(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
回転駆動入力部および回転被駆動出力部を有し、前記回転駆動入力部と前記回転被駆動出力部との間の駆動変速比を選択的に変更できる回転駆動トランスミッションであって、
前記回転駆動トランスミッションは、
前記回転駆動入力部を形成するメイン駆動シャフトと、
前記回転被駆動出力部を形成する回転出力部材を有するエピサイクリックギヤアセンブリを具備してなる差動トランスミッションアセンブリであって、前記エピサイクリックギヤアセンブリは、前記メイン駆動シャフトに設置されかつ前記メイン駆動シャフトによって直接駆動される第１の回転駆動入力部と、別個の第２の回転駆動入力部とを含み、前記第１および第２の回転駆動入力部および前記回転被駆動出力部材は駆動力伝達可能に互いに相互接続されており、前記第１および第２の回転駆動入力部の相対回転の変化が前記回転出力部材の回転変化を引き起こすようになっている差動トランスミッションアセンブリと、
前記回転出力部材の回転を選択的に制御するために前記第２の回転駆動入力部の回転を調整するための選択的に操作可能な回転調整手段であって、この選択的に操作可能な回転調整手段は、被駆動回転ディスクに対して軸方向に対向する駆動回転ディスクを有する可変機構を具備してなり、前記対向するディスク同士は両者の間に環状チャンバーまたはその部分断面を形成し、前記環状チャンバー内には前記駆動ディスクから前記被駆動ディスクへと回転駆動力を伝達するために一つ以上のトランスミッションホイールが配置され、前記駆動ディスクは前記メイン駆動シャフトと共に一体で回転するために前記メイン駆動シャフト上に配設されており、かつ前記被駆動ディスクは前記メイン駆動シャフト上に、前記メイン駆動シャフトに対して回転運動するために配設されており、前記被駆動ディスクが前記第２の回転駆動入力部を形成している回転調整手段と、を具備し、
前記メイン駆動シャフトは第１の端部および第２の端部を有し、前記駆動回転ディスクと、前記被駆動回転ディスクと、前記エピサイクリックギヤアセンブリと、は、前記回転駆動トランスミッションを前記第２の端部からの挿入によって組立ておよび分解できるように前記メイン駆動シャフト上にスライド可能に配設されており、前記第２の端部における取外し可能な保持手段が前記アセンブリを一つに維持するようになっている回転駆動トランスミッション。
【請求項２】
前記エピサイクリックギヤアセンブリは、前記メイン駆動シャフト上に前記メイン駆動シャフトと共に一体で回転可能であるよう取り付けられた駆動サンギヤを含み、前記駆動サンギヤは前記第１の駆動入力部を形成していることを特徴とする請求項１に記載のトランスミッション。
【請求項３】
前記可変機構の前記被駆動回転ディスクはプラネタリキャリアを形成し、このプラネタリキャリア上に、前記駆動サンギヤと噛合状態で一つ以上のプラネタリギヤが設けられていることを特徴とする請求項２に記載のトランスミッション。
【請求項４】
前記エピサイクリックギヤアセンブリは、前記メイン駆動シャフト上に前記メイン駆動シャフトと共に一体で回転可能であるよう取り付けられたプラネタリキャリアを含み、このプラネタリキャリアは、それに取り付けられた一つ以上のプラネタリギヤを有し、前記プラネタリキャリアは前記第１の駆動入力部を形成していることを特徴とする請求項１ないし請求項３のいずれか１項に記載のトランスミッション。
【請求項５】
前記回転出力部は、前記メイン駆動シャフトに回転可能に取り付けられたスリーブによって形成され、このスリーブは、それに設けられた、前記一つ以上のプラネタリギヤと噛合状態にある被駆動ギヤを有することを特徴とする請求項３または請求項４に記載のトランスミッション。
【請求項６】
前記回転出力部は、前記メイン駆動シャフトに回転可能に取り付けられたスリーブによって形成され、このスリーブは、その上に前記駆動サンギヤと噛合状態で一つ以上のプラネタリギヤが取り付けられたプラネタリキャリアを有し、前記可変機構の前記被駆動ディスクは前記一つ以上のプラネタリギヤと噛合状態にあるギヤを有することを特徴とする請求項２に記載のトランスミッション。
【請求項７】
前記可変機構の前記被駆動回転ディスクおよび前記エピサイクリックギヤアセンブリの前記駆動サンギヤは前記メイン駆動シャフト上を軸方向に移動可能であり、前記メイン駆動シャフトは、前記駆動サンギヤおよび前記可変機構の被駆動回転ディスクを前記可変機構の前記駆動回転ディスクに向けて軸方向に押しやるよう操作可能な調整可能軸方向圧縮手段を有することを特徴とする請求項２ないし請求項４のいずれか１項に記載のトランスミッション。
【請求項８】
前記軸方向圧縮手段は、前記メイン駆動シャフトの末端部に配置され、かつ前記エピサイクリックギヤアセンブリの分解を可能にするため取り外されることを特徴とする請求項７に記載のトランスミッション。
【請求項９】
前記軸方向圧縮手段は、前記メイン駆動シャフトに螺着させられたナットネジを具備してなることを特徴とする請求項８に記載のトランスミッション。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は連続可変トランスミッションに関する。
【背景技術】
【０００２】
負荷の回転速度を回転駆動源の所与の回転速度に関して連続的かつ可変様式で選択的に変更可能であるよう、回転運動を回転駆動源から回転被駆動負荷へと伝達するための連続可変トランスミッションが知られている。
【０００３】
使用に関して、そうした種類のトランスミッションは広範な用途を有する。例えば、そうしたトランスミッションは、トランスミッションがエンジンから車両のロードホイールへと回転駆動力を伝達するロード車両におけるような、回転駆動源が可変回転駆動力を提供する用途で使用可能であり、これに代えて、上記トランスミッションは、トランスミッションが一定の回転駆動力を電気モーターから旋盤のチャックへと伝達する工作機械旋盤用途におけるような、回転駆動源が一定の回転駆動力を提供する用途で使用可能である。
【０００４】
特許文献１に開示される型の連続可変トランスミッションが知られている。このトランスミッションは、駆動される負荷に接続するための回転駆動出力部と、回転駆動源に接続するための回転駆動入力部とを有するエピサイクリックギヤアセンブリを含み、回転駆動入力部は、この回転駆動入力部によって駆動される第１および第２の駆動入力部を介してエピサイクリックギヤアセンブリを駆動するよう構成され、第１の駆動入力部は、第１および第２の駆動入力部の相対回転速度を変えるために選択的に操作可能な可変機構を介して上記回転駆動入力部に対して駆動力伝達可能に接続されており、これによって上記回転駆動出力部に所望の回転変化を引き起こすようになっている。
【０００５】
特許文献１に開示された型の連続可変トランスミッションはある欠点を抱える。たとえば、このトランスミッションはかなり複雑であり、しかも製造にかなりコストがかかる。それはまた概して嵩張り、しかも駆動システム内に設置する際に、かなり大きな占有空間を必要とする。また、可変トランスミッションを構成している要素の配置は、特定用途のために可変トランスミッションを仕立てる際、この可変トランスミッションの駆動変速比および／またはトルク伝達特性を容易に変更するのを困難にしている。
【特許文献１】EP 0004842
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明の概括的目的は、特許文献１に開示される型の可変トランスミッションであって、より構造が簡素で、よりコンパクトで、特定用途の可変トランスミッションを仕立てるため駆動変速比および／またはトルク伝達特性をさらに容易に設定できるよう、より汎用性に優れた可変トランスミッションを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の一態様によれば、回転駆動入力部および回転被駆動出力部を有する回転駆動トランスミッションが提供される。この駆動トランスミッションは、回転駆動入力部と回転被駆動出力部との間の駆動変速比を選択的に変更できる。この駆動トランスミッションは、回転駆動入力部を形成するメイン駆動シャフトと、上記回転被駆動出力部を形成する回転出力部材を有する差動トランスミッションアセンブリであって、第１の回転駆動入力部と、第１および第２の回転駆動入力部の相対回転の変化が上記回転出力部材の回転変化を引き起こすよう回転被駆動出力部材に駆動力伝達可能に相互接続された別個の第２の回転駆動入力部とを含む差動トランスミッションアセンブリと、回転出力部材の回転を選択的に制御するため第２の回転駆動入力部の回転を調整するための選択的に操作可能な回転調整手段と、を含む。差動アセンブリおよび調整手段はそれぞれ、メイン駆動シャフト上に、上記第１の回転駆動入力部および回転調整手段がそれによって直接駆動されるよう設置されている。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
本発明のさまざまな態様について、以下、添付図面を参照して説明する。
【０００９】
図１および図１ａに示す第１実施形態１０は、回転駆動入力部２０および、エピサイクリックギヤアセンブリ４０と可変機構５０とを介して回転駆動入力部２０によって駆動される回転被駆動出力部３０とを含む。使用時、回転駆動入力部２０は、回転駆動源(図示せず)、たとえば電気モーターあるいは液圧式モーターあるいはエンジンに対して駆動力伝達可能に接続されると共に、回転被駆動出力部３０は回転駆動されるべき負荷に対して駆動力伝達可能に接続される。たとえば、路上走行車に応用する場合、上記回転駆動源は内燃機関となるであろうし、上記負荷は一つ以上の、車両のロードホイールとなるであろう。
【００１０】
可変機構５０は一対の軸方向に対向配置されたハウジングディスク５１,５２を備える。このハウジング５１,５２の軸方向に対向する面のそれぞれは環状溝５３を備え、この環状溝５３は、図示する実施形態では断面が半円形である。環状溝５３は共通の半径中心Ｒを有し、かつ共同で環状チャンバー５４を形成する。この環状チャンバー５４内には複数のホイール５６が収容されており、このホイール５６は好ましくは共有フレーム５５(図５)に回転可能に配設されている。各ホイール５６は対向する溝５３の両方と回転可能に係合し、かつ回転軸線ＡＲを有する。この回転軸線ＡＲは半径中心Ｒを中心として角度調整可能であり、その一方で、ハウジングディスク５１,５２の回転軸線を含む平面内で動くよう拘束されている。図５に示すように、三つのホイール５６を設けてもよい。各ホイール５６はブラケット１５０に配された回転軸５９を中心として回転する。各ブラケット１５０はフレーム５５に回転可能に配された同軸シャフト延長部１５１を有し、これによってブラケット１５０は中心点Ｒを通る回転軸線を中心として回転できる。各ブラケット１５０のシャフト延長部１５１はそれぞれ、噛合しているベベルギヤ１５４を備え、全てのブラケット１５０は、ホイール５６の角ポジションを調整するために、そのシャフト延長部の回転軸線を中心として一体で回転する。シャフト延長部１５１の一つは短シャフト１５６を介して回転駆動手段(図示せず)に接続されており、ブラケット１５０およびそれによって支持されたホイール５６の可変角度調整を可能としている。好ましくは弾性トルク調整体３５１が設けられ、このトルク調整体３５１はシャフト１５１を回転可能に駆動するため所定の大きさのトルクを維持し、これによってベベルギヤ１５４同士の間のバックラッシュを排除している。トルク調整体３５１はコイルスプリングであってもよい。
【００１１】
好ましくは、フレーム５５は、その静止状態を維持するため囲いハウジング(図示せず)に対して固定される。好ましくは、フレーム５５は、シャフト２５を回転可能に支持するベアリングあるいはブシュスリーブ１５５を支持する。
【００１２】
ハウジングディスク５１は駆動源(図示せず)に対して駆動力伝達可能に接続されるが、この駆動源はたとえば内燃機関のフライホイールであってもよい。駆動接続は複数のダボ５７によって実現されてもよい。図１においては、ハウジングディスク５１が回転駆動入力部２０を構成する。メイン駆動シャフト２５はハウジングディスク５１から同軸状に延在する。シャフト２５は、ディスク５１のスプラインと相互係合させられたスプラインを有する大径部２５ａを備える。したがって、ディスク５１およびシャフト２５は一緒になって回転する。
【００１３】
ハウジングディスク５２は、スラストベアリング２６を用いて、シャフト２５上に回転可能に配設されている。
【００１４】
したがって、所与の方向のハウジングディスク５１の回転はホイール５６を回転させ、それが今度はハウジングディスク５２をディスク５１のそれとは反対方向に回転させる。ディスク５１,５２の相対回転速度は、半径中心Ｒを中心とするホイール５６の回転軸線の角ポジションに依存する。たとえば、各ホイール５６は、変速比の最大ステップアップ(ポジションＭＳＵによって示す)と変速比の最大ステップダウン(ポジションＭＳＤによって示す)との間で、変速比の可変的変更をもたらすために角度調整可能である。
【００１５】
図示の実施形態では、各溝５３の断面形状は半円である。したがって、各ホイール５６と、このホイールと係合する対向する溝５３の表面との間の面間荷重は、中心点Ｒを中心とするホイール５６の角度調整範囲を通して同じである。ホイール５６が伝達する必要のある負荷の大きさは、中心点Ｒを中心とするその角ポジションに依存して変化するのは明らかである。すなわち、ハウジングディスク５１の所与の回転速度において、各ホイールは、このホイールが角度調整に係るその限界ＭＳＵ,ＭＳＤにあるときに最大負荷を、そして上記限界間の中間点にあるときに最小負荷を伝達する必要がある。したがって、各ホイール５６の係合面と対向配置された溝５３との間の接触圧が、ホイール５６が上記限界間の中間点からそのＭＳＵまたはＭＳＤ限界に向かって動くよう角度調整されるときに増大するよう、対向する溝５３の一方または両方の断面形状が双曲線状あるいは放物線状であってもよいことが分かる。
【００１６】
エピサイクリックギヤアセンブリ４０は、第１のサンギヤ４２によって形成される第１の駆動入力部Ｉ１と、第２のサンギヤ４４によって形成される被駆動出力部と、これら第１および第２のサンギヤ４２,４４の両方とそれぞれ噛合状態にある少なくとも一つのプラネタリギヤ４５とを具備してなる。プラネタリギヤ４５は、可変機構５０の被駆動ハウジングディスク５２によって形成されたプラネタリキャリアに回転可能に配設されている。ディスク５２は、エピサイクリックギヤアセンブリ４０用の第２の駆動入力部Ｉ２を形成する。
【００１７】
第２のサンギヤ４４は回転被駆動出力部３０に駆動力伝達可能に接続されている。たとえば、図１に示すように、回転駆動出力部３０はスリーブ３２によって形成され、このスリーブ３２には第２のサンギヤ４４を形成するためにギヤ歯が設けられる。好ましくは、ベアリング１４１がスリーブ３２用の回転サポートを提供するために設けられる。
【００１８】
上述したように、エピサイクリックギヤアセンブリ４０は二つの駆動入力部Ｉ１,Ｉ２によって回転可能に駆動され、そしてこのアセンブリは、被駆動出力部３０を回転可能に駆動するため二つの駆動入力部を差動的に結合する役割を果たす。
【００１９】
図１の実施形態では、第１の駆動入力部Ｉ１はサンギヤ４２によって形成され、かつ第２の駆動入力部Ｉ２は可変機構５０の被駆動ハウジングディスク５２によって形成される。
【００２０】
第１の駆動入力部Ｉ１を形成するサンギヤ４２は、メイン駆動シャフト２５上に、それと共に一体で回転するよう直接取り付けられている。
【００２１】
サンギヤ４２は、メイン駆動シャフト２５に形成されたスプライン(図示せず)に装着されており、この駆動シャフト２５に対して軸方向に変位可能である。
【００２２】
メイン駆動シャフト２５の大径部２５ａは軸方向当接ストッパ２４を形成し、このストッパ２４はハウジングディスク５１を当接状態で掛止する。当接ストッパ２４は、好ましくは、メインシャフト２５の一端に形成されたネジ山８２に螺着させられたネジナット８１の形態のシャフト調整手段８０によって、ハウジングディスク５１と軸方向に当接状態とさせられる。
【００２３】
ナット８１とサンギヤ４２との間にはスラストベアリング９０およびワッシャ９１が配置されている。したがって、ナット８１を締め付けることで、ハウジングディスク５１,５２は、一方ではスラストベアリング２６,９０およびサンギヤ４２を介して、そして他方では軸方向当接ストッパ２４を介して加えられる圧縮力によって、軸方向に相手に向かって押しやられる。
【００２４】
これによって、滑りを伴わずに回転パワーあるいはトルクを確実に伝達するために、所定の大きさの圧縮力をディスク５１,５２によってホイール５６に加えることが可能となる。所定の圧縮力の付与は、都合のよいことに、シャフト２５の一端でナット８１を操作することで実施され、しかもサンギヤ４２はシャフト２５上を軸方向に変位可能であるから、それはエピサイクリックギヤアセンブリに影響を与えない。
【００２５】
ナット８１の取外しによって、サンギヤ４４を軸方向に引き出し、スラストベアリング９０を引き出し、プラネタリギヤ４５を引き出し、そしてサンギヤ４２を引き出すことが可能となることが分かるであろう。すなわち、エピサイクリックギヤアセンブリのギヤコンポーネントは、エピサイクリックギヤアセンブリのギヤ比を変更するため、容易に取り外して、異なる直径寸法のギヤと交換可能である。それはまた、フレーム５５およびホイール５６のアセンブリを簡単に取り外せるようにするためディスク５２の取外しを可能にする。
【００２６】
圧縮力を付与するためにナット８１を使用するのに替えて、代替的手段、たとえばトランスミッション作動中に可変圧縮力を付与することを可能にする液圧式ピストンを使用できることは明らかである。
【００２７】
これによって、図１に示す可変駆動トランスミッションを、特定用途に適合させるために容易に仕立てることが可能となる。
【００２８】
エピサイクリックギヤアセンブリに対する第２の駆動入力部Ｉ２は可変機構５０のハウジングディスク５２によって形成されるので、図１の可変駆動トランスミッションは特許文献１に開示された型の可変トランスミッションに比べて相対的にコンパクトであることが分かるであろう。
【００２９】
図１の実施形態では、プラネタリギヤ４５は、ハウジングディスク５２の外側軸方向面６０から突出する短シャフト４９で回転可能に支持されている。ゆえにハウジングディスク５２は、プラネタリギヤ４５用のプラネタリキャリアを形成する。
【００３０】
好ましくは、プラネタリギヤ４５は段付きギヤであり、これによってギヤ比のより幅広い選択が可能になる。
【００３１】
図１ａに示すように、被駆動サンギヤ４４はプラネタリギヤ４５によって駆動される。プラネタリギヤ４５は駆動サンギヤ４２によって短シャフト４９を中心として回転駆動される。
【００３２】
図１ａにおいて、サンギヤ４２は時計回りに回転するように示されている。したがってサンギヤ４２は、サンギヤ４２とプラネタリギヤ４５との間のギヤ比に依存する回転速度(速度Ａ)で、反時計回りにプラネタリギヤ４５を回転させるよう機能する。
【００３３】
プラネタリギヤ４５はまた、それが反時計回り方向にサンギヤ４２の周りを回転させられるので、反時計回り方向にプラネタリキャリア(ディスク５２)によって駆動される。これは、プラネタリギヤの合成回転速度が速度Ａ＋速度Ｂの組み合わせとなるよう、プラネタリギヤ４５の回転速度を付加的速度(速度Ｂ)だけ増大させる効果を有する。
【００３４】
プラネタリギヤ４５の反時計回り方向の軌道運動は、プラネタリギヤ４２の軌道速度(すなわちハウジングディスク５２の回転速度)に依存する速度(速度Ｃ)で、サンギヤ４４に反時計回りの回転を付加するよう機能する。
【００３５】
これは、プラネタリギヤ４２の回転運動がサンギヤ４４を回転させようとする回転方向に対して反対である。すなわちプラネタリギヤ４２はサンギヤを時計回り方向に回転させようとする。
【００３６】
したがって、プラネタリギヤ４２の組み合わされた回転速度(速度Ａ＋速度Ｂ)が軌道速度(速度Ｃ)を超える場合、サンギヤ４４は、プラネタリギヤ４２の回転速度とその軌道速度間の差に比例する速度で時計回り方向に回転させられることになる。
【００３７】
逆に、軌道速度(速度Ｃ)が組み合わされた回転速度(速度Ａ＋速度Ｂ)を超える場合、サンギヤ４４は、プラネタリギヤの回転速度と軌道速度間の差に比例する速度で反時計回り方向に回転させられることになる。プラネタリギヤ４２の軌道速度および回転速度が等しい場合、サンギヤ４４は回転駆動されず、静止状態が維持されることになる。すなわちニュートラル状態が支配的となる。
【００３８】
したがって、プラネタリギヤ４５は、サンギヤ４２とディスク５２の相対的回転速度に基づいて、反時計回り方向あるいは時計回り方向のいずれかにサンギヤ４４を回転駆動させるか、もしくはサンギヤ４４に対して回転駆動力を加えない(ニュートラル状態)ということが分かるであろう。
【００３９】
エピサイクリックギヤアセンブリ４０を経由する異なる駆動トランスミッション経路を提供するため、そして負荷を駆動するための異なる駆動力／トルクトランスミッション特性を提供するため、エピサイクリックギヤアセンブリ４０の構成を変更可能であることは明白である。
【００４０】
異なるエピサイクリックギヤアセンブリの構成の例を図２ないし図４に示す。ここで、図１のギヤアセンブリ４０におけるものと類似の構成要素については同じ参照数字を用いて指し示している。
【００４１】
図２に示す実施形態１００においては、回転駆動出力部３０はラジアルフランジ１３２を有するスリーブ３２によって形成されており、このラジアルフランジ１３２上に内歯リングギヤ１３５が取り付けられている。
【００４２】
実施形態１００では、各プラネタリギヤ４５は短シャフト４９を介してハウジングディスク５２によって支持され、かつアイドラプラネタリギヤ１４５を介してリングギヤ１３５と駆動接続状態となっている。各アイドラギヤ１４５は短シャフト１４６を介してハウジングディスク５２に回転可能に配設されている。
【００４３】
図２の実施形態１００は実施形態１０と類似の様式で機能し、すなわちリングギヤ１３５の回転方向は、アイドラギヤ１４５の軌道運動がリングギヤ１３５に加える周速度(速度Ｃ)と、アイドラギヤ１４５の回転速度がリングギヤ１３５に加える周速度(速度Ａ＋速度Ｂ)との間の差によって決定される。
【００４４】
図３に示す実施形態２００では、回転駆動出力部３０のラジアルフランジ１３２が、その上にプラネタリギヤ４５が短シャフト４９を介して回転可能に配設されるプラネタリキャリアを形成している。
【００４５】
内歯リングギヤ１５２はハウジングディスク５２に配されており、かつそれはあるプラネタリギヤ４５あるいは各プラネタリギヤ４５と噛合するよう配置されている。このプラネタリギヤ４５は同様にサンギヤ４２と噛合状態となっている。
【００４６】
したがって図３ａに示すように、反時計回り方向に回転するリングギヤ１５２(Ｉ２)は各プラネタリギヤ４５を反時計回り方向に回転させるよう機能し、かつ時計回り方向に回転するサンギヤ４２(Ｉ１)はまた各プラネタリギヤ４５を反時計回り方向に回転させるよう機能する。一方はリングギヤ１５２とプラネタリギヤ４５との間の接点における周速度が、他方はプラネタリギヤ４５とサンギヤ４２との間の接点における周速度と正確に一致する場合、短シャフト４９は静止状態のままとなり、しかも「ニュートラル」駆動状態が支配的となる。すなわち駆動出力部３０は静止したままとなる。
【００４７】
プラネタリギヤ４５の周速度がサンギヤ４２のそれを超える場合(リングギヤ１５２(Ｉ２)によってもたらされる)、短シャフト４９はサンギヤ４２を反時計回り方向に軌道上を回転させるようになり、しかも回転出力部３０を反時計回り方向に、サンギヤ４２とプラネタリギヤ４５との間の周速度の差に比例する速度で回転させる。逆に、プラネタリギヤ４５の周速度がリングギヤ１５２のそれよりも高い場合(リングギヤ１５２(Ｉ２)の回転速度の低下によってもたらされる)、短シャフト４９はサンギヤ４２を時計回り方向に軌道上を回転させるようになり、しかも回転出力部３０を時計回り方向に、リングギヤ１５２とプラネタリギヤ４５との間の周速度の差に比例する速度で回転させる。
【００４８】
図４に示す実施形態３００は実施形態２００と類似しており、ここでラジアルフランジ１３２はプラネタリキャリアを形成している。実施形態３００においては、外歯リングギヤ１６０がハウジングディスク５２に配設されておりかつ各プラネタリギヤ４５と噛合している。各プラネタリギヤ４５はアイドラプラネタリギヤ１４５を介してサンギヤ４２と駆動力伝達可能に噛合する。
【００４９】
実施形態３００の動作は実施形態２００のそれと同じであり、アイドラプラネタリギヤ１４５の周速度がサンギヤ４２の周速度よりも高い場合には、回転出力部３０は反時計回り方向に回転させられることになり、かつプラネタリギヤ４５の周速度がリングギヤ１６０の周速度よりも高い場合には時計回り方向に回転させられる。
【００５０】
図１ないし図４に係る上記実施形態では、第１の入力駆動部Ｉ１はサンギヤ４２によって形成される。だが、実例として図６および図７の実施形態に示すように、第１の入力駆動部Ｉ１は、その代わりに、プラネタリキャリア４３２によって形成可能であることは明らかである。
【００５１】
第５実施形態４００では、先の実施形態のものと類似の部材は、同じ参照数字によって指し示している。エピサイクリックギヤアセンブリ４０は、少なくとも一対のプラネタリギヤ４５,１４５を支持するプラネタリキャリア４３２を含む。プラネタリキャリア４３２は、シャフト２５上に、それと共に一体で回転可能であるよう配されているが、それは好ましくはシャフト２５上を軸方向に移動可能であり、これによって軸方向荷重をディスク５１,５２に、シャフト調整手段８０によって加えることができる。
【００５２】
プラネタリギヤの各対のプラネタリギヤ４５は、ディスク５２に設けられたリングギヤ１５２と噛合状態にあり、しかもプラネタリギヤ１４５はスリーブ３２のサンギヤ４４と噛合状態にある。
【００５３】
図７に示す実施形態５００は次の点で実施形態４００と異なる。すなわち実施形態５００では、プラネタリギヤ４５は外歯リングギヤ１６０、そしてさらにサンギヤ４４と噛合状態にあり、すなわち中間プラネタリギヤ１４５は省略されている。
【００５４】
実施形態４００および５００の動作は、図１ないし図４に示す先の実施形態に関するそれに類似する。要するに、図６ａおよび図７ａに示すように、プラネタリギヤ４５は、その軸線を中心とする、二つの駆動源、すなわちプラネタリキャリアの回転によって生じる回転速度Ａおよびリングギヤ１５２または１６０の回転によって生じる回転速度Ｂの組み合わせによって生じる回転を強いられる。この回転速度Ａ,Ｂは同じ方向に働き、(シャフト２５が時計回り方向に回転しているとき)サンギヤ４４を反時計回り方向に駆動する。
【００５５】
プラネタリキャリア４３２は時計回り方向に回転し、かつプラネタリギヤ４５,１４５をサンギヤ４４周りの時計回り軌道を移動させ、そしてサンギヤ４４を速度Ｃで時計回り方向に駆動しようとする。
【００５６】
図１および図２に係る当初の実施形態に見られるように、出力部３０の回転方向および回転速度は、組み合わされた速度(Ａ＋Ｂ)と速度Ｃに係る速度との間の差に依存することがそこから分かるであろう。
【００５７】
図１ないし図４を参照して説明した実施形態においては、可変機構５０の溝５３は周方向範囲に関して半円形のものとして示されている。溝５３はその代わりに、たとえば四分の一円のような、より短い周方向範囲を有していてもよいことが分かる。これは、図６および図７の実施形態４００,５００にそれぞれ実例として図示されている。
【００５８】
ディスク５１,５２間で駆動力を伝達するための、改変されたホイールアセンブリＷＡを図８に示す。当初の図に示されたものと類似の部品は同じ参照数字によって指し示す。
【図面の簡単な説明】
【００５９】
【図１】本発明の第１実施形態による可変トランスミッションを通る概略軸線断面図である。
【図１ａ】矢印Ａの方向から見た際の図１の実施形態の概略軸方向端面図である。
【図２】本発明の第２実施形態による可変トランスミッションを通る概略軸線断面図である。
【図２ａ】矢印Ａの方向から見た際の図２の実施形態の概略軸方向端面図である。
【図３】本発明の第３実施形態による可変トランスミッションを通る概略軸線断面図である。
【図３ａ】矢印Ａの方向から見た際の図３の実施形態の概略軸方向端面図である。
【図４】本発明の第４実施形態による可変トランスミッションを通る概略軸線断面図である。
【図４ａ】矢印Ａの方向から見た際の図４の実施形態の概略軸方向端面図である。
【図５】図１ないし図４の実施形態で使用される可変機構の概略軸方向端面図である。
【図６】本発明の第５実施形態による可変トランスミッションを通る概略軸線断面図である。
【図６ａ】図６の実施形態の概略軸方向端面図である。
【図７】本発明の第６実施形態による可変トランスミッションを通る概略軸線断面図である。
【図７ａ】矢印Ａの方向から見た際の図７の実施形態の概略軸方向端面図である。
【図８】改変されたホイールアセンブリを示す概略軸方向端面図である。
【符号の説明】
【００６０】
２０  回転駆動入力部
２４  軸方向当接ストッパ
２５  メイン駆動シャフト
２５ａ  大径部
２６  スラストベアリング
３０  回転被駆動出力部
３２  スリーブ
４０  エピサイクリックギヤアセンブリ
４２  第１のサンギヤ
４４  第２のサンギヤ
４５  プラネタリギヤ
４９  短シャフト
５０  可変機構
５１,５２  ハウジングディスク
５３  環状溝
５４  環状チャンバー
５５  共有フレーム
５６  ホイール
５７  ダボ
５９  回転軸
６０  ハウジングディスクの外側軸方向面
８０  シャフト調整手段
８１  ネジナット
８２  ネジ山
９０  スラストベアリング
９１  ワッシャ
１３２  ラジアルフランジ
１３５  内歯リングギヤ
１４５  アイドラプラネタリギヤ
１４６  短シャフト
１５０  ブラケット
１５１  同軸シャフト延長部
１５２  リングギヤ
１５４  ベベルギヤ
１５５  ベアリングあるいはブシュスリーブ
１５６  短シャフト
１６０  外歯リングギヤ
３５１  弾性トルク調整体
４３２  プラネタリキャリア
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図１ａ】
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【図２ａ】
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【図３ａ】
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【図４ａ】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図６ａ】
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【図７ａ】
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【図８】
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