(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
固定側と可動側との部材が組み合わされた伸縮自在な柱を矩形平面の各角に一本立て、縦方向に移動する可動側部材の上端に上端梁を架設し、前記柱の下端に土台を配設して、枠内に人間が居られる空間を確保した枠体と、
各側面側の上端梁に掛け渡した１本以上の回転軸に少なくとも１本の吊り紐を１回以上巻付けて両端部を垂下し、この吊り紐を前記回転軸と連動して回転するように巻き付けたフライホイール軸を設け、前記吊り紐の各端部に手と足とをそれぞれ固定する固定具を設け、手と足とをそれぞれの固定具に固定して前記吊り紐を操作することにより、フライホイール軸に取り付けられたフライホイールの慣性力を利用して人体のぶら下がりと逆さ吊りが交互にできるようにした人体吊下げ装置と、
前記伸縮自在な柱の可動側部材の移動用に設けられた操作機材により、前記可動側部材を縦方向に移動して、前記枠体の高さを人体のぶら下がりに適した高さに調節する枠体高さ調節装置と、
を具備したことを特徴とするぶら下がり運動装置。
【請求項２】
前記人体吊下げ装置が、
前記各側面の上端梁に少なくとも２本並列かつ回転自在に架け渡された前記回転軸と、慣性力を付与する前記フライホイールが取り付けられた前記フライホイール軸と、を同じ軸により兼用した回転軸と、
前記各回転軸兼フライホイール軸の各々に順に巻回して両端を垂下した前記吊り紐と、
この吊り紐の一端に手を固定する固定具を形成した手首用吊り輪と、
前記吊り紐の他端に足首をベルト止めして固定する固定具を形成した足掛け部材と、
からなることを特徴とする請求項１記載のぶら下がり運動装置。
【請求項３】
前記人体吊下げ装置が、
前記各側面の上端梁に少なくとも２本並列かつ回転自在に架け渡された前記回転軸と、
前記操作機材を配置する方の面に位置する各固定側部材に外嵌してこの固定側部材に沿って昇降する昇降用管材と、
この各昇降用管材の間に架け渡された横木と、
この横木に水平でかつ回転自在に設けた前記フライホイール軸と、
このフライホイール軸の両端部にそれぞれ固定された前記フライホイールと、
前記回転軸の一方から前記フライホイール軸を経由して前記回転軸の他方へそれぞれ巻回しながら架け渡した前記吊り紐と、
前記フライホイール軸を設けた横木ごと昇降して前記吊り紐に適当な張りを与える吊り紐張力調節装置と、
からなることを特徴とする請求項１記載のぶら下がり運動装置。
【請求項４】
前記枠体高さ調節装置が、
前記柱を管材とし、前記可動側部材を前記固定側部材の中へ同軸的に嵌合して、前記固定側部材の中で前記可動側部材を摺動することにより人の背丈に応じて昇降できる高さ調節可能に形成された二重管式柱と、
前記操作機材の配設側に位置する固定側部材より外方に設けた柱昇降用ウインチと、
この柱昇降用ウインチに巻込み可能に一端を結び付けた巻込み紐と、
この巻込み紐の他端に一端を纏めて結び付け、他端を前記柱の各可動側部材の下端部まで配してそれぞれ固着した各昇降用紐と、
からなることを特徴とする請求項１記載のぶら下がり運動装置。
【請求項５】
前記吊り紐の一端部に設けた手用固定具の位置が、左右両手の位置については棒材を介して肩幅程度離して持てる位置に設けたことを特徴とする請求項２又は請求項３に記載のぶら下がり運動装置。
【請求項６】
前記吊り紐張力調節装置が、
前記昇降用管材に架け渡された前記横木に対する前記フライホイール軸の配置側と反対側の面に固定されたフライホイール昇降用ウインチと、
このフライホイール昇降用ウインチに巻込み可能に一端を結び付けたフライホイール昇降用巻込み紐と、
このフライホイール昇降用巻込み紐の他端に一端を纏めて結び付け、他端を前記固定側部材の上端部の梁まで上げてから前記フライホイール昇降用ウインチが固定された前記横木の上端部まで下げてそれぞれ固着した各フライホイール昇降用紐と、
からなることを特徴とする請求項３記載のぶら下がり運動装置。
【請求項７】
前記各昇降用紐の各一端を纏めて前記巻込み紐の一端に結び付ける箇所には、柱４本分の昇降用紐の前記各一端を中継板の上端縁に並べて固着し、前記中継板の下端部に前記巻込み紐の一端を結び付けたことを特徴とする請求項４記載のぶら下がり運動装置。
【請求項８】
前記フライホイールの外周端部に近設離間自在な当接部を有し、支点に対して前記当接部と反対側に操作部を延設して、運動時に操作可能に形成した制動・停止装置を設けたことを特徴とする請求項１から請求項７のいずれかに記載のぶら下がり運動装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、手と足とを器械に係止してぶら下がり、自分の力と体重とを利用して足を引き上げるとともに手あるいは頭側を下げて逆さ吊り状態にし、さらに、自らの力と体重とを利用してぶら下がり状態に戻り、これらのぶら下がり状態と逆さ吊り状態とを自分自身の力と体重とにより交互に繰り返すことができるようにしたぶら下がり運動装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近年、リハビリ用あるいはスポーツ用等の身体運動用機械器具として、体を横に寝かせた状態から頭を下に下げた逆様状態になる位置まで動かすことができる自重整体整骨機（特許文献１）や倒立ぶら下がり健康器（特許文献２）、手でぶら下がりながら打撃具を叩いたり蹴ったりすることができるぶら下がり用健康器具（特許文献３）、また、逆立ち運動や逆ぶら下がり運動をすることができる逆転健康器（特許文献４）等が注目されている。
これらの身体運動用機械器具は、重力に抗して身体を動かすため、自由に身体を動かすことができるようにするには、足で地上に立つ以上の身体全体の運動が必要になり、全体運動としての効果が高くなる利点がある。
【０００３】
【特許文献１】特開２００４−１８１１８９公報
【特許文献２】特開２００４−２８３５２５公報
【特許文献３】特開２００３−２２０１０１公報
【特許文献４】特開２０００−０９３４７０公報
【０００４】
〔従来技術の問題点〕
しかしながら、これらの身体運動用機械器具、例えば、自重整体整骨機や倒立ぶら下がり健康器では、逆さ吊り状態にしても膝から先の部分を横木に引っ掛けて吊り上げるものであるため、足首から足先側を高く引き上げるようにはなっていない。
また、単なるぶら下がりあるいは打撃用具を吊り下げたぶら下がり用健康器具では、倒立しないから頭側への血液の流れは望めない。
さらにまた、逆転健康器では、逆立ちや逆ぶら下がりができても、重力が身体を縦方向に圧縮する方向に加えられることになり、体を引き伸ばす方向にはならなかった。
【０００５】
このため、従来の機械器具では、身体をより多く引き伸ばしたり、折り曲げたりして、通常あまり使用しない筋肉をより多く使用したり、あるいは運動上より多くの筋肉を使用することができるようにする運動器具、または、身体あるいは関節を引き伸ばしたり、折り曲げたり、より多く重力の影響を除いた運動をすることができる運動装置が望まれていた。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、従来の技術における前記問題点に鑑みて成されたものであり、これを解決するため具体的に設定した技術的な課題は、手首から身体全体をぶら下がることができ、また足首から身体全体を引き上げて逆さ吊りにすることができて、身体全体を引き伸ばす方向へ重力を利用することができるとともに、身体運動として自分の力により自分自身の身体を逆さに吊り上げることが反復できるぶら下がり運動装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明における前記課題が効果的に解決されるぶら下がり運動装置を特定するために、必要と認める技術的事項の全てが網羅され、具体的に構成された、課題解決手段を以下に示す。
ぶら下がり運動装置に係る第１の課題解決手段は、固定側と可動側との部材が組み合わされた伸縮自在な柱を矩形平面の各角に一本立て、縦方向に移動する可動側部材の上端に上端梁を架設し、前記柱の下端に土台を配設して、枠内に人間が居られる空間を確保した枠体と、各側面側の上端梁に掛け渡した１本以上の回転軸に少なくとも１本の吊り紐を１回以上巻付けて両端部を垂下し、この吊り紐を前記回転軸と連動して回転するように巻き付けたフライホイール軸を設け、前記吊り紐の各端部に手と足とをそれぞれ固定する固定具を設け、手と足とをそれぞれの固定具に固定して前記吊り紐を操作することにより、フライホイール軸に取り付けられたフライホイールの慣性力を利用して人体のぶら下がりと逆さ吊りが交互にできるようにした人体吊下げ装置と、前記伸縮自在な柱の可動側部材の移動用に設けられた操作機材により、前記可動側部材を縦方向に移動して、前記枠体の高さを人体のぶら下がりに適した高さに調節する枠体高さ調節装置と、を具備したことを特徴とするものである。
【０００８】
同上ぶら下がり運動装置に係る第２の課題解決手段は、前記人体吊下げ装置が、前記各側面の上端梁に少なくとも２本並列かつ回転自在に架け渡された回転軸と、慣性力を付与するフライホイールが取り付けられたフライホイール軸と、を同じ軸により兼用した回転軸と、前記各回転軸兼フライホイール軸の各々に順に巻回して両端を垂下した吊り紐と、この吊り紐の一端に手を固定する固定具を形成した手首用吊り輪と、前記吊り紐の他端に足首をベルト止めして固定する固定具を形成した足掛け部材と、からなることを特徴とする。
【０００９】
同上ぶら下がり運動装置に係る第３の課題解決手段は、前記人体吊下げ装置が、前記各側面の上端梁に少なくとも２本並列かつ回転自在に架け渡された回転軸と、前記操作機材を配置する方の面に位置する各固定側部材に外嵌してこの固定側部材に沿って昇降する昇降用管材と、この各昇降用管材の間に架け渡された横木と、この横木に水平でかつ回転自在に設けたフライホイール軸と、このフライホイール軸の両端部にそれぞれ固定されたフライホイールと、前記回転軸の一方から前記フライホイール軸を経由して前記回転軸の他方へそれぞれ巻回しながら架け渡した吊り紐と、前記フライホイール軸を設けた横木ごと昇降して前記吊り紐に適当な張りを与える吊り紐張力調節装置と、からなることを特徴とする。
【００１０】
同上ぶら下がり運動装置に係る第４の課題解決手段は、前記枠体高さ調節装置が、前記柱を管材とし、前記可動側部材を前記固定側部材の中へ同軸的に嵌合して、前記固定側部材の中で前記可動側部材を摺動することにより人の背丈に応じて昇降できる高さ調節可能に形成された二重管式柱と、前記操作機材の配設側に位置する固定側部材より外方に設けた柱昇降用ウインチと、この柱昇降用ウインチに巻込み可能に一端を結び付けた巻込み紐と、この巻込み紐の他端に一端を纏めて結び付け、他端を前記柱の各可動側部材の下端部まで配してそれぞれ固着した各昇降用紐と、からなることを特徴とする。
【００１１】
同上ぶら下がり運動装置に係る第５の課題解決手段は、前記吊り紐の一端部に設けた手首用吊り輪の位置が、左右両手の位置については棒材を介して肩幅程度離して持てる位置に設けたことを特徴とする。
同上ぶら下がり運動装置に係る第６の課題解決手段は、前記吊り紐張力調節装置が、前記昇降用管材に架け渡された横木に対するフライホイール用回転軸の配置側と反対側の面に固定されたフライホイール昇降用ウインチと、このフライホイール昇降用ウインチに巻込み可能に一端を結び付けたフライホイール昇降用巻込み紐と、このフライホイール昇降用巻込み紐の他端に一端を纏めて結び付け、他端を前記固定側部材の上端部の梁まで上げてから前記フライホイール昇降用ウインチが固定された横木の上端部まで下げてそれぞれ固着した各フライホイール昇降用紐と、からなることを特徴とする。
【００１２】
同上ぶら下がり運動装置に係る第７の課題解決手段は、前記各昇降用紐の各一端を纏めて前記巻込み紐の一端に結び付ける箇所には、柱４本分の昇降用紐の前記各一端を中継板の上端縁に並べて固着し、前記中継板の下端部に前記巻込み紐の一端を結び付けたことを特徴とする。
同上ぶら下がり運動装置に係る第８の課題解決手段は、前記フライホイールの外周端部に近設離間自在な当接部を有し、支点に対して前記当接部と反対側に操作部を延設して、運動時に操作可能に形成した制動・停止装置を設けたことを特徴とする。
【００１３】
ぶら下がり運動方法に係る第１の課題解決手段は、人体吊下げ装置と枠体高さ調節装置との各独立に機能する２つの装置を具備したぶら下がり運動装置を用いて運動する場合に、前記枠体の固定側部材に固定された柱昇降用ウインチの巻込み紐を巻き込むことによって、前記枠体の各可動側部材に設けられた各昇降用紐を同時に引っ張り、前記各可動側部材を重力に抗して上昇させ、また前記柱昇降用ウインチを逆回転して巻回した巻込み紐を繰り出し、前記各昇降用紐の引っ張り具合を緩めることにより、前記各可動側部材を重力に従い降下させ、前記各可動側部材を同時に下降して、使用者の高さに見合った枠体の高さに調整し、前記人体吊下げ装置に設けた足用固定具に足を固定するとともに手用固定具に手を固定して、この手用固定具を引き下げる方向へ体重を掛けるとともに腕を引き下げ、前記手用固定具を接続した吊り紐の手用固定具接続側を引き下げるとともに前記吊り紐を巻回した各軸に回転力を与えてフライホイールを回転させ、ほぼ一定速度で足側を吊り上げ、足側が最高位置に上げられた後では、体重の重みにより足側を引き下げてフライホイールを逆回転させ、手側を吊上げて初期状態に戻り、その後、引き続き、腕を引いて前記手用固定具を引き下げる動作をすることにより、逆さ吊り動作を繰り返すことを特徴とするものである。
【発明の効果】
【００１４】
ぶら下がり運動装置に係る第１の課題解決手段では、足用固定具に足を固定するとともに、手用固定具の手首用吊り輪に手首を通して吊り輪部分を握り、腕の力と全体重を掛けて手首用吊り輪を引き下げることにより、吊り紐の手側の端部を引き下げるとともに吊り紐を巻回した回転軸とフライホイールに回転力を与え、ほぼ一定速度で足を吊り上げ、足が最高位置に上げられた後では、吊り紐の足側の端部に身体の重量が加えられて足掛け部材側を引き下げ、フライホイールを逆回転して、手側または頭側を吊上げて足側を下げ、通常のぶら下がり姿勢に戻し、引き続き、腕の力と体重を掛けて手首用吊り輪を引き下げる動作をすることにより、再度、逆さ吊り状態にすることができて、ぶら下がり状態と逆さ吊り状態を容易に繰り返すことができ、頭と足の上下移動を交互かつ緩慢に繰り返すことができ、同時に、半強制的に身体の屈伸運動をして、腹筋を縮め背筋を伸ばし、また腹筋、背筋、背骨を引き伸ばして、血流を足側から頭側へ効果的に流し、また頭側から足側へ戻すことが、自分の意思により繰り返し行うことができる。
【００１５】
ぶら下がり運動装置に係る第２の課題解決手段では、足掛け部材に足を置き、足首をベルト止めし、手首用吊り輪に手首を通し、その輪を通した手で吊り輪部分を握り、腕を引くとともに手首用吊り輪を引き下げる方向へ体重を掛けることにより、一回巻いた吊り紐が回転軸に締まる方向に巻付いて手首用吊り輪が下げる方向へ回転軸を回転させ、回転軸に直結されたフライホイールの慣性力により回転を緩慢かつ継続的に行うことができるようにして、足掛け部材とともにベルト止めされている足首を上方へ吊り上げることができる。また、逆に足側が頂点に達して体重が足側を下げるように作用すると、回転軸の回転方向が吊り紐の足掛け部材が設けられた端部を引き下げるように変化して、フライホイールの慣性力により頭部を上方に引き上げるように移動して元の姿勢に戻される。これにより、足を吊り上げる逆さ吊りと頭部を持ち上げるぶら下がりとが、交互に、かつ容易に、繰り返し行うことができ、筋肉運動の他に身体の引き伸ばしおよび血流の頭部側への戻し等を効果的に行うことができる。
【００１６】
ぶら下がり運動装置に係る第３の課題解決手段では、枠体の下側に設けられた固定側部材に外嵌して固定側部材に沿って昇降する昇降用管材を設けて、フライホイールを昇降可能に形成し、常に吊り紐に適当な張りを与えることができるようにしたことにより、大型のフライホイールを低位置に設けることができ、重心が低くできて装置全体の安定性が良くなるとともに広い枠体内空間を確保することができ、枠体内における身体運動を容易にすることができる。
【００１７】
ぶら下がり運動装置に係る第４の課題解決手段では、柱昇降用ウインチにより巻込み紐を巻き込むことによって、柱昇降用ウインチ側に各昇降用紐を同時に引くことにより二重管式柱の上部に配置された可動側部材の４本全部が同時かつ一様に上昇し、また逆に柱昇降用ウインチを逆回転させて巻込み紐を繰り出し、各昇降用紐を同時に戻して柱の可動側部材の４本全部を同時かつ一様に下降させ、各柱を任意に昇降して使用者の高さに見合った枠体の高さに容易に調整することができる。
ぶら下がり運動装置に係る第５の課題解決手段では、棒材を介して、手首用吊り輪の左右両手の位置を肩幅程度離して持てる位置に設けたことにより、棒材を介して前記手首用吊り輪の引き下げが左右均一にできて、身体の傾きを防止でき、またねじれを防止することができる。
【００１８】
ぶら下がり運動装置に係る第６の課題解決手段では、フライホイール昇降用ウインチを操作してフライホイール昇降用巻込み紐を巻き込み又は繰り出しをすることにより、各フライホイール昇降用紐を引き込み又は繰り出してフライホイール用回転軸が回転自在に支持された横木を昇降することができ、容易にフライホイール毎、任意に昇降して、吊り紐を適当な張力で張ることができて、身体の吊上げ、吊下しまたは逆吊りとぶら下がりとが容易かつ確実に反復または繰り返すことができる。
ぶら下がり運動装置に係る第７の課題解決手段では、各昇降用紐の一端を纏めて巻込み紐の一端に結び付ける箇所には中継板を介して柱４本分の昇降用紐の一端を中継板の上端縁に並べて固着し、中継板の下端縁に巻込み紐の一端を結び付けたことにより、二重管式柱の可動側部材の４本全部が同時に一様に上下して偏りなく４本の全部が昇降でき、装置が傾かないで済むように伸縮することができる。
【００１９】
ぶら下がり運動装置に係る第８の課題解決手段では、ぶら下がり運動中に制動・停止装置の操作部を操作して途中停止あるいは逆さ吊り終了位置に達したことによる停止状態に至らしめる等、任意位置で停止することができ、その際に、急停止せずに緩やかに停止状態になるように制動・停止装置を動作させることにより、安全に停止でき、必要に応じて逆さ吊りのままで停止状態を続けることができ、また任意に停止解除ができて無用に長く逆さ吊りを継続することなくぶら下がり状態に復帰することができて、運動形態を多様にすることができる。また、逆さ吊りの最高位置に達した場合に、自動的に停止できるようにすることができ、さらに停止解除が任意にできることから、任意の時間だけ逆さ吊り状態を継続することができ、背筋や各関節を引き伸ばして、背骨や関節の矯正にも利用できるとともに、血流を足側から頭側へ流して脳貧血状態や足の浮腫みの修復に役立てることができる。
【００２０】
ぶら下がり運動方法に係る第１の課題解決手段では、体重に腕の力を加えて手用固定具を引き下げる動作をすることにより、ほぼ一定速度で手または頭側を引き下げるとともに足側を吊り上げ、足側が最高位置に上げられた後では、吊り紐に体重が掛かっているため足側を引き下げる方向に吊り紐の引き下げる方向が変わって、各回転軸およびフライホイールが逆回転し、頭部側を吊上げ足側を下げて通常のぶら下がり状態に戻す、ぶら下がり状態に戻った後、引き続き、腕で手用固定具を引き下げる動作をすることにより、ぶら下がり状態から逆さ吊り状態になり、このようなぶら下がり状態から逆さ吊り状態になる動作を繰り返すことにより、ぶら下がり状態と逆さ吊り状態とを交互に繰り返す運動を容易に行うことができ、同時に、半強制的に身体の屈伸運動をして、腹筋を縮め背筋を伸ばし、また腹筋、背筋、背骨を引き伸ばして、血流を足側から頭側へ効果的に流し、また頭側から足側へ戻すことが、自分の意思により繰り返し行うことができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２１】
以下、本発明による最良の実施形態を具体的に説明する。
ただし、この実施形態は、発明の趣旨をより良く理解させるため具体的に説明するものであり、特に指定のない限り、発明内容を限定するものではない。
【００２２】
〔第１実施形態〕
〔構成〕
この実施形態におけるぶら下がり運動装置は、図１〜３に示すように、柱１１と梁１２と土台１２ｃとで人間が中に入っていられる矩形状空間を形成した枠体１０に、この枠体１０の高さを人体のぶら下がりに適した高さに調節する高さ調節装置２０と、人体のぶら下がりと逆さ吊りを行うための人体吊下げ装置３０と、の各独立に機能する２つの装置２０，３０を具備したぶら下がり運動装置４０である。
【００２３】
柱１１は、それぞれ約１０００ｍｍの間隔を空けた前側の柱１１ａ，１１ａと後ろ側の柱１１ｂ，１１ｂとの間で、それぞれ約１２００ｍｍの間隔を空けて立設し、枠体１０の前後左右の境界を大まかに規定し、その中に人一人が自由に出入し、屈伸運動ができる程度の大きさの空間を確保する。
前後それぞれの柱１１ａ，１１ａ，１１ｂ，１１ｂは、下方の柱１１ａ−ａ，１１ａ−ａ，１１ｂ−ａ，１１ｂ−ａの中に上方の柱１１ａ−ｂ，１１ａ−ｂ，１１ｂ−ｂ，１１ｂ−ｂが同軸的に収容されるとともに、上下方向へ昇降して枠体１０の高さを調節できるようにする。
【００２４】
梁１２は、柱１１の上中下３箇所に架け渡したもので、最上段の位置では、上端に架け渡した梁（以下、上端梁という）１２ａのうち、側面側に架け渡された梁（以下、側面の梁という）１２ａ−ａ，１２ａ−ａと、前面側に掛け渡された梁（以下、前面の梁という）１２ａ−ｂと、後面側に架け渡された梁（以下、後面の梁という）１２ａ−ｃとからなり、側面の梁１２ａ−ａ，１２ａ−ａの上面にはころがり軸受け１２ｄ，…，１２ｄを載置し固定して後述の回転軸３１，３１を回転自在に支持できるようにする。
中段の梁１２ｂ（例えば、下方の柱１１ａ−ａ，１１ａ−ａ，１１ｂ−ａ，１１ｂ−ａの上端部）では、側面の梁１２ｂ−ａ，１２ｂ−ａと後面の梁１２ｂ−ｃとを設け、前面の梁は設けないで、前面からの人の出入を容易にする。
【００２５】
土台（または下段の横木あるいは低い梁）１２ｃ（例えば、下方の柱１１ａ−ａ，１１ａ−ａ，１１ｂ−ａ，１１ｂ−ａの下端部）では、側面の土台１２ｃ−ａ，１２ｃ−ａと、前面の土台１２ｃ−ｂと、後面の土台１２ｃ−ｃとを設け、側面の土台１２ｃ−ａ，１２ｃ−ａは前後に位置する各柱１１ａ，１１ｂの位置よりも外方へおよそ各１００ｍｍ長く突出して、突出部１２ｃ−ａ′，…，１２ｃ−ａ′が枠体１１の倒れを防止する突支棒（または突張棒）の役目を果たすようにする。
【００２６】
各柱１１ａ，１１ａ，１１ｂ，１１ｂと各梁１２ａ，１２ｂおよび土台１２ｃとにより形成される枠体１０は、中段の梁１２ｂを設けずに人が立ったままの姿勢で枠体１０の内外を出入できるようにした（前）面と、この面と対向する面には外面側に柱１１を伸縮するための操作機材（例えばウインチ等）を設ける（後）面と、これらの面に対する側面を形成し、中段の梁１２ｂから下側に、前側の柱１１ａ−ａの上部から後ろ側の柱１１ｂ−ａの下部に向けた筋交い１３，１３および／または後ろ側の柱１１ｂ−ａの上部から前側の柱１１ａ−ａの下部に向けた筋交い１３，１３を入れて、ぶら下がりおよび逆さ吊りの動作における横荷重を受けた柱１１ａ，１１ａ，１１ｂ，１１ｂの変形を防止する面を形成する。
【００２７】
ぶら下がり運動装置４０に形成する高さ調節装置２０は、柱１１を人の背丈に合わせて高さ調節可能に形成した伸縮自在な二重管式柱と、柱１１を手動操作により伸縮させるための操作機材とからなる。
伸縮自在な二重管式柱は、下部に配置された非昇降側の管柱として設けた下方の柱１１ａ−ａ，１１ａ−ａ，１１ｂ−ａ，１１ｂ−ａと、非昇降側の管柱に上方へ移動可能に内嵌された昇降用柱としての上方の柱１１ａ−ｂ，１１ａ−ｂ，１１ｂ−ｂ，１１ｂ−ｂとに柱１１を分け、下方の柱１１ａ−ａ，１１ａ−ａ，１１ｂ−ａ，１１ｂ−ａには中心軸と平行に長手方向へ長く穿設されたスリット１１ａ−ｃ，１１ａ−ｃ，１１ｂ−ｃ，１１ｂ−ｃと、上方の柱１１ａ−ｂ，１１ａ−ｂ，１１ｂ−ｂ，１１ｂ−ｂの各下端部には放射方向へ植立してスリット１１ａ−ｃ，１１ａ−ｃ，１１ｂ−ｃ，１１ｂ−ｃから外方へ突出した係止部材２５ａ，２５ａ，２５ｂ，２５ｂと、を設けて昇降用柱（すなわち上方の柱）を非昇降側の管柱（すなわち下方の柱）の中でスリット１１ａ−ｃ，１１ａ−ｃ，１１ｂ−ｃ，１１ｂ−ｃの案内方向に従って昇降して、人の背丈に合わせて伸縮することにより高さ調節可能にする。
【００２８】
柱１１の昇降用に必要な操作機材は、非昇降側の管柱の後方に位置する２つの下方の柱１１ｂ−ａ，１１ｂ−ａに掛け渡され、低位置の土台１２ｃ−ｃからハンドル２１ａの回転に支障が生じないで済む高さに位置して固定された横木に形成された板状ブラケット２１ｂと、この板状ブラケット２１ｂに固着された狭い意味での操作機材である柱昇降用ウインチ２１と、各スリット１１ａ−ｃ，１１ａ−ｃ，１１ｂ−ｃ，１１ｂ−ｃから突出した係止部材２５ａ，２５ａ，２５ｂ，２５ｂにそれぞれ一端を結び付け、他端を１枚の（長方形の一つの長辺に接続する２つの角部を切り欠いて左右シンメトリーに形成した６角形の）中継板２４の切り欠かれていない方の長辺に並べて結び付けた４本の昇降用紐２２ａ，２２ａ，２２ｂ，２２ｂと、昇降用紐２２ａ，２２ａ，２２ｂ，２２ｂの一端が結び付けられた辺に対向する辺の中央部に一端を結び付けて他端を柱昇降用ウインチ２１に結び付けた巻込み紐２３と、中継板２４から上方の柱１１ａ−ｂ，１１ａ−ｂ，１１ｂ−ｂ，１１ｂ−ｂの下端部に植立した係止部材２５ａ，２５ａ，２５ｂ，２５ｂまでの間に、曲り部や柱、梁等に引っ掛からないで各係止部材２５ａ，２５ａ，２５ｂ，２５ｂをスリット１１ａ−ｃ，１１ａ−ｃ，１１ｂ−ｃ，１１ｂ−ｃの中で容易かつ滑らかに昇降できるように昇降用紐２２ａ，２２ａ，２２ｂ，２２ｂを配する多数の案内ローラ２６，…，２６と、からなる。
【００２９】
各昇降用紐２２ａ，２２ａ，２２ｂ，２２ｂの自由端を纏めて巻込み紐２３の一端に結び付ける箇所には、柱４本分の昇降用紐２２ａ，２２ａ，２２ｂ，２２ｂの自由端を中継板２４の上端に並べて固着し、中継板２４の下端には巻込み紐２３の一端を固着して、４本の昇降用紐２２ａ，２２ａ，２２ｂ，２２ｂと本数の違う一本の巻込み紐２３とを中継板２４を介することにより纏めて連結する。
各昇降用紐２２ａ，２２ａ，２２ｂ，２２ｂは、４本の昇降用柱である上方の柱１１ａ−ｂ，１１ａ−ｂ，１１ｂ−ｂ，１１ｂ−ｂの下端部に突出した係止部材２５ａ，２５ａ，２５ｂ，２５ｂに各一端をそれぞれ固着し、他端を同時に引くことにより各柱１１ａ−ｂ，１１ａ−ｂ，１１ｂ−ｂ，１１ｂ−ｂが同時に持ち上がるように配する。
各昇降用紐２２ａ，２２ａ，２２ｂ，２２ｂの材料は、耐久性、柔軟性、および信頼性等を考慮すると、軟鋼製ワイヤ、ピアノ線、ステンレス鋼製ワイヤ等の鉄鋼製撚り線が望ましい。
【００３０】
このような高さ調節装置２０により枠体１０の高さを調節するには、まず、柱昇降用ウインチ２１に設けられたハンドル２１ａを回して巻込み紐２３を巻き込むことにより、中継板２４を引き下げて各昇降用紐２２ａ，２２ａ，２２ｂ，２２ｂを同時に引き込み、各係止部材２５ａ，２５ａ，２５ｂ，２５ｂを吊り上げて、各上方の柱１１ａ−ｂ，１１ａ−ｂ，１１ｂ−ｂ，１１ｂ−ｂを同時に上昇させ、また、柱昇降用ウインチ２１に設けられたハンドル２１ａを逆回しして巻込み紐２３を繰り出し、各昇降用紐２２ａ，２２ａ，２２ｂ，２２ｂが結び付いている中継板２４を押し上げて、各上方の柱１１ａ−ｂ，１１ａ−ｂ，１１ｂ−ｂ，１１ｂ−ｂを同時に下降して、使用者の背の高さまたは手を上げて背伸びをした状態の高さに見合った柱１１の高さに調整する。
【００３１】
人体吊下げ装置３０は、前後に位置する柱１１ａ，１１ｂの上端に架け渡された左右側面の両梁１２ａ，１２ａの上部に、少なくとも２本並列かつ回転自在に架け渡された回転軸３１，３１と、この各回転軸３１，３１の各々に順に（一巻き）巻回するとともに両端をそれぞれの回転軸３１，３１の外周から直接真下に垂下し、左右に各一本ずつ計２本設けた吊り紐３２，３２と、この各吊り紐３２，３２の一端部に設けた手首用吊り輪３３，３３と、各吊り紐３２の他端に取り付けた足首をベルト止めして固定する足掛け部材３４，３４と、回転軸３１，３１に慣性力を付与するフライホイール３５，…，３５と、を具備したものである。
【００３２】
各回転軸３１，３１は側面上端の両梁１２ａ，１２ａに載置されたころがり軸受け１２ｄ，…，１２ｄにより回転自在に支持される。
吊り紐３２は一端に手首用吊り輪３３を取り付け、他端には足掛け部材３４を設けるとともに、各回転軸３１，３１には一方の回転軸３１に一回捲き付けた後で他方の回転軸３１にも引き続き一回捲き付けて、手首用吊り輪３３と足掛け部材３４とをそれぞれ一端に設ける端部を垂れ下がらせる。このような状態の吊り紐３２を左右一本ずつ設ける。
手首用吊り輪３３，３３の幅方向の取付位置は、身体の肩幅程度離して持てる位置になるように左右両手の位置が丸棒材３２ａを介して間隔をあけて設ける。
【００３３】
手首用吊り輪３３は、図４に示すように、およそ８００ｍｍの長さを有する丸棒材３２ａの各端部を加工して円筒部材３２ｂ，３２ｂを遊嵌したボルト３２ｃ、３２ｃを螺着できるようにし、左右の吊り紐３２，３２をそれぞれの円筒部材３２ｂ，３２ｂに端縁から等距離（図中、約２５ｍｍ）の位置になるように結び付け、固定して、両吊り紐３２，３２が同時に昇降でき、かつ常に吊り紐３２，３２が真直ぐに上方の回転軸３１，３１へ向かうようにし、そして、各丸棒材３２ａの端縁又は釣り紐結び付け位置から等距離（図中、端縁から約１００ｍｍ、吊り紐から約７５ｍｍ）だけ中央部に寄った位置にそれぞれ手首用吊り輪３３，３３を（図中、約６００ｍｍの間隔をあけて）取り付け、吊り下がった手首用吊り輪３３，３３に形成された手首挿入用の輪３３ａ，３３ａの中にそれぞれ手首を通し、通した手で輪３３ａ，３３ａの部分を細めるように上部を外側から?むことができるようにする。
【００３４】
手首用吊り輪３３の輪３３ａの大きさは手首が通り抜けることができ、しかも通り抜け後に輪３３ａの上部を手で?むことができる程度の大きさを有するものとする。また、丸棒材３２ａに取り付けるための手首用吊り輪３３の丸棒側ベルト部３３ｂでは，丸棒材３２ａに捲き付けられる部分が緩めに捲かれて、両吊り紐３２，３２が昇降しても常に手首用吊り輪３３の輪３３ａが吊り下がった状態を維持できるようにする。
手首用吊り輪３３の材料は、柔軟性に富む木綿性のベルトで、幅が約３０ｍｍ、ベルトの破断荷重が少なくとも約３００ｋｇ／ｃｍ２の強度を有するものを使用する。
【００３５】
足掛け部材３４は、図５に示すように、長方形の足置きとなる板材３４ａで、この板材３４ａのそれぞれの側端縁に沿って側端フランジ部材３４ｂ，３４ｂを立設し、各側端フランジ部材３４ｂ，３４ｂの中央部の一番高く形成された位置に略水平方向に長い長孔３４ｃ，３４ｃを穿設し、踵側に位置する端部の下面に細長い直方体に形成されたゴム製の踵部材３４ｄを固着し、さらに長孔３４ｃ，３４ｃにベルト３４ｅを通し、このベルト３４ｅで足を板材３４ａに固定することができるようにするとともに、側端フランジ部材３４ｂ，３４ｂの踝や踵の位置より若干前方の土踏まずの後端部周辺のあたりに後述の棒材３６を貫通させるボルト孔３４ｇ，３４ｇを穿設した下駄状あるいはわらじ状の金属製履物に形成する。
【００３６】
使用されるベルト３４ｅは、ポリエステル繊維を織り上げて形成した非常に柔軟性に富む長めのベルトで、一端にはベルトの締め方や止める位置をきめるバックル３４ｆを取り付け、他端側からバックル３４ｆに設けられた孔にベルト３４ｅを通し、端部を引くことによりベルト３４ｅが締め込まれるようにし、逆に引き抜く方向へベルト３４ｅを移動させることによって緩むようにして、足の固定や着脱が容易にできるようにする。そして、このベルト３４ｅは逆さ吊りにおける全体重を支えることができるように形成する。
【００３７】
左右の足を固定する足掛け部材３４，３４は、図６に示すように、１つの足掛け部材３４の大きさが長さ２７０ｍｍ、幅１５０ｍｍの長方形の足置きとなる板材３４ａを用いた場合、およそ８００ｍｍの長さを有する棒材３６で、左右一対の足掛け部材３４，３４の側端フランジ部材３４ｂ，３４ｂ，３４ｂ，３４ｂに穿設されたボルト孔３４ｇ，…，３４ｇを横方向に貫通して両足掛け部材３４，３４を一体に支持するとともに長手方向の中心位置から左右共に各足掛け部材３４，３４を等距離に配置し、それぞれの足掛け部材３４，３４の外方に向いた端面から約１２５ｍｍ離れた位置に吊り紐３２，３２の足側端部をそれぞれ結び付ける。
【００３８】
この結付け位置には、棒材３６の各端部に円筒部材３６ａ，３６ａを外嵌し、棒材３６の先端にはそれぞれ円筒部材３６ａ，３６ａが抜けないようにするためのナットまたはボルト３６ｂ，３６ｂを螺着し、各円筒部材３６ａ，３６ａにそれぞれ吊り紐３２，３２の足側端部を結び付けて、２つの足掛け部材３４，３４を各円筒部材３６ａ，３６ａにより回動自在に支持する。
【００３９】
フライホイール３５は、直径４００〜５００ｍｍ、厚さ３０〜４０ｍｍの鉄製フライホイールを、直径１００ｍｍの回転軸３１の１本に付き４つのフライホイールをそれぞれ軸方向で略等間隔に配設する。
１本の回転軸３１に配設された４つのフライホイール３５，…，３５のうち、最も外側のフライホイール３５とその内側に配置されたフライホイール３５との間には、回転軸３１に吊り紐３２を１回巻回し、その吊り紐３２を隣に配置された回転軸３１に伸ばして１回巻回して、そのまま吊り紐３２の端部を垂下する。
【００４０】
このように一本の吊り紐３２を２つの回転軸３１，３１の間に掛け渡して連続的に巻回することによって、逆さ吊りおよびその戻りの状態にそれぞれ移行する過程では、吊り紐３２がそれぞれの回転軸３１，３１を締め付けるように作用しながら端部を昇降させるように移動して、それぞれの回転軸３１，３１を順方向又は逆方向に回転するように回転力を与え、その移動方向に従って足又は手首を昇降させる方向に一方を吊り上げ、他方を吊り下ろす。
【００４１】
回転軸３１，３１同士の間隔（軸間距離）は２００〜６００ｍｍの間で調整可能に組み立てられる。この軸間距離が広すぎるとぶら下がり及び逆さ吊りにおける手足の間隔が開きすぎて身体の状態が不安定になり、また、軸間距離が狭すぎるとフライホイール３５，３５を径の小さいものしか利用できないことになったり、フライホイール３５，３５同士が当たって組立不能になる不具合が生じる。例えば、フライホイール３５，３５の直径が３００ｍｍであった場合で、軸間距離を２００ｍｍにしたい場合は各回転軸３１，３１にそれぞれ４つ設けるフライホイール３５，…，３５の間隔を各軸毎にわずかにずらして、他の回転軸３１，３１に設けられたフライホイール３５，…，３５が当たらないようにする（図８参照）等の措置を講じる。
【００４２】
フライホイール３５には、図７に示すように、フライホイール３５の外周面に設けた凹凸（図示せず）に爪を食い込ませるようにラチェット爪のような形状のストッパ３７を、フライホイール３５の外周面にストッパ３７の爪先端が当接するように設け、このストッパ３７にはぶら下がり運動時にストッパ３７の先端が当接して急停止することがないように、運動前に軸部の端部に設けたねじに螺合した蝶ナット３７ａを緩めてから向きを変え、変えた後、再び締め込むことで、ストッパ３７の向きを変えて固定することができる手動式の位置固定具（図示せず）を備えておく。
【００４３】
フライホイール３５の回転を徐々に遅くして最終的には回転を止めるブレーキ３８をフライホイール３５の外周面の近傍に設ける。このブレーキ３８は、軸支部から端縁までの長さが短い当接端を設けた短尺の当接部３８ａと、軸支部から端縁までの長さが長い柄となる長尺の操作部３８ｂと、当接部３８ａの先端部をフライホイール３５から引き離す方向へ移動させるばね力を作用させるコイルばね３８ｃと、ブレーキ３８の軸支部を支持するために枠体側から突出したブラケット３８ｄと、当接部３８ａと枠体１０との間に係止するコイルばね３８ｃの枠体側の端部を懸け止めるために設けた小型のブラケット３８ｅと、操作部３８ｂの先端部に取り付けた操作紐３８ｆとからなり、運動しながら操作紐３８ｆを引くことにより足側の昇降速度を遅くしたり早めたり速度調節可能に形成する。
【００４４】
この人体吊下げ装置により運動するときには、まず各足掛け部材３４，３４に足を乗せ、それぞれのベルト３４ｅ，３４ｅの自由端側の端部を引いて、足の踵と前側の甲の部分とに係るように各ベルト３４ｅ，３４ｅを締め、足を足掛け部材３４に固定した後、手首を手首用吊り輪３３の輪３３ａ，３３ａの中にそれぞれ手首を通し、通した手で輪３３ａ，３３ａの部分を細めるように上部を外側から?み握り締める。
吊り紐３２，３２に左右の両手、両足を係止した状態で、手首用吊り輪３３にぶら下がり状態となり（図８参照）、ぶら下がり状態からそのまま全体重を両手首用吊り輪３３に掛けて引き下げると、両吊り紐３２，３２の手首用吊り輪３３，３３が設けられた方の端部が下がり、足掛け部材３４，３４が設けられた方の端部が上がって、逆さ吊り状態になる（図９参照）。
【００４５】
吊り紐３２，３２の手首用吊り輪３３，３３側の端部を引き下げるとともに吊り紐３２，３２を巻回した回転軸３１，３１に回転力を与えてフライホイール３５，…，３５を同方向に回転し、ほぼ一定速度で足側を吊り上げ、足側が最高位置に上げられた後では、体重が吊り紐３２，３２の足掛け部材３４，３４を設けた方の端部を引き下げるように作用して、フライホイール３５，…，３５を逆回転し、頭部側を吊上げて足側を下げ、頭部が上になり足が下に下がってから、引き続き、腕で手首用吊り輪３３，３３を引き下げる動作をすることにより、頭部を上方にしたぶら下がりと頭部を下方にした逆さ吊りとの動作を交互に繰り返すようになる。
【００４６】
この過程で、足掛け部材３４，３４が上方へ移動するとき、移動速度が速すぎると感じる場合には、操作紐３８ｆを引いて手動のブレーキ３８の制動効果を利かせることによりフライホイール３５を制動し、遅すぎると感じた場合には、操作紐３８ｆの引き具合を緩めてフライホイール３５，…，３５の回転を調節して、両足掛け部材３４，３４の昇降速度を調節する。
この逆さ吊りの時には、足首が上方に引き上げられるため、足から背骨に到る全ての関節が引き伸ばされるとともに足側に溜まっていた血液が頭側に移動する。
【００４７】
〔ぶら下がり運動方法〕
ぶら下がり運動方法は、ぶら下がり運動装置４０の枠体１０に高さ調節装置２０と人体吊下げ装置３０との各独立に機能する２つの装置を具備しているから、枠体１０の非昇降側の管状柱（下方の柱１１ａ−ａ，１１ａ−ａ，１１ｂ−ａ，１１ｂ−ａ）のうち、後方に位置する２つの下方の柱１１ｂ−ａ，１１ｂ−に掛け渡された板状ブラケット２１ｂに固着された柱昇降用ウインチ２１のハンドル２１ａを操作して、柱昇降用ウインチ２１に巻込み紐２３を巻き込むことによって、枠体１０の各昇降柱のうちの（上方の柱１１ｂ−ｂ，１１ｂ−ｂ）に設けられた各昇降用紐２２ａ，２２ａ，２２ｂ，２２ｂを同時に引っ張ることにより各昇降柱を重力に抗して上昇させ、また柱昇降用ウインチ２１に巻回した巻込み紐２３を繰り出して各昇降用紐２２ａ，２２ａ，２２ｂ，２２ｂの引っ張り具合を緩めることにより各昇降柱を重力に従って降下させて、各昇降柱を同時に昇降して使用者の高さに見合った柱の高さに調整する。（図８）
【００４８】
その後、人体吊下げ装置３０に設けた足掛け部材３４，３４に足を置き，備え付けのベルト３４ｅ，３４ｅで各足を縛り付け、その後、手首用吊り輪３３，３３に手首を通して吊り輪部分を握り、全体重を掛けて手首用吊り輪３３，３３を引き下げることにより、手首用吊り輪３３，３３を一端部に接続した吊り紐３２，３２の手首用吊り輪接続側を引き下げるとともに吊り紐３２，３２を巻回した回転軸３１，３１に回転力を与えてフライホイール３５，…，３５を回転させることにより、ほぼ一定速度で足側を吊り上げて逆さ吊り状態になり（図９）、足側が最高位置に上げられた後では、体重が足掛け部材３４，３４を下げる方向へ作用してフライホイール３５，…，３５が逆回転し、足側を下げて頭部側を吊上げ、頭部を上にしたぶら下がり体制に戻し、その後に、引き続き腕で手首用吊り輪３３，３３を引き下げる動作をすることにより、逆さ吊り動作状態が繰り返される。
【００４９】
この動作を任意回数繰り返すことによって、腕と腹筋の両筋肉を鍛えるとともに逆さ吊りになって足及び背骨の関節を伸ばし、重力の作用を利用して血液を足から頭へ戻し、脳の血流量を増加して脳内の新陳代謝を促し、その動作を繰り返し行うことによってぶら下がり動作と逆さ吊り動作との反復運動ができて、普段行うことが難しい姿勢や動作を容易にでき、腕や腹筋を鍛えるとともに足及び背骨の関節を伸ばすことができ、さらに足の鬱血を解消し、脳の血液循環を活発にすることができる。
【００５０】
〔第２実施形態〕
第２実施形態の構成では、ぶら下がり運動装置５０の人体吊下げ装置６０に用いられるフライホイール６９を枠体１０の下方の柱１１ａ−ａ，１１ｂ−ａ側に設ける場合を具体的に説明する。
この場合におけるフライホイール６９，６９は、図１０〜１５に示すように、フライホイール６９の直径をさらに大きくするとともに数を２つに減らして、個数を減らしながらも一個当たりの重量を重くすることにより、慣性力を第１実施形態と同等か又は大きくしたもので、その新たに設けたフライホイール６９，６９は枠体１０の外方にまで突出したフライホイール用回転軸６９ｃの両端部にそれぞれ設けて、フライホイール６９，６９を枠体１０の外部に配設する。
【００５１】
このフライホイール６９，６９は、フライホイール用回転軸６９ｃの両端部に直径４００〜６００ｍｍ、板厚１０〜２０ｍｍの薄めの鋼材からなる円盤６９ａを固着したものに、円盤６９ａの外周近傍の両板面に慣性力増強用の錘として適当厚みの鋼材からなる複数の環状体６９ｂ，６９ｂをボルト・ナットにより取り付けたもので構成され、外周部の厚みが取り付けた環状体６９ｂ，６９ｂの厚みが加えられて円盤６９ａの厚みの３倍以上になるトルクの大きなフライホイール６９，６９を形成する。
フライホイール６９の取付位置は、枠体１０の下方の（後面側に位置する）柱１１ｂ−ａ，１１ｂ−ａで、上方の柱１１ｂ−ｂの上げ具合に応じて、吊り紐６２の張り具合を常に略一定とするために必要な昇降量だけ上下できるようにする。
【００５２】
吊り紐６２の結線経路は、吊り紐６２の端部の一方が取り付けられた手首用吊り輪３３から一方の回転軸３１に一回巻回して他方の回転軸３１と案内ローラ４１に架け渡して案内ローラ４１の直下に位置するフライホイール用回転軸６９ｃまで垂下し、フライホイール用回転軸６９ｃに三回巻回してから上昇して案内ローラ４１を介して他方の回転軸３１まで導き、他方の回転軸３１に一回巻回して下方の足掛け部材３４まで垂下して、足掛け部材３４に吊り紐６２の端部の他方を取り付ける。この吊り紐６２の巻回には吊り紐６２が重なり合わないように巻き付けることが必要である。
【００５３】
各回転軸３１，３１およびフライホイール用回転軸６９ｃに巻回する吊り紐６２の巻付け方向は、各回転軸３１，３１およびフライホイール用回転軸６９ｃが、手首用吊り輪３３に接続する端部を吊り下げる回転軸３１と、足掛け部材３４まで垂下した回転軸３１とは、常に、それぞれの回転軸３１，３１の回転方向が手首用吊り輪３３を下す場合には足掛け部材３４を吊上げ、反対に手首用吊り輪３３を吊上げる場合には足掛け部材３４を下げるように回転して、互いに反対方向へ上下するように、架け渡し、吊り紐６２が重なり合わないように巻き付ける。
【００５４】
そして、左右の吊り紐６２，６２は各独立しており、吊り紐６２，６２毎に手首用吊り輪３３に接続する端部から足掛け部材３４に接続する端部に到るまで、連続して回転軸３１、フライホイール用回転軸６９ｃ、そして回転軸３１と、順に架け渡して巻回していくようにする。フライホイール用回転軸６９ｃに複数回巻回した吊り紐６２，６２が軸方向へ移動して位置ずれを起こす虞がある場合には、巻回位置が大きく外れて左右のバランスが崩れないように、フライホイール用回転軸６９ｃに吊り紐移動規制部材６９ｄ、６９ｄを外嵌する。吊り紐移動規制部材６９ｄは幅が狭いリングのペアを１本の吊り紐６２の巻回位置の両側にリングを１つずつ位置するように配置する。吊り紐移動規制部材６９ｄはリングのペアを下方で棒材（図示せず）により吊り紐６２に接触しないで互いの間隔が変化しないように固定する。
【００５５】
枠体１０は、フライホイール６９，６９が第１実施形態に比較して下方に移動したことにより、上方の柱１１ａ−ｂ，１１ａ−ｂ，１１ｂ−ｂ，１１ｂ−ｂと上端梁１２ａ−ａ，１２ａ−ａ，１２ａ−ｂ，１２ａ−ｃに掛かる重量が軽くなった分だけ、軽量化と簡素化が実現する。
下方の柱１１ａ−ａ，１１ａ−ａ，１１ｂ−ａ，１１ｂ−ａは、それぞれに中段の梁（側面の梁１２ａ−ａ，１２ａ−ａ，１２ａ−ａ、前面の梁１２ａ−ｂ、後面の梁１２ａ−ｃ）を設けても枠体１０の内外から出入する場合に大きく屈む必要がない程度に高くし、さらに、後面側の柱１１ｂ−ａ，１１ｂ−ａにはフライホイール６９を設け、後面側の柱１１ｂ−ａ，１１ｂ−ａの近傍には枠体１０の高さ調節装置２０と、吊り紐６２の張力調節装置７０とを設けることによって、各調節装置を集中配置でき、重心を低くして安定性を増した構成にできて、全体的に簡素化することができる。
このため、枠体１０が第１実施形態よりも相対的に大きくすることができて、枠体内部で動きやすくなり、また素材にチャンネル材を用いると剛性が高められ、かつ見た目にスリムになる。
【００５６】
この第２実施形態における人体吊下げ装置６０は、各側面の上端に架け渡された梁１２ａ−ａ，１２ａ−ａに少なくとも２本並列かつ回転自在に架け渡された回転軸３１，３１と、操作機材としてのフライホイール昇降用ウインチ７１を設ける面に位置する固定側部材である後面側に位置する下方の柱１１ｂ−ａ，１１ｂ−ａに外嵌し、この柱１１ｂ−ａ，１１ｂ−ａに沿って昇降する比較的短めの管により形成された昇降用管材７２，７２と、この各昇降用管材７２，７２の間に架け渡された横木７３と、この横木７３に水平でかつ回転自在に設けたフライホイール用回転軸６９ｃと、このフライホイール用回転軸６９ｃの両端部にそれぞれ固定されたフライホイール６９と、回転軸３１，３１の一方からフライホイール用回転軸６９ｃを経由して回転軸３１，３１の他方へそれぞれ巻回しながら架け渡した吊り紐６２と、フライホイール用回転軸６９ｃを設けた横木７３ごと昇降して吊り紐６２に適当な張りを与える吊り紐６２の張力調節装置７０とからなる。
このうち、昇降用管材７２は、下方の柱１１ｂ−ａ，１１ｂ−ａの外側に嵌め込み、下方の柱１１ｂ−ａ，１１ｂ−ａに沿って上下動できれば良く、長さが横木７３の長さより長く、移動時に向きが傾いて柱１１ｂ−ａ，１１ｂ−ａの表面に食い込まない程度に長ければ、滑らかに移動できて必要な長さが得られていると見做すことができる。
【００５７】
吊り紐３２の張力調節装置７０は、各昇降用管材７２，７２に架け渡された横木７３に軸支されたフライホイール用回転軸６９ｃと、このフライホイール用回転軸６９ｃの配置側と横木７３に対して反対側に固定されたフライホイール昇降用ウインチ７１と、このフライホイール昇降用ウインチ７１に巻込み可能に一端を結び付けたフライホイール昇降用巻込み紐７５と、このフライホイール昇降用巻込み紐７５の他端に一端を纏めて結び付け、他端を固定側部材である柱１１ｂ−ａ，１１ｂ−ａの上端部の梁７６の位置まで上げてから案内ローラ７９，…，７９を介して方向を変え、柱昇降用ウインチ２１が固定された横木２１ｂの上端部まで下げてそれぞれ固着した各フライホイール昇降用紐７７，７７とからなる。
【００５８】
枠体１０の高さ調節装置２０に設けられた柱昇降用ウインチ２１と吊り紐６２の張力調節装置７０に設けられたフライホイール昇降用ウインチ７１とは、土台１２ｃのうち側面に設けられた土台１２ｃ−ａ，１２ｃ−ａの後側の柱１１ｂ−ａ，１１ｂ−ａよりも後方へ倒れ防止用の突張棒として２００〜４００ｍｍ突出した突出部１２ｄ，１２ｄを利用して設けられた架台７８にそれぞれ並べられて配置され、それぞれのウインチ２１，７１に結び付けられた巻込み紐２３とフライホイール昇降用巻込み紐７５とを各（裏面側に位置する）下方の柱１１ｂ−ａ，１１ｂ−ａの間の中央部に寄せてから案内ローラ８１，８１を介して垂直方向上方へ変向させ、上方に位置している（一角に鈍角を有する略三角形の）中継板２４とこの中継板２４に比較して小さな（５角形の）中継板７４とのそれぞれの下端部に達するように上昇させて、巻込み紐２３の上端を中継板２４の下端部に結び付け、フライホイール昇降用巻込み紐７５を中継板７４の下端部に結び付けることにより、巻込み紐２３が昇降用紐２２ａ，２２ｂを、フライホイール昇降用巻込み紐７５がフライホイール昇降用紐７７，７７をそれぞれ引き込むか繰り出すように操作して、それぞれ上方の柱１１ａ−ｂ，１１ｂ−ｂと、フライホイール６９が取り付けられているフライホイール用回転軸６９ｃと、を各独立に昇降させることができる。
【００５９】
この第２実施形態における制動・停止装置は、フライホイール６９の外周面に当接してブレーキをかけて強制的に停止できるようにする制動停止部材８５と、逆さ吊りになった状態の足で操作することができるようにした上側の操作部８６と、逆さ吊りになった状態の手で操作することができるようにした下側の操作部８７と、フライホイール６９の昇降に伴い制動停止部材８５が同一姿勢を維持できるように昇降するための連動部材８８と、通常状態では制動停止部材８５を停止解除状態にしておくための自動復帰装置８９とからなる。
制動停止部材８５は、フライホイール６９の外周面に当接する係止片８５ａと、回転中心となる支点８５ｂに対して係止片８５ａと反対側に位置して長く延設されたアーム８５ｃと、アーム８５ｃの先端側に取り付けられた停止側へ荷重を加える錘部材８５ｄとを有し、支点回りにアーム８５ｃが揺動できるように形成する。
【００６０】
上側の操作部８６は、上段における側面の梁１２ａ−ａ，１２ａ−ａからチャンネル材からなる支持体８６aを縦長にして垂下し、その中央の平面部には長手方向にボルト孔と同等の寸法の幅を有する長孔８６ｂを穿設して、この長孔８６ｂの中を丸棒材８６ｃの両端部にそれぞれ形成した先端側に細目のねじを形成した丸棒状突出部８６ｄ，８６ｄを挿通し、この丸棒状突出部８６ｄ，８６ｄにはそれぞれ案内ローラ８６ｅ，８６ｅを介してそれぞれ対応する面に設けられた制動停止部材８５の錘部材８５ｄ，８５ｄに達する吊り紐８６ｆ，８６ｆを配線する。支持体８６aの長孔形成側と隣接する側面には、上半部に複数のピン孔８６ｇ，８６ｇ，８６ｇを直列に穿設し、停止位置をより高い位置で指定するための調整ができるようにする。停止高さの調整には、丸棒状突出部８６ｄ，８６ｄの位置をピン孔８６ｇ，８６ｇの位置よりも高く上げてから図示しないピンを丸棒状突出部８６ｄ，８６ｄのすぐ下に位置するピン孔８６ｇ，８６ｇに差し込み、丸棒状突出部８６ｄ，８６ｄがそのピンよりも下側に下がらないようにする。
【００６１】
これにより、上側の操作部８６では、逆さ吊りになって吊り上げられている時、足掛け部材３４が丸棒材８６ｃの設置位置に達すると、足掛け部材３４が丸棒材８６ｃを押し上げて吊り紐８６ｆ，８６ｆを繰り出す方向へ移動し、錘部材８５ｄ，８５ｄが降下して支点８５ｂに対して係止片８５ａ，８５ａをフライホイール６９の外周面に当接する方向へ回動させ、係止片８５ａ，８５ａがフライホイール６９の外周面に当接することにより、フライホイール６９の回転が停止するようになる（図１３）。
【００６２】
下側の操作部８７は、側面の土台１２ｃ−ａ，１２ｃ−ａに架け渡した板材からなる下側操作部取付ブラケット８７ａの中央部に、５０ｃｍ程度の丸棒からなり中心線を下側操作部取付ブラケット８７ａの同心線に合わせるとともに中心軸と下側操作部取付ブラケット８７ａの面とに垂直な軸周りに回動自在に配置した解除バー８７ｂを下側操作部取付ブラケット８７ａの長手方向に向けて設け、解除バー８７ｂと直角に交わりその中心部を重ねて同心的に固着した腕木部材８７ｃを解除バー８７ｂとともに回動自在に設け、その腕木部材８７ｃの両端部には細く長い金属棒からなる吊り紐留め金具８７ｄ，８７ｄの一端を回動自在に設け、吊り紐留め金具８７ｄ，８７ｄの他端は下側操作部取付ブラケット８７ａのそれぞれの端部の中央部に配置した留め金具ガイド８７ｅ，…，８７ｅにより中央部長手方向で下側操作部取付ブラケット８７ａの中心線と平行に移動するように向きを規制して配置する。
【００６３】
吊り紐留め金具８７ｄ，８７ｄの先端部には、後述の自動復帰装置８９の吊り紐８９ａの途中の位置で結び付けられる錘掛止紐８７ｆの下端に形成された係止輪８７ｇを掛け止め、解除バー８７ｂが回動して腕木部材８７ｃを回動することになると、吊り紐留め金具８７ｄ，８７ｄの先端部が錘掛止紐８７ｆの係止輪８７ｇとの係止解除方向に移動して、係止輪８７ｇから抜けて錘掛止紐８７fが無係止状態となり、自動復帰装置８９の吊り紐８９ａの動きを阻止する何物もなくなり、吊り紐８９ａの動きを自由にして、錘８９ｂが自分の重さに従って下方に落ち、コイルスプリング８９ｄを圧縮するまで下がる。
【００６４】
これにより、下側の操作部８７では、逆さ吊りになった状態でも、解除バー８７ｂのいずれかの端部を（図１２中の矢印方向へ）回動することによって腕木部材８７ｃが同じ方向へ回動し、吊り紐留め金具８７ｄ，８７ｄの先端部を留め金具ガイド８７ｅ，…，８７ｅから抜ける方向へ移動させることができるようになるから、吊り紐留め金具８７ｄ，８７ｄの先端部を係止輪８７ｇから容易に抜くことができて手首側から吊り上げることができ、確実に頭が上になるぶら下がり状態（初期の立ち姿勢）へ復帰することができる（図１４（Ｂ））。
【００６５】
連動部材８８は、錘部材８５ｄの吊り紐８６ｆの取付位置よりも少しだけ先端側へ（１００ｍｍ程度）寄った位置に吊り紐８８ａの一端を固着し、吊り紐８８ａは下方の柱１１ａ−ａの上端部まで一度上がり、案内ローラ８８ｂにより方向転換して下端部に設けられた案内ローラ８８ｃの位置まで下がり、側面の土台１２ｃ−ａに沿って後面側の案内ローラ８８ｃまで行って上方へ方向転換し、横木７３の下端部に達して他端を固着して、フライホイール用回転軸６９ｃの昇降に連動して制動停止部材８５の錘部材８５ｄを昇降させて、常にフライホイール用回転軸６９ｃと制動停止部材８５との相対的な（高さ）位置を一定に維持するように吊り紐８８ａと案内ローラ８８ｂ，８８ｃを配線、配置する。
【００６６】
これにより、高さ調節装置２０による柱１１の高さを調整する時、吊り紐６２の張力を適正にするためにフライホイール用回転軸６９ｃの昇降を行うとき、同時に、制動停止部材８５の錘部材８５ｄを昇降させて、常にフライホイール用回転軸６９ｃと制動停止部材８５とが相対的な（高さ）位置を一定に維持できるようになり、常に、柱１１やフライホイール用回転軸６９ｃの高さ調節をしても制動、停止の状態を同じ状態に維持することができる（図１５）。
【００６７】
自動復帰装置８９は、吊り紐８９ａを錘部材８５ｄから錘８９ｂまでの間を接続するとともに下側の操作部８７からの錘掛止紐８７ｆを途中で接続し、さらに案内ローラ８９ｃによって下方の柱１１ａ−ａの上端部に吊り上げてそれぞれの重量物である錘部材８５ｄと錘８９ｂとを落ちないように引き上げている。錘８９ｂは、錘８９ｂが落下したときの緩衝材に弾性部材としてコイルスプリングを底部に収容した筒状体８９ｅの上端部に位置するように長さを調節した吊り紐８９ａによって吊り下げる。錘部材８５ｄと錘８９ｂとの重量は、錘掛止紐８７ｆの引っ張り力が働かない場合には錘８９ｂが筒状体８９ｅの中で落ちるように錘部材８５ｄよりも錘８９ｂを重くする。
【００６８】
これにより、下側の操作部８７が回動されて吊り紐留め金具８７ｄ，８７ｄの先端部を留め金具ガイド８７ｅ，…，８７ｅから抜ける方向へ移動させると、吊り紐留め金具８７ｄ，８７ｄの先端部が係止輪８７ｇから抜けて錘掛止紐８７ｆによる錘８９ｂの落下抑止が解除され、錘８９ｂが自由に落下できるようになり、錘８９ｂの落下に伴い制動停止部材８５の錘部材８５ｄを上昇させてフライホイール６９の制動停止を解除して、逆さ吊り状態からぶら下がり状態へ移行し、自動復帰装置８９による制動・停止状態から移動状態への復帰、および逆さ吊り状態からぶら下がり状態への復帰が容易にでき、また、逆様になっていても必要な時間の経過した後で、運動者自身が復帰のための動作をすることができるようになり、運動時間を自分で設定または変更が容易にできて、運動量の調節が容易にできる（図１４（Ａ））。
その他の構成については第１実施形態と同様に構成する。
【００６９】
このような第２実施形態では、第１実施形態と同様の運動ができるとともに、装置の重心が下がって装置全体の安定性が良くなり、第１実施形態のフライホイール３５より慣性力が大きくなって、足の吊上げを容易にすることができるばかりでなく、さらに高く持ち上げることができ、手を頭よりも下にしてぶら下げた状態まで足を上げることが容易にでき、さらに全体重を効果的に利用して逆さ吊りやぶら下がりを順に繰り返すことが容易にできて、運動の効果を高め、特に、足と背中の関節を引き伸ばし、また腕の先まで下げることができて、この運動を行うことにより、腕から足の先までの筋肉運動と、各関節の引き伸ばし、および、頭の天辺から足の先までの血液移動ならびに再循環等、通常行われにくい身体運動にまで範囲を広げることができる。
【図面の簡単な説明】
【００７０】
【図１】本発明の第１実施形様に係るぶら下がり運動装置を示す正面図である。
【図２】同上ぶら下がり運動装置を示す側面図である。
【図３】同上ぶら下がり運動装置を示す平面図である。
【図４】同上ぶら下がり運動装置の手首用吊り輪を示す拡大斜視説明図である。
【図５】同上ぶら下がり運動装置の足掛け部材を示す拡大斜視説明図である。
【図６】同上ぶら下がり運動装置の足掛け部材を示す拡大平面図である。
【図７】同上ぶら下がり運動装置のフライホイールに設けるブレーキ、ストッパを示す拡大側面説明図である。
【図８】同上ぶら下がり運動装置の使用状態を示すぶら下がり開始状態を示す裏面図である。
【図９】同上ぶら下がり運動装置の使用状態を示す逆さ吊り状態を示す正面図である。
【図１０】本発明の第２実施形様に係るぶら下がり運動装置を示す側面説明図である。
【図１１】同上ぶら下がり運動装置を示す正面説明図である。
【図１２】同上ぶら下がり運動装置を示す平面説明図である。
【図１３】同上ぶら下がり運動装置の制動・停止装置における上側の操作部の制動状態を示す正面説明図である。
【図１４】同上ぶら下がり運動装置の制動・停止装置における下側の操作部の停止解除動作を示す模式図である。
【図１５】同上ぶら下がり運動装置の制動・停止装置における連動部材を示す側面概要説明図である。
【符号の説明】
【００７１】
１０  枠体
１１  柱
１１ａ  前側の柱
１１ａ−ａ  下方の柱
１１ａ−ｂ  上方の柱
１１ａ−ｃ  スリット
１１ｂ  後ろ側の柱
１１ｂ−ａ  下方の柱
１１ｂ−ｂ  上方の柱
１１ｂ−ｃ  スリット
１２  梁
１２ａ  上端に架け渡した梁
１２ａ−ａ  側面の梁
１２ａ−ｂ  前面の梁
１２ａ−ｃ  後面の梁
１２ｂ  中段の梁
１２ｂ−ａ  側面の梁
１２ｂ−ｂ  前面の梁
１２ｂ−ｃ  後面の梁
１２ｃ  土台
１２ｃ−ａ  側面の土台
１２ｃ−ｃ  後面の土台
１２ｃ−ａ′，１２ｄ  突出部（突支棒、突張棒）
１３  筋交い
２０  （枠体）高さ調節装置
２１  柱昇降用ウインチ
２１ａ  ハンドル
２１ｂ，７３  横木（板状ブラケット）
２２ａ，２２ｂ  昇降用紐
２３  巻込み紐
２４  （大型で多角形の）中継板
２５ａ  係止部材
２６  案内ローラ
３０，６０  人体吊下げ装置
３１  回転軸
３２，６２  吊り紐
３２ａ  丸棒材
３３  手首用吊り輪
３３ａ  輪
３３ｂ  丸棒側ベルト部
３４  足掛け部材
３４ａ  板材
３４ｂ  側端フランジ部材
３４ｃ  長孔
３４ｄ  踵部材
３４ｅ  ベルト
３４ｆ  バックル
３４ｇ  ボルト孔
３５，６９  フライホイール
３６  棒材
３６ａ  軸受部材
３７  ストッパ
３７ａ  蝶ナット
３８  ブレーキ
３８ａ  当接部
３８ｂ  操作部
３８ｃ  コイルばね
３８ｄ  ブラケット
３８ｅ  小型のブラケット
３８ｆ  操作紐
４０，５０  ぶら下がり運動装置
４１  案内ローラ
６９  フライホイール
６９ａ  円盤
６９ｂ  環状体
６９ｃ  フライホイール用回転軸
６９ｄ  吊り紐移動規制部材
７０  （吊り紐）張力調節装置
７１  フライホイール昇降用ウインチ
７２  昇降用管材
７４  （小型で略５角形の）中継板
７５  フライホイール昇降用巻込み紐
７６  梁
７７  フライホイール昇降用紐
７８  架台
７９，８１  案内ローラ
８５  制動停止部材
８５ａ  係止片
８５ｂ  支点
８５ｃ  アーム
８５ｄ  錘部材
８６  （上側の）操作部
８６ａ  支持体
８６ｂ  長孔
８６ｃ  丸棒材
８６ｄ  丸棒状突出部
８６ｅ  案内ローラ
８６ｆ  吊り紐
８６ｇ  ピン孔
８７  （下側の）操作部
８７ａ  下側操作部取付ブラケット
８７ｂ  解除バー
８７ｃ  腕木部材
８７ｄ  吊り紐止め金具
８７ｅ  止め金具ガイド
８７ｆ  錘掛止紐
８７ｇ  係止輪
８８  連動部材
８８ａ  吊り紐
８８ｂ，８８ｃ  案内ローラ
８９  自動復帰装置
８９ａ  吊り紐
８９ｂ  錘
８９ｃ  案内ローラ
８９ｄ  コイルスプリング
８９ｅ  筒状体
【図１】
0004643620.tif 000002
【図２】
0004643620.tif 000003
【図３】
0004643620.tif 000004
【図４】
0004643620.tif 000005
【図５】
0004643620.tif 000006
【図６】
0004643620.tif 000007
【図７】
0004643620.tif 000008
【図８】
0004643620.tif 000009
【図９】
0004643620.tif 000010
【図１０】
0004643620.tif 000011
【図１１】
0004643620.tif 000012
【図１２】
0004643620.tif 000013
【図１３】
0004643620.tif 000014
【図１４】
0004643620.tif 000015
【図１５】
0004643620.tif 000016