(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
潤滑油基油に、（Ａ）ホウ素含有無灰分散剤として下記一般式（１）で示されるモノタイプのコハク酸イミドを組成物全量基準でホウ素量として０．０６６〜０．２質量％、及び（Ｂ）全塩基価が５０〜５００ｍｇＫＯＨ／ｇのアルカリ土類金属スルホネートを組成物全量基準でアルカリ土類金属量として０．０１質量％以上配合してなることを特徴とする自動変速機用又は無段変速機用潤滑油組成物。
【化１】
0004663843.tif 000008
（（１）式中、Ｒ１は炭素数６０〜３５０のアルキル基又はアルケニル基を示し、ａは１〜５の整数を示す。）
【請求項２】
更に（Ｃ）リン系添加剤が配合されている請求項１に記載の潤滑油組成物。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は潤滑油組成物に関し、さらに詳しくは、湿式クラッチの高摩擦係数化に有効な特に自動変速機又は無段変速機に好適な潤滑油組成物に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
自動変速機はトルクコンバータ、湿式クラッチ、歯車軸受機構及びこれらを制御する油圧制御機構から構成され、その変速比は噛み合った歯車の歯数により決定される。自動変速機は数種類の歯車機構を有しており、車速や負荷に応じて変速比を決定する歯車を適宜選択し、所望の変速比を得る。自動変速機は数多くの湿式クラッチを有しており、あるものが締結し、あるものが空転することにより、変速比を決定する歯車の選択がなされている。変速比を変化させる際には、それまで締結していた湿式クラッチを開放し、別の湿式クラッチを係合させるという動作が生じるため、素早い変速を実現させるためには湿式クラッチの動摩擦係数が充分に高いことが必要である。また、エンジントルクを伝達するためには、締結している湿式クラッチは開放されるまで滑ってはならず、静摩擦係数も充分に高いことが必要である。これらの摩擦係数にはクラッチの材質と共に、使用される潤滑油の性能が強く影響する。
【０００３】
自動変速機の設計では、組み合わされるエンジンの出力に応じて、湿式クラッチのサイズ、枚数および押し付け油圧が決定される。湿式クラッチの摩擦係数が低い場合にはクラッチサイズを大きくしたり、枚数を増やしたり、あるいは押し付け油圧を大きくしたりといったことが必要になる。クラッチサイズの増大や枚数の増加は自動変速機の大型化をまねき、押し付け油圧の増大は自動変速機に組み込まれる油圧ポンプに過大な負荷を負わせることになる。
一方、無段変速機は自動変速機と異なり、変速に湿式クラッチが用いられることはないが、前後進の切り替え等のために湿式クラッチを使用している。また、トルクコンバータが組み合わされた無段変速機では燃費向上に有効なロックアップクラッチを内蔵するものがほとんどである。
湿式クラッチの高摩擦係数化に関しては、例えば、特開平６−２４０２７５号公報では、アミン化合物、過塩基性カルシウムフェネート、コハク酸イミド系無灰分散剤及びＢ遮蔽型コハク酸イミドを配合した潤滑油組成物が静摩擦係数の向上に有効であると提案されている。また特開平８−１２７７８９号公報では、ビスタイプのアルケニルコハク酸イミド、モノタイプのアルケニルコハク酸イミド、ポリジメチルシロキサンの低分子量物及び高分子量物を配合した潤滑油組成物が動摩擦係数及び静摩擦係数の向上に有効であると提案されており、これらの技術を適用した潤滑油組成物も数多く実用化されているが、自動車の省燃費に対しては未だ不充分であり、更なる改良が望まれていた。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
地球環境問題を背景に、主に炭酸ガス排出量の削減を目的として、自動車の燃費向上が急務となっている昨今、自動変速機にも燃費向上への寄与が強く求められており、変速機の小型化やポンプ損失の低減のため、湿式クラッチの高摩擦係数化に有効な潤滑油の開発が強く要望されている。また、無段変速機においても、湿式クラッチの高摩擦係数化は変速機の小型化やポンプ損失の低減に有効であり、自動変速機に使用される潤滑油と同様に湿式クラッチの高摩擦係数化に有効な潤滑油の開発が熱望されている。
本発明はこれらの要請に応えるものであって、その目的は特に湿式クラッチの動摩擦係数および静摩擦係数の向上効果に優れた潤滑油組成物を提供することにある。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
本発明は、潤滑油基油に、ホウ素含有無灰分散剤（以下これを（Ａ）成分と呼ぶ）として下記一般式（１）で示されるモノタイプのコハク酸イミドを組成物全量基準でホウ素量として０．０６６〜０．２質量％及び、全塩基価５０〜５００ｍｇＫＯＨ／ｇのアルカリ土類金属スルホネート（以下これを（Ｂ）成分と呼ぶ）を組成物全量基準でアルカリ土類金属量として０．０１質量％以上配合してなる自動変速機用又は無段変速機用潤滑油組成物にある。
【化２】
0004663843.tif 000002
（（１）式中、Ｒ１は炭素数６０〜３５０のアルキル基又はアルケニル基を示し、ａは１〜５の整数を示す。）
本発明は、上記潤滑油組成物に、更にリン系添加剤（以下これを（Ｃ）成分と呼ぶ）が配合されてなる潤滑剤組成物であることが好ましい。
【０００６】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の内容をさらに詳細に説明する。
本発明の潤滑油組成物における潤滑油基油としては、通常の潤滑油の基油として用いられる任意の鉱油及び／又は合成油が使用できる。
鉱油としては、具体的には例えば、原油を常圧蒸留及び減圧蒸留して得られた潤滑油留分を、溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、溶剤脱ろう、接触脱ろう、水素化精製、硫酸洗浄、白土処理等の精製処理等を適宜組み合わせて精製したパラフィン系、ナフテン系等の油やノルマルパラフィン等が使用できる。
【０００７】
また合成油としては、特に制限はないが、例えば、ポリ−α−オレフィン（１−オクテンオリゴマー、１−デセンオリゴマー、エチレン−プロピレンオリゴマー等）及びその水素化物、イソブテンオリゴマー及びその水素化物、イソパラフィン、アルキルベンゼン、アルキルナフタレン、ジエステル（ジトリデシルグルタレート、ジ２−エチルヘキシルアジペート、ジイソデシルアジペート、ジトリデシルアジペート、ジ２−エチルヘキシルセバケート等）、ポリオールエステル（トリメチロールプロパンカプリレート、トリメチロールプロパンペラルゴネート、ペンタエリスリトール２−エチルヘキサノエート、ペンタエリスリトールペラルゴネート等）、ポリオキシアルキレングリコール、ジアルキルジフェニルエーテル、並びにポリフェニルエーテル等を挙げることができる。
【０００８】
これら潤滑油基油の動粘度は、特に限定されず任意であるが、通常１００℃における動粘度が好ましくは１〜１０ｍｍ2／ｓ、より好ましくは２〜８ｍｍ2／ｓである。
【０００９】
本発明の潤滑油組成物における（Ａ）成分はホウ素を含有する無灰分散剤である。
（Ａ）成分は、ホウ素を含有していることが重要である。（Ａ）成分としてホウ素を含有しない無灰分散剤を用いた場合は、湿式クラッチの摩擦係数を高める効果に乏しく、好ましくない。（Ａ）成分中のホウ素含有量は任意であるが、湿式クラッチの摩擦係数向上効果、耐摩耗性及び酸化安定性に優れた効果が得られる点から、その含有量の下限値は、好ましくは０．２質量％、より好ましくは０．４質量％であり、一方、その含有量の上限値は、好ましくは４質量％、より好ましくは２．５質量％である。
【００１０】
（Ａ）成分としては、アルキル基又はアルケニル基を分子中に少なくとも１個有する含窒素化合物又はその誘導体のホウ素化合物による変性物が挙げられる。
このアルキル基又はアルケニル基は、直鎖状でも分枝状でも良いが、好ましいものとしては、具体的には例えば、プロピレン、１−ブテン、イソブチレン等のオレフィンのオリゴマーやエチレンとプロピレンのコオリゴマーから誘導される分枝状アルキル基や分枝状アルケニル基が挙げられる。
このアルキル基又はアルケニル基の炭素数は、好ましくは４０〜４００、より好ましくは６０〜３５０である。アルキル基又はアルケニル基の炭素数が４０未満の場合は化合物の潤滑油基油に対する溶解性が低下する恐れがあり、一方、アルキル基又はアルケニル基の炭素数が４００を越える場合は、潤滑油組成物の低温流動性が悪化する恐れがあるため、それぞれ好ましくない。
【００１１】
含窒素化合物又はその誘導体の具体例としては、下記の化合物の中から選ばれる１種又は２種以上の化合物を挙げることができる。
（Ａ−１）炭素数４０〜４００のアルキル基又はアルケニル基を分子中に少なくとも１個有するコハク酸イミド、あるいはその誘導体
（Ａ−２）炭素数４０〜４００のアルキル基又はアルケニル基を分子中に少なくとも１個有するベンジルアミン、あるいはその誘導体
（Ａ−３）炭素数４０〜４００のアルキル基又はアルケニル基を分子中に少なくとも１個有するポリアミン、あるいはその誘導体
【００１２】
前記の（Ａ−１）コハク酸イミドとしては、具体的には、例えば、下記の一般式（１）又は（２）で示される化合物が挙げられる。
【００１３】
【化３】
0004663843.tif 000003
【００１４】
（（１）式中、Ｒ1は炭素数４０〜４００、好ましくは６０〜３５０のアルキル基又はアルケニル基を示し、ａは１〜５、好ましくは２〜４の整数を示す。）
【００１５】
【化４】
0004663843.tif 000004
【００１６】
（（２）式中、Ｒ2及びＲ3は、それぞれ個別に炭素数４０〜４００、好ましくは６０〜３５０のアルキル基又はアルケニル基を示し、ｂは０〜４、好ましくは１〜３の整数を示す。）
【００１７】
なお、コハク酸イミドとしては、ポリアミンの一端に無水コハク酸が付加し、イミド結合を形成する一般式（１）のような所謂モノタイプのコハク酸イミドと、ポリアミンの両端に無水コハク酸が付加し、イミド結合を形成する一般式（２）のような所謂ビスタイプのコハク酸イミドがあるが、（Ａ−１）成分としては、そのいずれでも、またこれらの混合物でもよい。
【００１８】
前記の（Ａ−２）ベンジルアミンとしては、具体的には例えば、一般式（３）で示される化合物が挙げられる。
【００１９】
【化５】
0004663843.tif 000005
【００２０】
（（３）式中、Ｒ4は炭素数４０〜４００、好ましくは６０〜３５０のアルキル基又はアルケニル基を示し、ｃは１〜５、好ましくは２〜４の整数を示す。）このベンジルアミンの製造方法は何ら限定されるものではないが、例えば、炭素数４０〜４００のプロピレンオリゴマー、ポリブテン、エチレン−α−オレフィン共重合体等のポリオレフィンをフェノールと反応させてアルキルフェノールとした後、これにホルムアルデヒドとジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、あるいはペンタエチレンヘキサミン等のポリアミンをマンニッヒ反応により反応させることにより得ることができる。
【００２１】
前記の（Ａ−３）ポリアミンとしては、具体的には例えば、一般式（４）で示される化合物が挙げられる。
【００２２】
【化６】
0004663843.tif 000006
【００２３】
（（４）式中、Ｒ5は、炭素数４０〜４００、好ましくは６０〜３５０のアルキル基又はアルケニル基を示し、ｄは１〜５、好ましくは２〜４の整数を示す。）
このポリアミンの製造法は何ら限定されないが、例えば、炭素数４０〜４００のプロピレンオリゴマー、ポリブテン、エチレン−α−オレフィン共重合体等のポリオレフィンを塩素化した後、これにアンモニヤやエチレンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、ペンタエチレンヘキサミン等のポリアミンを反応させることにより得ることができる。
【００２４】
また、含窒素化合物の誘導体としては、具体的には例えば、前述したような含窒素化合物に炭素数２〜３０のモノカルボン酸（脂肪酸等）やシュウ酸、フタル酸、トリメリット酸、ピロメリット酸等の炭素数２〜３０のポリカルボン酸を作用させて、残存するアミノ基及び／又はイミノ基の一部又は全部を中和したり、アミド化した、所謂カルボン酸変性化合物や、前述したような含窒素化合物に硫黄化合物を作用させた硫黄変性化合物及びこれらの混合物が挙げられる。
【００２５】
本発明の（Ａ）成分は、上述の含窒素化合物又はそれらの誘導体をホウ素化合物で変性したものである。
含窒素化合物又はそれらの誘導体のホウ素化合物による変性の方法は何ら限定されるものでなく、任意の方法が可能であるが、例えば、上述の含窒素化合物又はそれらの誘導体に、ホウ酸、ホウ酸塩又はホウ酸エステル等のホウ素化合物を作用させて、含窒素化合物又はそれらの誘導体中に残存するアミノ基及び／又はイミノ基の一部又は全部を中和したり、アミド化する方法が挙げられる。
【００２６】
ここでいうホウ酸としては、具体的には例えば、オルトホウ酸、メタホウ酸及びテトラホウ酸などが挙げられる。
またホウ酸塩としては、具体的には例えば、ホウ酸のアルカリ金属塩、アルカリ土類金属塩又はアンモニウム塩などが挙げられる。より具体的には、例えばメタホウ酸リチウム、四ホウ酸リチウム、五ホウ酸リチウム、過ホウ酸リチウムなどのホウ酸リチウム；メタホウ酸ナトリウム、二ホウ酸ナトリウム、四ホウ酸ナトリウム、五ホウ酸ナトリウム、六ホウ酸ナトリウム、八ホウ酸ナトリウムなどのホウ酸ナトリウム；メタホウ酸カリウム、四ホウ酸カリウム、五ホウ酸カリウム、六ホウ酸カリウム、八ホウ酸カリウムなどのホウ酸カリウム；メタホウ酸カルシウム、二ホウ酸カルシウム、四ホウ酸三カルシウム、四ホウ酸五カルシウム、六ホウ酸カルシウムなどのホウ酸カルシウム；メタホウ酸マグネシウム、二ホウ酸マグネシウム、四ホウ酸三マグネシウム、四ホウ酸五マグネシウム、六ホウ酸マグネシウムなどのホウ酸マグネシウム；及びメタホウ酸アンモニウム、四ホウ酸アンモニウム、五ホウ酸アンモニウム、八ホウ酸アンモニウムなどのホウ酸アンモニウム等が挙げられる。
【００２７】
また、ホウ酸エステルとしては、ホウ酸と好ましくは炭素数１〜６のアルキルアルコールとのエステルが挙げられ、より具体的には例えば、ホウ酸モノメチル、ホウ酸ジメチル、ホウ酸トリメチル、ホウ酸モノエチル、ホウ酸ジエチル、ホウ酸トリエチル、ホウ酸モノプロピル、ホウ酸ジプロピル、ホウ酸トリプロピル、ホウ酸モノブチル、ホウ酸ジブチル及びホウ酸トリブチル等が挙げられる。
【００２８】
本発明の（Ａ）成分としては、前記（Ａ−１）、（Ａ−２）又は（Ａ−３）で示される含窒素化合物あるいはその誘導体のホウ素化合物による変性物の１種又は２種以上の混合物を使用することができるが、特に湿式クラッチの摩擦係数向上に優れた効果が得られる点から、（Ａ−１）で示されるコハク酸イミド、あるいはその誘導体をホウ素化合物により変性したものを用いることが好ましい。
【００２９】
本発明の潤滑油組成物において、（Ａ）成分の配合量の下限値は、潤滑油組成物全量基準で、ホウ素量として０．０３５質量％、好ましくは０．０４質量％である。（Ａ）成分の含有量が潤滑油組成物全量基準でホウ素量として０．０３５質量％未満の場合は、（Ａ）成分配合による湿式クラッチの摩擦係数向上効果に乏しいため、好ましくない。一方、（Ａ）成分の配合量の上限値は特に限定されるものではないが、潤滑油組成物の貯蔵安定性及び低温流動性を維持させるために、潤滑油組成物全量基準で、ホウ素量として０．５質量％であることが好ましく、更に好ましくは、０．３質量％、特に好ましくは、０．２質量％である。
【００３０】
本発明の潤滑油組成物における（Ｂ）成分は全塩基価５０〜５００ｍｇＫＯＨ／ｇのアルカリ土類金属スルホネートである。（Ｂ）成分のアルカリ土類金属スルホネートの全塩基価の下限値は５０ｍｇＫＯＨ／ｇ、好ましくは１００ｍｇＫＯＨ／ｇ、より好ましくは１５０ｍｇＫＯＨ／ｇであり、一方、その上限値は５００ｍｇＫＯＨ／ｇ、より好ましくは４５０ｍｇＫＯＨ／ｇである。全塩基価が５０ｍｇＫＯＨ／ｇ未満の場合は湿式クラッチの摩擦係数を高める効果が乏しく、一方、全塩基価が５００ｍｇＫＯＨ／ｇを越える場合は、潤滑油組成物の貯蔵安定性に悪影響を及ぼすおそれがあるため、それぞれ好ましくない。なお、ここでいう全塩基価とは、ＪＩＳ  Ｋ２５０１「石油製品及び潤滑油−中和価試験法」の７．に準拠して測定される過塩素酸法による全塩基価を意味する。
【００３１】
また、本発明に用いるアルカリ土類金属は、マグネシウム又はカルシウムであることが好ましい。
【００３２】
アルカリ土類金属スルホネートとしては、より具体的には例えば、分子量１００〜１５００、好ましくは２００〜７００のアルキル芳香族化合物をスルホン化することによって得られるアルキル芳香族スルホン酸のアルカリ土類金属塩、特にマグネシウム塩及び／又はカルシウム塩が好ましく用いられる。アルキル芳香族スルホン酸としては、具体的にはいわゆる石油スルホン酸や合成スルホン酸等が挙げられる。
【００３３】
石油スルホン酸としては、一般に鉱油の潤滑油留分のアルキル芳香族化合物をスルホン化したものやホワイトオイル製造時に副生する、いわゆるマホガニー酸等が用いられる。また合成スルホン酸としては、例えば洗剤の原料となるアルキルベンゼン製造プラントから副生したり、ポリオレフィンをベンゼンにアルキル化することにより得られる、直鎖状や分枝状のアルキル基を有するアルキルベンゼンを原料とし、これをスルホン化したもの、あるいはジノニルナフタレンをスルホン化したもの等が用いられる。またこれらアルキル芳香族化合物をスルホン化する際のスルホン化剤としては特に制限はないが、通常、発煙硫酸や硫酸が用いられる。また、アルカリ土類金属スルホネートは通常、軽質潤滑油基油等で希釈された状態で市販されており、また、入手可能であるが、一般的に、その金属含有量が１．０〜２０質量％、好ましくは２．０〜１６質量％のものを用いることが望ましい。
【００３４】
本発明の潤滑油組成物において、（Ｂ）成分の配合量の下限値は、潤滑油組成物全量基準でアルカリ土類金属量として０．０１質量％、好ましくは０．０２質量％である。（Ｂ）成分の配合量が潤滑油組成物全量基準で０．０１質量％に満たない場合は、湿式クラッチの摩擦係数を高くする効果に乏しく、好ましくない。また、（Ｂ）成分の配合量の上限値は特に限定されるものではないが、潤滑油組成物の貯蔵安定性及び酸化安定性を維持させるために、潤滑油組成物全量基準で０．５質量％であることが好ましく、更に好ましくは、０．４質量％であり、特に好ましくは、０．３質量％である。
【００３５】
本発明の潤滑油組成物には、更に（Ｃ）リン系添加剤を配合することが好ましい。（Ｃ）成分を添加することにより、湿式クラッチの摩擦係数をさらに向上させることが可能となる。
本発明において（Ｃ）成分としては、例えば、アルキルジチオリン酸亜鉛、リン酸、亜リン酸、リン酸モノエステル類、リン酸ジエステル類、リン酸トリエステル類、亜リン酸モノエステル類、亜リン酸ジエステル類、亜リン酸トリエステル類、（亜）リン酸エステル類の塩、及びこれらの混合物が挙げられる。
【００３６】
ここに挙げた（Ｃ）成分のうち、リン酸、亜リン酸以外のものは、通常、炭素数２〜３０、好ましくは３〜２０の炭化水素基を含有する化合物である。
この炭素数２〜３０の炭化水素基としては、具体的には、例えば、以下のアルキル基、シクロアルキル基、アルキル置換シクロアルキル基、アルケニル基、アリール基、アルキル置換アリール基、及びアリール置換アルキル基を挙げることができる。
【００３７】
上記アルキル基としては、例えば、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基及びオクタデシル基等のアルキル基（これらアルキル基は直鎖状でも分枝状でもよい）を挙げることができる。
【００３８】
シクロアルキル基としては、例えば、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、及びシクロヘプチル基等の炭素数５〜７のシクロアルキル基を挙げることができる；またアルキルシクロアルキル基としては、例えば、メチルシクロペンチル基、ジメチルシクロペンチル基、メチルエチルシクロペンチル基、ジエチルシクロペンチル基、メチルシクロヘキシル基、ジメチルシクロヘキシル基、メチルエチルシクロヘキシル基、ジエチルシクロヘキシル基、メチルシクロヘプチル基、ジメチルシクロヘプチル基、メチルエチルシクロヘプチル基、ジエチルシクロヘプチル基等の炭素数６〜１１のアルキルシクロアルキル基（アルキル基のシクロアルキル基への置換位置も任意である）を挙げることができる。
【００３９】
上記アルケニル基としては、例えば、ブテニル基、ペンテニル基、ヘキセニル基、ヘプテニル基、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基、トリデセニル基、テトラデセニル基、ペンタデセニル基、ヘキサデセニル基、ヘプタデセニル基、オクタデセニル基等のアルケニル基（これらアルケニル基は直鎖状でも分枝状でもよく、また二重結合の位置も任意である）を挙げることができる。
【００４０】
上記アリール基としては、例えば、フェニル基、ナフチル基等のアリール基を挙げることができる。：またアルキルアリール基としては、例えば、トリル基、キシリル基、エチルフェニル基、プロピルフェニル基、ブチルフェニル基、ペンチルフェニル基、ヘキシルフェニル基、ヘプチルフェニル基、オクチルフェニル基、ノニルフェニル基、デシルフェニル基、ウンデシルフェニル基、ドデシルフェニル基等の炭素数７〜１８の各アルキルアリール基（アルキル基は直鎖状でも分枝状でもよく、またアリール基への置換位置も任意である）を挙げることができる。；更にアリールアルキル基としては、例えば、ベンジル基、フェニルエチル基、フェニルプロピル基、フェニルブチル基、フェニルペンチル基、フェニルヘキシル基等の炭素数７〜１２の各アリールアルキル基（これらアルキル基は直鎖状でも分枝状でもよい）を挙げることができる。
【００４１】
また、上述した（亜）リン酸エステル類の塩としては、具体的には、リン酸モノエステル、リン酸ジエステル、亜リン酸モノエステル、亜リン酸ジエステル等に、アンモニアや炭素数１〜８の炭化水素基又は水酸基含有炭化水素基のみを分子中に含有するアミン化合物等の含窒素化合物を作用させて、残存する酸性水素の一部又は全部を中和した塩等が例示できる。
この含窒素化合物としては、具体的には、アンモニア；モノメチルアミン、モノエチルアミン、モノプロピルアミン、モノブチルアミン、モノペンチルアミン、モノヘキシルアミン、モノヘプチルアミン、モノオクチルアミン、ジメチルアミン、メチルエチルアミン、ジエチルアミン、メチルプロピルアミン、エチルプロピルアミン、ジプロピルアミン、メチルブチルアミン、エチルブチルアミン、プロピルブチルアミン、ジブチルアミン、ジペンチルアミン、ジヘキシルアミン、ジヘプチルアミン、ジオクチルアミン等のアルキルアミン（アルキル基は直鎖状でも分枝状でもよい）；モノメタノールアミン、モノエタノールアミン、モノプロパノールアミン、モノブタノールアミン、モノペンタノールアミン、モノヘキサノールアミン、モノヘプタノールアミン、モノオクタノールアミン、モノノナノールアミン、ジメタノールアミン、メタノールエタノールアミン、ジエタノールアミン、メタノールプロパノールアミン、エタノールプロパノールアミン、ジプロパノールアミン、メタノールブタノールアミン、エタノールブタノールアミン、プロパノールブタノールアミン、ジブタノールアミン、ジペンタノールアミン、ジヘキサノールアミン、ジヘプタノールアミン、ジオクタノールアミン等のアルカノールアミン（アルカノール基は直鎖状でも分枝状でもよい）；及びこれらの混合物等が例示できる。これらの（Ｃ）成分は、１種類あるいは２種類以上を任意に配合することができる。
【００４２】
（Ｃ）成分として好ましい化合物としては、具体的には、リン酸；亜リン酸；ジプロピルジチオリン酸亜鉛、ジブチルジチオリン酸亜鉛、ジペンチルジチオリン酸亜鉛、ジヘキシルジチオリン酸亜鉛、ジヘプチルジチオリン酸亜鉛、ジオクチルジチオリン酸亜鉛等のアルキルジチオリン酸亜鉛（アルキル基は直鎖状でも分枝状でもよい）；モノプロピルホスフェート、モノブチルホスフェート、モノペンチルホスフェート、モノヘキシルホスフェート、モノペプチルホスフェート、モノオクチルホスフェート等のリン酸モノアルキルエステル（アルキル基は直鎖状でも分枝状でもよい）；モノフェニルホスフェート、モノクレジルホスフェート等のリン酸モノ（アルキル）アリールエステル；ジプロピルホスフェート、ジブチルホスフェート、ジペンチルホスフェート、ジヘキシルホスフェート、ジペプチルホスフェート、ジオクチルホスフェート等のリン酸ジアルキルエステル（アルキル基は直鎖状でも分枝状でもよい）；ジフェニルホスフェート、ジクレジルホスフェート等のリン酸ジ（アルキル）アリールエステル；トリプロピルホスフェート、トリブチルホスフェート、トリペンチルホスフェート、トリヘキシルホスフェート、トリペプチルホスフェート、トリオクチルホスフェート等のリン酸トリアルキルエステル（アルキル基は直鎖状でも分枝状でもよい）；
【００４３】
トリフェニルホスフェート、トリクレジルホスフェート等のリン酸トリ（アルキル）アリールエステル；モノプロピルホスファイト、モノブチルホスファイト、モノペンチルホスファイト、モノヘキシルホスファイト、モノへプチルホスファイト、モノオクチルホスファイト等の亜リン酸モノアルキルエステル（アルキル基は直鎖状でも分枝状でもよい）；モノフェニルホスファイト、モノクレジルホスファイト等の亜リン酸モノ（アルキル）アリールエステル；ジプロピルホスファイト、ジブチルホスファイト、ジペンチルホスファイト、ジヘキシルホスファイト、ジペプチルホスファイト、ジオクチルホスファイト等の亜リン酸ジアルキルエステル（アルキル基は直鎖状でも分枝状でもよい）；ジフェニルホスファイト、ジクレジルホスファイト等の亜リン酸ジ（アルキル）アリールエステル；トリプロピルホスファイト、トリブチルホスファイト、トリペンチルホスファイト、トリヘキシルホスファイト、トリペプチルホスファイト、トリオクチルホスファイト等の亜リン酸トリアルキルエステル（アルキル基は直鎖状でも分枝状でもよい）；トリフェニルホスファイト、トリクレジルホスファイト等の亜リン酸トリ（アルキル）アリールエステル；上記（亜）リン酸エステル類の塩；及びこれらの混合物が例示できる。
【００４４】
本発明の潤滑油組成物において（Ｃ）成分を配合する場合、その配合量は特に限定されないが、湿式クラッチの摩擦係数向上効果および潤滑油組成物の優れた酸化安定性を得るために、潤滑油組成物全量基準で、リン量として０．００５〜０．２質量％の範囲にあることが好ましく、更に好ましくは、０．０１〜０．１５質量％の範囲にある。
【００４５】
本発明においては、潤滑油基油に（Ａ）成分及び（Ｂ）成分を特定量配合することにより、またさらに好ましくは（Ｃ）成分を配合することにより、湿式クラッチの摩擦係数の高い潤滑油組成物を得ることができる。またその性能をさらに向上させる目的で、必要に応じて、さらに（Ａ）成分以外の無灰分散剤、（Ｂ）成分以外の金属系清浄剤、摩擦調整剤、粘度指数向上剤、極圧添加剤、酸化防止剤、腐食防止剤、消泡剤、着色剤等に代表される各種添加剤を単独で、又は数種類組み合わせて配合しても良い。
【００４６】
以下にこれらの添加剤について説明する。
本発明の潤滑油組成物に併用可能な本発明の（Ａ）成分以外の無灰分散剤としては、具体的には、ホウ素を含有しないコハク酸イミド系無灰分散剤が挙げられる。ここでいうコハク酸イミド系無灰分散剤としては、上述した（Ａ−１）で示される成分又はその誘導体が例示できる。これらの無灰分散剤を併用することにより、潤滑油の清浄性をさらに向上させることが可能である。
本発明においては、これらの無灰分散剤の中から任意に選ばれた１種類あるいは２種類以上の化合物を任意の量で配合することができる。その配合量は、通常、潤滑油組成物全量基準で０．０５〜１０質量％の範囲であり、好ましくは１〜７質量％の範囲である。
【００４７】
本発明の潤滑油組成物に併用可能な金属系清浄剤としては、（Ｂ）成分以外の潤滑油用の金属系清浄剤として通常用いられる任意の化合物が使用可能である。これらの例としては、アルカリ金属又はアルカリ土類金属のフェネート、サリシレート、及びナフテネート等を挙げることができる。これらを単独あるいは二種類以上組み合わせて使用することができる。ここでアルカリ金属としてはナトリウムやカリウム、そしてアルカリ土類金属としてはカルシウム、マグネシウムであることが好ましい。具体的な金属系清浄剤としてはカルシウム又はマグネシウムのフェネート、サリシレートが好ましく用いられる。これら金属系清浄剤の全塩基価及び配合量は要求される潤滑油の性能に応じて任意に選択することができる。
【００４８】
本発明の潤滑油組成物に併用可能な摩擦調整剤としては、潤滑油用の摩擦調整剤として通常用いられている任意の化合物が使用可能である。具体的には、例えば、炭素数６〜３０のアルキル基又はアルケニル基、特に炭素数６〜３０の直鎖アルキル基又は直鎖アルケニル基を分子中に少なくとも一個有する、アミン化合物、脂肪酸エステル、脂肪酸アミド及び脂肪酸金属塩を挙げることができる。
上記アミン化合物としては、炭素数６〜３０の直鎖状もしくは分枝状、好ましくは直鎖状の脂肪族モノアミン、直鎖状もしくは分枝状、好ましくは直鎖状の脂肪族ポリアミン、及びこれらのアルキレンオキシド付加物を例示することができる。上記脂肪酸エステルとしては、炭素数７〜３１の直鎖状又は分枝状、好ましくは直鎖状の脂肪酸と、脂肪族１価アルコールまたは脂肪族多価アルコールとのエステルを例示できる。上記脂肪酸アミドとしては、炭素数７〜３１の直鎖状又は分枝状、好ましくは、直鎖状の脂肪酸と、脂肪族モノアミン又は脂肪族ポリアミンとのアミドを例示できる。脂肪酸金属塩としては、例えば、炭素数７〜３１の直鎖状又は分枝状、好ましくは直鎖状の脂肪酸の、アルカリ土類金属塩（マグネシウム塩、カルシウム塩など）や亜鉛塩が挙げられる。
本発明においては、これらの摩擦調整剤の中から任意に選ばれた一種類あるいは二種類以上の化合物を任意の量で含有させることができる。摩擦調整剤の含有量は、通常潤滑油組成物全量基準で０．０１〜５．０質量％の範囲、好ましくは０．０３〜３．０質量％の範囲である。
【００４９】
本発明の潤滑油組成物に併用可能な粘度指数向上剤としては、具体的には、各種メタクリル酸エステルから選ばれる１種又は２種以上のモノマーの重合体、又は共重合体若しくはそれらの水添物などの所謂非分散型粘度指数向上剤、又はさらに窒素化合物を含む各種メタクリル酸エステルを共重合させた所謂分散型粘度指数向上剤等が例示できる。またその他の粘度指数向上剤の具体例としては、非分散型又は分散型エチレン−α−オレフィン共重合体（α−オレフィンとしてはプロピレン、１−ブテン、１−ペンテン等が例示できる）及びその水素化物、ポリイソブチレン及びその水添物、スチレン−ジエン共重合体の水素化物、スチレン−無水マレイン酸エステル共重合体、及びポリアルキルスチレン等を挙げることができる。
【００５０】
これらの粘度指数向上剤の分子量は、せん断安定性を考慮して選定する。具体的には、粘度指数向上剤の数平均分子量は、例えば分散型及び非分散型ポリメタクリレートの場合は、５，０００〜１５０，０００、好ましくは５，０００〜３５，０００のものが、ポリイソブチレン又はその水素化物の場合は８００〜５，０００、好ましくは１，０００〜４，０００のものが、エチレン−α−オレフィン共重合体又はその水素化物の場合は８００〜１５０，０００、好ましくは３，０００〜１２，０００のものが好ましい。
またこれらの粘度指数向上剤の中でもエチレン−α−オレフィン共重合体又はその水素化物を用いた場合には、特にせん断安定性に優れた潤滑油組成物を得ることができる。
本発明においては、これらの粘度指数向上剤の中から任意に選ばれた１種類あるいは２種類以上の化合物を任意の量で配合することができる。粘度指数向上剤の配合量は、通常潤滑油組成物全量基準で０．１〜４０．０質量％の範囲である。
【００５１】
本発明の潤滑油組成物に併用可能な極圧添加剤としては、潤滑油用の極圧添加剤として通常用いられる任意の化合物が使用可能である。これらの例としては、ジスルフィド類、硫化オレフィン類、硫化油脂類等の硫黄系化合物等が挙げられる。これらの極圧添加剤の中から任意に選ばれた１種類あるいは２種類以上の化合物を任意の量で配合することができる。極圧添加剤の配合量は、通常潤滑油組成物全量基準で０．０１〜５．０質量％である。
【００５２】
本発明の潤滑油組成物に併用可能な酸化防止剤としては、例えば、フェノール系化合物やアミン系化合物等、潤滑油に一般的に使用されているものを挙げることができる。
具体的には、例えば、２,６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール等のアルキルフェノール類；メチレン−４,４−ビスフェノール（２,６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール）等のビスフェノール類；フェニル−α−ナフチルアミン等のナフチルアミン類；ジアルキルジフェニルアミン類；ジ−２−エチルヘキシルジチオリン酸亜鉛等のジアルキルジチオリン酸亜鉛類；及び（３,５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）脂肪酸（プロピオン酸等）と１価又は多価アルコール、例えばメタノール、オクタデカノール、１,６ヘキサジオール、ネオペンチルグリコール、チオジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ペンタエリスリトール等とのエステル等が挙げられる。
これらの酸化防止剤の中から任意に選ばれた１種類あるいは２種類以上の化合物を任意の量で配合することができる。本発明においては、アミン系化合物とフェノール系化合物とを併用することが好ましい。酸化防止剤の配合量は、通常潤滑油組成物全量基準で０．０１〜５．０質量％である。
【００５３】
本発明の潤滑油組成物に併用可能な腐食防止剤としては、潤滑油用の腐食防止剤として通常用いられる任意の化合物が使用可能である。これらの例としては、ベンゾトリアゾール系、トリルトリアゾール系、チアジアゾール系、イミダゾール系化合物等が挙げられる。これらの腐食防止剤の中から任意に選ばれた１種類あるいは２種類以上の化合物を任意の量で配合することができる。腐食防止剤の配合量は、通常潤滑油組成物全量基準で０．０１〜３．０質量％である。
【００５４】
本発明の潤滑油組成物に併用可能な消泡剤としては、潤滑油用の消泡剤として通常用いられる任意の化合物が使用可能である。これらの例としては、ジメチルシリコーン、フルオロシリコーン等のシリコーン類が挙げられる。これらの消泡剤の中から任意に選ばれた１種類あるいは２種類以上の化合物を任意の量で配合することができる。消泡剤の配合量は、通常潤滑油組成物全量基準で０．００１〜０．０５質量％である。
【００５５】
本発明の潤滑油組成物に併用可能な着色剤は任意であり、また任意の量を配合することができる。着色剤の配合量は、通常潤滑油組成物全量基準で０．００１〜１．０質量％である。
【００５６】
【実施例】
以下、本発明の内容を実施例及び比較例によりさらに具体的に説明するが、本発明はこれらによりなんら限定されるものではない。
【００５７】
（潤滑油組成物の調製）
表１に示す組成に従い、本発明に係る潤滑油組成物（実施例１〜４）及び比較のための潤滑油組成物（比較例１〜４）を調製した。
【００５８】
（摩擦特性試験による性能評価）
各組成物について湿式クラッチの摩擦特性試験を実施した。
湿式クラッチの摩擦特性試験はＪＡＳＯ  Ｍ３４８−９５「自動変速機油摩擦特性試験方法」に準拠してＳＡＥ  Ｎｏ．２試験機で実施した。本試験は動摩擦試験と静摩擦試験から成っており、動摩擦試験ではクラッチを３６００ｒｐｍ、慣性質量０．３４３ｋｇ・ｍで無負荷回転させた後、圧力を付加してクラッチを押し付け、回転を停止させる。クラッチの相対回転数が１８００ｒｐｍ時点での発生トルクから摩擦係数を算出し、これを動摩擦係数として整理した。また静摩擦試験では圧力を付加して押し付けたクラッチを相対回転数０．７２ｒｐｍで回転させ、この時に発生するトルクから摩擦係数を算出する。低速回転でクラッチが滑り出す最大トルク時の摩擦係数を静摩擦係数として整理した。試験では動摩擦試験、静摩擦試験を繰り返し行い、それぞれ１０００サイクルの摩擦係数で各組成物の摩擦係数向上性能を評価した。
【００５９】
【表１】
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【００６０】
注：
１）水素化精製鉱油（１００℃の動粘度４ｍｍ2／ｓ、粘土指数１２０）
２）ホウ素変性ポリブテニルコハク酸イミド（モノタイプ、ポリブテニル基の重量平均分子量１０００、ホウ素含有量２質量％）
３）ホウ素変性ポリブテニルコハク酸イミド（ビスタイプ、ポリブテニル基の重量平均分子量１０００、ホウ素含有量０．９質量％）
４）ポリブテニルコハク酸イミド（モノタイプ、ポリブテニル基の重量平均分子量１０００、ホウ素含有せず）
５）石油系Ｃａスルホネート（全塩基価３００ｍｇＫＯＨ／ｇ、Ｃａ含有量１２．２質量％）
６）石油系Ｍｇスルホネート（全塩基価４００ｍｇＫＯＨ／ｇ、Ｍｇ含有量９．４質量％）
７）合成系Ｃａスルホネート（全塩基価１３ｍｇＫＯＨ／ｇ、Ｃａ含有量２．５質量％）
８）ジフェニルハイドロジェンホスファイト（リン含有量１３．２質量％）
９）分散型ポリメタアクリレート
１０）ジアルキルジフェニルアミン系
１１）ビスフェノール系
１２）アミン系
１３）アミド系
１４）トリルトリアゾール
１５）ポリジメチルシロキサン
【００６１】
表１に示す結果から明らかな通り、本発明に係る実施例１〜４の潤滑油組成物は、いずれも動摩擦係数及び静摩擦係数が高く、優れた湿式クラッチの摩擦係数向上効果を有している。
それに対して、ホウ素を含有しない無灰分散剤を配合した潤滑油組成物の場合（比較例１）、潤滑油組成物中のホウ素含有量が本発明で規定する範囲より少ない場合（比較例２）、潤滑油組成物中のアルカリ土類金属含有量が本発明で規定する範囲より少ない場合（比較例３）及びアルカリ土類金属スルホネートの全塩基価が本発明で規定する範囲より小さい場合（比較例４）は、いずれも摩擦係数が低くなっている。