(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
竿杆と、
この竿杆の後端部に螺着可能に設けられた尻栓と、
前記尻栓に保持可能に設けられ前記竿杆の軸方向の重量バランスを調整可能な環状のバランス手段と、
柔軟性部材からなり、前記後端部の外周に取り付けられて当該後端部の後方へ延出し、前記尻栓および前記バランス手段が配置される中空部を備え、前記バランス手段が当接する底部が前記中空部内に形成されるとともに、前記中空部へ前記尻栓および前記バランス手段を挿入するための開口部が後端部に設けられた有底円筒状の握り部と、を備え、
前記中空部の内周面は、前記バランス手段の周部が圧入可能な内径を備えて設けられており、
前記中空部の前記底部は、前記バランス手段の前部に対向して設けられ、前記尻栓の螺着によって押し込まれて前記竿杆の軸方向に移動してきた前記バランス手段の前部に当接可能であり、
前記バランス手段は、前記尻栓の螺着による締め付けによって、前記握り部の前記内周面および前記底部と、前記尻栓との間に圧入されて挟持されることを特徴とする釣竿。
【請求項２】
前記後端部と、前記底部との間に弾性部材が配設される領域を備え、この領域によって前記底部が前記後端部よりも後方に位置することを特徴とする請求項１に記載の釣竿。
【請求項３】
前記バランス手段は、前記尻栓の螺着による締め付けで、前記底部における対向面を弾性変形させることを特徴とする請求項１または請求項２に記載の釣竿。
【請求項４】
前記尻栓は、軸部と頭部とからなり、前記バランス手段は、前記周部が前記頭部よりも前記内周面へ向けて張り出していることを特徴とする請求項１から請求項３のいずれか１項に記載の釣竿。
【請求項５】
前記バランス手段は、前記竿杆の軸方向に組み合わせ可能な複数の環状部材からなり、このうちの前記底部側に配置される前記環状部材は、その前部が、他の前記環状部材よりも前記底部側に向けて張り出しているとともに、その周部が、他の前記環状部材よりも前記内周面へ向けて張り出していることを特徴とする請求項１から請求項４のいずれか１項に記載の釣竿。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、釣竿に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般的に、釣竿は、投擲操作時等に手で保持する位置から竿先側の長さが竿元側の長さよりも長くなっている。このため、手で保持する位置を支点として竿先側と竿元側との重量バランスは不均衡となり、これによって、投擲操作時に思うような操作感が得られなかったり、釣り状態において、竿先側が自重以上に重く感じられる、いわゆる持ち重り感が生じたりすることがある。
【０００３】
従来、このような重量バランスの不均衡を解消するものとして、釣竿の竿杆内部の後部に、バランス手段としての重りを装着するように構成したものが知られている（例えば、特許文献１参照）。
この釣竿では、竿杆内部の後部に重りを適宜連結して装着することができるので、釣竿の重心位置を竿元側へシフトすることができ、投擲操作性の向上や持ち重り感の解消に寄与する。
【０００４】
【特許文献１】実公平５−３６３７６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
前記従来の釣竿では、重りが竿杆内部に挿入される構成であったため、竿杆の内径よりも重りの外形を小さく形成する必要があり、このような重りでは重心位置を可及的に後方側へシフトさせることが難しかった。また、必要な重量を得るために重りを複数個連結すると、重量が竿先側へシフトする傾向となり、重心位置を可及的に後方側へシフトさせることが難しかった。
【０００６】
本発明は、前記諸問題を解決するためになされたものであり、重心位置を可及的に後方側へシフトさせることができるとともに、重りをしっかりと保持することができる釣竿を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
このような課題を解決する本発明の釣竿は、竿杆と、この竿杆の後端部に螺着可能に設けられた尻栓と、前記尻栓に保持可能に設けられ前記竿杆の軸方向の重量バランスを調整可能な環状のバランス手段と、柔軟性部材からなり、前記後端部の外周に取り付けられて当該後端部の後方へ延出し、前記尻栓および前記バランス手段が配置される中空部を備え、前記バランス手段が当接する底部が前記中空部内に形成されるとともに、前記中空部へ前記尻栓および前記バランス手段を挿入するための開口部が後端部に設けられた有底円筒状の握り部と、を備え、前記中空部の内周面は、前記バランス手段の周部が圧入可能な内径を備えて設けられており、前記中空部の前記底部は、前記バランス手段の前部に対向して設けられ、前記尻栓の螺着によって押し込まれて前記竿杆の軸方向に移動してきた前記バランス手段の前部に当接可能であり、前記バランス手段は、前記尻栓の螺着による締め付けによって、前記握り部の前記内周面および前記底部と、前記尻栓との間に圧入されて挟持されることを特徴とする。
【０００８】
この釣竿によれば、環状のバランス手段を尻栓に保持し、この尻栓を竿杆の後端部に螺着することにより、尻栓を介して後端部にバランス手段を取り付けることができる。
後端部の外周に取り付けられる有底円筒状の握り部は、柔軟性部材からなり、後端部の後方へ延出して尻栓およびバランス手段が配置される中空部を備え、その中空部は、内周面がバランス手段の周部が圧入可能な内径を備えて設けられているので、バランス手段を保持した尻栓の螺着時には、中空部の内周面がバランス手段の周部に弾性をもって当接（押圧）し、バランス手段は、この内周面の当接によって径方向に好適に保持される。
【０００９】
一方、中空部の底部は、バランス手段の前部に対向して設けられて、尻栓の螺着によって竿杆の軸方向に摺接移動してきたバランス手段の前部に当接可能となっているので、バランス手段を保持した尻栓を後端部に螺着すると、中空部の底部がバランス手段の前部に弾性をもって当接し、バランス手段は、この底部の当接によって竿杆の軸方向（竿先方向）に好適に保持される。
【００１０】
したがって、バランス手段は、尻栓の螺着による締め付けにより、中空部の内周面および底部によって、径方向および軸方向の２つの方向に同時に保持されることとなり、中空部の内周面および底部と、尻栓との間に圧入されて挟持されることとなる。
【００１１】
また、本発明は、前記後端部と、前記底部との間に弾性部材が配設される領域を備え、この領域によって前記底部が前記後端部よりも後方に位置する構成とするのがよい。
【００１２】
このように構成することによって、弾性部材が配設される領域によって底部が後端部よりも後方に位置するので、バランス手段を、後端部よりも竿杆の軸方向の後方に配置することができる。
【００１３】
また、本発明は、前記バランス手段が、前記尻栓の螺着による締め付けで、前記底部における対向面を弾性変形させる構成とするのがよい。
【００１４】
このように構成することによって、尻栓を後端部に螺着して締め付けると、底部における対向面にバランス手段が当接してその対向面が弾性変形され、バランス手段は、この当接によって竿杆の軸方向（竿先方向）に好適に保持されることとなる。
【００１５】
また、本発明は、前記尻栓が、軸部と頭部とからなり、前記バランス手段は、前記周部が前記頭部よりも前記内周面へ向けて張り出している構成とするのがよい。
【００１６】
このような構成とすることによって、中空部の内部において、周部が頭部よりも内周面へ向けて張り出し、内周面が弾性をもって周部に確実に当接する状態となる。したがって、バランス手段が、径方向に好適に保持されることとなる。
【００１７】
また、本発明は、前記バランス手段が、前記竿杆の軸方向に組み合わせ可能な複数の環状部材からなり、このうちの前記底部側に配置される前記環状部材は、その前部が、他の前記環状部材よりも前記底部側に向けて張り出しているとともに、その周部が、他の前記環状部材よりも前記内周面へ向けて張り出している構成とするのがよい。
【００１８】
この構成によれば、複数の環状部材のうちの底部側に配置される環状部材は、中空部の内周面がその周部に弾性をもって当接して径方向に好適に保持されるとともに、底部がその前部に弾性をもって当接して竿杆の軸方向に好適に保持されることとなる。したがって、この環状部材は、尻栓の螺着による締め付けにより、中空部の内周面および底部によって、径方向および軸方向の２つの方向に同時に保持されることとなり、これらの内周面および底部と、尻栓との間に圧入されて挟持されることとなる。
【発明の効果】
【００１９】
本発明によれば、バランス手段が、尻栓の螺着による締め付けにより、中空部の内周面および底部によって、径方向および軸方向の２つの方向に当接して同時に保持されることとなり、これらの内周面および底部と、尻栓との間に圧入されて挟持されることとなるので、竿杆の後端部の後方において、バランス手段がしっかりと保持されるようになり、投擲時等にバランス手段がガタつくのを好適に防止することができる。
しかも、バランス手段は、後端部の後方に保持されることとなるので、従来のように、竿杆内部の後部に挿入されるもののように、竿杆の内径寸法の制限を受けることがない。したがって、バランス手段を竿杆の後端部の外径よりも径方向に大きく形成することができ、重心位置を可及的に後方側へシフトさせることができる。また、バランス手段が後端部の後方に保持されることとなるので、バランス手段の重量によって竿杆の重心位置が竿先側へシフトすることがなく、重心位置を従来よりも可及的に後方側へシフトさせることができる。
【００２０】
また、本発明によれば、竿杆の後端部よりも竿杆の軸方向の後方にバランス手段を配置することができるので、バランス手段の重量によって竿杆の重心位置が竿先側へシフトすることを確実に防止することができ、重心位置を可及的に後方側へシフトさせることができる。
また、尻栓は、弾性部材を介して後端部に緩み難い状態に取り付けられることとなり、尻栓に保持されるバランス手段がガタつくのを好適に防止することができる。
【００２１】
また、本発明によれば、底部における対向面にバランス手段が当接してその対向面が弾性変形され、バランス手段が、この当接によって竿杆の軸方向（竿先方向）に好適に保持されるので、尻栓を後端部に螺着して締め付けると同時に、バランス手段が底部に当接して保持されることとなり、バランス手段を軸方向に確実に保持することができる。これによって、投擲時等にバランス手段がガタつくのをより好適に防止することができる。
【００２２】
また、本発明によれば、バランス手段の周部が頭部よりも内周面へ向けて張り出しているので、中空部の内周面が周部に対して弾性をもって確実に当接し、バランス手段は、この内周面の当接によって径方向に好適に保持されることとなる。これによって、バランス手段が内周面にしっかりと保持され、投擲時等にバランス手段がガタつくのを好適に防止することができる。
【００２３】
また、本発明によれば、竿杆の軸方向に組み合わせ可能な複数の環状部材からバランス手段が構成され、そのうちの底部側に配置される環状部材が、尻栓の螺着による締め付けによって、中空部の内周面および底部により、径方向および軸方向の２つの方向に同時に保持されるようになっているので、この底部側に配置される環状部材よりも竿杆の軸方向の後方に配置される環状部材が、底部側の環状部材によって、底部側の環状部材と尻栓との間に径方向および軸方向の２つの方向に同時に保持されるようになり、これによって、環状部材同士がガタつくのを好適に防止することができる。したがって、バランス手段が複数の環状部材からなる構成であるにもかかわらず、竿杆の後端部の後方において、これらがしっかりと保持されるようになり、投擲時等にこれらがガタつくのを確実に防止することができる。
また、複数の環状部材を選択して使用することができるので、バランスの調整を好適に行うことができ、投擲操作性の向上や持ち重り感の解消に寄与する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２４】
以下、本発明に係る釣竿の実施の形態について図面を参照しながら説明する。
参照する図面において、図１は本発明の一実施形態に係る釣竿の全体を示す説明図、図２は主要部の構成を示した図であり、尻栓を装着する前の状態を示す断面図、図３は同じく尻栓を装着した後の状態を示す断面図である。
なお、以下の例では、投げ、磯、船、ルアーなど様々な竿種に適用される例を示すが、本発明の釣竿の形態を限定する趣旨ではない。また、以下の説明において、「前」側は、竿先側（穂先側）を言い、「後」側は、竿尻側を言う。
【００２５】
図１に示すように、釣竿は、炭素繊維等の強化繊維で強化した繊維強化樹脂製の竿杆１に、複数の外ガイドＧやトップガイドＧ１が設けられて構成され、竿杆１の後部側には、リール２を取り付けるためのリールシート３が設けられている。そして、竿杆１の後端部１ａには、本実施形態の特徴的構成である重り３０が尻栓２０（図２参照）に保持されて配置される握り部１０が設けられている。
【００２６】
握り部１０は、柔軟性部材、例えば、ＥＶＡ（Ethylene Vinyl Acetate）樹脂発泡体、コルク等からなり、図２に示すように、竿杆１の後端部１ａの外周に図示しない接着剤等により取り付けられている。握り部１０の後部１０ａは、後端部１ａの後方へ延出する有底円筒状を呈しており、その内側には、竿杆１の外形よりも大きな内径を有する中空部１１が形成されている。
【００２７】
中空部１１には、その開口部１１ａを通じて尻栓２０およびバランス手段としての重り３０が挿入可能であり、後記するように尻栓２０が後端部１ａに螺着されることで、図３に示すように、これらが中空部１１の内部に圧入されるようにして配置されるようになっている。ここで、中空部１１の内周面１１ｂは、重り３０の後記する第１，第２の環状部材３１，３２の周部３１ｂ，３２ｂが圧入可能な内径を備えて設けられている。つまり、図４（ａ）に示すように、中空部１１の内周面１１ｂの内径Ｄは、第１，第２の環状部材３１，３２の外径Ｄ１，Ｄ２よりも小さくなるように寸法が設定されており、中空部１１に第１，第２の環状部材３１，３２が挿入されたときに、その周部３１ｂ，３２ｂに対して内周面１１ｂが弾性をもって当接するように構成されている。
【００２８】
また、中空部１１の底部１１ｃは、重り３０の第１，第２の環状部材３１，３２の前部３１ｃ，３２ｃに対向して設けられており、後記するように、尻栓２０の螺着によって押し込まれて前方へ移動してきた第１，第２の環状部材３１，３２の前部３１ｃ，３２ｃに当接可能に設けられている。つまり、図４（ｂ）に二点鎖線で示すように、後端部１ａに尻栓２０を螺着させた状態で、底部１１ｃ（底部１１ｃにおける対向面）と尻栓２０の頭部２２との間に形成される空間の前後寸法Ｌ１が、重り３０の厚さ寸法Ｌ２よりも小さくなるように設定されている。つまり、第１，第２の環状部材３１，３２は、尻栓２０の螺着による締め付けによって、底部１１ｃにおける対向面に当接し、これを弾性変形させるように構成されている。
【００２９】
図２に示すように、後端部１ａと底部１１ｃとの間には、弾性部材としてのＯリング２３を配設するための段差１１ｄが設けられており、この段差１１ｄを設けることによって、底部１１ｃが、後端部１ａよりも相対的に後方に位置するように構成されている。つまり、底部１１ｃは、後端部１ａよりも相対的に後方に位置して、第１，第２の環状部材３１，３２側に突出した構成となっており、これによって、後記するように、尻栓２０の螺着によって押し込まれて前方へ移動してきた第１，第２の環状部材３１，３２の前部３１ｃ，３２ｃに対して、底部１１ｃが確実に当接するようになっている。
【００３０】
尻栓２０は、軸部２１と、頭部２２とからなり、金属製の材料、例えば、アルミニウムまたはアルミニウム合金、ステンレス等の材料、または、合成樹脂製の材料、例えば、ナイロン樹脂、ＡＢＳ樹脂、ポリアセタール樹脂等の材料から形成されている。
尻栓２０は、軸部２１の前部側に形成された雄ねじ２１ａによって、竿杆１の後端部１ａの内周面に形成された雌ねじ１ｂに螺着可能となっており、後端部１ａに対して着脱可能に構成されている。軸部２１の後部側には、その保持面２１ｂの周りに、第１の環状部材３１が挿通されて保持されるようになっており、また、この保持された第１の環状部材３１を介して第２の環状部材３２が軸部２１に間接的に保持されるように構成されている。
また、軸部２１には、軸方向の略中央部分に周溝２１ｃが形成されており、この周溝２１ｃにＯリング２３が取り付けられるようになっている。
本実施形態では、後記するように、軸部２１の後部側に第１，第２の環状部材３１，３２が保持された状態で、その前部３１ｃ，３２ｃが、軸部２１の保持面２１ｂの前端よりも前方に張り出す（突出する）ように構成されている（図５（ａ）（ｂ）参照）。
【００３１】
重り３０は、前記のように、竿杆１の軸方向に組み合わせ可能な第１，第２の環状部材３１，３２からなり、図４（ｂ）に示すように、前後方向にこれらが嵌め合わされた状態で尻栓２０の軸部２１に保持されるようになっている（図２，図３参照）。
重り３０は、嵌め合わされたときの厚さ寸法Ｌ２が、前記したように、底部１１ｃと尻栓２０の頭部２２との間に形成される空間の前後寸法Ｌ１よりも大きくなるように設定されている。  
また、このうちの底部１１ｃ側に配置される第２の環状部材３２は、図５（ａ）に示すように、その前部３２ｃが、第１の環状部材３１よりも底部１１ｃ側に向けて張り出すように構成されているとともに、周部３２ｂが、第１の環状部材３１よりも内周面１１ｂへ向けて張り出すように構成されている。
【００３２】
第１の環状部材３１は、図４（ａ）に示すように、環状部分の断面がＬ字形状を呈しており、円筒部３１Ａとこの円筒部３１Ａに連続して設けられた鍔部３１Ｂとからなる。円筒部３１Ａは、その厚さ寸法Ｌ３が、軸部２１の保持面２１ｂの軸方向長さ寸法Ｌ４よりも大きく形成されている。また、鍔部３１Ｂは、その外径Ｄ１が、尻栓２０の頭部２２の外径Ｄ３よりも大きく形成されている。これにより、第１の環状部材３１は、尻栓２０の軸部２１に挿通保持されると、図５（ａ）に示すように、前部３１ｃが軸部２１の保持面２１ｂの前端よりも前方に突出するとともに、周部３１ｂが頭部２２の周部２２ｂよりも径方向に突出するようになっている。
【００３３】
また、円筒部３１Ａは、図４（ａ）に示すように、その内径Ｄ１’が、軸部２１の後部側の外径Ｄ３’よりも大きく形成されており、これによって第１の環状部材３１は、軸部２１の後部側の周りに回動可能に保持される。また、第１の環状部材３１は、その後面３１ｅが頭部２２の前面２２ａに対して周方向に摺接可能に当接するようになっている。これによって、第１の環状部材３１は、軸部２１に挿通されると、軸部２１の保持面２１ｂおよび頭部２２の前面２２ａの２つの面によって、尻栓２０の径方向および軸方向に保持されるようになっている。
また、第１の環状部材３１は、円筒部３１Ａの周面３１ｃ’と鍔部３１Ｂの前面３１ｂ’とで第２の環状部材３２を保持する保持部３１Ｃを構成しており、この保持部３１Ｃに対して第２の環状部材３２が嵌脱自在に保持されるようになっている。
【００３４】
なお、本実施形態では、第１の環状部材３１を単独で尻栓２０に保持することもできる。この場合、前記したように、第１の環状部材３１の前部３１ｃが軸部２１の保持面２１ｂの前端よりも前方に突出していることにより、底部１１ｃがこれに好適に当接して軸方向に保持するようになっており、また、周部３１ｂが頭部２２の周部２２ｂよりも径方向に突出していることにより、内周面１１ｂがこれに当接して径方向に保持するようになっている。
【００３５】
一方、第２の環状部材３２は、環状部分の断面が、第１の環状部材３１の保持部３１Ｃに嵌合可能な四角形状を呈しており、その厚さ寸法Ｌ５が、第１の環状部材３１の周面３１ｃ’の軸方向長さ寸法Ｌ６よりも大きく形成されている。また、第２の環状部材３２は、その外径Ｄ２が、第１の環状部材３１の外径Ｄ１よりも大きく形成されている。これにより、第２の環状部材３２は、第１の環状部材３１の保持部３１Ｃに嵌合されて保持されると、前部３２ｃが、図５（ａ）に示すように、第１の環状部材３１の前部３１ｃよりも前方に張り出す（突出する）とともに、周部３２ｂが第１の環状部材３１の周部３１ｂよりも径方向に張り出す（突出する）ようになっている。
【００３６】
また、第２の環状部材３２は、図４（ａ）に示すように、その内径Ｄ２’が、第１の環状部材３１の円筒部３１Ａの外径Ｄ１”よりも大きく形成されており、これによって、第２の環状部材３２は、第１の環状部材３１の保持部３１Ｃの周りに回動可能となっている。また、第２の環状部材３２は、保持部３１Ｃの周面３１ｃ’および前面３１ｂ’からなる２つの面によって、尻栓２０の径方向および軸方向に同時に保持されるようになっている。
これによって、第１の環状部材３１の保持部３１Ｃに第２の環状部材３２を保持し、後記するように、尻栓２０を後端部１ａに螺着すると、図５（ａ）に示すように、第１の環状部材３１の前部３１ｃよりも前方に突出した第２の環状部材３２の前部３２ｃに対して中空部１１の底部１１ｃが弾性をもって当接し、また、第１の環状部材３１の周部３１ｂよりも径方向に突出した第２の環状部材３２の周部３２ｂに対して、中空部１１の内周面１１ｂが弾性をもって当接する。
【００３７】
本実施の形態では、図５（ｂ）に示すように、尻栓２０と重り３０との相対する側の面同士の間に生じる摩擦抵抗力Ｐ１が、重り３０と中空部１１の内周面１１ｂとの間に圧入により生じる摩擦抵抗力Ｐ２よりも小さくなるように（Ｐ１＜Ｐ２となるように）設定されている。
具体的には、尻栓２０の軸部２１の保持面２１ｂおよび頭部２２の前面２２ａと、第１の環状部材３１の内面３１ｄおよび後面３１ｅとの間（以下、摺接面部Ａと称す）に生じる摩擦抵抗力Ｐ１が、第２の環状部材３２の周部３２ｂと、内周面１１ｂとの間（以下、摺接面部Ｂと称す）に生じる摩擦抵抗力Ｐ２よりも小さくなるように設定されている。
【００３８】
つまり、摺接面部Ａでは、第１の環状部材３１に対して尻栓２０が周方向に滑り易くなっており、第１の環状部材３１に対して尻栓２０が回動し易くなっている。
一方、摺接面部Ｂでは、中空部１１の内周面１１ｂに対して第２の環状部材３２が周方向に滑り難くなっており、内周面１１ｂに対して第２の環状部材３２が回動し難くなっている。
【００３９】
なお、第１の環状部材３１が単独で尻栓２０に装着される場合には、摩擦抵抗力Ｐ１が、第１の環状部材３１の周部３１ｂと、内周面１１ｂとの間に生じる摩擦抵抗力Ｐ２’（不図示）よりも小さくなるように（Ｐ１＜Ｐ２’となるように）設定されている。
【００４０】
次に、尻栓２０の取り付け取り外し時の作用について説明する。
初めに、尻栓２０に重り３０を装着する。重り３０として、第１，第２の環状部材３１，３２の両方を装着する場合には、第１，第２の環状部材３１，３２同士を嵌め合わせておいてから、これに軸部２１を挿通してもよいし、第１，第２の環状部材３１，３２に順に挿通して保持するようにしてもよい。
【００４１】
軸部２１に第１，第２の環状部材３１，３２を保持したら、図５（ｂ）に示すように、軸部２１の前部側を中空部１１の内部に挿入して、雄ねじ２１ａを後端部１ａの雌ねじ１ｂに螺着する。このとき、軸部２１には、第２の環状部材３２が第１の環状部材３１に嵌め合わされて保持されており、この第２の環状部材３２は、その外径Ｄ２が中空部１１の内径Ｄよりも大きく形成されているので、中空部１１に第２の環状部材３２が挿入されると、中空部１１の内周面１１ｂが、第２の環状部材３２の周部３２ｃによって押し広げられつつ弾性をもってこれに当接する。これによって、第２の環状部材３２は、内周面１１ｂの周方向に回動し難い状態に圧入保持される。
【００４２】
一方、摺接面部Ａでは、その摩擦抵抗力Ｐ１が摺接面部Ｂにおける摩擦抵抗力Ｐ２より小さくなっており、第１の環状部材３１に対して尻栓２０が回動し易くなっているので、尻栓２０を締め付ける回動操作を行うと、圧入保持された第２の環状部材３２（第１の環状部材３１）に対して、尻栓２０が周方向にスムーズに回動されることとなる。したがって、尻栓２０の締め付け操作を簡単に行うことができる。
【００４３】
その後、さらに尻栓２０を締め付けると、尻栓２０は、螺着により竿杆１の軸方向前部側へ移動されることとなり、このとき同時に尻栓２０に保持される重り３０も圧入保持された状態を保持しつつ、また、摺接面部Ｂにおける摩擦抵抗力Ｐ２によって周方向へ回動することなく、尻栓２０の螺着により押し込まれて尻栓２０とともに移動する。
【００４４】
したがって、尻栓２０を締め付ける際に必要となる締め付け操作力は、第２の環状部材３２を軸方向前部側へ移動させるだけの押込力で足り、したがって、第２の環状部材３２の周部３２ｂが受ける力を最小限とすることができる。
これにより、尻栓２０の締め付けをスムーズに行うことができ、第１，第２の環状部材３１，３２の取り付け取り外し操作が簡単になって、操作性に優れた釣竿が得られる。
【００４５】
一方、中空部１１の底部１１ｃは、第２の環状部材３２の前部３２ｃに対向して設けられて、尻栓２０の螺着によって押し込まれて軸方向前部側に移動してきた第２の環状部材３２の前部３２ｃに当接可能となっているので、尻栓２０が螺着されて後端部１ａに締め付けられると、中空部１１の底部１１ｃが第２の環状部材３２の前部３２ｃに弾性をもって当接し、第２の環状部材３２は、この底部１１ｃの当接によって軸方向に好適に保持される。
【００４６】
したがって、重り３０は、尻栓２０の螺着による締め付けによって、中空部１１の内周面１１ｂおよび底部１１ｃによって、径方向および軸方向の２つの方向に同時に保持されることとなり、これらの内周面１１ｂおよび底部１１ｃと、尻栓２０との間に圧入されて挟持されることとなる。
【００４７】
また、尻栓２０が後端部１ａに螺着されて締め付けられると、後端部１ａと底部１１ｃとの間のスペース（段差１１ｄ）にＯリング２３が配設され、尻栓２０は、このＯリング２３を介して後端部１ａに緩み難い状態に取り付けられることとなる。これによって、尻栓２０の確実な取り付けが実現される。
【００４８】
また、このＯリング２３が配設されるスペースが形成されることによって、底部１１ｃは、少なくともそのスペース分、後端部１ａよりも軸方向の後方へ位置することとなり、これによって、後端部１ａよりも軸方向の後方に重り３０が配置されることとなる。
【００４９】
なお、第１の環状部材３１を単独で尻栓２０に装着した場合にも、尻栓２０の螺着による締め付けを行うことによって、中空部１１の内周面１１ｂおよび底部１１ｃと、尻栓２０との間に第１の環状部材３１を圧入して挟持することができる。
すなわち、第１の環状部材３１は、環状部分の断面がＬ字形状を呈しており、前部３１ｃが軸部２１の保持面２１ｂの前端よりも前方に突出するとともに、周部３１ｂが頭部２２の周部２２ｂよりも中空部１１の内周面１１ｂ側に突出しているので、中空部１１の内部において、底部１１ｃが前部３１ｃに弾性をもって当接するとともに、その内周面１１ｂが周部３１ｂに弾性をもって当接し、軸方向および径方向に同時に保持されることとなる。
【００５０】
また、尻栓２０を取り外す際には、尻栓２０を緩める方向に回動させればよい。ここで、尻栓２０を緩める方向に回動させると、尻栓２０は、中空部１１の開口部１１ａへ向けて移動することとなるが、中空部１１の内周面１１ｂが、第２の環状部材３２の周部３２ｂに弾性をもって当接しているので、尻栓２０を緩めても、中空部１１の内部に第２の環状部材３２および第１の環状部材３１が残留する状態となる。このため、尻栓２０を取り外す際には、これらの第１，第２の環状部材３１，３２を移動させるための操作力を全く必要とせず、尻栓２０を簡単に緩めて中空部１１から取り外すことができる。
【００５１】
なお、中空部１１の内部に残留した第１，第２の環状部材３１，３２は、中空部１１の内部に指などをいれて引っ掛けることで、簡単に引き抜くことができる。つまり、引き抜くまでの間、第１，第２の環状部材３１，３２は、中空部１１の内部に残留保持されていることとなるので、実釣時等に重り３０の交換を行うような場合に、不意に中空部１１から重り３０が脱落して、紛失してしまう等の不具合が生じるのを好適に防止することができる。
【００５２】
以上説明した本実施形態の釣竿によれば、後端部１ａの外周に取り付けられる有底円筒状の握り部１０は、柔軟性部材からなり、後端部１ａの後方へ延出して尻栓２０および重り３０が配置される中空部１１を備えており、その中空部１１は、その内周面１１ｂが、第１，第２の環状部材３１，３２の周部３１ｂ，３２ｂに対して圧入可能な内径Ｄを備えて設けられているので、尻栓２０の螺着時に、第１，第２の環状部材３１，３２を保持した尻栓２０を中空部１１に挿入すると、中空部１１の内周面１１ｂが周部３１ｂ，３２ｂに弾性をもって当接し、第１，第２の環状部材３１，３２は、この内周面１１ｂの当接によって径方向に好適に保持される。
【００５３】
一方、中空部１１の底部１１ｃは、第２の環状部材３２の前部３２ｃに対向して設けられて、尻栓２０の螺着によって押し込まれて前方へ移動してきた第２の環状部材３２の前部３２ｃに当接可能となっているので、中空部１１に挿入した尻栓２０を竿杆１の後端部１ａに螺着すると、中空部１１の底部１１ｃが、主として第２の環状部材３２の前部３２ｃに弾性をもって当接し、第２の環状部材３２（第１の環状部材３１）は、この底部１１ｃの当接によって竿杆１の軸方向（竿先方向）に好適に保持される。
【００５４】
したがって、第１，第２の環状部材３１，３２（重り３０）は、尻栓２０の螺着による締め付けにより、中空部１１の内周面１１ｂおよび底部１１ｃによって、径方向および軸方向の２つの方向に同時に保持されることとなり、これらの内周面１１ｂおよび底部１１ｃと、尻栓２０との間に圧入されて挟持されることとなる。
このため、竿杆１の後端部１ａの後方において、重り３０をしっかりと保持することができ、投擲時等に重り３０がガタつくのを好適に防止することができる。
しかも、重り３０は、後端部１ａの後方に保持されることとなるので、従来のように、竿杆内部の後部に挿入されるもののように、竿杆の内径寸法の制限を受けることがない。したがって、重り３０を竿杆１の後端部１ａの外径よりも径方向に大きく形成することができ、重心位置を可及的に後方側へシフトさせることができる。また、重り３０が後端部１ａの後方に保持されることとなるので、重り３０の重量によって竿杆１の重心位置が竿先側へシフトすることがなく、重心位置を可及的に後方側へシフトさせることができる。
【００５５】
また、底部１１ｃと、後端部１ａとの間にＯリング２３が配設される構成となっているので、尻栓２０は、Ｏリング２３を介して後端部１ａに緩み難い状態に取り付けられることとなり、尻栓２０に保持される重り３０がガタつくのを好適に防止することができる。
【００５６】
また、重り３０の第２の環状部材３２が、尻栓２０の螺着による締め付けで、底部１１ｃにおける対向面を弾性変形させるようになっているので、尻栓２０を後端部１ａに螺着して締め付けると、底部１１ｃにおける対向面に第２の環状部材３２が当接してその対向面が弾性変形され、第２の環状部材３２は、この当接によって竿杆１の軸方向（竿先方向）に好適に保持されることとなる。
したがって、尻栓２０を後端部１ａに螺着により締め付けると同時に第２の環状部材３２が底部１１ｃに当接して保持されることとなるので、第２の環状部材３２を底部１１ｃに確実に当接させることができ、投擲時等に第２の環状部材３２を含む重り３０がガタつくのをより好適に防止することができる。
【００５７】
また、尻栓２０が、軸部２１と頭部２２とからなり、重り３０は、周部３１ｂ，３２ｂが頭部２２よりも内周面１１ｂへ向けて張り出しているので、尻栓２０の螺着時に、重り３０を保持した尻栓２０を中空部１１に挿入すると、頭部２２よりも内周面１１ｂへ向けて張り出した周部３１ｂ，３２ｂに対して中空部１１の内周面１１ｂが弾性をもって確実に当接する状態となり、第２の環状部材３２は、この内周面１１ｂの当接によって径方向に好適に保持されることとなる。
したがって、重り３０を内周面１１ｂにしっかりと保持することができ、投擲時等に重り３０がガタつくのを好適に防止することができる。
【００５８】
また、重り３０が、竿杆１の軸方向に組み合わせ可能な第１，第２の環状部材３１，３２からなり、このうちの底部１１ｃ側に配置される第２の環状部材３２は、その前部３２ｃが、第１の環状部材３１よりも底部１１ｃ側に向けて張り出しているとともに、周部３２ｂが、第１の環状部材３１よりも内周面１１ｂへ向けて張り出しているので、底部１１ｃ側に配置される第２の環状部材３２は、その周部３２ｂに中空部１１の内周面１１ｂが弾性をもって当接して径方向に好適に保持されるとともに、その前部３２ｃに底部１１ｃが弾性をもって当接して軸方向に好適に保持されることとなる。
したがって、底部１１ｃ側に配置される第２の環状部材３２よりも後方に配置される第１の環状部材３１が、第２の環状部材３２によって、第２の環状部材３２と尻栓２０との間に径方向および軸方向の２つの方向に同時に保持されるようになり、これによって、第１，第２の環状部材３１，３２同士がガタつくのを好適に防止することができる。
したがって、重り３０が複数の環状部材３１，３２からなる構成であるにもかかわらず、竿杆１の後端部１ａの後方において、しっかりと保持されるようになり、投擲時等にこれらがガタつくのを確実に防止することができる。
さらに、重り３０は、これらの第１，第２の環状部材３１，３２の両方を尻栓２０に装着して使用することができ、また、第１の環状部材３１のみを尻栓２０に装着して使用することもできるので、これらを選択することによって、バランスの調整を好適に行うことができるようになり、投擲操作性の向上や持ち重り感の解消に寄与する。
【００５９】
また、尻栓２０と重り３０との摺接面部Ａに生じる摩擦抵抗力Ｐ１が、重り３０と中空部１１の内周面１１ｂと摺接面部Ｂに生じる摩擦抵抗力Ｐ２よりも小さくなるように設定されているので、摺接面部Ａでは、第１の環状部材３１に対して尻栓２０が周方向に滑り易く回動し易くなっており、一方、摺接面部Ｂでは、中空部１１の内周面１１ｂに対して第２の環状部材３２が周方向に滑り難く、内周面１１ｂに対して第２の環状部材３２が回動し難くなっている。したがって、尻栓２０を締め付ける回動操作を行うと、圧入保持された第２の環状部材３２（第１の環状部材３１）に対して、尻栓２０が周方向にスムーズに回動されることとなる。したがって、尻栓２０の締め付け操作を簡単に行うことができ、尻栓２０の取り付け取り外し操作が容易となる。
【００６０】
ここで、第１，第２の環状部材３１，３２には、その周部３１ｂ，３２ｂに対して凹部、凸部、軸方向に沿う凹溝、軸方向に沿う凸条のうち、少なくともいずれか１つからなる抵抗力発生手段を設け、この抵抗力発生手段によって、周部３１ｂ，３２ｂを粗面化してもよい。
【００６１】
図６（ａ）は、第１，第２の環状部材３１，３２の周部３１ｂ，３２ｂに、抵抗力発生手段として軸方向に沿う凸条３１０，３２０を設けた例を示している。このような凸条３１０，３２０を設けることによって、第１，第２の環状部材３１，３２は、中空部１１の内周面１１ｂ（図５（ａ）（ｂ）参照、以下同じ）に好適に圧入保持されるようになり、第１の環状部材３１（第２の環状部材３２）に対して尻栓２０が回動し易くなる。これにより、尻栓２０を締め付ける回動操作を行うことで、圧入保持された第１の環状部材３１（第２の環状部材３２）に対して、尻栓２０が周方向にスムーズに回動されることとなり、尻栓２０の締め付け操作および取り外し操作を簡単に行うことができる。したがって、操作性に優れた釣竿が得られる。なお、凸条３１０，３２０は、軸方向に沿うものであるので、内周面１１ｂの周方向に回動し難い状態に圧入保持されつつ、尻栓２０の螺着により押し込まれて尻栓２０とともに好適に移動する。なお、凸条３１０，３２０の周方向における形成間隔を適宜変更することによって、凸条３１０，３２０の形成個数を設定することにより内周面１１ｂとの間に生じる摩擦抵抗力を調整することができる。
【００６２】
また、図６（ｂ）は、第１，第２の環状部材３１，３２の周部３１ｂ，３２ｂに、抵抗力発生手段として凸部３１１，３２１を設けた例を示している。このような凸部３１１，３２１を設けることによっても、第１，第２の環状部材３１，３２は、中空部１１の内周面１１ｂに好適に圧入保持されるようになる。
なお、突部３１１，３２１の形成個数を適宜に設定することによって、内周面１１ｂとの間に生じる摩擦抵抗力を調整することができる。
【００６３】
また、図６（ｃ）は、後記して示す変形例として、第１，第２，第３の環状部材３３，３４，３５からなる重り３０’を用いたものにおいて、それぞれの周部３３ｂ，３４ｂ，３５ｂに軸方向に沿う凸条３３０，３４０，３５０を設けた例を示している。この例では、凸条３３０，３４０，３５０の周方向における形成間隔を第１，第２，第３の環状部材３３，３４，３５でそれぞれ異ならせてあり、凸条３３０，３４０，３５０の形成個数を異ならせてある。このような第１，第２，第３の環状部材３３，３４，３５からなる重り３０’に対して、凸条３３０，３４０，３５０を設けた場合にも、これらが中空部１１の内周面１１ｂに好適に圧入保持されるようになる。
なお、前記した例では、重り３０，３０’に凸条３１０等を設けたが、中空部１１の内周面１１ｂを粗面としてもよい。
【００６４】
また、図示しない平滑なシート部材、例えば、テフロン(登録商標)からなるフィルムやシート、シリコーンシート等を摺接面部Ａ（尻栓２０と第１の環状部材３１との相対する面の少なくとも一方の面）に設けて、摺接面部Ａに生じる摩擦抵抗力Ｐ１が摺接面部Ｂに生じる摩擦抵抗力Ｐ２よりも好適に小さくなるように構成してもよい。
【００６５】
図７（ａ）〜（ｃ）に本発明の変形例を示す。この変形例では、前記したＯリング２３に代えて、ワッシャ状の弾性部材２３’を尻栓２０の周溝２１ｃに装着した点が異なっており、この弾性部材２３’が配置されるスペース（段部）１１ｄ’が後端部１ａと底部１１ｃとの間に形成されている。
【００６６】
弾性部材２３’は、図７（ｂ）（ｃ）に示すように、尻栓２０の周溝２１ｃに装着された状態で、その後面が第１，第２の環状部材３１，３２の前部３１ｃ，３２ｃに当接するように形成されており、これによって、第１，第２の環状部材３１，３２の脱落防止用のストッパーとして機能するようになっている。
つまり、図７（ｃ）に示すように、尻栓２０を取り外す方向に緩める操作を行うと、尻栓２０の後方への移動に伴って第１，第２の環状部材３１，３２が尻栓２０から抜け落ちようとするが、第１，第２の環状部材３１，３２の前部３１ｃ，３２ｃに対して弾性部材２３’が当接し、これらが尻栓２０から脱落してしまうことが好適に防止される。
【００６７】
このような構成とすることによって、第１，第２の環状部材３１，３２を尻栓２０の取り外しとともに同時に中空部１１の内部から取り外すことができ、また、弾性部材２３’によって、第１，第２の環状部材３１，３２が尻栓２０から脱落するのを好適に防止することができる。したがって、交換操作時に第１，第２の環状部材３１，３２を紛失することを防止することができる。
【００６８】
図８（ａ）（ｂ）はその他の変形例を示す図であり、（ａ）は重り３０’の構成を説明する説明図、（ｂ）は重り３０’を装着した状態の断面図である。
これらの図に示すように、重り３０’は、竿杆１の軸方向に組み合わせ可能な第１，第２，第３の環状部材３３，３４，３５からなり、図８（ｂ）に示すように、前後方向にこれらが嵌め合わされた状態で尻栓２０の軸部２１に保持されるようになっている。
重り３０’は、嵌め合わされたときの厚さ寸法が、前記と同様に、底部１１ｃと尻栓２０の頭部２２との間に形成される空間の前後寸法Ｌ１（図４（ｂ）参照）よりも大きくなるように設定されている。そして、第１の環状部材３３が軸部２１に保持されるようになっており、そして、この第１の環状部材３３を介して第２の環状部材３４が軸部２１に保持され、この第２の環状部材３４に第３の環状部材３５が保持されるようになっている。
【００６９】
第１，第２の環状部材３３，３４は、いずれも、環状部分の断面がＬ字形状を呈しており、円筒部３３Ａ，３４Ａと、鍔部３３Ｂ，３４Ｂとからなる。第１の環状部材３３は、円筒部３３Ａの周面３３ｃ’と鍔部３３Ｂの前面３３ｂ’とで第２の環状部材３４を保持する保持部３３Ｃを構成しており、この保持部３３Ｃに対して第２の環状部材３４が嵌脱自在に保持されるようになっている。また、第２の環状部材３４は、円筒部３４Ａの周面３４ｃ’と鍔部３４Ｂの前面３４ｂ’とで第３の環状部材３５を保持する保持部３４Ｃを構成しており、この保持部３４Ｃに対して第３の環状部材３５が嵌脱自在に保持されるようになっている。
また、第３の環状部材３５は、環状部分の断面が、第２の環状部材３４の保持部３４Ｃに嵌合可能な四角形状を呈している。なお、第２の環状部材３４は、第１の環状部材３３と第３の環状部材３５との間に保持されるものであれば、例えば、平板の円板状に形成されたものを用いてもよい。
【００７０】
第１の環状部材３３は、その周部３３ｂが、頭部２２の周部２２ｂよりも径方向に張り出すように構成されており、また、第２の環状部材３４の周部３４ｂが、この周部３３ｂよりも径方向に張り出すように構成されている。そして、さらに、第３の環状部材３５の周部３５ｂが、この周部３４ｂよりも径方向に張り出すように構成されている。
また、第１の環状部材３３の前部３３ｃが、軸部２１の保持面２１ｂの前端よりも底部１１ｃ側へ張り出すように構成されており、また、第２の環状部材３４の前部３４ｃが、この前部３３ｃよりも底部１１ｃ側へ張り出すように構成されている。また、さらに、第３の環状部材３５の前部３５ｃが、この前部３４ｃよりも底部１１ｃ側に張り出すように構成されている。
つまり、中空部１１の底部１１ｃ側に配置される第３の環状部材３５は、その周部３５ｂが内周面１１ｂに向けてこれらの中で一番突出するように構成されているとともに、その前部３５ｃが底部１１ｃへ向けてこれらの中で一番突出するように構成されている。
【００７１】
なお、この例においても、第１の環状部材３３を単独で尻栓２０に保持することもできるし、第１の環状部材３３と第２の環状部材３４とを嵌合させて尻栓２０に保持することもできる。
【００７２】
また、図８（ｂ）に示すように、尻栓２０と重り３０’との相対する側の面同士の間に生じる摩擦抵抗力Ｐ１”が、重り３０’と中空部１１の内周面１１ｂとの間に生じる摩擦抵抗力Ｐ２”よりも小さくなるように（Ｐ１”＜Ｐ２”となるように）設定されている。
具体的には、尻栓２０の軸部２１の保持面２１ｂおよび頭部２２の前面２２ａと、第１の環状部材３３の内面３３ｄおよび後面３３ｅとの間（以下、摺接面部Ａ”と称す）に生じる摩擦抵抗力Ｐ１”が、第３の環状部材３５の周部３５ｂと、内周面１１ｂとの間（以下、摺接面部Ｂ”と称す）に生じる摩擦抵抗力Ｐ２”よりも小さくなるように設定されている。
【００７３】
つまり、摺接面部Ａ”では、第１の環状部材３３に対して尻栓２０が周方向に滑り易くなっており、第１の環状部材３３に対して尻栓２０が回動し易くなっている。
一方、摺接面部Ｂ”では、中空部１１の内周面１１ｂに対して第３の環状部材３５が周方向に滑り難くなっており、内周面１１ｂに対して第３の環状部材３５が回動し難くなっている。
【００７４】
このような構成とすることによって、第３の環状部材３５は、内周面１１ｂの周方向に回動し難い状態に圧入保持されることとなる。
一方、摺接面部Ａ”では、その摩擦抵抗力Ｐ１”が摺接面部Ｂ”における摩擦抵抗力Ｐ２”より小さくなっており、第１の環状部材３３に対して尻栓２０が回動し易くなっているので、尻栓２０を締め付ける回動操作を行うと、圧入保持された第３の環状部材３５（第１，第２の環状部材３３，３４）に対して、尻栓２０が周方向にスムーズに回動されることとなる。したがって、尻栓２０の締め付け操作を簡単に行うことができる。
【００７５】
その後、さらに尻栓２０を締め付けると、尻栓２０は、螺着により竿杆１の軸方向前部側へ移動されることとなり、このとき同時に尻栓２０に保持される重り３０’も圧入保持された状態を保持しつつ、また、摺接面部Ｂ”における摩擦抵抗力Ｐ２”によって周方向へ回動することなく、尻栓２０の螺着により押し込まれて尻栓２０とともに移動する。
【００７６】
したがって、尻栓２０を締め付ける際に必要となる締め付け操作力は、第３の環状部材３５を軸方向前部側へ移動させるだけの押込力で足り、したがって、第３の環状部材３５の周部３５ｂが受ける力を最小限とすることができる。
これにより、尻栓２０の締め付けをスムーズに行うことができ、第１，第２，第３の環状部材３３，３４，３５の取り付け取り外し操作が簡単になって、操作性に優れた釣竿が得られる。
【００７７】
一方、中空部１１の底部１１ｃは、第３の環状部材３５の前部３５ｃに対向して設けられて、尻栓２０の螺着により押し込まれて軸方向前部側に移動してきた第３の環状部材３５の前部３５ｃに当接可能となっているので、尻栓２０が螺着されて後端部１ａに締め付けられると、中空部１１の底部１１ｃが第３の環状部材３５の前部３５ｃに弾性をもって当接し、第３の環状部材３５は、この底部１１ｃの当接によって軸方向へ好適に保持される。
したがって、この第３の環状部材３５よりも竿杆の軸方向の後方に配置される第２の環状部材３４および第１の環状部材３３が、第３の環状部材３５によって、第３の環状部材３５と尻栓２０との間に径方向および軸方向の２つの方向に同時に保持されるようになり、これによって、第１〜第３の環状部材３１〜３５同士がガタつくのを好適に防止することができる。
【００７８】
これにより、重り３０’は、尻栓２０の螺着による締め付けによって、中空部１１の内周面１１ｂおよび底部１１ｃによって、径方向および軸方向の２つの方向に同時に保持されることとなり、これらの内周面１１ｂおよび底部１１ｃと、尻栓２０との間に圧入されて挟持されることとなる。
したがって、竿杆１の後端部１ａの後方において、重り３０’をしっかりと保持することができ、投擲時等に重り３０’がガタつくのを好適に防止することができる。
また、重り３０’が、第１〜第３の環状部材３３〜３５から構成されるので、これらの重さ（比重）を適宜設定することによって、重心位置を可及的に後方側へシフトさせることができ、投擲操作時等において思うような操作感を得ることができる。また、釣り状態において、持ち重り感を解消することに寄与する。
【００７９】
また、図９（ａ）に示すように、中空部１１の内周面１１ｂ’を、後部側（開口部１１ａ側）から前部側（底部１１ｃ’側）へ向けてその内径Ｄが窄まるように（内径Ｄよりも小さい内径Ｄ’となるように）テーパ状に形成するとともに、底部１１ｃ’における対向面を後部側へ向けてテーパ状に突出形成してもよい。つまり、この例では、中空部１１の内周面１１ｂ’および底部１１ｃ’に傾斜をもたせることで、これらが重り３０”に対して周方向および軸方向にそれぞれ当接するように構成されており、これによって、重り３０”が周方向および軸方向の２つの方向に保持されるようになっている。この場合、重り３０”の第１，第２の環状部材３１’，３２’は、前記のようにそれぞれの外径を異ならせることなく、尻栓２０の頭部２２の外径Ｄ３と同等となるように形成することができる。
【００８０】
このような構成において、尻栓２０を後端部１ａに螺着して締め付けると、図９（ｂ）に示すように、中空部１１の内周面１１ｂ’および底部１１ｃ’が重り３０”にそれぞれ弾性をもって当接し、重り３０”は、中空部１１の内部にガタつくことなく保持される。
【図面の簡単な説明】
【００８１】
【図１】本発明の一実施形態に係る釣竿の全体を示す説明図である。図３は同じく尻栓を装着した後の状態を示す断面図である。
【図２】主要部の構成を示した図であり、尻栓を装着する前の状態を示す断面図である。
【図３】主要部の構成を示した部分断面図である。
【図４】（ａ）重りの構造を断面で示す説明図、（ｂ）は嵌め合わせた重りの断面を示す説明図である。
【図５】（ａ）は主要部の構成を示した部分断面図、（ｂ）は尻栓装着時の様子を示す部分断面図である。
【図６】（ａ）〜（ｃ）は抵抗力発生手段を有する重りが装着された尻栓を示す斜視図である。
【図７】（ａ）〜（ｃ）は変形例の主要部の構成を断面で示した説明図である。
【図８】その他の変形例を示す図であり、（ａ）は重りの構成を説明するための断面図、（ｂ）は重りを装着した状態の断面図である。
【図９】その他の変形例を示す図であり、（ａ）は構成を説明するための断面図、（ｂ）は重りを装着した状態の断面図である。
【符号の説明】
【００８２】
１      竿杆
１ａ    後端部
２      リール
３      リール装着部
１０    握り部
１０ａ  後部
１１    中空部
１１ａ  開口部
１１ｂ  内周面
１１ｃ  底部
１１ｄ  段差
２０    尻栓
２１    軸部
２１ｂ  保持面
２１ｃ  周溝
２２    頭部
２３    Ｏリング
２３’    弾性部材
３１    第１の環状部材
３２    第２の環状部材
３１Ａ  円筒部
３１Ｂ  鍔部
３１Ｃ  保持部
３１ｂ  周部
３１ｃ  前部
３２ｂ  周部
３２ｃ  前部
３３    第１の環状部材
３４    第２の環状部材
３５    第３の環状部材
Ａ      摺接面部
Ｂ      摺接面部
Ｐ１    摩擦抵抗力
Ｐ２    摩擦抵抗力
【図１】
0004814847.tif 000002
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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