(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
路面と接するトレッド部と、複数の並列するコードをゴムで被覆した少なくとも２層のベルト層と、一対のビードトゥとを有する空気入りタイヤであって、
回転軸芯を含む断面において、タイヤ幅方向長さが最も短い前記ベルト層である最短ベルト層のタイヤ幅方向端部を点Ｂとし、タイヤ最大幅となるタイヤ表面を点Ｑとし、前記点Ｂと前記点Ｑとを結ぶ線分を線分ＢＱとし、一対の前記点Ｑを結ぶ線分を線分ＳＷとした場合、
前記線分ＢＱと前記線分ＳＷとが交差する角度は、５０°以下であり、
前記断面において、前記点Ｂからトレッド表面までタイヤ赤道線と平行に延びる線分を線分ＧＢとし、前記タイヤ赤道線における前記最短ベルト層からトレッド表面までの線分を線分ＧＡとした場合、
前記線分ＧＢの長さは、前記線分ＧＡの８５％以下であることを特徴とする空気入りタイヤ。
【請求項２】
前記線分ＢＱと前記線分ＳＷとが交差する角度は、２０°〜４０°の範囲内であることを特徴とする請求項１に記載の空気入りタイヤ。
【請求項３】
前記断面において、タイヤ赤道線におけるタイヤ径方向幅分、タイヤ径方向外側に隔てて前記線分ＢＱと平行に延びる直線を直線ＢＱ２とした場合、
タイヤ外輪郭線は、前記直線ＢＱ２よりタイヤ径方向内側に位置することを特徴とする請求項１に記載の空気入りタイヤ。
【請求項４】
前記線分ＧＢの長さは、前記線分ＧＡの５０％以下であることを特徴とする請求項１に記載の空気入りタイヤ。
【請求項５】
前記断面において、前記ビードトゥを通って前記線分ＳＷと平行に延びる直線を直線Ｍとし、タイヤ赤道線におけるトレッド表面から前記直線Ｍまでタイヤ赤道線と平行に延びる線分を線分ＳＨとした場合、
前記点Ｑから前記直線Ｍまでタイヤ赤道線と平行に延びる線分の長さは、前記線分ＳＨの長さの５５％以下であることを特徴とする請求項１に記載の空気入りタイヤ。
【請求項６】
前記断面において、前記ビードトゥを通って前記線分ＳＷと平行に延びる直線を直線Ｍとし、タイヤ赤道線を中心として前記線分ＳＷの８０％の位置を点Ｋとし、タイヤ赤道線におけるトレッド表面から前記直線Ｍまでタイヤ赤道線と平行に延びる線分を線分ＳＨとした場合、
前記点Ｋ上であり、トレッド表面から前記直線Ｍまでタイヤ赤道線と平行に延びる線分の長さは、前記線分ＳＨの長さの８５％以下であることを特徴とする請求項１に記載の空気入りタイヤ。
【請求項７】
前記断面において、タイヤ赤道線から前記点Ｂまでの領域におけるタイヤ外輪郭線とタイヤ内輪郭線とは、前記線分ＳＷと略平行であることを特徴とする請求項１に記載の空気入りタイヤ。
【請求項８】
前記断面において、タイヤ幅方向長さが最も長い前記ベルト層の端部よりタイヤ幅方向内側から前記線分ＳＷ付近まで延び、タイヤ径方向最内側の前記ベルト層よりタイヤ径方向内側に配置される補強層を更に備えることを特徴とする請求項１に記載の空気入りタイヤ。
【請求項９】
前記断面において、タイヤ幅方向長さが最も長い前記ベルト層を構成する前記コードがタイヤ赤道線に対して傾斜する鋭角を角度θ１とし、前記最短ベルト層を構成する前記コードがタイヤ赤道線に対して傾斜する鋭角を角度θ２とした場合、
前記角度θ１は、前記角度θ２より大きいことを特徴とする請求項１に記載の空気入りタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  本発明は、路面と接するトレッド部と、複数の並列するコードをゴムで被覆した少なくとも２層のベルト層と、一対のビードトゥとを有する空気入りタイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】  従来、転がり抵抗が低減された空気入りタイヤの開発がなされている（例えば、特許文献１参照）。【０００３】  この転がり抵抗を低減させる方法として、近年においては、トレッド部に使用されるゴムのｔａｎδを低減させる方法、トレッド部のゲージを限界まで薄くする方法等が考えられている（例えば、特開２００２−２０５５１３号公報）。
【発明の開示】
【０００４】  しかしながら、トレッド部に使用されるゴムのｔａｎδを低減させる方法を用いると、耐摩耗性を損なう恐れがあるという問題があった。
【０００５】  また、トレッド部のゲージを限界まで薄くする方法を用いると、トレッド部における耐久性や耐摩耗性を損なう恐れがあるという問題があった。
【０００６】  そこで、本発明は、上述の問題に鑑み、耐摩耗性や耐久性を損なうことなく、転がり抵抗を低減することができる空気入りタイヤを提供することを目的とする。
【０００７】  上記課題を解決するために、本発明の第１の特徴は、路面と接するトレッド部と、複数の並列するコードをゴムで被覆した少なくとも２層のベルト層と、一対のビードトゥとを有する空気入りタイヤであって、回転軸芯を含む断面において、タイヤ幅方向長さが最も短いベルト層である最短ベルト層のタイヤ幅方向端部を点Ｂとし、タイヤ最大幅となるタイヤ表面を点Ｑとし、点Ｂと点Ｑとを結ぶ線分を線分ＢＱとし、一対の点Ｑを結ぶ線分を線分ＳＷとした場合、線分ＢＱと線分ＳＷとが交差する角度は、５０°以下であることを特徴とする空気入りタイヤであることを要旨とする。
【０００８】  かかる特徴によれば、耐摩耗性や耐久性を損なうことなく、転がり抵抗を低減することができる。
【０００９】  具体的には、転がり抵抗の多くは、トレッド部を構成するゴムの歪みエネルギーロスによるものである。このトレッド部を構成するゴムの歪みエネルギーロスは、トレッド部のタイヤ赤道線付近においてはタイヤ周方向のせん断変形によるものが大きく、トレッド部の端部付近においてはタイヤ幅方向のせん断変形によるものが大きいことが分かっている。即ち、トレッド部のタイヤ赤道線付近においてはタイヤ周方向のせん断変形を緩和し、トレッド部の端部付近においてはタイヤ幅方向のせん断変形を緩和することが効果的である。
【００１０】  ここで、まず、トレッド部のタイヤ赤道線付近においてタイヤ周方向のせん断変形を緩和するには、トレッド部のタイヤ周方向の曲げ剛性を向上させ、曲げ変形によって生じるせん断変形による歪みエネルギーロスを減少させることが効果的である。そこで、本発明のように、回転軸芯を含む断面において、最短ベルト層のタイヤ幅方向端部を点Ｂとし、タイヤ最大幅となるタイヤ表面を点Ｑとし、点Ｂと点Ｑとを結ぶ線分を線分ＢＱとし、一対の点Ｑを結ぶ線分を線分ＳＷとした場合、線分ＢＱと線分ＳＷとが交差する角度を、５０°以下、即ち、従来よりも小さくすることにより、少なくとも２層のベルト層の交錯幅を狭くすることができる。これにより、従来と比較して、トレッド部とサイドウォール部との間であるショルダー部の変形を大きくし、タイヤの撓み量を増加させることにより、トレッド部のタイヤ赤道線付近におけるタイヤ周方向のせん断変形による歪みエネルギーロスを減少させ、転がり抵抗を減少させることができる。また、このような形状を用いることにより、トレッド部に使用されるゴムのｔａｎδを低減させる方法や、トレッド部のゲージを限界まで薄くする方法等を用いる場合と異なり、耐久性や耐摩耗性を損なうことなく、転がり抵抗を低減することができる。
【００１１】  本発明の第２の特徴は、線分ＢＱと線分ＳＷとが交差する角度が、２０°〜４０°の範囲内であることを要旨とする。
【００１２】  本発明の第３の特徴は、断面において、タイヤ赤道線におけるタイヤ径方向幅分、タイヤ径方向外側に隔てて線分ＢＱと平行に延びる直線を直線ＢＱ２とした場合、タイヤ外輪郭線は、直線ＢＱ２よりタイヤ径方向内側に位置することを要旨とする。かかる特徴によれば、外輪郭線が、直線ＢＱ２よりタイヤ径方向内側に位置するため、直線ＢＱよりタイヤ径方向外側に位置する空気入りタイヤの部位を薄くすることができる。これにより、トレッド部のタイヤ赤道線付近の偏芯をより増加させることができ、より効果的にトレッド部のタイヤ赤道線付近におけるタイヤ周方向のせん断変形を抑制することができる。
【００１３】  また、上記のような構造にすることにより、直線ＢＱよりタイヤ径方向外側に位置する空気入りタイヤの部位が荷重負荷時において撓むが、ベルト層が該部位に配置されていない。このため、ベルト層の幅方向への縮みによって発生するタイヤ幅方向のせん断変形による歪みエネルギーロスを減少させることができる。
【００１４】  本発明の第４の特徴は、断面において、点Ｂからトレッド表面までタイヤ赤道線と平行に延びる線分の長さは、タイヤ赤道線における最短ベルト層からトレッド表面までの長さの８５％以下であることを要旨とする。かかる特徴によれば、断面において、点Ｂからトレッド表面までタイヤ赤道線と平行に延びる線分の長さが、タイヤ赤道線における最短ベルト層からトレッド表面までの長さの８５％以下、即ち、トレッド部のタイヤ赤道線付近よりもトレッド部の端部付近の方が薄くなる。このため、トレッド部の端部付近のタイヤ幅方向剛性を増大させることができ、より効果的にタイヤ幅方向におけるせん断変形を低減することができる。また、上記のように、トレッド部の端部付近が薄くなる。これにより、トレッド部のタイヤ赤道線付近の偏芯がより増加し、より効果的にトレッド部のタイヤ赤道線付近のタイヤ周方向におけるせん断変形を低減することができる。
【００１５】  本発明の第５の特徴は、断面において、点Ｂからトレッド表面までタイヤ赤道線と平行に延びる線分を線分ＧＢとし、タイヤ赤道線における最短ベルト層からトレッド表面までの線分を線分ＧＡとした場合、線分ＧＢの長さは、線分ＧＡの５０％以下であることを要旨とする。
【００１６】  本発明の第６の特徴は、断面において、ビードトゥを通って線分ＳＷと平行に延びる直線を直線Ｍとし、タイヤ赤道線におけるトレッド表面から直線Ｍまでタイヤ赤道線と平行に延びる線分を線分ＳＨとした場合、点Ｑから直線Ｍまでタイヤ赤道線と平行に延びる線分の長さは、線分ＳＨの長さの５５％以下であることを要旨とする。かかる特徴によれば、点Ｑから直線Ｍまでタイヤ赤道線と平行に延びる線分の長さが、線分ＳＨの長さの５５％以下であるため、大舵角域において、サイドウォール部が接地することを抑制することができる。
【００１７】  本発明の第７の特徴は、断面において、タイヤ赤道線を中心として線分ＳＷの８０％の位置を点Ｋとし、タイヤ赤道線におけるトレッド表面から直線Ｍまでタイヤ赤道線と平行に延びる線分を線分ＳＨとした場合、点Ｋ上であり、トレッド表面から直線Ｍまでタイヤ赤道線と平行に延びる線分の長さは、線分ＳＨの長さの８５％以下であることを要旨とする。かかる特徴によれば、点Ｋ上であり、トレッド表面から直線Ｍまでタイヤ赤道線と平行に延びる線分の長さが、線分ＳＨの長さの８５％以下であるため、トレッド部の端部付近の位置を従来よりもタイヤ径方向内側にすることができ、ベルト層の交錯幅を狭くすることができる。これにより、従来と比較して、ショルダー部の変形を大きくし、タイヤの撓み量を増加させるため、トレッド部のタイヤ赤道線付近におけるタイヤ周方向のせん断変形による歪みエネルギーロスを減少し、転がり抵抗を減少させることができる。
【００１８】  本発明の第８の特徴は、断面において、タイヤ赤道線から点Ｂまでの領域におけるタイヤ外輪郭線とタイヤ内輪郭線とは、線分ＳＷと略平行であることを要旨とする。本発明の第９の特徴は、断面におけるタイヤ外輪郭線とタイヤ内輪郭線との間の領域である上部領域において、タイヤ径方向長さが最も長い位置とタイヤ径方向長さが最も短い位置とのタイヤ径方向長さの差は、タイヤ赤道線における最短ベルト層からトレッド表面までの長さの５０％以下であることを要旨とする。空気入りタイヤの内面が丸くなっていると、トレッド部のタイヤ赤道線付近のみが接地するような接地形状となる。このため、トレッド部のタイヤ赤道線付近の摩耗がトレッド部の端部付近に比べて促進してしまう。そこで、タイヤ外輪郭線とタイヤ内輪郭線とが線分ＳＷと略平行であり、上部領域において、タイヤ径方向長さが最も長い位置とタイヤ径方向長さが最も短い位置とのタイヤ径方向長さの差を、タイヤ赤道線における最短ベルト層からトレッド表面までの長さの５０％以下としている。これにより、空気入りタイヤの内面を平らにし、接地形状を適正化するため、トレッド部における摩耗を均一にすることができる。
【００１９】  本発明の第１０の特徴は、空気入りタイヤは、断面において、タイヤ幅方向長さが最も長いベルト層の端部よりタイヤ幅方向内側から線分ＳＷ付近まで延び、タイヤ径方向最内側のベルト層よりタイヤ径方向内側に配置される補強層を更に備えることを要旨とする。かかる特徴によれば、断面において、タイヤ幅方向長さが最も長いベルト層の端部よりタイヤ幅方向内側から線分ＳＷ付近まで延び、タイヤ径方向最内側のベルト層よりタイヤ径方向内側に配置される補強層が更に備えられているため、ショルダー部が釘等を踏んだ場合においても、パンクし難くすることができる。また、大舵角域等のショルダー部が接地する場合においても、ショルダー部の剛性を十分に確保することができる。
【００２０】  本発明の第１１の特徴は、断面において、タイヤ幅方向長さが最も長いベルト層を構成するコードがタイヤ赤道線に対して傾斜する鋭角を角度θ１とし、最短ベルト層を構成するコードがタイヤ赤道線に対して傾斜する鋭角を角度θ２とした場合、角度θ１は、角度θ２より大きいことを要旨とする。かかる特徴によれば、上述したようにベルト層の交錯幅が狭く、角度θ１が角度θ２より大きいため、ベルト張力がトレッド部のタイヤ赤道線付近に集中し、従来よりもトレッド部のタイヤ赤道線付近のタイヤ周方向における曲げ剛性を増加させることができ、トレッド部のタイヤ赤道線付近のタイヤ周方向変形を抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】図１は、本発明の実施形態に係る空気入りタイヤを示す断面図である。
【図２】図２は、本発明の実施形態に係る空気入りタイヤと従来の空気入りタイヤとの比較を示す断面図である。
【図３】図３は、本発明の実施形態に係る空気入りタイヤのベルト張力を示すグラフである。
【図４】図４は、本発明の実施形態に係る空気入りタイヤのプライ張力を示すグラフである。
【図５】図５は、本発明の実施形態２に係る空気入りタイヤを示す断面図である。
【図６】図６は、本発明の実施形態３に係るベルト層を示す図である。
【図７】図７は、実施例における比較例１の空気入りタイヤを示す断面図である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２２】［実施形態１］
以下において、本実施形態に係る空気入りタイヤ１について説明する。【００２３】  図１は、本実施形態における空気入りタイヤ１を示す断面図である。なお、同図は、空気入りタイヤ１において、タイヤ赤道線ＣＬより一方のみを示している。【００２４】  同図に示すように、空気入りタイヤ１は、トレッド部２と、ベルト層３と、サイドウォール部４と、ビードトゥ５とから構成されている。【００２５】  トレッド部２は、路面と接する厚いゴム層であり、後述するベルト層３等を保護するためのものである。【００２６】  ベルト層３は、複数の並列するコードをゴムで被覆したものであり、トレッド部２のタイヤ径方向（矢印Ｒ方向）内側に配置されている。なお、このベルト層３は、タイヤ幅方向Ｗ長さが最も短い最短ベルト層３ａと、タイヤ幅方向Ｗ長さが最も長い最長ベルト層３ｂとの少なくとも２層からなる。【００２７】  なお、同図において、最短ベルト層３ａが最長ベルト層３ｂよりもタイヤ径方向外側に配置されているが、これに限定されるものではなく、逆に配置されていてもよい。【００２８】  サイドウォール部４は、トレッド部２のタイヤ幅方向（矢印Ｗ方向）両端に形成されている一対の壁面である。【００２９】  ビードトゥ５は、空気入りタイヤ１をリム（図示せず）に固定するための一対のビード部におけるタイヤ径方向Ｒ最内側の部位である。【００３０】  また、同図に示すように、空気入りタイヤ１において、最短ベルト層３ａのタイヤ幅方向端部を点Ｂとし、タイヤ最大幅となるタイヤ表面を点Ｑとし、点Ｂと点Ｑとを結ぶ線分を線分ＢＱとし、一対の点Ｑを結ぶ線分を線分ＳＷとした場合、線分ＢＱと線分ＳＷとが交差する角度（同図において、角度θ）は、５０°以下である。【００３１】  角度θが５０°以下、即ち、従来よりも小さいため、２層のベルト層３の交錯幅が狭くなる。これにより、図２に示すように、本発明の空気入りタイヤ１は、従来の空気入りタイヤ１０と比較して、トレッド部の端部付近の変形が大きくなり、空気入りタイヤ１の撓み量（同図において、撓みＬ）が増加する。このため、トレッド部２のタイヤ赤道線ＣＬ付近におけるタイヤ周方向のせん断変形による歪みエネルギーロスを減少させ、転がり抵抗を減少させることができる。【００３２】  また、２層のベルト層３の交錯幅が狭くなるため、図３に示すように、ベルト張力がトレッド部２のタイヤ赤道線ＣＬ付近に集中することで、従来の空気入りタイヤ１０よりもトレッド部２のタイヤ赤道線ＣＬ付近のタイヤ周方向変形を抑制することができる。【００３３】  ここで、タイヤ最大幅位置とは、空気入りタイヤ１におけるタイヤ幅方向長さが最も長い位置である。【００３４】  なお、角度θは、２０°以上であることが好ましい。角度θが２０°より小さいと、ベルト交錯幅が狭くなりすぎ、操縦安定性や耐摩耗性が悪化するという問題がある。【００３５】  また、タイヤ赤道線ＣＬにおけるタイヤ径方向幅分、タイヤ径方向外側に隔てて線分ＢＱと平行に延びる直線を直線ＢＱ２とした場合、タイヤ外輪郭線は、直線ＢＱ２よりタイヤ径方向内側に位置する。【００３６】  なお、角度θは、２０°〜４０°の範囲内であることが好ましく、２０°〜３５°の範囲内であることがより好ましい。【００３７】  ここで、タイヤ赤道線ＣＬにおけるタイヤ径方向幅分とは、同図におけるＧＣであり、このＧＣとＦとが同一の幅を有している。【００３８】  また、点Ｂからトレッド表面までタイヤ赤道線ＣＬと平行に延びる線分の長さは、タイヤ赤道線ＣＬにおける最短ベルト層３ａからトレッド表面までの長さの８５％以下である。【００３９】  ここで、点Ｂからトレッド表面までタイヤ赤道線ＣＬと平行に延びる線分とは、同図におけるＧＢであり、タイヤ赤道線ＣＬにおける最短ベルト層３ａからトレッド表面までの長さとは、同図におけるＧＡである。【００４０】  なお、ＧＢの長さは、ＧＡのタイヤ径方向長さの５０％以上であることが好ましい。ＧＢの長さが、ＧＡのタイヤ径方向長さの５０％より小さいと、ショルダー部の耐摩耗性が悪化するという問題がある。【００４１】  また、ビードトゥ５を通って線分ＳＷと平行に延びる直線を直線Ｍとし、タイヤ赤道線ＣＬにおけるトレッド表面から直線Ｍまでタイヤ赤道線ＣＬと平行に延びる線分を線分ＳＨとした場合、点Ｑから直線Ｍまでタイヤ赤道線ＣＬと平行に延びる線分の長さは、線分ＳＨの長さの５５％以下である。【００４２】  ここで、点Ｑから直線Ｍまでタイヤ赤道線ＣＬと平行に延びる線分とは、同図において、ＱＨである。【００４３】  なお、ＱＨの長さは、線分ＳＨの長さの３０％以上であることが好ましい。ＱＨの長さが、線分ＳＨの長さの３０％より小さいと、リムフィット性が悪化するという問題がある。【００４４】  なお、点Ｂからトレッド表面までタイヤ赤道線ＣＬと平行に延びる線分の長さが、タイヤ赤道線ＣＬにおける最短ベルト層３ａからトレッド表面までの長さの８５％以下である。また、点Ｑから直線Ｍまでタイヤ赤道線ＣＬと平行に延びる線分の長さが、線分ＳＨの長さの５５％以下である。これにより、トレッド部の端部付近から点Ｑにかけてのカーカスラインの曲率半径が大きくなる。これにより、図４に示すように、トレッド部の端部付近から点Ｑにかけての位置（同図において、位置Ｓ）のプライ張力が増加する。このため、横剛性の低下が抑制され、操縦安定性の悪化をも抑制することができる。【００４５】  また、タイヤ赤道線ＣＬを中心として線分ＳＷの８０％の位置を点Ｋとし、タイヤ赤道線ＣＬにおけるトレッド表面から直線Ｍまでタイヤ赤道線ＣＬと平行に延びる線分を線分ＳＨとした場合、点Ｋ上であり、トレッド表面から直線Ｍまでタイヤ赤道線ＣＬと平行に延びる線分の長さは、線分ＳＨの長さの８５％以下である。【００４６】  ここで、点Ｋ上であり、トレッド表面から直線Ｍまでタイヤ赤道線ＣＬと平行に延びる線分とは、同図において、ＰＨである。【００４７】  なお、ＰＨの長さは、線分ＳＨの長さの６０％以上であることが好ましい。ＰＨの長さが、線分ＳＨの長さの６０％より小さいと、タイヤのエアボリュームが小さくなり、耐久性が悪化するという問題がある。【００４８】  また、タイヤ赤道線ＣＬから点Ｂまでの領域におけるタイヤ外輪郭線とタイヤ内輪郭線とは、線分ＳＷと略平行である。【００４９】  ここで、略平行とは、タイヤ外輪郭線及び内輪郭線の線分ＳＷに対する角度が、±１０°の範囲内である。【００５０】  また、タイヤ外輪郭線と���イヤ内輪郭線との間の領域である上部領域６において、タイヤ径方向長さが最も長い位置とタイヤ径方向長さが最も短い位置とのタイヤ径方向長さの差は、タイヤ赤道線ＣＬにおける最短ベルト層３ａからトレッド表面までの長さの５０％以下である。【００５１】  なお、上部領域６において、タイヤ径方向長さが最も長い位置とタイヤ径方向長さが最も短い位置とのタイヤ径方向長さの差は、転がり抵抗と耐摩耗性とを両立する。このため、タイヤ赤道線ＣＬにおける最短ベルト層３ａからトレッド表面までの長さの１５〜３５％以上であることが好ましい。【００５２】  なお、本実施形態の空気入りタイヤにおいて、様々な規定をしているが、これらはあくまでも好ましい数値であることに過ぎず、少なくとも同図における角度θが、５０°以下であればよい。【００５３】［実施形態２］
以下において、本実施形態に係る空気入りタイヤ１について説明する。【００５４】  図５は、本実施形態における空気入りタイヤ１を示す断面図である。なお、同図は、空気入りタイヤ１において、タイヤ赤道線ＣＬより一方のみを示している。【００５５】  同図に示すように、空気入りタイヤ１は、トレッド部２と、ベルト層３と、サイドウォール部４と、補強層７とから構成されている。【００５６】  トレッド部２、ベルト層３及びサイドウォール部４の説明については、実施形態１と重複するため、省略する。【００５７】  補強層７は、断面において、最長ベルト層３ｂの端部よりタイヤ幅方向内側から、線分ＳＷ付近まで延び、タイヤ径方向最内側のベルト層３よりタイヤ径方向内側に配置され、トレッド部２の端部からサイドウォール部４までを補強するためのものである。【００５８】  なお、線分ＳＷは、実施形態１と同一であるため、説明を省略する。【００５９】  ここで、線分ＳＷ付近とは、線分ＳＷを基準としてタイヤ径方向に１０ｍｍの範囲内である。【００６０】［実施形態３］
以下において、本実施形態に係る空気入りタイヤ１について説明する。【００６１】  空気入りタイヤ１は、トレッド部２と、ベルト層３と、サイドウォール部４とから構成されている。【００６２】  トレッド部２、ベルト層３及びサイドウォール部４の説明については、実施形態１と重複するため、省略する。【００６３】  図６は、本実施形態におけるベルト層３を示す図である。【００６４】  同図に示すように、断面において、最長ベルト層３ｂを構成するコード３０がタイヤ赤道線ＣＬに対して傾斜する鋭角を角度θ１とし、最短ベルト層３ａを構成するコード３０がタイヤ赤道線ＣＬに対して傾斜する鋭角を角度θ２とした場合、角度θ１は、角度θ２より大きい。【００６５】  また、最短ベルト層３ａを構成するコード３０と最長ベルト層３ｂを構成するコード３０とは、タイヤ赤道線ＣＬを境として反対の方向へ傾斜する。【００６６】［その他の実施形態］
上述したように、本発明の実施形態１乃至実施形態３を通じて本発明の内容を開示したが、この開示の一部をなす論述及び図面は、本発明を限定するものであると理解すべきではない。【００６７】  具体的には、実施形態１、実施形態２、及び実施形態３をそれぞれ単独で説明したが、これに限定されるものではなく、実施形態１及び実施形態２を組み合わせてもよい。【００６８】  また、実施形態１及び実施形態３を組み合わせてもよく、実施形態１、実施形態２、及び実施形態３の全てを組み合わせてもよい。【００６９】  この開示から当業者には様々な代替実施の形態、実施例及び運用技術が明らかとなろう。したがって、本発明の技術的範囲は、上述の説明から妥当な特許請求の範囲に係る発明特定事項によってのみ定められるものである。
【実施例】
【００７０】  次に、本発明の効果を更に明確にするために、比較例及び本発明が適用された実施例に係る空気入りタイヤを用いて行った試験結果について説明する。なお、空気入りタイヤに関するデータは、以下に示す条件において測定された。【００７１】・タイヤサイズ：２２５／４０ＺＲ１８
・内圧条件：２３０ｋＰａ
・荷重条件：４．０ｋＮ
ここで、比較例に係る空気入りタイヤは、図７に示すように、角度θが５３°、ＰＨの長さが線分ＳＨの長さの９０％、ＱＨの長さが線分ＳＨの長さの５７％であり、ＧＢの長さがタイヤ赤道線における最短ベルト層からトレッド表面までの長さの８６％であった。【００７２】  また、本発明が適用された実施例に係る空気入りタイヤは、図１に示すように、角度θが３５°、ＰＨの長さが線分ＳＨの長さの７７％、ＱＨの長さが線分ＳＨの長さの４６％であり、ＧＢの長さがタイヤ赤道線における最短ベルト層からトレッド表面までの長さの７０％であった。【００７３】  この比較例及び実施例に係る空気入りタイヤの転がり抵抗、耐摩耗性、及び耐久性についての結果を表１に示す。
【表１】
0004818266.tif 000002
【００７４】＜転がり抵抗＞
各空気入りタイヤをドラム試験機に装着し、速度８０ｋｍ／ｈで走行したときの比較例に係る空気入りタイヤの転がり抵抗を“１００”とし、実施例に係る空気入りタイヤの転がり抵抗を指数表示した。なお、指数が小さいほど、転がり抵抗が小さいことを示す。【００７５】  この結果、実施例に係る空気入りタイヤは、比較例に係る空気入りタイヤより、転がり抵抗を低下させていることが分かった。【００７６】＜耐摩耗性＞
各空気入りタイヤをドラム試験機に装着し、２０００ｋｍ走行した後の比較例に係る空気入りタイヤの耐摩耗性を“１００”とし、実施例に係る空気入りタイヤの耐摩耗性を指数表示した。なお、指数が大きいほど、耐摩耗性に優れていることを示す。【００７７】  この結果、実施例に係る空気入りタイヤは、比較例に係る空気入りタイヤの耐摩耗性を、ほぼ維持していることが分かった。【００７８】＜耐久性＞
各空気入りタイヤを車両に装着し、速度２００ｋｍ／ｈで２０００ｋｍ走行後、それぞれの空気入りタイヤの破損状態等を総合的に測定し、比較例に係る空気入りタイヤの耐久性を“１００”とし、実施例に係る空気入りタイヤの耐久性を指数表示した。なお、指数が大きいほど、耐久性に優れていることを示す。【００７９】  この結果、実施例に係る空気入りタイヤは、比較例に係る空気入りタイヤの耐久性を、ほぼ維持していることが分かった。
【産業上の利用可能性】
【００８０】  本発明の特徴によれば、耐摩耗性や耐久性を損なうことなく、転がり抵抗を低減することができる。
【図１】
0004818266.tif 000003
【図２】
0004818266.tif 000004
【図３】
0004818266.tif 000005
【図４】
0004818266.tif 000006
【図５】
0004818266.tif 000007
【図６】
0004818266.tif 000008
【図７】
0004818266.tif 000009