(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
一般式（Ａ）：
【化１】
0004814795.tif 000020
（式中、
Ｒ１は水素原子、メチルまたはヒドロキシメチルを表し、
Ｒ２はヒドロキシまたはアミノもしくはモノ−もしくはジ−Ｃ１−Ｃ６アルキル置換アミノを表し、
Ｒ３はヒドロキシ、アミノ、モノメチルアミノまたはジメチルアミノを表し、
Ｌ１は、式（Ｂ）
【化２】
0004814795.tif 000021
を表す基であり、ここで、ＲａおよびＲｂはカルボキシルを表し、Ｒｃは水素原子またはヒドロキシメチルであるか、あるいは
Ｒ３がアミノまたはモノメチルアミノである場合に、Ｒ３とＬ１中のＲｂは一緒になって、連結基：
【化３】
0004814795.tif 000022
を表し、ここで、ＲａおよびＲｃは上記の定義と同じであり、Ｒｄは水素原子またはメチルであり、そして
Ｌ２は、水素原子、メチルまたは式（Ｃ）
【化４】
0004814795.tif 000023
で表される基を表す。）
で表される化合物もしくはその塩。
【請求項２】
Ｒ２がヒドロキシであり、そしてＬ１が式（Ｂ）で表される基である請求項１記載の化合物。
【請求項３】
Ｒ２がヒドロキシであり、Ｌ１が式（Ｂ）で表される基であり、そしてＬ２が水素原子またはメチルである請求項１記載の化合物。
【請求項４】
Ｒ２がヒドロキシであり、Ｌ１が式（Ｂ）で表される基であり、そしてＬ２が式（Ｃ）で表される基である請求項１記載の化合物。
【請求項５】
Ｒ２がヒドロキシであり、Ｒ３がモノメチルアミノまたはジメチルアミノであり、Ｌ１が式（Ｂ）で表される基であって、Ｒｃが水素原子である請求項１記載の化合物。
【請求項６】
Ｒ１がメチルであり、Ｒ２がヒドロキシであり、Ｒ３がモノメチルアミノであり、Ｌ１が式（Ｂ）で表される基であって、該基中のＲａおよびＲｂがカルボキシルであり、かつ、Ｒｃ水素原子であり、そしてＬ２がメチルである、請求項１記載の化合物。
【請求項７】
Ｒ１がメチルであり、Ｒ２がヒドロキシであり、Ｒ３がジメチルアミノであり、Ｌ１が式（Ｂ）で表される基であって、該基中のＲａおよびＲｂがカルボキシルであり、かつ、Ｒｃ水素原子であり、そしてＬ２がメチルである、請求項１記載の化合物。
【請求項８】
Ｒ１がヒドロキシメチルであり、Ｒ２がヒドロキシであり、Ｒ３がジメチルアミノであり、Ｌ１が式（Ｂ）で表される基であって、該基中のＲａおよびＲｂがカルボキシルであり、かつ、Ｒｃ水素原子であり、そしてＬ２がメチルである、請求項１記載の化合物。
【請求項９】
一般式（Ａ）：
【化５】
0004814795.tif 000024
（式中、
Ｒ１は水素原子、メチルまたはヒドロキシメチルを表し、
Ｒ２はヒドロキシまたはアミノもしくはモノ−もしくはジ−Ｃ１−Ｃ６アルキル置換アミノを表し、
Ｒ３はヒドロキシ、アミノ、モノメチルアミノまたはジメチルアミノを表し、
Ｌ１は、式（Ｂ）：
【化６】
0004814795.tif 000025
を表す基であり、ここで、ＲａおよびＲｂはカルボキシルを表し、Ｒｃは水素原子またはヒドロキシメチルであるか、あるいは
Ｒ３がアミノまたはモノメチルアミノである場合に、Ｒ３とＬ１中のＲｂは一緒になって、連結基：
【化７】
0004814795.tif 000026
を表し、ここで、ＲａおよびＲｃは上記の定義と同じであり、Ｒｄは水素原子またはメチルであり、そして
Ｌ２は、水素原子、メチルまたは式（Ｃ）：
【化８】
0004814795.tif 000027
で表される基を表す。）
で表される化合物と、３’−アジド−３’−デオキシチミジン、２’，３’−ジデオキシシチジン、リトナビル、ネビラピン、レスクリプター、インビラーゼ、およびクリキシバンからなる群より選ばれる抗ＨＩＶ剤、ならびに７−アミノ−４−メチルクマリン、４’−（アミノメチル）フルオレセイン、および４−（９−アンスロイルオキシ）フェナシルブロミドからなる群より選ばれる蛍光源となりうる化合物からなる群より選ばれる薬物とのコンジュゲートであって、式（Ａ）で表される化合物が、式（Ａ）における式（Ｂ）中の２つのカルボキシルのいずれかを介し、さらに場合により１，３−プロパンジアミノ基を介し、該薬物の官能基またはブロモアセチル化もしくはイソチオシアネート化により導入された官能基と共有結合しているコンジュゲート。
【請求項１０】
薬物が、３’−アジド−３’−デオキシチミジン、２’，３’−ジデオキシシチジン、リトナビル、ネビラピン、レスクリプター、インビラーゼおよびクリキシバンからなる群より選ばれる抗ＨＩＶ剤である請求項９記載のコンジュゲート。
【請求項１１】
薬物が、７−アミノ−４−メチルクマリン、４’−（アミノメチル）フルオレセインおよび４−（９−アンスロイルオキシ）フェナシルブロミドからなる群より選ばれる蛍光源となりうる化合物である請求項９記載のコンジュゲート。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】  本発明は、ベンゾナフタセン骨格、Ｄ−アミノ酸側鎖および糖鎖からなる化合物（ベンゾナフタセングリコシドともいう。）の新規誘導体、ならびにその誘導体とマンノース糖鎖を発現している微生物との特異的結合特性を利用する当該誘導体の特定の用途に関する。
【背景技術】  ベンゾナフタセングリコシドのうち、例えば、プラディマイシン群（Ｐｒａｄｉｍｉｃｉｎｓ）抗生物質およびその半合成誘導体の一部は、細胞表層にＤ−マンノース残基を有するマンナンを発現する細胞を標的として結合し、例えば、抗真菌剤の候補化合物として有望視されていた。これらの化合物の構造と抗菌活性の相関性についてまとめられた総説が存在する（例えば、下記、非特許文献１参照。）。また、数多くの同族体または誘導体の中でも、水溶性にすぐれ、強い抗菌活性を示す半合成誘導体として、ＢＭＹ−２８８６４（またはＮ，Ｎ′−ジメチル−プラディマイシンＦＡ−２）も報告されている（例えば、下記、非特許文献２参照。）。また、ベンゾ［α］ナフタセンキノン骨格の１１位にＤ−キシロースが結合したプラディマイシンＴ１も報告されている（例えば、下記、非特許文献３および４参照。）
しかしながら、これらの化合物群の医薬としての開発は、現在のところ成功していない。その主な原因としては、
ｉ）  これらの化合物は自己凝集性が高いため、培養液中の不純物（リポ多糖、等）を抱合しやすく、それらの不純物が毒性を示す可能性があること、
ｉｉ）  開発候補化合物の生物学的流体（血液、等）における溶解性は未だ満足できるものでないため、吸収またはクリアランス、等の体内動態に不具合があること、
等が考えられる。
【非特許文献１】Ｏｋｉ，ｅｔ  ａｌ．，Ｅｘｐ．Ｏｐｉｎ．Ｔｈｅｒ．Ｐａｔｅｎｔｓ（１９９４）４（１２）：１４８３−１４９１
【非特許文献２】Ｏｋｉ，ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ａｎｔｉｂｉｏｔｉｃｓ  ４３，１２３０−１２３５（１９９０）
【非特許文献３】Ｆｕｒｕｍａｉ  ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ａｎｔｉｂｉｏｔｉｃｓ，４６，５８９−５９７（１９９３）
【非特許文献４】Ｈａｓｅｇａｗａ  ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ａｎｔｉｂｉｏｔｉｃｓ，４６，５９８−６０５（１９９３）
【発明の開示】
現在のところ、ベンゾナフタセングリコシド類の医薬その他の開発は成功していない。しかし、ベンゾナフタセングリコシド類は、通常、正常な動物細胞の表層には存在しないマンナンを細胞表層に発現する真菌類に選択的に結合するので、その細胞選択性を効果的に利用できる系が取得できれば、治療、診断薬等の技術分野を初め、さらに基礎研究用のツールとして役立つであろう。また、ベンゾナフタセングリコシド類はマンノースを認識し結合する性質を持つので、真菌に限らず、マンノース糖鎖、特に高マンノース糖鎖を表層に発現している微生物（例えば、動物植物細胞（昆虫細胞を包含する）、真菌やウイルス）を認識することができる。したがって、ベンゾナフタセングリコシド類を抗ＨＩＶ（ヒト免疫不全ウイルス）剤や抗真菌剤とコンジュゲートすることにより、そのような細胞やウイルスへ薬剤を輸送するためのターゲッティング（またはドラッグデリバリー）に、あるいはベンゾナフタセングリコシド類を蛍光化合物やビオチンとコンジュゲートすることにより生体中の高マンノース糖鎖を発現している細胞やウイルスを標識（染色）することに利用できるであろう。さらに、かかるベンゾナフタセングリコシド類を固相（例えば、生体物質の分離用担体、等）に固定し、表層にマンノースを発現している微生物、殊に、ウイルス、を選択的に吸着するためのアフィニティー部として利用できるであろう。このような利用を容易にするベンゾナフタセングリコシド誘導体が取得できれば、新規な医薬や診断薬の開発、さらには細胞の分化、融合、再生に関する新技術の開発又は微生物の分離手段を開発するのに役立つであろう。
本発明者らは、現在のところベンゾナフタセングリコシド類の実用化に成功していない原因と考えられる、例えば、上記のｉｉ）に関し、溶解性の向上した候補化合物が提供できなかったのは、これらの化合物がマンノース結合性を示すためには、ａ）ベンゾナフタセン骨格（アグリコン）に結合した酸素含有官能基の適切な配置（天然型）が保持されること、ｂ）アミノ酸側鎖を形成するアミノ酸がグリシンまたはＤ−型アミノ酸であること、ｃ）アグリコンに直結する第一糖はＤ−フコース型糖であること、等の誘導体合成上の制約に起因するものと推定した。
このような推定のもとに、上記フコース型糖の３位に結合する第二糖、および存在する場合にはＤ−キシロースを改変することを検討した。その結果、意外なことに、該第二糖、および存在する場合にはＤ−キシロースの、例えば、マラプラード（Ｍａｌａｐｒａｄｅ）型酸化分解を介して得られた生成物を、さらに酸化してカルボキシル基に転化すことにより、従来の化合物が有していた自己凝集性は低減するが、未だ、所望のマンノース結合性を有し、しかも水性媒体に対する溶解性が有意に向上した誘導体が提供できることを見出した。さらに、こうしてもたらされるカルボキシル基の一つは第一級カルボキシル基であり、もう一方のカルボキシル基であるＤ−アミノ酸部分に存在しうる第二級カルボキシル基に優先する反応性を示し得る。したがって、上記の酸化反応により得られる生成物には、このような第一級カルボキシル基を介して、また必要によりリンカーを介し、多種多様な基または化合物残基を共有結合させ得る。こうして得られるコンジュゲートも、未だ、細胞表層に発現されたマンナン（特に、末端Ｄ−マンノース）に対する特異的結合性を有していることが確認された。
したがって、本発明によれば、下記の一般式（Ａ）で表される化合物もしくはその塩が提供される。また、上述したとおり、下記の一般式（Ａ）で表される化合物は、マンノース糖鎖を発現している微生物との特異的な結合性を有するため、その特性を利用した広範な用途の原料物質としても使用できることが確認された。
一般式（Ａ）：
0004814795.tif 000002
式中、
Ｒ１は水素原子、メチルまたはヒドロキシメチルを表し、
Ｒ２はヒドロキシまたはアミノもしくはモノ−もしくはジ−Ｃ１−Ｃ６アルキル置換アミノを表し、
Ｒ３はヒドロキシ、アミノ、モノメチルアミノまたはジメチルアミノを表し、
Ｌ１は、式（Ｂ）：
0004814795.tif 000003
を表す基であり、ここで、ＲａおよびＲｂはカルボキシルを表し、Ｒｃは水素原子または
ヒドロキシメチルであるか、あるいは
Ｒ３がアミノまたはモノメチルアミノである場合に、Ｒ３とＬ１中のＲｂは一緒になって、連結基：
0004814795.tif 000004
を表し、ここで、ＲａおよびＲｃは上記の定義と同じであり、Ｒｄは水素原子またはメチルであり、そして
Ｌ２は、水素原子、メチルまたは式（Ｃ）：
0004814795.tif 000005
で表される基を表す。
好ましい態様の本発明としては、一般式（Ａ）のＲ２がヒドロキシであり、Ｒ３がモノメチルアミノまたはジメチルアミノであり、Ｌ１が式（Ｂ）で表される基であって、Ｒｃが水素原子である、上記の化合物が提供される。
上記の一般式（１）で表される化合物は、マンノース糖鎖を発現している微生物、例えば、真菌、ウイルス又はある一定の動植物細胞（昆虫細胞を包含する。）、に特異的に結合する特性を利用できる技術分野で使用できる。例えば、抗真菌薬、抗ＨＩＶ薬などの治療薬、マンノース糖鎖を発現している微生物の選択吸着用担体のアフィニティー部位を形成するための原料物質として使用できる。殊に、本発明の化合物は、水溶性が高く、自己凝集性が減少しているので、不純物を含有しない高純度の化合物を提供し易く、副作用が少なく、体内動態に優れた治療薬が提供できる。
発明の具体的な記述
以下、本発明をより詳細に説明する。
本発明に従う、一般式（Ａ）で表される化合物において、基Ｌ１およびＬ２以外の部分は示されているとおりの立体配置をとり、稀少放線菌（ｒａｒｅ  ａｃｔｉｎｏｍｙｃｅｔｅｓ）の培養液から単離されるプラディマイシン（以下、ＰＲＭと略記することもある）群およびベナノマイシン群（Ｂｅｎａｎｏｍｉｃｉｎｓ、以下、ＢＮＭと略記することもある）抗生物質における、それらの糖鎖の第二糖（すなわち、Ｄ−キシロースまたはＤ−グルコース）残基以外の部分と同一の立体配置である。
したがって、一般式（Ａ）の化合物のアミノ酸側鎖は、グリシンまたはＤ−アミノ酸残基からなっており、Ｒ１がメチルである場合はＤ−アラニン残基に、Ｒ１がヒドロキシメチルである場合はＤ−セリン残基に相当する。上記の培養液から得られるＰＲＭでは、一般式（Ａ）におけるＲ２に相当する基はヒドロキシであるが、Ｒ２はアミノまたはモノ−もしくはジ−Ｃ１−Ｃ６−アルキル置換アミノであることができる。Ｒ２がヒドロキシ以外の基であるときの化合物も、末端にＤ−マンノース残基を有するマンナンを発現する細胞表層に対する結合能を有し、基Ｌ１および／またはＬ２における第一級カルボキシルを利用したさらなる誘導体またはコンジュゲートを提供するのに好適である。しかし、基Ｌ１および／またはＬ２を介するさらなる修飾（誘導化）を行わない場合には、Ｒ２はヒドロキシが好ましい。
Ｃ１−Ｃ６−アルキル基は、分岐または直鎖の炭素原子数が１〜６個のアルキル基を意味し、例えば、メチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、ｓｅｃ．−ブチル、ｎ−ヘキシルが包含される。
Ｒ３は、例えば、ＰＲＭ  ＣおよびＰＲＭ  Ａの相当する基と同様に、アミノおよびモノメチルアミノであることができ、また、ＢＮＭ  Ａの相当する基と同様にヒドロキシであることもできる。
さらに、Ｒ３はＢＭＹ−２８８６４の相当する基と同様にジメチルアミノであることができる。
Ｌ１が式（Ｂ）で表される基の具体例は、式（Ａ）で表される化合物を得るための出発原料の糖鎖における第二糖が、Ｄ−キシロースであるか、またはＤ−グルコースであるかによって、
0004814795.tif 000006
のいずれかである。
Ｒ３がアミノまたはモノメチルアミノである場合には、Ｒ３は、上記のＬ１と一緒になって、連結基：
0004814795.tif 000007
を表し、ここで、Ｒａはカルボキシル、Ｒｃは水素原子またはヒドロキシメチルを表し、
Ｒｄは水素原子またはメチルを表す。かような連結基を表す場合のＲ３およびＬ１は、それらが結合しているフコース型糖残基の炭素−炭素結合と一緒になって、
0004814795.tif 000008
の環構造をとる。
以上の一般式（Ａ）で表される化合物は、カルボン酸の無機または有機塩基との塩であることができる。かような塩を形成しうる無機塩基としては、アルカリ金属（Ｎａ、Ｋ、Ｌｉ等）またはアルカリ土類金属（Ｍｇ、Ｃａ、等）の水酸化物または炭酸塩を挙げることができ、有機塩基としては、エタノールアミン、ジエタノールアミン等を挙げることができる。これらの化合物または塩は、ＰＲＭ群抗生物質と同様な生物活性を示し、治療薬として有用である。
さらに、一般式（Ａ）で表される化合物は、基Ｌ１および／またはＬ２に存在する第一級カルボキシルを介し、必要があれば、さらにリンカーを介して、各種化合物を共有結合せしめたコンジュゲートを提供するのに使用できる。限定されるものでないがリンカーとしては、α，ω−アルキレンジアミン（ここでアルキレンは、例えばＣ２−Ｃ２０アルキレンであって、複数個のイミノ：−ＮＨ−またはオキシ：−Ｏ−で中断されていてもよい）を挙げることができる。コンジュゲートを形成する化合物も限定されるものでないが、一般式（Ａ）の化合物をプロドラッグ化しうる化合物、例えば、ピバロイルオキシメチルハロゲン化物、低級アルキルハロゲン化物を挙げることができる。ハロゲン化物と一般式（Ａ）の化合物のエステル化物は、プロドラッグとして有用である。また、それらは脂溶性が高いので経口剤としても腸管からの吸収が予想され、加水分解により血中で活性化合物として薬効を発揮することが期待される。
さらに、前記第一級カルボキシルに、好ましくはリンカーを介して、共有結合せしめ得る他の化合物には、抗ＨＩＶ剤、例えば、３’−アジド−３’−デオキシチミジン（ＡＺＴ）、２’，３’−ジデオキシイノシン（Ｖｉｄｅｘ）、２’，３’−ジデオキシシチジン（Ｈｉｖｉｄ）などの核酸系逆転写酵素阻害剤、ネビラピン（Ｎｅｖｉｒａｐｉｎｅ）、レスクリプター（Ｒｅｓｃｒｉｐｔｏｒ）などの非核酸系逆転写酵素阻害剤、もしくはリトナビル（Ｒｉｔｏｎａｖｉｒ）、ノルビル（Ｎｏｒｖｉｒ）、インビラーゼ（Ｉｎｖｉｒａｓｅ）、クリキシバン（Ｃｒｉｘｉｖａｎ）などのプロテアーゼ阻害剤を挙げることができる。上記の薬物は，それらがヒドロキシ、アミノ、イミノ、カルボキシ、もしくはハロゲン原子のような官能基を有する場合には、該官能基を利用し、または、必要により当該薬物に導入されたこれらの官能基を担持する部分（ｍｏｉｅｔｙ）を利用して前記一般式（Ａ）の化合物のカルボキシル、またはリンカーの末端官能基に連結される。こうして得られる、例えば、抗ＨＩＶ剤と一般式（Ａ）とのコンジュゲートは、ＨＩＶが感染し、表層にマンノースを発現した細胞を選択的に認識し、死滅させ得るであろう。
さらなる、別のコンジュゲートは、蛍光源となりうる化合物、例えば、７−アミノ−４−メチルクマリン、４’−（アミノメチル）フルオレセイン、４−（９−アンスロイルオキシ）フェナシルブロミドとのコンジュゲートであることができる。このコンジュゲートを取得する場合も、必要があれば、蛍光源となりうる化合物に上記のような官能基を導入し他修飾化合物を利用してもよい。このようなコンジュゲートは、表層にマンノースを発現する真菌類、ウイルス、ＨＩＶ感染細胞等を検出するためのツールとして役立ち得るであろう。こうして、一般式（Ａ）で表される化合物は、広く、多種多様な薬物のマンノース糖鎖を発現している細胞を標的としたドラッグデリバリー用のキャリヤーとして使用できる。
加えて、前記第一カルボキシルに、好ましくはリンカーを介して、水不溶性固相支持体表面に該化合物を固定せしめ、マンノース糖鎖を発現している微生物、例えば、真菌、ウイルス等のアフィニティー吸着用分離担体の作製用原料物質として有用である。該水不溶性固体支持体としては、それ自体既知のカラムクロマトグラフィー用の担体、例えば、各種、多糖類もしくはその他合成の重合体のゲル、必要があれば、前記のような官能基を表面に導入することにより修飾したゲルを挙げることができる。
一般式（Ａ）で表される化合物は、都合よくは、上記の非特許文献１およびそこで引用された多数の文献もしくは非特許文献３および４に記載されたＰＲＭ群またはＢＮＭ群抗生物質、またはそれらから得られる半合成誘導体を出発原料として用い、糖鎖における第二糖部分を酸化分解する段階を通して製造することができる。限定されるものでないが、このような製造は、次の反応スキームに従って行うことができる。
なお、以下の反応スキームでは、一般式（Ａ）の
0004814795.tif 000009
（ここで、Ｌ２′は、水素原子、メチルまたはＤ−キシロース残基を表す。）
部分を、Ｚ−と略記する。
反応スキーム１：
0004814795.tif 000010
反応スキーム２：
0004814795.tif 000011
反応スキーム３：
0004814795.tif 000012
反応スキーム４：
0004814795.tif 000013
反応スキーム５：
0004814795.tif 000014
反応スキーム６：
0004814795.tif 000015
上記の各式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、ＲｃおよびＲｄは、前記の定義と同義である。
出発原料である化合物（ａ）は、上述の非特許文献１〜４、さらにはＲ２がアミノまたは低級アルキル置換アミノを表す化合物は、ＥＰ３８８９８２−Ａ１に記載されているか、あるいはそれらに記載されている方法に準じて調製することができる。
反応スキーム１は本発明に従うキー化合物の製造に関する化合物（ａ）から化合物（ｂ）への転化反応である。この反応は、化合物（ａ）（Ｒ３にアミノもしくはメチル置換アミノが存在する場合には、その酸付加塩）を、水および、例えばジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）の混合溶媒に溶解した後、室温で過ヨウ素酸ナトリウム等を用いる、酸化分解、さらなる酸化反応に供することにより行うことができる。なお、ＺにおけるＬ２’がＤ−キシロース残基である場合には、Ｌ２′も酸化分解を受け、式（Ｃ）で表される基に転化される。
反応スキーム２は、化合物（ｂ）のプロドラッグ化の例である。化合物（ｂ）を無水ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）に溶解し、次いで、例えばピバロイルオキシメチルヨードとフッ化カリウムを加え室温下で、１０〜２０時間撹拌することによって、目的の化合物（ｃ）を生成することができる。化合物（ｃ）は、反応混合を水で希釈した後、ダイヤイオンＨＰ−２０カラム等を用いる脱塩処理後、逆相カラム処理等により取得できる。なお、化合物（ａ）には、他に、第二級カルボキシルが１つまたは２つ存在するが、一般に、選択性よく、第一級カルボキシルをエステル化できる。仮に、第二級カルボキシルもエステル化される場合には、イオン交換カラムまたは上記の逆相ＯＤＳカラム処理を行うことにより、目的のエステルを分離できる。なお、上記のピバロイルオキシメチルヨードと異なるハロゲン化物を用い、上述の反応を繰り返し（必要により加温して）、残りのカルボキシルもエステルに変換してもよい。
反応スキーム３は、抗ＨＩＶ剤のドラッグデリバリー用コンジュゲートを製造する例である。例えば、３′−アジド−３′−デオキシチミジン（ＡＺＴ）をピリジンと塩化メチレンに溶解し、冷却下に臭化アセチルブロミドを滴下する。数１０分の撹拌の後、反応液を氷水に注ぎ、酢酸エチルで生成物を抽出する。こうして、５′−ブロモアセチルＡＺＴを調製する。このハロゲン化物とフッ化カリウムを化合物（ａ）の無水ＤＭＦ溶液に加え、室温下で約１８時間撹拌する。反応液から目的生成物の取得は、上記反応スキーム２と同様に行うことができる。
反応スキーム４は、化合物（ａ）に蛍光標識を付着する方法である。化合物（ａ）のベンジルエステルを用意し、これを無水ＤＭＦに溶解した後、例えば、７−アミノ−４−メチルクマリン、Ｎ−ヒドロキシベンゾトリアゾールとさらにＤＣＣを加え、室温下で、約１８時間撹拌する。反応液を希釈後、例えばダイヤイオンＨＰ−２０カラムに通搭し、水洗脱塩の後、アセトン−塩酸水（ｐＨ３）で溶出し、溶出液を凍結乾燥する。これをメタノールと水に溶解し、５％Ｐｄ／Ｃを加えて、水素雰囲気下に６時間撹拌し、脱ベンジル化する。反応液を瀘過、減圧濃縮後に、逆相ＯＤＳカラム（溶出液：アセトニトリル−リン酸緩衝液、ｐＨ３．５、グラジエント）で精製し、目的成分を含むフラクションを回収する。溶離液から、出願原料に対応する化合物（ｅ）を得る。
反応スキーム５は、スペーサを介して蛍光標識を化合物（ａ）に導入する例である。各アミド化反応および生成物の精製は、上記の反応スキーム３に準じて行うことができる。
反応スキーム６は、化合物（ａ）の酸化分解物の閉環を伴う反応例である。この反応は、反応スキーム１と同様の酸化反応にかけ、次いで縮合することによって、目的化合物（ｈ）を得る。
こうして、または、これらの反応スキームの各反応を、必要により改良して、目的の化合物またはコンジュゲートを得ることができる。上述したとおり、化合物（ｂ）は、場合により、出発原料であるＰＲＭ抗生物質より若干劣る抗真菌活性を示すが、水に対する溶解性が有意に向上する。
以下、本発明を、具体例を参照しながら説明するが、本発明はこれらの例に限定される
ものではない。
【実施例１】  ＰＲＭ  Ａのジカルボン酸（以下、ＰＲＭ  Ａ−ＤＣＡと略記する。）の製造
Ｐｒａｄｉｍｉｃｉｎ（ＰＲＭ）Ａ塩酸塩（５０ｍｇ、０．０６ｍｍｏｌ）をＤＭＳＯ（２ｍｌ）と蒸留水（８ｍｌ）の混合溶媒に溶解し、室温で過ヨウ素酸ナトリウム（１００ｍｇ）を撹拌しながら加えた。反応液は少し発熱するが、そのまま３時間撹拌を続けた。希水酸化ナトリウム溶液で反応液のｐＨを４．１〜４．５に調整したのち、８０％亜塩素酸ナトリウム（１３ｍｇ、０．１２ｍｍｏｌ）、３５％過酸化水素水（１５μｌ、０．１２ｍｍｏｌ）、リン酸二水素ナトリウム二水和物（２ｇ）水溶液（１０ｍｌ）を順次加え、室温で１時間撹拌した。反応液にチオ硫酸ナトリウム五水和物（１１．４ｍｇ）を加えて更に１時間撹拌した。次いで、反応液をダイヤイオンＨＰ−２０カラムに通搭し、水洗脱塩の後、アセトン−塩酸水（ｐＨ３）で溶出し、溶出液は濃縮乾固した。得られた粗反応物を逆相ＯＤＳカラム（溶出液：アセトニトリル−リン酸緩衝液、ｐＨ３．５、グラジエント）で精製し、目的成分を含むフラクションを回収した。溶出液をエバポレーターでアセトニリルを留去し、本溶液はＨＰ−２０カラムで脱塩後、アセトン−塩酸水（ｐＨ３）溶出した。アセトンを減圧下に留去した後、水溶液を凍結乾燥し、ＰＲＭ  Ａ−ＤＣＡ（３１ｍｇ、収率６２％）を得た。
ＰＲＭ  Ａに代え、Ｎ，Ｎ−Ｍｅ２−ＰＲＭ  Ｃ（Ｐｒａｄｉｍｉｃｉｎ  ＣのＲ３がジメチル化されたもの）およびＢＭＹ２８８６４（上述）を、それぞれ出発原料に用い、対応する化合物Ｎ−Ｍｅ２−ＰＲＭ  Ｃ−ＤＣＡおよびＢＭＹ２８８６４−ＤＣＡを得た。
【実施例２】  特性確認試験
１）溶解性試験
ＰＢＳ錠剤（ＩＣＮ  Ｂｉｏｃｈｅｍｉｃａｌｓ  Ｉｎｃ、１個あたりＫＨ２ＰＯ４  ０．０２ｇ，Ｎａ２ＨＰＯ４  ０．１１５ｇ，ＫＣｌ  ０．０２ｇ，ＮａＣｌ  １０．８ｇ含有）を蒸留水（１００ｍｌ）に溶解後、オートクレーブし、ＰＢＳ（−）溶液とする。ＰＢＳ（−）溶液（８０ｍｌ）にＣａＣｌ２二水和物（１ｇ／Ｌ，１０ｍｌ）とＭｇＣｌ２六水和物（１ｇ／Ｌ，１０ｍｌ）を加えて、ＰＢＳ（＋）溶液とする。
被検化合物（１ｍｇ）をＰＢＳ（−）溶液（３００μｌ）に加えて、３０℃で１０分間超音波をかけた後、室温で２時間放置する。次いで、遠心分離（１２，０００ｒｐｍ、１０分）し、上清を０．０１規定水酸化ナトリウム溶液で５０倍に希釈し、５００ｎｍの吸光度を測定する。溶解している化合物の量をＥ１ｃｍ１％１８０（５００ｎｍ）により換算し、溶解度を算出する。
同様にしてＰＢＳ（＋）溶液への溶解度を求めることができる。結果を下記の表１に示す。
【表１】
0004814795.tif 000016
２）マンナン結合試験
マンナン（Ｓｉｇｍａ、酵母由来、５０μｇ／ｍｌ）のＰＢＳ（＋）溶液（１００μｌ）と被検化合物（４０μｇ／ｍｌ）のＰＢＳ（＋）溶液（１００μｌ）を混合し、３０℃で２４時間インキュベートする。混合液を遠心分離（１４，０００ｒｐｍ、４℃、５分）し、上清を０．０１規定水酸化ナトリウム溶液で１０倍に希釈し、５００ｎｍの吸光度を測定する。溶解している化合物量をＥ１ｃｍ１％１８０（５００ｎｍ）により換算し、マンナンに結合した化合物量を算出する。結果を下記の表２に示す。
【表２】
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〜０：検出限界以下（トレース）
３０℃で２４時間インキュベーション
３）抗真菌試験
抗真菌活性は酵母形態学用寒天培地（Ｙｅａｓｔ  Ｍｏｒｐｈｏｌｏｇｙ  Ａｇａｒ）（０．１５Ｍ  燐酸緩衝液、ｐＨ７．０）を用いた寒天希釈法で測定した。なお、接種菌量は２×１０６細胞／ｍｌ液を５μｌ／スポットして、３０℃、２日間培養した後、生育最少阻止濃度で表示した。対照化合物はＢＭＹ２８８６４を用いた。３種のＤＣＡ誘導体のうちＮ−Ｍｅ２−ＰＲＭ  Ｃ−ＤＣＡが最も強い活性を示し、Ａ．ｆｕｍｉｇａｔｕｓに対して、活性は低下しているが、Ｃ．ａｌｂｉｃａｎｓとＣ．ｎｅｏｆｏｒｍａｎｓに対してはＢＭＹ２８８６４と同等な活性を維持していることが明らかとなった。それに比べ、ＰＲＭ  Ａ−ＤＣＡとＢＭＹ２８８６４−ＤＣＡは、Ａ．ｆｕｍｉｇａｔｕｓに対する活性が低下したが、Ｃ．ａｌｂｉｃａｎｓとＣ．ｎｅｏｆｏｒｍａｎｓに対しては活性を維持していた。これらの結果は、ＰＲＭ−ＤＣＡが活性誘導体であることを示している。
【表３】
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以上の結果から、本発明の化合物は既知化合物に比べて溶解性が有意に向上し（表１参照）、凝集性が低減したと推定されるマンナン糖鎖結合能の低下（表２参照）にも拘らず、強い抗真菌活性が示された（表３参照）。
【実施例３】  ＢＭＹ２８８６４−ＤＣＡのメチルエステル誘導体（以下、ＢＭＹ２８８６４−ＤＣＡ−ＴＥＭｅ）の合成
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ＢＭＹ２８８６４−ＤＣＡ（３０ｍｇ，０．０３４ｍｍｏｌ）をＤＭＦ（３ｍｌ）に溶解し、ＫＦ（３０ｍｇ、０．５１６ｍｍｏｌ）とＭｅＩ（５ｍｌ）を加え、一晩撹拌した。この際、ＭｅＩは光に不安定であるためアルミホイルで遮光した。その後、反応液に約等量の蒸留水を加え希釈した後、ダイヤイオンＨＰ−２０カラムに通塔し、水洗脱塩の後、アセトン‐塩酸水（ｐＨ３）で溶出し、溶出液を濃縮乾固させる。得られた粗反応物を逆相ＯＤＳカラム（溶出液：アセトニトリル−リン酸緩衝液、ｐＨ３．５、グラジエント）で精製し、目的成分を含むフラクションを回収した。溶出液をエバポレーターでアセトニトリルを留去し、その溶液はＨＰ−２０カラムで脱塩後、アセトン‐塩酸水（ｐＨ３）で溶出した。アセトンを減圧下にて留去した後、水溶液を凍結乾燥し、ＢＭＹ２８８６４−ＤＣＡ−ＴＥＭｅ（５．１ｍｇ、収率１７．０％）を得た。
親電子試薬であるＭｅＩをＥｔＩ、ＰｒＩ、ＢｕＩに代え反応させた場合にも同様にそれぞれのトリエステル体が得られた。各々の収率はＴＥＥｔ  ４４．７％、ＴＥＰｒ  ２７．０％、ＴＥＢｕ  ４０．３％であった。また、ＭｅＩと反応した場合は、同時にエステルが２個導入されたものが副生した。
また、ＢＭＹ２８８６４−ＤＣＡ−ＴＥＢｕを合成する際には、ＴＥＭｅのときと同様にトリエステル体、ジエステル体、さらにモノエステル体も同時に生成した。ＢｕＩを過剰に追加した場合は、原料、モノエステル、ジエステルが全て消費されトリエステルにまでエステル化が進行した。
反応物は複雑になるが、ハロゲン化アルキルの量を制限することにより、モノエステル、ジエステル、トリエステルを合成可能である。