(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
非同期にパケットの送信動作を行う、通信相手が固定ではない各通信端末は、当該通信端末からのパケットに、当該パケットの次のパケットの送信タイミング情報と、当該パケットの次の次のパケットの送信タイミング情報とを盛り込んで送信し、
上記各通信端末は、当該通信端末からパケットを送信しようとする際には、他の通信端末から受信したパケットに盛り込まれている、次のパケットの送信タイミング情報や次の次のパケットの送信タイミング情報に基づいて、当該通信端末からの次のパケットと他の通信端末からのパケットとの衝突有無や、当該通信端末からの次の次のパケットと他の通信端末からのパケットとの衝突有無を予測し、
当該通信端末からの次のパケットと他の通信端末からのパケットとの衝突が予測されるときに、当該通信端末からの次のパケットの送信タイミングをずらすと共に、
当該通信端末からの次のパケットと他の通信端末からのパケットとは衝突しないが、当該通信端末からの次の次のパケットと他の通信端末からのパケットとの衝突が予測されるときに、当該通信端末からの次の次のパケットの送信タイミングをずらし、当該通信端末からの次のパケットに、ずらした次の次のパケットの送信タイミング情報を盛り込んで送信する
ことを特徴とするパケット衝突回避方法。
【請求項２】
上記各通信端末は、次のパケットや次の次のパケットの送信タイミングを、乱数を発生させてずらすことを特徴とする請求項１に記載のパケット衝突回避方法。
【請求項３】
非同期にパケットの送信動作を行う、通信相手が固定ではない通信端末において、
当該通信端末からのパケットに、当該パケットの次のパケットの送信タイミング情報と、当該パケットの次の次のパケットの送信タイミング情報とを盛り込んで送信させる次パケットタイミング情報挿入手段と、
他の通信端末から受信したパケットに盛り込まれている次のパケットの送信タイミング情報と次の次のパケットの送信タイミング情報とを抽出する次パケットタイミング情報抽出手段と、
当該通信端末からパケットを送信しようとする際には、他の通信端末から受信したパケットに盛り込まれている、次のパケットの送信タイミング情報や次の次のパケットの送信タイミング情報に基づいて、当該通信端末からの次のパケットと他の通信端末からのパケットとの衝突有無や、当該通信端末からの次の次のパケットと他の通信端末からのパケットとの衝突有無を予測し、当該通信端末からの次のパケットと他の通信端末からのパケットとの衝突が予測されるときに、当該通信端末からの次のパケットの送信タイミングをずらすと共に、当該通信端末からの次のパケットと他の通信端末からのパケットとは衝突しないが、当該通信端末からの次の次のパケットと他の通信端末からのパケットとの衝突が予測されるときに、当該通信端末からの次の次のパケットの送信タイミングをずらし、当該通信端末からの次のパケットに、ずらした次の次のパケットの送信タイミング情報を盛り込んで送信させる衝突回避手段と
を有することを特徴とする通信端末。
【請求項４】
上記衝突回避手段は、次のパケットや次の次のパケットの送信タイミングを、乱数を発生させてずらすことを特徴とする請求項３に記載の通信端末。
【請求項５】
非同期にパケットの送信動作を行う通信相手が固定ではない複数の通信端末を有する通信システムにおいて、
上記各通信端末として、請求項３又は４に記載の通信端末を適用したことを特徴とする通信システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はパケット衝突回避方法、通信端末及び通信システムに関し、例えば、無線アドホック通信システムに適用し得るものである。
【背景技術】
【０００２】
各ノード（無線通信端末）が任意のタイミングでデータを送信したくなる無線アドホックネットワーク（無線アドホック通信システム）では、一般的に、アクセス制御方式として、ＣＳＭＡ／ＣＡ（Ｃａｒｒｉｅｒ  Ｓｅｎｓｅ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ  ｗｉｔｈ  Ｃｏｌｌｉｓｉｏｎ  Ａｖｏｉｄａｎｃｅ）方式が適用される。
【０００３】
このＣＳＭＡ／ＣＡ方式におけるパケットの衝突回避の方法として、固定長のランダムパルスを送出することにより、自端末が送信することを主張してコネクションを確立させるランダムパルス送出方法や、送信要求（ＲＴＳ）と受信準備完了（ＣＴＳ）を授受することでコネクションを確立させるＲＴＳ／ＣＴＳ方法や、さらに、これら方法に加えて受信応答（ＡＣＫ）の授受を含めてコネクションを確立させる方法などがあった。
【０００４】
また、このようなコネクション確立時の衝突回避のために、特定ノードが各ノードの優先順位を管理し、この優先順位を利用することも行われている（特許文献１参照）。
【特許文献１】特表２００２−５３７６８７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、ランダムパルス送出方法では、衝突検出ウィンドウ期間中に、固定長のパルスをランダムに複数個送信しなくてはならず、データ以外に使用する帯域が増加してしまうという課題があった。
【０００６】
同様に、ＲＴＳ／ＣＴＳ方法では、ＲＴＳを送出してＣＴＳを待つので、その分の時間が無駄になると言う課題があった。
【０００７】
また、パケットをブロードキャストやマルチキャストすることもあり得る方法では、ＡＣＫを使用することができないので、ＣＳＭＡ／ＣＡ  ｗｉｔｈ  ＡＣＫを用いた方式を用いることはできない。
【０００８】
さらに、特定ノードが管理する優先順位に従って衝突を回避する方法では、特定ノードをわざわざ設けなければならないという課題がある。
【０００９】
そのため、通信データに使用できる帯域を削減することなく、特別なノードを設けずに短時間で衝突を回避できる、ブロードキャストやマルチキャストにも対応できるパケット衝突回避方法、通信端末及び通信システムが望まれている。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
第１の本発明のパケット衝突回避方法において、（１）非同期にパケットの送信動作を行う、通信相手が固定ではない各通信端末は、当該通信端末からのパケットに、当該パケットの次のパケットの送信タイミング情報と、当該パケットの次の次のパケットの送信タイミング情報とを盛り込んで送信し、（２）上記各通信端末は、（２−１）当該通信端末からパケットを送信しようとする際には、他の通信端末から受信したパケットに盛り込まれている、次のパケットの送信タイミング情報や次の次のパケットの送信タイミング情報に基づいて、当該通信端末からの次のパケットと他の通信端末からのパケットとの衝突有無や、当該通信端末からの次の次のパケットと他の通信端末からのパケットとの衝突有無を予測し、（２−２）当該通信端末からの次のパケットと他の通信端末からのパケットとの衝突が予測されるときに、当該通信端末からの次のパケットの送信タイミングをずらすと共に、（２−３）当該通信端末からの次のパケットと他の通信端末からのパケットとは衝突しないが、当該通信端末からの次の次のパケットと他の通信端末からのパケットとの衝突が予測されるときに、当該通信端末からの次の次のパケットの送信タイミングをずらし、当該通信端末からの次のパケットに、ずらした次の次のパケットの送信タイミング情報を盛り込んで送信することを特徴とする。
【００１１】
第２の本発明は、非同期にパケットの送信動作を行う、通信相手が固定ではない通信端末において、（１）当該通信端末からのパケットに、当該パケットの次のパケットの送信タイミング情報と、当該パケットの次の次のパケットの送信タイミング情報とを盛り込んで送信させる次パケットタイミング情報挿入手段と、（２）他の通信端末から受信したパケットに盛り込まれている次のパケットの送信タイミング情報と次の次のパケットの送信タイミング情報とを抽出する次パケットタイミング情報抽出手段と、（３）当該通信端末からパケットを送信しようとする際には、他の通信端末から受信したパケットに盛り込まれている、次のパケットの送信タイミング情報や次の次のパケットの送信タイミング情報に基づいて、当該通信端末からの次のパケットと他の通信端末からのパケットとの衝突有無や、当該通信端末からの次の次のパケットと他の通信端末からのパケットとの衝突有無を予測し、当該通信端末からの次のパケットと他の通信端末からのパケットとの衝突が予測されるときに、当該通信端末からの次のパケットの送信タイミングをずらすと共に、当該通信端末からの次のパケットと他の通信端末からのパケットとは衝突しないが、当該通信端末からの次の次のパケットと他の通信端末からのパケットとの衝突が予測されるときに、当該通信端末からの次の次のパケットの送信タイミングをずらし、当該通信端末からの次のパケットに、ずらした次の次のパケットの送信タイミング情報を盛り込んで送信させる衝突回避手段とを有することを特徴とする。
【００１２】
第３の本発明は、非同期にパケットの送信動作を行う通信相手が固定ではない複数の通信端末を有する通信システムにおいて、上記各通信端末として、第２の本発明の通信端末を適用したことを特徴とする。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、データパケットに次パケットの送信タイミング情報と次次パケットの送信タイミング情報とを盛り込んで授受し合うことで、衝突有無を予測して衝突回避するようにしたので、通信データに使用できる帯域を削減することなく、特別なノードを設けずに短時間で衝突を回避でき、ブロードキャストやマルチキャストにも対応できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
（Ａ）第１の実施形態
以下、本発明によるパケット衝突回避方法、通信端末及び通信システムを、無線アドホック通信システムに適用した第１の実施形態を、図面を参照しながら説明する。
【００１５】
（Ａ−１）第１の実施形態の構成
図１は、第１の実施形態の無線アドホック通信システムにおける無線端末の構成を示すブロック図である。第１の実施形態の無線アドホック通信システムは、図１に示す内部構成を有する複数の無線端末から構成されている。なお、図１は、パケットの衝突回避面からの詳細構成を示しており、データの入出力構成などは省略している。
【００１６】
図１において、無線端末１００は、送信タイミング決定回路１０１、送信タイミング調整回路１０２、送信回路１０３、受信回路１０４及びキャリアセンス回路１０５を有する。
【００１７】
送信タイミング決定回路１０１は、システムのデータ送信要求に沿って、自端末からのパケットを送信するタイミングを決定し、決定した送信タイミング及び後述する次パケットの送信タイミングとを送信タイミング信号１１１として、送信タイミング調整回路１０２に与えるものである。送信タイミング決定回路１０１で生成される送信タイミングは、自端末からの次パケットの送信タイミングを予測し得るものである。例えば、送信タイミングについて固定の周期を持っている場合には、決定した送信タイミングに固定周期を加算したものが次の送信タイミングの予測値となる。また例えば、ＣＳＭＡのように、送信ごとに、乱数でタイミング修正する場合にも、次パケットの送信タイミング用の乱数値を予め決定することで次パケットの送信タイミングの予測値を得ることができる。この場合には、決定された送信タイミングに固定周期を加算した後、次パケットの送信タイミング用の乱数値を用いて修正したタイミングが次パケットの送信タイミングの予測値となる。
【００１８】
受信回路１０４は、他の無線端末からのパケットを受信、処理するものであり、受信パケットに含まれている、その端末についての次パケットの送信タイミング情報を抽出し、次パケットタイミング信号１１３として、送信タイミング調整回路１０２に与えるものである。なお、次パケットタイミング信号１１３には、次パケットのタイミング情報だけでなく、パケットサイズの情報が含まれる。さらに、受信回路１０４が受信時刻を管理する場合であれば（なお、送信タイミング調整回路１０２で受信時刻を管理するようにしても良い）、次パケットタイミング信号１１３には受信時刻も含まれる。
【００１９】
キャリアセンス回路１０５は、当該無線端末１００の周囲における無線区間の使用状況をキャリアの存在に基づいて確認するものであり、その確認結果であるキャリア判定信号１１４を送信タイミング調整回路１０２に与えるものである。
【００２０】
送信回路１０３は、送信タイミング調整回路１０２から与えられた送信開始信号１１２に基づいて、パケット送信を開始するものである。なお、パケットへの次パケットタイミング情報などの挿入も送信回路１０３が行う。
【００２１】
送信タイミング調整回路１０２は、送信タイミング決定回路１０１から出力された送信タイミング信号１１１、受信回路１０４から出力された周辺の各無線端末に係る次パケットタイミング信号１１３及びキャリアセンス回路１０５から出力されたキャリア判定信号１１４に基づいて、実際にパケットを送信するタイミングを調整して決定し、送信回路１０３に対して送信開始信号１１２を出力するものである。なお、送信タイミング調整回路１０２は、例えば、他の無線端末のＩＤに対応させ、次パケットのタイミング情報、パケットサイズ、受信時刻を格納しているテーブルを内蔵している。また、送信タイミング調整回路１０２は、送信タイミング決定回路１０１から出力された送信タイミング信号１１１に基づき、現パケット（これから送信しようとするパケット）の送信タイミングと、次に送信しようとするパケットの送信タイミングとを管理している。
【００２２】
送信タイミング調整回路１０２のタイミングの調整方法については、後述する動作の説明で明らかにする。
【００２３】
図２は、第１の実施形態のパケットのフォーマット例を示す説明図である。第１の実施形態のパケットは、ヘッダ部２０１、次パケットタイミング情報２０２及びデータ部２０３からなる。
【００２４】
ヘッダ部２０１は、宛先アドレスや送信元アドレス並びに各種制御用のデータを含む既存のものと同様なものである。各種制御用のデータとは、システムにより異なるが、優先制御などの情報を含んでいる。
【００２５】
次パケットタイミング情報２０２は、次のパケットを現在送信したパケットからどのくらい後に送信するのかを示す情報である。次パケットタイミング情報２０２とヘッダ部２０１とで新規なヘッダ部が構成されている。ここで、システム全体の無線端末が時計合わせを行っている場合には、次パケットタイミング情報２０２として時刻を盛り込んでも良い。また、現在送信したパケットと次のパケットの送信タイミングとの時間差を、次パケットタイミング情報２０２とするようにしても良い。
【００２６】
データ部２０３には、周知のように、送信相手に渡すべきデータが挿入されている。以下の説明では、パケットが可変長パケットであるとして行う。すなわち、データ部２０３の長さ（容量）が変化するものとして説明する。そのため、ヘッダ部２０１には、パケットサイズを直接又は間接に表す情報も盛り込まれる。間接に表す情報とは、例えば、データ部２０３の長さ（容量）であり、これに、ヘッダ部２０１及び次パケットタイミング情報２０２の固定の長さ（容量）を加えるとパケットサイズになる。
【００２７】
（Ａ−２）第１の実施形態の動作
次に、第１の実施形態の無線アドホック通信システムのパケットの衝突回避動作について、図３のタイムチャートに沿って説明する。図３は、無線端末１００が端末Ａ、端末Ｂ、端末Ｃの３台の場合を示しており、端末Ａ、端末Ｂ、端末Ｃのそれぞれが、図１に示した詳細構成を備えている。以下では、端末ＡがパケットＰａ−１を送信しようとしたときからの動作例（ステップＳ１〜Ｓ６）を説明する。以下の動作は、各端末において、送信タイミング調整回路１０２が中心に実行される。
【００２８】
ステップＳ１：端末Ａは、後述するような衝突しないことの確認後、若しくは、後述するような回避処理したタイミングで送信するパケットＰａ−１に、当該端末Ａからの次パケットＰａ−２を送信しようとするタイミングＴａ−２を含めて送信する。他の端末Ｂ、Ｃは、そのパケットＰａ−１を受信すると、次パケットタイミング情報Ｔａ−２とパケットＰａ−１の受信時刻Ｒａ−１並びにパケットサイズを保存する。
【００２９】
ステップＳ２：ステップＳ１と同様に、端末Ｃは、後述するような非衝突の確認後や衝突回避処理後に、送信パケットＰｃ−１にその次のパケットの送信タイミングＴｃ−２を含めて送信し、他の端末Ａ、Ｂは、パケットＰｃ−１を受信すると、次パケットタイミング情報Ｔｃ−２とパケットＰｃ−１の受信時刻Ｒｃ−１並びにパケットサイズＰＳｃ−１を保存する。
【００３０】
ステップＳ３：ステップＳ１と同様に、端末Ｂは、後述するような非衝突の確認後や衝突回避処理後に、送信パケットＰｂ−１にその次のパケットの送信タイミングＴｂ−２を含めて送信し、他の端末Ａ、Ｃは、パケットＰｂ−１を受信すると、次パケットタイミング情報Ｔｂ−２とパケットＰｂ−１の受信時刻Ｒｂ−１並びにパケットサイズＰＳｂ−１を保存する。
【００３１】
ステップＳ４：端末Ａは、新たなパケットＰａ−２を送信しようとする際には、他の端末Ｂ、Ｃからの次のパケットのタイミングを予測する。端末Ｂについては、直前のパケットＰｂ−１の受信時刻Ｒｂ−１に次パケットタイミング情報Ｔｂ−２を加算した時刻から、パケットサイズＰＳｂ−１の期間を次のパケットの予測タイミングＰＴｂ−２とする。また、端末Ｃについては、直前のパケットＰｃ−１の受信時刻Ｒｃ−１に次パケットタイミング情報Ｔｃ−２を加算した時刻から、パケットサイズＰＳｃ−１の期間を次のパケットの予測タイミングＰＴｃ−２とする。端末Ａは、新たなパケットＰａ−２の送信タイミングと、他の端末Ｂ、Ｃからの次のパケットの予測タイミングとを比較する。図３は、いずれの予測タイミングとも重複していない場合を示しており、端末Ａは、キャリアセンス回路１０５がキャリアをセンスしていないことも確認して、次のパケットＰａ−３のタイミング情報Ｔａ−３を含めたパケットＰａ−２を送信する。他の端末Ｂ、Ｃは、パケットＰａ−２を受信すると、次パケットタイミング情報Ｔａ−２とパケットＰａ−２の受信時刻Ｒａ−２並びにパケットサイズＰＳａ−２を保存する。
【００３２】
この第１の実施形態の場合、他の端末についての予測タイミングの全期間ＰＴｂ−２、ＰＴｃ−２と、新たなパケットＰａ−２の送信に要する時間との一部でも重複している場合を衝突とする。但し、他の判定方法を適用していても良い。例えば、送信開始時刻間の差が、キャリアセンス動作での遅延時間などを考慮して定まる所定時間以内である場合に衝突とするようにしても良い。
【００３３】
ステップＳ５：ステップＳ４の場合と同様に、端末Ｂも、新たなパケットＰｂ−２を送信しようとする際には、他の端末Ａ、Ｃからの次のパケットのタイミングを予測して衝突の有無を予測し、端末Ｃも、新たなパケットＰｃ−２を送信しようとする際には、他の端末Ａ、Ｂからの次のパケットのタイミングを予測して衝突の有無を予測する。図３は、パケットＰｂ−２及びＰｃ−２の予測タイミングＰＴｂ−２、ＰＴｃ−２が衝突する場合を示している。
【００３４】
ステップＳ６−１、Ｓ６−２：端末Ｂ及びＣはそれぞれ、衝突が発生することが判明したので、乱数を発生させて送信タイミングの変更を行って送信する。なお、送信タイミングの変更では、非衝突と予測された端末Ａの予測タイミングと、変更後の送信タイミングが衝突しないことを確認する。
【００３５】
送信タイミングを変更したパケットＰｂ−２、Ｐｃ−２の次パケットタイミング情報Ｔｂ−３、Ｔｃ−３には、タイミングの変更に関係なく、送信タイミング決定回路１０１が定めたものを挿入するようにしても良く、また、送信タイミング決定回路１０１が定めた値から、今回のタイミング変更分だけ短くしたものを挿入するようにしても良い。
【００３６】
なお、図３では記載していないが、キャリアセンス回路１０５が送信しようとしたタイミングにおいてキャリアを検出していた際にも、周知のように、乱数に基づいたタイミングの変更を行う。この場合も、変更されたタイミングで送信するパケットの次パケットタイミング情報には、タイミングの変更に関係なく、送信タイミング決定回路１０１が定めたものを挿入するようにしても良く、また、送信タイミング決定回路１０１が定めた値から、今回のタイミング変更分だけ短くしたものを挿入するようにしても良い。
【００３７】
以上のようなステップＳ１〜Ｓ６でなる処理を、各端末Ａ、Ｂ、Ｃが自律的に行って、パケットの衝突を回避する。
【００３８】
（Ａ−３）第１の実施形態の効果
以上のように、第１の実施形態によれば、パケットに次パケットタイミン情報を挿入して授受し、受信した次パケットタイミン情報を利用した各無線端末の自律的な判断動作によって、ＣＳＭＡ方式を適用している無線アドホック通信におけるパケット衝突を少なくすることができ、パケットエラーレート（以下、ＰＥＲと略する）を改善することができる。
【００３９】
図４は、第１の実施形態の効果を示す説明図（グラフ）である。図４は、各端末が１００ｍｓｅｃの周期でデータを発生させた場合における端末数ごとのＰＥＲを示しており、白いひし形を連結した折れ線が第１の実施形態の場合を示し、黒丸を連結した折れ線が一般的なＣＳＭＡとしてのＮｏｎ−ｐｅｒｓｉｓｔｅｎ方式の場合を示している。
【００４０】
第１の実施形態によれば、端末数が５台のときには約３０倍の改善効果が得られ、端末数が増加することにその改善効果は小さくなるが、端末数が１００台のときでも１．５倍の改善効果が得られており、第１の実施形態の有効性が明白になっている。
【００４１】
なお、この第１の実施形態の場合、ＡＣＫを授受し合うシステムではないので、マルチキャストやブロードキャストに対応し易いものとなっている。また、衝突回避の中心的な役割を果たすノード（端末）を別途も受ける必要もない。
【００４２】
（Ｂ）第２の実施形態
次に、本発明によるパケット衝突回避方法、通信端末及び通信システムを、無線アドホック通信システムに適用した第２の実施形態を、図面を参照しながら説明する。以下では、第２の実施形態を、第１の実施形態との相違点を中心に説明する。
【００４３】
第１の実施形態においては、次パケットのみのタイミング情報を元に各端末が自律的に衝突の有無を予測していたが、さらに先のパケットのタイミング予測が可能になれば、より衝突回避の効果を上げることができる。第２の実施形態は、このような考え方に基づいたものである。
【００４４】
図５は、第２の実施形態のパケットのフォーマット例を示す説明図である。第２の実施形態のパケットは、ヘッダ部４０１、次パケットタイミング情報４０２、次次パケットタイミング情報４０３及びデータ部４０４からなる。
【００４５】
ヘッダ部４０１、次パケットタイミング情報４０２及びデータ部４０４は、第１の実施形態の対応要素と同様なものである。次次パケットタイミング情報４０３は、現在送信したパケットから、次の次のパケットをどのくらい後に送信するのかを示す情報である。この情報は、時間差で表された情報であっても良く、時刻表記の情報であっても良い。
【００４６】
第２の実施形態の場合、ヘッダ部４０１、次パケットタイミング情報４０２及び次次パケットタイミング情報４０３が新たなヘッダ部を構成する。
【００４７】
第２の実施形態も、パケット衝突回避に係る無線端末の内部構成は、上述した図１とほぼ同様に表すことができる。異なる点は、送信タイミング決定回路１０１が、次パケットタイミング情報だけでなく次次パケットタイミング情報をも決定する点、受信回路１０４が、受信パケットから次パケットタイミング情報だけでなく次次パケットタイミング情報をも抽出して送信タイミング調整回路１０２に与える点、送信タイミング調整回路１０２がこれから送信しようとする次パケットについての衝突だけでなく、その次のパケットの衝突も判断する点などが異なっている。
【００４８】
第２の実施形態におけるパケットの衝突回避方法の特徴は、以下の通りである。例えば、図３において、端末ＡがパケットＰａ−２を送信する前に、端末Ｂの次パケットタイミンク情報Ｔｂ−２と受信パケットＰｂ−１の受信時刻情報Ｒｂ−１、パケットサイズＰＳｂ-１を元にパケットＰｂ−２が送信されるタイミングＰＴｂ−２を予測すると共に、端末Ｃの次パケットタイミング情報Ｔｃ−２とパケットＰｃ−１の受信時刻情報Ｒｃ−１、パケットサイズＰＳｃ−１を元にパケットＰｃ−２が送信されるタイミングＰＴｃ−２を予測し、他の端末の次パケットタイミングの予測値ＰＴｂ−２及びＰＴｃ−２と、当該端末Ａからの送信タイミングから、送信しようとするパケットＰａ−２の衝突を予測する。
【００４９】
第２の実施形態では、この予測判断時に、次次パケットタイミング情報を考慮し、次次パケットＰａ−３が衝突するかどうかを次パケットＰａ−２の送信前に予測する。そして、次パケットＰａ−２は衝突しないが、次次パケットＰａ−３の衝突が発生すると判断した場合には、乱数を発生し直し、次パケットＰａ−２から見た次パケット（すなわち、次次パケットＰａ−３）の送信タイミング情報を更新し、パケットＰａ−２における次パケットタイミング情報４０２には更新した情報を挿入する。
【００５０】
ここで、更新後の情報として、当初の次々タイミング情報Ｔａ−３から発生乱数分だけ変更したものとしても良く、当初の次々タイミング情報Ｔａ−３に代えて、発生された乱数そのものを更新後の情報として挿入するようにしても良い。
【００５１】
第２の実施形態によれば、第１の実施形態の効果に加え、以下の効果を奏することができる。すなわち、次パケットの衝突予測だけではなく、さらに先の次次パケットの衝突予測ができ、さらなる衝突回避の効果が期待できる。
【００５２】
（Ｃ）他の実施形態
第１の実施形態では次パケットタイミング情報は１つ先、第２の実施形態では２つ先まで考慮したが、個数を更に増やすことにより、衝突回避の効果を上げることが可能である。
【００５３】
第１の実施形態、第２の実施形態共に衝突が判明した際に、乱数を発生させてその値分だけ、送信を遅らせることによって対応した。しかし第２の実施形態のように次次パケットまで予測できる場合は次パケットタイミング情報に乱数を足すだけではなく引くことも可能である。
【００５４】
上記各実施形態では、ＣＳＭＡ方式との併用の場合を説明したが、必ずしも、ＣＳＭＡ方式が適用されていなくても良い。
【００５５】
また、上記各実施形態では、無線通信システムに本発明を適用した場合を示したが、有線通信システムに対しても本発明を適用可能である。例えば、共通バスに対して複数の端末が接続されている場合に、本発明を適用することができる。
【００５６】
さらに、第１の実施形態においては、衝突が予測された場合に、衝突に係る全ての端末が送信タイミングを発生乱数に基づいてずらすものを示したが、端末間に優先順位を付与して各端末に他の端末のものを含めて優先順位を記憶させておき、衝突が予測される端末の中で、自端末が優先順位が最も高いと認識した端末は送信タイミングをずらすことなく、そのタイミングでパケットを送信するようにしても良い。同様に、第２の実施形態についても、端末の優先順位を導入し、衝突が予測される端末の中で、優先順位が最も高い端末は送信タイミングをずらすことなく、そのタイミングでパケットを送信するようにしても良い。
【図面の簡単な説明】
【００５７】
【図１】第１の実施形態の無線アドホック通信システムにおける無線端末の構成を示すブロック図である。
【図２】第１の実施形態のパケットのフォーマット例を示す説明図である。
【図３】第１の実施形態の動作説明に供するタイムチャートである。
【図４】第１の実施形態の効果の説明図である。
【図５】第２の実施形態のパケットのフォーマット例を示す説明図である。
【符号の説明】
【００５８】
１００…無線端末、１０１…送信タイミング決定回路、１０２…送信タイミング調整回路、１０３…送信回路、１０４…受信回路、１０５…キャリアセンス回路。
【図１】
0004765562.tif 000002
【図２】
0004765562.tif 000003
【図３】
0004765562.tif 000004
【図４】
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【図５】
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