(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも導電性支持体上に感光層を設けて成り、該感光層が少なくとも電荷発生材料としてＣｕＫαの特性Ｘ線（波長１．５４２Å）に対するブラッグ角２θの回折ピーク（±０．２゜）として、少なくとも２７．２゜に最大回折ピークを有し、更に２６．３゜にピークを有し、２６．３゜のピーク強度が２７．２゜のピーク強度に対して１〜９９％の範囲であるチタニルフタロシアニンを、電荷輸送材料として下記一般式（１）で表わされる電子輸送材料を含む単一の層からなることを特徴とする電子写真感光体。
【化１】
0004607034.tif 000015
｛但し、上記一般式中、Ｒ１、Ｒ２は、それぞれ独立に水素原子、置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のシクロアルキル基、置換又は無置換のアラルキル基からなる群より選ばれる基を表し、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８、Ｒ９、Ｒ１０はそれぞれ独立に水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基、アミノ基、水酸基、置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のシクロアルキル基、置換又は無置換のアラルキル基からなる群より選ばれる基を表す。｝
【請求項２】
前記チタニルフタロシアニンがＣｕＫαの特性Ｘ線（波長１．５４２Å）に対するブラッグ角２θの回折ピーク（±０．２゜）として、少なくとも２７．２゜に最大回折ピークを有し、更に９．４゜、９．６゜、２４．０゜に主要なピークを有し、かつ最も低角側の回折ピークとして７．３゜にピークを有し、７．３゜のピークと９．４゜のピークの間にピークを有さず、更に２６．３゜にピークを有し、２６．３゜のピーク強度が２７．２゜のピーク強度に対して１〜９９％の範囲であるチタニルフタロシアニンであることを特徴とする請求項１に記載の電子写真感光体。
【請求項３】
２６．３°のピーク強度が２７．２°のピーク強度に対して９〜２４％である請求項１又は２に記載の電子写真感光体。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか１項に記載の電子写真感光体が搭載されたことを特徴とする画像形成装置。
【請求項５】
少なくとも請求項１〜３の何れか１項に記載の電子写真感光体が画像形成装置に対して着脱可能としたことを特徴とするプロセスカートリッジ。
【請求項６】
請求項５に記載のプロセスカートリッジが搭載されたことを特徴とする画像成形装置。
【請求項７】
請求項５に記載のプロセスカートリッジが搭載されたことを特徴とするフルカラー画像成形装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は感光層に少なくとも特定結晶型のチタニルフタロシアニンと特定の電荷輸送材料を含む単層型の電子写真感光体に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、電子写真方式を用いた情報処理システム機の発展は目覚ましいものがある。特に情報をデジタル信号に変換して、光によって情報記録を行なう光プリンタは、そのプリント品質、信頼性において向上が著しい。このデジタル記録技術は、プリンタのみならず通常の複写機にも応用され、いわゆるデジタル複写機が開発されている。また、従来からあるアナログ複写にこのデジタル記録技術を搭載した複写機は、種々様々な情報処理機能が付加されるため、今後その需要性が益々高まっていくと予想される。さらに、パーソナルコンピュータの普及、及び性能の向上にともない、画像及びドキュメントのカラー出力を行うためのデジタルカラープリンタの進歩も急激に進んでいる。
【０００３】
これらの画像形成装置に用いられる電子写真感光体は有機感光体と無機感光体に大別されるが、有機感光体は、従来の無機感光体に比べて製造が容易であり、コストが安く、電荷輸送材料、電荷発生材料、結着樹脂等の感光体材料の選択肢が多様で、機能設計の自由度が高いという利点を有することから、近年、広く用いられている。
【０００４】
有機感光体には、電荷輸送材料（ホール輸送材料、電子輸送材料）を電荷発生材料とともに同一の感光層中に分散させた単層型感光体と、電荷発生材料を含有する電荷発生層と電荷輸送材料を含有する電荷輸送層とを積層した積層型感光体とがある。
積層感光体では、負帯電型のものがほとんどであり、正帯電の積層型感光体は実用化には至っていない。その理由は、電子輸送能に優れ、毒性が少なく、バインダー樹脂との相溶性の高い電子輸送材料が実用化されていないためである。
【０００５】
一方、電荷発生材料と電荷輸送材料を単一の感光層に含む単層感光体は、単純な製造工程で生産可能であること、層界面が少ないことから光学的特性が向上すること、電子輸送材料と正孔輸送材料を含むことで正負両極性の感度を有し、特にオゾン発生量が少なく帯電均一性にも優れる正帯電に対応できることなどの利点があることから近年注目されている。
【０００６】
近年、画像形成装置は装置の小型化や高速化が要望され、それに伴い感光体としては高感度なものが要望されている。近年のデジタル型画像形成装置の露光光源には一般に半導体レーザ（ＬＤ）や発光ダイオード（ＬＥＤ）が用いられており、その波長は６８０〜８３０ｎｍ前後の近赤外領域が主流である。それゆえ、近赤外領域で高感度なフタロシアニン類、とりわけチタニルフタロシアニン（ＴｉＯＰｃ）を電荷発生材料として用いた電子写真感光体の開発が盛んに行われている。
【０００７】
チタニルフタロシアニンには種々の結晶型が知られているが、中でもＣｕＫαの特性Ｘ線（波長１．５４２Å）に対するブラッグ角２θの回折ピーク（±０．２゜）として、少なくとも２７．２゜に最大回折ピークを有するチタニルフタロシアニン結晶は非常に高いキャリア発生機能を有することが知られている。
この高感度な結晶型のチタニルフタロシアニンを用いた電子写真感光体は、積層型では実用化されているものの、単層型においては優れたものが得られていない。これはＣｕＫαの特性Ｘ線（波長１．５４２Å）に対するブラッグ角２θの回折ピーク（±０．２゜）として、少なくとも２７．２゜に最大回折ピークを有するチタニルフタロシアニン結晶は非常に高感度ではあるものの、感光体の繰り返し使用により、地汚れ画像と呼ばれる異常画像を生じやすいと言う問題点を有しており、特に単層感光体に用いた場合には、この問題点が顕著に生じてしまうためである。
【０００８】
このように、電荷発生材料として非常に高感度なチタニルフタロシアニンを用い、高感度で繰り返し使用しても、地汚れなどの異常画像の生じない単層感光体は得られていないのが現状である。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明は、上記従来技術に鑑みてなされたものであり、高感度で繰り返し使用しても地汚れなどの異常画像の生じない単層感光体を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明者らは上記課題を解決するために鋭意検討した結果、少なくとも導電性支持体上に感光層を設けて成り、該感光層が少なくとも電荷発生材料としてＣｕＫαの特性Ｘ線（波長１．５４２Å）に対するブラッグ角２θの回折ピーク（±０．２゜）として、少なくとも２７．２゜に最大回折ピークを有し、更に２６．３゜にピークを有し、２６．３゜のピーク強度が２７．２゜のピーク強度に対して１〜９９％の範囲であるチタニルフタロシアニン、電荷輸送材料として下記一般式（１）で表わされる電子輸送材料を含む単一の層からなることを特徴とする電子写真感光体とすることで、高感度であり、繰り返し使用しても地汚れなどの異常画像が生じないことを見いだした。
【００１１】
本発明に用いられる下記一般式（１）で表わされる電子輸送材料は非常に優れた電子移動機能を有しているため、チタニルフタロシアニンの高いキャリア発生機能を十分に活かし高感度な感光体とすることができる。
一般にＣｕＫαの特性Ｘ線（波長１．５４２Å）に対するブラッグ角２θの回折ピーク（±０．２゜）として、少なくとも２７．２゜に最大回折ピークを有するチタニルフタロシアニンは、溶媒中や機械的、熱的ストレスにより２６．３゜に最大回折ピークを有する結晶型に変化するが、本発明に用いられる結晶型はその途中段階のものである。２７．２゜に最大回折ピークを有する結晶型から２６．３゜に最大回折ピークを有する結晶型に結晶変化するにつれて２６．３゜のピークが大きくなるが、通常２６．３゜のピークが大きくなるにつれ、帯電性は向上するものの感度が低下してしまう。
【００１２】
しかし本発明の単層感光体において下記一般式（１）で表される電子輸送材料と組み合わせた場合には２６．３゜のピーク強度が２７．２゜のピーク強度に対して１〜９９％程度まで大きくなっても感度の低下がほとんど起こらず、帯電性のみが向上する。また２７．２゜に最大回折ピークを有し２６．３゜にピークを有さない場合と比べて地汚れの発生を大幅に低減することができる。
【００１３】
ＣｕＫαの特性Ｘ線（波長１．５４２Å）に対するブラッグ角２θの回折ピーク（±０．２゜）として、少なくとも２７．２゜に最大回折ピークを有するチタニルフタロシアニンの中でも特に、特開２００１−１９８７１号公報に記載されている２７．２°に最大回析ピークを有し、更に９．４゜、９．６゜、２４．０゜に主要なピークを有し、かつ最も低角側の回析ピークとして７．３°にピークを有し、該７．３゜のピークと９．４゜のピークの間にピークを有さないチタニルフタロシアニンは、他の２７．２゜に最大回折ピークを有する結晶型に比べて化学的安定性が高く、帯電性や耐地汚れ性が良好である。そのため本発明の単層感光体において上記結晶型で更に２６．３゜にピークを有する結晶型、即ちＣｕＫαの特性Ｘ線（波長１．５４２Å）に対するブラッグ角２θの回折ピーク（±０．２゜）として、２７．２°に最大回析ピークを有し、更に９．４゜、９．６゜、２４．０゜に主要なピークを有し、かつ最も低角側の回析ピークとして７．３°にピークを有し、該７．３゜のピークと９．４゜のピークの間にピークを有さず、更に２６．３゜にピークを有し、２６．３゜のピーク強度が２７．２゜のピーク強度に対して１〜９９％の範囲であるチタニルフタロシアニンを用いることで、更に地汚れの発生を低減化することができる。
【００１４】
即ち本発明は以下の態様からなる。
（１）  少なくとも導電性支持体上に感光層を設けて成り、該感光層が少なくとも電荷発生材料としてＣｕＫαの特性Ｘ線（波長１．５４２Å）に対するブラッグ角２θの回折ピーク（±０．２゜）として、少なくとも２７．２゜に最大回折ピークを有し、更に２６．３゜にピークを有し、２６．３゜のピーク強度が２７．２゜のピーク強度に対して１〜９９％の範囲であるチタニルフタロシアニンを、電荷輸送材料として下記一般式（１）で表わされる電子輸送材料を含む単一の層からなることを特徴とする電子写真感光体。
【化１】
0004607034.tif 000002
｛但し、上記一般式中、Ｒ１、Ｒ２は、それぞれ独立に水素原子、置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のシクロアルキル基、置換又は無置換のアラルキル基からなる群より選ばれる基を表し、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８、Ｒ９、Ｒ１０はそれぞれ独立に水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基、アミノ基、水酸基、置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のシクロアルキル基、置換又は無置換のアラルキル基からなる群より選ばれる基を表す。｝
【００１５】
（２）  前記チタニルフタロシアニンがＣｕＫαの特性Ｘ線（波長１．５４２Å）に対するブラッグ角２θの回折ピーク（±０．２゜）として、少なくとも２７．２゜に最大回折ピークを有し、更に９．４゜、９．６゜、２４．０゜に主要なピークを有し、かつ最も低角側の回折ピークとして７．３゜にピークを有し、７．３゜のピークと９．４゜のピークの間にピークを有さず、更に２６．３゜にピークを有し、２６．３゜のピーク強度が２７．２゜のピーク強度に対して１〜９９％の範囲であるチタニルフタロシアニンであることを特徴とする（１）に記載の電子写真感光体。
【００１６】
（３）２６．３°のピーク強度が２７．２°のピーク強度に対して９〜２４％である請求項１又は２に記載の電子写真感光体。
（４）（１）〜（３）のいずれか１項に記載の電子写真感光体が搭載されたことを特徴とする画像形成装置。 
【００１７】
（５）少なくとも（１）〜（３）のいずれか１項に記載の電子写真感光体が画像形成装置に対して着脱可能としたことを特徴とするプロセスカートリッジ。
【００１８】
（６）  （５）に記載のプロセスカートリッジが搭載されたことを特徴とする画像成形装置。
（７）  （５）に記載のプロセスカートリッジが搭載されたことを特徴とするフルカラー画像成形装置。
【発明の効果】
【００１９】
本発明によれば、高感度で繰り返し使用しても地汚れなどの異常画像の生じない単層感光体が提供される。また、これを用いることで、高画質な画像形成を長期間にわたり行う事の出来る画像形成装置及びフルカラー画像形成装置が提供される。また、取り扱い時の利便性が高いプロセスカートリッジが提供される。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２０】
以下図面に沿って本発明の電子写真感光体を詳しく説明する。
図７は、本発明の層構成を有する電子写真感光体の一例を模式的に示す断面図であり、導電性支持体（２１）の上に感光層（２２）が設けられている。
導電性支持体（２１）としては、体積抵抗１０10Ω・ｃｍ以下の導電性を示すもの、例えばアルミニウム、ニッケル、クロム、ニクロム、銅、銀、金、白金、鉄などの金属、酸化スズ、酸化インジウムなどの酸化物を、蒸着又はスパッタリングによりフィルム状又は円筒状のプラスチック、紙などに被覆したもの、或いはアルミニウム、アルミニウム合金、ニッケル、ステンレスなどの板、及びそれらをDrawing Ironing法、Impact Ironing法、Extruded Ironing法、Extruded Drawing法、切削法等の工法により素管化後、切削、超仕上げ、研磨などにより表面処理した管などを使用することができる。
【００２１】
本発明における感光層（２２）は、少なくとも電荷発生材料としてＣｕＫαの特性Ｘ線（波長１．５４２Å）に対するブラッグ角２θの回折ピーク（±０．２゜）として、少なくとも２７．２゜に最大回折ピークを有し、更に２６．３゜にピークを有し、２６．３゜のピーク強度が２７．２゜のピーク強度に対して１〜９９％の範囲であるチタニルフタロシアニン、電荷輸送材料として一般式（１）で表わされる電子輸送材料を含む単一の層からなる。
【００２２】
まず本発明における電荷発生材料について説明する。
本発明におけるチタニルフタロシアニンは、公知のＣｕＫαの特性Ｘ線（波長１．５４２Å）に対するブラッグ角２θの回折ピーク（±０．２゜）として、少なくとも２７．２゜に最大回折ピークを有するチタニルフタロシアニンを結晶変換することで得ることができる。少なくとも２７．２゜に最大回折ピークを有するチタニルフタロシアニンは特開２００１−１９８７１号公報、特開平１１−５９１９号公報、特開平３−２６９０６４号公報等に記載の公知合成法により得ることができる。
【００２３】
結晶変換の具体的な方法としては、２種類の方法が挙げられる。
１つは、２７．２゜に最大回折ピークを有するチタニルフタロシアニンを有機溶媒中で処理する方法である。使用される有機溶媒としては２７．２゜に最大回折ピークを有する結晶型を、２６．３゜に最大回折ピークを有する結晶型に変換できる溶媒であればいかなるものも使用できるが、トルエン、キシレンなどの芳香族炭化水素、アセトン、２−ブタノンなどのケトン類、塩化メチレン、クロロホルムなどのハロゲン化炭化水素、テトラヒドロフランなどの環状エーテル類が良好に用いられる。
有機溶媒の処理に関しては、前記チタニルフタロシアニンを有機溶媒中にそのまま浸漬させておくだけでも構わないが、撹拌、超音波印加などの補助手段を併用することにより、処理時間を短縮することができ、有効である。有機溶媒による処理を行った後、濾過分別して、乾燥を行うことにより、目的とするチタニルフタロシアニンを得ることができる。
【００２４】
もう１つの方法としては、２７．２゜に最大回折ピークを有するチタニルフタロシアニンに、機械的剪断力を与えることにより結晶変換を行う方法である。この際、有機溶媒を併用しても構わないが、併用せずに乾式状態で処理を行うことが望ましい。使用される方法としては、ボールミル、アトライター、振動ミル、ニーダーなどによる乾式ミリング、簡便的にはミキサーによる乾式ミリングも効果的である。また、乾式ミリングの際に、食塩等の無機塩を助剤として用いても良い。助剤を用いた場合には、結晶変換処理後に無機塩を除去する洗浄工程が必要である。
【００２５】
以上のようにして目的のチタニルフタロシアニンを得ることができる。
いずれの方法を用いる場合にも、２６．３゜のピーク強度が最大回折ピーク２７．２゜のピーク強度に対して１〜９９％の範囲であることが重要である。溶媒中での処理時間、或いは機械的剪断力を与える処理時間により２６．３゜のピーク強度が決定されるが、使用するチタニルフタロシアニンの状態（例えば粉末の大きさ、固さなど）によっても異なるため、予備的な実験により処理時間を決定することが望ましい。
【００２６】
後述するように感光層塗工液を作製する際には、予め電荷発生材料を、必要ならばバインダー樹脂と共にテトラヒドロフラン、シクロヘキサノン、ジオキサン、ジクロロエタン、ブタノンなどの溶媒を用いてボールミル、アトライター、サンドミルなどにより分散した分散液を作製しておくことが好ましい。従って上記の結晶変換は電荷発生材料の分散液作製と同時に行うこともできる。
【００２７】
次に本発明におけるチタニルフタロシアニンの２６．３゜のピーク強度の２７．２゜のピーク強度に対するピーク強度について説明する。
使用するチタニルフタロシアニンを粉末状態で、一般的なＸ線回折装置にて、Ｘ線回折スペクトルを測定する。得られたスペクトルに対して、ベースライン補正を行った後、２６．３゜±０．２゜のピーク強度、及び２７．２゜±０．２゜のピーク強度を求める。その値を用いて、２６．３゜±０．２゜のピーク強度を２７．２゜±０．２゜のピーク強度で割った値が本発明でいうところのピーク強度比である。
ピーク強度比（％）
＝２６．３゜±０．２゜のピーク強度／２７．２゜±０．２゜のピーク強度
なお、ピーク強度比が数％と小さい場合には、広い範囲での測定ではベースラインの補正が難しい場合がある。その場合には、測定範囲を狭めて（例えば２０〜３０゜の範囲で測定する等）、再測定を行うことにより、より正確に強度比を求めることができる。
【００２８】
次に、電荷輸送材料について説明する。
本発明に用いる一般式（１）で表される電子輸送材料は、下記に示す構造骨格を有する。
【化２】
0004607034.tif 000003
｛但し、上記一般式中、Ｒ１、Ｒ２は、それぞれ独立に水素原子、置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のシクロアルキル基、置換又は無置換のアラルキル基からなる群より選ばれる基を表し、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８、Ｒ９、Ｒ１０はそれぞれ独立に水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基、アミノ基、水酸基、置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のシクロアルキル基、置換又は無置換のアラルキル基からなる群より選ばれる基を表す。｝
【００２９】
該置換又は無置換のアルキル基としては、炭素数１〜２５、好ましくは炭素数１〜１０の炭素原子を有するアルキル基、具体的には、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｎ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、ｎ−ヘキシル基、ｎ−ペプチル基、ｎ−オクチル基、ｎ−ノニル基、ｎ−デシル基といった直鎖状のもの、ｉ―プロピル基、ｓ−ブチル基、ｔ−ブチル基、メチルプロピル基、ジメチルプロピル基、エチルプロピル基、ジエチルプロピル基、メチルブチル基、ジメチルブチル基、メチルペンチル基、ジメチルペンチル基、メチルヘキシル基、ジメチルヘキシル基等の分岐状のもの、アルコキシアルキル基、モノアルキルアミノアルキル基、ジアルキルアミノアルキル基、ハロゲン置換アルキル基、アルキルカルボニルアルキル基、カルボキシアルキル基、アルカノイルオキシアルキル基、アミノアルキル基、エステル化されていてもよいカルボキシル基で置換されたアルキル基、シアノ基で置換されたアルキル基等が例示できる。なお、これらの置換基の置換位置については特に限定されず、上記置換又は無置換のアルキル基の炭素原子の一部がヘテロ原子（Ｎ、Ｏ、Ｓ等）に置換された基も置換されたアルキル基に含まれる。
【００３０】
該置換又は無置換のシクロアルキル基としては、炭素数３〜２５、好ましくは炭素数３〜１０の炭素原子を有するシクロアルキル環、具体的には、シクロプロパンからシクロデカンまでの同属環、メチルシクロペンタン、ジメチルシクロペンタン、メチルシクロヘキサン、ジメチルシクロヘキサン、トリメチルシクロヘキサン、テトラメチルシクロヘキサン、エチルシクロヘキサン、ジエチルシクロヘキサン、ｔ−ブチルシクロヘキサン等のアルキル置換基を有するもの、アルコキシアルキル基、モノアルキルアミノアルキル基、ジアルキルアミノアルキル基、ハロゲン置換アルキル基、アルコキシカルボニルアルキル基、カルボキシアルキル基、アルカノイルオキシアルキル基、アミノアルキル基、ハロゲン原子、アミノ基、エステル化されていてもよいカルボキシル基、シアノ基等で置換されたシクロアルキル基等が例示できる。なお、これらの置換基の置換位置については特に限定されず、上記置換又は無置換のシクロアルキル基の炭素原子の一部がヘテロ原子（Ｎ、Ｏ、Ｓ等）に置換された基も置換されたシクロアルキル基に含まれる。
【００３１】
置換または無置換のアラルキル基としては、上述の置換または無置換のアルキル基に芳香族環が置換した基が挙げられ、炭素数６〜１４のアラルキル基が好ましい。より具体的には、ベンジル基、ペルフルオロフェニルエチル基、１−フェニルエチル基、２−フェニルエチル基、ターフェニルエチル基、ジメチルフェニルエチル基、ジエチルフェニルエチル基、ｔ−ブチルフェニルエチル基、３−フェニルプロピル基、４−フェニルブチル基、５−フェニルペンチル基、６−フェニルヘキシル基、ベンズヒドリル基、トリチル基などが例示できる。
該ハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子が挙げられる。
【００３２】
更に具体的には、下記構造式（１）乃至構造式（７）で表される電子輸送材料が、得られる画像が高品質である点で好ましい。尚、式中Ｍｅはメチル基を示す。
【化３】
0004607034.tif 000004
【化４】
0004607034.tif 000005
【００３３】
該一般式（１）で表される電子輸送材料の製造方法としては、下記の方法が例示できる。
ナフタレンカルボン酸は公知の合成方法（例えば、米国特許６７９４１０２号公報、Industrial Organic Pigments 2nd edition, VCH, 485 (1997) など）に従い、下記反応式より合成される。
【化５】
0004607034.tif 000006
式中、ＲｎはＲ３、Ｒ４、Ｒ７、Ｒ８を表し、ＲｍはＲ５、Ｒ６、Ｒ９、Ｒ１０を表す。
【００３４】
本発明に用いる一般式（１）で表される電子輸送材料は、上記のナフタレンカルボン酸若しくはその無水物をアミン類と反応させ、モノイミド化する方法、ナフタレンカルボン酸若しくはその無水物を緩衝液によりｐＨ調整してジアミン類と反応させる方法等により得られる。モノイミド化は無溶媒、若しくは溶媒存在下でおこなう。溶媒としては特に制限はないが、ベンゼン、トルエン、キシレン、クロロナフタレン、酢酸、ピリジン、メチルピリジン、ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド、ジメチルエチレンウレア、ジメチルスルホキサイド等原料や生成物と反応せず５０℃〜２５０℃の温度で反応させられるものを用いるとよい。ｐＨ調整には水酸化リチウム、水酸化カリウム等の塩基性水溶液をリン酸等の酸との混合により作製した緩衝液を用いる。カルボン酸とアミン類やジアミン類とを反応させて得られたカルボン酸誘導体脱水反応は無溶媒、若しくは溶媒存在下でおこなう。溶媒としては特に制限は無いがベンゼン、トルエン、クロロナフタレン、ブロモナフタレン、無水酢酸等原料や生成物と反応せず５０℃〜２５０℃の温度で反応させられるものを用いるとよい。いずれの反応も、無触媒若しくは触媒存在下でおこなってよく、特に限定されないが例えばモレキュラーシーブスやベンゼンスルホン酸やｐ−トルエンスルホン酸等を脱水剤として用いることが例示できる。
【００３５】
電荷輸送材料には電子を輸送する電子輸送材料と正孔（ホール）を輸送する正孔輸送材料とがあり、本発明に用いられる感光体としては電荷輸送材料として電子輸送材料と正孔輸送材料の両方を含む方が好ましい。
【００３６】
本発明においては前述の一般式（１）の電子輸送材料を含むことが必須であるが、これに加えて公知の電荷輸送材料、即ち電子輸送材料、正孔輸送材料を併用することもできる。
電子輸送材料としては、例えばクロルアニル、ブロムアニル、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、２，４，７−トリニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロキサントン、２，４，８−トリニトロチオキサントン、２，６，８−トリニトロ−４Ｈ−インデノ〔１，２−ｂ〕チオフェン−４−オン、１，３，７−トリニトロジベンゾチオフェン−５，５−ジオキサイドなどの電子受容性物質が挙げられる。
これらの電子輸送材料は、単独でも２種以上の混合物として用いてもよい。
【００３７】
正孔輸送材料としては、電子供与性物質が好ましく用いられる。
その例としては、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、トリフェニルアミン誘導体、９−（ｐ−ジエチルアミノスチリルアントラセン）、１，１−ビス−（４−ジベンジルアミノフェニル）プロパン、スチリルアントラセン、スチリルピラゾリン、フェニルヒドラゾン類、α−フェニルスチルベン誘導体、チアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、フェナジン誘導体、アクリジン誘導体、ベンゾフラン誘導体、ベンズイミダゾール誘導体、チオフェン誘導体などが挙げられる。
これらの正孔輸送材料は、単独でも２種以上の混合物として用いてもよい。
【００３８】
感光層のバインダー成分として用いることのできる高分子化合物としては、公知のものが使用できる。例えば、ポリスチレン、スチレン／アクリロニトリル共重合体、スチレン／ブタジエン共重合体、スチレン／無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル／酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアリレート樹脂、ポリカーボネート、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、フッ素樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキド樹脂などの熱可塑性又は熱硬化性樹脂が挙げられるが、これらに限定されるものではない。
これらの高分子化合物の中でも特にポリカーボネート樹脂が膜質の面から好ましい。
【００３９】
感光層を形成する方法としては、溶液分散系からのキャスティング法が好ましい。キャスティング法によって感光層を設けるには、電荷発生材料、電荷輸送材料、バインダー樹脂、更に必要に応じて他の成分を適当な溶媒に分散、又は溶解させて作製した塗工液を適当な濃度に調節して塗布すればよい。
【００４０】
電荷発生材料を感光層中（塗工液中）に均一に分散させるために、予め電荷発生材料を、必要ならばバインダー樹脂と共にテトラヒドロフラン、シクロヘキサノン、ジオキサン、ジクロロエタン、ブタノンなどの溶媒を用いてボールミル、アトライター、サンドミルなどにより分散した分散液を作製しておくことが好ましい。
塗布は、浸漬塗工法、スプレーコート法、ビードコート法などにより行なうことができる。
【００４１】
以上のようにして設けられる感光層塗工液を調製する際に使用できる分散溶媒としては、例えば、メチルエチルケトン、アセトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン類、ジオキサン、テトラヒドロフラン、エチルセロソルブなどのエーテル類、トルエン、キシレンなどの芳香族類、クロロベンゼン、ジクロロメタンなどのハロゲン類、酢酸エチル、酢酸ブチルなどのエステル類等を挙げることができる。これらの溶媒は単独としてまたは混合して用いることができる。
【００４２】
上記感光層において、電荷発生材料は感光層全体に対して０．１〜３０重量％、好ましくは０．５〜１０重量％が適当である。電子輸送材料はバインダー樹脂成分１００重量部に対して５〜３００重量部、好ましくは１０〜１５０重量部が適当である。ただし電子輸送材料全体に対し、一般式（１）で表わされる電子輸送材料が５０〜１００重量％であることが好ましい。また正孔輸送材料は、バインダー樹脂成分１００重量部に対して５〜３００重量部、好ましくは２０〜１５０重量部が適当である。電子輸送材料と正孔輸送材料を併用する場合は、電子輸送材料と正孔輸送材料の総量が、バインダー樹脂成分１００重量部に対して２０〜３００重量部、好ましくは３０〜２００重量部が適当である。
【００４３】
また、必要により、感光層中に酸化防止剤、可塑剤、滑剤、紫外線吸収剤などの低分子化合物およびレベリング剤を添加することもできる。これらの化合物は単独または２種以上の混合物として用いることができる。低分子化合物の使用量は、バインダー樹脂１００重量部に対して０．１〜５０重量部、好ましくは、０．１〜２０重量部、レベリング剤の使用量は、バインダー樹脂１００重量部に対して０．００１〜５重量部程度が適当である。
感光層の膜厚は５〜４０μｍ程度が適当であり、好ましくは１５〜３５μｍ程度が適当である。
【００４４】
本発明に用いられる電子写真感光体には、図８に示すように、導電性支持体（２１）と感光層（２２）との間に下引き層（２３）を設けることもできる。下引き層は、接着性の向上、上層の塗工性の改良、残留電位の低減、導電性支持体からの電荷注入の防止などの目的で設けられる。
下引き層は一般に樹脂を主成分とするが、これらの樹脂はその上に溶剤を用いて感光層を塗布することを考慮すると、一般の有機溶剤に対して耐溶解性の高い樹脂であることが望ましく、このような樹脂としては、ポリビニルアルコール、カゼイン、ポリアクリル酸ナトリウムなどの水溶性樹脂、共重合ナイロン、メトキシメチル化ナイロンなどのアルコール可溶性樹脂、ポリウレタン、メラミン樹脂、アルキッド−メラミン樹脂、エポキシ樹脂など三次元網目構造を形成する硬化型樹脂などが挙げられる。
【００４５】
また、下引き層には、酸化チタン、シリカ、アルミナ、酸化ジルコニウム、酸化スズ、酸化インジウムなどの金属酸化物、或いは金属硫化物、金属窒化物などの微粉末を加えてもよい。これらの下引き層は、前述の感光層と同様、適当な溶媒及び塗工法を用いて形成することができる。
更に下引き層としては、シランカップリング剤、チタンカップリング剤、クロムカップリング剤などを使用して、例えばゾル−ゲル法などにより形成した金属酸化物層も有用である。この他に、アルミナを陽極酸化により設けたもの、ポリパラキシリレン（パリレン）などの有機物、酸化ケイ素、酸化スズ、酸化チタン、ＩＴＯ、セリアなどの無機物を真空薄膜作製法にて設けたものも下引き層として良好に使用できる。
下引き層の膜厚は０．１〜１０μｍが適当であり、さらに好ましくは１〜５μｍである。
【００４６】
また、本発明においては、感光層中にガスバリアー性向上、及び耐環境性改善のために酸化防止剤、可塑剤、紫外線吸収剤、及びレベリング剤を添加することができる。
【００４７】
次に本発明の画像形成装置について説明する。
図１は、本発明の画像形成装置を説明するための概略図であり、後述するような変形例も本発明の範疇に属するものである。
図１において感光体（１１）は本発明の要件を満たす感光体である。感光体（１１）はドラム状の形状を示しているが、シート状、エンドレスベルト状のものであっても良い。
帯電手段（１２）は、コロトロン、スコロトロン、固体帯電器（ソリッド・ステート・チャージャー）、帯電ローラを始めとする公知の手段が用いられる。帯電手段（１２）は、消費電力の低減の観点から、感光体に対し接触もしくは近接配置したものが良好に用いられる。中でも、帯電手段（１２）への汚染を防止するため、感光体と帯電手段表面の間に適度な空隙を有する感光体近傍に近接配置された帯電機構が望ましい。
本発明においては帯電の極性として正負いずれも使用できるが、正帯電の方が負帯電に比べ、帯電性が安定しており、またオゾンの発生量も少ないため望ましい。
【００４８】
転写手段（１６）には、一般に上記の帯電器を使用できるが、転写チャージャーと分離チャージャーを併用したものが効果的である。
また、露光手段（１３）、除電手段（１Ａ）等に用いられる光源には、蛍光灯、タングステンランプ、ハロゲンランプ、水銀灯、ナトリウム灯、発光ダイオード（ＬＥＤ）、半導体レーザー（ＬＤ）、エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）などの発光物全般を挙げることができる。そして、所望の波長域の光のみを照射するために、シャープカットフィルター、バンドパスフィルター、近赤外カットフィルター、ダイクロイックフィルター、干渉フィルター、色温度変換フィルターなどの各種フィルターを用いることもできる。
【００４９】
現像手段（１４）により感光体上に現像されたトナー（１５）は、受像媒体（１８）に転写されるが、全部が転写されるわけではなく、感光体上に残存するトナーも生ずる。このようなトナーは、クリーニング手段（１７）により、感光体より除去される。クリーニング手段は、ゴム製のクリーニングブレードやファーブラシ、マグファーブラシ等のブラシ等を用いることができる。
【００５０】
図２には、本発明による電子写真プロセスの別の例を示す。図２において、感光体（１１）は、本発明の要件を満たし、エンドレスベルト状のものである。
駆動手段（１Ｃ）により駆動され、帯電手段（１２）による帯電、露光手段（１３）による像露光、現像（図示せず）、転写手段（１６）による転写、クリーニング前露光手段（１Ｂ）によるクリーニング前露光、クリーニング手段（１７）によるクリーニング、除電手段（１Ａ）による除電が繰返し行なわれる。図２においては、感光体（この場合は支持体が透光性である）の支持体側よりクリーニング前露光の光照射が行なわれる。
以上の電子写真プロセスは、本発明における実施形態を例示するものであって、もちろん他の実施形態も可能である。例えば、図２において支持体側よりクリーニング前露光を行なっているが、これは感光層側から行なってもよいし、また、像露光、除電光の照射を支持体側から行なってもよい。一方、光照射工程は、像露光、クリーニング前露光、除電露光が図示されているが、他に転写前露光、像露光のプレ露光、およびその他公知の光照射工程を設けて、感光体に光照射を行なうこともできる。
【００５１】
また、以上に示すような画像形成手段は、複写機、ファクシミリ、プリンタ内に固定して組み込まれていてもよいが、プロセスカートリッジの形でそれら装置内に組み込まれてもよい。プロセスカートリッジとは、感光体を内蔵し、他に帯電手段、露光手段、現像手段、転写手段、クリーニング手段、除電手段を含んだ１つの装置（部品）である。プロセスカートリッジの形状等は多く挙げられるが、一般的な例として、図３に示すものが挙げられる。この場合も、感光体（１１）は、本発明の要件を満たす感光体である。感光体（１１）はドラム状の形状を示しているが、シート状、エンドレスベルト状のものであっても良い。
【００５２】
図４には本発明によるフルカラー画像形成装置の例を示す。この電子写真装置では、感光体（１１）の周囲に帯電手段（帯電装置）（１２）、露光手段（１３）、ブラック（Ｂｋ）、シアン（Ｃ）、マゼンタ（Ｍ）、およびイエロー（Ｙ）の各色トナー毎の現像手段（１４Ｂｋ，１４Ｃ，１４Ｍ，１４Ｙ）、中間転写体である中間転写ベルト（１Ｆ）、クリーニング手段（１７）が順に配置されている。ここで、図中に示すＢｋ、Ｃ、Ｍ、Ｙの添字は上記のトナーの色に対応し、必要に応じて添字を付けたり適宜省略する。
【００５３】
感光体（１１）は、本発明の要件を満たす電子写真感光体である。各色の現像手段（１４Ｂｋ，１４Ｃ，１４Ｍ，１４Ｙ）は各々独立に制御可能となっており、画像形成を行なう色の現像手段のみが駆動される。感光体（１１）上に形成されたトナー像は中間転写ベルト（１Ｆ）の内側に配置された第１の転写手段（１Ｄ）により、中間転写ベルト（１Ｆ）上に転写される。第１の転写手段（１Ｄ）は感光体（１１）に対して接離可能に配置されており、転写動作時のみ中間転写ベルト（１Ｆ）を感光体（１１）に当接させる。各色の画像形成を順次行ない、中間転写ベルト（１Ｆ）上で重ね合わされたトナー像は第２の転写手段（１Ｅ）により、受像媒体（１８）に一括転写された後、定着手段（１９）により定着されて画像が形成される。第２の転写手段（１Ｅ）も中間転写ベルト（１Ｆ）に対して接離可能に配置され、転写動作時のみ中間転写ベルト（１Ｆ）に当接する。
【００５４】
転写ドラム方式の電子写真装置では、転写ドラムに静電吸着させた転写材に各色のトナー像を順次転写するため、厚紙にはプリントできないという転写材の制限があるのに対し、図４に示すような中間転写方式の電子写真装置では中間転写体（１Ｆ）上で各色のトナー像を重ね合わせるため、転写材の制限を受けないという特長がある。このような中間転写方式は図４に示す装置に限らず前述の図１、図２、図３および後述する図５（具体例を図６に記す。）に記す電子写真装置に適用することができる。
【００５５】
図５には本発明によるフルカラー画像形成装置の別の例を示す。この画像形成装置は、トナーとしてイエロー（Ｙ）、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）、ブラック（Ｂｋ）の４色を用いるタイプとされ、各色毎に画像形成部が配設されている。また、各色毎の感光体（１１Ｙ，１１Ｍ，１１Ｃ，１１Ｂｋ）が設けられている。この電子写真装置に用いられる感光体は、本発明の要件を満たす感光体である。各感光体（１１Ｙ，１１Ｍ，１１Ｃ，１１Ｂｋ）の周りには、帯電手段（１２Ｙ，１２Ｍ，１２Ｃ，１２Ｂｋ）、露光手段（１３Ｙ，１３Ｍ，１３Ｃ，１３Ｂｋ）、現像手段（１４Ｙ，１４Ｍ，１４Ｃ，１４Ｂｋ）、クリーニング手段（１７Ｙ，１７Ｍ，１７Ｃ，１７Ｂｋ）等が配設されている。また、直線上に配設された各感光体（１１Ｙ，１１Ｍ，１１Ｃ，１１Ｂｋ）の各転写位置に接離する転写材担持体としての搬送転写ベルト（１Ｇ）が駆動手段（１Ｃ）にて掛け渡されている。この搬送転写ベルト（１Ｇ）を挟んで各感光体（１１Ｙ，１１Ｍ，１１Ｃ，１１Ｂｋ）に対向する転写位置には転写手段（１６Ｙ，１６Ｍ，１６Ｃ，１６Ｂｋ）が配設されている。
【００５６】
以上に示すような画像形成手段は、複写装置、ファクシミリ、プリンタ内に固定して組み込まれていてもよいが、プロセスカートリッジの形でそれら装置内に組み込まれてもよい。プロセスカートリッジとは、感光体を内蔵し、他に帯電手段、露光手段、現像手段、転写手段、クリーニング手段、除電手段等を含んだ１つの装置（部品）である。
【実施例】
【００５７】
以下、本発明を実施例によって説明する。なお、これによって本発明の範囲は限定され
るわけではない。部は全て重量部である。
まず本実施例で用いる電子輸送材料の合成例について述べる。
【００５８】
電子輸送材料合成例１
第一工程
２００ｍｌ４つ口フラスコに、１，４，５，８−ナフタレンテトラカルボン酸二無水物５．０ｇ（１８．６ｍｍｏｌ）、ＤＭＦ５０ｍｌを入れ、加熱還流させた。これに、２−アミノヘプタン２．１４ｇ（１８．６ｍｍｏｌ）とＤＭＦ２５ｍｌの混合物を攪拌しながら滴下した。滴下終了後、６時間加熱還流させた。反応終了後、容器を冷却し、減圧濃縮した。残渣にトルエンを加え、シリカゲルカラムクロマトグラフィーにて精製した。更に回収品をトルエン／ヘキサンにより再結晶し、モノイミド体Ａ  ２．１４ｇ（収率３１．５％）を得た。
第二工程
１００ｍｌ４つ口フラスコに、モノイミド体Ａ  ２．０ｇ（５．４７ｍｍｏｌ）と、ヒドラジン一水和物０．１３７ｇ（２．７３ｍｍｏｌ）、ｐ−トルエンスルホン酸１０ｍｇ、トルエン５０ｍｌを入れ、５時間加熱還流させた。反応終了後、容器を冷却し、減圧濃縮した。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーにて精製した。更に回収品をトルエン／酢酸エチルにより再結晶し、構造式（１）で表される電子輸送材料  ０．６６８ｇ（収率３３．７％）を得た。（電子輸送材料１とする）
質量分析（ＦＤ−ＭＳ）において、Ｍ／ｚ＝７２６のピークが観測されたことにより目的物であると同定した。元素分析は計算値、炭素６９．４１％、水素５．２７％、窒素７．７１％に対し、実測値で炭素６９．５２％、水素５．０９％、窒素７．９３％あった。
【化６】
0004607034.tif 000007
【００５９】
電子輸送材料合成例２
第一工程
２００ｍｌ４つ口フラスコに、１，４，５，８−ナフタレンテトラカルボン酸二無水物１０ｇ（３７．３ｍｍｏｌ）とヒドラジン一水和物０．９３１ｇ（１８．６ｍｍｏｌ）、ｐ−トルエンスルホン酸２０ｍｇ、トルエン１００ｍｌを入れ、５時間加熱還流させた。反応終了後、容器を冷却し、減圧濃縮した。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーにて精製した。更に回収品をトルエン／酢酸エチルにより再結晶し、二量体Ｃ  ２．８４ｇ（収率２８．７％）を得た。
第二工程
１００ｍｌ４つ口フラスコに、二量体Ｃ  ２．５ｇ（４．６７ｍｍｏｌ）、ＤＭＦ３０ｍｌを入れ、加熱還流させた。これに、２−アミノプロパン０．２７８ｇ（４．６７ｍｍｏｌ）とＤＭＦ１０ｍｌの混合物を攪拌しながら滴下した。滴下終了後、６時間加熱還流させた。反応終了後、反応容器を冷却し、減圧濃縮した。残渣にトルエンを加え、シリカゲルカラムクロマトグラフィーにて精製し、モノイミド体Ｃ  ０．５５６ｇ（収率３８．５％）を得た。
第三工程
５０ｍｌ４つ口フラスコに、モノイミド体Ｃ  ０．５０ｇ（１．６２ｍｍｏｌ）、ＤＭＦ１０ｍｌを入れ、加熱還流させた。これに、２−アミノヘプタン０．１８６ｇ（１．６２ｍｍｏｌ）とＤＭＦ５ｍｌの混合物を攪拌しながら滴下した。滴下終了後、６時間加熱還流させた。反応終了後、反応容器を冷却し、減圧濃縮した。残渣にトルエンを加え、シリカゲルカラムクロマトグラフィーにて精製した。更に回収品をトルエン／ヘキサンにより再結晶し、構造式（２）で表される電子輸送材料０．２４３ｇ（収率２２．４％）を得た。（電子輸送材料２とする）
質量分析（ＦＤ−ＭＳ）において、Ｍ／ｚ＝６７０のピークが観測されたことにより目的物であると同定した。元素分析は計算値、炭素６８．０５％、水素４．５１％、窒素８．３５％に対し、実測値で炭素６８．２９％、水素４．７２％、窒素８．３３％あった。
【化７】
0004607034.tif 000008
【００６０】
電子輸送材料合成例３
第一工程
２００ｍｌ４つ口フラスコに、上述した二量体Ｃ  ５．０ｇ（９．３９ｍｍｏｌ）、ＤＭＦ５０ｍｌを入れ、加熱還流させた。これに、２−アミノヘプタン  １．０８ｇ（９．３９ｍｍｏｌ）ＤＭＦ２５ｍｌの混合物を攪拌しながら滴下した。滴下終了後、６時間加熱還流させた。反応終了後、反応容器を冷却し、減圧濃縮した。残渣にトルエンを加え、シリカゲルカラムクロマトグラフィーにて精製し、モノイミド体Ｄ  １．６６ｇ（収率２８．１％）を得た。
第二工程
１００ｍｌ４つ口フラスコに、モノイミド体Ｄ  １．５ｇ（２．３８ｍｍｏｌ）、ＤＭＦ５０ｍｌを入れ、加熱還流させた。これに、２−アミノオクタン０．３０８ｇ（２．３８ｍｍｏｌ）とＤＭＦ１０ｍｌの混合物を攪拌しながら滴下した。滴下終了後、６時間加熱還流させた。反応終了後、反応容器を冷却し、減圧濃縮した。残渣にトルエンを加え、シリカゲルカラムクロマトグラフィーにて精製した。更に回収品をトルエン／ヘキサンにより再結晶し、構造式（４）で表される電子輸送物質  ０．３２８ｇ（収率１８．６％）を得た。（電子輸送材料３とする）
【化８】
0004607034.tif 000009
【００６１】
次に、電荷発生材料（チタニルフタロシアニン）の合成例について述べる。
（比較合成例１）
特開２００１−１９８７１号公報に準じて、顔料を作製した。即ち、１，３−ジイミノイソインドリン２９．２ｇとスルホラン２００ｍｌを混合し、窒素気流下でチタニウムテトラブトキシド２０．４ｇを滴下する。滴下終了後、徐々に１８０℃まで昇温し、反応温度を１７０℃〜１８０℃の間に保ちながら５時間撹拌して反応を行なった。反応終了後、放冷した後析出物を濾過し、クロロホルムで粉体が青色になるまで洗浄し、つぎにメタノールで数回洗浄し、さらに８０℃の熱水で数回洗浄した後乾燥し、粗チタニルフタロシアニンを得た。粗チタニルフタロシアニンを２０倍量の濃硫酸に溶解し、１００倍量の氷水に撹拌しながら滴下し、析出した結晶をろ過、ついで洗浄液が中性になるまで水洗いを繰り返し、チタニルフタロシアニン顔料のウェットケーキ（水ペースト）を得た。得られたこのウェットケーキ（水ペースト）２ｇをテトラヒドロフラン２０ｇに投入し、４時間攪拌を行なった後、濾過を行ない、乾燥して、チタニルフタロシアニン粉末を得た（チタニルフタロシアニン１とする）。
【００６２】
得られたチタニルフタロシアニン粉末を、下記の条件によりＸ線回折スペクトル測定し、公報に記載の、Ｃｕ−Ｋα線（波長１．５４２Å）に対するブラッグ角２θの回折ピーク（±０．２゜）として、少なくとも２７．２°に最大回折ピークを有し、更に９．４゜、９．６゜、２４．０゜に主要なピークを有し、かつ最も低角側の回折ピークとして７．３゜にピークを有し、７．３゜のピークと９．４゜のピークの間にピークを有さないチタニルフタロシアニンであることを確認した。また得られたチタニルフタロシアニンは２６．３゜のピークを有さないものであった。
Ｘ線回折スペクトル図を図９に示す。
（Ｘ線回折スペクトル測定条件）
Ｘ線管球：Ｃｕ
電圧：５０ｋＶ
電流：３０ｍＡ
走査速度：２°／分
走査範囲：３°〜４０°
時定数：２秒
【００６３】
（比較合成例２）
比較合成例１で得られたチタニルフタロシアニン３０ｇをテトラヒドロフラン３００ｇに浸漬させ、結晶変換を行った。２時間浸漬放置した後、濾過を行い乾燥して、チタニルフタロシアニン粉末を得た（チタニルフタロシアニン２とする）。
【００６４】
（合成例１）
結晶変換時間を４時間に変更した以外は比較合成例２と同様にしてチタニルフタロシアニン粉末を得た（チタニルフタロシアニン３とする）。
（合成例２）
結晶変換時間を１０時間に変更した以外は比較合成例２と同様にしてチタニルフタロシアニン粉末を得た（チタニルフタロシアニン４とする）。
（合成例３）
結晶変換時間を１５時間に変更した以外は比較合成例２と同様にしてチタニルフタロシアニン粉末を得た（チタニルフタロシアニン５とする）。
【００６５】
（合成例４）
結晶変換時間を２４時間に変更した以外は比較合成例２と同様にしてチタニルフタロシアニン粉末を得た（チタニルフタロシアニン６とする）。
（合成例５）
結晶変換時間を３６時間に変更した以外は比較合成例２と同様にしてチタニルフタロシアニン粉末を得た（チタニルフタロシアニン７とする）。
（合成例６）
結晶変換時間を４８時間に変更した以外は比較合成例２と同様にしてチタニルフタロシアニン粉末を得た（チタニルフタロシアニン８とする）。
【００６６】
（比較合成例３）
結晶変換時間を６０時間に変更した以外は比較合成例２と同様にしてチタニルフタロシアニン粉末を得た（チタニルフタロシアニン９とする）。
（比較合成例４）
結晶変換時間を７２時間に変更した以外は比較合成例２と同様にしてチタニルフタロシアニン粉末を得た（チタニルフタロシアニン１０とする）。
【００６７】
（比較合成例５）
特開平３−２６９０６４号公報（特許第２５８４６８２号公報）製造例１に記載の方法に準じて、チタニルフタロシアニンを作製した。すなわち、先の比較合成例１で作製したウェットケーキを乾燥し、乾燥物１ｇをイオン交換水１０ｇとモノクロルベンゼン１ｇの混合溶媒中で１時間撹拌（５０℃）した後、メタノールとイオン交換水で洗浄し、乾燥してチタニルフタロシアニン粉末を得た（チタニルフタロシアニン１１とする）。
以上のようにして得られたチタニルフタロシアニン１１は、比較合成例１の条件によりＸ線回折スペクトルを測定し、公報に記載のスペクトルと同様であることを確認した。２７．２°に最大回折ピークを有し、２６．３゜のピークを有さないものであった。
【００６８】
（合成例７）
比較合成例５で得られたチタニルフタロシアニン３０ｇをテトラヒドロフラン３００ｇに浸漬させ、結晶変換を行った。１０時間浸漬放置した後、濾過を行い乾燥して、チタニルフタロシアニン粉末を得た（チタニルフタロシアニン１２とする）。
（合成例８）
結晶変換時間を３０時間に変更した以外は合成例７と同様にしてチタニルフタロシアニン粉末を得た（チタニルフタロシアニン１３とする）。
（合成例９）
結晶変換時間を４０時間に変更した以外は合成例７と同様にしてチタニルフタロシアニン粉末を得た（チタニルフタロシアニン１４とする）。
【００６９】
（比較合成例６）
結晶変換時間を５０時間に変更した以外は合成例７と同様にしてチタニルフタロシアニン粉末を得た（チタニルフタロシアニン１５とする）。
（比較合成例７）
結晶変換時間を６０時間に変更した以外は合成例７と同様にしてチタニルフタロシアニン粉末を得た（チタニルフタロシアニン１６とする）。
【００７０】
以上の比較合成例２〜４、６、７、及び合成例１〜９で得られたチタニルフタロシアニン２〜１０、１２〜１６について、比較合成例１の条件によりＸ線回折スペクトルを測定した。得られたＸ線回折スペクトル図の代表例として合成例３で得られたチタニルフタロシアニンのＸ線回折スペクトル図を図１０に示す（図中の矢印が２６．３゜のピークであり、ピーク強度比は９％である）。またそれぞれのＸ線回折スペクトルから２６．３゜と２７．２゜のピーク強度比を求めた。結果を表１に示す。
【００７１】
【表１】
0004607034.tif 000010
【００７２】
（比較例１）
比較合成例１で作成したチタニルフタロシアニン１を下記組成の処方、条件にて分散を行ない顔料分散液を作製した。
チタニルフタロシアニン１                  ３部
シクロヘキサノン                        ９７部
φ９ｃｍのガラスポットにφ２ｍｍのＰＳＺボールを用い、回転数１００ｒｐｍで１時間分散を行なった。
上記分散液を用いて下記組成の感光体用塗工液を作製した。
上記分散液                              ６０部
下記構造式（８）の正孔輸送材料          ３０部
電子輸送材料１                          ２０部
Ｚ型ポリカーボネート樹脂                ５０部
（帝人化成製：パンライトＴＳ−２０５０）
シリコーンオイル                    ０．０１部
（信越化学工業社製：ＫＦ５０）
テトラヒドロフラン                    ３５０部
【化９】
0004607034.tif 000011
こうして得られた感光層用塗工液をφ３０ｍｍ、長さ３４０ｍｍアルミニウムドラム上に、浸漬塗工法にて塗布、１２０℃で２０分間乾燥し、２５μｍの感光層を形成し、感光体を得た（感光体１とする）。
【００７３】
（実施例１〜６、比較例２〜４）
比較例１において、チタニルフタロシアニン１をそれぞれチタニルフタロシアニン２〜１０に変更した以外は比較例１と同様にして感光体を得た（チタニルフタロシアニンの番号に対応して、それぞれ感光体２〜１０とする）。
【００７４】
（比較例５）
比較例１において、電子輸送材料１を電子輸送材料２に変更した以外は比較例１と同様にして感光体を得た（感光体１１とする）。
【００７５】
（実施例７）
比較例５においてチタニルフタロシアニン１をチタニルフタロシアニン５に変更した以外は比較例５と同様にして感光体を得た（感光体１２とする）。
（実施例８）
比較例５においてチタニルフタロシアニン１をチタニルフタロシアニン７に変更した以外は比較例５と同様にして感光体を得た（感光体１３とする）。
（実施例９）
比較例５においてチタニルフタロシアニン１をチタニルフタロシアニン８に変更した以外は比較例５と同様にして感光体を得た（感光体１４とする）。
【００７６】
（比較例６）
比較例５においてチタニルフタロシアニン１をチタニルフタロシアニン９に変更した以外は比較例５と同様にして感光体を得た（感光体１５とする）。
（比較例７）
比較例５においてチタニルフタロシアニン１をチタニルフタロシアニン１０に変更した以外は比較例５と同様にして感光体を得た（感光体１６とする）。
【００７７】
（比較例８）
比較例１において、電子輸送材料１を電子輸送材料３に変更した以外は比較例１と同様にして感光体を得た（感光体１７とする）。
（実施例１０）
比較例８において、チタニルフタロシアニン１をチタニルフタロシアニン６に変更した以外は比較例８と同様にして感光体を得た（感光体１８とする）。
（実施例１１）
比較例８において、チタニルフタロシアニン１をチタニルフタロシアニン７に変更した以外は比較例８と同様にして感光体を得た（感光体１９とする）。
（実施例１２）
比較例８において、チタニルフタロシアニン１をチタニルフタロシアニン８に変更した以外は比較例８と同様にして感光体を得た（感光体２０とする）。
【００７８】
（比較例９）
比較例８において、チタニルフタロシアニン１をチタニルフタロシアニン９に変更した以外は比較例８と同様にして感光体を得た（感光体２１とする）。
（比較例１０）
比較例８において、チタニルフタロシアニン１をチタニルフタロシアニン１０に変更した以外は比較例８と同様にして感光体を得た（感光体２２とする）。
【００７９】
（比較例１１）
比較例１においてチタニルフタロシアニン１をチタニルフタロシアニン１１に変更した以外は比較例１と同様にして感光体を得た（感光体２３とする）。
（実施例１３）
比較例１においてチタニルフタロシアニン１をチタニルフタロシアニン１２に変更した以外は比較例１と同様にして感光体を得た（感光体２４とする）。
（実施例１４）
比較例１においてチタニルフタロシアニン１をチタニルフタロシアニン１３に変更した以外は比較例１と同様にして感光体を得た（感光体２５とする）。
（実施例１５）
比較例１においてチタニルフタロシアニン１をチタニルフタロシアニン１４に変更した以外は比較例１と同様にして感光体を得た（感光体２６とする）。
【００８０】
（比較例１２）
比較例１においてチタニルフタロシアニン１をチタニルフタロシアニン１５に変更した以外は比較例１と同様にして感光体を得た（感光体２７とする）。
（比較例１３）
比較例１においてチタニルフタロシアニン１をチタニルフタロシアニン１６に変更した以外は比較例１と同様にして感光体を得た（感光体２８とする）。
【００８１】
（比較例１４）
比較例１において、電子輸送材料１を下記構造式（９）の電子輸送材料（電子輸送材料４とする）に変更した以外は比較例１と同様にして感光体を得た（感光体２９とする）。
【化１０】
0004607034.tif 000012
【００８２】
（比較例１５）
比較例１４においてチタニルフタロシアニン１をチタニルフタロシアニン５に変更した以外は比較例１４と同様にして感光体を得た（感光体３０とする）。
（比較例１６）
比較例１４においてチタニルフタロシアニン１をチタニルフタロシアニン７に変更した以外は比較例１４と同様にして感光体を得た（感光体３１とする）。
（比較例１７）
比較例１４においてチタニルフタロシアニン１をチタニルフタロシアニン８に変更した以外は比較例１４と同様にして感光体を得た（感光体３２とする）。
【００８３】
（比較例１８）
比較例１４においてチタニルフタロシアニン１をチタニルフタロシアニン９に変更した以外は比較例１４と同様にして感光体を得た（感光体３３とする）。
（比較例１９）
比較例１４においてチタニルフタロシアニン１をチタニルフタロシアニン１０に変更した以外は比較例１４と同様にして感光体を得た（感光体３４とする）。
【００８４】
感光体評価
以上のように作製した感光体１〜３４の感度を静電特性試験装置（リコー製）を用いて次のように評価した。まず、+５．２ｋＶの放電電圧にてコロナ放電を行ない正帯電した後、暗減衰させた。続いて表面電位が+８００Ｖになったときに７８０ｎｍの単色光１０μＷ／ｃｍ2を照射し、表面電位が+８０Ｖに光減衰するのに必要な露光量Ｅ１／１０（μＪ／ｃｍ2）を測定した。評価結果を、感光体に用いた電子輸送材料と結晶変換前のチタニルフタロシアニンの種類（チタニルフタロシアニン１又は１１）で系列分けしたものを図１１に示す。
系列１：チタニルフタロシアニン１+電子輸送材料１（感光体１〜１０）
系列２：チタニルフタロシアニン１+電子輸送材料２（感光体１１〜１６）
系列３：チタニルフタロシアニン１+電子輸送材料３（感光体１７〜２２）
系列４：チタニルフタロシアニン１１+電子輸送材料１（感光体２３〜２８）
系列５：チタニルフタロシアニン１+電子輸送材料４（感光体２９〜３４）
【００８５】
評価結果からわかるように、ＣｕＫαの特性Ｘ線（波長１．５４２Å）に対するブラッグ角２θの回折ピーク（±０．２゜）として、少なくとも２７．２゜に最大回折ピークを有するチタニルフタロシアニンと一般式（１）で表される電子輸送材料を用いた単層感光体の場合（系列１〜４）には、２６．３゜のピーク強度比が１００％程度まではほとんど感度の低下が見られておらず高感度を維持している。また２６．３゜のピーク強度比が１００％を超えると急激に感度は低下してしまうことがわかる。一方、一般式（１）で表される電子輸送材料でない系列５では２６．３゜のピーク強度比の増加と共に感度低下が見られており、また一般式（１）で表される電子輸送材料を用いた場合に比べ感度が低いことがわかる。
【００８６】
（実施例１６〜２２及び比較例２０〜２２）
感光体１〜６及び感光体２３〜２６を実装用にした後、電子写真装置（リコー製ｉｍａｇｉｏ  Ｎｅｏ  ２７０改造機、パワーパックを交換し正帯電となるよう改造した装置）に搭載し、書き込み率５％チャート（Ａ４全面に対して、画像面積として５％相当の文字が平均的に書かれている）を用い通算５万枚印刷する耐刷試験を行った。
トナーと現像剤はｉｍａｇｉｏ  Ｎｅｏ  ２７０専用のものから極性が逆となるトナーと現像剤に交換し使用した。
また電子写真装置の帯電手段は外部電源を用いて、帯電ローラの印加電圧はＡＣ成分としてピーク間電圧１．９ｋＶ、周波数１．３５ｋＨｚとした。また、ＤＣ成分は試験開始時の感光体の帯電電位が＋６００Ｖとなるようなバイアスを設定し、試験終了に至るまでこの帯電条件で試験を行った。また現像バイアスは＋４５０Ｖとした。試験環境は２３℃、５５％ＲＨである。
【００８７】
耐刷試験の前後で地汚れの評価を行った。
地汚れ評価：
白ベタ画像を出力し、地肌部に発生する黒点の数、大きさからランク評価を実施した。評価ランクは以下のとおりである
◎：非常に良好
○：良好
△：やや劣る
×：非常に悪い
以上実施例１６〜２２及び比較例２０〜２２評価結果を表２に示す。
【００８８】
【表２】
0004607034.tif 000013
【００８９】
（実施例２３〜２９及び比較例２３〜２５）
感光体１〜６及び感光体２３〜２６を実装用にした後、タンデム機構を有するフルカラー電子写真装置（リコー製ＩＰＳｉＯ  Ｃｏｌｏｒ８１００改造機、パワーパックを交換し正帯電となるよう改造し、さらに書込みに用いるＬＤの波長を７８０ｎｍのものに換装した装置）に搭載し、書き込み率５％チャート（Ａ４全面に対して、画像面積として５％相当の文字が平均的に書かれている）を用い通算１万枚印刷する耐刷試験を行った。
トナーと現像剤はＩＰＳｉＯ  Ｃｏｌｏｒ８１００専用のものから極性が逆となるトナーと現像剤に交換し使用した。
また電子写真装置の帯電手段は外部電源を用いて、帯電ローラの印加電圧はＡＣ成分としてピーク間電圧１．９ｋＶ、周波数１．３５ｋＨｚを選択した。また、ＤＣ成分は試験開始時の感光体の帯電電位が＋６００Ｖとなるようなバイアスを設定し、試験終了に至るまでこの帯電条件で試験を行なった。また、現像バイアスは＋４５０Ｖとした。試験環境は２３℃、５５％ＲＨである。
【００９０】
耐刷試験後に地汚れ評価、色再現性の評価を行った。
地汚れ評価：
白ベタ画像を出力し、地肌部に発生する黒点の数、大きさからランク評価を実施した。
色再現性：
ＩＳＯ／ＪＩＳ−ＳＣＩＤ画像Ｎ１（ポートレート）を出力して、カラー色の再現性について評価した。
いずれの場合も評価ランクは以下のとおりである
◎：非常に良好
○：良好
△：やや劣る
×：非常に悪い
以上実施例２３〜２９及び比較例２３〜２５の結果を表３に示す。
【００９１】
【表３】
0004607034.tif 000014
【００９２】
表２、３の結果からわかるように、本発明の要件を満たす実施例では、繰り返し使用によっても地汚れの発生が抑えられていることがわかる。
以上実施例から明らかなように、本発明によれば、高感度で繰り返し使用しても地汚れなどの異常画像の生じない単層感光体が提供される。また、これを用いることで、高画質な画像形成を長期間にわたり行う事の出来る画像形成装置及びフルカラー画像形成装置が提供される。また、取り扱い時の利便性が高いプロセスカートリッジが提供される。
【図面の簡単な説明】
【００９３】
【図１】本発明に係る画像形成装置の例を示す模式断面図である。
【図２】本発明に係る画像形成装置の別の例を示す模式断面図である。
【図３】本発明に係るプロセスカートリッジの例を示す模式断面図である。
【図４】本発明に係るフルカラー画像形成装置の例を示す模式断面図である。
【図５】本発明に係るフルカラー画像形成装置の更に別の例を示す模式断面図である。
【図６】本発明に係るフルカラー画像形成装置の更に別の例を示す模式断面図である。
【図７】本発明に係る電子写真感光体の層構成の例を示す断面図である。
【図８】本発明に係る電子写真感光体の別の層構成の例を示す断面図である。
【図９】比較合成例１で得られたチタニルフタロシアニンのＸ線回折スペクトル図である。
【図１０】合成例３で得られたチタニルフタロシアニンのＸ線回折スペクトル図である。
【図１１】実施例で作製した感光体１〜３４の感度の評価を示すグラフである。
【符号の説明】
【００９４】
１１・・・電子写真感光体
１２・・・帯電手段
１３・・・露光手段
１４・・・現像手段
１５・・・トナー
１６・・・転写手段
１７・・・クリーニング手段
１８・・・受像媒体
１９・・・定着手段
１Ａ・・・除電手段
１Ｂ・・・クリーニング前露光手段
１Ｃ・・・駆動手段
１Ｄ・・・第１の転写手段
１Ｅ・・・第２の転写手段
１Ｆ・・・中間転写体
１Ｇ・・・搬送転写ベルト
２１・・・導電性支持体
２２・・・感光層
２３・・・下引き層
【図１】
0004607034.tif 000016
【図２】
0004607034.tif 000017
【図３】
0004607034.tif 000018
【図４】
0004607034.tif 000019
【図５】
0004607034.tif 000020
【図６】
0004607034.tif 000021
【図７】
0004607034.tif 000022
【図８】
0004607034.tif 000023
【図９】
0004607034.tif 000024
【図１０】
0004607034.tif 000025
【図１１】
0004607034.tif 000026