(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
緩衝器内に一方室と他方室とを隔成するとともに上記一方室と他方室とを連通するポートを備えたバルブディスクと、上記バルブディスクの他方室側面に積層されてポートを開閉するリーフバルブとを備えた緩衝器のバルブ構造において、一方室とポートの上流とを連通する流路と、流路の途中に設けられ流路面積を減じることが可能な弁体を備えた絞り弁と、一方室と他方室とを連通する連通路と、連通路の途中に直列配置して設けた一対のオリフィスと、を設け、弁体に流路面積を減じる方向の推力を与えるよう一方室の圧力を作用させるとともに、弁体に一方室の圧力による推力に対向する推力を与えるよう連通路の途中であって各オリフィス間の圧力を作用させることを特徴とする緩衝器のバルブ構造。
【請求項２】
緩衝器内に一方室と他方室とを隔成するとともに上記一方室と他方室とを連通する一方側のポートと他方側のポートを備えたバルブディスクと、上記バルブディスクの他方室側面に積層されて一方側のポートを開閉する一方側のリーフバルブと、上記バルブディスクの一方室側面に積層されて他方側のポートを開閉する他方側のリーフバルブとを備えた緩衝器のバルブ構造において、一方室と一方側のポートの上流とを連通する一方側の流路と、他方室と他方側のポートの上流とを連通する他方側の流路と、一方側の流路の途中に設けられ流路面積を減じることが可能な弁体を備えた一方側の絞り弁と、他方側の流路の途中に設けられ流路面積を減じることが可能な弁体を備えた他方側の絞り弁と、一方室と他方室とを連通する連通路と、連通路の途中に直列配置して設けた一対のオリフィスと、を設け、一方側の弁体に流路面積を減じる方向の推力を与えるよう一方室の圧力を作用させ、弁体に一方室の圧力による推力に対向する推力を与えるよう連通路の途中であって各オリフィス間の圧力を作用させるとともに、他方側の弁体に流路面積を減じる方向の推力を与えるよう他方室の圧力を作用させ、弁体に他方室の圧力による推力に対向する推力を与えるよう連通路の途中であって各オリフィス間の圧力を作用させることを特徴とする緩衝器のバルブ構造。
【請求項３】
連通路の途中であって各オリフィス間の圧力が導かれるとともに当該圧力で流路面積を減じない方向に絞り弁における弁体を附勢する圧力室を設けたことを特徴とする請求項１に記載の緩衝器のバルブ構造。
【請求項４】
連通路の途中であって各オリフィス間の圧力が導かれるとともに当該圧力で流路面積を減じない方向に一方側の絞り弁における弁体を附勢する一方側の圧力室と、同じく連通路の途中であって各オリフィス間の圧力が導かれるとともに当該圧力で流路面積を減じない方向に他方側の絞り弁における弁体を附勢する他方側の圧力室とを備えたことを特徴とする請求項２に記載の緩衝器のバルブ構造。
【請求項５】
流路はメイン流路とサブ流路とを備え、絞り弁はサブ流路を閉じることによって流路面積を減じることを特徴とする請求項１から４のいずれかに記載の緩衝器のバルブ構造。
【請求項６】
バルブディスクに積層されてポートの上流にメイン流路およびサブ流路に連通される部屋を形成する仕切部材を設けたことを特徴とする請求項５に記載の緩衝器のバルブ構造。
【請求項７】
弁体は筒状に形成されるとともに、バルブディスクに対して軸方向に不動とされる保持部材を設け、弁体を保持部材の外周に摺動自在に装着して当該弁体と当該保持部材との間に圧力室を画成したことを特徴とする請求項３から６のいずれかに記載の緩衝器のバルブ構造。
【請求項８】
仕切部材に弁体が接近することでサブ流路の流路面積が減じられることを特徴とする請求項５から７のいずれかに記載の緩衝器のバルブ構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、緩衝器のバルブ構造の改良に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、この種緩衝器のバルブ構造にあっては、たとえば、車両用の緩衝器のピストン部等に具現化され、ピストン部に設けたポートの出口端に環状のリーフバルブを積層し、このリーフバルブでポートを開閉するものが知られている。
【０００３】
そして、具体的にはたとえば、上記緩衝器のバルブ構造は、図３に示すように、リーフバルブＬの内周側を固定的に支持せずに、ピストンＰをピストンロッドＲに固定する筒状のピストンナットＮの外周にリーフバルブＬの内周を摺接させ、スプリングＳでメインバルブＭを介してリーフバルブＬの背面を附勢した緩衝器のバルブ構造が提案されるに至っており、図示したところでは、緩衝器の伸側減衰バルブに具現化されている（たとえば、特許文献１参照）。
【０００４】
このバルブ構造を適用した緩衝器にあっては、図示するところではピストンＰが上方へ移動する際のピストン速度が低速領域にあるときにはリーフバルブＬの外周側がリーフバルブＬに積層したメインバルブＭの当接部位を支点として撓むので、図４に示すように、内周が固定的に支持されるバルブ構造と略同様の減衰特性を発揮し、ピストン速度が中高速領域に達すると、ポートＰｏを通過する作動油の圧力がリーフバルブＬに作用し、スプリングＳの附勢力に抗してリーフバルブＬがメインバルブＭとともにピストンＰから軸方向にリフトして後退するので、内周が固定的に支持される緩衝器のバルブ構造に比較して流路面積が大きくなり、減衰力が過大となることを抑制して、車両における乗り心地を向上することができる。
【特許文献１】特開平９−２９１９６１号公報（図１）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上述のような提案のバルブ構造にあっては、車両における乗り心地を向上できる点で有用な技術ではあるが、以下の不具合があると指摘される可能性がある。
【０００６】
というのは、たとえば、上記ピストンＰが上方に移動するときのピストン速度が高速領域に達すると、従来の緩衝器のバルブ構造では、ピストン速度に応じてリーフバルブＬがピストンＰから軸方向に後退してリフトするのみで、減衰係数は大きくならない。
【０００７】
したがって、ピストン速度が高速領域に達する場合の減衰力が不足気味となり、振動抑制が充分に行われず、車両における乗り心地を悪化させてしまうことになる。
【０００８】
そこで、本発明は、上記不具合を改善するために創案されたものであって、その目的とするところは、ピストン速度が高速領域に達する場合にあっても車両における乗り心地を向上することができる緩衝器のバルブ構造を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記した目的を解決するために、本発明における課題解決手段は、緩衝器内に一方室と他方室とを隔成するとともに上記一方室と他方室とを連通するポートを備えたバルブディスクと、上記バルブディスクの他方室側面に積層されてポートを開閉するリーフバルブとを備えた緩衝器のバルブ構造において、一方室とポートの上流とを連通する流路と、流路の途中に設けられ流路面積を減じることが可能な弁体を備えた絞り弁と、一方室と他方室とを連通する連通路と、連通路の途中に直列配置して設けた一対のオリフィスと、を設け、弁体に流路面積を減じる方向の推力を与えるよう一方室の圧力を作用させるとともに、弁体に一方室の圧力による推力に対向する推力を与えるよう連通路の途中であって各オリフィス間の圧力を作用させることを特徴とすることを特徴とする。
【００１０】
また、本発明の他の課題解決手段は、緩衝器内に一方室と他方室とを隔成するとともに上記一方室と他方室とを連通する一方側のポートと他方側のポートを備えたバルブディスクと、上記バルブディスクの他方室側面に積層されて一方側のポートを開閉する一方側のリーフバルブと、上記バルブディスクの一方室側面に積層されて他方側のポートを開閉する他方側のリーフバルブとを備えた緩衝器のバルブ構造において、一方室と一方側のポートの上流とを連通する一方側の流路と、他方室と他方側のポートの上流とを連通する他方側の流路と、一方側の流路の途中に設けられ流路面積を減じることが可能な弁体を備えた一方側の絞り弁と、他方側の流路の途中に設けられ流路面積を減じることが可能な弁体を備えた他方側の絞り弁と、一方室と他方室とを連通する連通路と、連通路の途中に直列配置して設けた一対のオリフィスと、を設け、一方側の弁体に流路面積を減じる方向の推力を与えるよう一方室の圧力を作用させ、弁体に一方室の圧力による推力に対向する推力を与えるよう連通路の途中であって各オリフィス間の圧力を作用させるとともに、他方側の弁体に流路面積を減じる方向の推力を与えるよう他方室の圧力を作用させ、弁体に他方室の圧力による推力に対向する推力を与えるよう連通路の途中であって各オリフィス間の圧力を作用させることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１１】
本発明の緩衝器のバルブ構造によれば、バルブ構造にあっては、ピストン速度が中速領域にある場合には、減衰力を低く抑えつつ、ピストン速度が高速領域に達すると、ピストン速度が中速領域にある場合よりも減衰力を大きくすることができ、ピストン速度が高速領域に達する場合にあっても減衰力が不足することがなく、振動抑制が充分に行われ、車両における乗り心地を向上することができる。
【００１２】
また、緩衝器が最伸長するような振幅が大きく、かつ、ピストン速度が高速領域に達するような状況下にあっては、緩衝器の発生減衰力を大きくすることができるので、ピストン速度を速やかに低減することができ、最伸長時の衝撃を緩和することができる。
【００１３】
さらに、圧力室へは、連通路内であって各オリフィス間の圧力である二次圧力を導くようにしているので、単一の連通路を設置するのみで、絞り弁の両方を作動させることができるので、加工も簡単となり、製造コストも悪化することが無い。
【００１４】
また、スプリングでリーフバルブの背面を附勢する構成を採用していないので、スプリングの附勢力のバラツキによって製品毎の減衰特性にバラツキが生じてしまうような心配が無く、緩衝器のバルブ構造の信頼性および安定性が向上する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
以下、本発明のバルブ構造を図に基づいて説明する。図１は、一実施の形態におけるバルブ構造が具現化された緩衝器のピストン部の一部における縦断面図である。図２は、一実施の形態の緩衝器のバルブ構造が具現化した緩衝器における減衰特性を示す図である。
【００１６】
一実施の形態における緩衝器のバルブ構造は、図１に示すように、緩衝器のピストン部の伸側および圧側の両方の減衰バルブに具現化されており、緩衝器内に一方室４１と他方室４２とを隔成するとともに上記一方室４１と他方室４２とを連通する一方側のポート２ａおよび他方側のポート２ｂとを備えたバルブディスクたるピストン１と、ピストン１の他方室側面に積層されて一方側のポート２ａを開閉する一方側のリーフバルブ１０ａと、ピストン１の一方室側面に積層されて他方側のポート２ｂを開閉する他方側のリーフバルブ１０ｂと、一方室４１と一方側のポート２ａの上流とを連通する一方側の流路７と、他方室４２と他方側のポート２ｂの上流とを連通する他方側の流路８と、一方側の流路７の途中に設けられ流路面積を減じることが可能な弁体１２を備えた一方側の絞り弁１１と、他方側の流路８の途中に設けられ流路面積を減じることが可能な弁体１４を備えた他方側の絞り弁１３と、一方室と他方室とを連通する連通路１５と、連通路１５の途中に直列配置して設けた一対のオリフィス１６ａ，１７ａと、連通路１５の途中であって各オリフィス１６ａ，１７ａ間の圧力が導かれるとともに当該圧力で流路面積を減じない方向に一方側の絞り弁１１における弁体１２を附勢する一方側の圧力室１８と、同じく連通路１５の途中であって各オリフィス１６ａ，１７ａ間の圧力が導かれるとともに当該圧力で流路面積を減じない方向に他方側の絞り弁１３における弁体１４を附勢する他方側の圧力室１９と、を備えて構成されている。
【００１７】
なお、本書においては、各部の説明を容易とするため、一方側のポート２ａが開放されるときに機能する部材については一方側の部材とし、他方側のポート２ｂが開放されるときに機能する部材については他方側の部材として、同一名称の部材を区別してある。
【００１８】
他方、バルブ構造が具現化される緩衝器は、周知であるので詳細には図示して説明しないが、具体的にたとえば、シリンダ４０と、シリンダ４０の上端を封止するヘッド部材（図示せず）と、ヘッド部材（図示せず）を摺動自在に貫通するピストンロッド５と、軸部材を形成するピストンロッド５の先端５ａが挿通されて上記先端５ａに固定されるピストン１と、シリンダ４０内にピストン１で隔成される図１中上方側の一方室４１と下方側の他方室４２と、シリンダ４０の下端を封止する封止部材（図示せず）と、シリンダ４０から出没するピストンロッド５の体積分のシリンダ内容積変化を補償する図示しないリザーバあるいはエア室とを備えて構成され、シリンダ４０内には流体、具体的には作動油が充填されている。
【００１９】
そして、上記バルブ構造にあっては、シリンダ４０に対してピストン１が図１中上下方に移動して、一方室４１と他方室４２とをポート２ａ，２ｂを介して作動油が行き交うときに、その作動油の流れに対しそれぞれ対応するリーフバルブ１０ａ，１０ｂで抵抗を与えて所定の圧力損失を生じせしめて、緩衝器に所定の減衰力を発生させる減衰力発生要素として機能する。
【００２０】
以下、このバルブ構造について詳しく説明すると、バルブディスクたるピストン１は、環状に形成されて、作動油が一方室４１から他方室４２へ通過することを許容する一方側のポート２ａと、逆に作動油が他方室４２から一方室４２へ通過することを許容する他方側のポート２ｂと、各ポート２ａ，２ｂの出口端にそれぞれ連なる窓３ａ，３ｂと、各ポート２ａ，２ｂの出口端となる窓３ａ，３ｂの外周側に形成される環状の弁座１ａ，１ｂとを備えている。
【００２１】
さらに、この実施の形態の場合、各ポート２ａ，２ｂの開口端は、それぞれピストン１に積層される各リーフバルブ１０ａ，１０ｂによって閉塞されないように上記窓３ａ，３ｂより外周側に配置されている。なお、一方側のポート２ａは、他方側のリーフバルブ１０ｂに閉塞されず、他方側のポート２ｂは、一方側のリーフバルブ１０ａに閉塞されなければ、その配置や形状について図示したものに限定されることはなく、たとえば、各ポート２ａ，２ｂを同一円周上に配置して弁座１ａ，１ｂをいわゆる花弁型とする構成を採用してもよい。
【００２２】
そして、上述のように、ピストン１の内周側には緩衝器のピストンロッド５の先端５ａが挿通され、ピストンロッド５の先端５ａはピストン１の図１中下方側に突出させてある。また、ピストンロッド５の先端５ａの外径は、先端５ａより図１中上方側の外径より小径に設定され、上方側と先端５ａとの外径が異なる部分に段部５ｂが形成されている。
【００２３】
さらに、このピストンロッド５は、その先端５ａの下端から開口する縦孔１５ａと、ピストンロッド５の段部５ｂより上方側の側部から開口して縦孔１５ａに通じる横孔１５ｂとを備えており、これら縦孔１５ａと横孔１５ｂとで一方室４１と他方室４２とを連通する連通路１５を形成している。
【００２４】
また、この縦孔１５ａの図１中下方側には、オリフィス１７ａを備えたプラグ１７，１７が螺着され、また、横孔１５ｂには、オリフィス１６ａを備えたプラグ１６，１６が螺着されており、緩衝器の伸長行程時には作動油は上記の一方側のポート２ａのみならず連通路１５を通過して一方室４１から他方室４２へ移動するとともに、緩衝器の圧縮行程時には作動油は上記の他方側のポート２ｂのみならず連通路１５を通過して他方室４２から一方室４１へ移動することになり、連通路１５には上記オリフィス１６ａ，１７ａが直列配置されているので、緩衝器の伸縮時には連通路１５内であってオリフィス１６ａ，１７ａ間の圧力は一方室４１の圧力と他方室４２の圧力の間の値を採ることになる。なお、図示したところでは、オリフィス１６ａおよびオリフィス１７ａは、二つずつ設けられているが、その数はオリフィス１６ａおよびオリフィス１７ａでともに任意であり、連通路１５内であってオリフィス１６ａ，１７ａ間の圧力を各オリフィス１６ａ，１７ａの設置数によって任意に変更することが可能となる。このように、本実施の形態では、オリフィス１６ａ，１７ａを備えたプラグ１６，１７を連通路１５の途中に設けるようにしているので、オリフィスの数の変更が非常に簡単となるため、連通路１５内であってオリフィス１６ａ，１７ａ間の圧力を設定が容易となるが、オリフィス１６ａ，１７ａの口径を変更することで、上記設定を行うようにしてもよい。すなわち、プラグによってオリフィス径が異なるようにしてもよい。また、オリフィス１６ａ，１７ａは、連通路１５の口径を部分的に小径にして連通路１５に直接的に設けることが可能であれば、そのようにしてもよい。
【００２５】
戻って、ピストン１の図１中上下に積層されるリーフバルブ１０ａ，１０ｂは、環状に形成された板を複数枚積層して積層リーフバルブとして構成されており、一方側のリーフバルブ１０ａは、ピストン１の他方室４２側に形成の弁座１ａに当接させて、一方側のポート２ａの出口端を閉塞し、他方側のリーフバルブ１０ｂは、ピストン１の一方室４１側に形成の弁座１ｂに当接させて、他方側のポート２ｂの出口端を閉塞している。この実施の形態においては、リーフバルブ１０ａ，１０ｂは、積層リーフバルブとして構成されているが、上記環状の板の枚数は、本バルブ構造で実現する減衰特性（ピストン速度に対する減衰力の関係）によって任意とされてよく、緩衝器に発生させる減衰特性によって複数枚とされても一枚のみでも差し支えなく、また、緩衝器に発生させ減衰特性によって各リーフの外径を異なるように設定することができる。
【００２６】
さらに、詳しくは図示しないが、弁座１ａ，１ｂに着座するリーフバルブ１０ａ，１０ｂの外周には切欠が形成されるか、或いは、弁座１ａ，１ｂには打刻されて形成される周知のオリフィスが設けられている。
【００２７】
つづいて、他方側のリーフバルブ１０ｂより図１中上方には、間座２１、仕切部材２２、筒状の保持部材２３およびストッパ２４が積層されている。さらに、仕切部材２２の図１中上方には一方側の絞り弁１１における筒状の弁体１２が、上記保持部材２３の外周に摺動自在に装着され、当該弁体１２は、弁体１２と仕切部材２２との間に介装したスプリング２５によって図１中上方へ附勢され、その上端がストッパ２４に当接して弁体１２のそれ以上の上方側への移動が規制されている。
【００２８】
他方、一方側のリーフバルブ１０ａより図１中下方には、間座２６、仕切部材２７および保持部材２８が積層され、さらに、仕切部材２８の図１中下方には他方側の絞り弁１３における筒状の弁体１４が、上記保持部材２８の外周に摺動自在に装着され、当該弁体１４は、弁体１４と仕切部材２７との間に介装したスプリング２９によって図１中下方へ附勢され、その上端がピストンロッド５の先端５ａに形成の螺子溝５ｃに螺着されるピストンナット３０に当接して弁体１４のそれ以上の上方側への移動が規制されている。
【００２９】
そして、ストッパ２４、保持部材２３、弁体１２、スプリング２５、仕切部材２２、間座２１、他方側のリーフバルブ１０ｂ、ピストン１、一方側のリーフバルブ１０ａ、間座２６、仕切部材２７、保持部材２８、スプリング２９、弁体１４のこれら各部材は、順にピストンロッド５の先端５ａに組み付けられ、上記先端５ａに設けた螺子溝５ｃに螺着されるピストンナット３０とピストンロッド５の段部５ｂとで挟持されてピストンロッド５に固定される。
【００３０】
すなわち、このバルブ構造にあっては、ピストン１の上方側の一方室４１内に配置される間座２１、仕切部材２２、保持部材２３、弁体１２の構成と、下方側の他方室４２内に配置される間座２６、仕切部材２７、保持部材２８、弁体１４の構成とは、ピストン１を境にして天地逆とした線対称の関係にある。
【００３１】
ピストン１の図１中上方に配置される仕切部材２２は、底部２２ａと筒部２２ｂとを備えて有底筒状とされて、筒部２２ｂをピストン１の外周に嵌合させるようにしてピストン１に積層され、ピストン１との間に部屋Ｒ１を一方室４１から仕切っている。また、仕切部材２２における底部２２ａには、ピストンロッド５の先端５ａの挿入が可能な孔２２ｃと、同一円周上に設けられて底部２２ａを貫通する複数の通孔２２ｄと、同一円周上に設けられて底部２２ａを貫通するとともに通孔２２ｄより内周側に配置される複数の通孔２２ｅと、通孔２２ｄと通孔２２ｅとの間に設けた環状弁座２２ｆと、環状弁座２２ｆより外周に設けた環状傾斜面２２ｇとを備えており、通孔２２ｄと通孔２２ｅで一方側の流路７をメイン流路７ａとサブ流路７ｂに分岐させ、一方側の流路７を成すこれらメイン流路７ａとサブ流路７ｂで、部屋Ｒ１を介しつつ、一方室４１を一方側のポート２ａの上流に連通している。
【００３２】
他方、ピストン１の図１中下方に配置される仕切部材２７も、同様に、底部２７ａと筒部２７ｂとを備えて有底筒状とされて、筒部２７ｂをピストン１の外周に嵌合させるようにしてピストン１に積層され、ピストン１との間に部屋Ｒ２を他方室４２から仕切っている。また、仕切部材２７における底部２７ａには、ピストンロッド５の先端５ａの挿入が可能な孔２７ｃと、同一円周上に設けられて底部２７ａを貫通する複数の通孔２７ｄと、同一円周上に設けられて底部２７ａを貫通するとともに通孔２７ｄより内周側に配置される複数の通孔２７ｅと、通孔２７ｄと通孔２２７ｅとの間に設けた環状弁座２７ｆと、環状弁座２７ｆより外周に設けた環状傾斜面２７ｇとを備えており、通孔２７ｄと通孔２７ｅで他方側の流路８をメイン流路８ａとサブ流路８ｂに分岐させ、他方側の流路８を成すこれらメイン流路８ａとサブ流路８ｂで、部屋Ｒ２を介しつつ、他方室４２を他方側のポート２ｂの上流に連通している。
【００３３】
つづいて、保持部材２３は、図１に示すように、図１中上方側の小径部２３ａと図１中下方側の大径部２３ｂとを備えて筒状に形成されるとともに、内周側には環状溝２３ｃが設けられ、当該環状溝２３ｃと小径部２３ａとを連通する通路２３ｄを備えている。そして、この保持部材２３は、仕切部材２２に積層されてピストンロッド５の先端５ａに固定されてピストン１に対して軸方向に移動不能とされた状態で、環状溝２３ｃが連通孔１５の各オリフィス１６ａ，１７ａ間から分岐される透孔１５ｃに対向するようになっている。
【００３４】
また、弁体１２は、内筒１２ａと、内筒１２ａの図１中上端内外周のそれぞれに設けたフランジ１２ｂ，１２ｃと、フランジ１２ｃの外周から垂下される弁筒１２ｄと、図１中上端に設けた溝１２ｅと、を備えて構成され、フランジ１２ｂの内周を保持部材２３の小径部２３ａの外周に、内筒１２ａの内周を保持部材２３の大径部２３ｂの外周にそれぞれ摺接させて保持部材２３の外周に摺動自在に装着されている。また、弁体１２は、保持部材２３の小径部２３ａの外周と大径部２３ｂの図１中上端と弁体１２の内周およびフランジ１２ｂで一方側の圧力室１８を隔成し、圧力室１８は保持部材２３に設けた通路２３ｄ、環状溝２３ｃおよびピストンロッド５に設けた透孔１５ｃを介して連通孔１５の各オリフィス１６ａ，１７ａ間に連通され、当該圧力室１８内には、連通孔１５の各オリフィス１６ａ，１７ａ間の圧力（以下、単に「二次圧力」という）が導かれるようになっている。
【００３５】
また、当該弁体１２と仕切部材２２との間に介装したスプリング２５によって、図１中上方側へ附勢されて、何ら他に力が作用しない状態ではストッパ２４で規制する図中最上方に配置される。すなわち、弁体１２は、一方室４１内に配置されて、その図１中上面を受圧面積として作用する一方室４１の圧力によって下方へ附勢され、反対に、内筒１２ａ、フランジ１２ｃおよび弁筒１２ｄの図１中下面を受圧面積として作用する一方室４１の圧力と、圧力室１８の断面積つまりフランジ１２ｂの図１中下面の面積を受圧面積として作用する圧力室１８の圧力と、スプリング２５のバネ力によって上方へ附勢されている。
【００３６】
なお、弁体１２に設けた溝１２ｅは、弁体１２がストッパ２４に密着した状態となっても当該密着部分に溝１２ｅを介して一方室４１内の圧力を導いて弁体１２の図１中上面全体に一方室４１内の圧力を作用させることができるようになっている。
【００３７】
そして、この一方側の絞り弁１１は、弁体１２とスプリング２５と仕切部材２２に設けた環状弁座２２ｆとを備えて構成されており、弁体１２がスプリング２５の附勢力に抗して、図１中下方へ移動すると、弁筒１２ｄが仕切部材２２に設けた環状弁座２２ｆに接近してサブ流路７ｂにおける流路面積を減じるようになっており、最終的には、弁筒１２ｄの図１中下端が環状弁座２２ｆに着座すると、サブ流路７ｂによる一方室４１と部屋Ｒ１との連通を遮断するようになって、一方側の流路７の流路面積を、メイン流路７ａの流路面積にまで減少させるようになっている。
【００３８】
つまり、弁体１２には、受圧面積差により流路面積を減じる方向となる図１中下向きの推力を与えるように一方室４１の圧力が作用するとともに、当該一方室４１の圧力による推力に対向する図１中上向きの推力を与えるよう二次圧力が作用することになって、結果的に弁体１２には下向きの推力と上向きの推力の合力が流路面積を減じる方向となる図１中下方へ向けて作用し、一方室４１の圧力と二次圧力との差が大きくなるとスプリング２５のバネ力に抗して弁体１２は図１中下方に移動して一方側の流路７の流路面積を減じるように動作する。そして、この実施の形態の場合、弁体１２に上記の如く各推力を作用させるのに、圧力室１８を設けてこれを実現している。
【００３９】
詳しくは、シリンダ４０に対してピストン１が図１中上方に移動する緩衝器の伸長行程時において、一方側の絞り弁１１における弁体１２には、圧力室１８の断面積を受圧面積として作用する高圧となる一方室４１内の圧力による図１中下向きの推力と、圧力室１８に導かれる連通路１５内の低圧となる二次圧力による図１中上向きの推力の合力である図１中下向きの力と、スプリング２５の図１中上向きの力が作用する。そして、上記合力がスプリング２５による力を上回ると、一方側の絞り弁１１における弁体１２は、仕切部材２２側となる図１中下方へ移動せしめられ、仕切部材２２に接近することで通孔２２ｅに通じるサブ流路７ｂの流路面積を狭めて一方側の流路７の流路面積を減じるようになる。
【００４０】
つまり、この一方側の絞り弁１１は、一方室４１の圧力が連通路１５内の二次圧力を所定量上回ると弁体１２が図１中下方へ移動して一方側の流路７を絞って流路面積を減じ、この実施の形態の場合、最終的には、サブ流路７ｂを遮断してメイン流路７ａのみで一方室４１と一方側のポート２ａの上流とを連通するのみとする。この実施の形態の場合、一方側の絞り弁１１が一方側の流路７のうちサブ流路７ｂを閉じるようにしているので、一方側の流路７を最大限に絞ったときの最終的な流路面積をメイン流路７ａにて設定可能である点で有利であるが、一方側の流路７を分岐させずに単一の流路を一方側の絞り弁１１で絞るようにしてもよい。なお、単一の流路を絞る場合、完全に流路を遮断すると一方室４１と他方室４２との連通が断たれるので、完全に流路を遮断しないようにすればよい。
【００４１】
また、上記の弁体１２が最上方にあってストッパ２４に当接して一方側の流路７の流路面積を最大とする位置から環状弁座２２ｆに当接して当該流路７の流路面積を最小とする位置まで変位するまで、仕切部材２２と弁体１２との間の環状隙間の面積、つまり、サブ流路７ｂの流路面積が弁体１２の変位量に応じて漸減するようになっている。すなわち、弁体１２は、一方室４１の圧力が二次圧力を所定量上回ってその圧力差が大きくなればなるほど仕切部材２２の環状傾斜面２２ｇへ接近して一方側の流路７を大きく絞るように機能する。
【００４２】
そして、この実施の形態におけるバルブ構造にあっては、一方室４１の圧力と二次圧力との圧力差の増大に対して流路面積を漸減させるため、仕切部材２２の弁体１２が着座する環状弁座２２ｆの外周側にすり鉢状の環状傾斜面２２ｇを形成してあり、仕切部材２２と弁体１２との間の面積が最小となるのは、仕切部材２２の環状傾斜面２２ｇと弁体１２の弁筒１２ｄの下端外周との間で形成される環状隙間である。
【００４３】
つまり、本実施の形態におけるバルブ構造では、環状傾斜面２２ｇと弁体１２の弁筒１２ｄの下端外周との間で形成される環状隙間の面積が最小となって、環状傾斜面２２ｇと弁筒１２ｄの下端外周との間で形成される環状隙間の面積における弁体１２の変位量に対する流路面積低下ゲイン（弁体１２の変位量に対する流路面積低下の割合）は、環状傾斜面２２ｇが無い場合において環状弁座２２ｆと弁筒１２ｄの下端面との間で形成される環状隙間の面積における流路面積低下ゲインに比較して小さくなるので、一方室４１の圧力と二次圧力との圧力差の増大に対して流路面積を漸減させることができるのである。
【００４４】
なお、このように、一方室４１の圧力と二次圧力との圧力差の増大に応じて一方側の流路７の流路面積を漸減させるには、図示はしないが、環状弁座２２ｆの内周側に円錐台の側面状の環状傾斜面を設けるようにしても良いし、環状弁座２２ｆ自体を仕切部材２２の内周側或いは外周側に傾斜する環状傾斜面としてもよい。
【００４５】
また、一方室４１の圧力が連通路１５内の二次圧力を所定量上回ると、弁体１２がサブ流路７ｂを絞り始めるが、上記所定量の設定は、一方室４１の圧力と二次圧力とが作用する受圧面積となる圧力室１８の断面積、スプリング２５のバネ定数、二次圧力を調節するオリフィス１６ａ，１７ａの数とオリフィス径を調節することで任意に設定することができるが、この場合、緩衝器のピストン速度が中速と高速との境に設定されている。
【００４６】
転じて、保持部材２８は、図１に示すように、上記した保持部材２３と同様の構成とされ、図１中下方側の小径部２８ａと図１中上方側の大径部２８ｂとを備えて筒状に形成されるとともに、内周側には環状溝２８ｃが設けられ、当該環状溝２８ｃと小径部２８ａとを連通する通路２８ｄを備えている。そして、この保持部材２８は、仕切部材２７の下方に積層されてピストンロッド５の先端５ａに固定されてピストン１に対して軸方向に移動不能とされた状態で、環状溝２８ｃが連通孔１５の各オリフィス１６ａ，１７ａ間から分岐される透孔１５ｄに対向するようになっている。
【００４７】
また、弁体１４は、内筒１４ａと、内筒１４ａの図１中上端内外周のそれぞれに設けたフランジ１４ｂ，１４ｃと、フランジ１４ｃの外周から立ち上がる弁筒１４ｄと、図１中下端に設けた溝１４ｅと、を備えて構成され、フランジ１４ｂの内周を保持部材２８の小径部２８ａの外周に、内筒１４ａの内周を保持部材２８の大径部２８ｂの外周にそれぞれ摺接させて保持部材２８の外周に摺動自在に装着されている。また、弁体１４は、保持部材２８の小径部２８ａの外周と大径部２８ｂの図１中下端と弁体１４の内周およびフランジ１４ｂで一方側の圧力室１９を隔成し、圧力室１９は保持部材２８に設けた通路２８ｄ、環状溝２８ｃおよびピストンロッド５に設けた透孔１５ｄを介して連通孔１５の各オリフィス１６ａ，１７ａ間に連通され、当該圧力室１９内には、連通孔１５の各オリフィス１６ａ，１７ａ間の圧力である二次圧力が導かれるようになっている。
【００４８】
また、当該弁体１４と仕切部材２７との間に介装したスプリング２９によって、図１中下方側へ附勢されて、何ら他に力が作用しない状態ではピストンナット３０で規制する図中最上方に配置される。すなわち、弁体１４は、他方室４２内に配置されて、その図１中下面を受圧面積として作用する他方室４２の圧力によって上方へ附勢され、反対に、内筒１４ａ、フランジ１４ｃおよび弁筒１４ｄの図１中上面を受圧面積として作用する他方室４２の圧力と、圧力室１９の断面積つまりフランジ１４ｂの図１中上面の面積を受圧面積として作用する圧力室１９の圧力と、スプリング２９のバネ力によって下方へ附勢されている。
【００４９】
なお、弁体１４に設けた溝１４ｅは、弁体１４がピストンナット３０に密着した状態となっても当該密着部分に溝１４ｅを介して他方室４２内の圧力を導いて弁体１４の図１中下面全体に他方室４２内の圧力を作用させることができるようになっている。
【００５０】
そして、この他方側の絞り弁１３は、弁体１４とスプリング２９と仕切部材２７に設けた環状弁座２７ｆとを備えて構成されており、弁体１４がスプリング２９の附勢力に抗して、図１中上方へ移動すると、弁筒１４ｄが仕切部材２７に設けた環状弁座２７ｆに接近してサブ流路８ｂにおける流路面積を減じるようになっており、最終的には、弁筒１４ｄの図１中上端が環状弁座２７ｆに着座すると、サブ流路８ｂによる他方室４２と部屋Ｒ２との連通を遮断するようになって、他方側の流路８の流路面積を、メイン流路８ａの流路面積にまで減少させるようになっている。
【００５１】
すなわち、この他方側の絞り弁１３にあっては、弁体１４が他方室４２内に配置されて当該弁体１４に流路面積を減じる方向となる図１中上向きの推力を与えるように作用するのは他方室４２の圧力であり、これに対して二次圧力は弁体１４に他方室４２の圧力による推力に対向する図１中下向きの推力を与えるよう作用するようになっている。
【００５２】
したがって、緩衝器の圧縮行程時において、他方室４２内の圧力が連通路１５内の二次圧力を所定量上回ると、図１中上方へ移動してサブ流路８ｂを絞り、最終的にはサブ流路８ｂを遮断するようになっている。
【００５３】
つまり、弁体１４には、受圧面積差により流路面積を減じる方向となる図１中上向きの推力を与えるように他方室４２の圧力が作用するとともに、当該他方室４２の圧力による推力に対向する図１中下向きの推力を与えるよう二次圧力が作用することになって、結果的に弁体１４には上向きの推力と下向きの推力との合力が流路面積を減じる方向となる図１中上方へ向けて作用し、他方室４２の圧力と二次圧力との差が大きくなるとスプリング２９のバネ力に抗して弁体１４は図１中上方に移動して他方側の流路８の流路面積を減じるように動作する。そして、この実施の形態の場合、弁体１４に上記の如く各推力を作用させるのに、圧力室１９を設けてこれを実現している。
【００５４】
また、この他方側の絞り弁１３の場合も、仕切部材２７に環状傾斜面２７ｇを備えているので、弁体１４の変位量に対する流路面積低下ゲインが小さくなって、他方側の流路８を他方室４２の圧力と二次圧力との圧力差の増大に対して流路面積を漸減させることができる。
【００５５】
なお、この他方側の絞り弁１３においても、上記した一方側の絞り弁１１と同様、環状弁座２７ｆの内周側に円錐台の側面状の環状傾斜面を設けるようにしても良いし、環状弁座２７ｆ自体を仕切部材２７の内周側或いは外周側に傾斜する環状傾斜面としてもよい。さらに、他方側の流路８をメイン流路８ａとサブ流路８ｂに分岐させずに、単一の流路を他方側の絞り弁で絞るようにしても良い。
【００５６】
また、他方室４２の圧力が連通路１５内の二次圧力を所定量上回ると、弁体１４がサブ流路８ｂを絞り始めるが、上記所定量の設定は、他方室４２の圧力と二次圧力とが作用する受圧面積となる圧力室１９の断面積、スプリング２９のバネ定数、二次圧力を調節するオリフィス１６ａ，１７ａの数とオリフィス径を調節することで任意に設定することができるが、この場合、緩衝器のピストン速度が中速と高速との境に設定されている。さらに、当然であるが、緩衝器の伸長行程時に一方側の絞り弁１１が一方側の流路７を絞り始める基準となる一方室４１の圧力が二次圧力を上回るべき所定量と、緩衝器の圧縮行程時に他方側の絞り弁１３が他方側の流路８を絞り始める基準となる他方室４２の圧力が二次圧力を上回るべき所定量とは、異なるものとされても良い。
【００５７】
また、各絞り弁１１，１３の構成において、弁体１２，１４は筒状とされ、筒状の保持部材２３，２８にそれぞれ装着されるので、弁体１２，１４は保持部材２３，２８にガイドされて良好な作動が保証されるとともに圧力室１８，１９の形成が簡単となるばかりでなく、バルブの組立が容易となるが、弁体１２，１４の形状、構成は、それぞれ、一方側の流路７および他方側の流路８に適するように設計変更することができることは当然である。
【００５８】
つづいて、上述のように構成されたバルブ構造の作用について説明する。まず、緩衝器が伸長行程にあり、ピストン１がシリンダ４０に対して図１中上方側に移動すると、一方室４１内の圧力が高まり、一方室４１内の作動油は一方側のポート２ａおよび連通路１５を通過して他方室４２内に移動しようとする。
【００５９】
そして、緩衝器の伸縮速度となるピストン速度が低速領域にある場合、作動油は、上述の弁座１ａに着座するリーフバルブ１０ａの外周に設けた切欠あるいは弁座１ａに打刻によって形成されるオリフィスとオリフィス１６ａ，１７ａを備えた連通路１５を通過し、その後のピストン速度が上昇して中速領域に達すると、作動油は、リーフバルブ１０ａの外周を撓ませて、リーフバルブ１０ａと弁座１ａと間の隙間をも通過するようになる。なお、連通路１５内の各オリフィス１６ａ，１７ａ間における二次圧力は、作動油の各オリフィス１６ａ，１７ａ通過時に生じる圧力損失により一方室４１内の圧力と他方室４２内の圧力との間の値を採る。
【００６０】
このピストン速度が低中速領域にある場合、一方室４１内の圧力が連通路１５内の上記した二次圧力を所定量上回ることがないように、その所定量が設定されており、ピストン速度が中速領域にある場合では、弁体１２はスプリング２５の附勢力に抗して図１中下方へ移動することができず、一方側の絞り弁１１が一方側の流路７を絞って流路面積を減じない。
【００６１】
そのため、ピストン速度が低中速領域にある場合には、一方側のリーフバルブ１０ａおよび連通路１５のオリフィス１６ａ，１７ａによる減衰特性（ピストン速度に対する減衰力の関係）を呈することとなる。そして、リーフバルブ１０ａのバネ剛性を低く設定しておくことにより、図２に示すが如く、ピストン速度が中速領域における減衰特性の傾きを小さくし、発生減衰力が低くなるよう設定することができる。なお、他方側の絞り弁１３は、圧力室１９内に他方室４２内の圧力より高い二次圧力が作用しているので、他方側の流路８を絞ることが無いので、緩衝器の伸長行程時に他方側の絞り弁１３が動作することが無く、緩衝器の伸側の減衰力に影響を与えることが無い。
【００６２】
他方、ピストン１の速度が高速領域に達して、一方室４１内の圧力と他方室４２内の圧力との差が大きくなり、一方室４１内の圧力が連通路１５内の二次圧力を所定量上回るようになると、弁体１２を図１中下方へ押圧する上記合力がスプリング２５の力を上回って、弁体１２は、図１中下方へ押し下げられて、サブ流路７ｂを絞って一方側の流路７の流路面積を減じるようになる。
【００６３】
ピストン速度が高速領域に達してから、一方室４１内の圧力と連通路１５内の二次圧力との差がさらに増大していくと、弁体１２は、流路面積を圧力差に応じて漸減させていき、最終的には、仕切部材２２の環状弁座２２ｆに当接して通孔２２ｅによる一方室４１と他方室４２との連通を断ってサブ流路７ｂを閉塞し、メイン流路７ａのみで一方室４１と他方室４２とを連通させて一方側の流路７の流路面積を最小とする。
【００６４】
したがって、ピストン１の速度が高速領域にある場合、一方室４１の圧力と連通路１５内の二次圧力の圧力差の増大に伴って一方側の流路７の流路面積が漸減されるので、ピストン１の速度の増加に伴って圧力損失も徐々に増加し、することになる。
【００６５】
つまり、ピストン速度が高速領域に達して一方側の流路７を一方側の絞り弁１１が絞り初めて絞り終わる間における減衰特性は、図２に示すように、流路面積が徐々に制限されるので、中速領域にあるときよりも傾きが大きくなり、ピストン１の速度の増加に伴って減衰力も増加し、一方側の絞り弁１１が一方側の流路７の流路面積を最小とした後のピストン速度の増加に対して、減衰特性の傾きは再度小さくなるが流路面積が小さくなる分、減衰力は高くなる。
【００６６】
逆に、緩衝器が圧縮行程にあってピストン１がシリンダ４０に対して図１中下方側に移動する場合には、ピストン１の上方側に配置されるバルブ構造の構成がピストン１の下方側に配置される構成とが互いに天地逆となった構成とされているので、上記した処と同様の作動を呈することになる。
【００６７】
詳しくは、緩衝器が圧縮行程にあり、ピストン１がシリンダ４０に対して図１中下方側に移動すると、他方室４２内の圧力が高まり、他方室４２内の作動油は他方側のポート２ｂおよび連通路１５を通過して一方室４１内に移動しようとする。
【００６８】
そして、緩衝器の伸縮速度となるピストン速度が低速領域にある場合、作動油は、上述の弁座１ｂに着座するリーフバルブ１０ｂの外周に設けた切欠あるいは弁座１ｂに打刻によって形成されるオリフィスとオリフィス１６ａ，１７ａを備えた連通路１５を通過し、その後のピストン速度が上昇して中速領域に達すると、作動油は、リーフバルブ１０ｂの外周を撓ませて、リーフバルブ１０ｂと弁座１ｂと間の隙間をも通過するようになる。なお、連通路１５内の各オリフィス１６ａ，１７ａ間における二次圧力は、作動油の各オリフィス１６ａ，１７ａ通過時に生じる圧力損失により他方室４２内の圧力と一方室４１内の圧力との間の値を採る。
【００６９】
このピストン速度が低中速領域にある場合、他方室４２内の圧力が連通路１５内の上記した二次圧力を所定量上回ることがないように、その所定量が設定されており、ピストン速度が中速領域にある場合では、弁体１４はスプリング２９の附勢力に抗して図１中上方へ移動することができず、他方側の絞り弁１３が他方側の流路８を絞って流路面積を減じない。
【００７０】
そのため、ピストン速度が低中速領域にある場合には、他方側のリーフバルブ１０ｂおよび連通路１５のオリフィス１６ａ，１７ａによる減衰特性を呈することとなる。そして、リーフバルブ１０ｂのバネ剛性を低く設定しておくことにより、図２に示すが如く、ピストン速度が中速領域における減衰特性の傾きを小さくし、発生減衰力が低くなるよう設定することができる。なお、一方側の絞り弁１１は、圧力室１８内に一方室４１内の圧力より高い二次圧力が作用しているので、一方側の流路７を絞ることが無いので、緩衝器の圧縮行程時に一方側の絞り弁１１が動作することが無く、緩衝器の圧側の減衰力に影響を与えることが無い。
【００７１】
他方、ピストン１の速度が高速領域に達して、他方室４２内の圧力と一方室４１内の圧力との差が大きくなり、他方室４２内の圧力が連通路１５内の二次圧力を所定量上回るようになると、弁体１４を図１中上方へ押圧する上記合力がスプリング２９の力を上回って、弁体１４は図１中上方へ押し上げられて、サブ流路８ｂを絞って他方側の流路８の流路面積を減じるようになる。
【００７２】
ピストン速度が高速領域に達してから、他方室４２内の圧力と連通路１５内の二次圧力との差がさらに増大していくと、弁体１４は、流路面積を圧力差に応じて漸減させていき、最終的には、仕切部材２７の環状弁座２７ｆに当接して通孔２７ｅによる他方室４２と一方室４１との連通を断ってサブ流路８ｂを閉塞し、メイン流路８ａのみで他方室４２と一方室４１とを連通させて他方側の流路８の流路面積を最小とする。
【００７３】
したがって、ピストン１の速度が高速領域にある場合、他方室４２の圧力と連通路１５内の二次圧力の圧力差の増大に伴って他方側の流路８の流路面積が漸減されるので、ピストン１の速度の増加に伴って圧力損失も徐々に増加し、することになる。
【００７４】
つまり、ピストン速度が高速領域に達して他方側の流路８を他方側の絞り弁１３が絞り初めて絞り終わる間における減衰特性は、図２に示すように、流路面積が徐々に制限されるので、中速領域にあるときよりも傾きが大きくなり、ピストン１の速度の増加に伴って減衰力も増加し、他方側の絞り弁１３が他方側の流路８の流路面積を最小とした後のピストン速度の増加に対して、減衰特性の傾きは再度小さくなるが流路面積が小さくなる分、減衰力は高くなる。
【００７５】
このように、本実施の形態の緩衝器のバルブ構造にあっては、ピストン速度が中速領域にある場合には、減衰力を低く抑えつつ、ピストン速度が高速領域に達すると、ピストン速度が中速領域にある場合よりも減衰力を大きくすることができ、ピストン速度が高速領域に達する場合にあっても減衰力が不足することがなく、振動抑制が充分に行われ、車両における乗り心地を向上することができる。
【００７６】
また、緩衝器が最伸長するような振幅が大きく、かつ、ピストン速度が高速領域に達するような状況下にあっては、緩衝器の発生減衰力を大きくすることができるので、ピストン速度を速やかに低減することができ、最伸長時の衝撃を緩和することができる。
【００７７】
さらに、圧力室１８，１９へは、連通路１５内であってオリフィス１６ａ，１７ａ間の二次圧力を導くようにしているので、単一の連通路１５を設置するのみで、絞り弁１１，１３の両方を作動させることができるので、加工も簡単となり、製造コストも悪化することが無い。
【００７８】
また、スプリングでリーフバルブ１０ａ，１０ｂの背面を附勢する構成を採用していないので、スプリングの附勢力のバラツキによって製品毎の減衰特性にバラツキが生じてしまうような心配が無く、緩衝器のバルブ構造の信頼性および安定性が向上する。
【００７９】
なお、上記した作用効果を奏する上では、環状傾斜面２２ｇ，２７ｇを設けなくともよいが、本実施の形態におけるバルブ構造では、環状傾斜面２２ｇ，２７ｇを設けて、弁体１２，１４の変位量に対する各流路７，８の流路面積低下ゲインが小さくなるようにしているので、絞り弁１１，１３が一方室４１或いは他方室４２の圧力と連通路１５の二次圧力の圧力差の増大に対して流路面積を確実に漸減させることで、ピストン速度が高速領域にあるときのピストン速度の増加に対する減衰力の増加の割合を小さくすることができ、急激に減衰力が変化することがなく、車両搭乗者に急激な減衰力変化による違和感を抱かせたり、ショックを感じさせたりすることが無いので、より一層乗り心地を向上することができる。
【００８０】
なお、本実施の形態においては、減衰特性の変化を説明するために、ピストン速度に低速、中速および高速でなる区分を設けているが、これらの区分の境の速度はそれぞれ任意に設定することができる。
【００８１】
なお、絞り弁１１，１３における弁体１２，１４を附勢するスプリング２５，２９は、図示したところでは、コイルスプリングとされているが、これをたとえば、皿バネやリーフスプリングとしたり、ゴム等の弾性体としたりしてもよい。
【００８２】
また、一方側の流路７および他方側の流路８がメイン流路７ａ，８ａとサブ流路７ｂ，８ｂとを備えて、一方側および他方側の絞り弁１１，１３がサブ流路７ｂ，８ｂを閉じる事によって流路面積を減じるようになっているので、流路面積が最小の状態となるときにはメイン流路７ａ，８ａのみが連通される状態となり、ピストン速度が高速領域にある場合の減衰力を流路７，８の絞り度合で設定する必要が無く、この点においても、ピストン速度が高速以上となる場合における減衰特性が安定するとともに、製品毎に減衰特性がばらついてしまうこともない。また、上記したように、流路７，８の絞り度合で減衰力を設定する必要が無いので、スプリング２５，３０におけるバネ剛性に多少のバラツキがあっても、大きく減衰特性が変わってしまう心配もない。
【００８３】
さらに、仕切部材２２，２７をバルブディスクたるピストン１に積層するだけでポート２ａ，２ｂの上流にメイン流路７ａ，８ａおよびサブ流路７ｂ，８ｂを形成することができるので、メイン流路７ａ，８ａおよびサブ流路７ｂ，８ｂを備えた流路７，８の形成が容易で、バルブ構造の組立加工も容易となる利点がある。
【００８４】
また、上記したところでは、緩衝器のピストン部の伸圧両側の減衰バルブに具現化した例を用いて本発明のバルブ構造を説明しているが、伸側のみ、あるいは、圧側のみの減衰バルブに具現化することも可能で、さらには、ベースバルブ部に具現化することも可能であり、およそ減衰力を発生する減衰力発生要素として機能する緩衝器のバルブに適用することが可能なことは勿論である。すなわち、バルブ構造がベースバルブ部に具現化される場合には、一方室をピストン側室あるいはリザーバ室の一方とし、他方室をピストン側室あるいはリザーバ室の他方とすればよい。
【００８５】
以上で緩衝器のバルブ構造の実施の形態についての説明を終えるが、本発明の範囲は図示されまたは説明された詳細そのものには限定されない。
【図面の簡単な説明】
【００８６】
【図１】一実施の形態におけるバルブ構造が具現化された緩衝器のピストン部の一部における縦断面図である。
【図２】一実施の形態の緩衝器のバルブ構造が具現化した緩衝器における減衰特性を示す図である。
【図３】従来の緩衝器のバルブ構造が具現化された緩衝器のピストン部の縦断面図である。
【図４】従来の緩衝器のバルブ構造が具現化した緩衝器における減衰特性を示す図である。
【符号の説明】
【００８７】
１  バルブディスクたるピストン
１ａ，１ｂ  弁座
２ａ  一方側のポート
２ｂ  他方側のポート
３ａ，３ｂ  窓
５  ピストンロッド
５ａ  ピストンロッドの先端
５ｂ  ピストンロッドの段部
５ｃ  ピストンロッドの螺子溝
７  一方側の流路
７ａ，８ａ  メイン流路
７ｂ，８ｂ  サブ流路
８  他方側の流路
１０ａ  一方側のリーフバルブ
１０ｂ  他方側のリーフバルブ
１１  一方側の絞り弁
１２，１４  弁体
１２ａ，１４ａ  弁体における内筒
１２ｂ，１２ｃ，１４ｂ，１４ｃ  弁体におけるフランジ
１２ｄ，１４ｄ  弁体における弁筒
１２ｅ，１４ｅ  弁体における溝
１３  他方側の絞り弁
１５  連通路
１５ａ  縦孔
１５ｂ  横孔
１５ｃ，１５ｄ  透孔
１６，１７  プラグ
１６ａ，１７ａ  オリフィス
１８，１９  圧力室
２１，２６  間座
２２，２７  仕切部材
２２ａ，２７ａ  仕切部材における底部
２２ｂ，２７ｂ  仕切部材における筒部
２２ｃ，２７ｃ  仕切部材における孔
２２ｄ，２２ｅ，２７ｄ，２７ｅ  仕切部材における通孔
２２ｆ，２７ｆ  仕切部材における環状弁座
２２ｇ，２７ｇ  仕切部材における環状傾斜面
２３，２８  保持部材
２３ａ，２８ａ  保持部材における小径部
２３ｂ，２８ｂ  保持部材における大径部
２３ｃ，２８ｃ  保持部材における環状溝
２３ｄ，２８ｄ  保持部材における通路
２４  ストッパ
２５，２９  スプリング
３０  ピストンナット
４０  シリンダ
４１  一方室
４２  他方室
Ｒ１，Ｒ２  部屋
【図１】
0004761474.tif 000002
【図２】
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【図３】
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【図４】
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