(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
天然又は合成の基質に対して選択的に少なくとも二価結合する収着剤であって、天然又は合成の基質に対して結合可能な少なくとも２つの異なる基とキャリヤーとを含む少なくとも１種類の収着剤を製造する方法であって、工程（ｉ）ないし（ｉｉ）を含むことを特徴とする方法：
（ｉ）当該基質から、収着剤との結合能を有する少なくとも２つの基を決定し、
（ｉｉ）当該基質を結合する結合能を有する少なくとも２つの異なる基を１つのキャリヤーに付与して、少なくとも１種類の収着剤を形成し、その際、これらの基は工程（ｉ）で決定された基に対して相補的な基であり；
ここで、
（ａ）工程（ｉ）において、基質との非共有結合に対する各基のギブスエネルギーの寄与により結合強化が起きるほどの負のギブスエネルギー△Ｇ値が得られ、その結果、分離除去すべき少なくとも１種類の随伴物質に対する分離選択性が改善されるように、収着剤との結合能を有する少なくとも２つの基が決定され、ここで、収着剤に対する少なくとも二価結合により選択的に分離されるべき基質の結合定数と、収着剤に対する少なくとも1の随伴物質の結合の結合定数との商として定義される分離選択度は１．４よりも大きく、
（ｂ）工程（ｉｉ）において、基質との結合能を有する少なくとも２つの異なる基は、ポリマーの同一又は異なる官能基の少なくとも２つを介してポリマーに導入され、こうして当該基で誘導体化されたポリマーが形成され、
（ｃ）当該誘導体化されたポリマーは非共有相互作用によって当該キャリヤーに結合される。
【請求項２】
合成または天然の基質を結合可能な少なくとも２の異なる基とキャリヤーとを含む少なくとも１種類の収着剤に対して、合成または天然の基質を選択的に少なくとも二価結合で結合する方法であって、工程（ｉ）ないし（ｉｖ）を含むことを特徴とする方法：
（ｉ）当該基質から、収着剤との結合能を有する少なくとも２つの基を決定し；
（ｉｉ）当該基質を結合する結合能を有する少なくとも２つの異なる基を１つのキャリヤーに付与して、少なくとも１種類の収着剤を形成し、その際、これらの基は工程（ｉ）で決定された基に対して相補的な基であり；
（ｉｉｉ）当該基質を工程（ｉｉ）で形成された少なくとも１種類の収着剤と接触させ；
（ｉｖ）工程（ｉｉｉ）で形成された少なくとも１種類の収着剤に対する当該基質の結合強度を試験し；
こうして、（ａ）工程（ｉ）において、基質との非共有結合に対する各基のギブスエネルギーの寄与により結合強化が起きるほどの負のギブスエネルギー△Ｇ値が得られ、その結果、分離除去すべき少なくとも１種類の随伴物質に対する分離選択性が改善されるように、収着剤との結合能を有する少なくとも２つの基が決定され、ここで、収着剤に対する少なくとも二価結合により選択的に分離されるべき基質の結合定数と、収着剤に対する少なくとも1の随伴物質の結合の結合定数との商として定義される分離選択度は１．４よりも大きく、
（ｂ）工程（ｉｉ）において、基質との結合能を有する少なくとも２つの異なる基は、ポリマーの同一又は異なる官能基の少なくとも２つを介してポリマーに導入され、こうして当該基で誘導体化されたポリマーが形成され、
（ｃ）当該誘導体化されたポリマーは非共有相互作用によって当該キャリヤーに結合される。
【請求項３】
工程（ｉ）における決定は、合成または天然の基質を、収着剤との結合能を有する少なくとも２つの基を有する少なくとも２つの構造単位に分割することを含むことを特徴とする、請求項１または２に記載の方法。
【請求項４】
１つの構造単位が、結合能を有する少なくとも２つの異なる基を有することを特徴とする、請求項３に記載の方法。
【請求項５】
工程（ｉ）において、前記基質から収着剤との結合能を有する少なくとも２つの基を選択することにより、それぞれ収着剤との結合能を有する少なくとも１つの基を有する２つの構造単位が得られ、工程（ｉｉ）において１種類の収着剤が得られるか；
工程（ｉ）において、前記基質から収着剤との結合能を有する少なくとも２つの基を選択することにより、それぞれ収着剤との結合能を有する少なくとも１つの基を有する３つの構造単位が得られ、工程（ｉｉ）において少なくとも３種類の収着剤が得られるか；
あるいは工程（ｉ）において、前記基質から収着剤との結合能を有する少なくとも２つの基を選択することにより、それぞれ収着剤との結合能を有する少なくとも１つの基を有する４つの構造単位が得られ、工程（ｉｉ）において少なくとも６種類の収着剤が得られる
ことを特徴とする、請求項１〜４のいずれか１項に記載の方法。
【請求項６】
少なくとも１種類の収着剤の結合能を有する少なくとも２つの異なる基を、アミノ酸、糖類、ヌクレオチド、ヌクレオシド、ピリミジン塩基およびプリン塩基の構造単位の群から選択することを特徴とする、請求項１〜５のいずれか１項に記載の方法。
【請求項７】
少なくとも１種類の基質の結合能を有する少なくとも２つの異なる基を、アミノ酸、糖類、ヌクレオチド、ヌクレオシド、ピリミジン塩基およびプリン塩基の構造単位の群から選択することを特徴とする、請求項１〜６のいずれか１項に記載の方法。
【請求項８】
工程（ｉｉ）において、少なくとも２つの異なる基は、それぞれ、ポリマーに共有結合した状態で存在することを特徴とする、請求項１〜７のいずれか１項に記載の方法。
【請求項９】
前記ポリマーは、少なくとも２種類の同一又は異種の官能基化されたモノマーの重合または重縮合により、前記キャリヤー上で直接製造されることを特徴とする、請求項８に記載の方法。
【請求項１０】
工程（ｉｉ）において、前記基質との結合能を有する少なくとも２つの異なる基は、活性剤、シラン化剤およびスペーサーまたはそれらの試薬のうち２種類以上の混合物よりなる群から選択される試薬によりキャリヤーに付与されることを特徴とする、請求項１〜９のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１１】
工程（ｉｉ）において、前記基質との結合能を有する少なくとも２つの異なる基は、フェニル、ヒドロキシフェニル、カルボキシル、アミン、アミド、ヒドロキシル、インドール、イミダゾールおよびグアニジン残基よりなる群から選択されることを特徴とする、請求項１０に記載の方法。
【請求項１２】
さらに、工程（ｖ）少なくとも１種類の基質を単離する
ことを含むことを特徴とする、請求項１〜１１のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１３】
さらに、工程（ｖｉ）少なくとも１種類の基質の特性を決定し、同定する
ことを含むことを特徴とする、請求項１〜１２のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１４】
前記基質は、アミノ酸、オリゴペプチド、ヌクレオチド、タンパク質、糖タンパク質、抗原、抗体、炭水化物、酵素、補酵素、ホルモン、アルカロイド、ステロイド、ウイルス、微生物、植物および動物の組織に含有される物質、細胞、細胞フラグメント、細胞コンパートメント、細胞分解物、レクチン、フラビリウム化合物、フラボン類、およびイソフラボン類よりなる群から選択される１種類以上の天然物質、あるいは神経系に対する作用をもつ物質、ホルモン系に対する作用をもつ物質、仲介物質に対する作用をもつ物質、心臓−循環系に対する作用をもつ物質、呼吸器管に対する作用をもつ物質、消化管に対する作用をもつ物質、腎臓および下部尿路に対する作用をもつ物質、眼に対する作用をもつ物質、皮膚に対する作用をもつ物質、感染性疾患の予防および治療のための物質、悪性腫瘍に対する作用をもつ物質、ならびに免疫系に対する作用をもつ物質、および免疫作用をもつ物質、ならびに防虫剤、除草剤、殺虫剤および殺真菌剤の群から選択される１種類以上の合成物質を含むことを特徴とする、請求項１〜１３のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１５】
前記ポリマーは、誘導体化される前に、非誘導体化形態で前記キャリヤーに付与される、請求項１〜１４のいずれか１項に記載の方法。
【請求項１６】
請求項１及び請求項３〜１５のいずれか１項に記載の方法により調製され得る収着剤のコレクションを含むコンビナトリアルライブラリー。
【請求項１７】
請求項１及び請求項３〜１５のいずれか１項に記載の方法により調製され得る少なくとも１種類の収着剤、および少なくとも１種類の天然又は合成の基質を含む、収着剤／基質複合体。
【請求項１８】
受容体／有効物質相互作用の検出、有効物質のスクリーニング、リード物質の開発、基質の分離、基質の精製、異性化合物の分離、有害物質の除去による液体の精製、動的コンビナトリアルライブラリーのデプレションのための、請求項２〜１５のいずれか１項に記載の方法の使用。
【請求項１９】
受容体／有効物質相互作用の検出、有効物質のスクリーニング、リード物質の開発、基質の分離、基質の精製、異性化合物の分離、有害物質の除去による液体の精製、動的コンビナトリアルライブラリーのデプレションのための、請求項１６に記載のコンビナトリアルライブラリーの使用。
【発明の詳細な説明】
【発明の開示】
【０００１】
本発明は、結合能を有する少なくとも2種の異なる基を有する基質の選択的結合のための少なくとも１種の収着剤の製造方法、ならびに前記収着剤による前記基質の選択的結合方法に関する。前記収着剤は、表面上にそれぞれ結合能を有する少なくとも2種の異なる基がある収着剤のコレクションから決定され、前記基は、合成または天然の基質から前記基を含有する構造単位への分割により得られる。とりわけ、選択的結合方法は、合成または同様に天然の有効物質の単離、ならびに前記有効物質の機能および性質の特性決定および同定に適している。本発明の他の主題はまた、前記基質の選択的結合で得られる収着剤／基質複合体である。さらに、本発明はまた、結合能を有する基として好ましくはそれぞれ少なくとも２種の異なるアミノ酸残基、糖残基、ヌクレオチド残基、ヌクレオシド残基、ピリミジン残基および／またはプリン塩基残基を有する収着剤および基質を含むコンビナトリアルライブラリーに関する。選択的結合方法およびコンビナトリアルライブラリーは、基質／受容体相互作用の検出、有効物質のスクリーニング、異性体化合物の選択的分離、ならびに基質の選択的分離および精製に用いることができる。
【０００２】
高分子量の不溶性キャリヤーの表面に、特定の生体分子に対しとりわけ高い親和性を有する物質が化学的に固定化されることは、生体親和性クロマトグラフィーから既に公知である。その後、それらは前記生体分子を結合または保持できる。
【０００３】
キャリヤー上に固定化される物質はおもに生体高分子である。他方、生体高分子の結合または保持が可能な低分子量物質を表面に付着させることも可能である。
【０００４】
これに関し、一般に、収着剤と物質が、互いに相補的であり一緒に結合を形成することができる基を有する場合にのみ、十分に高い親和性が存在する。例えば、相補性基は、水素結合または双極子もしくは多極子により互いに相互作用することができ、それにより結合が生じる親水性基である。
【０００５】
生物学的系がいくつかの分子接触部位により互いに同時に相互作用することができることは既に公知である（Ｍ．Ｗｈｉｔｈｅｓｉｄｅｓ  ｅｔ  ａｌ．，Ａｎｇｅｗ．Ｃｈｅｍ．１９９８，１１０，２９０８−２９５３）。
【０００６】
さらに、国際特許出願公開ＷＯ００／３２６４９パンフレットから、基質の分離用の収着剤としてのポリマー、および前記収着剤による基質の分離方法が公知である。ここで、分離は少なくとも２種の異なるタイプの相互作用を介して可能になる。受容体として働く収着剤の結合能を有する基は単一タイプの基であってもよいが、２種以上の異なるタイプの基であってもよい。
【０００７】
さらに、国際特許出願公開ＷＯ００／３２６４８パンフレット、国際特許出願公開ＷＯ０１／３８００９パンフレットおよび国際特許出願公開ＷＯ００／７８８２５パンフレットには、少なくとも二価結合の良好な条件を提供する収着剤／基質相互作用が開示されている。
【０００８】
これらの方法において、標的に合わせた基質の結合のためには、それに適した生体高分子も、収着剤の一部として用いられるべき場合、公知かつ生産可能でなければならない。反対に、生体高分子が収着剤上に低分子物質により結合される場合、後者も同様に公知で、結合特性を変化させることなくキャリヤー上に固定化することができなければならない。
【０００９】
生物学的または薬理学的に活性な物質の結合のためにポリマー化合物上に合成基を提供する方法も公知である。これに関し、生物学的または薬理学的に活性な物質である鋳型分子を、ポリマー化合物に固定する。基質の結合のための反応性官能基をポリマー化合物に付着させた後、鋳型分子を再び取り外す（国際特許出願公開ＷＯ００／１３０１６パンフレット）。
【００１０】
さらに、選択された有機化合物の選択的分離方法も公知である。これに関し、分離して取り出されるべき化合物の基に相補的である基をキャリヤー表面上に施用する。好ましくは、分離して取り出されるべき化合物は、イオン化しうる基を有する巨大分子である。キャリヤー表面上の結合基は、巨大分子の基に逆転して入る。しかしながら、収着剤上に、結合を生じさせる基は１タイプしかない（国際特許出願公開ＷＯ９３／１９８４４パンフレット）。
【００１１】
さらに、米国特許出願公開公報ＵＳ２００２／０１５５５０９  Ａ１にはまた、基質混合物から１種の基質を選択的に分離するために最終的に用いることができる方法が開示されている。これに関し、基質混合物を異なる収着剤および溶離剤に接触させる。脱着分光測定により、選択された収着剤／溶離剤の組合わせで基質が収着剤に結合するか否か、およびその結合強度を決定することができる。収着剤および溶離剤は、基質の選択的分離を可能にする適切な収着剤／溶離剤の組合わせが見いだされる限り変動させることができる（本明細書において、「収着剤」および「基質」という用語は、米国特許出願公開公報ＵＳ２００２／０１５５５０９  Ａ１で用いられている定義とは異なり、本特許出願が準拠し、以下に説明する定義で用いる）。
【００１２】
極性基をキャリヤー表面上の長鎖アルキルラジカルと一緒に固定化し、それにより結合能を有する少なくとも2種の異なる基を有する収着剤を生産することも既に公知である。ここで、第１の反応工程において、中鎖または長鎖アルキルラジカル、例えばＣ８乃至Ｃ１８ラジカルで好ましくは置換されているクロロシランを、キャリヤー表面のＯＨ基、例えばシリカゲルのシラノール基と反応させ、それにより前記アルキルラジカルをキャリヤー表面上に固定化する。次に、第２工程においてキャリヤー表面をトリメトキシシランまたはトリエトキシシランと反応させ、アルコールからの分離下およびシラノール基の形成下での加水分解工程がこれに続く。さらに、オクタデシルトリメトキシシランなどのアルキルトリアルコキシシランのようなケイ素化合物をキャリヤー表面のＯＨ基と反応させて、これにより最初にアルキルラジカルを固定化することも可能である。その後、未反応アルコキシ残基をシラノール基の形成下で加水分解して、これにより第２の結合能を有する基を生じさせることもできる。とりわけ、前記収着剤は水溶液からの基質の結合に使用可能であると考えられる（Ｃｏｌｕｍｎ  Ｗａｔｃｈ，ＬＣ＊ＧＣ  Ｅｕｒｏｐｅ，２００２年１２月，７８０〜７８６頁）。
【００１３】
今のところ未知の構造および／または結合特性を有する基質を収着剤により分離して取り出すべき場合、従来技術に記載している方法では一般に、特定の収着剤が基質を選択的に結合できるか否かおよびその結合の程度を標的に合わせて予測することができない。ここで、おもに高価な実験で、公知の収着剤が前記基質の選択的結合に適しているか否か分析しなければならない。その後、適切な基質を見いだすことはむしろ偶然である。
【００１４】
したがって、本発明の目的は、収着剤であって、これを用いると基質、好ましくは生理学的活性を有する基質を基質混合物から標的に合わせて分離することが可能である収着剤の製造方法を提供することである。さらに、本発明の目的は、前記収着剤により基質混合物から前記基質を標的に合わせて分離することを可能にする方法を提供することである。
【００１５】
これらの目的は、基質における少なくとも２種の基と相補的に二価性で相互作用することができる結合能を有する少なくとも2種の異なる基を含有する、少なくとも１種の収着剤により解決することができた。これにより、選択性が非常に低い乃至非選択性である一価の相互作用と比較して強化が起こる。その結果、標的化合物は、一価結合のみの競合物に比べ収着剤によって何倍も強く保持され、これにより前記競合物に比べ選択的な結合が達成される。他の多価の競合基質と比較して、選択的結合は最適化された収着剤により達成され、それに必要な収着剤の性質は収着剤のコレクションにより決定することができる。
【００１６】
したがって、本発明の目的は、基質の選択的結合用の結合能を有する少なくとも2種の異なる基を有する少なくとも１種の収着剤の製造方法であって、下記工程（ｉ）〜（ｉｉ）を含むことを特徴とする方法を提供することである：
（ｉ）合成または天然の第１基質から、収着剤を結合できる少なくとも２種の基を決定し、
（ｉｉ）第２の合成または天然基質を結合できる少なくとも２種の異なる基を１種の各キャリヤーにそれぞれ施用し、これにより少なくとも１種の収着剤を形成する（ここにおいて、基は工程（ｉ）と同じ基であるかまたはそれに相補的もしくは非相補的な基であり、工程（ｉｉ）の第２基質は工程（ｉ）に従った第１基質と同一または異なる）。
【００１７】
本発明の他の目的はまた、結合能を有する少なくとも2種の異なる基を有する基質を少なくとも１種の収着剤に選択的に結合するための方法であって、下記工程（ｉ）〜（ｉｖ）を含むことを特徴とする方法を提供することである：
（ｉ）合成または天然の第１基質から収着剤を結合できる少なくとも２種の基を決定し、
（ｉｉ）第２の合成または天然基質を結合できる少なくとも２種の異なる基を１種の各キャリヤーにそれぞれ施用し、これにより少なくとも１種の収着剤を形成し（ここにおいて、基は工程（ｉ）と同じ基であるかまたはそれに相補的もしくは非相補的な基であり、工程（ｉｉ）の第２基質は工程（ｉ）に従った第１基質と同一または異なる）、
（ｉｉｉ）工程（ｉ）に従った第１基質と同一または異なっていてもよい少なくとも１種の第２基質を工程（ｉｉ）の少なくとも１種の収着剤と接触させ、
（ｉｖ）少なくとも１種の第２基質の工程（ｉｉｉ）の少なくとも１種の収着剤に対する結合強度を試験する。
【００１８】
したがって、本発明は、収着剤と基質の間の結合を標的に合わせて強化すること、または同様に標的に合わせて弱めることを可能にし、これにより、基質混合物から分離して取り出されるべき基質に対する収着剤の結合の選択性も、標的に合わせて改善することができる。
【００１９】
よって、本発明は、基質混合物からの基質に関する新規な分離原理に基づく。該原理は、分離されるべき任意の基質の対について有望な分離選択性を設計し実現するので、従来技術の方法の分離原理とは根本的に異なる。
【００２０】
本発明の分離原理は、収着剤および基質からの結合能を有する少なくとも2種の異なる基それぞれの間の相互作用により形成される非共有結合の強度の予測、定量化しうる推定、または測定に基づく。従来技術の方法の分離原理は、分離が、極性／非極性または親水性／疎水性というカテゴリーに大ざっぱに分類される実験的方法により実行されるという事実に基づいており、したがって無作為の方法である。これは、分離の成功によっても確認されるが、成功の頻度は今のところ不十分である。
【００２１】
好ましくは、工程（ｉｉ）の基は、工程（ｉ）の基と同じ基であるか、前記基に相補的である。
【００２２】
本発明の意味において、「基質」という用語は、選択的に結合され得る天然または合成発生源のすべての物質を包含する。好ましくは、これらの物質は有効物質であり、植物性または動物性生物体中の生理学的および／または生物学的活性を有する化合物でもある。原理上、これらの物質はすべて、２種以上の結合能を有する基を有する天然および合成の化学的および／または生物学的化合物である。好ましくは、これらは、アミノ酸；オリゴペプチド；ヌクレオチド；ヌクレオシド；タンパク質；糖タンパク質；抗原；抗原決定基；抗体；炭水化物；エンザイム；コエンザイム；酵素；ホルモン；アルカロイド；配糖体；ステロイド；ビタミン；代謝産物；ウイルス；微生物；植物性および動物性の組織、細胞、細胞断片、細胞区画、細胞破砕物の内容物質；レクチン；フラビリウム化合物；フラボンおよびイソフラボン；ならびに、医薬および植物保護薬のような合成有効物質である。
【００２３】
結合されるべき有効物質が低分子の場合、文献において、前記有効物質はしばしば「配位子」ともよばれる。高分子量を有するタンパク質様結合物質はしばしば「受容体」とよばれる。
【００２４】
基質という用語はまた、場合によってはさらに修飾した後に有効物質として適合することができる前段階を包含する。そのような潜在的有効物質はしばしば、それらの決定に用いられるスクリーニング方法に由来する場合ヒット(hit)またはリード(lead)とよばれ、あるいは、それらが構造特性に由来する場合スキャフォールド、ニードル(needle)またはファーマコフォア(pharmacophore)とよばれる。
【００２５】
さらに、前記「基質」という用語はまた「資源(resource)」を包含し、混合物からのその単離、除去または獲得は経済的に有利であり得る。前記資源には、例えばプロセスの流れまたは廃棄物の流れからの低濃度資源および副産物も含まれる。資源は、ペプチドまたは体液からの代謝産物のような有機物か、あるいは放射性金属イオンまたは貴金属の金属イオンのような無機物であってもよい。
【００２６】
「キャリヤー」という用語は、結合されるべき基のための支持体または足場として働く材料を包含する。前記基をキャリヤーに施用すると収着剤が形成する。クロマトグラフィーでの用途の場合、収着剤は固定相ともよばれる。
【００２７】
「収着剤」という用語は、キャリヤーと、基質を結合できる少なくとも２種の異なる基とのあらゆる組合わせを包含する。
【００２８】
「構造単位」という用語は、基質、好ましくは有効物質の部分または断片であって、それぞれ少なくとも１種の結合能を有する基を有するものを意味する。そのような構造単位の例は「エピトープ」である。構造単位という用語は、「結合能を有する基」という用語と同一でもあり得る。以下において、基質中の構造単位の空間的配置は、しばしば「結合部位」と命名される。例えば、ヒスチジンは、結合能を有する基としてイミダゾール残基を持つ成分であり、イミダゾール残基も同様に、結合能を有する基としてアミジンまたはイミン基を含有する。
【００２９】
「エピトープ」という用語は基質の分子領域をさす。例えば、エピトープという用語は、抗原の分子領域であって、抗体を結合できる領域をさす。抗原上での抗体のそのような結合部位はまた、抗原決定基と命名される。
【００３０】
（異なる）「結合能を有する基」という用語は、共有結合的または非共有結合的相互作用により収着剤および／または基質を結合することができるすべての基を包含する。英語の文献において、前記用語は「結合部位残基：binding site residue」ともよばれる。その他の点では、これらの基は、「非共有結合」を形成できるものとして文献に記載されているすべての化合物または化合物の残基である。「非共有結合」という用語については以下で説明する。
【００３１】
「結合能を有する基」は、好ましくはヒドロキシル、カルボキシル、アミド、アミノ、ｉ−ブチル、フェニル、ニトロフェニル、ナフチルであるが、ジオール、ヒドロキシフェニル、カルボニル、イミン、アルキレン、アルキニル、インドリルおよびイミダゾリル残基でもある。したがって、「結合能を有する基」は、少なくとも１種の官能基を含有することができる。しかしながら、「結合能を有する基」は「官能基」に限定されない。
【００３２】
「結合能を有する基」はまた、１種より多くの形のエネルギー的相互作用を実行できる、すなわち１種より多くのタイプの非共有結合を受けることができる。例えば、基本的にインドール残基は、結合されるべき適切な物質と同時にイオン性、ファンデルワールス、π−πおよび分散的相互作用を実行できる。しかしながら、インデン残基はイオン性相互作用能力に欠け、分散的相互作用の発現はより弱い。
【００３３】
その上、結合に対する個々の寄与は溶媒にも依存する。それらは、溶媒成分、ｐＨおよび温度の選択により標的に合わせて影響され得る。一般に、ファンデルワールス相互作用は、有機溶媒中では水性溶媒混合物中ほど強く発現しない。これと比較して、概して、非プロトン性溶媒中で支配的な水素結合相互作用は、水分の増加に伴い大きく弱まる。
【００３４】
「異なる」という用語は、基が異なる元素成分を有するか、または、同じ元素成分について基中の元素が異なるように連結しているか、基が異なるように化学的に結合していることを意味する。少なくとも２種の結合能を有する基に関する差異はまた、結合されるべき物質と比較して立体的な配置を包含する。これに関する配置は、例えば、立体異性体、とりわけジアステレオマーおよびエナンチオマーの区別に関係する。例えば、ｃｉｓ配置にあるヒドロキシル基はｔｒａｎｓ配置にあるヒドロキシル基とは異なり、または、Ｒ形のヒドロキシル基はＳ形のものとは異なる。そのような差異は、物理的方法、例えばＮＭＲ分光法により検出することができる。これは、そのような基は磁気的に同等でなく、ＮＭＲスペクトルに異なる共鳴信号を与えるためである。検出は、Ｘ線構造解析により実行することもできる。また、そのような基は、攻撃試薬に対し異なる反応性を有することができる点において特徴付けられる。
【００３５】
したがって、とりわけ「結合能を有する異なる基」は、結合されるべき物質（第２基質）に対しそれぞれ相互作用エネルギーへの異なる寄与の一因となるような基である。前記相互作用エネルギーは、相互作用ギブスエネルギーΔＧとも命名される。そのような基は、それらの構成、立体配置および立体配座において常に同一であってもよいが、それらの相互作用に対する寄与の点で異なっていてもよい。例えば、グルタミン酸誘導体においてカルボキシル基は相互作用に対し異なる寄与を有することができる。また、異なるように結合しているラムノース残基は相互作用に対し異なる寄与を有していてもよく、この寄与を、例えばナリンジンとルチンの分離に用いてもよい。
【００３６】
同様に、相互作用ギブスエネルギーΔＧに対する異なる寄与は、それぞれ異なるように高いエンタルピーおよびエントロピー成分を有することができる。したがって、結合されるべき物質に含有されるカルボキシル基の２種のイオン性相互作用は実際にエンタルピーΔＨの相互作用に関しほぼ同じ寄与の一因となるが、第２の結合部位は比較的より高い負のエントロピー寄与ΔＳを有すると考えられる。
【００３７】
反対に、第１および／または第２の基質において、化学的に同一または同等である少なくとも２種の結合能を有する基が、直接的に相接しているということも起こる。相互作用に対するそれらの寄与は、場合によっては互いに徐々にしか異なっておらず、測定の正確度の範囲内でもはや識別しうるものではない。そのような基の互いの化学量論比または結合能を有する他の基に関しての化学量論比は、収着剤の製造時に誘導体化の程度により考慮に入れられる。収着剤の溶液または懸濁液の場合、前記誘導体化の程度は、濃度指定の尺度でもある。
【００３８】
同一またはエネルギー的にほぼ同等の結合能を有する基の蓄積の例は、ステロイド受容体である。エストラジオールまたはプロゲステロンと接触して結合する場合、ステロイド受容体は最高７個のロイシン残基を含有し、このロイシン残基はそれらのアルキル基を介して配位子を非極性的に結合する。これに加えて、アルギニン、グルタミン（グルタミン酸）およびヒスチジンからなる最高３個の極性結合部位が存在する。本発明に従って、前記天然受容体は、メチル吉草酸からのｉ−ペンチルラジカル、およびコハク酸アミドのような極性基、ならびにアミンまたはイミダゾールのような塩基性基を適切な濃度比で挿入することにより、簡単にシミュレートすることができる。
【００３９】
そのような収着剤は、標的分子エストラジオールだけでなく、生理学的試験およびｉｎ  ｖｉｖｏにおいてエストロゲン様活性を示す一連の合成および天然物質を、適切な様式で強く結合することができる。これらの物質には、例えばジエチルスチルベストロールおよびゲニステインがある。
【００４０】
したがって、収着剤は、合成的ポリマーである受容体として、そのような有効物質だけでなく、それに構造的に関連するが不活性な有効物質、例えばタモキシフェン、テストステロンまたはカテキンで校正することが好ましい。実際的な利点は、天然受容体に良好に結合している物質が収着剤にも強い結合を示す場合、これに反して既にモデルに弱くまたは非特異的に結合している物質に与えられる。構造の最適化では、結合能を有する基の比率のほか、結合部位の範囲および空間的状態を調節する架橋の程度も調整する。
【００４１】
そのような収着剤は、溶解している物質の混合物のうち、生物学的タンパク質モデルでも強く結合されるような物質を主として、または全くそのような物質のみを結合する。したがって、天然または合成発生源の物質の混合物から、潜在的有効物質を迅速かつ簡単に純粋な形で単離することができる。
【００４２】
本発明の重要な観点は、本発明に従った方法または使用における溶媒選択の自由度が高いことである。強く結合している物質と弱く結合している物質との間の結合エネルギーにおける差異の序列および規模は、水性溶離剤に大量のアルコールおよび追加的な酸または緩衝液が加えられる場合、意外にもほとんど変化しないままである。好ましくは、メタノールの添加は、強く結合している物質および弱く結合している物質の基中への分配に悪影響を及ぼすことなく、校正に用いられるすべての物質について結合をかなり弱くする。その結果、クロマトグラフィー条件下での溶離がかなり早くなる。したがって、有機溶媒の添加により結合定数は純水または生理学的緩衝液に比べ１０の累乗で小さくなるので、重要な物質を無難な時間で試験し単離することができる。
【００４３】
「非共有結合」という用語は、結合能を有する基が、好ましくはイオン対、水素結合、双極子−双極子相互作用、電荷移動相互作用、π−π相互作用、カチオン−π−電子相互作用、ファンデルワールス相互作用および分散的相互作用、疎水性（親油性）相互作用、錯体形成、好ましくは遷移金属カチオンの錯体形成により、そして前記相互作用の組合わせにより、互いに結合できることを意味する。
【００４４】
「相補的」という用語は、互いに適合する基のみが結合を形成することができるという意味を有する。それに関し、結合をもたらす相互作用はエネルギー的に好都合でなければならない。前記基の非共有結合が互いにより顕著であるほど、基質はより強く少なくとも１種の収着剤に結合する。それに関し、いくつかの基が１つの基に対して相補的であってもよいことも可能である。例えば、カルボキシル基、アミン基およびアミド基が、ヒドロキシル基に相補的であり得る。
【００４５】
「相補性基」という用語はまた、そのような基が、相補性基と構造的に同様であるか前記基に構造的に関連する基により置き換えられてもよいということを包含する。例えば、π−π相互作用に基づく非共有結合において、ナフチル残基をアントラセン残基で置き換えることが可能であり、これにより、非共有結合の結合強度に対する芳香族炭化水素の寄与は、さらに修飾または増大され得る。同様に、アクリジン残基による置き換えにより分散非共有結合におけるインドール残基の寄与を増大させることが可能である。
【００４６】
例えば結合定数として測定し表すことができる相補性基の間の相互作用の強さは、結合能を有する個々の基の寄与に起因する。これら結合定数に対する個々の寄与は、非共有結合的相互作用のタイプだけでなく、互いに相互作用する基の距離および配向（角度）ならびに溶媒の組成に依存する。相互作用の個々のタイプはエネルギー的に互いに著しく異なり、これにより結合およびしたがってギブスエネルギーは前記基の間の距離に伴い異なるように低下する。
【００４７】
互いに対し相補的である基はまた、非共有結合に関する個々の基のギブスエネルギーの寄与が、（相応して大きな）負の値をとるギブスエネルギーΔＧの変化をもたらすことを特徴とする。これに関し、本発明に従って、該基は、ギブスエネルギーΔＧの変化が結合強度をもたらし、その結果分離して取り出されるべき物質に対し改善された分離選択性が生じるように選択される。
【００４８】
一般に、改善された分離選択性は、生産された収着剤と第２基質（標的物質）の選択された相補性基の間の結合に関するΔＧ値が、前記収着剤と分離して取り出されるべき物質の間のΔＧ値に比べ十分な程度でより負である（またはより負になる）場合に生じる。クロマトグラフィーにおいて、このタイプの分離して取り出されるべき物質はより早く溶離し、前記物質はより弱く結合している。しかしながら、他の相補性基の挿入により、したがってそれに関連するΔＧ値の変化に基づいて、分離して取り出されるべき物質が第２基質（標的物質）より強く標的に合わせて結合している場合、改善された分離選択性が生じる。
【００４９】
本発明に従って、収着剤と少なくとも１種の分離して取り出されるべき物質との複合体より収着剤／基質複合体において少なくとも１種の相補性基が第２基質との結合により多くまたはより強く（立体異性体のように）関与する場合、十分な分離選択性に基づく分離の目的は常に達成される。
【００５０】
溶媒に依存している前記相互作用ギブスエネルギーΔＧ（ｋＪ／モル）の典型的な値の例は、
−イオン性相互作用では−４〜−６、ここにおいて、前記相互作用の強度または範囲は、距離に反比例して低下する。そのような相互作用の例は、水中におけるカルボン酸と第四級アミン窒素との間の相互作用である；
−イオン／四極子相互作用では−１、ここにおいて、強度または範囲は距離の３乗で低下する。例は、水中におけるアンモニウム化合物中の第四級窒素とアレーン基との間の相互作用である；
−分散的相互作用（が誘導する双極子）では−１．７５、ここにおいて、範囲または強度は距離の６乗で低下する。例は、クロロホルム中の２個のアレーン基の間の相互作用である；
−水素結合では−４〜−６。例は、クロロホルム中の２個のアミド基の間の相互作用である。四塩化炭素において、そのような基の間の相互作用エネルギーは約−１０である；
−水中のアルカンとメチレンラジカルとの間の相互作用の結果として、疎水性作用では−２．３；
である。
【００５１】
本発明に従って、クロロホルム中でヒダントインがアンモニウム基に二価結合している場合、最高−２２ｋＪ／モルのΔＧ値が測定される。しかしながら、スクシンイミド誘導体の一価結合の場合、ΔＧ値は平均−９ｋＪ／モルにすぎない。したがって、両ΔＧ値の差は約１３ｋＪ／モルであり、分離選択性に関する相当値は約２００である。前記データは、水素結合、そして主として二価性相互作用のエントロピー的強化を示唆している。
【００５２】
所定の溶媒系において、非共有結合的相互作用の各タイプならびに第１および第２基質（受容体／配位子）の各対に関し、距離に依存するギブスエネルギーは、エンタルピーおよびエントロピーの寄与から異なるように構成されることができる。
【００５３】
本発明に従って、前記個々の寄与は、１、２、３、・・・ｎ個の結合能を有する基を含有する第１基質と、例えば、結果が特定タイプの相互作用に潜在的に関連する態様で結合能を有する基が選択される一定量の第２基質との結合強度の分析により決定される。したがって、好ましくはアミノ、アセチル、ベンジル、ニトロフェニルおよびイソペンチル残基、ならびにそれら残基の２および３個の組合わせを含有する第１基質を用いることができる。その後、第２基質は、好ましくはアラニン、アスパラギン酸およびグルタミン酸の誘導体からなる。好ましくは、前記誘導体のＮ−末端保護基は脂肪族または芳香族のいずれかである。
【００５４】
好ましくは、結合エネルギーは、アイソクラチックＨＰＬＣ実験からｋ’−値として決定することができる。第１基質における結合能を有する基の濃度および固定（定常）相と移動相の間の相／容積比が公知である場合、結合定数ＫＡはｋ’−値から決定することができ、同様に前記値からギブスエネルギーΔＧの変化を決定することができる。エンタルピー変化ΔＨおよびエントロピー変化ΔＳは、例えば、マイクロ熱量的に、あるいは、ファントホッフプロット（van't Hoff plot）とも命名される平衡定数の温度依存性測定により、決定することができる。その後、選択された受容体変異体と配位子の間の各相互作用エネルギーの比較により、相互作用に対する寄与がどの程度積算され、強化され、または弱まるかを検証することができる。結合の決定方法が上記方法に制限されないことは自明である。この他、すべての一般的決定方法、例えば競合アッセイ、表面プラズモン共鳴またはＮＭＲ滴定を用いることができる。相互作用エネルギーの決定は、小規模アッセイの形で並行して実施することができる。
【００５５】
立体的に好ましい条件下で、結合能を有する基に関するギブスエネルギーの部分は加算される。その結果、結合定数における部分は互いに増大する。さらに、さらなる結合強化に寄与する協同的作用も起こりうる。また、立体的にあまり好ましくない条件下で、主に少なくとも二価結合強化を達成することができる。結合能を有する残基の適切な選択の際に、結合強化は分離されるべき物質（付随物質／副産物）に対する改善された分離選択性をほぼ全面的にもたらすので、このことは実際の施用に関し非常に有利である。
【００５６】
「非相補的」という用語は、基が実際に互いに相互作用できるが、前記基が相補性基に比べ非共有結合に弱く寄与することを意味する。その結果、非相補性基の間の結合強度は、相補性基の間の結合より弱く現れる。本発明に従って、互いに非相補的である基は、前記基の間に形成される非共有結合を弱めるか、それぞれの全体的結合部位を弱めるか、またはそれらは結合していない。それらは、非共有結合に関する個々の基のギブスエネルギーの寄与が、ゼロまたは正の値をとるギブスエネルギーΔＧの変化をもたらすことを特徴とすることが好ましい。
【００５７】
「決定」という用語は、標的化された選択、例えば、結合能を有する基の標的化された選択を意味する。
【００５８】
新規方法に従って生産される少なくとも１種の収着剤は、収着剤／基質相互作用の認識に用いることができる。該新規方法は、認識方法として、少なくとも１種の前記収着剤への前記基質の選択的結合にとりわけ適している。認識の尺度として結合強度を用いることができる。収着剤と基質が十分に強く結合している場合、基質のどの基と収着剤のどの基が互いに結合できるかという情報が得られる。
【００５９】
基質の基が未知である場合、結合に際しどの結合能を有する基が基質中の結合部位に存在することができるか結論することができる。
【００６０】
しかしながら、構造が未知の第１基質の分子領域を適切な構造単位、例えばエピトープに分離すること、および前記構造またはそれに相補的な構造を収着剤上の構造単位の適切な配置により調整することも可能である。
【００６１】
それに関し、分離は、化学的、物理的または化学物理的方法に従って例えば化学的分解反応または超音波により、および同様に仮想実験により、実施することができる。前記仮想実験ではコンピューターを使った方法を用いることもでき、該方法により、基質の構造単位に存在する結合の可能性に関する情報を得ることができる。
【００６２】
分離は、相互作用することができるすべての構造単位の量および結合能を有する基の数が、有限かつ限定的であり、具体的な問題に関してはさらに目的に応じて限定されうるということを出発点とする。任意に選択できるそのような基の各部分量から、ｍ個の要素（ｍ＝２、３、４、・・・）をそれぞれ有する任意のクラスの組合わせを生産することができる。例は、例えばフェニル、アルキル、アミノ、カルボキシルおよびアミド基を有する選択ｎ＝５からの結合能を有する３個の基それぞれの考えうるすべての組合わせを有する、クラス３である。
【００６３】
このようにして各タンパク質を２０個の構造単位すなわちアミノ酸に分離することができ、該アミノ酸から同様にｎ＝６〜ｎ＝９の結合能を有する基は、第２基質との非共有結合的相互作用について第一次近似の関係にある。この還元は、結合能を有する同一の基または同等の基、例えばヒドロキシル、カルボキシルおよびアミド基、ならびに、リシン、アルギニン、トリプトファンまたはヒスチジン間の段階的格付けが重要でない場合は塩基性官能基が、いくつかのアミノ酸に含有されることにより達成される。
【００６４】
比較しうる方法において、８個の異性体的ケトヘキソースまたは１６個の立体異性体的アルドヘキソースならびにこれらから誘導されるピラノシドおよびフラノシドを、オリゴ糖類を表す構造単位として用いることができる。
【００６５】
これは、任意の未知の各基質が可算可能な数の構造単位からなり、これがそれぞれ同様に、定義された数の結合能を有する基を含有することを意味する。構造単位および結合能を有する基は化学的知識に由来しており、一般に、タイプおよび性質に応じて知られている。このことは主に、それらを有機化学または錯体化学に分類すべき場合に当てはまる。
【００６６】
公知の構造単位および結合能を有する基の各組合わせについて、それに相補的および同一である収着剤の任意の範囲で予めライブラリーを合成することができるので、分子領域からの、または構造が未知の第１基質の結合部位からの各構造単位は基本的に、そのような収着剤のライブラリーを含むことができるか包含することができる。同じことが、結合能を有する基の組合わせに当てはまる。
【００６７】
本発明に従った方法では、いくつかの収着剤、したがって収着剤のコレクションも得ることができる。ここで、第１基質とは異なっていてその結合能を有する基が公知である公知または未知の第２基質を、前記収着剤のコレクションと接触させて、結合強度を決定することができる。これにより、構造単位が第２基質の結合部位にどのように配置されているか、および結合部位の空間的構造がどのように配置されるかという情報が得られる。したがって、新規方法は、構造決定に用いることもできる。
【００６８】
さらに、前記基質を選択的に結合するための新規方法は、有効物質の開発、好ましくは医薬品の開発にも非常に有益である。医薬品の有効性は、それが生理学的条件下で、例えばホルモンまたは酵素であってもよい天然受容体に結合することに基づくことが、一般に知られている。ここで、天然受容体の結合部位を上記方法で分離し、収着剤のコレクションを作り出すことが可能である。次に、前記収着剤のコレクションからの各収着剤は、前記結合部位の定義された構造単位（部分または一部）を含有する。これに関し、好ましくは構造単位の空間的配置、さらに好ましくは結合部位全体の構造単位の空間的配置も模倣される。ここで前記各合成受容体部分に対する任意の基質、例えば医薬品の結合強度が決定される場合であって、該合成受容体部分から各基質が天然受容体の他の構造部分を表す場合、前記基質が一般に天然受容体と十分に相互作用することができるか否か、そしてできる場合、空間的に配置された受容体の基のどれと一緒にか、という情報が結合データから得られる。次に、適切な化学的修飾により、基質、したがって開発されるべき医薬品を、受容体に対する最高の結合が得られるまで最適化することができる。
【００６９】
好ましくは、該方法は、今のところ未知であるか特定の機能のためにのみ要求されている生体高分子、好ましくはタンパク質または糖タンパク質を単離するのに、そして前記タンパク質または糖タンパク質をそれらの性質に従って確認するのに適している。
【００７０】
比較しうる方法において、混合物から直接有効物質分子、ファージディスプレイからペプチドを単離するために用いることができる、オリゴヌクレオチドまたは他のマトリックスに相補的である収着剤構造を合成することが考えられる。
【００７１】
反対に、有効物質に典型的である構造部分を収着剤表面上に設計することにより、基質混合物からそれぞれ相当する基質を結合し、それを特徴付けることが考えられる。例えば、そのような基質は受容体である。
【００７２】
工程（ｉ）において、第１の合成または天然基質を収着剤に結合できる少なくとも２種の異なる基の選択は、合成第１基質または天然第１基質からの前記基の決定により実施される。第１の合成または天然基質を収着剤に結合できる少なくとも２種の異なる基の決定は、あらゆる想像しうる方法で実施することができる、すなわち、任意の基を、これらの基が結合できる限り任意の方法により選択することができる。好ましい態様において、選択は、基質との予想される非共有結合的相互作用に対応して実施される。
【００７３】
本発明の前記態様において、好ましくは、工程（ｉ）に従った決定は、合成または天然の第１基質を、収着剤を結合できる少なくとも２種の基を有する少なくとも２種の構造単位に分離することを含む。
【００７４】
他の態様において、本発明は、少なくとも１種の第１基質が少なくとも１種の第２基質と同じ基質であり、第２基質を結合できる少なくとも２種の異なる基がそれぞれ、工程（ｉ）で決定される基に相補的である基から選択されることを意図する。
【００７５】
本発明の他の態様は、少なくとも１つの第１基質が少なくとも１つの第２基質と異なり、第２基質との結合能を有するそれぞれ少なくとも２つの異なる基を、工程（ｉ）で決定した基に相補的である基から選択することを特徴とする。
【００７６】
本発明の他の態様は、少なくとも１つの第２基質との結合能を有する少なくとも２つの基を、工程（ｉ）に従って決定した基から選択することを特徴とする。すなわち、第２基質の、結合能を有する基は、第１基質の対応する基に相補的である。
【００７７】
本発明の範囲において、１態様では、工程（ｉ）で合成または天然の基質をそれぞれ１つの結合能を有する基を含む２つの構造単位のみに分割することができ、その際、工程（ｉｉ）において１種類の収着剤のみが得られる。
【００７８】
しかし、合成または天然の基質を３つの構造単位に分割することもでき、それらの対合組合わせにより、工程（ｉｉ）において３種類の収着剤が得られる。
【００７９】
４つの構造単位に分割する場合、対合組合わせにより、工程（ｉｉ）において６種類の収着剤が得られる。
【００８０】
しかし、３つの異なる構造単位の場合、工程（ｉｉ）において対合組合わせのほかにそれら３つの構造単位を一緒にトリプレットとして収着剤に付与することができる。その場合、前記３種類の収着剤のほかに、さらに第４の収着剤が得られる。
【００８１】
同様に、４つの異なる構造単位がある場合、工程（ｉｉ）において６種類の収着剤が得られる対合組合わせのほかに、さらにそれぞれ３つの異なる構造単位を含む４種類の収着剤、および４つの構造単位すべてをカルテットとして含むさらに１種類の収着剤を得ることができる。
【００８２】
したがって本発明は、
工程（ｉ）において合成または天然の第１基質から収着剤との結合能を有する少なくとも２つの基を選択することにより、それぞれ収着剤との結合能を有する少なくとも１つの基を有する２つの構造単位が得られ、そして工程（ｉｉ）において１種類の収着剤が得られるか；工程（ｉ）において合成または天然の第１基質から収着剤との結合能を有する少なくとも２つの基を選択することにより、それぞれ収着剤との結合能を有する少なくとも１つの基を有する３つの構造単位が得られ、そして工程（ｉｉ）において少なくとも３種類の収着剤が得られるか；あるいは工程（ｉ）において合成または天然の第１基質から収着剤との結合能を有する少なくとも２つの基を選択することにより、それぞれ収着剤との結合能を有する少なくとも１つの基を有する４つの構造単位が得られ、そして工程（ｉｉ）において少なくとも６種類の収着剤が得られることを特徴とする。
【００８３】
同様に、より多数のｉ個の構造単位からｎ個の構造単位を選択し、それから結合能を有する基それぞれｍ個よりなるマルチプレットを組合わせることも可能である。たとえば天然アミノ酸の群から構造単位フェニルアラニン、チロシン、イソロイシン、アスパラギン酸、アスパラギン、セリン、リシン、トリプトファンおよびヒスチジンを選択することができる（ｎ＝９）。これにより、きわめて重要な種類の非共有相互作用を含めることができる。この選択から、結合能を有する異なる基それぞれｍ＝４を組み合わせると、１２６種類の異なる収着剤の変異形が得られ、これらもコンビナトリアル法で、または結合のためのアッセイおよび結合試験に使用できる。
【００８４】
これらｍ個の非共有相互作用それぞれの寄与により、個々の収着剤それぞれに、結合すべき物質との全相互作用について特徴的な価値が与えられる。結合能を有する各基のこの個々の寄与（ｍ＝１）は、結合すべき任意の物質について、使用について無視できる変動範囲内で、実験的に溶媒依存性で決定できる。同様に、ｍ＝２のダブレット相互作用、ｍ＝３のトリプレット相互作用などについて、測定データを得ることができる。
【００８５】
これにより異なる形および組合わせの非共有相互作用について広範な一連のエネルギー増加が得られ、こうして２つの任意の基質または構造単位間の結合強度を予測することができる。その際、異なる非共有相互作用は溶媒およびｐＨに依存するという事実も利用される。たとえば水素結合相互作用は非プロトン性非極性有機溶媒中では強い影響をもつが、プロトン性極性溶媒または水中ではほとんど影響がない。カルボキシル基は塩基性残基と有機溶媒中では強い塩結合を生成するが、水中では通常は比較的低いエントロピー駆動性相互作用が検出されるにすぎない。
【００８６】
これらの関係は、たとえば異なる収着剤へのアミノ酸誘導体の結合に示される。その際、既に述べたように、収着剤に結合した構造単位または結合能を有する基の濃度が既知である場合、クロマトグラフィー測定のｋ’−値から結合定数ＫＡを推論できる。これにより、結合部位に対して互いに競合する基質が複雑な混合物中にある場合でも、それらの基質の結合定数を得るために並行して実施できる迅速な方法が得られる。
【００８７】
多数の相互作用の組合わせについて得られる結合定数および結合エネルギーの数値から、前記のように、結合すべき構造未知の物質の、結合能を有する基のタイプおよび個数を推論し、あるいは他の基の不存在を推定することができる。たとえば、結合したアミノ酸誘導体またはペプチド中のカルボキシル基、塩基性基、または脂肪族もしくは芳香族残基の個数に関して述べることができる。
【００８８】
同様にして、結合能を有する基が分かると直ちに、構造未知の２つの基質間の構造に依存した結合挙動の予測または可能性を述べることができる。アミノ酸の組成が分かりさえすれば、これをペプチドまたはタンパク質フラグメントに応用できる。
【００８９】
同様に、構造未知の２つの基質が選択した溶媒系中で安定な空間構造をとる場合、それらの基質間の結合挙動を予想または記述することも可能である。少なくとも１つの結合部位において互いに相互作用しうる特定の三次元構造をもつ２つのタンパク質または糖タンパク質は、それぞれ互いに相補的である収着剤ライブラリーのメンバーと同様な強度または程度の相互作用を行うであろう。
【００９０】
他の重要な使用例には、タンパク質または糖タンパク質にある結合部位に相補的である結合能を有するすべての基の組合わせの完全な一組が存在する収着剤の製造を記載する。次いで、この収着剤のライブラリーを完全な一組のリガンドについて試験する。これらは、たとえばタンパク質結合部位にある結合能を有する基そのもののすべての２、３および４つの組合わせである。その場合、それぞれ最強の結合をもつ収着剤には、好ましくは開発予定の有効物質中に含まれるべき結合能を有する基が存在する。相補基のモデルとして利用したタンパク質もそれらの収着剤に結合しうることは自明である。
【００９１】
同様にして、ファージアッセイにより得た環状ペプチドの結合パターンから、それに属するタンパク質ターゲット中の結合部位を推論できる。さらに、そのようなペプチドの相補的マッピングにより、そのペプチドに対応する適切な立体配置および立体配座（コンホメーション）をもつ新規な有効物質を見いだすための、収着剤担持マトリックスの作製が可能である。
【００９２】
したがって、未知のタンパク質ターゲットの、および非競合的または調節的に作用する有効物質に対する結合部位の、結合、特性解明および評価のためにも、前記方法を使用できる。さらに、ペプチドのようにフレキシブルで不安定な有効物質を、十分に投与できる可能性のある剛性構造体に変換することができる。
【００９３】
前記に挙げたすべての場合、基質を適切に選択した収着剤と接触させて結合データを測定することにより、構造予測が可能になる。その際、相補的な基質構造を演繹するために、相互作用の欠如または弱い相互作用も、強い結合と同様に重要である。たとえば、ある基質がアミノ基を含む場合、カルボキシル基を含む収着剤への結合は、ヒドロキシル基またはアミノ基自体をもつ収着剤に対する同一基質の結合より、特徴的なほど高いであろう。
【００９４】
この方法の本質的な実際上の価値は、考えうる多数の結合可能性が排除されることにあり、これにより、さらに調査可能な数の可能性のある結合組合わせに対する作業が少なくとも軽減される。同じ原理が、物質混合物をそれに含まれる予め定めた構造特色をもつ物質について試験する際にも適用される。その際、きわめて高い有用性は、追加の経費なしで、使用できない大多数の物質の排除を達成できることである。
【００９５】
好ましくは構造単位への分割は、天然基質または合成基質の結合部位において空間的に隣接する構造単位が得られるように行われる。その際、結合部位の空間的配列は、２つの構造単位に分割する場合はそれらの構造単位を直線的に、３つの構造単位の場合は三角形に、４つの構造単位の場合は（ひずんだ）正四面体に配置することにより表わすことができる。
【００９６】
好ましくは結合能を有する少なくともそれぞれ１つの基を含む３または４つの構造単位が存在するように前記の結合部位を形成すると、たとえばラセミ混合物中に存在するような、前記の結合部位に対する立体異性基質は、一般に異なる強さで結合する。
【００９７】
したがって、立体異性基質も本発明方法によれば、本発明による少なくとも１種類の収着剤を用いて、異なる強さで結合させることができる。この特性は有効物質の開発に利用できる。周知のとおり、立体異性化合物は異なる生理活性をもつ可能性があるからである。
【００９８】
したがって、新規方法は１種類以上の立体異性化合物を立体異性化合物の混合物から選択的に分離するのに有用な方法である。たとえば本方法をラセミ体分割に利用できる。
【００９９】
選択的に結合しうる他の立体異性化合物としては、ジアステレオマー、配座異性体、幾何異性体、たとえばシスおよびトランス異性化合物、エピマー、ならびにアノマー、たとえばα−およびβ−グリコシド系糖類を挙げることができる。
【０１００】
しかし新規方法によれば、立体異性化合物だけでなく、構造異性体、すなわち同一の元素組成をもつがそれらの元素が互いに相対的に異なる形で配列している化合物も、選択的に結合することができる。
【０１０１】
たとえば、炭素環の結合様式が異なる以外は同一の実験式をもつ縮合芳香族化合物の分離が可能である。
【０１０２】
後記に述べるように、結合能を有する少なくとも２つの異なる基を本発明方法の工程（ｉｉ）のそれぞれ１つのキャリヤーに付与する際には、一般に、形成した収着剤の少なくとも１つにおいて、目的とする結合能を有する少なくとも２つの異なる基が互いにランダムに分布した結合領域が生成するだけでなく、本質的に同一基のみが存在する領域またはそれらの基に富む領域も生成するのは避けられない。しかし、そのような領域は前記基質の選択的分離を妨害しない。そのような領域は一般に、少なくとも２つの異なる基を含む領域より弱く基質に結合するからである。しかも大部分の場合、本質的に１つのタイプの結合能を有する基のみを含むそのような領域は、前記基質に反発する。非相補的な基が向き合った場合は特に、そのような領域は反発作用を示す。
【０１０３】
第１基質および第２基質において互いに向き合った非相補的な基は、一般に全体として結合を弱めるであろう。この作用は、二価結合において既に起きる。結合能を有する基としてたとえば一方ではカルボキシル残基、他方ではアミン残基を選択した場合、および一方ではフェニル残基、他方ではフルオレニル残基を選択した場合、少なくとも１つの極性残基が非極性残基と向き合った空間配列はいずれもエネルギーに関して、かなり不十分である。ポリマー鎖の可動性配列のため、収着剤に結合すべき第２基質は最大可能なギブスエネルギーを獲得する態様で自然に付加するであろう。
【０１０４】
この事実を一般に、収着剤中の結合能を有する一対の基は一対の相補的な基と向き合うにちがいないと表現することもできる。収着剤とリガンドの間の結合は、関与するすべての基がそれぞれ対またはマルチプレットとして相補的に配列できる場合に、その最大強度に達する。
【０１０５】
２つの基質の二価対合の場合に既に、方向依存性が明瞭になる。三価および四価の相互作用へ移行すると、この立体支配はかなり強くなる。エネルギー的に最適な結合部位を高収率で得るためには、特に高いコンホメーション可動性をもつポリマー誘導体が必要である。その際、結合した相互作用能をもつ基間に、高いコンホメーション可動性をもつ小領域、たとえばアルキル鎖が組み込まれたコポリマーを使用できる。
【０１０６】
少なくとも１種類の収着剤に付与した、結合能を有する少なくとも２つの異なる基のモル比または局所濃度比は、基質の選択的結合にとってきわめて重要である。好ましくは、結合されるべき基質にある各基もまた、収着剤にある結合能を有する基を見つけなければならない。
【０１０７】
したがって、好ましくは結合能を有する少なくとも２つの異なる基を、結合すべき基質の構造要求に最適に対応するモル比で収着剤に付与する。
【０１０８】
したがって、第１または第２基質の基と同一であるか、またはそれに対して相補的な、結合能を有する少なくとも２つの異なる基を、結合すべき基質の構造要件に最適に対応するモル比で、収着剤に付与することが好ましい。
【０１０９】
好ましくは、第１または第２基質の基と同一であるか、またはそれに対して相補的な、結合能を有する少なくとも２つの異なる基を、結合すべき基質または複製された第１基質中にも存在するモル比で、収着剤に付与することが好ましい。このために特に使用される製造方法を以下にさらに記載する。
【０１１０】
工程（ｉ）の合成または天然の基質は、低分子、好ましくは分子量１０００Ｄａ未満のものであってよい。しかし、これはオリゴマーまたはポリマー、好ましくは生体高分子であってもよい。
【０１１１】
好ましくは、１つの基質は低分子、他の基質は生体高分子である。
【０１１２】
好ましくは生物基質の結合に適した少なくとも１種類の収着剤は、好ましくは自然界に由来する構造体の結合またはそのような構造体の決定的な部分の結合に関与し、好ましくは生物基質と相互作用することができる、結合能を有する基を備えている。これらの基を以下において受容体または受容基とも呼ぶ。
【０１１３】
結合能を有する少なくとも２つの異なる基は、好ましくは官能基をもつ基質の構造単位の構成部分、または一部もしくはフラグメントである。その際、これには特に酵素、アミノ酸、ペプチド、糖類、アミノ糖、糖酸およびオリゴ糖の群、またはその誘導体、ならびにヌクレオチドおよびヌクレオシドが挙げられる。他の適切な基質は、ピリミジン塩基およびプリン塩基、たとえばシトシン、ウラシル、チミン、プリン、アデニン、グアニン、尿酸、ヒポキサンチン、６−プリンチオール、６−チオグアニン、キサンチンである。
【０１１４】
分子のフラグメントは、たとえばフェニルアラニン、チロシンまたはトリプトファンのフェニル、フェノールまたはインドール残基、およびヒドロキシル基、カルボキシル基、アミノ基およびアミド基である。上記の基に必須なことは、自然界で行われる受容体と基質の結合原理が維持または模倣されていることであり、したがって新規方法により、たとえば合成酵素、抗体の結合ドメインまたは他の生理的エピトープ、すなわち分子領域のもの、完成した宿主、ペプチド、糖ペプチド、タンパク質のエピトープ、糖タンパク質、およびオリゴヌクレオチドを使用できる。
【０１１５】
アミノ酸としては、好ましくは下記のものが挙げられる：
−脂肪族残基をもつアミノ酸、たとえばグリシン、アラニン、バリン、ロイシン、イソロイシン；
−１個以上のヒドロキシル基を含む脂肪族側鎖をもつアミノ酸、たとえばセリン、トレオニン；
−芳香族側鎖をもつアミノ酸、たとえばフェニルアラニン、チロシン、トリプトファン；
−塩基性側鎖をもつアミノ酸、たとえばリシン、アルギニン、ヒスチジン；
−酸性側鎖をもつアミノ酸、たとえばアスパラギン酸、グルタミン酸；
−アミド側鎖をもつアミノ酸、たとえばアスパラギン、グルタミン；
−硫黄含有側鎖をもつアミノ酸、たとえばシステイン、メチオニン；
−修飾したアミノ酸、たとえばヒドロキシプロリン、γ−カルボキシルグルタメート、Ｏ−ホスホセリン；
−前記アミノ酸または場合により他のアミノ酸の誘導体、たとえばカルボキシル基（１以上）において、たとえば場合により適切に置換されていてもよいアルキル残基またはアリール残基でエステル化されたアミノ酸。
【０１１６】
アミノ酸の代わりに１種類以上のジペプチドまたはオリゴペプチドの使用も可能であり、たとえばβ−、γ−その他の構造異性アミノ酸およびそれから誘導されたペプチド、たとえばデプシペプチドを使用できる。
【０１１７】
その際、１つの構造単位により、結合能を有する少なくとも２つの異なる基を同時に導入することもできる。
【０１１８】
したがって本発明方法は、１つの構造単位が、結合能を有する少なくとも２つの異なる基を保有することも特徴とする。
【０１１９】
結合能を有する４つ以上の基を同じ収着剤に付与しなければならない場合、好ましい態様は、結合能を有するそれぞれ少なくとも２つの基を一緒に、既に出来上がった構造単位により一定の空間配列で導入することにある。その際、好ましくは、結合能を有するそのような基を、既に第１基質中に同様な様式で隣接していた１つの構造単位で付与する。
【０１２０】
自明のとおり、数種類のそのような少なくとも二価の構造単位を順に、または同時に収着剤に導入し、それに一価の構造単位を結合させることも可能である。
【０１２１】
二価構造単位の簡単な例は、フルオレニルメトキシカルボニル−グルタミン（Ｆｍｏｃ−グルタミンとも呼ばれる）である。この場合、カルボキシル基が収着剤への結合に用いられ、その際アミド残基はリガンドの極性結合能をもち、フルオレニル基はπ−π相互作用能をもつ。同様な方法でオリゴペプチドおよび櫛形オリゴマー誘導体も使用できる。
【０１２２】
好ましくは、少なくとも１種類の収着剤への前記基質の結合は、収着剤上にあるアミノ酸、糖類、ヌクレオチド、ヌクレオシドならびにピリミジン塩基およびプリン塩基に由来する残基または基により行われる。
【０１２３】
したがって本発明は、少なくとも１種類の収着剤の、結合能を有する少なくとも２つの異なる基を、アミノ酸、糖類、ヌクレオチド、ヌクレオシド、ピリミジン塩基およびプリン塩基の構造単位の群から選択することを特徴とする。
【０１２４】
他の態様においては、少なくとも１種類の第２基質の、結合能を有する少なくとも２つの異なる基を、アミノ酸、糖類、ヌクレオチド、ヌクレオシド、ピリミジン塩基およびプリン塩基の構造単位の群から選択することをも特徴とする。
【０１２５】
天然または合成に由来する、特に合成に由来する他の基の導入により、収着剤の非共有結合能を目的に応じて変更し、特に強化することができる。
【０１２６】
たとえば、合成保護基を備えたアミノ酸を新規方法に使用できる。たとえばフルオレニル残基で保護されたアミノ酸を使用できる。フルオレニルのほかに、アントラセニル残基またはナフチル残基などの残基も使用できる。その際、保護基の芳香環と基質の結合性基との間にさらに非共有結合を形成することにより、結合作用の強化を達成できる。他の例として、ニトロフェニル残基およびオリゴフルオロフェニル残基、ならびにπ−π相互作用を形成しうる他の富電子および貧電子芳香族系が挙げられる。
【０１２７】
工程（ｉｉ）の収着剤には、好ましくは無機材料もしくは有機材料、または無機材料および有機材料から構築できるキャリヤーが含まれる。キャリヤー材料としては、工程（ｉ）からの少なくとも２つの異なる基を適切な方法でそれに付与することができるすべての材料が適切である。
【０１２８】
キャリヤー材料が固体である場合、たとえばガラスまたは金属からなるプレートのようにその表面は平坦であってもよく、あるいは弯曲し、またはたとえば管状もしくはスポンジ様の多孔質物体中に埋め込まれていてもよい：たとえばゼオライト、シリカゲルまたはセルロースビーズ。さらに、キャリヤー材料は天然源のものでも合成によるものでもよい。たとえば特にゼラチン、コラーゲンまたは寒天が挙げられる。多孔質および非多孔質の樹脂ならびにプラスチック表面またはセラミック表面も使用できる。
【０１２９】
しかし、キャリヤーとして１種類以上の液体、特に高粘度のものも使用できる。その場合、適切な化合物は特に高粘度のシリコーン油である。
【０１３０】
好ましくは、工程（ｉ）のそれぞれ少なくとも２つの異なる基がポリマーに共有結合した形でキャリヤー上にある。
【０１３１】
その際、「ポリマー」という概念には、ポリマー化学において「オリゴマー」と呼ばれる比較的高い分子量の化合物も含まれる。その際、ポリマーもポリマー混合物も使用できる。特定のポリマーに限定したいわけではないが、可能なポリマーとしては特に下記のものが挙げられる：
−多糖、たとえばセルロース、アミロースおよびデキストラン；
−オリゴ糖、たとえばシクロデキストリン；
−キトサン；
−ポリビニルアルコール、ポリ−トレオニン、ポリ−セリン；
−ポリエチレンイミン、ポリアリルアミン、ポリビニルアミン、ポリビニルイミダゾール、ポリアニリン、ポリピロール、ポリ−リシン；
−ポリ（メタ）アクリル酸（エステル）、ポリイタコン酸、ポリ−アスパラギン；
−ポリ−システイン。
【０１３２】
同様に、ホモポリマーだけでなく、コポリマーおよび特にブロック−コポリマーおよびランダムコポリマーも原則として本発明に使用するのに適切である。その際、コ−スチロールまたはコ−エチレンなどのように官能化できない成分を含むコポリマー、ならびにコ−ピロリドンのようなコポリマーも挙げられる。
【０１３３】
その際、前記ポリマーは、工程（ｉ）からの結合能を有する少なくとも２つの異なる基によりポリマーに共有結合しうる、少なくとも２つの同一または異なる基を備えている。
【０１３４】
したがって本発明の１態様は、工程（ｉｉ）においてそれぞれ少なくとも２つの異なる基が、それぞれポリマーに共有結合した状態で存在することを特徴とする。
【０１３５】
少なくとも２つの同一または異なる官能基を備えたポリマーの特に好ましい官能基としては、特にＯＨ−基、場合により置換されたアミン基、ＳＨ−基、ＯＳＯ３Ｈ−基、ＳＯ３Ｈ−基、ＯＰＯ３Ｈ２−基、ＯＰＯ３ＨＲ−基、ＰＯ３Ｈ２−基、ＰＯ３ＨＲ−基、ＣＯＯＨ−基、およびこれらのうち２以上の混合物が挙げられ、これらにおいてＲは好ましくはアルキル残基を意味する。同様に、少なくとも２つの同一または異なる官能基を備えたポリマーは、さらに他の極性基、たとえば−ＣＮを含むことができる。
【０１３６】
１態様においては、その際、工程（ｉｉ）において結合能を有する少なくとも２つの異なる基をまず、ポリマーの少なくとも２つの同一または異なる官能基によりポリマーに導入することができ、その際、前記の基で誘導体化されたポリマーが生成する。これらの誘導体化されたポリマーを、次いでキャリヤーに付与することができる。
【０１３７】
その際、少なくとも２つの基による官能化ポリマーの誘導体化は既知の方法に従って、均一相でも不均一相でも実施できる。
【０１３８】
不均一相での誘導体化に際しては、固相反応を使用できる。
【０１３９】
少なくとも２つの同一または異なる官能基を備えたポリマーを均一液相において前記の結合能を有する少なくとも２つの異なる基で誘導体化する場合、最適な溶解度を得るために、好ましくは混合官能性ポリマーまたは予め誘導体化したポリマーを使用できる。その例としては、たとえば下記のものが挙げられる：
−部分または完全シリル化、アルキル化またはアシル化したセルロース；
−ポリ酢酸ビニル／ポリビニルアルコール；
−ポリビニルエーテル／ポリビニルアルコール；
−Ｎ−ブチルポリビニルアミン／ポリビニルアミン。
【０１４０】
同様に、ポリマー／コポリマー混合物も使用できる。その際、すべての適切なポリマー／コポリマー混合物、たとえば既に述べたポリマーおよびコポリマーからなる混合物を使用でき、その際、特にたとえば下記のものが挙げられる：
−ポリ（アクリル酸）−コ−酢酸ビニル；
−ポリビニルアルコール−コ−エチレン；
−ポリオキシメチレン−コ−エチレン；
−修飾ポリスチロール、たとえばスチロールと（メタ）アクリル酸（エステル）のコポリマー；
−ポリビニルピロリドン、およびそれとポリ（メタ）アクリラートのコポリマー。
【０１４１】
好ましくは、少なくとも２つの同一または異なる官能基を備えたポリマーを、少なくとも２つの異なる基で誘導体化する前に、活性剤と反応させる。そのような試薬およびその使用方法は、たとえば国際特許出願公開ＷＯ００／３２６４９パンフレットに記載されている。
【０１４２】
たとえば、活性剤としては、スクシンイミドの構成要素から誘導され、その際、窒素上にある水素原子が−ＯＣＯ−Ｃｌ−基により置換された化合物を使用できる。一例は、下記の化合物である：
【０１４３】
【化１】
0004673836.tif 000002
【０１４４】
ここで、Ｒ３〜Ｒ１０は、好ましくは水素、アルキル残基、アリール残基、シクロアルキル残基および複素環残基である。Ｒ３〜Ｒ１０が水素である場合、この化合物を以下においてＯＮＢ−Ｃｌとも呼ぶ。
【０１４５】
少なくとも２つの同一または異なる官能基を備えたポリマーを活性剤と反応させると、この反応生成物を、前記基質の結合に必要な基をもつ適切な化合物と反応させることができる。
【０１４６】
少なくとも２つの同一または異なる官能基を備えたポリマーを、２種類以上の適切な活性剤の混合物と反応させることも可能である。これらを同時にポリマーと反応させることができる。同様に、２種類以上の活性剤を順にポリマーと反応させることもできる。
【０１４７】
この場合、原則として、活性化ポリマーと反応することができ、間接的または直接的に目的ポリマーになり、次いでこれが誘導体化される、すべての化合物を使用できる。特に、誘導体化には少なくとも１つの求核基をもつ化合物を使用できる。
【０１４８】
他の可能性は、活性化ポリマーを、アミノ基を含有する一価または多価アルコールまたはチオールと反応させることである。少なくとも２つの官能基を含むポリマーをたとえばＯＮＢ−Ｃｌで活性化すると、アミノ基を含有する一価または多価アルコールまたはアミノ基を含有する一価または多価アルコールまたはチオールは、選択的にそのアミノ基で反応する。こうしてポリマーに導入されたＯＨ-基またはＳＨ−基は、次いで後続工程で再びたとえば前記の活性剤の１つと反応し、これにより、それぞれ最初に使用したアルコールまたはチオールの価数に応じた連鎖延長および枝分かれが可能となる。
【０１４９】
他の態様においては、まず、結合能を有するそれぞれ少なくとも２つの異なる基を含む化合物を活性剤と反応させ、次いで前記ポリマーと再反応させることもできる。
【０１５０】
好ましくは、アミノ酸、糖類、ヌクレオチド、ヌクレオシド、ピリミジン塩基およびプリン塩基の活性化誘導体を、少なくとも２つの同一または異なる官能基を備えたポリマーと反応させる。その際、好ましい態様においては、同様にこれらの化合物をＯＮＢ−Ｃｌまたはこの構造タイプの化合物で活性化する。
【０１５１】
前記の反応は、ポリマーの架橋、ポリマーの安定化およびポリマーの枝分かれのために使用できる。
【０１５２】
前記の反応により、多様な空間配列をもち、したがってこの空間配列がきわめて重要である多くの用途に使用できる、ポリマー誘導体の製造がさらに可能になる。
【０１５３】
たとえば、ヘアリーロッド、櫛形ポリマー、ネット、バスケット、皿、チューブ、ろうとまたケージなどの構造をもつ配列を実現できる。
【０１５４】
その際、この反応は非プロトン−双極性溶媒および／または極性−プロトン溶媒または溶媒混合物、たとえば水性溶媒混合物中で実施できる。反応させるポリマーのタイプ、および使用する活性剤、および／または結合能を有するそれぞれ少なくとも２つの異なる基を含む化合物に応じて、この溶媒混合物中に水のほかに他の多様な溶媒混合物が存在してもよい。この場合、特にたとえば非プロトン−双極性溶媒、たとえばＤＭＳＯ、ＤＭＦ、ジメチルアセトアミド、Ｎ−メチルピロリドン、テトラヒドロフランまたはメチル−ｔ−ブチルエーテルなどの溶媒を使用するのが好ましい。
【０１５５】
反応に際して選択できるｐＨ値は、その際、一般に４〜１４、好ましくは８〜１２、特に好ましくは８〜１０である。一定のｐＨ範囲に調整するために、適切な緩衝液で処理することができる。
【０１５６】
溶媒およびｐＨ値により、網目構造の膨潤性および収縮性を目的に従って調整することができ、これにより網目構造を介して収着剤への基質の到達に影響を及ぼすことができる。
【０１５７】
ポリマーの誘導体化の程度、すなわち結合能を有する少なくとも２つの基で官能化ポリマーを誘導体化する程度は、基質との可能な最大相互作用が達成されるようにすることができる。
【０１５８】
好ましくは１〜７０％、特に好ましくは３〜６０％、殊に好ましくは５〜５０％の誘導体化度である。
【０１５９】
したがって、少なくとも２つの同一または異なる官能基を受容体基として基質と相互作用するように誘導体化し、少なくとも１つの基質特異的に作用しない官能基および／または官能基をもたない１つのモノマー単位が誘導体化されたこれら２つの基の間にあることも可能であり、その際、官能基は互いに同一または異なり、前記の基から選択される。
【０１６０】
誘導体化されない形でポリマー中になお存在する官能基が基質との相互作用に関与する可能性もある。
【０１６１】
少なくとも２つの同一または異なる官能基を備えたポリマーの誘導体であって、基質特異的に作用しない他の官能基を末端キャッピング基で誘導体化したものも使用できる。
【０１６２】
末端キャッピング基を適切に選択することにより、末端キャッピング基（１以上）を備えたポリマー誘導体の溶解度に影響を及ぼし、場合により行う後続反応における要件に適合させることもできる。
【０１６３】
末端キャッピング基としては原則として、官能基を基質との相互作用に対して不活性または可能な限り不活性にするいずれの基も選択できる。これに関して「不活性」という概念は、基質が誘導体化したポリマーの受容体基と行う相互作用が、これらの基質が末端キャッピング基により誘導体化した１以上の官能基と行う相互作用と比較して著しく強く、したがって基質が本質的に受容体基のみを介して結合することを意味する。
【０１６４】
たとえばクロマトグラフィー法において基質と受容体基の間の相互作用により２以上の異なる基質を分離したい場合、末端キャッピング基が前記のように可能性のある相互作用に対して官能基を完全に不活性にする必要はない。この場合、たとえば末端キャッピング基が分離すべき２以上の基質と行う相互作用が十分に弱いか、または非特異的であって、分離プロセスに何ら役割を果たさなければ十分である。
【０１６５】
その際、末端キャッピング基としては、従来技術に従って適切ないずれの基も使用できる。基質によっては、たとえば末端キャッピング基としてＨ−供与体ではない基を選択することも可能である。その際、好ましくは
【０１６６】
【化２】
0004673836.tif 000003
【０１６７】
特に好ましくは
【０１６８】
【化３】
0004673836.tif 000004
【０１６９】
を使用する。
【０１７０】
受容体として、少なくとも２つの同一または異なる官能基を備えたポリマー中に、前記のいずれかの残基をさらに挿入することができ、それはポリマーと少なくとも２つの活性化した誘導体化試薬（少なくともそれぞれ１つの求核基を含む）との反応により、または活性化したポリマーと少なくとも２つのそのような誘導体化試薬との反応により得ることができる。
【０１７１】
前記のように、少なくとも２つの同一または異なる官能基を備えたポリマーの誘導体であって、化合物の少なくとも２つの受容体残基または化合物中の結合に関与する基を含むものが好ましい。その際、化合物はアミノ酸、糖類、ヌクレオチド、ヌクレオシド、ピリミジン塩基およびプリン塩基を含む群から選択される。
【０１７２】
官能基を備えたポリマーを、前記の化合物、それらの化合物の誘導体、もしくはそれらの化合物が含む基、またはそれらの混合物で誘導体化するためには、前記の方法に従って行うことができる。したがって、まずたとえばアミノ酸化合物と適切な活性剤の反応を実施し、次いで生成物をポリマーと反応させることができる。同様に、まずポリマーを適切な活性剤で活性化し、次いでアミノ酸と反応させることもできる。もちろん、ポリマー、アミノ酸および活性剤を直接に混和することも可能である。
【０１７３】
糖類、ヌクレオチド、ヌクレオシド、ピリミジン塩基およびプリン塩基の残基、またはこれらの化合物中に含まれる結合基、あるいはそれらの混合物の導入も、同様な方法で行うことができる。
【０１７４】
アミノ酸、糖類、ヌクレオチド、ヌクレオシド、ピリミジン塩基およびプリン塩基、または対応する残基もしくは誘導体、またはこれらの化合物中に含まれる結合基の選択によっては、場合によりそれに存在する官能基を誘導体化および／または活性化に際して保護基で保護する必要がありうる。その際、従来技術から既知のすべての適切な保護基が可能である。その後のポリマーの用途によって、これらの保護基をアミノ酸、糖類、ヌクレオチド、ヌクレオシド、ピリミジン塩基およびプリン塩基の残基に残しておくか、あるいは再び脱離することができる。
【０１７５】
アミノ酸の代わりに１種類以上のオリゴペプチドの使用も可能である。
【０１７６】
基質との相互作用を最適化するために、液体ポリマー誘導体または溶媒もしくは溶媒混合物に溶解したポリマー誘導体を、この場合鋳型として作用する基質の存在下で変形させることができる。
【０１７７】
その際、変形は、適切な溶媒または溶媒混合物中で前記の誘導体化ポリマーを基質と混和し、ポリマーがエネルギー的に最も好ましい１以上のコンホメーションをとりうる態様で実施する。
【０１７８】
その際、誘導体化ポリマーを種々の基質と混和して変形させることも可能である。さらに、必要ならば種々の誘導体化ポリマーを１種類以上の異なる基質と混和して変形させることも可能である。
【０１７９】
少なくとも２つの同一または異なる官能基を備えたポリマーの誘導体を、鋳型なしに変形させることも可能である。
【０１８０】
変形に続いて、鋳型の存在下での変形により形成されたポリマー誘導体のコンホメーションを固定することができる。
【０１８１】
その際、変形したポリマーを固定前にキャリヤーに付与することも可能である。
【０１８２】
固定のためには、原則としてすべての可能な方法を使用できる。この場合、特に温度変化、溶媒交換、沈殿法および架橋が挙げられる。好ましくは、架橋によりコンホメーションを固定する。
【０１８３】
その際、キャリヤー材料およびキャリヤーの形態は本質的に自由に選択できるが、その際、ポリマーを持続的にキャリヤー上に付与しうるようにキャリヤーを調整しなければならない。好ましくは、誘導体化ポリマーを付与した後のキャリヤー材料は、分離すべき物質と非特異的相互作用を全くまたはほとんど行わない。
【０１８４】
その後の利用分野によっては、キャリヤー材料が圧力安定性であることが必要となる可能性がある。これに関して「圧力安定性」という概念は、キャリヤー材料が１００barまでの圧力で形状安定性であることを意味する。
【０１８５】
キャリヤー材料としては、前記の材料を使用できる。その際、キャリヤー材料の形状は、その方法の要求に適合させることができ、制限はない。たとえばタブレット状、球状またはストランド状のキャリヤーが可能である。
【０１８６】
キャリヤー材料上への付与も大幅に自由に選択できる。たとえば対応するポリマー溶液中におけるキャリヤーの含浸、浸漬、ポリマーの吹付け、または蒸発によるポリマーの濃縮による付与が可能である。
【０１８７】
誘導体化ポリマーを、異なる適切なキャリヤーに付与することも可能である。２種類以上の互いに異なる誘導体化ポリマーを１以上の適切なキャリヤーに付与することも同様に可能である。本発明方法の他の態様においては、誘導体化、変形および固定したポリマーを多孔質材料に加工する。その場合、同時にキャリヤーが形成され、したがってさらにキャリヤー材料を必要としない。その際、たとえばビーズ、不規則な粒子、スポンジ、ディスク、ストランドまたは膜を得ることができる。
【０１８８】
その際、１タイプの誘導体化ポリマーから形成されたコンホメーションを固定することができる。しかし、２以上の互いに異なるタイプの誘導体化ポリマーから形成されたコンホメーションを同様に固定することも可能である。この場合、「異なるタイプの誘導体化ポリマー」という概念は、ポリマーが基礎ポリマーもしくは活性剤のタイプもしくは誘導体化により導入された受容体基もしくは活性化の程度もしくは誘導体化の程度または２以上のこれらの特徴の組合わせに関して異なることを意味する。
【０１８９】
その際、たとえば架橋は、誘導体化ポリマーの２以上の鎖を互いに直接反応させることにより達成できる。
【０１９０】
これは、誘導体化により導入された基を、これらの基の間に共有結合および／または非共有結合を形成できるように調整することにより達成できる。ごく一般的に、これらの共有結合および／または非共有結合を、１つのポリマーストランドに結合している基の間に形成すること、および／または２以上のポリマーストランドに結合している基の間に形成し、したがって架橋により２以上のポリマーストランドを１以上の部位で互いに連結させることも可能である。
【０１９１】
１以上の適切な架橋剤を使用し、前記のようにこれらにより共有結合および／または非共有結合様式で、１つのポリマーストランド内の基および／または場合により異なる誘導体化ポリマーの幾つかのストランドに結合している基を架橋させることも可能である。
【０１９２】
架橋剤としては、原則として、従来技術から既知の適切なすべての化合物が考慮される。したがって、たとえば架橋は共有−可逆的結合様式、共有−不可逆的結合様式、または非共有結合様式で行うことができ、非共有結合様式での架橋の場合、たとえばイオン相互作用により、または電荷−移動−相互作用による架橋が挙げられる。
【０１９３】
共有−不可逆的架橋を導くことができる架橋剤としては、特に二官能性以上の化合物、たとえばジオール、ジアミンまたはジカルボン酸が挙げられる。その際、たとえば二価架橋剤を活性化したポリマー誘導体と反応させるか、あるいは少なくとも二価の活性化した架橋剤を活性化していないポリマー誘導体と反応させる。
【０１９４】
共有−可逆的架橋は、たとえば１または２つのポリマーストランドに結合している基の間に硫黄−硫黄−結合を形成してジスルフィド結合にすることにより実施できる。
【０１９５】
イオン相互作用による架橋は、たとえば２つの残基により行われ、それらのうち一方は構造単位として第四級アンモニウムを、他方は構造単位としてたとえば−ＣＯＯ−  または−ＳＯ３−をもつ。
【０１９６】
水素結合による架橋は、たとえば２つの相補的な塩基対の間に、たとえば下記の構造により形成される：
【０１９７】
【化４】
0004673836.tif 000005
【０１９８】
ごく一般的に、非共有架橋するポリマー誘導体は、架橋部位に関して相補的に構築することができ、その際、互いに相補的な構造単位は、たとえば酸／トリアミンまたはウラシル／メラミンである。同様に、非共有架橋の場合、架橋剤がポリマーストランドの架橋部位に相補的であってもよい。その例としては、たとえばポリマーストランドのアミン基と架橋剤としてのジカルボン酸が挙げられる。
【０１９９】
ペプチド化学から既知の結合剤を用いて、カルボキシレートからポリマーのアミノ基へのアミド結合を形成できる。同様にして、ポリマーに共有結合したカルボキシル基をポリビニルアミン中のアミノ基で架橋し、あるいは逆に、結合したアミノ基をたとえばポリアクリレートのカルボキシルで架橋する。
【０２００】
架橋度は本質的に任意に選択でき、たとえば後記の利用分野に合わせて調整される。
【０２０１】
工程（ｉｉ）において、結合能を有する少なくとも２つの異なる基と、少なくとも２つの基を含むポリマーとの反応は、不均一相で、すなわちポリマーの固体表面で行うこともできる。その際、有利には、前記ポリマーを、使用ポリマーに対してわずかな溶解力しかもたない溶媒に懸濁する。
【０２０２】
ポリマーの誘導体化およびキャリヤー上への生成ポリマーの付与は、前記の活性化工程および誘導体化工程ならびに架橋法およびコーティング法を使用できる。
【０２０３】
他方、他のキャリヤー材料なしに、好ましくは不均一相で誘導体化したポリマーをキャリヤーとして使用することもできる。
【０２０４】
他の態様においては、好ましくは前記の均一相または不均一相で製造した誘導体化ポリマーを、段階的にキャリヤーに付与することができる。この場合、少なくとも１工程で少なくとも１種類のポリマー少なくとも１層をキャリヤー材料に結合させ、少なくともさらに１工程で少なくとも１種類のポリマーの少なくともさらに１層を、キャリヤー材料に結合している少なくとも１層のポリマー層に付与する。これに適した方法はＷＯ０１／３８００９に記載されている。
【０２０５】
その場合、少なくとも１種類のポリマーの段階的付与は、各工程につき少なくとも１層のポリマー層を確実に付与し、これにより層状のポリマー構造体がキャリヤー材料に付与される、すべての適切な方法に従って行われる。
【０２０６】
この方法では、少なくとも１種類のポリマーの少なくとも１層をキャリヤー材料に結合させる少なくとも１工程で、第１態様においては、少なくとも１種類のポリマーの溶液をこの少なくとも１種類のポリマーがキャリヤー材料に結合しない反応条件下でキャリヤー材料と接触させ、次いでこの少なくとも１種類のポリマーがキャリヤー材料に結合するように反応条件を変更する；あるいは第２態様においては、少なくとも１種類のポリマーの溶液を、この少なくとも１種類のポリマーの溶液がθ状態にある反応条件下でキャリヤー材料と接触させる。
【０２０７】
その際、第１態様に従ってキャリヤー材料と接触させる溶液は１種類以上の適切な溶媒を含み、その際、少なくとも１種類のポリマーは溶媒または溶媒混合物に溶解するか、またはコロイド状に溶解し、またはたとえばナノ懸濁液の形で懸濁してもよい。
【０２０８】
その際、反応条件は、溶液をキャリヤー材料と接触させる際にまずキャリヤー材料への少なくとも１種類のポリマーの結合が行われないように選択される。この反応条件は、たとえば１種類以上の適切な溶媒により調整される。好ましくは、これに関して、キャリヤー材料への結合が起きないほど良好に少なくとも１種類のポリマーが溶解する溶媒を使用する。
【０２０９】
本発明の意味において、「ポリマーがキャリヤー材料に結合しない」という概念は、分配係数の測定により本質的に結合を確認できないことを意味する。
【０２１０】
同様に、この反応条件は、たとえば適切な温度選択により達成され、その際、キャリヤー材料への少なくとも１種類のポリマーの結合が起きないほど高い温度で溶液をキャリヤー材料と接触させる。
【０２１１】
さらに、キャリヤー材料への少なくとも１種類のポリマーの結合がｐＨ依存性である場合、この反応条件はポリマー溶液の適切なｐＨ調整により達成できる。
【０２１２】
同様に２以上のこれらの方法を適切に組み合わせることにより、キャリヤー材料への少なくとも１種類のポリマーの結合をまず阻止することも可能である。
【０２１３】
この特別なタイプの反応操作により、特に、溶液中に含有される少なくとも１種類のポリマーが沈殿する反応条件の回避が達成される。
【０２１４】
少なくとも１種類のポリマーの溶液と少なくとも１種類のキャリヤー材料の接触に関しては、原則としてすべての適切なプロセス操作が可能である。
【０２１５】
たとえば少なくとも１種類のポリマーを含有する溶液をキャリヤー材料と接触させることができる。同様に、キャリヤー材料をまず少なくとも１種類の溶媒と接触させ、次いでこの少なくとも１種類の溶媒中に少なくとも１種類のポリマーを導入することも可能である。同様に、まずキャリヤー材料を少なくとも１種類の溶媒と接触させ、次いで少なくとも１種類のポリマーを含有する溶液を添加することも可能である。２種類以上のポリマーを使用する場合、それらを個別に、または少なくとも１種類以上の他のポリマーと一緒に、それぞれ１種類の溶媒または溶媒混合物に溶解し、そしてそれぞれ少なくとも１種類のポリマーを含有する個々の溶液を一緒にまたは個別に、場合により既に溶解した、またはコロイド状に溶解もしくは懸濁した状態で少なくとも１種類の溶媒中に存在するキャリヤー材料と接触させる。
【０２１６】
原則として、既に前記に述べたキャリヤー材料が適切であり、これに少なくとも１種類のポリマーを結合により付与することができる。２種類以上の互いに異なるポリマーを使用する場合、それらのポリマーのうち１種類を結合によりキャリヤー材料に付与することができれば十分である。２種類以上の異なるポリマーを結合によりキャリヤー材料に付与することも可能である。
【０２１７】
２種類以上の互いに異なるポリマーおよび２種類以上の互いに異なるキャリヤー材料を使用する場合、特に、すべてのポリマーをすべてのキャリヤー材料に付与することも可能である。１種類以上のポリマーを１種類以上のキャリヤー材料に付与し、そのうち１種類以上の異なるポリマーをそのうち１種類以上の異なるキャリヤー材料に付与することも可能である。
【０２１８】
さらに、他のポリマーおよび化合物、たとえば一般に慣用される助剤を使用することができ、その際、キャリヤー材料へのポリマーの結合を他の相互作用または／および方法により達成することもできる。さらに、溶液中に存在するポリマーおよび／または化合物をキャリヤーに付与せず、たとえば溶液中に残留させることができる。特に、これらのポリマーのうち少なくとも１種類を追加工程で、たとえばこの追加工程の前にポリマーを含有する溶液と接触させたキャリヤー材料に付与することも可能である。
【０２１９】
第１態様によれば、接触後に、今度はキャリヤー材料への少なくとも１種類のポリマーの結合が行われるように、反応条件を変更する。前記のように、２種類以上の異なるポリマーおよび／または２種類以上の異なるキャリヤー材料を使用する場合、１種類のポリマーを１種類のキャリヤー材料に結合させることも可能である。
【０２２０】
したがって反応条件の変更に関しては、ポリマーのうち少なくとも１種類をキャリヤー材料に結合させるのに適したすべての変更が可能である。
【０２２１】
結合が温度依存性である場合、どの変化が結合に好ましいかに応じて、たとえば温度を上昇または降下させることも可能である。同様に好ましい態様においては、少なくとも１種類のポリマーを含有する溶液の組成を変更するか、あるいはこの溶液を徐々に濃縮する。
【０２２２】
少なくとも１種類のポリマーを含有する溶液の組成の変更に関しては、原則として、その変更により結合を可能にするのに適したすべての方法が可能である。
【０２２３】
好ましい態様においては、少なくとも１種類のポリマーを含有する溶液に、少なくとも１種類のポリマーに関してより低い溶解性を示す少なくとも１種類の他の溶媒を添加する。
【０２２４】
他の態様においては、少なくとも１種類の酸性化合物もしくは少なくとも１種類の塩基性化合物またはその２種類以上からなる混合物を添加するように溶液の組成を変更し、これにより少なくとも１種類のポリマーの結合が可能になるように溶液のｐＨ値を変更する。１種類以上の緩衝液を添加し、これにより少なくとも１種類のポリマーの結合が可能になるように溶液のｐＨ値を変更できることも自明である。
【０２２５】
さらに、適切な化合物、たとえば塩類、たとえば金属カチオンを含むもの、または適切な有機化合物を添加し、この添加により少なくとも１種類のポリマーの結合を行わせることができる。
【０２２６】
キャリヤー材料に結合すべき少なくとも１種類のポリマーの溶液中における濃度が十分に一定に維持される様式で、少なくとも１種類のポリマーを含有する溶液を濃縮することもできる。その際、この溶液濃縮は、ポリマー濃度を十分に一定に維持するのに対応した緩徐なプロセス操作により行われる。
【０２２７】
さらに、温度変化を含めた２以上の前記方法を適切に組み合わせることができる。したがって、たとえば溶液の組成を前記のように変更するほか、補助的に溶液を徐々に濃縮し、および／または温度を適切に変化させることが可能である。
【０２２８】
選択した反応条件に応じて、１種類のポリマーまたはそれ以上の互いに異なるポリマーをキャリヤー材料に付与することも可能である。特に、２種類以上の互いに異なるポリマーを同時にキャリヤー材料に付与するように反応条件を選択することが可能であり、その際、２種類以上の互いに異なるポリマーを含む１層がキャリヤー材料上に生成する。２以上の互いに異なるキャリヤー材料を使用する場合、各キャリヤー材料に１層のポリマーを付与することができ、これは１種類のポリマーまたは２種類以上の互いに異なるポリマーを含むことができる。
【０２２９】
さらに、１工程でキャリヤー材料に少なくとも１種類のポリマーを２層以上付与することも可能であり、その場合、ポリマーの第１層はキャリヤー材料に結合し、ポリマーの第２層は第１層に結合し、場合によりさらにポリマーの各層がそれぞれその前の層に結合する。その際、各層は原則として１種類のみのポリマーまたは２種類以上の互いに異なるポリマーを含むことができる。
【０２３０】
さらに、第２態様によれば、少なくとも１種類のポリマーの溶液がθ状態にある反応条件下でキャリヤー材料と接触させることができる。この態様に関して、キャリヤー材料への少なくとも１種類のポリマーの付与は、きわめて好ましくは溶液をキャリヤー材料と接触させる際に行われる。
【０２３１】
好ましくは、前記方法によれば、第１工程で少なくとも１種類のポリマーの１層をキャリヤー材料に付与し、この第１層上に第２工程で第２層を、そして第２層上に場合により第３工程で第３層を付与し、以後、同様に付与する。適切な付与方法に関しては、前記の考察が参照される。
【０２３２】
「キャリヤーへのポリマーの結合」という概念には、少なくとも１種類のポリマーがキャリヤー材料と、および／または場合により既にキャリヤー材料に付与されたポリマー層、もしくは場合により既にポリマー層上に付与されたポリマー層と相互作用しうる、共有−可逆的、共有−不可逆的および非共有相互作用のすべてが含まれる。
【０２３３】
したがって、たとえばそのような非共有相互作用を形成しうる本質的にすべてのポリマーを使用できる。この場合、特に、それによりポリマーがこれらのうち少なくとも１つの相互作用を行う少なくとも１つの官能基が、ポリマーストランド自体および／または少なくともポリマーストランドの側鎖中にあることが考えられる。
【０２３４】
しかし、相互作用はたとえばファンデルワールス相互作用を形成しうる炭化水素鎖および他の構造単位によって起きることも考えられる。
【０２３５】
共有−可逆的相互作用に関しては、特にたとえばジスルフィド橋による、または不安定なエステルもしくはイミン、たとえばシッフ塩基もしくはエナミンによる結合が挙げられる。
【０２３６】
他の態様においては、前記のように少なくとも１種類のキャリヤー材料に対して共有相互作用および／または非共有相互作用を形成しうる限り、前記のすべてのポリマーおよび／またはコポリマーあるいはその混合物を、誘導体化していない形でキャリヤーに付与することもできる。
【０２３７】
キャリヤーに付与したポリマーを誘導体化するためには、前記の活性化工程および誘導体化工程を使用でき、これに続いてさらにたとえば国際特許出願公開ＷＯ００／３２６４９パンフレットおよび国際特許出願公開ＷＯ００／７８８２５パンフレットに記載されているような架橋工程を行うことができる。
【０２３８】
この態様において本発明方法は、少なくとも２つの同一または異なる官能基を備えたポリマーに少なくとも２つの異なる基を共有結合させる前に、それらのポリマーをキャリヤーに付与することを特徴とする。
【０２３９】
他の格別の態様において本方法は、少なくとも２つの同一または異なる官能基を付与したモノマーの重合または重縮合により、少なくとも２つの同一または異なる官能基を備えたポリマーを直接キャリヤー上で得ることを特徴とする。
【０２４０】
その際、好ましくは、ＯＨ−基、場合により置換されたアミン基、ＳＨ−基、ＯＳＯ３Ｈ−基、ＳＯ３Ｈ−基、ＯＰＯ３Ｈ２−基、ＯＰＯ３ＨＲ−基、ＰＯ３Ｈ２−基、ＰＯ３ＨＲ−基、ＣＯＯＨ−基、およびこれらの２以上からなる混合物（Ｒは好ましくはアルキル残基を意味する）を含むオレフィン性不飽和モノマーを、既知の方法によりキャリヤー材料の存在下で互いに重合させることができる。これらのモノマーは他の極性基、たとえば−ＣＮを含むこともできる。他の適切なモノマーは、たとえばエチレンイミン、アリルアミンまたはビニルピロリドンである。
【０２４１】
重合法としては、好ましくは乳化重合、懸濁重合、分散重合および沈殿重合が挙げられ、その際、キャリヤーまたはキャリヤー材料の存在下で重合を行う。重合は常法により、たとえばラジカル開始剤、たとえばアゾ化合物もしくは過酸化物により、カチオン開始剤もしくはアニオン開始剤により、または高エネルギー照射により開始できる。
【０２４２】
１態様においては、生成ポリマー鎖とキャリヤー表面の間に反応が起きない状態で重合を行うことができる。その際この態様は、好ましくは少なくとも２種類のモノマーの１つとして親水性モノマー、たとえばエチレンイミン、アリルアミンまたはビニルピロリドンを用いる場合に採用される。親水性キャリヤー、たとえばシリカゲルの存在下で、生成ポリマーは通常はキャリヤー表面に強く吸着する。
【０２４３】
コーティングしたキャリヤーの安定性を高めるために、ポリマーをキャリヤーと架橋させることもできる。これは、好ましくは加熱により達成でき、その際、最初に吸着したポリマーの官能基がキャリヤーと反応し、あるいはキャリヤーの官能基がポリマーと反応して、その際に結合が起きる。
【０２４４】
しかし、ポリマーがキャリヤーの表面に直接に化学結合するように（共）重合を実施することもできる。この態様は、特に安定なコーティングキャリヤーを製造すべき場合に好ましい。このためにキャリヤーに、キャリヤーの表面で形成されるポリマー鎖と重合条件下で反応する基を備えさせることができる。しかし、ポリマーの官能基がキャリヤーの表面と反応することも可能である。キャリヤー材料としてシリカゲルを使用する場合、たとえばシリカゲルの表面に存在するシラノール基を、少なくとも２つの官能基をもつモノマーの重合に関与させ、これによりキャリヤーとポリマーを互いに固着させることもできる。たとえばビニルシランをキャリヤーの表面に固着し、そのビニル基を、少なくとも２つの同一または異なる官能基をもつモノマーの共重合に関与させることもできる。
【０２４５】
形成された固定相の安定性をさらに高めるために、少なくとも２つの同一または異なる官能基をもつモノマーの重合を、１種類以上の架橋剤の存在下で実施することもできる。架橋剤は、たとえば二官能性化合物、たとえばジビニルベンゼンまたはエチレングリコールジアクリラートである。
【０２４６】
同様に、少なくとも２つの同一または異なる官能基をもつモノマー構造単位、好ましくは前記の基をもつものを、既知の方法により、キャリヤー材料の存在下で互いに重縮合させることができる。
【０２４７】
その際、同様に国際特許出願公開ＷＯ００／３２６４９パンフレットおよび国際特許出願公開ＷＯ００／７８８２５パンフレットに記載されるように、ＯＮＢ−Ｃｌをベースとする方法および試薬を使用できる。
【０２４８】
得られた官能化された重縮合物は、好ましくはポリフェニレン、ポリエステル、ポリアミド、ポリエーテル、ポリエーテルケトン、ポリエーテルスルホン、ポリウレタンまたはポリシロキシルシランのタイプのものであってよい。この反応タイプの場合、混合重縮合物が生成する可能性もある。その際、この重縮合は溶液中でも溶融状態でも実施できる。
【０２４９】
好ましくは、ポリエステルタイプの重縮合物を使用する。これは、安定性を高めるために、他の多官能性化合物、たとえば多価アルコール、たとえばトリメチロールプロパン、ペンタエリトリトールまたは糖類の添加により、さらに架橋することができる。ポリエステルがイソシアネート基と反応性の基を備えている限り、多官能性イソシアネートによる架橋も可能である。たとえば、ヒドロキシル基含有ポリエステルをポリイソシアネートと反応させることができ、その際、ポリエステル／ウレタン単位が組み込まれる。
【０２５０】
次いで、得られたコーティングされたキャリヤー材料を、重合または重縮合に際して得られた反応混合物から濾過により単離し、そして適切な溶媒で洗浄することによりキャリヤー材料の表面に結合していない重合物粒子または重縮合物粒子を除去することができる。
【０２５１】
したがって本発明方法は、少なくとも２つの同一または異なる官能基をもつモノマーの重合または重縮合により、少なくとも２つの同一または異なる官能基を備えたポリマーをキャリヤー上で直接得ることも特徴とする。
【０２５２】
キャリヤーをコーティングするために行う前記の重合を既知の「インプリンティング法」と同様に、のちに検知すべき物質の存在下で実施することもできる。この技術の用語法では、「基質」という概念の代わりに「鋳型」という概念もしばしば用いられる。
【０２５３】
この重合の要件は、少なくとも２つの同一または異なる官能基をもつモノマーが既に結合能を有する基を備えていることである。この場合、好ましくは各モノマーがそれらの基を１つ備えており、その際それらの基は互いに異なっている。
【０２５４】
しかし、結合能を有する少なくとも２つの異なる基を既に備えたモノマー単位を使用することもできる。
【０２５５】
好ましくは、重合はポア形成物質の存在下で実施される。
【０２５６】
この重合を実施するために、さらに前記の重合法を使用できる。
【０２５７】
基質を適切な溶媒で溶解除去または洗浄除去した後、工程（ｉｉ）において、基質のための予め形成された相互作用空間をもつ少なくとも１種類の収着剤が得られる。
【０２５８】
好ましくは、この態様に関して重合に用いるモノマーは、キャリヤー上に形成されるポリマーが可能な限り堅牢な高架橋スキャフォールドをもち、このため相互作用空間が可能な限り安定であるように選択される。したがって、好ましくは少なくとも１種類の官能化モノマーとして、アクリル酸もしくはメタクリル酸またはその誘導体もしくはこれらの混合物を使用する。これらは周知のとおり、高いガラス転移温度をもつポリマーまたはコポリマーを製造できる。この目的に特に好適なモノマーとしては、たとえばメタクリル酸およびエチレングリコールジメタクリレートが挙げられる。
【０２５９】
他の例としては、メタクリル酸とアクリル酸ヒドロキシエチルの重合が挙げられ、その場合、結合能を有する基としてカルボキシル基およびヒドロキシル基を含むポリマーが得られる。
【０２６０】
しかし、のちに検知すべき物質の存在下でキャリヤーをコーティングする、前記の重縮合を実施することもでき、その際、モノマーとしては、結合能を有する異なる基を既に備えた化合物を使用する。その際、好ましくは各モノマーがこれらの基を備えており、その場合それらの基は異なる。
【０２６１】
しかし、結合能を有する少なくとも２つの異なる基を既に備えたモノマーを使用することもできる。
【０２６２】
基質を適切な溶媒で溶解除去または洗浄除去した後、工程（ｉｉ）において、基質のための予め形成された相互作用空間をもつ少なくとも１種類の収着剤が得られる。
【０２６３】
したがってこの態様は、結合能を有する少なくとも２つの異なる基を有する少なくとも１種類のモノマー、またはそれぞれ結合能を有する少なくとも１つの基を有する少なくとも２種類のモノマー（その際、それらの基は異なる）の重合または重縮合により、ポリマーをキャリヤー上で直接製造することを特徴とし、この重合または重縮合はのちに結合すべき基質の存在下で行われる。
【０２６４】
好ましくは、前記モノマーの重合または重縮合をキャリヤーの存在下で直接実施するこの態様は、結合能を有する基を含まない少なくとも１種類の第２または第３モノマーの存在下で行われる。その際、この少なくとも１種類の第２または第３モノマーはスペーサーの機能をもつ。
【０２６５】
少なくとも二価の基質を少なくとも１種類の収着剤に結合させるために必要な少なくとも２つの異なる基がポリマーに結合していることは、必ずしも必要ではない。これらの基は、工程（ｉｉ）においてポリマーを用いずにキャリヤーの表面に直接固定化することもできる。
【０２６６】
好ましくは、キャリヤー上への直接固定化は、キャリヤーが無機材料から構築される場合に行われる。無機材料としては、好ましくはシリカゲルまたは酸化アルミニウムが挙げられる。
【０２６７】
好ましくは、固定化は活性剤および／またはシラン化剤により行われる。キャリヤーの表面との連結は、スペーサーを用いて行うこともできる。
【０２６８】
好ましくは、活性剤として国際特許出願公開ＷＯ００／３２６４８パンフレットに記載されたものを使用できる。
【０２６９】
シラン化剤には、好ましくはヒドロキシリル化反応を行うことができるケイ素化合物も含まれる。
【０２７０】
好ましくは、シラン化剤としてハロシラン、好ましくはクロロシラン、アルコキシシランおよびシラザンを使用する。
【０２７１】
この場合、１態様においては、付与すべき基質を結合するのに必要な基をもつ化合物を、まず適切なケイ素化合物と反応させることができる。次いでこの生成物を、キャリヤーの表面にあるヒドロキシル基により、酸素−ケイ素−共有結合を形成して固定化することができる。たとえば、場合によりたとえばアミノ基、尿素基、エーテル基、アミド基およびカルバメート基で置換されていてもよいアルキル残基を、この方法でアルキル化シランの使用により表面に固定化できる。
【０２７２】
たとえば、この方法で３−アミノプロピル残基をケイ素原子によりキャリヤーの表面に固定化できる。その際、このアミノ基をさらに、たとえば酸塩化物と反応させてアミドにすることができる。脂肪族、好ましくは芳香族の酸塩化物、ならびに活性化した構造単位、特にＯＮＢ−活性化した構造単位、たとえば国際特許出願公開ＷＯ００／３２６４９パンフレットおよび国際特許出願公開ＷＯ００／７８８２５パンフレットに記載のものを使用できる。
【０２７３】
アルキル残基をキャリヤーに付与することができるケイ素化合物の例は、メチルトリクロロシランおよびオクチルトリクロロシラン（これらを用いて比較的短かい、ないし中間のアルキル残基を導入できる）、ならびにオクタデシルトリクロロシラン、ドコシルトリクロロシランおよびトリコンチルトリクロロシラン（これらを用いて比較的長い鎖を導入できる）である。たとえば、３−アミノプロピル−トリエトキシシランを用いるとアミノ基を含有する短鎖アルキル残基を導入できる。
【０２７４】
さらに、加水分解後にジオール（ジオール相とも呼ばれる）を形成するシリルグリシジルエーテルも使用できる。
【０２７５】
他方では、まずキャリヤーの表面を、さらに１以上の官能基をもつケイ素化合物と反応させることもできる。次いで、結合のために選択または決定した基（キャリヤーに固定化すべきもの）を適切な化合物により、この１以上の官能基を介して導入することができる。
【０２７６】
たとえば、キャリヤーの表面への導入のために、さらに１つの二重結合をもつケイ素化合物を使用できる。次いでこの二重結合を介して、結合のために予定した基を導入できる。適切なケイ素化合物の例は、ビニルシランまたは（メタ）アクリルオキシプロピルトリメトキシシランである。
【０２７７】
前記の方法を組み合わせて使用することもできる。
【０２７８】
場合により、結合のために予定した基の結合はスペーサーを介して行うこともでき、その際、好ましくは固定化すべき基とキャリヤーの間に短鎖の炭素鎖を組み込む。キャリヤーと固定化すべき基との連結は、好ましくは適切なカルボジイミド、たとえばジシクロカルボジイミド、ジイソプロピルカルボジイミド、Ｎ−シクロヘキシル−Ｎ’−２−（Ｎ−メチルモルホリノ）−エチルカルボジイミド−ｐ−トルエンスルホネート、Ｎ−エチル−Ｎ’−（３−ジメチルアミノプロピル）カルボジイミド塩酸塩、クロロホルメート、カルボニルジイミダゾール、またはジイソシアネート、たとえばヘキサメチレンジイソシアネートにより行われる。ホモ−またはヘテロテロマーポリエチレングリコールも使用できる。
【０２７９】
スペーサーを使用すると、好ましくはブラシ形の相が生成し、結合能を有する少なくとも２つの異なる基が好ましくはスペーサーの末端および／またはスペーサーの側部に結合する。
【０２８０】
したがってこの態様は、工程（ｉｉ）において、第２基質との結合能を有する少なくとも２つの異なる基を、活性剤、シラン化剤およびスペーサーまたはそれらの試薬のうち２種類以上の混合物を含む群から選択される試薬によりキャリヤーに付与することをも特徴とする。
【０２８１】
結合能を有する少なくとも２つの異なる基として、先行技術に記載されている基、すなわちシリカゲルスキャフォールドからのヒドロキシル基、またはシラン化試薬により導入したシラノール基およびアルキル基をもつ収着剤を使用するのでは、基質特異的結合には不十分であることが証明された。したがって、ヒドロキシル、シラノールおよびアルキル、またはヒドロキシルおよびアルキル、またはシラノールおよびアルキルの基からなる組合わせ（これらの基はそれぞれシリカゲルに固定化されている）は、本発明から除外される。
【０２８２】
これに対し、本発明の意味において特に好適な基は、フェニル、ヒドロキシフェニル、カルボキシル、アミンおよびアミド残基、ならびにヒドロキシル、インドール、イミダゾールおよびグアニジン残基などの基である。好ましくはこれらの残基は、スペーサーにより、ブラシ形の相を形成してキャリヤーの表面に結合する。
【０２８３】
したがって特に好ましい態様は、工程（ｉｉ）において、第２基質との結合能を有する少なくとも２つの異なる基を、フェニル、ヒドロキシフェニル、カルボキシル、アミン、アミド、ヒドロキシル、インドール、イミダゾールおよびグアニジン残基よりなる群から選択することを特徴とする。
【０２８４】
前記の方法に従って製造した少なくとも１種類の収着剤を、常法により、好ましくは箔、フィルム、マイクロタイタープレートまたはナノビーズに加工することができる。好ましくは、工程（ｉｉ）の少なくとも１種類の収着剤をナノ形態で製造して使用する。
【０２８５】
結合すべき基質、または基質混合物から選択的に結合すべき基質を、次いで工程（ｉｉｉ）において、少なくとも１種類の収着剤と接触させる。その際、基質または基質混合物は、固相、液相もしくは気相で、またはこれらの相のうち２以上の混合相で存在してもよい。
【０２８６】
好ましくは基質または基質混合物は液相で存在する。その際、基質または基質混合物の溶液も、懸濁液または分散液も使用できる。液体としては、水も、有機溶媒、有機溶媒の混合物、ならびに水および有機溶媒を含有する混合物も使用できる。すべての場合、緩衝剤、塩類、酸、塩基、または調節剤、たとえばイオン対試薬が、任意の濃度で前記の液体中に存在してもよい。好ましくは、濃度は１Ｌの液体に対して１０ミリモルないし２モルである。好ましくは、結合すべき基質は水性形態で、たとえば体液として存在する。
【０２８７】
収着剤への基質の結合または結合挙動を試験するために、既知の方法および手法を採用できる。その際、収着剤と基質の結合は、好ましくは非共有結合であると解釈される。
【０２８８】
その際、非共有結合は、好ましくは冒頭に記載した相互作用であると解釈される。
【０２８９】
しかし、少なくとも１種類の基質が共有−可逆的または共有−不可逆的に、少なくとも１種類の収着剤に結合することもできる。
【０２９０】
好ましくは、工程（ｉｖ）において工程（ｉｉｉ）の少なくとも１種類の収着剤への少なくとも１種類の第２基質の結合強度を試験するためには、クロマトグラフィー法および分析法が適切である。特に挙げられるのはカラムクロマトグラフィー法、たとえば既知のＨＰＬＣ法である。その場合、少なくとも１種類の収着剤をカラムの固定相として使用する。溶出した一連の基質から、それぞれ使用した収着剤へのその結合強度を直接推論できる。最も強く結合する基質が最後に溶出する。
【０２９１】
分離すべき基質混合物の希釈溶液を固定相に連続的に付与するフロント分析を実施できる。こうして、最も強く結合する基質をより弱く結合するものから識別できる。後者は最初に溶出液中に現われるからである。
【０２９２】
しかし、既知の溶出法も実施できる。その場合、比較的濃厚な基質混合物溶液をカラムヘッドに付与し、次いで溶離剤で溶離する。弱く結合する基質は最初に溶出液中に現われる。次いで、最も強く結合する基質を、場合によってはより強く溶離する溶離剤を用いて収着剤から脱着させることができる。
【０２９３】
好ましくは、微量熱量測定法も採用できる。その場合、基質が収着剤に結合する際に放出される吸着熱を測定する。
【０２９４】
他の有利に使用できる方法は、表面プラズモン共鳴法であり、その場合、励起される電子の共鳴周波数を測定する。これは基質と収着剤の境界層の物理的特性に依存し、すなわち結合強度にも依存する。
【０２９５】
好ましくは、試験法として蛍光標識法も使用でき、その場合、蛍光色素で標識した基質が相補的な受容体と相互作用した場合にのみ蛍光を発する。
【０２９６】
他の方法は、酵素結合イムノソルベントアッセイ法（Ｅｌｉｓａ）であり、その場合、たとえば収着剤に結合した抗原を免疫試薬で処理することにより検出できる。競合および非競合アッセイ法も使用でき、ラジオアッセイ法もそれに含まれる。
【０２９７】
したがって本発明のこの態様は、工程（ｉｖ）において収着剤への基質の結合強度を試験するためにクロマトグラフィー、微量熱量測定法、表面プラズモン共鳴法、蛍光標識法、競合および非競合アッセイ法（ラジオアッセイおよびＥｌｉｓａを含む）を含む群から選択される方法を使用することを特徴とする。
【０２９８】
結合強度から、どの収着剤またはそれに付与されたどの基が基質の結合に関与するかについて情報を得ることができる。したがってこれらの方法は、当該基質の単離、同定および特性解明を可能にする。したがって、基質の機能および特性を評価することができる。
【０２９９】
したがって、前記の基質を選択的に結合するための本発明方法は、さらに工程（ｖ）を含むことを特徴とする：
（ｖ）少なくとも１種類の第２基質を単離する。
【０３００】
さらに、前記の基質を選択的に結合するための本発明方法は、工程（ｖｉ）をさらに含むことを特徴とする：
（ｖｉ）少なくとも１種類の第２基質を特性解明および同定する。
【０３０１】
新規方法により製造された収着剤は、特に天然基質または天然有効物質および合成有効物質を選択的に結合するのに適切である。これらの基質および有効物質は共通して、ファーマコフォア、すなわち生体内で生物作用のための基礎を形成する空間配列の基をもつ。ファーマコフォアは、その有効物質を天然受容体の結合ポケット内に連結させる。ファーマコフォアは、フレームすなわちスキャフォールド（Ｇｅｒｕｅｓｔ）（英語文献ではｓｃａｆｆｏｌｄとも呼ばれる）に連結する。
【０３０２】
天然の基質および有効物質には、好ましくはアミノ酸、オリゴペプチド、ヌクレオチド、タンパク質、糖タンパク質、抗原、抗原決定因子、抗体、炭水化物、酵素、補酵素、発酵産物、ホルモン、アルカロイド、グリコシド、ステロイド、ビタミン、代謝産物、ウイルス、微生物、植物および動物の組織に含有される物質、細胞、細胞フラグメント、細胞コンパートメント、細胞分解物、レクチン、フラビリウム化合物、フラボン類、およびイソフラボン類が含まれる。
【０３０３】
本発明の範囲において、天然の受容体および酵素、または薬理作用をもつ他のタンパク質を分解し、本発明に従って収着剤のコレクションを作製し、本発明に従って使用することは特に重要である。そのような受容体は、好ましくは合成または天然の有効物質を結合することができる細胞内タンパク質または膜内在性タンパク質である。
【０３０４】
細胞内受容体は、細胞質および細胞核から得ることができる。そのような受容体、またはこれらの受容体の少なくとも２つの結合基を含む収着剤は、ステロイドホルモン、たとえばグルココルチコイド、ミネラロコルチコイド、アンドロゲン、エストロゲン、ゲスタゲン、ビタミン−Ｄ−ホルモン、およびレチノイドまたは甲状腺ホルモンの選択的結合に使用できる。
【０３０５】
その結合基を本発明に従って収着剤に付与することができる膜内在性受容体は、グアニン−ヌクレオチド−タンパク質結合受容体、イオンチャンネル受容体および酵素関連受容体である。
【０３０６】
グアニン−ヌクレオチド−タンパク質結合受容体の群には、薬物療法に特に重要な神経伝達物質受容体、たとえばアデノシン受容体およびアドレナリン受容体、ＡＴＰ−（Ｐ２Ｙ−）受容体、ドーパミン受容体、ＧＡＢＡB受容体、（代謝共役型）グルタミン酸受容体、ヒスタミン受容体、ムスカリン受容体、オピオイド受容体およびセロトニン受容体が属する。ホルモン受容体および仲介物質受容体、たとえばアジウレチン、グルカゴン、ソマトスタチンおよびプロスタグランジンの受容体も、このグループに属する。
【０３０７】
イオンチャンネル受容体には、ＡＴＰ−（Ｐ２Ｘ−）受容体、ＧＡＢＡＡ受容体、（イオンチャンネル共役型）グルタミン酸受容体、グリシン受容体、５−ＨＴ３受容体およびニコチン受容体が含まれる。
【０３０８】
酵素関連受容体には、チロシンキナーゼ活性、関連チロシンキナーゼ、グアニル酸シクラーゼ活性をもつ受容体および受容体−セリン−／トレオニンキナーゼが属する。
【０３０９】
合成有効物質には、たとえば医薬および植物保護剤が含まれる。
【０３１０】
医薬は、たとえば神経系に対する作用をもつ物質（向精神薬、睡眠薬、覚醒薬、鎮痛薬、局所および全身麻酔薬、筋弛緩薬、抗痙攣薬、抗パーキンソン病薬、制吐薬、神経節作用物質、交感神経作用物質、副交感神経作用物質）；ホルモン系に対する作用をもつ物質（視床下部ホルモン、下垂体ホルモン、甲状腺ホルモン、副甲状腺ホルモンおよび腎臓ホルモン、胸腺ホルモン、膵臓、副腎、性腺の島器官に作用する物質）；仲介物質に対する作用をもつ物質（ヒスタミン、セロトニン、エイコサノイド、血小板活性化因子、キニン）；心臓−循環系に対する作用をもつ物質；呼吸器管に対する作用をもつ物質（抗喘息薬、鎮咳薬、去痰薬、界面活性剤）；消化管に対する作用をもつ物質（消化酵素、肝臓薬）；腎臓および下部尿路に対する作用をもつ物質（利尿薬）；眼に対する作用をもつ物質（眼薬）；皮膚に対する作用をもつ物質（皮膚療法薬）；感染性疾患の予防および治療のための物質（抗菌作用薬、抗真菌薬、ウイルス症および原虫症に対する化学療法薬、駆虫薬）；悪性腫瘍に対する作用をもつ物質（代謝拮抗薬、細胞増殖抑制薬、トポイソメラーゼ阻害薬、細胞分裂阻害薬、細胞増殖抑制作用をもつ抗生物質、ホルモンおよびホルモンアンタゴニスト）；免疫系に対する作用をもつ物質および免疫作用をもつ物質（血清、免疫調節薬、免疫抑制薬）である。
【０３１１】
植物保護剤は、たとえば防虫剤、除草剤、殺虫剤および殺真菌剤である。
【０３１２】
合成有効物質の化合物および化合物クラスとしては、下記のものが挙げられる：フェノチアジンおよびフェノチアジン類似体、ブチロフェノンおよびジフェニルブチルピペリジン、ベンザミド、ベンゾジアゼピン、ヒドロキシトリプトファン、カフェイン、アンフェタミン、オピオイドおよびモルフィン、フェチジンおよびメサドン、サリチル酸誘導体およびアセチルサリチル酸誘導体、アリールプロピオン酸誘導体、アントラニル酸誘導体、アニリン誘導体、ピラゾール誘導体、スルファピリジン、ヒドロキシクロロキンおよびクロロキン、ペニシラミン、Ｎ−メチル化バルビツレートおよびチオバルビツレート、ジプロピル酢酸、ヒダントイン、ドーパミン、ノルアドレナリンおよびアドレナリン、麦角アルカロイド、カルバミン酸誘導体、リン酸エステル、ベラドンナアルカロイド、視床下部ホルモン、ＨＬＶ−ホルモン、下垂体後葉ホルモン、チオウラシル類およびメルカプトイミダゾール類、スルホニル尿素類、ヒスタミン類、トリプタン類、プロスタグランジン、ジピラジモール、ヒルジンおよびヒルジン誘導体、チアジド、プソラレン、過酸化ベンゾイルおよびアゼライン酸、ビタミンＡ、ビタミンＫ、ビタミンＢ１、Ｂ２、Ｂ６、ニコチン酸アミド、ビオチン、ビタミンＢ１２、ビタミンＣ、ハロ化合物、アルデヒド類、アルコール類、フェノール類、Ｎ−含有複素環式化合物、ピレスリンおよびピレスロイド、リン酸エステル、チオリン酸エステル、カルバミンエステル、β−ラクタム、アミノグリコシド、テトラサイクリン、フルオロキノリン類、オキサゾリジノン類、ジアミノベンジルピリミジン類、ピラジンアミド類、グリセオフルビン、アジリジン、アクチノマイシン、アントラサイクリン、サイトカイン、モノクローナル抗体およびポリクローナル抗体。さらに、抗原決定因子、レクチン、フラビリウム化合物、フラボン類、およびイソフラボン類、ならびにオリゴ糖および多糖を挙げることができる。
【０３１３】
合成有効物質は、天然有効物質を用いて製造することもできる。さらにこの概念は、潜在有効物質、およびファルマコフォアをもつ物質、および前記ファルマコフォアを連結させるスキャフォールドも含まれる。
【０３１４】
冒頭に既に述べたように、前記基質を選択的に分離するための新規方法は、任意の基質が天然受容体と一般に相互作用しうるかどうかについての情報を得るのに特に適切である。逆に、たとえば基質認識に関連するすべての基を用いて、合成分子領域、たとえばエピトープのライブラリーを作製することもできる。ライブラリーの構成要素は、それぞれ２、３またはそれ以上の異なる相互作用部位を含有する。たとえば既知の有効物質をこの合成受容体ライブラリーと接触させると、天然受容体への結合部位のタイプに関する推定情報が得られる。
【０３１５】
したがって本発明においては、受容体または収着剤の側と基質の側にそれぞれ少なくとも２つの異なる化合物残基または化合物において結合に関与する基が含まれるという新規な相補性原理を利用する。その際、好ましくは化合物はアミノ酸、糖類、ヌクレオチド、ヌクレオシド、ピリミジン塩基およびプリン塩基を含む群から選択される。
【０３１６】
この二価分子範囲相互のすべての可能な組合せのうち、もちろんわずかな特定のものだけが相補性に適合し、すなわち相互作用エネルギー的に十分である。多数の組合わせ、たとえば一方は疎水性残基、他方は親水性残基のすべての対、または反発するすべての残基が、エネルギー的に不十分である。
【０３１７】
たとえば結合能を有する対合基、ＯＨ残基／フェニル残基とアミノ残基／アルキル残基の組合わせは適合するが、ＯＨ残基／フェニル残基とアルキル残基／アミノ残基の組合わせは適合しない。親水性のＯＨ残基とアミノ基および疎水性のフェニル残基とアルキル残基のみが互いに結合するからである。他の適合する組合わせは、たとえばカルボキシル残基／アミノ残基とアミノ残基／カルボキシル残基、およびイミダゾール残基／ヒドロキシル残基とアミド残基／アミド残基である。この考察の意味において不適合なものは、ヒドロキシル残基／フェニル残基とアルキル残基／アミノ残基の組合わせである。親水性残基は疎水性残基を結合できないからである。
【０３１８】
２０種類のアミノ酸の場合、結合能を有するそれぞれ少なくとも１つの基を含む構造単位のダブレットについて合計３８０の異なる組合わせが得られる。意味のある構造異形のみを含むライブラリーを得るためには、もちろん本質的にこれより少ないこれらの合成構造単位ダブレット（ダブレット受容体とも呼ぶことができる）を使用する。一連のアミノ酸において、たとえばトレオニンおよびセリンの場合、グルタミンおよびアスパラギンの場合、バリン、イソロイシンおよびロイシンの場合などのように、官能基は同一だからである。したがって、一般にこれら２０種類のアミノ酸のうち好ましくは最高７種類を使用するだけで十分である。
【０３１９】
合成受容体中に移動可能な状態で結合した受容体基はその空間配位を基質の要求に応じて変更できるので、希望する結合目的のためにその異なる長い鎖をもつアミノ酸そのものを必要とせず、相互作用に必要な基本のみでよい場合が多い。この意味で、塩基性官能基のみが必要であるとすれば、たとえばアルギニン、リシン、トリプトファンおよびヒスチジンの官能基は、しばしば単にアミノ基により呈することができる。
【０３２０】
たとえば７種類のアミノ酸のうち４種類のアミノ酸またはこれらのアミノ酸の本発明の意味における基本のみを使用すると、順列により合計でわずか３５の異なる組合わせのダブレット受容体が得られる。
【０３２１】
したがって本発明の他の対象は、少なくとも２つの異なる基をもつ少なくとも１種類の基質の結合に適した、それぞれ少なくとも２つの異なる基を有する収着剤のコレクションを含むコンビナトリアルライブラリーでもあって、その際、収着剤のそれぞれ少なくとも２つの異なる基と少なくとも１種類の基質の少なくとも２つの異なる基が互いに相補的である。
【０３２２】
これらのコンビナトリアルライブラリーは、好ましくは収着剤の少なくとも２つの異なる基および少なくとも１種類の基質の少なくとも２つの異なる基を、異なるアミノ酸、糖類、ヌクレオチド、ヌクレオシド、ピリミジン塩基およびプリン塩基の構造単位の群から選択することを特徴とする。
【０３２３】
他の態様においてコンビナトリアルライブラリーは、収着剤の製造が工程（ｉ）ないし（ｉｉ）を含むことを特徴とする：
（ｉ）収着剤への合成または天然の第１基質の結合能を有する少なくとも２つの異なる基を決定し、
（ｉｉ）合成または天然の第２基質との結合能を有するそれぞれ少なくとも２つの異なる基を、それぞれ１つのキャリヤーに付与して少なくとも１種類の収着剤を形成し、その際、これらの基は工程（ｉ）のものと同一の基またはそれに相補的な基であり、工程（ｉｉ）の第２基質は工程（ｉ）による第１基質と同一であるか、または異なる。
【０３２４】
本発明の他の対象は、基質の選択的分離に際して得られる収着剤／基質複合体でもある。この収着剤／基質複合体は、結合能を有する少なくとも２つの異なる基を有する少なくとも１種類の収着剤、および結合能を有する少なくとも２つの異なる基を有する少なくとも１種類の基質を含み、その際、少なくとも１種類の収着剤の結合能を有する少なくとも２つの異なる基と、基質の結合能を有する少なくとも２つの異なる基とは、互いに相補的である。
【０３２５】
好ましくは、少なくとも１種類の収着剤の少なくとも２つの異なる基と、少なくとも１種類の基質の少なくとも２つの異なる基とは、異なる基を含み、それらはアミノ酸、糖類、ヌクレオチド、ヌクレオシド、ピリミジン塩基およびプリン塩基の構造単位である。
【０３２６】
収着剤／基質複合体において、少なくとも１種類の収着剤と基質の結合は、非共有−可逆的結合、共有−可逆的結合または共有−不可逆的結合である。好ましくは、この結合は非共有可逆的である。
【０３２７】
本発明の他の対象は、基質を少なくとも二価結合により収着剤に選択的に結合させるための新規方法の使用、およびコンビナトリアルライブラリーの使用でもある。
【０３２８】
利用分野は、受容体／有効物質相互作用の検出および有効物質のスクリーニングである。
【０３２９】
好ましくは、受容体／有効物質相互作用の検出および有効物質のスクリーニングのために、前記の有効物質または有効物質クラスを使用する。
【０３３０】
新規有効物質候補（リード物質）の開発にも、本発明を有利に使用できる。これらのリード物質を、それらの活性、選択性、生物学的利用能、薬物動態および毒性に関して、新規方法またはンビナトリアルライブラリーを使用して最適化することができる。
【０３３１】
その際、有効物質候補を１セクションの生物学的結合部位のみにおいて相互作用させることも可能である。少なくとも２つのセクションの生物学的結合部位において結合する少なくとも２種類のそのような有効物質候補の組合わせおよび結合により、簡単に新規有効物質を見いだすことができる。これらの有効物質探索は、高パラレル操作法を用いて行うこともできる。
【０３３２】
他の利用分野は、立体異性化合物および構造異性化合物の分離である。
【０３３３】
さらに、基質および基質混合物の精製および／または分離が可能である。
【０３３４】
好ましくは、この精製および／または分離はクロマトグラフィー法により行われる。他の適切な方法としては、電気泳動、等電点電気泳動、平坦床ゲル電気泳動、パラレルクロマトグラフィー、パラレルフラッシュクロマトグラフィーおよびキャピラレー法を挙げることができる。選択性が十分に高い場合、収着剤を添加して１種類の基質を溶解混合物から直接に吸着させ、沈殿させ、収着剤／基質複合体の形で濾過することができる。
【０３３５】
他の利用分野は、物質混合物からの有害物質および分解生成物の除去であり、その際、これらの物質がきわめて低い濃度で存在してもよい。
【０３３６】
好ましくは体液、たとえば血液から、有害物質および分解生成物を除去できる。そのような有害物質および分解生成物は、たとえば中毒に際して代謝産物として存在する。それらは生物原性のものであっても体内自体で形成されたものであってもよいが、身体に外部から、たとえば皮膚を介して、口腔粘膜を介して、または注射により、たとえば血中に導入されたものであってもよい。有毒物質および分解生成物は、蛇毒液および麻酔剤でもある。
【０３３７】
好ましくは、新規収着剤を透析装置内に使用できる。
【０３３８】
さらに、溶媒、プロセス水、および食品製造プロセスから有害物質を除去できる。
【０３３９】
本発明を用いて、特に代謝および生物学的利用能について薬物動態の研究を行うことができる。
【０３４０】
選択的結合のための新規方法は、動的コンビナトリアルライブラリーのデプレションのためにも有利に使用できる。その場合、多数の抽出物のほかに目的物質、好ましくは有効物質を含有する混合物から後者を本発明に従って分離するように行うのが有利である。そのために、混合物中にさらに基質を形成して新たに平衡状態を成立させる。基質がもはや形成されなくまるまで、この分離操作を繰り返す。
【０３４１】
前記に述べたように、新規方法は基質を少なくとも１種類の他の基質との混合物から「目的に従って」かつ「選択的に」分離するために使用される。
【０３４２】
したがって「選択的結合」という概念は、本発明によれば、少なくとも２つの異なる基を備えた基質を収着剤上にある少なくとも２つの異なる基と、随伴基質より強固に結合させることにより、その基質を少なくとも１種類の他の随伴基質との混合物から分離することであると理解される。
【０３４３】
本発明によれば、実施例によって明らかなように、相互作用の部位および相互作用のタイプを、特に下記の例によって、初めて正確に判定できる：
−目的に従って、希望する濃度および組合わせで結合部位を的確に受容体に導入することによる例、
−受容体および被験基質のいずれにおいても各結合部位を除去、付加、変更または遮断し、その際、結合強度に対する影響をそれぞれ厳密に（＝エネルギー的に）決定することによる例、
−分光分析試験および吸着等温線の測定による例。
【０３４４】
たとえば、文献既知のそれぞれの非共有結合タイプそれぞれの寄与との比較により、多価結合の全体的な相互作用を予想外に良好に予測することができる。それぞれの結合エネルギーが予想高さで測定されると、逆にその結合に関与している基を推論することができる。
【０３４５】
したがって、選択した任意の分離課題に関して、目的に従った選択性を初めて達成できる。
【０３４６】
この新規教示には、単離すべき標的化合物（基質）に関して、競合基質（随伴物質）との非共有相互作用と全く異なる、目的に沿った非共有多価相互作用を構築することが含まれる。
【０３４７】
本発明方法は、分離選択度（単に選択度とも呼ぶ）に関して高い値を示す。その際、分離選択度αは、収着剤への選択的に分離すべき基質それぞれの結合定数または容量係数と収着剤への随伴基質の結合の結合定数との商と定義される。
【０３４８】
たとえばある基質中のカルボキシル基を１個だけ除去した場合、分離選択度は３５を超える値に達する。芳香族単環系を３環系に交換すると、１０の値が得られる。
【０３４９】
新規方法によれば技術的尺度の分離選択度を得ることができ、これは先行技術と比較して予想外に高く、これまでクロマトグラフィーにより不可能であった分離を可能にするのも稀ではない。
【０３５０】
少なくとも１種類の収着剤への結合能を有する少なくとも２つの異なる基を備えた選択的に結合すべき基質を、少なくとも１種類の収着剤を用いて基質混合物から分離する分離選択度αは、好ましくは１．４より大きい。
【０３５１】
分離選択度αは、好ましくは２より大きく、さらに好ましくは４より大きく、よりさらに好ましくは８より大きい。
【０３５２】
分離選択度αは、さらに好ましくは１０より大きく、よりさらに好ましくは３５より大きい。
【０３５３】
さらに、結合定数は当業者に既知のギブスエネルギーの測定と直接関連するので、ギブスエネルギーと分離選択度の関係も示す。非共有結合のギブスエネルギー変化△Ｇが負であるほど、すなわち互いに結合する基の相補性が強く現われるほど、随伴物質に対する分離選択度もいっそう大きい。随伴物質は、ここで問題となっている結合能（標的物質との）をもつ基の導入により、ギブスエネルギー（これらの基または収着剤に対する）に関してさほど変化しない。
【０３５４】
さらに、任意の基質対に関する選択性を得るためには、結合能を有する基を１つ収着剤中に「追加」導入するだけで、分離すべき両基質のうち一方にその基に相補的なパートナーがない限り十分である。
【０３５５】
前記の方法で、同時に存在する（すなわち多価）結合の有無または結合のタイプを証明することもできる。これらの多価、特に結合定数およびギブスエネルギーに関して得られた設定値は、その基質を誘導フィットにより少なくとも一部は空間的に閉じ込めることができるか、または自身でコンホメーションを受容体に適合させる場合にのみ可能である。
【０３５６】
この適合は、「好ましくはポリマー網目構造」により可能であり、その際、なお十分なコンホメーション可動性があり、したがって基質構造への適合能が与えられるように、ポリマーナノフィルムの架橋度を選択する。分子質量１０００ダルトン未満の小さな基質は、好ましくはポリマー網目構造に完全に閉じ込められる。より大きな基質、たとえばペプチドまたはタンパク質は、好ましくは限られた接触面積でポリマー網目構造の深部に結合し、これにより多価相互作用を行うことができるが、閉じ込めによる強すぎる結合は避けられる。
【０３５７】
選択的な多価結合部位の構築という構想を実現するためには、必要な結合点を空間内でコンホメーション可動性の状態で提供することがしばしば必要である。さらに、コンホメーション適合（誘導フィット）を達成するのに十分なほど強い結合性が基質により提供される必要がある。特に、目的とする結合事象がコンホメーション変化に基づいて多数実現されるほど高濃度で、少なくとも２つの必要な相互作用部位が空間内に予備組織化されなければならない。
【０３５８】
本発明を以下の実施例により説明する。
【０３５９】
実施例１：ポリビニルアミン／シリカゲルをベースとする収着剤への、基質としてのＮ−ブロックアミノ酸の少なくとも二価結合による選択的結合
ポリビニルアミン／シリカゲルをベースとする４種類の異なる収着剤（表２中の収着剤）への、８種類の異なるアミノ酸誘導体（表１中の基質）の保持性を調べた。その際、分析法としてクロマトグラフィーを選択した。以下および他の実施例においても、収着剤を固定相、合成受容体、または受容体とも呼ぶ。
【０３６０】
アミノ酸誘導体は、アミノ基をそれぞれ４種類の異なる保護基アセチル（Ａｃ）、ｔ−ブチルオキシカルボニル（Ｂｏｃ）、ベンジルオキシカルボニル（Ｚ）およびフルオレニルメトキシカルボニル（Ｆｍｏｃ）でブロックしたグルタミン誘導体（１〜４）およびグルタミン酸誘導体（５〜８）である。
【０３６１】
【表１】
0004673836.tif 000006
【０３６２】
使用した受容体相は、ポリビニルアミンコーティングした粒径２０μｍおよびポア直径１０００Åの球状シリカゲルであった。コーティング操作においては、まずアミノ相Ａを形成した。誘導体化した受容体相Ｂ〜Ｄは、既知の方法に従って固相合成法によりアミノ相Ａから製造した。
【０３６３】
【表２】
0004673836.tif 000007
【０３６４】
すべての受容体相が、なお測定可能な含量の遊離アミノ基を含有しており、それらはプロトン化した状態で、基質の適切なアニオン基、たとえばカルボキシレート基とイオン相互作用することができた。受容体ＣおよびＤは、さらに親油性相互作用に適した基を含んでいた。
【０３６５】
受容体のアミノ基含量は、ＤＭＦ中１０ｍＭの４−トルエンスルホン酸を用いたクロマトグラフィーブレークスルー曲線から判定された。アミノ基の測定量／受容体相ｇを表３にまとめる。
【０３６６】
【表３】
0004673836.tif 000008
【０３６７】
基質１〜８のクロマトグラフィー試験の移動相としては、ｐＨ７．５の水性トリス−ＨＣｌ−緩衝液を用いた。溶離は無勾配条件下で緩衝液濃度１０〜５００ｍＭにおいて行われた。
【０３６８】
それぞれの緩衝液中における基質と受容体間の相互作用の尺度として、装置に無関係な相対溶出量ｋ’（容量因子）を用いた。それは下記の方程式に示すように、最大ピークにおける溶出容量とカラム死容量の差をカラム死容量で割ったものから計算された：
【０３６９】
【数１】
0004673836.tif 000009
【０３７０】
１０ｍＭまたは５０ｍＭトリス−ＨＣｌ−緩衝液中における基質のｋ’値を表４および５にまとめる。
【０３７１】
【表４】
0004673836.tif 000010
【０３７２】
【表５】
0004673836.tif 000011
【０３７３】
表４および５内およびそれらの間でのｋ’値の比較により、下記の所見およびそれらの所見の解釈が得られた：
１．観察：アセチル化受容体相Ｂ（ND 03001#2）は、最低緩衝剤濃度においても、注目すべき量では基質のいずれとも結合しなかった（ｋ’＝１．６）。
【０３７４】
観察の解釈：前記受容体は、基質のカルボキシレート基との潜在的なイオン性相互作用のためにごく僅かなアミノ基を含有するにすぎない。受容体相のアセチル基又はポリビニルアミン鎖のいずれも、重要な親油性相互作用を受けることができない。
【０３７５】
２．観察：１０ｍＭ緩衝液中で、２つのカルボキシレート基を有する基質（５〜８）は、１つのみのカルボキシレート基を有する対応基質（１〜４）よりも約２０〜４０倍強く結合した。５０ｍＭ中では、ジカルボキシレートの結合はモノカルボキシレートよりもさらに１０〜２５倍強かった。
【０３７６】
観察の解釈：基質のカルボキシレート基と、受容体のアミノ基との間には、明らかにイオン性相互作用が存在する。相互作用の二価性に基づいて、この相互作用は、ジカルボキシレートの場合には、１個のみのカルボキシル基を有する基質の場合に比べて非常に強い結合を生じる。水性媒質中では、アミド基は注目に値する結合関与に寄与しない。
【０３７７】
３．観察：緩衝剤濃度が１０ｍＭから５０ｍＭに上昇すると、結合強度は、モノカルボキシレートでは約４の係数で、ジカルボキシレートでは約１０の係数で低下した。
【０３７８】
観察の解釈：この結果も、緩衝剤濃度が上昇すると、弱化するイオン性相互作用から説明することができる。この弱化は、明らかに、受容体のアミノ基に対する緩衝剤塩と、基質のカルボキシレート基との競合に起因する。基質５〜８の強い結合の場合には、それらの２つのカルボキシレート基が影響されるので、緩衝剤塩の競合はより強い効果を生じる。
【０３７９】
４．観察：その他の点では同じ基質に関しては、ｋ’値はＮ−保護基の有機残基の大きさと共に増加する。前記結合増強の大きさは緩衝剤濃度に依存しなかった。
【０３８０】
観察の解釈：これによると、基質のカルボキシレート基と、受容体のアンモニウム基との間のイオン性相互作用の他に、付加的に基質と受容体との間には親油性相互作用が存在することが分かる。したがって、Ｎ−保護基において小さい有機残基から大きい有機残基に移行すると、特に、結合強化は、その受容体基が親油性相互作用に特に適している受容体相ＣとＤに効果を及ぼす。
【０３８１】
結論：上記実験によって、受容体と基質とがそれらの官能基に関して相補的であるという条件で、合成受容体が適当な基質との２つ又は３つの結合相互作用を同時に受けることができることを、明らかに実証することができた。
【０３８２】
それ故、標的物質に適当に相補的である受容体を設計することによって、付随物質又は副生成物を容易に分離することができると、結論することができる。この分離が実現するかどうかの指標は、ｋ’値からの商、下記式で特定される選択度αである：
選択度：α＝ｋ２’／ｋ１’
例えば、移動相として１０ｍＭトリスＨＣｌ緩衝剤（ｐＨ７．５）を用いるＺ−Ｇｌｎ（３）及びＺ−Ｇｌｎ（７）のクロマトグラフィー分離に関して、選択度αはベンジル／アミノ受容体相Ｄでは約２５（２６３／９．７）であった。
【０３８３】
これによって、それぞれ適切に挿入された分子残基と、結合強度との間には定量化できる相関関係が存在することを示すことができた。
【０３８４】
実施例２：instrAction社の受容体相への、基質としてのフラバノン・ナリンゲニンの少なくとも二価結合による結合
ナリンゲニン（図１）と、instrAction社の７種類の受容体相（表６と７）との間の相互作用を、溶媒としてのアセトニトリル中で測定した。前記測定のために、いわゆる「撹拌ビーカー実験」に平衡測定の直接方法を用いた。
【０３８５】
【化５】
0004673836.tif 000012
【０３８６】
【表６】
0004673836.tif 000013
【０３８７】
撹拌ビーカー実験のために、受容体相の正確な質量（それぞれ、約１００〜３００ｍｇ）を、溶媒の正確に測定した量（１５ｍｌ）中に懸濁させた。これらの懸濁液に、正確に測定した量のナリンゲニンを数回に分けて加えた（例えば、アセトニトリル中１０ｍｍｏｌ溶液１．０ｍｌ）。ナリンゲニンを受容体相と溶媒とに、動的平衡を確立しながら、分配した。
【０３８８】
高性能液体クロマトグラフィー（ＨＰＬＣ）による溶媒中のナリンゲニン濃度の測定によって、平衡状態を正確に判定することができた。これから、液相（アセトニトリル）中のナリンゲニンの物質量が直接得られた。受容体相中のナリンゲニンの物質量は、加えたナリンゲニンと溶液中のナリンゲニンとの間の差として算出した。各撹拌ビーカー実験において、系中のナリンゲニン濃度を高めながら、平衡を反復して測定した（６〜１２回）。この場合に生じた、ナリンゲニンと溶媒との添加及び除去を細心に清算して、物質量の計算のために考慮した。
【０３８９】
【表７】
0004673836.tif 000014
【０３９０】
平衡が確立される毎に、吸着等温線（受容体結合ナリンゲニン［ＲＳ］対溶液中のナリンゲニン［Ｓ］のプロット）上の１点が得られた。吸着等温線のためのLangmuirモデルを用いることによって、平衡結合定数（ＫＡ）と最大負荷可能性［Ｒ０］とを非線形回帰によって計算した。
【０３９１】
Langmuir等温式：［ＲＳ］＝［Ｒ０］×［Ｓ］／（１／ＫＡ＋［Ｓ］）
特に弱い相互作用の場合には、非線形回帰の方法は役に立たなかった。この場合には、Scatchardによるダイアグラム（［ＲＳ］に対して［ＲＳ］／［Ｓ］をプロットしたもの）から線形回帰によって、ＫＡとＲ０を決定した。Scatchardによるプロットでは、単純なLangmuir等温線は直線である：
Scatchard線形化：［ＲＳ］／［Ｓ］＝−ＫＡ×［ＲＳ］＋ＫＡ×［Ｒ０］
Scatchardプロットの重要な利点は、直線性からの逸脱を容易に検出することができることである。このような逸脱は、受容体相が異なる結合強度の結合部位及び結合数を同時に有することを実証することができる。
【０３９２】
結合定数  ＫＡと最大負荷可能性  Ｒ０の値を表８に示す。
【０３９３】
【表８】
0004673836.tif 000015
【０３９４】
観察と、観察の解釈：フェノール性ヒドロキシル基に基づいて、ナリンゲニンはアミノ相Ａの第１級アミノ基と極性相互作用を形成することができた。非プロトン性溶媒アセトニトリル中で、前記相互作用は良好に測定することができた。強い結合部位（ＫＡ２）と弱い結合部位（ＫＡ１）の存在は、ナリンゲニンが、存在する３個のフェノール基に対応して一価、二価及び三価極性結合を形成する可能性を明らかに有するというように、解釈することができる。
【０３９５】
受容体相Ｃ、Ｄ及びＧでは、相Ａの第１級アミノ基の大部分は、親油性残基によって誘導体化されている。前記残基がナリンゲニンの結合に寄与しない場合には、前記相の負荷可能性Ｒ０は、低いアミノ基含量に対応して低下せざるを得ない。相互作用のタイプはまだ変化しないので、平衡定数はほぼ同じに留まる筈である。実際問題として、負荷可能性は、一部では、例えば、ナフトイル誘導体化受容体（受容体相ＡとＧ）では１４．７ｍｍｏｌ／ｇ相から３８．５ｍｍｏｌ／ｇ相までのように、明らかに上昇した。前記結果は、ナリンゲニンと誘導体化基(derivatization groups)との間の付加的な相互作用によってのみ説明することができる。前記遊離受容体基は共通して、親油性相互作用を受けることができなければならない。ナリンゲニンは、その側に、このような相互作用を分担するために親油性分子部分をも有する。
【０３９６】
このことから、ナリンゲニンが受容体相Ｃ、Ｄ及びＧとの、即ち、まだ残留するアミノ基との極性結合と、受容体基ＭＶＳ、ＢｚＩＯ若しくはＮａｐｈＣａｒとの親油性結合とを同時に実現することができることが分かる。この親油性結合が有機溶媒（アセトニトリル）中で観察することができるという状態は、注目に値する。このことは、ナリンゲニンと親油性受容体基との間で、有機溶媒による親油性基の溶媒和とエネルギー的に強く競合する(compete in energy)接触が行われることを意味する。
【０３９７】
それ故、受容体相Ｃ、Ｄ及びＧとの結合定数ＫＡは、極性結合と親油性結合との関与から構成される。この場合、結合定数はアミノ相Ａの場合よりも一貫して小さい。親油性結合は極性結合よりも明らかに弱く、このことは、用いた有機溶媒（アセトニトリル）が相対的に極性であることに帰因するといえる。
【０３９８】
受容体相Ｅ、Ｆ及びＨは、親油性結合と極性結合の両方に関与することができる受容体基を含有する−３相の全てが、部分的に拡大された芳香族構造中に埋め込まれたアミノ基を含有する。実際に、受容体相ＥとＦには、両方の最高のＫＡ値を見出すことができる。この場合には、極性結合関与部分と親油性結合関与部分との協力的相互作用が助長されたが、受容体Ｃ、Ｄ及びＧには、親油性受容体基がアミノ基を犠牲にして組み込まれていたと、推測することができる。
【０３９９】
結果：この実施例では、１つの溶媒中で、基質（ナリンゲニン）が種々な結合を対応する受容体相に対して有することができることが判明した。固定相において受容体基を適当に選択すると、基質の結合のための極性相互作用と親油性相互作用を同時に活性化することができる。したがって、種々な結合可能性が同時に存在し、それによって選択的相互作用空間が作られるので、特定の基質又は基質の基の結合のために最適化される受容体相を合成することができる。
【０４００】
実施例３：instrAction社の受容体相への、基質としての構造的同系(structurally related)ベンゼン誘導体の少なくとも二価結合による結合
構造的同系ベンゼン誘導体とinstrAction社受容体相Ｃ（ND02048#2,K1000-PVA-FA-2-4-Dod-MVS-100）との間の相互作用を、非極性有機溶媒混合物中で測定した。４−メチル吉草酸基（ＭＶＳ）の他に、受容体相Ｃはさらに０．１６ｍｍｏｌ／ｇのアミノ基も含有した。溶媒は、メチル−ｔ−ブチルエーテル／ヘプタン（１容量部／３容量部）の混合物であった。前記非極性溶媒混合物中では、一方では、主として極性の相互作用を期待することができ、他方では、試験すべき全ての物質が良好に溶解した。
【０４０１】
受容体相と試験物質との間の相互作用に関して結合定数（ＫＡ）と最大負荷可能性（Ｒ０）を、いわゆる「撹拌ビーカー実験」で測定した。
【０４０２】
撹拌ビーカー実験のために、正確な重量の受容体相（それぞれ約２００〜３５０ｍｇ）を正確に測定した量の溶媒（１５ｍｌ）中に懸濁させた。該懸濁液に、正確に測定した基質量を数回にわけて加えた。試験すべき基質を、受容体相と溶媒とに、動的平衡を確立させながら分配した。溶媒中の基質濃度を高性能液体クロマトグラフィー（ＨＰＬＣ）によって測定することによって、平衡状態を正確に判定することができた。この場合に、溶媒中の基質の物質量は直接得た。受容体相の基質の物質量は、加えた基質と溶液中の基質との差として算出した。各撹拌ビーカー実験に関して、系の基質濃度を高めながら、該平衡を繰り返して測定した（６〜１２回）。基質と溶媒との添加及び取り出しを細心に清算して、物質量の算出に考慮に入れた。
【０４０３】
平衡が確立される毎に、吸着等温線（受容体結合基質［ＲＳ］対溶液中の基質［Ｓ］のプロット）上の１点が得られた。吸着等温線のためのLangmuirモデルを用いることによって、平衡結合定数（ＫＡ）と最大負荷可能性［Ｒ０］とを非線形回帰によって計算した。
Langmuir等温式：［ＲＳ］＝［Ｒ０］×［Ｓ］／（１／ＫＡ＋［Ｓ］）
特に弱い相互作用の場合には、非線形回帰の方法は役に立たなかった。この場合には、Scatchardによるダイアグラム（［ＲＳ］に対して［ＲＳ］／［Ｓ］をプロットしたもの）から線形回帰によって、ＫＡとＲ０を決定した。Scatchardによるプロットでは、単純なLangmuir等温線は直線である：
Scatchard線形化：［ＲＳ］／［Ｓ］＝−ＫＡｘ［ＲＳ］＋ＫＡｘ［Ｒ０］
表９に、得られた相互作用パラメータ、ＫＡとＲ０を試験基質と共に示す。
【０４０４】
【表９】
0004673836.tif 000016
【０４０５】
結果の考察：表９から、試験物質と受容体相との間の、結合定数ＫＡによって表される相互作用強度は、ベンゼン環の置換基の数と共に増加したことがわかる。
【０４０６】
１個のみの置換基を有するベンゼン環は、上記測定系における測定可能なボーダーである値の４０Ｌ／モル以下の結合定数を有していた。
【０４０７】
ベンゼン環の第２置換基は、試験分子にさらなる相互作用可能性を与えた。２つの弱い相互作用が協同して、近似的に１置換ベンゼンの結合定数の積になる、２置換ベンゼン誘導体の結合定数を生じた。したがって、４００〜１０００Ｌ／モルのＫＡ値が得られた。
【０４０８】
ベンゼン環の第３置換基は、２置換ベンゼンの結合定数にそれ自体の相対的に弱い相互作用ポテンシャル（ＫＡ〜２０〜４０Ｌ／モル）を乗じさせ、３置換ベンゼンに関しては１７，７２２Ｌ／モルの結合定数が得られた。
【０４０９】
４−アミノ−３−ニトロベンゾニトリルに関して、Scatchardダイアグラムを図２に示す。
【０４１０】
【化６】
0004673836.tif 000017
【０４１１】
図中、ａ、ｂ及びｃは下記意味を有する：
ａ：三価相互作用の領域
［Ｓ］＝０．００４４〜０．０４３ｍｍｏｌ
ＫＡ３＝１７，７２２Ｌ／ｍｏｌ
Ｒ０３＝３．５μｍｏｌ／ｇ相
ｂ：三価結合と二価結合の移行領域
［Ｓ］＝０．００８６〜０．３０ｍｍｏｌ
ＫＡ２＝２，３５０Ｌ／ｍｏｌ
Ｒ０２＝１６μｍｏｌ／ｇ相
ｃ：二価相互作用の領域
［Ｓ］＝０．４０〜０．９８ｍｍｏｌ
ＫＡ１＝８５５Ｌ／ｍｏｌ
Ｒ０１＝３３μｍｏｌ／ｇ相
Langmuir等温式から、結合定数ＫＡの形で相互作用の強度が得られたのみでなく、最大負荷可能性Ｒ０として相互作用部位数も得られた。三価相互作用の最大負荷可能性は、二価相互作用のＲ０に比べて約５倍低かった。このことは、該合成受容体相では、３個の同時相互作用のために、２個の相互作用に又は１個のみの相互作用さえにも比べて、少ない結合部位が存在するにすぎないと推測することができるので、直接理解することができる。４−アミノ−３−ニトロベンゾニトリルは、三価結合部位の他に、二価結合部位及び一価結合部位さえも、当然、適当に低い結合強度（ＫＡ）及び高い最大負荷可能性（Ｒ０）で占有することができた。
【０４１２】
前記状況は、図２において説明される。非常に低い基質濃度でパラメータＫＡ及びＲ０を測定した場合には、強い三価相互作用（ＫＡ３とＲ０３）が主として観察された。弱い一価及び二価結合部位は、このような希薄な溶液からは、注目に値するほどには占有されなかった。高い基質濃度でＫＡ及びＲ０を測定した場合には、弱い、非常に多くの二価結合部位の相互作用値（例えば、ＫＡ１とＲ０１）が得られた。これらの基質濃度では、強い結合部位が既に飽和され、吸着等温線に一定の寄与を与えたにすぎなかった。一価相互作用は、図２に示さない。
【０４１３】
一般に、Scatchardダイアグラムでは、左方に増加する等温線の湾曲した推移は、種々な強さの結合部位が同時に存在することを実証する。
【０４１４】
結果：図示した実験結果によって、受容体相Ｃ（構造K1000-PVA-FA-2-5-Dod-MVS-100）が３−アミノ−４−ニトロベンゾニトリルとの強い三価相互作用と、弱い一価及び二価相互作用との両方を受け得ることを示すことができた。
【０４１５】
低い置換基数を有する基質に対して、同じ受容体相は対応して挙動する、即ち、最大結合強度は基質分子の置換基数に対応した。
【０４１６】
さらに、結合強度は、基質分子の永久双極子と誘導双極子との置換基依存性変化によって影響され得るものであった。
【０４１７】
実施例４：instrAction社の受容体相への、基質としてのステロイドの少なくとも二価結合による結合
単にアミノ基を含有する受容体相Ａ（カラムPV 02007中のSBV 01044 VD/4）と、分枝アルキル基（４−メチル吉草酸）によって２７％程度誘導体化された相Ｃ（カラムPV 02001中のND 02001/1）に対するエストラジオール及びテストステロンの結合（保持）を、勾配ＨＰＬＣによって測定した。
【０４１８】
勾配ＨＰＬＣのために、下記条件を用いた：
中性溶離剤：
溶離剤Ａ：ジメチルホルムアミド１部＋水９部（容量部）
溶離剤Ｂ：ジメチルホルムアミド
酸性溶離剤：
溶離剤Ａ：（ジメチルホルムアミド１部＋水９部（容量部））中１０ｍｍｏｌトリフルオロ酢酸（ＴＦＡ）
溶離剤Ｂ：ジメチルホルムアミド中１０ｍｍｏｌトリフルオロ酢酸
勾配プロフィル：５分間は、０．２ｍｌ／分の流量での一定の溶離剤Ａ、次に、物質が完全に溶離するまで、０．６ｍｌ／分において、２％／分でＢを混合する。
【０４１９】
該勾配では、各物質は、移動相中での溶解過程のＧｉｂｂｓエネルギーが受容体−基質結合エネルギーを丁度超えたときに、溶離する。受容体／溶媒相互作用のＧｉｂｂｓエネルギーΔＧはまた、エネルギー平衡にも影響を及ぼす：一般に、基質剥離（脱着）の過程では、より小さい溶媒分子が多数吸着されているため、エントロピーΔＳは低下し、相互作用エンタルピーΔＨはわずかに負である。
【０４２０】
適当に構成された受容体相では、基質結合（吸着）中に溶媒吸着の相互作用エンタルピーΔＨは、受容体と基質との間の多価相互作用エンタルピーΔＨの関与ほど大きく負にはならない。
【０４２１】
試験した物質は水中に難溶性であるが、ＤＭＦ中には易溶性であったので、溶離のために必要である移動相中のＤＭＦ含量が、幾つかの基質の、受容体への結合強度を迅速に比較するための大まかではあるが、簡単に算出できる尺度であった。
【０４２２】
エストラジオールとテストステロンの両方が受容体相のアルキル基との親油性相互作用を受けることができると予想された、さらに、エストラジオールはイオン性(ion-like)フェノール−アミン結合を受けることが可能である筈であった。さらに、受容体相Ｃ（カラムＰＶ０２００１中のＮＤ０２００１／ｌ）中に存在する４−メチル吉草酸基は、アミノ相Ａに比べて親油性結合部分をかなり強化する筈であった。
【０４２３】
テストステロンに反して、エストラジオールがイオン性部分及び親油性部分との二価結合を受けることができると予想された。この場合に、エストラジオールは、使用した溶媒勾配において受容体相Ｃからテストステロンよりもかなり遅く溶離する筈であった。一方、相Ａでは、全体的に見て、明らかに短い保持時間並びにテストステロンとエストラジオールの溶離挙動の低い差を予想することができた。
【０４２４】
表１０には、受容体−基質結合を破壊するために必要であった、移動相中のＤＭＦ割合を記載する。
【０４２５】
【表１０】
0004673836.tif 000018
【０４２６】
１．観察：結果は、エストラジオールがアミノ相Ａ（PV 02007）にテストステロンよりも既に強く結合していることを示し、このことは、付加的なイオン性相互作用の結果であると考えることができた。アルキル化相Ｃ(PV 02001)では、エストラジオールは４６．７％ＤＭＦの濃度で初めて溶離し、このことは、基本相に比べて、３３．６容量部の増加であった。ＤＭＦの溶離力を考慮すると、この結果は、非常な結合増強に相当した。これに反して、テストステロンの結合は１８．５％ＤＭＦまでわずかに増強したにすぎなかった。
【０４２７】
２．観察：予想することができるように、移動相に１０ｍＭトリフルオロ酢酸を加えながら、固定相のアミノ基をプロトン化することによって、エストラジオールのイオン性相互作用可能性が大幅に除去された場合には、エストラジオールの結合は低下した。
【０４２８】
一方、テストステロンの結合は酸性媒質中で相Ｃに対してはわずかに強化され、相Ａに対しては無変化に留まった。両方の基質に関して、溶離剤中のトリフルオロ酢酸のために生じた受容体のアミノ基が、アミンには使用に供されない付加的な相互作用を受けると、考えることができた。
【０４２９】
全体として、２つの異なる非共有結合型相互作用が用いられた場合には、受容体相における結合強化がかなり高くなることが注目された。脂肪族分子部分の親油性接触面を単に拡大することによる結合強化は、あまり明確ではなかった。
【０４３０】
さらに、この結果は、エストラジオール分子の特徴的な構造要素の保持を比較することによって、支持された。このような分子プローブによって、包括的なＨＰＬＣ試験を迅速に行なうことができた。そこで、２−ナフトールはＣ型の相にナフタレンよりもかなり強く結合し、ナフタレンは１，２，３，４−テトラヒドロナフトールよりも良好に結合した。この挙動から、予想されるイオン性結合関与が再び導き出されたが、アルコール性ＯＨ基の極性結合は水性溶媒中では期待通りには生じなかった。
【０４３１】
結果：Ｃ（PV 02001）のようなアルキル−及びアミノ−基含有相へのフェノール系ステロイドの二価結合は、それを非芳香族系ステロイドから分離するためには有利であった。この場合、定組成分離条件(isocratic separation conditions)下で、１０までのα値（分離選択度）が得られた。
【０４３２】
一方、弱疎水性イオン交換体Ａ(PV 02007)では、この分離は満足できる分解能ではなかった。
【０４３３】
説明した原理は、中性又は塩基性脂肪族からの、また芳香族からのフェノール性物質の分離のために一般化することができる。さらに、多価フェノールも良好に分離することができる。
【０４３４】
実施例５：instrAction社の受容体相への、基質としてのラクタムの少なくとも二価結合による結合
アミノ基８０％及びベンジル基１４％（架橋度５％）を含有する一連の受容体相（例えば、PV 99047,PV 00010）へのクロロホルムからのメチルフェニルヒダントイン（ＭＰＨ）１、ジフェニルヒダントイン（ＤＰＨ）２及びメチルフェニルスクシンイミド３の結合を、フロント分析によって測定した。
【０４３５】
このために、ＨＰＬＣカラム（４０×４ｍｍ）に充填した受容体相を、それぞれの飽和平衡にまで、基質溶液の濃度を上昇させながら、すすぎ洗いした。流量、物質が溶出するまでの時間及び基質濃度から、結合した基質の各濃度［ＲＳ］を、既知一定基質濃度［Ｓ］＝［Ｓ０］に対して計算することができる。１０〜１２の基質濃度に関して測定した溶出曲線から、吸着等温線又はScatchardダイアグラムを介して、結合定数ＫＡ及び飽和濃度［Ｒ０］を決定することができ、これによって、二価結合及び一価結合の領域を検出することができた。
【０４３６】
【化７】
0004673836.tif 000019
【０４３７】
溶媒を選択することによって、本質的に極性の相互作用、特に水素結合が確実に実現した。
【０４３８】
典型的な測定値を（ａ）〜（ｃ）に示す。
【０４３９】
（ａ）シリカゲル上、６層、架橋したポリ（ベンジル−Ｎ−アリル−カルバメート）(PAA-OBzll4-2Dod,PV 99047)へのＭＰＨの結合：
二価結合の領域
ＫＡ＝１２７０３Ｍ−１
ΔＧ＝５．５０Ｋｃａｌ／ｍｏｌ
Ｒ０＝１２．０μｍｏｌ／ｇ
一価結合の領域
ＫＡ＝２２１Ｍ−１
ΔＧ＝３．１４Ｋｃａｌ／ｍｏｌ
Ｒ０＝３０１．４μｍｏｌ／ｇ
（ｂ）シリカゲル上、６層、架橋したポリ（ベンジル−Ｎ−アリル−カルバメート）(PAA-OBzll4-2Dod,PV 00010)へのＤＰＨの結合：
二価結合の領域
ＫＡ＝１９８８０Ｍ−１
ΔＧ＝５．７６Ｋｃａｌ／ｍｏｌ
Ｒ０＝４．６μｍｏｌ／ｇ
一価結合の領域
ＫＡ＝２０１Ｍ−１
ΔＧ＝３．０９Ｋｃａｌ／ｍｏｌ
Ｒ０＝２２６．７μｍｏｌ／ｇ
（ｃ）シリカゲル上、３層、架橋したポリ（ベンジル−Ｎ−アリル−カルバメート）(PAA-OBzll4-2Dod,PV 99047)へのＭＰＳの結合：
一価結合の領域
ＫＡ＝７５〜７８Ｍ−１
Ｒ０＝９６．５〜９７．４μｍｏｌ／ｇ
１．観察：ヒダントイン１と２（ＭＰＨとＤＰＨ）の両方に関して、受容体相の幾つかの変数（例えば、PV 99047、PV 00010）に関する包括的な測定シリーズで、３μｍｏｌ／ｇ相〜１２．６μｍｏｌ／ｇ相の飽和物質量Ｒ０において、６０００〜２３０００Ｍ−１の二価結合定数ＫＡが測定された。このことは、アミンに対して２つの水素架橋が形成されうることを実証した。一価結合定数は１０９〜２２１Ｍ−１（Ｒ０＝２３９〜３０１μｍｏｌ）であった。一方、スクシンイミド誘導体では、７５〜７８Ｍ−１の一価結合定数のみが９６μｍｏｌ／ｇの飽和値Ｒ０と共に見出された。このことは、スクシンイミドが１個のみの水素架橋を形成することができ、それ故、一価結合のみを形成することができることによって説明することができる。
【０４４０】
２．観察：二価結合の結合定数は、組み合わせた一価結合定数の値の積に非常に良好に相当する。対応する一価ＧｉｂｂｓエネルギーΔＧを近似値的に互いに加算する。五員環ラクタム基の単一水素架橋形成に関して、クロロホルム中で、２．５〜３．１４Ｋｃａｌ／ｍｏｌのＧｉｂｂｓエネルギーΔＧが２５℃において測定され、二価Ｈ架橋に関しては５．０６〜５．８８Ｋｃａｌ／ｍｏｌが測定された。これらの値は、文献に基づいて溶媒クロロホルムに対して予想されるデータ（ＭＰＨ：ＫＡ＝６．０１４Ｍ−１、ΔＧ＝５．０６Ｋｃａｌ／ｍｏｌ、Ｒ０＝３．２μｍｏｌ／ｇ；ＤＰＨ：ＫＡ＝７．１７１Ｍ−１、ΔＧ＝５．１６Ｋｃａｌ／ｍｏｌ、Ｒ０＝６．９μｍｏｌ／ｇ、ＫＡ＝１４５Ｍ−１、ΔＧ＝２．９０Ｋｃａｌ／ｍｏｌ、Ｒ０＝２６４．０μｍｏｌ／ｇ）を超えている。
【０４４１】
結果：これによって、基質側と受容体側に２つの同様な相補的残基（結合部位残基）がそれぞれ、キレート効果の場合と同様に、相互作用する場合には、二価結合強化も生じることを示すことができた。上記場合では、これらは、基質のアミド基と、受容体のアミン基であった。この場合に、Ｇｉｂｂｓエネルギーは近似値的に互いに加算される関係にあり、結合定数は積算関係にある。前記原理によると、特に、均質な物質、又は官能基に関して異なる原子価（例えば、一価〜六価アルコール(例えば、糖)）を有する物質の分離に適した受容体相を開発することができる。
【０４４２】
実施例６：収着剤としてのポリビニルアミン／シリカゲルに基づく、基質としての幾つかのＣ−末端アミノ酸(C-blocked amino acids)の少なくとも二価結合による収着剤への結合
１８種類のアミノ酸誘導体（表１１における基質）の保持性を７種類の固定相（合成受容体）上でのクロマトグラフィーで研究した。
【０４４３】
アミノ酸誘導体（１〜１８）は、アラニン、ロイシン、プロリン、リシン、ヒスチジン、フェニルアラニン、チロシン及びトリプトファンのエステルであった。これらのエステルは、イオン化可能なカルボキシレート官能基の好ましくない相互作用を排除するために、選択された。メチルエステルからは、ベンジルエステルとは非常に対照的に、注目に値するほどの相互作用関与が期待されなかった。
【０４４４】
【表１１ａ】
0004673836.tif 000020
【０４４５】
【表１１ｂ】
0004673836.tif 000021
【０４４６】
【表１１ｃ】
0004673836.tif 000022
【０４４７】
用いた受容体相は、粒度２０μｍと粒径１０００Åを有するポリビニルアミン被覆球状シリカゲルであった。塗布過程では、最初に、アミノ相Ａが生じた。誘導体化受容体相Ｂ〜Ｋをアミノ相Ａから、既知方法による固体相合成によって製造した。これらの相を表１２に要約する。
【０４４８】
【表１２ａ】
0004673836.tif 000023
【０４４９】
【表１２ｂ】
0004673836.tif 000024
【０４５０】
クロマトグラフィー試験のための移動相として、ｐＨ７．５を有する水性１０ｍＭトリスＨＣｌ緩衝剤を用いた。
【０４５１】
各緩衝剤溶液中の基質と受容体との間の相互作用の強度の尺度として、デバイス非依存性の相対的溶離値ｋ’（容量比）を用いた。これは、ピーク最大時の溶離量とカラム死容積との差をカラム死容積で除して算出することができる：
【０４５２】
【数２】
0004673836.tif 000025
【０４５３】
１０ｍｍｏｌトリスＨＣｌ緩衝剤中の基質のｋ’値を表１３に要約する。
【０４５４】
【表１３】
0004673836.tif 000026
【０４５５】
１．観察：実施例１では、カルボキシレート基を有するアミノ酸誘導体のｋ’値をアミノ相上で試験した。実施例１からのモノカルボキシレートＡｃ−Ｇｌｎ１とＢｏｃ−Ｇｌｎ２は、アミノ相(BV 02042)上で９．５と８．８のｋ’値を得た。本実施例６では、例えばＨ−ａｌａ−ＯＭｅ１及びＨ−ｌｅｕ−ＯＭｅ３のような単純なモノアミンに関して、カルボキシレート相１上で１３．７及び１２．５のｋ’値を得た。
【０４５６】
観察の解釈：基質と受容体相中の相互作用基を交換した場合に、ｋ’値はごく僅かに変化したに過ぎない。このことは、結合の強度が結合の方向に非依存性であることから、予想することができた。相互作用基の予定された用途のために、どちらの基が受容体に固定されるか又は基質中で移動可能であるかに関係なく、匹敵しうる結合が行なわれることが重要である。
【０４５７】
２．観察：アミノ相Ａ及びアセトアミド相Ｂ上では、基質の保持は実際に行なわれなかった。
【０４５８】
観察の解釈：受容体相ＡとＢは、選択した溶媒中で基質との注目に値する相互作用が可能であるような受容体基を含有しない。したがって、ｋ’値はほぼゼロであった。これらの相は、相対的相互作用スケール上のゼロ点として用いることができる。ポリマー骨格の親油性影響は結合平衡において無視することができる。
【０４５９】
３．観察：全ての基質は、カルボキシレート相１上での明確な保持を示した。ｋ’値は４．５〜２１．７の間であった。
【０４６０】
観察の解釈：全ての試験した物質は、少なくとも１つのアミノ基を含有する。前記アミノ基は、ｐＨ７．５で殆どプロトン化されて、相のカルボキシレート・アニオンとの強いイオン性相互作用を受けることができる。
【０４６１】
４．観察：受容体相ＣとＤは、単一親油性部分構造を含有する基質、例えば２、６、７、８、１５又は１７との弱い保持を示した。例えば４、１４、１６及び１８のような、２つの大きい親油性分子部分を少なくとも有する基質とでは、強い保持（ｋ’値＞８）が見られた。したがって、芳香族受容体相Ｄへの結合は、各場合に、アルキル受容体相に比べて高かった。
【０４６２】
観察の解釈：受容体相ＣとＤは、親油性相互作用のみを受けることができる。これらの結合は、イオン性相互作用に比べて相対的に弱い。一価親油性相互作用は、選択した緩衝剤中で、しばしば、検出限界にある。２つの長い親油性残基を有する基質は、親油性接触面の結果として、増強された保持を示す。
【０４６３】
５．観察：大抵の場合に、それぞれの基質の最高ｋ’値が、受容体相Ｋ上で見出された。
【０４６４】
観察の解釈：受容体相Ｋは、ほぼ等モル量で、カルボキシレート基及びベンジルオキシカルボニル基、即ち、イオン性相互作用及び親油性相互作用のための受容体基を含有する。相互作用基の総数は、純粋な受容体相Ｃ、Ｄ又はＩの数にほぼ相当するので、混合受容体相Ｋ上では相Ｄと相Ｉとのｋ’値の間のｋ’値を予想された。混合受容体相上での検出された高いｋ’値は、これらの場合に、イオン性結合と親油性結合とが同時に行なわれ、それによって混合二価結合形式が存在することを実証する。
【０４６５】
芳香族系の間のπ−π接触の強度のために、芳香族残基を有する全ての基質の、ベンジル基含有相に対する結合は、分枝アルキル残基を有する相Ｊに対する結合よりも強い。
【０４６６】
結果：上記実験によって、純粋な受容体基を適当に選択することによって、基質と受容体相との間の相互作用を適切に活性化及び不活化することができることを、明らかに実証することができた。アフィニティ及び選択性を調節するために、さらに溶媒組成、イオン強度及びｐＨを変えることができる。
【０４６７】
基質が２つの親油性分子部分を有する場合には、該基質は受容体相と二価的に相互作用することができ、このことが結合の有意な強化をもたらす。このような場合は、同種類の二価相互作用の問題である。
【０４６８】
受容体相と基質の両方が対応する相補的な基を含有する場合には、異なる種類の二価相互作用（イオン性と親油性）が可能であることもまた示された。この場合に、選択的な結合強化も行なわれる。
【０４６９】
標的物質に対応して相補的な受容体を設計することによって、付随物質又は副生成物を容易に分離することができる。分離の実行可能性の指標は、ｋ’値の商、選択度αである：
選択度：α＝ｋ２’／ｋ１’
例えば、ベンジル／受容体相Ｄによると、Ｂｏｃ−Ｌｙｓ−ＯＭｅ（９）とＨ−Ｌｙｓ（Ｂｏｃ）−ＯＭｅ（１０）のクロマトグラフィー分離は、殆ど不可能であると考えられる。カルボキシレート−受容体相Ｉ上では、１．５９のα値が得られた。混合受容体相ＪとＫは、既に、２．２５と２．０６のα値を示した。このことは、受容体相の適当な設計による、混合物のクロマトグラフィー分離可能性の有意な改良を支持している。