＦに順にＷ1 ，Ｗ2 ，Ｗ3 ，Ｗ4 ，…ＷN-1 ，ＷN の輝度の重みを付与する。これら重みＷ1 ，Ｗ2 ，Ｗ3 ，Ｗ4 ，…ＷN-1 ，ＷN は各サブフレームＳＦの表示放電の回数を規定する。このようなフレーム構成に合わせてフレーム転送周期であるフレーム期間ＴｆをＮ個のサブフレーム期間Ｔｓｆに分割し、各サブフレームＳＦに１つのサブフレーム期間を割り当てる。さらに、サブフレーム期間を、壁電荷の初期化（リセット）のためのリセット期間、表示データに応じた壁電荷制御（アドレッシング）のためのアドレス期間、および表示すべき明るさに応じた回数の表示放電を生じさせる点灯維持（サステイン）のためのサステイン期間に分ける。Ｎ個のサブフレームＳＦにおいてリセット期間・アドレス期間・サステイン期間の順序は共通である。サブフレームごとに壁電荷の初期化、アドレッシング、およびサステインが行われる。【０００７】
なお、テレビジョン表示のようにフレームを複数のフィールドに分けるインタレース表示においては、各フィールドを複数のサブフィールドに置き換える。その場合は、“フレーム”を“フィールド”と読み替え、“サブフレーム”を“サブフィールド”と読み替えればよい。また、画面を複数の部分に区画し、部分ごとに独立にリセット、アドレッシング、およびサステインを行ってもよい。【０００８】
このような駆動シーケンスに関する先行技術文献として特開２００４−３０２１３４号公報がある。同公報では典型的な駆動波形が開示されている。この駆動波形を図３に示す。【０００９】
図３では行電極Ｘおよび列電極Ａに対する波形が総括的に示され、先頭行の行電極Ｙ(1)および最終行の行電極Ｙ(n)に対する波形が示されている。【００１０】
リセット期間において、いわゆる鈍波リセットが行われる。鈍波リセットは、図示のランプ波形パルスに代表される鈍波パルスの印加によって微弱な放電を連続的に生じさせ、それによって壁電荷量を調整する操作である。鈍波リセットの原理は米国特許５７４５０８６号公報において詳しく説明されている。例示の鈍波リセットは鈍波パルスの印加を２回行うものである。１回目の鈍波パルスの印加は前点灯セルと前消灯セルとの間の壁電圧の差を小さくする。２回目の鈍波パルスの印加は全セルの壁電圧を設定値に揃える。ここで、前点灯セルとは注目するサブフレームの１つ前のサブフレームにおいて点灯したセルであり、前消灯セルとは前点灯セル以外のセルである。【００１１】
アドレス期間においては、行電極Ｙに対して１本ずつ順にスキャンパルスが印加される。すなわち、行選択が行われる。行選択に同期して、選択行における点灯すべきセルに対応した列電極Ａにアドレスパルスが印加される。行電極Ｙおよび列電極Ａによって選択された点灯すべきセルでアドレス放電が生じて所定の壁電荷が形成される。【００１２】
サステイン期間においては、行電極Ｙと行電極Ｘとに交互にサステインパルスが印加される。印加ごとに点灯すべきセルの行電極間（以下、これをＸＹ電極間という）で表示放電が生じる。【００１３】
以下、本発明に深くかかわるリセットについてさらに説明する。【００１４】
図３のように各セルに鈍波パルスを２回印加するリセットでは、２回の放電における形式の組合せを、対称的な放電を生じさせる組合せ、すなわち面放電・面放電または対向放電・対向放電とするのが望ましい。面放電は放電ガス空間の片側で生じる基板面に沿った放電である。図１のセル構造では、ＸＹ電極間に電圧を印加することによって面放電が生じる。対向放電は放電ガス空間を挟む電極間で生じるパネル厚さ方向の放電である。列電極Ａと行電極Ｙとの電極間（以下、これをＡＹ電極間という）または列電極Ａと行電極Ｘとの電極間（以下、これをＡＸ電極間という）に所定の電圧を印加することによって対向放電が生じる。【００１５】
しかし、対向放電・対向放電の組合せでは、１回目または２回目のいずれかの放電において、列電極が陰極となる。陰極を覆う蛍光体の二次電子放出係数γの値は陽極を覆う保護膜のそれと比べて小さいので、蛍光体による電子供給量は少ない。このため、列電極が陰極となる対向放電は不安定になり安い易い。【００１６】
したがって、図３のリセット期間における駆動電圧は、２回の鈍波パルス印加のそれぞれに呼応する放電が面放電から始まるように、すなわち面放電・面放電の組合せのリセットを行うように設定される。面放電によって放電ガス空間にプライミング粒子が生じるので、対向放電が起こりやすくなる。面放電から始まって面放電と対向放電とが複合した放電に移行するか、対向放電が生じずに放電が終わるかは、駆動電圧の設定に依存する。
【特許文献１】特開２００４−３０２１３４号公報
【発明の開示】
【００１７】
鈍波パルスの印加の目的は壁電荷量を緩やかに変化させる微弱な放電を生じさせることである。ここで、代表的な鈍波であるランプ波を例に挙げると、ランプ波の傾きが急峻であれば強い放電が生じてしまい、壁電荷量を所望値に調整することができない。一方、ランプ波の傾きを十分に緩やかにすれば、微弱な放電を生じさせることができるものの、壁電荷量を所望値に変化させるために鈍波パルスのパルス幅を長くしなければならないので、リセットの所要時間が延びる。リセット期間が長くなれば、サステインに割り当て可能な時間が短くなる。それによって表示の輝度が低くなる。
【００１８】
本発明は、このような課題に鑑み、アドレッシングの前処理である壁電荷量の調整の所用時間を短縮することを目的としている。
【００１９】
上記目的を達成する駆動方法を適用するプラズマディスプレイパネルは、放電ガス空間を挟む第１基板および第２基板、前記第１基板に配列された第１電極および第２電極、前記第１電極および前記第２電極と前記放電ガス空間との間に介在する第１の絶縁体、前記第２基板に配列された第３電極、前記第３電極と前記放電ガス空間との間に介在する第２の絶縁体を有し、かつ前記第１の絶縁体が前記第２の絶縁体よりも二次電子を放出しやすいものである。
【００２０】
このような典型的な構成をもつプラズマディスプレイパネルについて、ランプ波パルスの傾き（電圧の変化率）を変化させて放電を生じさせる実験を行い、それによって放電動作に次の（１）および（２）の傾向のあることが判明した。
（１）面放電から始まる場合と比べて、対向放電から始まる場合には傾きが急峻であっても強い放電が生じにくい。
（２）面放電から始まる場合であっても、第１電極または第２電極に正極性のランプ波パルスを印加する方が、負極性のランプ波パルスを印加するのと比べて、強い放電を生じさせにくい。
【００２１】
具体的には、例えば傾きが１Ｖ／μｓ以下の負極性ランプ波パルスの印加によって面放電から始まる所望の微弱放電を生じさせることができるプラズマディスプレイパネルにおいて、正極性ランプ波パルスによって面放電から始まる微弱放電を生じさせる場合における傾きの上限は３Ｖ／μｓであった。そして、このプラズマディスプレイパネルにおいて、対向放電から始まる微弱放電を生じさせる場合における傾きの上限は５Ｖ／μｓであった。
【００２２】
（１）の傾向については、面放電は電極間隙の近傍から遠方に向かって拡がるので、電極間隙から離れた位置に残る調整前の壁電荷が強放電を誘発すると考えられる。これに対して、対向放電は電極が対向する領域で一様に生じるので、壁電荷の調整の偏りが生じにくい。このため、対向放電では強放電が生じにくいと考えられる。
【００２３】
（２）の傾向については、正極性のランプ波パルスの印加において、第１電極または第２電極の電位に対して第３電極の電位が負極性であり、このような電位関係では第３電極と放電ガス空間との間に介在する第２の絶縁体から放出される二次電子が少ないので、強放電が生じにくいと考えられる。
【００２４】
この傾向を踏まえると、微弱放電による所望の電荷調整をより短時間で終えるには、対向放電から始まる微弱な放電を生じさせるのが有利である。また、面放電から始まる微弱な放電を生じさせる必要があるときには、第１電極または第２電極に正極性の鈍波パルスを印加することによってその放電を生じさせるのが有利である。
【００２５】
上記目的を達成する駆動方法は、点灯すべきセルに点灯に必要な壁電荷が蓄積した状態を形成するアドレッシング、点灯すべきセルにおける第１電極と第２電極との間で放電を生じさせるサステイン、および全てのセルにおける第１の絶縁体の壁電荷が初期化された状態を形成するリセットを行う。アドレッシングにおいて、点灯すべきセルまたは点灯すべきでないセルの第２電極と第３電極との間で当該第２電極を陰極とする対向放電形式のアドレス放電を生じさせ、前記リセットにおいて、前記第１の電極の電位を前記第３の電極の電位である第１の電位より低い第２の電位とした状態で、直前のサステインで点灯すべきでないセルであった消灯セルでは放電が生じないような正極性の鈍波パルスを前記第２電極に印加し、それによって前記第１電極と前記第２電極との間で面放電形式の放電を生じさせた後、前記第２電極に負極性の鈍波パルスを印加し、それによって前記第２電極と前記第３電極との間での当該第２電極を陰極とする対向放電形式の放電から始まる電荷調整放電を生じさせる。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】典型的なプラズマディスプレイパネルのセル構造を示す分解斜視図である。
【図２】階調再現のためのフレーム分割の例を示す図である。
【図３】従来のリセットを含む駆動シーケンスを示す駆動電圧波形図である。
【図４】本発明に係るリセットにおける要件の説明図である。
【図５】実施例１のリセットの駆動波形図である。
【図６】実施例２のリセットの駆動波形図である。
【図７】実施例２のリセットの説明図である。
【図８】実施例３のリセットの駆動波形図である。
【図９】実施例４のリセットの駆動波形図である。
【図１０】実施例４の効果を示す図である。
【図１１】本発明に係る表示装置の構成を示す図である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２７】
本発明の好適例は図１に示される典型的な３電極面放電型プラズマディスプレイパネルである。ただし、３電極構造に限らず、第１、第２および第３の行電極をもつ４電極構造を含む他の面放電型プラズマディスプレイパネルにも本発明の駆動方法を適用することができる。【００２８】
また、図２のようにフレームＦを複数のサブフレームＳＦに置き換える手法、および図３に示されるリセット、アドレッシング、およびサステインを繰り返す駆動シーケンスが、リセット期間の駆動波形の設定を除いて本発明の駆動方法に適用される。【００２９】
以下の説明では、図１のプラズマディスプレイパネルの駆動を例に挙げる。本発明の構成要素と図１のプラズマディスプレイパネルの要素との対応は次のとおりである。【００３０】
第１基板にはガラス基板１１が、第２基板にはガラス基板２１が対応する。第１電極には行電極Ｘが、第２電極には行電極Ｙが、第３電極には列電極Ａが対応する。第１の絶縁体には保護膜１８が、第２の絶縁体には蛍光体２４，２５，２６が対応する。
【実施例１】
【００３１】
図３を参照して、アドレス期間におけるセルの選択には行電極Ｙと列電極Ａとが用いられるので、必然的にアドレッシングのためのアドレス放電は対向放電である。そして、その対向放電は、行電極Ｙを陰極とする放電である。それは、行電極Ｙが陰極であれば、保護膜１８の二次電子放出作用が放電に寄与するからである。線順次のアドレッシングを高速に行うには、行電極Ｙを陰極とする対向放電を生じさせるのが有利である。【００３２】
アドレッシングの前処理であるリセットの目的は、以前のアドレッシングで形成された壁電荷量の２値設定状態を解消するとともに、次のアドレッシングにおいてアドレス放電が起き易いように全セルの壁電荷量を最適化することである。アドレス放電を起き易くするには、アドレス期間の直前の放電をアドレス放電と同じ極性の放電とする必要がある。アドレッシングにおいて行電極Ｙに印加されるスキャンパルスは負極性であるので、リセット期間の最終の放電は行電極Ｙを陰極とする放電である。そして、この最終の放電は、壁電荷を精密に調整する上で、対向放電から始まる放電であるのが望ましい。【００３３】
より具体的に本実施例についてセル電圧平面を用いて説明する。【００３４】
３電極構造のプラズマディスプレイパネルの動作は、上記文献に開示されているようにセル電圧平面と放電開始閾値閉曲線とを用いて幾何学的に解析することができる。ここで用いるセル電圧平面は、図４に示されるように横軸にＸＹ電極間のセル電圧をとり、縦軸にＡＹ電極間のセル電圧をとった直交座標平面である。放電開始閾値閉曲線（以下、Ｖｔ閉曲線という）は、ＸＹ，ＡＹ，ＡＸの３つの電極間のそれぞれにおける放電開始閾値（Ｖｔ）を測定し、得られた測定値をセル電圧平面にプロットすることによって具現化される。Ｖｔは微弱放電を起こす最小の電圧である。ある電極間のＶｔの測定では他の２つの電極間のセル電圧を少しずつ変更する。測定は実測でもシミュレーションでもよい。図４中の括弧内の文字は該当する電極を示す。前の文字は陽極を、後ろの文字は陰極を示す。【００３５】
行電極Ｙを陰極とする放電としては、対向放電であるＡ−Ｙ放電と面放電であるＸ−Ｙ放電とがある。ここでの「Ａ−Ｙ放電」、「Ｘ−Ｙ放電」の表記においては、「−」の前の大文字（ＡまたはＸ）が陽極、後ろの大文字（Ｙ）が陰極を表す。以下においては、Ｘ−Ｙ放電の放電開始閾値をＶｔ(XY)とし、Ａ−Ｙ放電の放電開始閾値をＶｔ(AY)とする。また、ある電極と基準電位ラインとの間に電圧を印加することを、便宜的に「電極に電圧を印加する」または「電極にパルスを印加する」と表現する。鈍波パルスの極性については、電極電位を降下させるものを負極性と称し、電極電位を上昇させるものを正極性と称する。【００３６】
行電極Ｙを陰極とする放電を起こすために行う行電極Ｙへの負極性の鈍波パルスの印加は、これによって行電極Ｙの電位に対して行電極Ｘの電位および列電極Ａの電位が同様に相対的に上昇するので、図４に太い矢印で示されるようにセル電圧平面において傾き１のベクトルで表される。このベクトルがＶｔ閉曲線における点ａ，ｂを結ぶ線と交差する場合には最初にＡ−Ｙ放電が生じ、点ａ，ｆを結ぶ線と交差する場合には最初にＸ−Ｙ放電が生じる。したがって、対向放電から始まるという条件は、負極性鈍波パルスの印加前におけるセル電圧の位置が、Ｖｔ閉曲線の内側であってかつ点ａを通る傾き１の直線よりも上部である領域（図４で斜線が付された領域）に存在することである。【００３７】
本実施例１は、負極性鈍波パルスの印加に先立って矩形波パルスを印加することによって上記条件を満たす例である。図５のように、行電極Ｙに正極性矩形波パルスであるサステインパルスＰｓを印加し、それによって面放電であるＹ−Ｘ放電を生じさせる。その後に行電極Ｙに負極性鈍波パルスＰｒ１を印加し、それによって対向放電であるＡ−Ｙ放電を生じさせる。図３との比較によって明らかなように、負極性鈍波パルスＰｒ１を印加する際に行電極Ｘの電位を上昇させずに接地電位に保つことが、従来の駆動方法とは異なる本発明に特有の特徴である。【００３８】
なお、図５では行電極ＸへのサステインパルスＰｓの印加がサステイン期間の最後の操作であるが、行電極ＹへのサステインパルスＰｓの印加をサステイン期間の最後の操作とみなし、負極性鈍波パルスＰｒ１の印加のみをリセット期間の操作とみなすことができる。
【実施例２】
【００３９】
実施例２は実施例１の変形例である。図６のように、負極性鈍波パルスＰｒ１が印加される期間にわたって、行電極Ｘの電位を行電極Ｙの電位に近づけるように行電極Ｘを負電位にバイアスする。【００４０】
実施例によれば、より確実に対向放電から始まる電荷調整放電を生じさせることができる。それは、行電極Ｘのバイアスによって、図７に示されるように負極性鈍波パルスＰｒ１に対応した傾き１のベクトルの始点がセル電圧平面の原点から左方（横軸の負側）にシフトするからである。これについてさらに説明する。【００４１】
サステインパルスＰｓに呼応するＹ−Ｘ放電は印加電圧を打ち消す壁電荷を形成するので、Ｙ−Ｘ放電が終了した時点の状態は理想的にはセル電圧平面の原点に対応する。しかし、実際には多少の誤差があり、当該状態が原点の右方にずれる場合がある。このような場合、図７に破線矢印で示されるように、傾き１のベクトルが点ａ，ｆを結ぶ線と交差するおそれがある。傾き１のベクトルの始点を左方にシフトさせることにより、ベクトルを点ａ，ｂを結ぶ線と交差させることができる。なお、点ａが原点を通る傾き１の直線（図７の一点鎖線）の左側に存在する場合にも、ベクトルの始点を左方にシフトさせることによって、対向放電から始まる電荷調整放電を生じさせることができる。【００４２】
つまり、実施例２においては、負極性鈍波パルスＰｒ１の印加開始時点のセル状態（ベクトルの始点）やＶｔ閉曲線のばらつきに対する許容範囲が広い。
【実施例３】
【００４３】
実施例３は、リセットの動作として鈍波パルスの印加を２回行う例である。図８のように、負極性の鈍波パルスＰｒ１の印加に先立って、行電極Ｙに正極性の鈍波パルスＰｒ２を印加する。放電開始時期を早めるため、鈍波パルスＰｒ２は正極性の矩形波オフセットパルスＰｒ３に重畳され、さらに行電極Ｘに負極性の矩形波オフセットパルスＰｒ４が印加される。このような鈍波パルスＰｒ２の印加によって、面放電であるＹ−Ｘ放電が生じる。【００４４】
リセット期間における鈍波パルスＰｒ１の印加直前の壁電荷状態が不確定であったり、サステイン期間終了時の壁電荷量が過多または過少であったりする場合には、鈍波パルスＰｒ１の印加以前に電荷調整のための放電を生じさせる必要がある。この放電では、行電極Ｙが陽極でなければならない。行電極Ｙが陽極となる対向放電は、上述のとおり二次電子放出が少ないので不安定である。したがって、鈍波パルスＰｒ１の印加の前に面放電を生じさせる。【００４５】
面放電を生じさせる鈍波パルスＰｒ２は正極性であるので、これが負極性である場合と比べて傾きが急峻であってもよい。ただし、前消灯セルでは面放電が生じないようにしなければならない。この制約を満たすよう鈍波パルスＰｒ２の波形（傾き、パルス幅を含む）が設定される。それは、リセット動作を２つの鈍波パルス印加過程のみで構成する場合には、面放電−面放電または対向放電―対向放電の組合せにする必要があり、面放電−対向放電の組合せが繰り返される駆動シーケンスは不安定となるからである。例えば、あるサブフレームであるセルを点灯させない場合には、アドレス放電も表示放電も生じないので、当該サブフレームのリセット期間と次のサブフレームのリセット期間とにおいて面放電−対向放電の組合せの放電動作が続くことになる。セルを点灯させる場合にはリセットと次のリセットとの間に表示放電動作が介在するので問題はない。リセット期間において前消灯セルで面放電を生じさせなければ、面放電−対向放電の組合せの放電動作が続くことはない。
【実施例４】
【００４６】
実施例４は、リセットの動作として鈍波パルスの印加を３回行う例である。電源投入直後のように各セルがリセットを受けた状態でない場合には、上記実施例３の面放電の以前に行電極Ｘを陽極とする電荷調整放電を生じさせる必要がある。図９が示すとおり、実施例３と同様に負極性の鈍波パルスＰｒ１の印加に先立って、正極性の鈍波パルスＰｒ５、矩形波オフセットパルスＰｒ６、および矩形波オフセットパルスＰｒ７が印加される。ただし、本例では、負極性鈍波パルスＰｒ１を印加する際に行電極Ｘの電位を上昇させる。負極性鈍波パルスＰｒ１の印加に先立って、行電極Ｘに正極性の鈍波パルスＰｒ８を印加する。放電開始時期を早めるため、鈍波パルスＰｒ８は正極性の矩形波オフセットパルスＰｒ９に重畳され、さらに行電極Ｙに負極性の矩形波オフセットパルスＰｒ１０が印加される。鈍波パルスＰｒ８の印加によって、面放電であるＸ−Ｙ放電が生じる。鈍波パルスＰｒ８は正極性であるので、これが負極性である場合と比べて傾きが急峻であってもよい。【００４７】
図１０に実施例４に係る背景発光輝度とアドレス放電遅れの関係を示す。図中白丸は図３に示される従来のリセットを行った場合を表し、黒丸は本実施例４のリセットを行った場合を表す。背景発光輝度はリセット期間の放電の強度に依存し、リセット期間の放電の強度が大きいほど背景発光輝度は高い。表示のコントラストを高める上で、背景発光輝度が低いのが望ましい。アドレス放電遅れは、スキャンパルスおよびアドレスパルスの前縁からアドレス放電が始まるまでの時間である。スキャンパルスおよびアドレスパルスのパルス幅よりも放電遅れが長いと、アドレス放電が生じず、表示欠陥が発生する。アドレッシングの高速化、すなわちスキャンパルスおよびアドレスパルスのパルス幅の短縮を図る上で、アドレス放電遅れが短いのが望ましい。一般的な傾向として、背景発光輝度が高いほどアドレス放電遅れは短い。【００４８】
図１０から明らかなように、実施例４のリセットはアドレス放電遅れの短縮に有効である。例えば、背景発光輝度が１．０の場合において、従来のリセットと比較して約２００ｎｓの高速化が可能である。また、観点を変えると、実施例４のリセットは背景発光輝度の低減に有効である。例えば、アドレス放電遅れが約１．１μｓの場合において、背景発光輝度を約１/３に低減することができる。【００４９】
以上の実施例１〜４は図１１に示す構成の表示装置において実施することができる。【００５０】
図１１において、表示装置１は、カラー表示の可能な画面１６を有する３電極面放電ＡＣ型のプラズマディスプレイパネル２と、プラズマディスプレイパネル２を駆動する駆動回路３とから構成さる。【００５１】
プラズマディスプレイパネル２の画面１６は、図１に示した構造をもつセルの集合である。この画面１６には、第１の行電極Ｘおよび第２の行電極Ｙが交互に配列され、かつ列電極Ａが配列されている。行電極Ｘおよび行電極Ｙは画面１６の各行において面放電形式のサステイン放電を生じさせるための電極対を構成する。列電極Ａは、それが配置された列に属するセルのそれぞれにおいて、行電極Ｘおよび行電極Ｙと交差する。なお、本発明の実施において行電極の配列は広く知られる２つの形態のどちらでもよい。１つは、図１のように隣接する行の間の電極間隙を各行における電極間隙（面放電ギャップ）よりも広くするものである。他の１つは、全ての行電極間隙を等しくするものである。【００５２】
駆動回路３は、行電極Ｘに駆動電圧を印加するＸドライバ９１、行電極Ｙに駆動電圧を印加するＹドライバ９２、列電極Ａに駆動電圧を印加するＡドライバ９３、プラズマディスプレイパネル１への駆動電圧の印加を制御するコントローラ９５、および電源回路９６を備える。【００５３】
Ｘドライバ９１はサステインパルスを印加する回路９１１およびリセットのためのパルスを印加する回路９２２を有する。Ｙドライバ９２は、スキャンパルスを印加する回路９２１、サステインパルスを印加する回路９２２、およびリセットのためのパルスを印加する回路９２３を有する。【００５４】
駆動回路３には、ＴＶチューナ、コンピュータなどの画像出力装置からフレームレート１／３０秒のカラー映像信号Ｓ１が入力される。このカラー映像信号Ｓ１は、コントローラ９５のデータ処理ブロックによってプラズマディスプレイパネル８による表示のためのサブフレームデータに変換される。【００５５】
以上の実施形態において、波形、電圧、駆動シーケンス、装置構成などは、本発明の趣旨に沿う範囲内で適宜変更することができる。例えば、電源投入直後や所定間隔の設定時期に実施例４のリセットを行い、その他のリセットは実施例１〜３のいずれかとすることができる。
【産業上の利用可能性】
【００５６】
本発明は、パーソナルコンピュータやワークステーションなどの情報処理機器のディスプレイ、平面型のテレビジョン、広告や案内情報などの公衆表示用のディスプレイなど、面放電型プラズマディスプレイパネルを備えた表示装置に利用することができる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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