(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ＤＬＣコーティング摺動部材（Ａ）と摺動部材（Ｂ）とがなす摺動面に、低摩擦剤組成物を介在させた低摩擦摺動機構であって、
上記ＤＬＣコーティング摺動部材（Ａ）は、基材に水素含有量が１０原子％以下のダイヤモンドライクカーボンを被覆して成り、
上記摺動部材（Ｂ）は、金属材料、非金属材料及びこれらの表面に薄膜を被覆したコーティング材料から成る群より選ばれた少なくとも１種の材料を用いて成り、
上記低摩擦剤組成物は、含酸素有機化合物（Ｃ）として、アルコール類、カルボン酸類、エステル類、エーテル類、ケトン類、アルデヒド類、カーボネート類及びこれらの誘導体から成る群より選ばれた少なくとも１種のものを含有することを特徴とする低摩擦摺動機構。
【請求項２】
ＤＬＣコーティング摺動部材（Ａ）と摺動部材（Ｂ）とがなす摺動面に、低摩擦剤組成物を介在させた低摩擦摺動機構であって、
上記ＤＬＣコーティング摺動部材（Ａ）は、基材に水素含有量が０．５原子％以下のダイヤモンドライクカーボンを被覆して成り、
上記摺動部材（Ｂ）は、金属材料、非金属材料及びこれらの表面に薄膜を被覆したコーティング材料から成る群より選ばれた少なくとも１種の材料を用いて成り、
上記低摩擦剤組成物は、含酸素有機化合物（Ｃ）として、アルコール類、カルボン酸類、エステル類、エーテル類、ケトン類、アルデヒド類、カーボネート類及びこれらの誘導体から成る群より選ばれた少なくとも１種のものを含有することを特徴とする低摩擦摺動機構。
【請求項３】
ＤＬＣコーティング摺動部材（Ａ）と摺動部材（Ｂ）とがなす摺動面に、低摩擦剤組成物を介在させた低摩擦摺動機構であって、
上記ＤＬＣコーティング摺動部材（Ａ）は、基材に水素を含まないａ−Ｃ系のダイヤモンドライクカーボンを被覆して成り、
上記摺動部材（Ｂ）は、金属材料、非金属材料及びこれらの表面に薄膜を被覆したコーティング材料から成る群より選ばれた少なくとも１種の材料を用いて成り、
上記低摩擦剤組成物は、含酸素有機化合物（Ｃ）として、アルコール類、カルボン酸類、エステル類、エーテル類、ケトン類、アルデヒド類、カーボネート類及びこれらの誘導体から成る群より選ばれた少なくとも１種のものを含有することを特徴とする低摩擦摺動機構。
【請求項４】
上記摺動部材（Ｂ）において、上記金属材料が、鉄系材料、アルミニウム合金材料及びマグネシウム合金系材料から成る群より選ばれた少なくとも１種の材料であり、上記コーティング材料が、ＤＬＣ、ＴｉＮ及びＣｒＮから成る群より選ばれた少なくとも１種の材料の薄膜を被覆して成ることを特徴とする請求項１〜３のいずれか１つの項に記載の低摩擦摺動機構。
【請求項５】
上記含酸素有機化合物（Ｃ）が、低摩擦剤全量基準で０．０５〜３．０％含まれていることを特徴とする請求項１〜４のいずれか１つの項に記載の低摩擦摺動機構。
【請求項６】
請求項１〜５のいずれか１つの項に記載の低摩擦摺動機構を用いたことを特徴とする手動変速機。
【請求項７】
請求項１〜５のいずれか１つの項に記載の低摩擦摺動機構を用いたことを特徴とする終減速機。
【請求項８】
上記含酸素有機化合物（Ｃ）が、オレイルアルコール、オレイン酸、オレイン酸アミド、グリセリン、トリメチロールプロパンとｉ−Ｃ８、ｎ−Ｃ８、Ｃ１０、Ｃ１１脂肪酸混合物とのトリエステル、グリセロールモノオレイルエーテル及びグリセロールモノ２エチルヘキシルエーテルから成る群より選ばれた少なくとも１種のものであることを特徴とする請求項１〜５のいずれか１つの項に記載の低摩擦摺動機構。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、低摩擦摺動機構、手動変速機及び終減速機に係り、更に詳細には、例えば、内燃機関や駆動系伝達機関などにおける種々の摺動面の摩擦特性を向上させ得る低摩擦摺動機構、耐焼付き性、耐摩耗性に優れた摺動部位を備え、長期に亘って優れた燃費性能を発揮することができる手動変速機、並びに摺動部位における摩擦係数を減少させ、耐焼付き性、耐摩耗性を向上させることができると共に、摩擦抵抗を少なくして自動車の燃費性能を向上させることのできる終減速機に関する。
【背景技術】
【０００２】
地球全体の温暖化、オゾン層の破壊など地球規模での環境問題が大きくクローズアップされ、とりわけ地球全体の温暖化に大きな影響があると言われているＣＯ２削減については各国でその規制値の決め方をめぐって大きな関心を呼んでいる。
ＣＯ２削減については機械・装置等の摩擦損失によるエネルギー損失の低減、特に自動車の燃費の削減を図ることが大きな課題の一つであり、摺動材料と潤滑剤との果たす役割は大きい。
摺動材料における役割としては、エンジンの摺動部位の中で摩擦摩耗環境が苛酷な部位に対して耐摩耗性に優れかつ低い摩擦係数を発現することであり、最近では種々の硬質薄膜材料の適用が進んできている。一般のＤＬＣ材料は、空気中、潤滑油非存在下における摩擦係数が、ＴｉＮやＣｒＮといった耐摩耗性の硬質被膜材料と比べて低いことから低摩擦摺動材料として期待されている。
【０００３】
また、潤滑油における省エネルギー対策、例えばエンジンの燃費対策としては、１）低粘度化による、流体潤滑領域における粘性抵抗及びエンジン内の攪拌抵抗の低減、２）最適な摩擦調整剤と各種添加剤の配合による混合及び境界潤滑領域下での摩擦損失の低減、が提言されている。例えば、摩擦調整剤としてＭｏＤＴＣやＭｏＤＴＰといった有機Ｍｏ化合物を中心とした多くの研究がなされており、従来の鋼材料からなる摺動面においては、使用開始初期に優れた低摩擦係数を示す有機Ｍｏ化合物を配合した潤滑油組成物が適用され、効果を上げていた。
【０００４】
一方、空気中において低摩擦特性に優れる一般のＤＬＣ材料は、潤滑油存在下においては、その摩擦低減効果が小さいことが報告されており（例えば非特許文献１）、また、この摺動材料に有機モリブデン化合物を含有する潤滑油組成物を適用したとしても摩擦低減効果が十分発揮されないことがわかってきた（例えば非特許文献２）。
【非特許文献１】日本トライボロジー学会予稿集・東京１９９９．５，ｐ１１−１２，加納  他
【非特許文献２】Ｗｏｒｌｄ  Ｔｒｉｂｏｌｏｇｙ  Ｃｏｎｇｒｅｓｓ  ２００１．９，Ｖｉｅｎｎａ，Ｐｒｏｃｅｅｄｉｎｇ  ｐ３４２，  Ｋａｎｏ  ｅｔ．ａｌ．
【０００５】
また、自動車用の手動変速機の省燃費技術に関しては、動力分配装置による潤滑油の撹拌を回避あるいは極めて小さなものとして撹拌抵抗による動力伝達効率の低下を防止することが提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【特許文献１】特開平１０−１６６８７７号公報
【０００６】
一方、このような変速機に用いられる潤滑油に関しては、潤滑油基油に、ホウ素含有無灰分散剤と、アルカリ土類金属系清浄剤及びイオウ系添加剤を配合した潤滑油組成物が提案されており（特許文献２参照）、さらに、低硫黄分、所定粘度の基油に、プライマリージチオリン酸亜鉛、アルカリ土類金属型清浄分散剤、所定分子量のポリブテニル基を有するアルケニルこはく酸イミド、その誘導体、リン酸エステルのアミン塩、及び硫黄化合物を含有するギヤ油が提案されている（特許文献３参照）。
【特許文献２】特開平２００３−８２３７７号公報
【特許文献３】特開平１１−１８１４６３号公報
【０００７】
更に、自動車用の終減速機の省燃費技術に関しては、デファレンシャルギヤでの伝達効率の向上を目的に、特定範囲から選択されるりん系極圧剤と、特定構造の有機酸類と、特定範囲から選択される硫黄系極圧剤を潤滑油基油中に含有する終減速機用潤滑油組成物が提案されている（特許文献４参照）。
【特許文献４】特開平６−２００２７４号公報
【０００８】
また、ころ端面と内輪大鍔間の滑り摩擦損失の低減を目的に、円すいころの外径面のコーンセンターを内輪の中心軸からずらせた円すいころ軸受や、このような円すいころ軸受を自動車用デファレンシャルに用いることがが提案されている（特許文献５参照）。
【０００９】
【特許文献５】特開平２０００−１９２９５１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
上記特許文献１に記載された手動変速機においては、上記のように潤滑油の撹拌抵抗低減が検討されているが、摺動部位の摩擦を低減することによる性能及び燃費向上について、特に摺動部材と潤滑油の相性については検討されていない。
また、潤滑油単独のものとしては、上記特許文献２及び３の例に見られるような構成とすることによって、摩耗防止、疲労寿命の改善、シンクロナイザリングとギヤコーンの間の摩擦特性向上を図るようにしているが、摺動部材の特性を考慮したうえでの摩擦係数低減については、特に検討されていない。
【００１１】
更に、上記特許文献４に記載された終減速機用潤滑油組成物においては、処方改良によるギヤ部の伝達効率向上が検討されており、特許文献５においては、円すいころ軸受の構造改良による摩擦損失の低減が検討されているものの、摺動表面自体の摩擦を低減することや、摺動部材と潤滑油の相性については検討されていない。
【００１２】
本発明は、このような従来技術の有する課題に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、様々な用途下で存在する摺動面に極めて優れた低摩擦特性を発揮でき、特に、従来の鋼材料と有機Ｍｏ化合物との組合せより更に優れた低摩擦特性を有する低摩擦摺動機構を提供することにある。
また、本発明の目的とするところは、ベアリング部のような、手動変速機における各種の摺動部位における摩擦係数を低減し、耐焼付き性及び耐摩耗性を向上すると共に、各部位の摺動抵抗を少なくして、自動車の燃費向上に寄与することができる手動変速機を提供することにある。
更に、本発明の目的とするところは、終減速機における各種の摺動部位、例えばワッシャーを介して摺接するサイドギヤ背面とデフケース内面間などにおける摩擦係数を低減し、耐焼付き性及び耐摩耗性を向上すると共に、各部位の摺動抵抗を少なくして、自動車の燃費向上に寄与することができる終減速機を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本発明者らは、上記課題を解決すべく鋭意検討を重ねた結果、少なくとも一方がＤＬＣ材料である摺動部材と特定の化合物の組合せが、従来の潤滑理論からは到底実現しえない程の極めて優れた低摩擦特性を示すことを見出し、本発明を完成するに至った。
また、本発明者らは、互いに摺接する摺動面の一方又は双方に水素含有量の少ない硬質炭素薄膜を形成することによって、低摩擦剤組成物の介在下で摩擦係数が大幅に低減することを見出すと共に、かかる硬質炭素薄膜を被覆してなる摺動部材において、低摩擦係数を実現し、耐焼付き性や耐摩耗性を改善するには、使用する低摩擦剤組成物中の添加剤による影響も少なくないことを見出し、本発明を完成するに至った。
【発明の効果】
【００１４】
本発明の低摩擦摺動機構は、ＤＬＣコーティング摺動部材がなす摺動面に、含酸素有機化合物を介在させたことにより、従来の摺動部材と低摩擦剤組成物の組合せより優れた低摩擦特性を有する。
また、本発明の手動変速機は、ベアリング部のような各種の摺動部位における摩擦係数を低減し、耐焼付き性及び耐摩耗性を向上すると共に、各部位の摺動抵抗を少なくして、自動車の燃費向上に寄与する。
更に、本発明の終減速機は、サイドギヤ背面とデフケース内面間などにおける摩擦係数を低減し、耐焼付き性及び耐摩耗性を向上すると共に、各部位の摺動抵抗を少なくして、自動車の燃費向上に寄与する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
以下、本発明の低摩擦摺動機構と、これに用いる低摩擦剤組成物について、更に詳細に説明する。なお、本明細書において「％」は、特記しない限り質量百分率を示す。
【００１６】
かかる低摩擦摺動機構は、ＤＬＣコーティング摺動部材（Ａ）と摺動部材（Ｂ）とを摺動させる際に、これら摺動部材がなす摺動面に低摩擦剤組成物を介在させて成る。また、かかる低摩擦剤組成物は、含酸素有機化合物（Ｃ）として、アルコール類、カルボン酸類、エステル類、エーテル類、ケトン類、アルデヒド類、カーボネート類及びこれらの誘導体から成る群より選ばれた少なくとも１種を含有するものを用いる。これより、ＤＬＣコーティング摺動部材と摺動部材とが従来よりも極めて低摩擦で摺動する。
【００１７】
ここで、上記ＤＬＣコーティング摺動部材（Ａ）に用いられるＤＬＣ（ダイヤモンドライクカーボン）材は、炭素元素を主として構成された非晶質であり、炭素同士の結合形態がダイヤモンド構造（ＳＰ３結合）とグラファイト結合（ＳＰ２結合）の両方から成る。  具体的には、炭素元素だけから成るａ−Ｃ（アモルファスカーボン）、水素を含有するａ−Ｃ：Ｈ（水素アモルファスカーボン）、及びチタン（Ｔｉ）やモリブデン（Ｍｏ）等の金属元素を一部に含むＭｅＣが挙げられる。本発明の低摩擦摺動機構では、上記ＤＬＣ材は大幅な摩擦低減効果の発揮の面から、水素を含まないａ−Ｃ系材料から成ることが好適である。また、上記ＤＬＣ材は、水素含有量が増加すると摩擦係数が増すことから、水素含有量が１０原子％以下である必要がある。更に、低摩擦剤組成物中での摺動時の摩擦係数を十分に低下させ、さらに安定した摺動特性を確保するためには、望ましくは５原子％以下、さらに望ましくは０．５原子％以下であることが良い。このような水素含有量の低いＤＬＣ材は、例えばスパッタリング法やイオンプレーティング法など、水素や水素含有化合物を実質的に使用しないＰＶＤ法によって成膜することによって得られる。
この場合、成膜時に水素を含まないガスを用いるだけでなく、場合によっては反応容器や基材保持具のベーキングや、基材表面のクリーニングを十分に行ったうえで成膜することが被膜中の水素量を減らすために望ましい。
【００１８】
また、上記ＤＬＣコーティング摺動部材（Ａ）に用いられる基材としては、例えば浸炭鋼、焼入鋼、アルミニウム等の非鉄金属などを使用できる。
ＤＬＣコーティング前の基材の表面粗さについては、硬質炭素薄膜の膜厚が相当に薄いために、成膜後も膜表面の粗さに大きく影響することから、表面粗さＲａ（中心線平均粗さ）が０．１μｍ以下であることが望ましい。すなわち、基材の表面粗さＲａが０．１μｍを超えて粗い場合、膜表面の粗さに起因する突起部が相手材との局部的な接触面圧を増大させ、膜の割れを誘発する可能性が高くなることによる。
【００１９】
また、上記摺動部材（Ｂ）の構成材料としては、特に制限はないが、具体的には鉄系材料、アルミニウム系材料、マグネシウム系材料、チタン系材料等の金属材料等が挙げられる。特に、鉄系材料、アルミニウム系材料及びマグネシウム系材料は、既存の機械・装置等の摺動部に適用しやすく、また、様々な分野で幅広く省エネルギー対策に貢献できる点で好ましい。
更に、上記摺動部材（Ｂ）の構成材料としては、樹脂、プラスティック及びカーボン等の非金属材料を使用することもできる。
更にまた、これら金属材料や非金属材料に各種の薄膜コーティングを施した材料も有用である。
【００２０】
上記鉄系材料としては、特に制限はなく、高純度の鉄だけでなく、各種の鉄系合金（ニッケル、銅、亜鉛、クロム、コバルト、モリブデン、鉛、ケイ素又はチタン、及びこれらを任意に組み合わせたもの等）を使用することができる。具体的には、例えば浸炭鋼ＳＣＭ４２０やＳＣｒ４２０（ＪＩＳ）などを挙げることができる。
また、上記アルミニウム系材料としては、特に制限はなく、高純度のアルミニウムだけでなく、各種のアルミニウム系合金を使用することができる。具体的には、例えばシリコン（Ｓｉ）を４〜２０％、銅（Ｃｕ）を１．０〜５．０％含む亜共晶アルミニウム合金又は過共晶アルミニウム合金等を用いることが望ましい。アルミニウム合金の好適例としては、例えばＡＣ２Ａ、ＡＣ８Ａ、ＡＤＣ１２及びＡＤＣ１４（ＪＩＳ）等を挙げることができる。
【００２１】
また、上記摺動部材（Ｂ）のうち、各種コーティングを施した金属材料としては、特に制限はないが、具体的には、各種金属系材料、例えば、上記鉄系材料、アルミニウム系材料、マグネシウム系材料又はチタン系材料等に、ＴｉＮ、ＣｒＮ等、又は上記ＤＬＣ材料等を表面に薄膜コーティングを施した金属系材料を挙げることができ、中でも上記ＤＬＣ材料をコーティングした金属材料であることが好ましい。更に、このＤＬＣ材料は、水素を含まないａ−Ｃ系のダイヤモンドライクカーボンであることがより好ましい。
【００２２】
また、上記ＤＬＣコーティング摺動部材（Ａ）及び摺動部材（Ｂ）（例えば、金属材料又は各種薄膜コーティングを施した当該金属材料）のそれぞれの表面粗さＲａは、０．１μｍ以下、好ましくは０．０８μｍ以下であることが摺動の安定性の面から好適である。０．１μｍを超えると局部的にスカッフィングを形成し、摩擦係数の大幅向上となることがある。
【００２３】
更に、上記ＤＬＣコーティング摺動部材（Ａ）は、表面硬さが、マイクロビッカース硬さ（１０ｇ荷重）でＨｖ１０００〜３５００、ＤＬＣ膜厚が０．３〜２．０μｍであることが好ましい。なお、ＤＬＣコーティング摺動部材（Ａ）の表面硬さ及び厚さが上記範囲から外れるとＨｖ１０００未満、厚さ０．３μｍ未満では摩滅し易くなり、逆にＨｖ３５００、厚さ２．０μｍを超えると剥離し易くなり、鉄基部材の表面硬さが上記から外れるとＨＲＣ４５未満では高面圧下で座屈し剥離し易くなることがある。
また、上記摺動部材（Ｂ）に鉄系材料を用いる場合、その表面硬さは、ロックウェル硬さで、Ｃスケールで、ＨＲＣ４５〜６０であることが好ましい。この場合は、カムフォロワー部材のように７００ＭＰａ程度の高面圧下の摺動条件においても、膜の耐久性を維持できるので有効である。
更に、上記摺動部材（Ｂ）がアルミニウム系材料を用いる場合、その表面硬さが、ブリネル硬さＨＢ８０〜１３０であることが好ましい。アルミニウム系材料の表面硬さが上記から外れるとＨＢ８０未満ではアルミニウム系材料が摩耗し易くなることがある。
更にまた、上記摺動部材（Ｂ）が薄膜コーティングを施した金属材料を用いる場合、特にＤＬＣ材料をコーティングした金属材料より成る場合、その表面硬さが、マイクロビッカース硬さ（１０ｇ荷重）でＨｖ１０００〜３５００、ＤＬＣ膜厚が０．３〜２．０μｍであることが好ましい。表面硬さ及び厚さが上記範囲から外れるとＨｖ１０００未満、厚さ０．３μｍ未満では摩滅し易くなり、逆にＨｖ３５００、厚さ２．０μｍを超えると剥離し易くなることがある。
【００２４】
上記ＤＬＣコーティング摺動部材（Ａ）及び摺動部材（Ｂ）から成る摺動面としては、低摩擦剤組成物を介在させた２つの摺動表面が接触する摺動面であれば何ら限定なく使用できる。例えば、４サイクルや２サイクルエンジン等の内燃機関の摺動部（例えば動弁系、ピストン、ピストンリング、ピストンスカート、シリンダライナ、コンロッド、クランクシャフト、ベアリング、軸受け、メタル、ギヤー、チェーン、ベルト、オイルポンプ等）を始め、駆動系伝達機構（例えばギヤー等）やハードディスクドライブの摺動部、その他摩擦条件が厳しく、低摩擦性が要求される様々な摺動面が対象となる。これらの摺動面において、少なくとも一方の摺動部材にＤＬＣコーティングを施し、含酸素有機化合物及び脂肪族アミン系化合物から選ばれる少なくとも１種を供給するだけで、従来に比べてより潤滑し、極めて優れた低摩擦特性が得られるので有効である。
例えば、内燃機関の動弁系における好的実施様態としては、鉄鋼材料の基盤にＤＬＣをコーティングした円盤状のシムやリフター冠面と、低合金チルド鋳鉄、浸炭鋼又は調質炭素鋼、及びこれらの任意の組合せに係る材料を用いたカムロブからなる摺動面などが挙げられる。
【００２６】
一方、本発明の低摩擦摺動機構における上記含酸素有機化合物（Ｃ）としては、具体的には、ヒドロキシル基、カルボキシル基、カルボニル基等を有する化合物、エステル結合、エーテル結合を有する化合物等（これらは２種以上の基又は結合を有していても良い）が挙げられ、ヒドロキシル基、カルボキシル基、カルボニル基、エステル結合から選ばれる基又は結合を１つ又は２つ以上有することが好ましく、ヒドロキシル基、カルボキシル基、エステル結合から選ばれる基又は結合を１つ又は２つ以上有する含酸素有機化合物であることがより好ましく、ヒドロキシル基又はカルボキシル基から選ばれる基を１つ又は２つ以上有する含酸素有機化合物であることが更に好ましく、ヒドロキシル基を１つ又は２つ以上有する含酸素有機化合物であることが特に好ましい。
【００２７】
より具体的には、Ｉ）アルコール類、ＩＩ）カルボン酸類、ＩＩＩ）エステル類、ＩＶ）エーテル類、Ｖ）ケトン類、ＶＩ）アルデヒド類、ＶＩＩ）カーボネート類（これらは、ヒドロキシル基、カルボキシル基、カルボニル基、エステル結合、エーテル結合から選ばれる１種又は２種以上の基又は結合を更に有していても良い）、及びこれらの誘導体、並びにこれらの任意の混合物等が挙げられる。
【００２８】
ここで、Ｉ）アルコール類は、次の一般式（１）
【００２９】
Ｒ−（ＯＨ）ｎ  …（１）
【００３０】
で表される含酸素有機化合物であり、ヒドロキシル基を１つ又は２つ以上有する化合物が例示できる。
【００３１】
アルコール類（Ｉ）としては、具体的に、例えば以下のものが挙げられる。
・１価アルコール類（Ｉ−１）
・２価のアルコール類（Ｉ−２）
・３価以上のアルコール類（Ｉ−３）
・上記３種のアルコール類から選ばれる１種又は２種以上の混合物（Ｉ−４）
【００３２】
上記１価アルコール類（Ｉ−１）は、ヒドロキシル基を分子中に１つ有するものであり、例えば、メタノール、エタノール、プロパノール（１−プロパノール、２−プロパノール）、ブタノール（１−ブタノール、２−ブタノール、２−メチル−１−プロパノール、２−メチル−２−プロパノール）、ペンタノール（１−ペンタノール、２−ペンタノール、３−ペンタノール、２−メチル−１−ブタノール、３−メチル−１−ブタノール、３−メチル−２−ブタノール、２−メチル−２−ブタノール、２，２−ジメチル−１−プロパノール）、ヘキサノール（１−ヘキサノール、２−ヘキサノール、３−ヘキサノール、２−メチル−１−ペンタノール、２−メチル−２−ペンタノール、２−メチル−３−ペンタノール、３−メチル−１−ペンタノール、３−メチル−２−ペンタノール、３−メチル−３−ペンタノール、４−メチル−１−ペンタノール、４−メチル−２−ペンタノール、２，３−ジメチル−１−ブタノール、２，３−ジメチル−２−ブタノール、３，３−ジメチル−１−ブタノール、３，３−ジメチル−２−ブタノール、２−エチル−１−ブタノール、２，２−ジメチルブタノール）、ヘプタノール（１−ヘプタノール、２−ヘプタノール、３−ヘプタノール、２−メチル−１−ヘキサノール、２−メチル−２−ヘキサノール、２−メチル−３−ヘキサノール、５−メチル−２−ヘキサノール、３−エチル−３−ペンタノール、２，２−ジメチル−３−ペンタノール、２，３−ジメチル−３−ペンタノール、２，４−ジメチル−３−ペンタノール、４，４−ジメチル−２−ペンタノール、３−メチル−１−ヘキサノール、４−メチル−１−ヘキサノール、５−メチル−１−ヘキサノール、２−エチルペンタノール）、オクタノール（１−オクタノール、２−オクタノール、３−オクタノール、４−メチル−３−ヘプタノール、６−メチル−２−ヘプタノール、２−エチル−１−ヘキサノール、２−プロピル−１−ペンタノール、２，４，４−トリメチル−１−ペンタノール、３，５−ジメチル−１−ヘキサノール、２−メチル−１−ヘプタノール、２，２−ジメチル−１−ヘキサノール）、ノナノール（１−ノナノール、２−ノナノール、３，５，５−トリメチル−１−ヘキサノール、２，６−ジメチル−４−ヘプタノール、３−エチル−２，２−ジメチル−３−ペンタノール、５−メチルオクタノール等）、デカノール（１−デカノール、２−デカノール、４−デカノール、３，７−ジメチル−１−オクタノール、２，４，６−トリメチルヘプタノール等）、ウンデカノール、ドデカノール、トリデカノール、テトラデカノール、ペンタデカノール、ヘキサデカノール、ヘプタデカノール、オクタデカノール（ステアリルアルコール等）、ノナデカノール、エイコサノール、ヘンエイコサノール、トリコサノール、テトラコサノール等の炭素数１〜４０の１価アルキルアルコール類（これらアルキル基は直鎖状であっても分枝状であっても良い）；エテノール、プロペノール、ブテノール、ヘキセノール、オクテノール、デセノール、ドデセノール、オクタデセノール（オレイルアルコール等）等炭素数２〜４０の１価アルケニルアルコール類（これらアルケニル基は直鎖状であっても分枝状であっても良く、また、二重結合の位置も任意である）；シクロペンタノール、シクロヘキサノール、シクロヘプタノール、シクロオクタノール、メチルシクロペンタノール、メチルシクロヘキサノール、ジメチルシクロヘキサノール、エチルシクロヘキサノール、プロピルシクロヘキサノール、ブチルシクロヘキサノール、ジメチルシクロヘキサノール、シクロペンチルメタノール、シクロヘキシルメタノール（１−シクロヘキシルエタノール、２−シクロヘキシルエタノール等）、シクロヘキシルエタノール、シクロヘキシルプロパノール（３−シクロヘキシルプロパノール等）、シクロヘキシルブタノール（４−シクロヘキシルブタノール等）、ブチルシクロヘキサノール、３，３，５，５−テトラメチルシクロヘキサノール等の炭素数３〜４０の１価（アルキル）シクロアルキルアルコール類（これらアルキル基は直鎖状であっても分枝状であっても良く、また、アルキル基、ヒドロキシル基の置換位置も任意である）；フェニルアルコール、メチルフェニルアルコール（ｏ―クレゾール、ｍ−クレゾール、ｐ−クレゾール）、クレオソール、エチルフェニルアルコール、プロピルフェニルアルコール、ブチルフェニルアルコール、ブチルメチルフェニルアルコール（３−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェニルアルコール等）、ジメチルフェニルアルコール、ジエチルフェニルアルコール、ジブチルフェニルアルコール（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニルアルコール、２，４−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニルアルコール等）、ジブチルメチルフェニルアルコール（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４メチルフェニルアルコール等）、ジブチルエチルフェニルアルコール（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４エチルフェニルアルコール等）、トリブチルフェニルアルコール（２，４，６−トリ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニルアルコール等）、ナフトール（α―ナフトール、β−ナフトール等）、ジブチルナフトール（２，４−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−α−ナフトール等）等の（アルキル）アリールアルコール類（これらアルキル基は直鎖状であっても分枝状であっても良く、また、アルキル基、ヒドロキシル基の置換位置も任意である）等；６−（４−オキシ−３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−アニリノ）−２，４−ビス−（ｎ−オクチル−チオ）−１，３，５−トリアジン等及びこれらの混合物等が挙げられる。
【００３３】
これら１価アルコール類においては、ＤＬＣコーティング摺動部材（Ａ）と摺動部材（Ｂ）から成る摺動面の摩擦をより低減できる点、及び揮発性が低く高温条件（例えば内燃機関等の摺動条件）においても摩擦低減効果を発揮できる点から、オレイルアルコール、ステアリルアルコール等の炭素数１２〜１８の直鎖又は分枝のアルキルアルコール類やアルケニルアルコール類を使用するのがより好ましい。
【００３４】
また、上記２価アルコール（Ｉ−２）としては、具体的には、ヒドロキシル基を分子中に２つ有するものであり、例えば、エチレングリコール、ジエチレングリコール、ポリエチレングリコール、プロピレングリコール、ジプロピレングリコール、ポリプロピレングリコール、ネオペンチルグリコール、１，３−プロパンジオール、１，４−ブタンジオール、１，２−ブタンジオール、２−メチル−１，３−プロパンジオール、１，５−ペンタンジオール、１，６−ヘキサンジオール、２−エチル−２−メチル−１，３−プロパンジオール、２−メチル−２，４−ペンタンジオール、１，７−ヘプタンジオール、２−メチル−２−プロピル−１，３−プロパンジオール、２，２−ジエチル−１，３−プロパンジオール、１，８−オクタンジオール、１，９−ノナンジオール、２−ブチル−２−エチル−１，３−プロパンジオール、１，１０−デカンジオール、１，１１−ウンデカンジオール、１，１２−ドデカンジオール、１，１３−トリデカンジオール、１，１４−テトラデカンジオール、１，１５−ヘプタデカンジオール、１．１６−ヘキサデカンジオール、１，１７−ヘプタデカンジオール、１，１８−オクタデカンジオール、１，１９−ノナデカンジオール、１，２０−イコサデカンジオール等の炭素数２〜４０のアルキル又はアルケニルジオール類（これらアルキル基又はアルケニル基は直鎖状でも分枝状でも良く、アルケニル基の二重結合の位置は任意であり、ヒドロキシル基の置換位置も任意である）；シクロヘキサンジオール、メチルシクロヘキサンジオール等の（アルキル）シクロアルカンジオール類（アルキル基は直鎖状でも分枝状でも良く、アルキル基、ヒドロキシル基の置換位置は任意である）、ベンゼンジオール（カテコール等）、メチルベンゼンジオール、エチルベンゼンジオール、ブチルベンゼンジオール（ｐ−ｔｅｒｔ−ブチルカテコール等）、ジブチルベンゼンジオール（４，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−レゾルシン等）、４，４’−チオビス−（３−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチル−フェノール）、４，４’−ブチリデンビス−（３−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチル−フェノール）、２，２’−メチレンビス−（４−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチル−フェノール）、２，２’−チオビス−（４，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−レゾルシン）、２，２’−メチレンビス（４−エチル−６−ｔｅｒｔ−ブチル−フェノール）、４，４’−メチレンビス−（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−フェノール）、２，２’−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ビドロキシ）プロパン、４，４’−シクロヘキシリデンビス−（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−フェノール）、等の炭素数２〜４０の２価（アルキル）アリールアルコール類（アルキル基は直鎖状でも分枝状でも良く、アルキル基、ヒドロキシル基の置換位置は任意である）等；ｐ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノールとホルムアルデヒドとの縮合物、ｐ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノールとアセトアルデヒドとの縮合物等；及びこれらの混合物等が挙げられる。
【００３５】
これら２価アルコール類においては、ＤＬＣコーティング摺動部材（Ａ）と摺動部材（Ｂ）から成る摺動面の摩擦をより低減できる点から、エチレングリコール、プロピレングリコール、ネオペンチルグリコール、１，４−ブタンジオール、１，５−ペンタンジオール、ネオペンチルグリコール、１，６−ヘキサンジオール、２−メチル−２，４−ペンタンジオール、２−エチル−２−メチル−１，３−プロパンジオール、１，７−ヘプタンジオール、１，８−オクタンジオール、１，９−ノナンジオール、１，１０−デカンジオール、１，１１−ウンデカンジオール、１，１２−ドデカンジオール等を使用するのが好ましい。また、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−ベンジル）フェニルアルコール等の分子量３００以上、好ましくは４００の高分子量のヒンダードアルコール類は、高温条件（例えば内燃機関等の摺動条件）においても揮発しにくく耐熱性に優れ、摩擦低減効果を発揮できるとともに、優れた酸化安定性をも付与できる点で好ましい。
【００３６】
更に、３価以上のアルコール類（Ｉ−３）としては、具体的には、ヒドロキシル基を３つ以上有するものであり、通常３〜１０価、好ましくは３〜６価の多価アルコールが用いられる。具体例としては、グリセリン、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、トリメチロールブタン等のトリメチロールアルカン、エリスリトール、ペンタエリスリトール、１，２，４−ブタントリオール、１，３，５−ペンタントリオール、１，２，６−ヘキサントリオール、１，２，３，４−ブタンテトロール、ソルビトール、アドニトール、アラビトール、キシリトール、マンニトール等、及びこれらの重合体又は縮合物（例えば、ジグリセリン、トリグリセリン、テトラグリセリン等のグリセリンの２〜８量体等、ジトリメチロールプロパン等のトリメチロールプロパンの２〜８量体等、ジペンタエリスリトール等のペンタエリスリトールの２〜４量体等、ソルビタン、ソルビトールグリセリン縮合物等の縮合化合物（分子内縮合化合物、分子間縮合化合物又は自己縮合化合物）等が挙げられる。
【００３７】
また、キシロース、アラビトール、リボース、ラムノース、グルコース、フルクトース、ガラクトース、マンノース、ソルボース、セロビオース、マントース、イソマルトース、トレハロース、スクロース等の糖類も使用可能である。
【００３８】
これら３価以上のアルコール類においては、グリセリン、トリメチロールアルカン（例えば、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、トリメチロールブタン）、ペンタエリスリトール、１，２，４−ブタントリオール、１，３，５−ペンタントリオール、１，２，６−ヘキサントリオール、１，２，３，４−ブタンテトロール、ソルビトール、ソルビタン、ソルビトールグリセリン縮合物、アドニトール、アラビトール、キシリトール、マンニトール等の３〜６価の多価アルコール及びこれらの混合物等がより好ましく、グリセリン、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ソルビタン及びこれらの混合物が更に好ましく、酸素含有量が２０％以上、好ましくは３０％以上、特に好ましくは４０％である多価アルコール類であることが特に好ましい。なお、６価を超える多価アルコールの場合、粘度が高くなりすぎる。
【００３９】
カルボン酸類（ＩＩ）は、次の一般式（２）
【００４０】
Ｒ−（ＣＯＯＨ）ｎ  …（２）
【００４１】
で表される含酸素有機化合物であり、カルボキシル基を１つ又は２つ以上有する化合物が例示できる。
【００４２】
上記カルボン酸類（ＩＩ）としては、具体的に、例えば以下のものが挙げられる。
・脂肪族モノカルボン酸類（脂肪酸類）（ＩＩ−１）
・脂肪族多価カルボン酸類（ＩＩ−２）
・炭素環カルボン酸類（ＩＩ−３）
・複素環式カルボン酸類（ＩＩ−４）
・上記４種のカルボン酸類から選ばれる２種以上の混合物（ＩＩ−５）
【００４３】
上記脂肪族モノカルボン酸類（脂肪酸類）（ＩＩ−１）は、具体的には、カルボキシル基を分子中に１つ有する脂肪族モノカルボン酸類であり、例えばメタン酸、エタン酸（酢酸）、プロパン酸（プロピオン酸）、ブタン酸（酪酸、イソ酪酸等）、ペンタン酸（吉草酸、イソ吉草酸、ピバル酸等）、ヘキサン酸（カプロン酸等）、ヘプタン酸、オクタン酸（カプリル酸等）、ノナン酸（ペラルゴン酸等）、デカン酸、ウンデカン酸、ドデカン酸（ラウリン酸等）、トリデカン酸、テトラデカン酸（ミリスチン酸等）、ペンタデカン酸、ヘキサデカン酸（パルミチン酸等）、ヘプタデカン酸、オクタデカン酸（ステアリン酸等）、ノナデカン酸、イコサン酸、ヘンイコサン酸、ドコサン酸、トリコサン酸、テトラコサン酸、ペンタコサン酸、ヘキサコサン酸、ヘプタコサン酸、オクタコサン酸、ノナコサン酸、トリアコンタン酸等の炭素数１〜４０の飽和脂肪族モノカルボン酸（これら飽和脂肪族は直鎖状でも分枝状でも良い。）；プロペン酸（アクリル酸等）、プロピン酸（プロピオール酸等）、ブテン酸（メタクリル酸、クロトン酸、イソクロトン酸等）、ペンテン酸、ヘキセン酸、ヘプテン酸、オクテン酸、ノネン酸、デセン酸、ウンデセン酸、ドデセン酸、トリデセン酸、テトラデセン酸、ペンタデセン酸、ヘキサデセン酸、ヘプタデセン酸、オクタデセン酸（オレイン酸等）、ノナデセン酸、イコセン酸、ヘンイコセン酸、ドコセン酸、トリコセン酸、テトラコセン酸、ペンタコセン酸、ヘキサコセン酸、ヘプタコセン酸、オクタコセン酸、ノナコセン酸、トリアコンテン酸等の炭素数１〜４０の不飽和脂肪族モノカルボン酸（これら不飽和脂肪族は直鎖状でも分枝状でもよく、また不飽和結合の位置も任意である）等が挙げられる。
【００４４】
また、上記脂肪族多価カルボン酸類（ＩＩ−２）としては、エタン二酸（シュウ酸）、プロパン二酸（マロン酸等）、ブタン二酸（コハク酸、メチルマロン酸等）、ペンタン二酸（グルタル酸、エチルマロン酸等）、ヘキサン二酸（アジピン酸等）、ヘプタン二酸（ピメリン酸等）、オクタン二酸（スベリン酸等）、ノナン二酸（アゼライン酸等）、デカン二酸（セバシン酸等）、プロペン二酸、ブテン二酸（マレイン酸、フマル酸等）、ペンテン二酸（シトラコン酸、メサコン酸等）、ヘキセン二酸、ヘプテン二酸、オクテン二酸、ノネン二酸、デセン二酸等の炭素数２〜４０の飽和又は不飽和脂肪族ジカルボン酸（これら飽和脂肪族又は不飽和脂肪族は直鎖状でも分枝状でもよく、また不飽和結合の位置も任意である）；プロパントリカルボン酸、ブタントリカルボン酸、ペンタントリカルボン酸、ヘキサントリカルボン酸、ヘプタントリカルボン酸、オクタントリカルボン酸、ノナントリカルボン酸、デカントリカルボン酸等の飽和又は不飽和脂肪族トリカルボン酸（これら飽和脂肪族又は不飽和脂肪族は直鎖状でも分枝状でもよく、また不飽和結合の位置も任意である）；飽和又は不飽和脂肪族テトラカルボン酸（これら飽和脂肪族又は不飽和脂肪族は直鎖状でも分枝状でもよく、また不飽和結合の位置も任意である）等が挙げられる。
【００４５】
更に、上記炭素環カルボン酸類（ＩＩ−３）は、具体的には、炭素環にカルボキシル基を分子中に１つ又は２つ以上有するカルボン酸類であり、例えば、シクロヘキサンモノカルボン酸、メチルシクロへキサンモノカルボン酸、エチルシクロヘキサンモノカルボン酸、プロピルシクロへキサンモノカルボン酸、ブチルシクロへキサンモノカルボン酸、ペンチルシクロへキサンモノカルボン酸、ヘキシルシクロへキサンモノカルボン酸、ヘプチルシクロへキサンモノカルボン酸、オクチルシクロへキサンモノカルボン酸、シクロヘプタンモノカルボン酸、シクロオクタンモノカルボン酸、トリメチルシクロペンタンジカルボン酸（ショウノウ酸等）等の炭素数３〜４０の、ナフテン環を有するモノ、ジ、トリ又はテトラカルボン酸（アルキル基、アルケニル基を置換基として有する場合、それらは直鎖状でも分枝状でも良く、二重結合の位置も任意であり、また、その置換数、置換位置も任意である）；ベンゼンカルボン酸（安息香酸）、メチルベンゼンカルボン酸（トルイル酸等）、エチルベンゼンカルボン酸、プロピルベンゼンカルボン酸、ベンゼンジカルボン酸（フタル酸、イソフタル酸、テレフタル酸等）、ベンゼントリカルボン酸（トリメリット酸等）、ベンゼンテトラカルボン酸（ピロメリット酸等）ナフタリンカルボン酸（ナフトエ酸等）等、炭素数７〜４０の芳香族モノカルボン酸類、フェニルプロパン酸（ヒドロアトロパ酸）、フェニルプロペン酸（アトロパ酸、ケイ皮酸等）、サリチル酸、炭素数１〜３０のアルキル基を１つ又は２つ以上有するアルキルサリチル酸等の炭素数７〜４０のアリール基を有するモノ、ジ、トリ又はテトラカルボン酸（アルキル基、アルケニル基を置換基として有する場合、それらは直鎖状でも分枝状でも良く、二重結合の位置も任意であり、また、その置換数、置換位置も任意である）等が挙げられる。
【００４６】
更にまた、上記複素環式カルボン酸類（ＩＩ−４）としては、具体的には、カルボキシル基を分子中に１つ又は２つ以上有する複素環式カルボン酸類であり、例えば、フランカルボン酸、チオフェンカルボン酸、ピリジンカルボン酸（ニコチン酸、イソニコチン酸等）等、炭素数５〜４０の、複素環式カルボン酸類が挙げられる。
【００４７】
エステル類（ＩＩＩ）は、次の一般式（３）
【００４８】
Ｒ−（ＣＯＯ−Ｒ’）ｎ  …（３）
【００４９】
で表される含酸素有機化合物であり、エステル結合を１つ又は２つ以上有する化合物が例示できる。
【００５０】
上記エステル類（ＩＩＩ）としては、具体的には、以下のものが挙げられる。
・脂肪酸モノカルボン酸類（脂肪酸類）のエステル（ＩＩＩ−１）
・脂肪族多価カルボン酸類のエステル（ＩＩＩ−２）
・炭素環カルボン酸類のエステル（ＩＩＩ−３）
・複素環式カルボン酸類のエステル（ＩＩＩ−４）
・上記５種のエステル等から選ばれる任意の混合物（ＩＩＩ−５）
なお、上記ＩＩＩ−１〜５に挙げたエステル類は、ヒドロキシル基又はカルボキシル基が全てエステル化された完全エステルでも良く、ヒドロキシル基又はカルボキシル基が一部残存した部分エステルであっても良い。
【００５１】
上記脂肪酸モノカルボン酸類（脂肪酸類）のエステル（ＩＩＩ−１）は、上述の脂肪酸モノカルボン酸類（ＩＩ−１）から選ばれる１種又は２種以上と、上述の１価、２価又は３価以上のアルコール類（Ｉ−１〜３）から選ばれる１種又は２種以上とのエステルである。また、このようなエステルとしては、脂肪族モノカルボン酸しては、例えば、具体的には、グリセリンモノオレート、グリセリンジオレート、ソルビタンモノオレート、ソルビタンジオレートなどが挙げられる。
【００５２】
また、脂肪族多価カルボン酸類のエステル（ＩＩＩ−２）は、上述の脂肪族多価カルボン酸類（ＩＩ−２）から選ばれる１種又は２種以上と、上述の１価、２価又は３価以上のアルコール類（Ｉ−１〜３）から選ばれる１種又は２種以上とのエステル等である。具体例的には、例えば、ジブチルマレエート、ジトリデシルグルタレート、ジ２−エチルヘキシルアジペート、ジイソデシルアジペート、ジトリデシルアジペート、ジ−２−エチルヘキシルセバケート等の炭素数２〜４０、好ましくは炭素数４〜１８、特に好ましくは６〜１２のジカルボン酸類から選ばれる１種又は２種以上の多価カルボン酸類と、炭素数４〜４０、好ましくは炭素数４〜１８、特に好ましくは６〜１４の１価アルコール類から選ばれる１種又は２種以上とのジエステル類、これらジエステル類（例えばジブチルマレエート等）と炭素数４〜１６のポリαオレフィン等との共重合体、無水酢酸等にαオレフィンを付加した化合物と炭素数１〜４０のアルコール類とのエステル等が挙げられる。
【００５３】
更に、炭素環カルボン酸類のエステル（ＩＩＩ−３）としては、上述の炭素環カルボン酸類（ＩＩ−３）から選ばれる１種又は２種以上と、上述の１価、２価又は３価以上のアルコール類（Ｉ−１〜３）から選ばれる１種又は２種以上とのエステル等が挙げられる。具体的には、例えば、フタル酸エステル類、トリメリット酸エステル類、ピロメリット酸エステル類、サリチル酸エステル類等の芳香族カルボン酸エステル類が挙げられる。
【００５４】
更にまた、複素環式カルボン酸類のエステル（ＩＩＩ−４）としては、上述の複素環式カルボン酸類（ＩＩ−４）から選ばれる１種又は２種以上と、上述の１価、２価又は３価以上のアルコール類（Ｉ−１〜３）から選ばれる１種又は２種以上とのエステル類が挙げられる。
【００５５】
エーテル類（ＩＶ）は、次の一般式（４）
【００５６】
Ｒ−（Ｏ−Ｒ’）ｎ  …（４）
【００５７】
で表される含酸素有機化合物であり、エーテル結合を１つ又は２つ以上有する化合物が例示できる。
【００５８】
上記エーテル類（ＩＶ）としては、具体的には、例えば、以下のもの等が挙げられる。
・飽和又は不飽和脂肪族エーテル類（ＩＶ−１）
・芳香族エーテル類（ＩＶ−２）
・環式エーテル類（ＩＶ−３）
・多価アルコールのエーテル類（ＩＶ−４）
・上記３種エーテル類のから選ばれる２種以上の混合物  （ＩＶ−５）
【００５９】
飽和又は不飽和脂肪族エーテル類（脂肪族単一エーテル類）（ＩＶ−１）としては、具体的には、例えば、ジメチルエーテル、ジエチルエーテル、ジ−ｎ−プロピルエーテル、ジイソプロピルエーテル、ジブチルエーテル、ジイソブチルエーテル、ジ−ｎ−アミルエーテル、ジイソアミルエーテル、ジヘキシルエーテル、ジヘプチルエーテル、ジオクチルエーテル、ジノニルエーテル、ジデシルエーテル、ジウンデシルエーテル、ジドデシルエーテル、ジトリデシルエーテル、ジテトラデシルエーテル、ジペンタデシルエーテル、ジヘキサデシルエーテル、ジヘプタデシルエーテル、ジオクタデシルエーテル、ジノナデシルエーテル、ジイコシルエーテル、メチルエチルエーテル、メチル−ｎ−プロピルエーテル、メチルイソプロピルエーテル、メチルイソブチルエーテル、メチル−ｔｅｒｔ−ブチルエーテル、メチル−ｎ−アミルエーテル、メチルイソアミルエーテル、エチル−ｎ−プロピルエーテル、エチルイソプロピルエーテル、エチルイソブチルエーテル、エチル−ｔｅｒｔ−ブチルエーテル、エチル−ｎ−アミルエーテル、エチルイソアミルエーテル、ジビニルエーテル、ジアリルエーテル、メチルビニルエーテル、メチルアリルエーテル、エチルビニルエーテル、エチルアリルエーテル等の炭素数１〜４０の飽和又は不飽和脂肪族エーテル類（これら飽和又は不飽和脂肪族は直鎖状でも分枝状でもよく、不飽和結合の位置は任意である）が挙げられる。
【００６０】
また、芳香族エーテル類（ＩＶ−２）としては、具体的には、例えば、アニソール、フェネトール、フェニルエーテル、ベンジルエーテル、フェニルベンジルエーテル、α−ナフチルエーテル、β−ナフチルエーテル、ポリフェニルエーテル、パーフルオロエーテル等が挙げられ、これらは飽和又は不飽和脂肪族基を有していても良い（これら飽和又は不飽和脂肪族は直鎖状でも分枝状でもよく、不飽和結合の位置は任意であり、また、その置換位置も数も任意である）。これらはその使用条件、特に常温において液状であることが好ましい。
【００６１】
更に、環式エーテル類（ＩＶ−３）としては、具体的には、例えば、酸化エチレン、酸化プロピレン、酸化トリメチレン、テトラヒドロフラン、テトラヒドロピラン、ジオキサン、グリシジルエーテル類等の炭素数２〜４０の環式エーテル類が挙げられ、これらは飽和又は不飽和脂肪族基、炭素環、飽和又は不飽和脂肪族基を有する炭素環を有していても良い（これら飽和又は不飽和脂肪族は直鎖状でも分枝状でもよく、不飽和結合の位置は任意であり、また、その置換位置も数も任意である）。
【００６２】
多価アルコールのエーテル類（ＩＶ−４）は、上述の２価又は３価以上のアルコール（Ｉ−２〜３）から選ばれる１種又は２種以上の多価アルコールと、１価アルコール（Ｉ−１）から選ばれる１種又は２種以上のエーテルである。なお、ここで言うエーテルとは、多価アルコールのヒドロキシル基が全てエーテル化された完全エーテルでも良く、ヒドロキシル基が一部残存した部分エーテルでも良いが、より低摩擦特性を示すことから部分エーテルであることが好ましい。
【００６３】
ケトン類（Ｖ）は、次の一般式（５）
【００６４】
Ｒ−（ＣＯ−Ｒ’）ｎ  …（５）
【００６５】
で表される含酸素有機化合物であり、カルボニル結合を１つ又は２つ以上有する化合物が例示できる。
【００６６】
上記ケトン類（Ｖ）としては、具体的には、例えば、以下のもの等が挙げられる。
・飽和又は不飽和脂肪族ケトン類（Ｖ−１）
・炭素環ケトン類（Ｖ−２）
・複素環ケトン類（Ｖ−３）
・ケトンアルコール類（Ｖ−４）
・ケトン酸類（Ｖ−５）
・上記５種のケトン類等から選ばれる２種以上の混合物（Ｖ−６）
【００６７】
飽和又は不飽和脂肪族ケトン類（Ｖ−１）としては、具体的には、例えばアセトン、メチルエチルケトン、メチルプロピルケトン、メチルイソプロピルケトン、メチルブチルケトン、メチルイソブチルケトン、ピナコロン、ジエチルケトン、ブチロン、ジイソプロピルケトン、メチルビニルケトン、メシチルオキシド、メチルフェプテノン等の炭素数１〜４０の飽和又は不飽和脂肪族ケトン類（これら飽和又は不飽和脂肪族は直鎖状でも分枝状でもよく、不飽和結合の位置は任意である）等が挙げられる。
【００６８】
また、炭素環ケトン類（Ｖ−２）としては、具体的には、例えば、シクロブタノン、シクロペンタノン、シクロヘキサノン、アセトフェノン、プロピオフェノン、ブチロフェノン、バレロフェノン、ベンゾフェノン、ジベンジルケトン、２−アセトナフトン等の炭素数１〜４０の炭素環ケトン類が挙げられ、これらは飽和又は不飽和脂肪族基を有していても良い（これら飽和又は不飽和脂肪族は直鎖状でも分枝状でもよく、不飽和結合の位置は任意であり、また、その置換位置も数も任意である）。
【００６９】
更に、複素環ケトン類（Ｖ−３）としては、具体的には、例えば、アセトチエノン、２−アセトフロン等の炭素数１〜４０の炭素環ケトン類が挙げられ、これらは飽和又は不飽和脂肪族基を有していても良い（これら飽和又は不飽和脂肪族は直鎖状でも分枝状でもよく、不飽和結合の位置は任意であり、また、その置換位置も数も任意である）。
【００７０】
更にまた、ケトンアルコール（ケトール）類（Ｖ−４）としては、具体的には、例えば、アセトール、アセトイン、アセトエチルアルコール、ジアセトンアルコール、フェナシルアルコール、ベンゾイン等の炭素数１〜４０のケトンアルコール類が挙げられ、これらは炭素環、複素環を有していてもよく、また、飽和又は不飽和脂肪族基を有する炭素環、複素環を有していても良い（これら飽和又は不飽和脂肪族は直鎖状でも分枝状でもよく、不飽和結合の位置は任意であり、また、その置換位置も数も任意である）。
【００７１】
また、ケトン酸類（Ｖ−５）としては、具体的には、例えば、ピルビン酸、ベンゾイルギ酸、フェニルピルビン酸等のα−ケトン酸類、アセト酢酸、プロピオニル酢酸、ベンゾイル酢酸等のβ−ケトン酸類、レブリン酸、β−ベンゾイルプロピオン酸等のγ−ケトン酸類等の炭素数１〜４０のケトン酸類が挙げられる。
【００７２】
アルデヒド類（ＶＩ）は、次の一般式（６）
【００７３】
Ｒ−（ＣＨＯ）ｎ  …（６）
【００７４】
で表される含酸素有機化合物であり、アルデヒド基１つ又は２つ以上を有する化合物が例示できる。
【００７５】
上記アルデヒド類（ＶＩ）としては、具体的には、例えば、以下のもの等が挙げられる。
・飽和又は不飽和脂肪族アルデヒド類（ＶＩ−１）
・炭素環アルデヒド類（ＶＩ−２）
・複素環アルデヒド類（ＶＩ−３）
・上記３種のアルデヒド類から選ばれる２種以上の混合物（ＶＩ−４）
【００７６】
飽和又は不飽和脂肪族アルデヒド類（ＶＩ−１）としては、具体的には、例えば、ホルムアルデヒド、アセトアルデヒド、プロピオンアルデヒド、ブチルアルデヒド、イソブチルアルデヒド、バレルアルデヒド、イソバレルアルデヒド、ピバリンアルデヒド、カプロンアルデヒド、ヘプトアルデヒド、カプリルアルデヒド、ペラルゴンアルデヒド、化プリンアルデヒド、ウンデシルアルデヒド、ラウリンアルデヒド、トリデシルアルデヒド、ミリスチンアルデヒド、ペンタデシルアルデヒド、パルミチンアルデヒド、マルガリンアルデヒド、ステアリンアルデヒド、アクロレイン、クロトンアルデヒド、プロピオールアルデヒド、グリオキサール、スクシンジアルデヒド等の炭素数１〜４０の飽和又は不飽和脂肪族アルデヒド類（これら飽和又は不飽和脂肪族は直鎖状でも分枝状でもよく、不飽和結合の位置は任意である）等が挙げられる。
【００７７】
また、炭素環アルデヒド類（ＶＩ−２）としては、具体的には、例えば、ベンズアルデヒド、ｏ−トルアルデヒド、ｍ−トルアルデヒド、ｐ−トルアルデヒド、サリチルアルデヒド、シンナムアルデヒド、α−ナフトアルデヒド、β−ナフトアルデヒド等の炭素数１〜４０の炭素環アルデヒド類等が挙げられ、これらは飽和又は不飽和脂肪族基を有していても良い（これらは飽和又は不飽和脂肪族は直鎖状でも分枝状でもよく、不飽和結合の位置は任意であり、また、置換位置も数も任意である）。
【００７８】
更に、複素環アルデヒド類（ＶＩ−３）としては、具体的には、例えば、フルフラール等の炭素数１〜４０の複素環アルデヒド類等が挙げられ、これらは飽和又は不飽和脂肪族基を有していても良い（これらは飽和又は不飽和脂肪族は直鎖状でも分枝状でもよく、不飽和結合の位置は任意であり、また、置換位置も数も任意である）。
【００７９】
カーボネート類（ＶＩＩ）は、次の一般式（７）
【００８０】
Ｒ−（Ｏ−ＣＯＯ−Ｒ’）ｎ  …（７）
【００８１】
で表される含酸素有機化合物であり、カーボネート結合を１つ又は２つ以上有する化合物が例示できる。
【００８２】
上記カーボネート類（ＶＩＩ）としては、具体的には、例えば、ジメチルカーボネート、ジエチルカーボネート、ジｎ−プロピルカーボネート、ジイソプロピルカーボネート、ジｎ−ブチルカーボネート、ジイソブチルカーボネート、ジｔｅｒｔブチルカーボネート、ジペンチルカーボネート、ジヘキシルカーボネート、ジヘプチルカーボネート、ジオクチルカーボネート、ジノニルカーボネート、ジデシルカーボネート、ジウンデシルカーボネート、ジドデシルカーボネート、ジトリデシルカーボネート、ジテトラデシルカーボネート、ジペンタデシルカーボネート、ジヘキサデシルカーボネート、ジヘプタデシルカーボネート、ジオクタデシルカーボネート、ジフェニルカーボネート等の炭素数１〜４０の飽和又は不飽和脂肪族、炭素環、飽和又は不飽和脂肪族を有する炭素環、炭素環を有する飽和又は不飽和脂肪族等を有するカーボネート類（これら飽和又は不飽和脂肪族は直鎖状でも分枝状でもよく、不飽和結合の位置は任意であり、また、置換位置も数も任意である）等、あるいはこれらカーボネート類にアルキレンオキサイドを付加したヒドロキシ（ポリ）オキシアルキレンカーボネート類等が挙げられる。
【００８３】
一方、一般式（１）〜（７）におけるＲ及びＲ’は、それぞれ個別に、アルキル基、アルケニル基、アルキレン基、シクロアルキル基、アルキルシクロアルキル基、アリール基、アルキルアリール基、アリールアルキル基等の炭化水素基又はこれら炭化水素基から１個又は２個以上の水素原子を除いた炭化水素基（これら炭化水素基は、ヒドロキシル基、カルボキシル基、カルボニル基、エステル結合、エーテル結合から選ばれる１種又は２種以上の基又は結合を更に有していても良く、炭素、水素及び酸素以外の元素、例えば、窒素や硫黄（例えば複素環化合物）、ハロゲン（フッ素、塩素等）、リン、ホウ素、金属等を含有していても良い。）を示す。
なお、上記炭化水素基は、その炭素数に何ら制限はないが、好ましくは炭素数１〜４０、より好ましくは炭素数２〜３０、特に好ましくは炭素数３〜２０である。
【００８４】
上記アルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、直鎖又は分枝のペンチル基、直鎖又は分枝のヘキシル基、直鎖又は分枝のヘプチル基、直鎖又は分枝のオクチル基、直鎖又は分枝のノニル基、直鎖又は分枝のデシル基、直鎖又は分枝のウンデシル基、直鎖又は分枝のドデシル基、直鎖又は分枝のトリデシル基、直鎖又は分枝のテトラデシル基、直鎖又は分枝のペンタデシル基、直鎖又は分枝のヘキサデシル基、直鎖又は分枝のヘプタデシル基、直鎖又は分枝のオクタデシル基、直鎖又は分枝のノナデシル基、直鎖又は分枝のイコシル基、直鎖又は分枝のヘンイコシル基、直鎖又は分枝のドコシル基、直鎖又は分枝のトリコシル基、直鎖又は分枝のテトラコシル基等の炭素数１〜４０のアルキル基等が挙げられ、好ましくは炭素数２〜３０のアルキル基、特に好ましくは炭素数３〜２０のアルキル基である。
【００８５】
また、上記アルケニル基としては、ビニル基、直鎖又は分枝のプロペニル基、直鎖又は分枝のブテニル基、直鎖又は分枝のペンテニル基、直鎖又は分枝のへキセニル基、直鎖又は分枝のヘプテニル基、直鎖又は分枝のオクテニル基、直鎖又は分枝のノネニル基、直鎖又は分枝のデセニル基、直鎖又は分枝のウンデセニル基、直鎖又は分枝のドデセニル基、直鎖又は分枝のトリデセニル基、直鎖又は分枝のテトラデセニル基、直鎖又は分枝のペンタデセニル基、直鎖又は分枝のヘキサデセニル基、直鎖又は分枝のヘプタデセニル基、直鎖又は分枝のオクタデセニル基、直鎖又は分枝のノナデセニル基、直鎖又は分枝のイコセニル基、直鎖又は分枝のヘンイコセニル基、直鎖又は分枝のドコセニル基、直鎖又は分枝のトリコセニル基、直鎖又は分枝のテトラコセニル基等の炭素数２〜４０のアルケニル基等が挙げられ、好ましくは炭素数２〜３０のアルケニル基、特に好ましくは炭素数３〜２０のアルケニル基である。
【００８６】
更に、上記シクロアルキル基としては、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基シクロオクチル基等の炭素数３〜４０のシクロアルキル基等が挙げられ、好ましくは炭素数３〜２０のシクロアルキル基、特に好ましくは炭素数５〜８のシクロアルキル基である。
更にまた、上記アルキルシクロアルキル基としては、メチルシクロペンチル基、ジメチルシクロペンチル基（全ての構造異性体を含む。）、メチルエチルシクロペンチル基（全ての構造異性体を含む。）、ジエチルシクロペンチル基（全ての構造異性体を含む。）、メチルシクロヘキシル基、ジメチルシクロヘキシル基（全ての構造異性体を含む。）、メチルエチルシクロヘキシル基（全ての構造異性体を含む。）、ジエチルシクロヘキシル基（全ての構造異性体を含む。）、メチルシクロヘプチル基、ジメチルシクロヘプチル基（全ての構造異性体を含む。）、メチルエチルシクロヘプチル基（全ての構造異性体を含む。）、ジエチルシクロヘプチル基（全ての構造異性体を含む。）等の炭素数４〜４０のアルキルシクロアルキル基等が挙げられ、好ましくは炭素数５〜２０のアルキルシクロアルキル基、特に好ましくは炭素数６〜１２のアルキルシクロアルキル基である。
【００８７】
また、上記アリール基としては、フェニル基、ナフチル基等、炭素数６〜２０のアリール基、好ましくは炭素数６〜１０のアリール基である。
更に、上記アルキルアリール基としては、トリル基（全ての構造異性体を含む。）、エチルフェニル基（全ての構造異性体を含む。）、直鎖又は分枝のプロピルフェニル基（全ての構造異性体を含む。）、直鎖又は分枝のブチルフェニル基（全ての構造異性体を含む。）、直鎖又は分枝のペンチルフェニル基（全ての構造異性体を含む。）、直鎖又は分枝のヘキシルフェニル基（全ての構造異性体を含む。）、直鎖又は分枝のヘプチルフェニル基（全ての構造異性体を含む。）、直鎖又は分枝のオクチルフェニル基（全ての構造異性体を含む。）、直鎖又は分枝のノニルフェニル基（全ての構造異性体を含む。）、直鎖又は分枝のデシルフェニル基（全ての構造異性体を含む。）、直鎖又は分枝のウンデシルフェニル基（全ての構造異性体を含む。）、直鎖又は分枝のドデシルフェニル基（全ての構造異性体を含む。）のような１置換フェニル基；キシリル基（全ての構造異性体を含む。）、ジエチルフェニル基、ジプロピルフェニル基、２−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル基、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェニル基、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ベンジル）フェニル基等のような同一又は異なる直鎖又は分枝のアルキル基、を２つ以上有するアリール基（アルキル基は、更にアリール基、アルキルアリール基、アリールアルキル基を含んでも良く、全ての構造異性体を含む。）等のアルキルアリール基等が挙げられ、炭素数７〜４０のアルキルアリール基、好ましくは炭素数７〜２０のアルキルアリール基、特に好ましくは炭素数７〜１２のアルキルアリール基である。
【００８８】
更に、アリールアルキル基としては、ベンジル基、フェニルエチル基、フェニルプロピル基（プロピル基の異性体を含む。）フェニルブチル基（ブチル基の異性体を含む。）、フェニルペンチル基（ペンチル基の異性体を含む。）、フェニルヘキシル基（ヘキシル基の異性体を含む。）等の炭素数７〜４０のアリールアルキル基、好ましくは炭素数７〜２０のアリールアルキル基、特に好ましくは炭素数７〜１２のアリールアルキル基である。
【００８９】
なお、含酸素有機化合物（Ｃ）は、上記した各化合物の誘導体であっても同様に使用できる。誘導体としては、窒素含有化合物、硫黄や硫黄含有化合物、ホウ素含有化合物、ハロゲン元素やハロゲン元素化合物、金属元素や金属含有化合物（有機、無機を問わない）、アルキレンオキサイドを反応させて得られる化合物等が挙げられるが、特にこれらに制限されない。具体的には、例えば、上記アルコール類、カルボン酸類、エステル類、エーテル類、ケトン類、アルデヒド類及びカーボネート類から選ばれる１種を硫化した化合物や、ハロゲン化（フッ化、塩化等）した化合物や、硫酸、硝酸、硼酸、リン酸及びこれらの酸のエステル類又は金属塩類との反応生成物や、金属、金属含有化合物、又はアルキレンオキサイドと反応させたアルキレンオキサイド付加物、アミン化合物との反応生成物、等が挙げられる。
これらの中では、アルコール類、カルボン酸類及びアルデヒド類並びにこれらの誘導体から選ばれる１種又は２種以上と、アミン化合物との反応生成物（例えばマンニッヒ反応生成物、アシル化反応生成物、アミド等）が好ましい例として挙げられる。
【００９０】
上記アミン化合物としては、アンモニア、モノアミン、ジアミン、ポリアミンが挙げられる。より具体的には、アンモニア；メチルアミン、エチルアミン、プロピルアミン、ブチルアミン、ペンチルアミン、ヘキシルアミン、ヘプチルアミン、オクチルアミン、ノニルアミン、デシルアミン、ウンデシルアミン、ドデシルアミン、トリデシルアミン、テトラデシルアミン、ペンタデシルアミン、ヘキサデシルアミン、ヘプタデシルアミン、オクタデシルアミン、ステアリルアミン、ジメチルアミン、ジエチルアミン、ジプロピルアミン、ジブチルアミン、ジペンチルアミン、ジヘキシルアミン、ジヘプチルアミン、ジオクチルアミン、ジノニルアミン、ジデシルアミン、ジウンデシルアミン、ジドデシルアミン、ジトリデシルアミン、ジテトラデシルアミン、ジペンタデシルアミン、ジヘキサデシルアミン、ジヘプタデシルアミン、ジオクタデシルアミン、メチルエチルアミン、メチルプロピルアミン、メチルブチルアミン、エチルプロピルアミン、エチルブチルアミン、及びプロピルブチルアミン等の炭素数１〜３０のアルキル基（これらのアルキル基は直鎖状でも分枝状でもよい）を有するアルキルアミン；
エテニルアミン、プロペニルアミン、ブテニルアミン、オクテニルアミン、及びオレイルアミン等の炭素数２〜３０のアルケニル基（これらのアルケニル基は直鎖状でも分枝状でもよい）を有するアルケニルアミン；メタノールアミン、エタノールアミン、プロパノールアミン、ブタノールアミン、ペンタノールアミン、ヘキサノールアミン、ヘプタノールアミン、オクタノールアミン、ノナノールアミン、メタノールエタノールアミン、メタノールプロパノールアミン、メタノールブタノールアミン、エタノールプロパノールアミン、エタノールブタノールアミン、及びプロパノールブタノールアミン等の炭素数１〜３０のアルカノール基（これらのアルカノール基は直鎖状でも分枝状でもよい）を有するアルカノールアミン；
メチレンジアミン、エチレンジアミン、プロピレンジアミン、及びブチレンジアミン等の炭素数１〜３０のアルキレン基を有するアルキレンジアミン；ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、ペンタエチレンヘキサミン等のポリアミン；ウンデシルジエチルアミン、ウンデシルジエタノールアミン、ドデシルジプロパノールアミン、オレイルジエタノールアミン、オレイルプロピレンジアミン、ステアリルテトラエチレンペンタミン等の上記モノアミン、ジアミン、ポリアミンに炭素数８〜２０のアルキル基又はアルケニル基を有する化合物やＮ−ヒドロキシエチルオレイルイミダゾリン等の複素環化合物；これらの化合物のアルキレンオキシド付加物；及びこれらの混合物等が例示できる。
これら窒素化合物の中でもデシルアミン、ドデシルアミン、トリデシルアミン、ヘプタデシルアミン、オクタデシルアミン、オレイルアミン及びステアリルアミン等の炭素数１０〜２０のアルキル基又はアルケニル基を有するアルキルアミン又はアルケニルアミン（これらは直鎖状でも分枝状でもよい）が好ましい例として挙げることができる。
これら含酸素有機化合物の誘導体の中でも、オレイン酸アミドのような上述の脂肪酸モノカルボン酸類（脂肪酸類）（ＩＩ−１）のうち、炭素数８〜２０のカルボン酸と上述のアミン化合物とのアミドが好ましい例として挙げられる。
【００９１】
以上、含酸素有機化合物について説明したが、これらの中でもより摩擦低減効果に優れることから、水酸基を有するものが好ましい。また、水酸基の中でも、カルボキシル基等のカルボニル基に直接結合した水酸基より、アルコール性水酸基の方がより摩擦低減効果に優れていることから好ましい。更に、化合物中のこのような水酸基の数については、特に制限は無いが、より摩擦低減効果に優れることからより多くの水酸基を有することが好ましい。しかしながら、後述する潤滑油基油等の媒体などと共に使用する場合には、溶解性の点から水酸基の数は制限を受ける場合がある。
【００９５】
上記含酸素有機化合物（Ｃ）は、ＤＬＣコーティング摺動部材（Ａ）と摺動部材（Ｂ）から成る摺動面に、本発明における低摩擦剤組成物として単独（即ち１００％）で使用されることで、極めて優れた低摩擦特性を発揮する。しかしながら、本発明における低摩擦剤組成物としては、含酸素有機化合物（Ｃ）にその他の成分を配合したものを使用し、これを当該摺動面に供給し潤滑させても良い。その他の成分としては、潤滑油基油などの媒体、各種添加剤等が挙げられる。
含酸素有機化合物（Ｃ）の含有量は、特に制限は無いが、摩擦低減効果の点から、低摩擦剤組成物全量基準で、通常、その下限値は０．００１％、好ましくは０．０５％、更に好ましくは０．１％、特に好ましくは０．５％である。一方、上限値は上記の通り１００％であるが、その他の成分、特に媒体を配合した場合は、媒体への溶解性や貯蔵安定性の点から、低摩擦剤組成物全量基準で、通常、５０％、好ましくは２０％、更に好ましくは１０％、特に好ましくは５％である。本発明においては、含酸素有機化合物（Ｃ）は、０．１〜２％程度の少量の添加であっても優れた低摩擦特性を発揮することができる。また、３．０％を超えて含有させても良い。
【００９６】
上述の媒体としては、具体的には、例えば、鉱油、合成油、天然油脂、希釈油、グリース、ワックス、炭素数３〜４０の炭化水素、炭化水素系溶剤、炭化水素系以外の有機溶剤、水等、及びこれらの混合物、特にその摺動条件や常温において液状、グリース状、又はワックス状であるものなどが挙げられる。
【００９７】
また、上記媒体としては、特に潤滑油基油を使用することが好ましい。また、かかる潤滑油基油は、特に限定されるものではなく、通常、潤滑油組成物の基油として用いられるものであれば、鉱油系基油、合成系基油を問わず使用することができる。
【００９８】
鉱油系潤滑油基油としては、具体的には、原油を常圧蒸留及び減圧蒸留して得られた潤滑油留分を溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、溶剤脱ろう、水素化精製、ワックス異性化等の処理を１つ以上行って精製したもの等が挙げられ、特に水素化分解処理や水素化精製処理又はワックス異性化処理が施されたもの等の各種の基油を用いることができる。これらの中でも、水素化精製又は水素化分解鉱油、フィッシャートロプシュプロセス等によるＧＴＬ（ガストゥリキッド）ワックスや潤滑油の脱ろう過程で得られるノルマルパラフィンを多く含むワックス等を異性化して得られるイソパラフィン系鉱油であることが好ましい。
【００９９】
合成系潤滑油基油としては、具体的には、アルキルナフタレン、アルキルベンゼン、ポリブテン又はその水素化物；１−オクテンオリゴマー、１−デセンオリゴマー、エチレン−プロピレンオリゴマー等のポリ−α−オレフィン又はその水素化物；イソブテンオリゴマー、イソブテンオリゴマーの水素化物；イソパラフィン、アルキルベンゼン、アルキルナフタレン、ジエステル（例えば、ジトリデシルグルタレート、ジオクチルアジペート、ジイソデシルアジペート、ジトリデシルアジペート、ジオクチルセバケート等）、ポリオールエステル（例えば、トリメチロールプロパンカプリレート、トリメチロールプロパンペラルゴネート、トリメチロールプロパンイソステアリネート等のトリメチロールプロパンエステル；ペンタエリスリトール２−エチルヘキサノエート、ペンタエリスリトールペラルゴネート等のペンタエリスリトールエステル）、ポリオキシアルキレングリコール、ジアルキルジフェニルエーテル、ポリフェニルエーテル等；及びこれらの混合物等が例示できる。当該合成系潤滑油基油としては、１−オクテンオリゴマー、１−デセンオリゴマー等のポリ−α−オレフィン又はその水素化物が好ましい例として挙げられる。
【０１００】
なお、鉱油系潤滑油基油又は合成系潤滑油基油を単独又は混合して用いる以外に、２種類以上の鉱油系基油又は２種類以上の合成系基油の混合物であっても差し支えない。また、上記混合物における２種類以上の基油の混合比も特に限定されず任意に選ぶことができる。
【０１０１】
また、潤滑油基油の全芳香族含有量は特に制限されないが、１５％以下であることが好ましく、より好ましくは１０％以下、更に好ましくは８％である。潤滑油基油の全芳香族含有量が１５％を超える場合には、酸化安定性が劣るため好ましくない。また、高度水素化分解鉱油又はワックス異性化鉱油、ポリ−α−オレフィン又はその水素化物１−デセンオリゴマー水素化物、ポリオールエステル等のエステル系潤滑油基油等、及びこれらの混合物等、潤滑油基油の全芳香族含有量が２％以下、又は０％であっても摩擦低減効果の高い組成物を得ることができる。なお、含酸素有機化合物（Ｃ）（潤滑油基油としてのエステル類を除く）の含有量が多い場合、例えば２％を超える場合には、貯蔵安定性に劣る可能性があるため、このような場合、必要に応じて溶剤精製鉱油やアルキルベンゼン等を配合することにより潤滑油基油の全芳香族含有量を調整する（例えば２％以上とする）か、潤滑油基油としてエステル類を併用することにより、含酸素化合物（Ｃ）の溶解性を高めることが好ましい。ここで、「全芳香族含有量」とは、ＡＳＴＭ  Ｄ２５４９に準拠して測定した芳香族留分（ａｒｏｍａｔｉｃ  ｆｒａｃｔｉｏｎ）含有量を意味し、通常この芳香族留分には、アルキルベンゼン、アルキルナフタレン、アントラセン、フェナントレン、及びこれらのアルキル化物、四環以上のベンゼン環が縮合した化合物、又はピリジン類、キノリン類、フェノール類、ナフトール類等のヘテロ芳香族を有する化合物等が含まれる。
【０１０２】
更に、潤滑油基油中の硫黄分について、特に制限はないが、基油全量基準で、０．２％以下であることが好ましく、より好ましくは０．１％以下、さらには０．０５％以下であることが好ましい。特に、水素化精製鉱油や合成系基油の硫黄分は、０．００５％以下、あるいは実質的に硫黄分を含有していない（５ｐｐｍ以下）ことから、これらを基油として用いることが好ましい。
【０１０３】
更にまた、潤滑油基油の動粘度は、特に制限はないが、内燃機関用潤滑油組成物として使用する場合には、１００℃における動粘度は、２ｍｍ２／ｓ以上であることが好ましく、より好ましくは３ｍｍ２／ｓ以上であり、一方、その上限は、２０ｍｍ２／ｓ以下であることが好ましく、１０ｍｍ２／ｓ以下、特に８ｍｍ２／ｓ以下であることが好ましい。潤滑油基油の１００℃における動粘度を２ｍｍ２／ｓ以上とすることによって油膜形成が十分であり、潤滑性に優れ、また、高条件下での基油の蒸発損失がより小さい組成物を得ることができる。一方、１００℃における動粘度を２０ｍｍ２／ｓ以下とすることによって、流体抵抗が小さくなるため潤滑個所での摩擦抵抗のより小さい組成物を得ることができる。なお、動粘度が２ｍｍ２／ｓ未満である場合には、十分な耐摩耗性が得られない上に蒸発特性が劣る可能性があるため好ましくない。一方、動粘度が２０ｍｍ２／ｓを超える場合には低摩擦性能を発揮しにくく、低温性能が悪くなる可能性があるため好ましくない。本発明においては、上記基油の中から選ばれる２種以上の基油を任意に混合した混合物等が使用でき、１００℃における動粘度が上記の好ましい範囲内に入る限りにおいては、基油単独の動粘度が上記以外のものであっても使用可能である。
【０１０４】
また、潤滑油基油の粘度指数は、特に制限はないが、８０以上であることが好ましく、内燃機関用潤滑油組成物として使用する場合には、１００以上であることが好ましく、１２０以上であることが更に好ましく、１４０以上、２５０以下であっても良い。潤滑油基油の粘度指数が高いものを選択することにより低温粘度特性に優れるだけでなく、オイル消費が少なく、低温粘度特性、省燃費性能、摩擦低減効果に優れた組成物を得ることができる。
【０１０５】
低摩擦剤組成物には、更に、無灰分散剤、摩耗防止剤又は極圧剤、金属系清浄剤、酸化防止剤、粘度指数向上剤、（Ｃ）以外の摩擦調整剤、防錆剤、非イオン系界面活性剤、抗乳化剤、金属不活性化剤、及び消泡剤等の各種添加剤を単独で又は複数種を組合せて配合し、必要な性能を高めることができる。
【０１０６】
無灰分散剤としては、各種の公知の無灰分散剤を使用することができるが、例えば、ポリブテニルコハク酸イミドやその誘導体を含有することが好適である。
上記ポリブテニルコハク酸イミドとしては、次の化学式（１）及び（２）
【０１０７】
【化１】
0004614427.tif 000002
【０１０８】
【化２】
0004614427.tif 000003
【０１０９】
で表される化合物が挙げられる。これら化学式におけるＰＩＢは、ポリブテニル基を示し、高純度イソブテン又は１−ブテンとイソブテンの混合物をフッ化ホウ素系触媒又は塩化アルミニウム系触媒で重合させて得られる数平均分子量が９００〜３５００、望ましくは１０００〜２０００のポリブテンから得られる。上記平均分子量が９００未満の場合は清浄性効果が劣り易く、３５００を超える場合は低温流動性に劣り易いため、望ましくない。
また、上記化学式におけるｎは、清浄性に優れる点から１〜５の整数、より望ましくは２〜４の整数であることがよい。更に、上記ポリブテンは、製造過程の触媒に起因して残留する微量のフッ素分や塩素分を吸着法や十分な水洗等の適切な方法により、５０ｐｐｍ以下、より望ましくは１０ｐｐｍ以下、特に望ましくは１ｐｐｍ以下まで除去してから用いることもよい。
【０１１０】
更に、上記ポリブテニルコハク酸イミドの製造方法としては、特に限定はないが、例えば、上記ポリブテンの塩素化物又は塩素やフッ素が充分除去されたポリブテンと無水マレイン酸とを１００〜２００℃で反応させて得られるブテニルコハク酸を、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン及びペンタエチレンヘキサミン等のポリアミンと反応させること等により得ることができる。
【０１１１】
一方、上記ポリブテニルコハク酸イミドの誘導体としては、上記化学式（１）及び（２）に示す化合物に、ホウ素化合物や含酸素有機化合物を作用させて、残存するアミノ基及び／又はイミノ基の一部又は全部を中和したりアミド化した、いわゆるホウ素変性化合物又は酸変性化合物を例示できる。代表的には、ホウ素含有ポリブテニルコハク酸イミド、特にホウ素含有ビスポリブテニルコハク酸イミドを用いることがより望ましい。
【０１１２】
上記ホウ素化合物としては、ホウ酸、ホウ酸塩及びホウ酸エステル等が挙げられる。具体的には、上記ホウ酸としては、例えばオルトホウ酸、メタホウ酸及びパラホウ酸等が挙げられる。また、上記ホウ酸塩としては、アンモニウム塩等、例えばメタホウ酸アンモニウム、四ホウ酸アンモニウム、五ホウ酸アンモニウム及び八ホウ酸アンモニウム等のホウ酸アンモニウム等が好適例として挙げられる。更に、ホウ酸エステルとしては、ホウ酸とアルキルアルコール（望ましくは炭素数１〜６）とのエステル、例えばホウ酸モノメチル、ホウ酸ジメチル、ホウ酸トリメチル、ホウ酸モノエチル、ホウ酸ジエチル、ホウ酸トリエチル、ホウ酸モノプロピル、ホウ酸ジプロピル、ホウ酸トリプロピル、ホウ酸モノブチル、ホウ酸ジブチル及びホウ酸トリブチル等が好適例として挙げられる。なお、ホウ素含有ポリブテニルコハク酸イミドにおけるホウ素含有量Ｂと窒素含有量Ｎとの質量比「Ｂ／Ｎ」は、通常０．１〜３であり、望ましくは０．２〜１である。
また、上記含酸素有機化合物としては、具体的には、例えばギ酸、酢酸、グリコール酸、プロピオン酸、乳酸、酪酸、吉草酸、カプロン酸、エナント酸、カプリル酸、ペラルゴン酸、カプリン酸、ウンデシル酸、ラウリン酸、トリデカン酸、ミリスチン酸、ペンタデカン酸、パルミチン酸、マルガリン酸、ステアリン酸、オレイン酸、ノナデカン酸及びエイコサン酸等の炭素数１〜３０のモノカルボン酸、シュウ酸、フタル酸、トリメリット酸及びピロメリット酸等の炭素数２〜３０のポリカルボン酸並びにこれらの無水物、又はエステル化合物、炭素数２〜６のアルキレンオキサイド及びヒドロキシ（ポリ）オキシアルキレンカーボネート等が挙げられる。
【０１１３】
なお、本発明に用いる低摩擦剤組成物において、ポリブテニルコハク酸イミド及び／又はその誘導体の含有量は特に制限されないが、０．１〜１５％が望ましく、より望ましくは１．０〜１２％であることがよい。０．１％未満では清浄性効果に乏しくなることがあり、１５％を超えると含有量に見合う清浄性効果が得られにくく、抗乳化性が悪化し易い。
また、他の無灰分散剤としては、数平均分子量が９００〜３５００のポリブテニル基を有するポリブテニルベンジルアミン、ポリブテニルアミン、数平均分子量が９００未満のポリブテニル基を有するポリブテニルコハク酸イミド等及びそれらの誘導体等が挙げられる。
【０１１４】
摩耗防止剤又は極圧剤としては、公知の各種のものを配合することができるが、例えば、次の化学式（３）
【０１１５】
【化３】
0004614427.tif 000004
【０１１６】
で表されるジチオリン酸亜鉛を含有することが好適である。
上記化学式（３）中のＲ４、Ｒ５、Ｒ６及びＲ７は、それぞれ別個に炭素数１〜２４の炭化水素基を示す。これら炭化水素基としては、炭素数１〜２４の直鎖状又は分枝状のアルキル基、炭素数３〜２４の直鎖状又は分枝状のアルケニル基、炭素数５〜１３のシクロアルキル基又は直鎖状若しくは分枝状のアルキルシクロアルキル基、炭素数６〜１８のアリール基又は直鎖状若しくは分枝状のアルキルアリール基、及び炭素数７〜１９のアリールアルキル基等のいずれかであることが望ましい。また、アルキル基やアルケニル基は、第１級、第２級及び第３級のいずれであってもよい。
【０１１７】
上記Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６及びＲ７としては、具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、へキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基、ノナデシル基、イコシル基、ヘンイコシル基、ドコシル基、トリコシル基及びテトラコシル基等のアルキル基、プロペニル基、イソプロペニル基、ブテニル基、ブタジエニル基、ペンテニル基、ヘキセニル基、ヘプテニル基、オクテニル基、ノネニル基、デセニル基、ウンデセニル基、ドデセニル基、トリデセニル基、テトラデセニル基、ペンタデセニル基、ヘキサデセニル基、ヘプタデセニル基及びオレイル基等のオクタデセニル基、ノナデセニル基、イコセニル基、ヘンイコセニル基、ドコセニル基、トリコセニル基及びテトラコセニル基等のアルケニル基、シクロペンチル基、シクロへキシル基及びシクロヘプチル基等のシクロアルキル基、メチルシクロペンチル基、ジメチルシクロペンチル基、エチルシクロペンチル基、プロピルシクロペンチル基、エチルメチルシクロペンチル基、トリメチルシクロペンチル基、ジエチルシクロペンチル基、エチルジメチルシクロペンチル基、プロピルメチルシクロペンチル基、プロピルエチルシクロペンチル基、ジ−プロピルシクロペンチル基、プロピルエチルメチルシクロペンチル基、メチルシクロへキシル基、ジメチルシクロへキシル基、エチルシクロへキシル基、プロピルシクロへキシル基、エチルメチルシクロへキシル基、トリメチルシクロへキシル基、ジエチルシクロヘキシル基、エチルジメチルシクロヘキシル基、プロピルメチルシクロヘキシル基、プロピルエチルシクロヘキシル基、ジ−プロピルシクロへキシル基、プロピルエチルメチルシクロヘキシル基、メチルシクロヘプチル基、ジメチルシクロヘプチル基、エチルシクロヘプチル基、プロピルシクロヘプチル基、エチルメチルシクロヘプチル基、トリメチルシクロヘプチル基、ジエチルシクロヘプチル基、エチルジメチルシクロヘプチル基、プロピルメチルシクロヘプチル基、プロピルエチルシクロヘプチル基、ジ−プロピルシクロヘプチル基及びプロピルエチルメチルシクロヘプチル基等のアルキルシクロアルキル基、フェニル基及びナフチル基等のアリール基、トリル基、キシリル基、エチルフェニル基、プロピルフェニル基、エチルメチルフェニル基、トリメチルフェニル基、ブチルフェニル基、プロピルメチルフェニル基、ジエチルフェニル基、エチルジメチルフェニル基、テトラメチルフェニル基、ペンチルフェニル基、ヘキシルフェニル基、ヘプチルフェニル基、オクチルフェニル基、ノニルフェニル基、デシルフェニル基、ウンデシルフェニル基及びドデシルフェニル基等のアルキルアリール基、ベンジル基、メチルベンジル基、ジメチルベンジル基、フェネチル基、メチルフェネチル基及びジメチルフェネチル基等のアリールアルキル基等が例示できる。
なお、上記炭化水素基には、考えられる全ての直鎖状構造及び分枝状構造が含まれ、また、アルケニル基の二重結合の位置、アルキル基のシクロアルキル基への結合位置、アルキル基のアリール基への結合位置、及びアリール基のアルキル基への結合位置は任意である。
【０１１８】
上記ジチオリン酸亜鉛の好適な具体例としては、例えば、ジイソプロピルジチオリン酸亜鉛、ジイソブチルジチオリン酸亜鉛、ジ−ｓｅｃ−ブチルジチオリン酸亜鉛、ジ−ｓｅｃ−ペンチルジチオリン酸亜鉛、ジ−ｎ−ヘキシルジチオリン酸亜鉛、ジ−ｓｅｃ−ヘキシルジチオリン酸亜鉛、ジ−オクチルジチオリン酸亜鉛、ジ−２−エチルヘキシルジチオリン酸亜鉛、ジ−ｎ−デシルジチオリン酸亜鉛、ジ−ｎ−ドデシルジチオリン酸亜鉛、ジイソトリデシルジチオリン酸亜鉛、及びこれらの任意の組合せに係る混合物等が挙げられる。
【０１１９】
また、上記ジチオリン酸亜鉛の含有量は、特に制限されないが、より高い摩擦低減効果を発揮させる観点から、組成物全量基準且つリン元素換算量で、０．１％以下であることが好ましく、また０．０６％以下であることがより好ましく、更にはジチオリン酸亜鉛が含有されないことが特に好ましい。ジチオリン酸亜鉛の含有量がリン元素換算量で０．１％を超えると、ＤＬＣ部材と各種金属材料、特に鉄基材料との摺動面における含酸素有機化合物（Ｃ）の優れた摩擦低減効果が阻害されるおそれがある。
【０１２０】
更に、上記ジチオリン酸亜鉛は、特に限定されることなく、任意の従来方法を採用して製造することができる。具体的には、例えば、上記化学式（３）中のＲ４、Ｒ５、Ｒ６及びＲ７に対応する炭化水素基を有するアルコール又はフェノールを五硫化ニリンと反応させてジチオリン酸とし、これを酸化亜鉛で中和させることにより合成できる。なお、上記ジチオリン酸亜鉛の構造が異なるのは、使用する原料アルコール等によることは言うまでもない。
なお、他の摩耗防止剤又は極圧剤としては、ジスルフィド、硫化油脂、硫化オレフィン、炭素数２〜２０の炭化水素基を１〜３個含有するリン酸エステル、チオリン酸エステル、亜リン酸エステル、チオ亜リン酸エステル及びこれらのアミン塩等が挙げられる。
【０１２１】
金属系清浄剤としては、潤滑油用の金属系清浄剤として通常用いられる任意の化合物が使用できる。例えば、アルカリ金属又はアルカリ土類金属のスルホネート、フェネート、サリシレート及びナフテネート等を単独で又は複数種を組合せて使用できる。ここで、上記アルカリ金属としてはナトリウム（Ｎａ）やカリウム（Ｋ）等、上記アルカリ土類金属としてはカルシウム（Ｃａ）やマグネシウム（Ｍｇ）等が例示できる。また、具体的な好適例としては、Ｃａ又はＭｇのスルフォネート、フェネート及びサリシレートが挙げられる。
なお、これら金属系清浄剤の全塩基価及び添加量は、要求される潤滑油の性能に応じて任意に選択できる。通常は、過塩素酸法で０〜５００ｍｇＫＯＨ／ｇ、望ましくは１５０〜４００ｍｇＫＯＨ／ｇであり、その添加量は組成物全量基準で、通常０．１〜１０％である。
【０１２２】
酸化防止剤としては、潤滑油用の酸化防止剤として通常用いられる任意の化合物を使用できる。例えば、４，４−メチレンビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）及びオクチル−３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、オクチル−３−（３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート等のフェノール系酸化防止剤、フェニル−α−ナフチルアミン、アルキルフェニル−α−ナフチルアミン及びアルキルジフェニルアミン等のアミン系酸化防止剤、並びにこれらの任意の組合せに係る混合物等が挙げられる。また、かかる酸化防止剤の添加量は、組成物全量基準で、通常０．０１〜５％である。
【０１２３】
粘度指数向上剤としては、具体的には、各種メタクリル酸又はこれらの任意の組合せに係る共重合体やその水添物等のいわゆる非分散型粘度指数向上剤、及び更に窒素化合物を含む各種メタクリル酸エステルを共重合させたいわゆる分散型粘度指数向上剤等が例示できる。また、非分散型又は分散型エチレン−α−オレフィン共重合体（α−オレフィンとしては、例えばプロピレン、１−ブテン、１−ペンテン等）及びその水素化物、ポリイソブチレン及びその水添物、スチレン−ジエン水素化共重合体、スチレン−無水マレイン酸エステル共重合体、並びにポリアルキルスチレン等も例示できる。
これら粘度指数向上剤の分子量は、せん断安定性を考慮して選定することが必要である。具体的には、粘度指数向上剤の数平均分子量は、例えば分散型及び非分散型ポリメタクリレートでは５０００〜１００００００、好ましくは１０００００〜８０００００がよく、ポリイソブチレン又はその水素化物では８００〜５０００、エチレン−α−オレフィン共重合体及びその水素化物では８００〜３０００００、好ましくは１００００〜２０００００がよい。また、かかる粘度指数向上剤は、単独で又は複数種を任意に組合せて含有させることができるが、通常その含有量は、組成物基準で０．１〜４０．０％であることが望ましい。
【０１２４】
（Ｃ）以外の摩擦調整剤としては、ホウ酸エステル、ジチオリン酸モリブデン、ジチオカルバミン酸モリブデン及び二硫化モリブデン等の金属系摩擦調整剤等が挙げられる。
また、上記防錆剤としては、アルキルベンゼンスルフォネート、ジノニルナフタレンスルフォネート、アルケニルコハク酸エステル、多価アルコールエステル等が挙げられる。
更に、上記非イオン系界面活性剤及び抗乳化剤としては、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル及びポリオキシエチレンアルキルナフチルエーテル等のポリアルキレングリコール系非イオン系界面活性剤等が挙げられる。
更にまた、上記金属不活性化剤としては、イミダゾリン、ピリミジン誘導体、チアジアゾール、ベンゾトリアゾール及びチアジアゾール等が挙げられる。
また、上記消泡剤としては、シリコーン、フルオロシリコーン及びフルオロアルキルエーテル等が挙げられる。
なお、これら添加剤を本発明に用いる低摩擦剤組成物に含有する場合は、その含有量は、組成物全量基準で、（Ｃ）以外の摩擦調整剤、防錆剤、及び抗乳化剤は０．０１〜５％、並びに金属不活性剤は０．０００５〜１％の範囲から適宜選択できる。
【０１２６】
次に、本発明の手動変速機について、詳細に説明する。
本発明の手動変速機は、上述の低摩擦摺動機構を用い、低摩擦剤組成物の存在下で互いに摺動する部材の少なくとも一方の摺動面にダイヤモンドライクカーボンを被覆して成る摺動部位を備える。これより、摺動部位の摩擦係数が低減し、耐焼付き性及び耐摩耗性が向上すると共に、各部位の摺動抵抗が少ないことから自動車の燃費向上に寄与する。
【０１２７】
図１は、本発明の自動車用手動変速機における摺動部位の例を示す断面図であって、本発明の手動変速機１は、クラッチハウジング中に、２個のボールベアリング２ａ，２ｂによって回転自在に支持されたインプットシャフト３と、ローラベアリング４ａ及びボールベアリング４ｂによって回転自在に支持されたメインシャフト５を備えており、上記インプットシャフト３には、３速インプットギヤ３ａ及び４速インプットギヤ３ｂがそれぞれニードルベアリング２ｃ及び２ｄを介して回転可能に嵌合されていると共に、５速インプットギヤ３ｃが固定されている。
【０１２８】
一方、メインシャフト５には、上記インプットシャフト３に形成されたギヤ３ｄに噛合う１速メインギヤ５ａがニードルベアリング４ｃによって、また、インプットシャフト３のギヤ３ｅに噛合う２速メインギヤ５ｂが２速ブッシュ６ａを介して取付けられたニードルベアリング４ｄによって、それぞれ回転可能に嵌合されている。さらに、当該メインシャフト５には、上記インプットシャフト３の５速インプットギヤ３ｃに噛合う５速メインギヤ５ｃが５速ブッシュ６ｂを介して取付けられたニードルベアリング４ｅによって回転可能に嵌合されている。
【０１２９】
そして、本発明の手動変速機１においては、インプットシャフト３と３速インプットギヤ３ａのニードルベアリング２ｃの間の摺動部位、及びインプットシャフト３と４速インプットギヤ３ｂのニードルベアリング２ｄの間の摺動部位におけるインプットシャフト３の側の表面に硬質炭素薄膜を被覆することができる。もちろん、ニードルベアリング２ｃ及び２ｄの表面に硬質炭素薄膜を被覆しても良いし、これらの両方に硬質炭素被膜を形成してもよい。
【０１３０】
また、メインシャフト５については、メインシャフト５と１速メインギヤ５ａのニードルベアリング４ｃの間の摺動部位におけるメインシャフト５の表面、メインシャフト５の２速ブッシュ６ａとニードルベアリング４ｄの間の摺動部位、及び５速ブッシュ６ｂとニードルベアリング４ｅの間の摺動部位におけるブッシュ６ａ及び６ｂの表面に硬質炭素薄膜を被覆することができる。この場合も、ニードルベアリング４ｃ，４ｄ又は４ｅの表面、あるいは互いに摺接する摺動面の双方に硬質炭素被膜を形成することも可能である。
【０１３１】
なお、各ニードルベアリング２ｃ、２ｄ、４ｃ、４ｄ、４ｅとそれぞれ摺接する３速インプットギヤ３ａ、４速インプットギヤ３ｂ、１速メインギヤ５ａ、２速メインギヤ５ｂ、５速メインギヤ５ｃの内周面に硬質炭素被膜を形成することも必要に応じて望ましい。
また、上記においては、インプットシャフト３の３速インプットギヤ３ａ及び４速インプットギヤ３ｂと、メインシャフト５の１速メインギヤ５ａ、２速メインギヤ５ｂ及び５速メインギヤ５ｃの都合５箇所の摺動部位に硬質炭素薄膜を形成した例を示したが、他の摺動部位、例えばインプットシャフト３やメインシャフト５を回転可能に支持するボールベアリング２ａ，２ｂ，４ｂ、及びローラーベアリング４ａの各摺動部位に硬質炭素薄膜を形成するようにしても良い。
更に、使用する手動変速機用の低摩擦剤組成物は、ＤＬＣなどの硬質炭素薄膜との摺動面に用いた場合に、極めて優れた低摩擦特性を示すものであるが、特に変速機の作動油として必要な性能を高める目的で、金属系清浄剤、酸化防止剤、粘度指数向上剤、他の無灰摩擦調整剤、他の無灰分散剤、磨耗防止剤若しくは極圧剤、防錆剤、非イオン系界面活性剤、抗乳化剤、金属不活性化剤、消泡剤等を単独で又は複数種を組合せて配合し、必要な性能を高めることができる。
【０１３２】
次に、本発明の終減速機について、詳細に説明する。
本発明の終減速機は、上述の低摩擦摺動機構を用い、低摩擦剤組成物の存在下で互いに摺動する部材の少なくとも一方の摺動面にダイヤモンドライクカーボンを被覆して成る摺動部位を備える。これより、摺動部位の摩擦係数が低減し、耐焼付き性及び耐摩耗性が向上すると共に、各部位の摺動抵抗が少ないことから自動車の燃費向上に寄与する。
【０１３３】
図２は、本発明の自動車用終減速機における摺動部位の例を示す断面図であって、本発明の終減速機２０は、デフキャリヤ（減速歯車箱）２２中に、先端部にドライブピニオン２３ａを備えたドライブシャフト２３と、ドライブピニオン２３ａと噛合うリングギヤ２５ａが固定され、サイドベアリング２４を介してデフキャリヤ２２に回転可能に支持されたデフケース２５と、該デフケース２５の内部に回転可能に保持された２個のサイドギヤ２６と、デフケース２５内のピニオンメートシャフト２７に回転可能に支持されて、上記サイドギヤ２６にそれぞれ噛合う２個のピニオンメートギヤ２８を備え、上記ドライブシャフト２３は、２個のころ軸受２９によってデフキャリヤ２２に回転可能に支持され、プロペラシャフトに連結されている。
【０１３４】
上記終減速機２０において、プロペラシャフトが回転すると、その回転はドライブピニオン２３ａ及びリングギヤ２５ａを介してデフケース２５に伝達されることになるが、車両の直進時には、デフケース２５がサイドギヤ２６及びピニオンメートギヤ２８と一体的に回転し、左右の駆動輪車軸同一速度で回転する。
一方、車両がカーブにさしかかると、内側の車軸の抵抗が増すことから、サイドギヤ２６及びピニオンメートギヤ２８がデフケース５内でそれぞれ回転し、内側の車軸の回転が遅くなり、その分外側車軸の回転速度が速くなって、車両の円滑な方向転換を可能にしている。
【０１３５】
ここで、上記終減速機２０における摺動部材としては、例えば、サイドベアリング２４のころ２４ａとインナーレース２４ｂ、デフケース２５、サイドギヤ２６、ピニオンメートシャフト２７、ピニオンメートギヤ２８、さらにデフケース２５とサイドギヤ２６の間に介在してバックラッシを調整するワッシャ３０などを挙げることができ、上記サイドベアリング２４のころ２４ａの端面とインナーレース２４ｂの間、デフケース２５の内面とサイドギヤ２６の間、デフケース２５の内面とワッシャ３０の間、サイドギヤ２６の背面とワッシャ３０の間、ピニオンメートシャフト２７の外周面とピニオンメートギヤ２８の間、ピニオンメートギヤ２８の背面とデフケース２５の内面の間が終減速機用低摩擦剤組成物の存在下で互いに摺動する摺動部位ということになり、これら摺動部位における一方の摺動面、例えば、サイドベアリング２４におけるころ２４ａの端面、デフケース２５の内面、ピニオンメートシャフト２７の外周面、ピニオンメートギヤ２８の背面、ワッシャ３０の両面に、硬質炭素薄膜を被覆することができる。もちろん、これら摺動面の相手側摺動面に被覆しても良いし、これら摺動面の双方に硬質炭素被膜を形成してもよい。
【０１３６】
また、上記以外の摺動部位、例えば上記ドライブシャフト２３を支持するころ軸受２９におけるころ２９ａの端面及びインナーレース２９ｂの外周面の一方又は両方に硬質炭素薄膜を形成してもよい。
【０１３７】
更に、使用する終減速機用の低摩擦剤組成物は、ＤＬＣなどの硬質炭素薄膜との摺動面に用いた場合に、極めて優れた低摩擦特性を示すものであるが、特に変速機の作動油として必要な性能を高める目的で、金属系清浄剤、酸化防止剤、粘度指数向上剤、他の無灰摩擦調整剤、他の無灰分散剤、磨耗防止剤若しくは極圧剤、防錆剤、非イオン系界面活性剤、抗乳化剤、金属不活性化剤、消泡剤等を単独で又は複数種を組合せて配合し、必要な性能を高めることができる。
【実施例】
【０１３８】
以下、本発明を実施例及び比較例により更に詳述するが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。
【０１３９】
１．低摩擦摺動機構
（摺動部材）
摺動部材の一例として、図３に示すようなピンオンディスク単体摩擦用の試験片を作製した。この単体試験片は３つのピンと円板（ディスク）からなり、以下の方法により得られた摺動部材を用いて作成したものである。
・ピン材料
ＳＵＪ２熱処理材から所定のピン形状に研磨加工後、ラッピングテープを用いた研磨によってピンを様々な表面粗さ（Ｒａ０．２μｍ以下）に仕上げた。
・円板材料
ＳＵＪ２熱処理材、ＡＣ２Ａ材からなる円板形素材に、所定の時効硬化処理後、ピンとの摺動表面を研磨によって、種々の表面粗さに仕上げた。
・表面処理
上記により仕上げられたピン材料又は円板材料の表面に、黒鉛をターゲットとしたＰＶＤ処理又はＣＶＤ処理によって以下（１）〜（３）の材料を様々な膜厚となるようにコーティングした。コーティングされた表面は更にラッピングテープを用いた研磨によって様々な表面粗さ（Ｒａ０．１μｍ以下）に仕上げた。
（１）ａ−Ｃ …（ＰＶＤ処理）
（２）ＤＬＣ（ａ−Ｃ：Ｈ） …（ＣＶＤ処理）
（３）ＣｒＮ
これら摺動部材について表１に示す。
【０１４０】
【表１】
0004614427.tif 000005
【０１４１】
（低摩擦剤組成物の調製）
・試料油１
潤滑油基油として１−デセンオリゴマー水素化物（１００℃動粘度：３．９ｍｍ２／ｓ、粘度指数：１２４、全芳香族含有量：０．０％）を用い、それに含酸素有機化合物としてオレイルアルコールを１．０％及びその他の添加剤１３．０％（無灰系分散剤：ポリブテニルコハク酸イミド（窒素含有量：１．２％））を５．０％、金属系清浄剤：カルシウムスルホネート（全塩基価：３００ｍｇＫＯＨ／ｇ、カルシウム含有量：１２．０％）を０．５％及びカルシウムフェネート（全塩基価：２５５ｍｇＫＯＨ／ｇ、カルシウム含有量：９．２％）を０．９％）及び、粘度指数向上剤、酸化防止剤、極圧剤、防錆剤、抗乳化剤、非イオン系界面活性剤、金属不活性化剤、消泡剤等）配合し調製した。
・試料油２
その他の添加剤１３．０％を配合しない以外は試料１と同様の操作を繰り返して調製した。
・試料油３
含酸素有機化合物としてオレイン酸を用いた以外は、試料１と同様の操作を繰り返して調製した。
・試料油４
含酸素有機化合物としてオレイルアルコール０．５％とオレイン酸０．５％を用いた以外は試料１と同様の操作を繰り返して調製した。
・試料油５
潤滑油基油として水素化分解鉱油（１００℃動粘度：５．０ｍｍ２／ｓ、粘度指数：１２０、全芳香族含有量：５．５％）を用い、含酸素有機化合物としてオレイン酸アミド１．０％を添加した以外は試料１と同様の操作を繰り返して調製した。
・試料油６
１００℃における動粘度が１０．２ｍｍ２／ｓである市販エンジン油を用いた。
・試料油７
オレイン酸アミドの代わりにモリブデンジチオカーバメート１．０％を添加すること以外は試料５と同様の操作を繰り返して調製した。
・試料油８
グリセリン（Ｇｌｙｃｅｒｏｌ  Ａｎｈｙｄｒｏｕｓ：１，２，３−Ｐｒｏｐａｎｅｔｒｉｏｌ、Ｆｌｕｋａ（シグマアルッドリッチジャパン株式会社製））を単独（１００％）で用いた。
・試料油９
トリメチロールプロパンとｉ−Ｃ８、ｎ−Ｃ８、Ｃ１０、Ｃ１１脂肪酸混合物とのトリエステル（ＫＡＯＬＵＢＥ  ＫＳＬ−２６８）を単独（１００％）で用いた。
・試料油１０
含酸素有機化合物としてグリセロールモノオレイルエーテル１．０％を添加した以外は試料５と同様の操作を繰り返して調製した。
・試料油１１
グリセロールモノ２エチルヘキシルエーテルを単独（１００％）で用いた。
これら低摩擦剤組成物の組成とその試料性状を表２に示す。
【０１４２】
【表２】
0004614427.tif 000006
【０１４３】
（実施例１〜１３）
表１に示すように、それぞれの摺動部材を組合せ、更に表１に併記した各低摩擦剤組成物（上記試料油１〜５，８〜１１）を用いて、低摩擦摺動機構を作製し、以下のピンオンディスク摩擦試験を実施した。この結果を合わせて表１に示す。
【０１４４】
［ピンオンディスク摩擦試験］
最大ヘルツ圧力      ：８０ＭＰａ
円板回転速度        ：３０ｒｐｍ
オイル供給方法      ：油浴
供給オイル温度      ：８０℃
試験時間            ：６０ｍｉｎ
【０１４５】
（比較例１〜４）
実施例と同様に、それぞれの摺動部材を組合せ、更に表１に併記した各低摩擦剤組成物（上記試料油１，２，６，７）を用いて、低摩擦摺動機構を作製し、上記ピンオンディスク摩擦試験を実施した。この結果を合わせて表１に示す。
【０１４６】
表１より、実施例１〜１３で得られた基材と試料油の組み合わせは、いずれも優れた低摩擦係数を示すことがわかる。例えば、これらは、一般的なガソリンエンジンに使われている基材と試料油６の組合せを用いた比較例１に比べて、約５０〜７０％の摩擦低減効果が得られた。
また、実施例６〜８の結果から、低摩擦剤組成物中の水酸基が摩擦低減効果に優れることがわかる。
更に、実施例１０、１１の結果から、アルコール性水酸基を有する化合物が摩擦低減効果に優れることがわかる。
なお、実施例１〜１１で得られた試験片は、試験後の表面形状に何ら問題はなく、耐磨耗性にも非常に優れ、安定した低摩擦特性を示していた。
【０１４７】
ここで、参考例１の試験片基材と低摩擦剤組成物の組み合わせは、一方に窒化クロム処理を施した鋼材と、低摩擦剤組成物として鋼材料間の摺動面に最も有効であるとされる有機モリブデンを配合した組み合わせである。結果、摩擦係数は約０．０６と低い値を示す。これは従来より、各方面にてそのメカニズムが検討されているのと同様、摺動面に二硫化モリブデン被膜が形成されることによる低摩擦化であると推測される。本発明ではこの低摩擦化がひとつの目安であり、先に述べた実施例における低摩擦特性は、非常に優れたものであることが分かる。
【０１４８】
また、比較例１の試験片基材と低摩擦剤組成物の組み合わせは、一般的な軸受け鋼とエンジン油である。結果、摩擦係数が０．１を超えてしまい摩擦特性に劣る。これは、本特許で示唆される低摩擦挙動を示す機構が十分に作用していないためと推定できる。
一方、比較例２は、一方にダイヤモンドライクカーボン処理を施した鋼材と試料油に有機モリブデン化合物を配合した組み合わせであるが、摩擦係数は約０．１と高く、実施例２ほどの効果が得られない。これは従来の鋼材料間の摺動面とは摩擦低減機構が異なるためと推測される。
更に、比較例３及び比較例４は、比較例２で用いた基材に窒化クロム処理を施した鋼材と、実施例で用いた試料油、即ち一方にダイヤモンドライクカーボン処理を施した鋼材に適用した場合に低摩擦効果が得られた試料油との組み合わせである。結果、摩擦係数は０．１を超える値を示した。これは本特許で示す金属材料と試料油とは異なる組み合わせであり、低摩擦化には至らないためと推測される。
【０１４９】
なお、参考例１の試験片基材と低摩擦剤組成物の組み合わせは、一方に窒化クロム処理を施した鋼材と、低摩擦剤組成物として従来の鋼材料間の摺動面に最も有効であった有機モリブデンを配合した試料油７との組み合わせである。結果、摩擦係数は約０．０５と低い。これは従来よりそのメカニズムが検討されているのと同様、摺動面に二硫化モリブデン被膜が形成されることによる低摩擦化であると推測される。
【０１５０】
２．手動変速機
図４に示すように、摺動側試験片としてシリンダー状試験片１１、相手側試験片としてディスク状試験片１２を用いて、シリンダーオンディスク単体往復動摩擦試験を行い、以下に示す条件のもとに摩擦係数を測定した。
【０１５１】
〔１〕摩擦試験条件
試験装置：シリンダーオンディスク単体往復動摩擦試験機
摺動側試験片：φ１５×２２ｍｍシリンダー状試験片
相手側試験片：φ２４×７．９ｍｍディスク状試験片
荷重        ：４００Ｎ（ 摺動側試験片の押し付け荷重）
振幅        ：３．０ｍｍ
周波数      ：５０Ｈｚ
試験温度    ：８０℃
測定時間    ：３０分
【０１５２】
〔２〕シリンダー状試験片（摺動側）の作製
ＪＩＳ  Ｇ４８０５に高炭素クロム軸受鋼鋼材として規定されるＳＵＪ２鋼を素材として摺動側試験片であるシリンダー状試験片１１を上記寸法に機械加工した後、表面粗さＲａを０．０４μｍに仕上げた。
【０１５３】
〔３〕ディスク状試験片（摺動相手側）の作製
同じくＳＵＪ２鋼を用いて、相手側試験片であるディスク状試験片１２を上記寸法に機械加工し、上部摺動面の表面粗さＲａを０．０５μｍに仕上げたのち、ＰＶＤアークイオン式イオンプレーティング法により、この表面上に水素原子の量が０．５原子％以下、ヌープ硬度Ｈｋ＝２１７０ｋｇ／ｍｍ２、表面粗さＲｙ＝０．０３μｍのＤＬＣ薄膜を厚さ０．５μｍに成膜した。なお、比較例には、ＤＬＣ薄膜を被覆していないものを用いた。
【０１５４】
〔４〕手動変速機用低摩擦剤組成物の調製
手動変速機用低摩擦剤組成物として、ベースオイルとしての鉱油又は合成油（ＰＡＯ：ポリアルファオレフィン（１−オクテンオリゴマー））に、ＳＰ系（Ｓ及びＰを含有するか鉱物でチオリン酸アミン塩を０．５質量％）、ＺｎＤＴＰ（ジチリオ酸亜鉛）系極圧剤（化合物として１．５質量％）、耐摩耗剤と、脂肪酸エステル系摩擦調整剤をそれぞれ組合わせたものを調製した。
【０１５５】
〔５〕試験結果
上記シリンダー状試験片及びディスク状試験片、手動変速機用低摩擦剤組成物を表３に示すように組合せて、上記要領によって摩擦係数を測定した。その結果を図５に示す。
【０１５６】
【表３】
0004614427.tif 000007
【０１５７】
図５の結果から明らかなように、上部摺動表面にＤＬＣ薄膜を成膜したディスク状試験片を用いた実施例においては、ＤＬＣ薄膜のないディスク状試験片を用いた比較例に較べて、摩擦係数が大幅に低下することが確認された。
【０１５８】
３．終減速機
図４に示すように、摺動側試験片としてシリンダー状試験片１１、相手側試験片としてディスク状試験片１２を用いて、シリンダーオンディスク単体往復動摩擦試験を行い、以下に示す条件のもとに摩擦係数を測定した。
〔１〕摩擦試験条件
試験装置：シリンダーオンディスク単体往復動摩擦試験機
摺動側試験片：φ１５×２２ｍｍシリンダー状試験片
相手側試験片：φ２４×７．９ｍｍディスク状試験片
荷重        ：４００Ｎ（ 摺動側試験片の押し付け荷重）
振幅        ：３．０ｍｍ
周波数      ：５０Ｈｚ
試験温度    ：８０℃
測定時間    ：３０分
【０１５９】
〔２〕シリンダー状試験片（摺動側）の作製
ＪＩＳ  Ｇ４８０５に高炭素クロム軸受鋼鋼材として規定されるＳＵＪ２鋼を素材として摺動側試験片であるシリンダー状試験片１１を上記寸法に機械加工した後、表面粗さＲａを０．０４μｍに仕上げた。
【０１６０】
〔３〕ディスク状試験片（摺動相手側）の作製
同じくＳＵＪ２鋼を用いて、相手側試験片であるディスク状試験片１２を上記寸法に機械加工し、上部摺動面の表面粗さＲａを０．０５μｍに仕上げたのち、ＰＶＤアークイオン式イオンプレーティング法により、この表面上に水素原子の量が０．５原子％以下、ヌープ硬度Ｈｋ＝２１７０ｋｇ／ｍｍ２、表面粗さＲｙ＝０．０３μｍのＤＬＣ薄膜を厚さ０．５μｍに成膜した。なお、比較例には、ＤＬＣ薄膜を被覆していないものを用いた。
【０１６１】
〔４〕終減速機用低摩擦剤組成物の調製
終減速機用低摩擦剤組成物として、ベースオイルとしての鉱油又は合成油（ＰＡＯ：ポリアルファオレフィン（１−オクテンオリゴマー））に、Ｓ系（化合物として４質量％）、ＳＰ系（化合物として１．５質量％）、ボレート系極圧剤（化合物として３質量％）、耐摩耗剤と、脂肪酸エステル系摩擦調整剤をそれぞれ組合わせたものを調製した。
【０１６２】
〔５〕試験結果
上記シリンダー状試験片及びディスク状試験片、終減速機用低摩擦剤組成物を表４に示すように組合せて、上記要領によって摩擦係数を測定した。その結果を図６に示す。
【０１６３】
【表４】
0004614427.tif 000008
【０１６４】
図６の結果から明らかなように、上部摺動表面にＤＬＣ薄膜を成膜したディスク状試験片を用いた実施例においては、ＤＬＣ薄膜のないディスク状試験片を用いた比較例に較べて、摩擦係数が大幅に低下することが確認された。
【０１６５】
以上、本発明を実施例及び比較例により詳細に説明したが、本発明はこれらに限定されるものではなく、本発明の要旨内であれば種々の変形が可能である。
例えば、産業機械に使われている歯車摺動部材等に用いることもできる。
【図面の簡単な説明】
【０１６６】
【図１】本発明の手動変速機において硬質炭素薄膜を被覆する摺動部位を例示する断面説明図である。
【図２】本発明の終減速機において硬質炭素薄膜を被覆する摺動部位を例示する断面説明図である。
【図３】ピンオンディスク摩擦試験の一例を示す概略図である。
【図４】本発明の実施例において摩耗試験に用いたシリンダーオンディスク単体往復動摩擦試験要領を示す斜視図である。
【図５】図３に示したシリンダーオンディスク単体往復動摩擦試験による摩擦係数の測定結果を比較して示すグラフである。
【図６】図３に示したシリンダーオンディスク単体往復動摩擦試験による摩擦係数の測定結果を比較して示すグラフである。
【符号の説明】
【０１６７】
１      手動変速機
２ｃ    ３速ニードルベアリング（摺動部位）
２ｄ    ４速ニードルベアリング（摺動部位）
３      インプットシャフト（摺動部位）
４ｃ    １速ニードルベアリング（摺動部位）
４ｄ    ２速ニードルベアリング（摺動部位）
４ｅ    ５速ニードルベアリング（摺動部位）
５      メインシャフト（摺動部位）
６ａ    ２速ブッシュ（摺動部位）
６ｂ    ５速ブッシュ（摺動部位）
１１    シリンダー状試験片
１２    ディスク状試験片
２０    終減速機
２３    ドライブシャフト
２４ａ  サイドベアリングころ（摺動部材）
２４ｂ  サイドベアリングインナーレース（摺動部材）
２５    デフケース（摺動部材）
２６    サイドギヤ（摺動部材）
２７    ピニオンメートシャフト（摺動部材）
２８    ピニオンメートギヤ（摺動部材）
２９    ころ軸受
３０    ワッシャ（摺動部材）
【図１】
0004614427.tif 000009
【図２】
0004614427.tif 000010
【図３】
0004614427.tif 000011
【図４】
0004614427.tif 000012
【図５】
0004614427.tif 000013
【図６】
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