(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
感光体と、該感光体を帯電させる帯電手段と、該帯電した感光体に発光ダイオードを用いて露光して、静電潜像を形成する露光手段と、該感光体に形成された静電潜像をトナーで現像してトナー像を形成する現像手段と、該感光体に形成されたトナー像を受像媒体に転写する転写手段を有する画像形成装置であって、
該感光体は、導電性支持体上に感光層が形成されており、
該感光層は、電荷発生材料及び電子輸送材料を含有し、
該電子輸送材料は、化学式
【化１】
0004741392.tif 000031
で表される化合物、化学式
【化２】
0004741392.tif 000032
で表される化合物、化学式
【化３】
0004741392.tif 000033
で表される化合物、化学式
【化４】
0004741392.tif 000034
で表される化合物、化学式
【化５】
0004741392.tif 000035
で表される化合物、化学式
【化６】
0004741392.tif 000036
で表される化合物又は化学式
【化７】
0004741392.tif 000037
で表される化合物であることを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
前記電荷発生材料は、フタロシアニンであることを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項３】
前記フタロシアニンは、チタニルフタロシアニンであることを特徴とする請求項２に記載の画像形成装置。
【請求項４】
前記チタニルフタロシアニンは、ＣｕＫαの特性Ｘ線に対するブラッグ角２θの回折ピーク（±０．２゜）として、２７．２゜に最大のピークを有し、９．４゜、９．６゜及び２４．０゜にピークを有し、７．３゜に最も低角側のピークを有し、該７．３°のピークと該９．４゜のピークの間にピークを有さないことを特徴とする請求項３に記載の画像形成装置。
【請求項５】
前記帯電手段は、前記感光体を正に帯電させることを特徴とする請求項１乃至４のいずれか一項に記載の画像形成装置。
【請求項６】
前記感光体を複数有し、
前記転写手段は、該複数の感光体に形成されたトナー像を順次中間転写体に転写して重ね合わせる一次転写手段及び該中間転写体に転写されて重ね合わされたトナー像を前記受像媒体に転写する二次転写手段を有することを特徴とする請求項１乃至５のいずれか一項に記載の画像形成装置。
【請求項７】
感光体と、帯電した該感光体に発光ダイオードを用いて露光して、静電潜像を形成する露光手段を有し、画像形成装置の本体に着脱可能であるプロセスカートリッジであって、
該感光体は、導電性支持体上に感光層が形成されており、
該感光層は、電荷発生材料及び電子輸送材料を含有し、
該電子輸送材料は、化学式
【化８】
0004741392.tif 000038
で表される化合物、化学式
【化９】
0004741392.tif 000039
で表される化合物、化学式
【化１０】
0004741392.tif 000040
で表される化合物、化学式
【化１１】
0004741392.tif 000041
で表される化合物、化学式
【化１２】
0004741392.tif 000042
で表される化合物、化学式
【化１３】
0004741392.tif 000043
で表される化合物又は化学式
【化１４】
0004741392.tif 000044
で表される化合物であることを特徴とするプロセスカートリッジ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、画像形成装置及びプロセスカートリッジに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、電子写真方式を用いた情報処理システム機の発展は目覚ましいものがある。特に、情報をデジタル信号に変換して、光によって情報記録を行う光プリンタは、そのプリント品質、信頼性において、向上が著しい。このデジタル記録技術は、プリンタのみならず、通常の複写機にも応用され、いわゆるデジタル複写機が開発されている。また、従来からあるアナログ複写にこのデジタル記録技術を搭載した複写機は、種々様々な情報処理機能が付加されるため、今後その需要性が益々高まっていくと予想される。さらに、パーソナルコンピュータの普及及び性能の向上に伴い、画像及びドキュメントのカラー出力を行うためのデジタルカラープリンタの進歩も急激に進んでいる。
【０００３】
近年、上記プリンタや複写機は、装置の小型化、高速化、高画質化が望まれている。
【０００４】
小型化、高速化の課題に関しては、幾つか挙げられるが、その１つとして、書き込み系の問題がある。これまで用いられてきた半導体レーザー（ＬＤ）光源の場合、感光体の長手方向にビームを走査する必要があり、ポリゴンミラーにより走査が行われてきた。この場合、ポリゴンミラーを非常に高速に回転させる必要があり、回転数の上限がプロセススピードの律速となっていた。このポリゴンミラーの高速回転は、プロセススピードの上限を決定するばかりでなく、高速回転による装置全体への振動が生じ、高画質化に際して大きな障害となっている。
【０００５】
この課題に対し、複数の光学系を使用する技術又はＬＤをマルチ化する技術が開発されたが、装置全体を複雑にし、コスト高を生じるばかりでなく、光学系のサイズを大きいものにしており、画像形成装置のコンパクト化とは逆行する方向にある。
【０００６】
このような課題に対して、近年では、ＬＥＤを用いた書き込み系が用いられるようになってきた（特許文献１及び２参照）。このような光学系は、ＬＥＤをアレイ状に形成し、感光体の長手方向に配置することで、感光体の長手方向をライン状に同時に書き込むことが可能になり、書き込み速度を大幅に向上させることができる。また、ＬＥＤヘッドから感光体への書き込みが最低レンズ１枚で行えることから、光学系そのものを非常にコンパクトにすることが可能になり、コンパクトで高速稼働が可能な装置の開発に大きく寄与する。
【０００７】
また、ＬＥＤを使用する場合には、光源と感光体の距離を近距離に配置できるため、レンズ特性を活かした光学系の設計が可能で、高密度書き込みが可能になるため、高精細な画像を出力することができる。
【０００８】
また、装置の小型化には、感光体の小径化も不可欠である。感光体が小径になった場合、画像形成プロセスにおいては、露光部から現像部までの時間が短くなる。従って、感光体としては、帯電状態から露光された場合に速やかに光減衰する高感度な感光体である必要がある。また、繰り返し使用によっても高品位な画像を出力し続けるためには、感光体の特性（帯電性、感度、残留電位）が安定して維持され、地汚れ等の異常画像が発生しないことも重要である。
【特許文献１】特開２００４−１６３４９７号公報
【特許文献２】特開２００１−０４２５５４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明は、上記の従来技術が有する問題に鑑み、長期に亘り、高品位な画像を出力することが可能な画像形成装置及びプロセスカートリッジを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
発明者らは上記課題を解決するために鋭意検討した結果、露光手段として、ＬＥＤを用いた画像形成装置において、感光層に特定の化合物を含む感光体を用いることにより、長期に亘り、高品位な画像を出力できる画像形成装置を提供できることを見いだした。
【００１１】
具体的には、感光体と、該感光体を帯電する帯電手段と、該帯電された感光体に発光ダイオード（ＬＥＤ）を用いて露光を行い、静電潜像を形成する露光手段と、該静電潜像を現像する現像手段と、該現像された像を転写する転写手段を少なくとも有する画像形成装置であって、該感光体は、導電性支持体上に少なくとも感光層を有し、該感光層は、電荷発生材料及び一般式（１）
【００１２】
【化４】
0004741392.tif 000002
（式中、Ｒ１及びＲ２は、それぞれ独立に、水素原子、置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のシクロアルキル基及び置換又は無置換のアラルキル基からなる群より選択される官能基を表し、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８、Ｒ９及びＲ１０は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン基、シアノ基、ニトロ基、アミノ基、水酸基、置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のシクロアルキル基及び置換又は無置換のアラルキル基からなる群より選択される官能基を表す。）
又は一般式（２）
【００１３】
【化５】
0004741392.tif 000003
（式中、Ｒ１及びＲ２は、それぞれ独立に、水素原子、置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のシクロアルキル基及び置換又は無置換のアラルキル基からなる群より選択される官能基を表し、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８、Ｒ９、Ｒ１０、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３及びＲ１４は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン基、シアノ基、ニトロ基、アミノ基、水酸基、置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のシクロアルキル基及び置換又は無置換のアラルキル基からなる群より選択される官能基を表し、ｎは、１以上１００以下の整数を表す。）
で表される電子輸送材料を含有することを特徴とする画像形成装置を用いることで、長期に亘り、高品位な画像を出力することができる。
【００１４】
本発明においては、露光手段として、ＬＥＤを用いる。ＬＥＤを用いた場合、ポリゴンミラーを使用するＬＤ光源に比べ、光学系を小さくすることができ、装置を小型化することができる。また、ＬＥＤを感光体の長手方向にアレイ状に配置することで感光体の回転に対して、ライン状に書き込みを行うことができるため、感光体の線速が大きくなった場合でも書き込みの余裕度は高い。従って、露光手段として、ＬＥＤを用いることで、小型で高速な画像形成装置とすることができる。
【００１５】
また、本発明に用いられる一般式（１）又は（２）で表される電子輸送材料は、非常に優れた電子輸送性を示すものであるため、感光層に電荷輸送材料として含有させることで、高感度な感光体となる。従って、装置の小型化のために感光体が小径になった場合にも安定した画像形成が可能となる。また、電荷輸送材料として、一般式（１）又は（２）で表される電子輸送材料を用いた感光体は、感度のみならず、帯電性も良好であり、残留電位の蓄積も小さい。さらに、繰り返しの使用によっても特性の変化が小さいため、長期に亘り、高品位な画像を出力することができる。
【００１６】
さらに、電荷発生材料においても特定の材料を用いることにより特性が向上する。本発明においては、電荷発生材料として公知の材料を用いることが可能であるが、中でもフタロシアン構造のものが本発明で用いられる電子輸送材料との組み合わせ上、好ましい。
【００１７】
その中でも、特に、中心金属としてチタンを有する一般式
【００１８】
【化６】
0004741392.tif 000004
に示すようなチタニルフタロシアニンとすることによって、特に感度が高い感光体とすることができ、画像形成装置として、小型化、高速化をより一層図ることが可能となる。
【００１９】
チタニルフタロシアニンの合成法や電子写真特性に関する文献としては、例えば、特開昭５７−１４８７４５号公報、特開昭５９−３６２５４号公報、特開昭５９−４４０５４号公報、特開昭５９−３１９６５号公報、特開昭６１−２３９２４８号公報、特開昭６２−６７０９４号公報等が挙げられる。また、チタニルフタロシアニンには、種々の結晶系が知られており、特開昭５９−４９５４４号公報、特開昭５９−１６６９５９号公報、特開昭６１−２３９２４８号公報、特開昭６２−６７０９４号公報、特開昭６３−３６６号公報、特開昭６３−１１６１５８号公報、特開昭６４−１７０６６号公報、特開２００１−１９８７１号公報等に各々結晶形の異なるチタニルフタロシアニンが記載されている。
【００２０】
これらの結晶形のうち、ブラッグ角２θの２７．２°に最大回折ピークを有するチタニルフタロシアニンが特に優れた感度特性を示し、良好に使用される。特に、特開２００１−１９８７１号公報に記載されている２７．２°に最大回析ピークを有し、さらに９．４゜、９．６゜、２４．０゜に主要なピークを有し、かつ最も低角側の回析ピークとして７．３°にピークを有し、７．４゜のピークと９．４゜のピークの間にピークを有さないチタニルフタロシアニンを用いることで、高感度で、繰り返し使用しても帯電性が低下しにくい安定した感光体を得ることができる。
【００２１】
一般式（１）又は（２）で表される電子輸送材料は、電子輸送性を示すものであるため、感光層が支持体側から電荷発生層、電荷輸送層の順で設けられる場合の積層構成においては、正帯電感光体となる。また、感光層が単層構成で用いられる場合には、正孔輸送材料を併用することで正負両帯電において用いることが可能であるが、正帯電の方が、帯電性が安定しており、発生する酸化性ガスが少ない（負帯電の１／１０程度）ため、好ましい。
【００２２】
即ち、本発明は、以下の態様からなる。
（１）感光体と、該感光体を帯電する帯電手段と、該帯電された感光体に発光ダイオードを用いて露光を行い、静電潜像を形成する露光手段と、該静電潜像を現像する現像手段と、該現像された像を転写する転写手段を少なくとも有する画像形成装置であって、該感光体は、導電性支持体上に少なくとも感光層を有し、該感光層は、電荷発生材料及び一般式（１）で表される電子輸送材料を含有することを特徴とする画像形成装置。
（２）感光体と、該感光体を帯電する帯電手段と、該帯電された感光体に発光ダイオードを用いて露光を行い、静電潜像を形成する露光手段と、該静電潜像を現像する現像手段と、該現像された像を転写する転写手段を少なくとも有する画像形成装置であって、該感光体は、導電性支持体上に少なくとも感光層を有し、該感光層は、電荷発生材料及び一般式（２）
で表される電子輸送材料を含有することを特徴とする画像形成装置。
（３）前記電荷発生材料は、フタロシアニンであることを特徴とする（１）又は（２）に記載の画像形成装置。
（４）前記フタロシアニンは、チタニルフタロシアニンであることを特徴とする（３）に記載の画像形成装置。
（５）前記チタニルフタロシアニンは、ＣｕＫαの特性Ｘ線に対するブラッグ角２θの回折ピーク（±０．２゜）として、少なくとも２７．２゜に最大回折ピークを有し、９．４゜、９．６゜及び２４．０゜にピークを有すると共に、７．３゜に最も低角側のピークを有し、該７．３°と９．４゜の間にピークを有さないことを特徴とする（４）に記載の画像形成装置。
（６）前記感光層は、一般式（３）
【００２３】
【化７】
0004741392.tif 000005
（式中、Ｒ１５及びＲ１６は、それぞれ独立に、水素原子、置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のシクロアルキル基及び置換又は無置換のアラルキル基からなる群より選択される官能基を表し、Ｒ１７、Ｒ１８、Ｒ１９及びＲ２０は、それぞれ独立に水素原子、ハロゲン基、シアノ基、ニトロ基、アミノ基、水酸基、置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のシクロアルキル基及び置換又は無置換のアラルキル基からなる群より選択される官能基を表す。）
で表される電子輸送材料をさらに含有することを特徴とする（１）乃至（５）のいずれか一項に記載の画像形成装置。
（７）前記帯電手段は、前記感光体を正に帯電することを特徴とする（１）乃至（６）のいずれか一項に記載の画像形成装置。
（８）前記感光体を複数有し、前記転写手段は、該複数の感光体に現像された像を順次転写して重ね合わせることを特徴とする（１）乃至（７）のいずれか一項に記載の画像形成装置。
（９）感光体を少なくとも有し、画像形成装置本体に着脱可能であるプロセスカートリッジにおいて、該画像形成装置は、（１）乃至（８）のいずれか一項に記載の画像形成装置であることを特徴とするプロセスカートリッジ。
【発明の効果】
【００２４】
本発明によれば、長期に亘り、高品位な画像を出力することが可能な画像形成装置及びプロセスカートリッジを提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２５】
次に、本発明を実施するための最良の形態を説明する。
【００２６】
以下、図面に沿って、本発明の画像形成装置を詳しく説明する。
【００２７】
図１は、本発明の画像形成装置の一例を示す図であり、後述するような変形例も本発明の範疇に属するものである。
【００２８】
図１において、感光体１１は、少なくとも導電性支持体上に感光層を有し、感光層中に少なくとも電荷発生材料と、一般式（１）又は（２）で表される電子輸送材料を含む。感光体１１は、ドラム状の形状を示しているが、シート状、エンドレスベルト状のものであってもよい。
【００２９】
露光手段１３には、ＬＥＤが用いられる。ＬＥＤは、感光体の長手方向に、アレイ状に配置することにより、感光体の回転に対して、ライン状に書き込みを行うことができるため、感光体の線速が大きくなった場合でも書き込みの余裕度が高く、装置の高速化に有効な手段である。この際、ＬＥＤの発光を感光体の表面に集束するため、集束レンズアレイ等を介して、書き込み光が感光体の表面に照射される。
【００３０】
帯電手段１２には、コロトロン、スコロトロン、固体帯電器（ソリッド・ステート・チャージャー）、帯電ローラを始めとする公知の手段が用いられる。
【００３１】
転写手段１６には、コロトロン、スコロトロン、固体帯電器（ソリッド・ステート・チャージャー）、帯電ローラを始めとする公知の帯電器を使用できるが、転写チャージャーと分離チャージャーを併用したものが効果的である。
【００３２】
除電手段１Ａに用いられる光源には、蛍光灯、タングステンランプ、ハロゲンランプ、水銀灯、ナトリウム灯、発光ダイオード（ＬＥＤ）、半導体レーザー（ＬＤ）、エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）等の発光物全般を挙げることができる。そして、所望の波長域の光のみを照射するために、シャープカットフィルター、バンドパスフィルター、近赤外カットフィルター、ダイクロイックフィルター、干渉フィルター、色温度変換フィルター等の各種フィルターを用いることもできる。
【００３３】
現像手段１４により感光体１１上に現像されたトナー１５は、受像媒体１８に転写されるが、全てが転写されるわけではなく、感光体１１上に残存するトナーも生ずる。このようなトナーは、クリーニング手段１７により、感光体１１より除去される。クリーニング手段１７は、ゴム製のクリーニングブレード、ファーブラシ、マグファーブラシ等のブラシ等を用いることができる。
【００３４】
図２には、本発明の画像形成装置の他の例を示す。図２において、感光体１１は、少なくとも導電性支持体上に感光層を有し、感光層中に少なくとも電荷発生材料と、一般式（１）又は（２）で表される電子輸送材料を含み、エンドレスベルト状のものである。
【００３５】
駆動手段１Ｃにより駆動され、帯電手段１２による帯電、露光手段１３による像露光、現像（図示せず）、転写手段１６による転写、クリーニング前露光手段１Ｂによるクリーニング前露光、クリーニング手段１７によるクリーニング、除電手段１Ａによる除電が繰り返し行われる。図２においては、感光体（この場合は、支持体が透光性である）の支持体側よりクリーニング前露光の光照射が行われる。
【００３６】
以上の画像形成プロセスは、本発明における実施形態を例示するものであって、もちろん他の実施形態も可能である。例えば、図２において、支持体側よりクリーニング前露光を行っているが、これは感光層側から行ってもよいし、また、像露光、除電光の照射を支持体側から行ってもよい。一方、光照射工程は、像露光、クリーニング前露光、除電露光が図示されているが、他に転写前露光、像露光のプレ露光及びその他公知の光照射工程を設けて、感光体に光照射を行うこともできる。
【００３７】
また、以上に示すような画像形成手段は、複写機、ファクシミリ、プリンター内に固定して組み込まれていてもよいが、プロセスカートリッジの形でそれら装置内に組み込まれてもよい。プロセスカートリッジとは、感光体を内蔵し、他に帯電手段、露光手段、現像手段、転写手段、クリーニング手段、除電手段を含んだ１つの装置（部品）である。プロセスカートリッジの形状等は多く挙げられるが、図３に、本発明のプロセスカートリッジの一例を示す。この場合も、感光体１１は、少なくとも導電性支持体上に感光層を有し、感光層中に少なくとも電荷発生材料と、一般式（１）又は（２）で表される電子輸送材料を含む。感光体１１は、ドラム状の形状を示しているが、シート状、エンドレスベルト状のものであってもよい。
【００３８】
図４には、本発明の画像形成装置の他の例を示す。この画像形成装置では、感光体１１の周囲に、帯電手段１２、露光手段１３、ブラック（Ｂｋ）、シアン（Ｃ）、マゼンタ（Ｍ）、及びイエロー（Ｙ）の各色トナー毎の現像手段１４Ｂｋ、１４Ｃ、１４Ｍ及び１４Ｙ、中間転写体である中間転写ベルト１Ｆ、クリーニング手段１７が順に配置されている。ここで、図中に示すＢｋ、Ｃ、Ｍ及びＹの添字は上記のトナーの色に対応し、必要に応じて、添字を付け、適宜省略する。
【００３９】
感光体１１は、少なくとも導電性支持体上に感光層を有し、感光層中に少なくとも電荷発生材料と、一般式（１）又は（２）で表される電子輸送材料を含む。各色の現像手段１４Ｂｋ、１４Ｃ、１４Ｍ及び１４Ｙは、各々独立に制御可能となっており、画像形成を行う色の現像手段のみが駆動される。感光体１１上に形成されたトナー像は、中間転写ベルト１Ｆの内側に配置された第１の転写手段１Ｄにより、中間転写ベルト１Ｆ上に転写される。第１の転写手段１Ｄは、感光体１１に対して接離可能に配置されており、転写動作時のみ、中間転写ベルト１Ｆを感光体１１に当接させる。各色の画像形成を順次行い、中間転写ベルト１Ｆ上で重ね合わされたトナー像は、第２の転写手段１Ｅにより、受像媒体１８に一括転写された後、定着手段１９により定着されて画像が形成される。第２の転写手段１Ｅも中間転写ベルト１Ｆに対して接離可能に配置され、転写動作時のみ、中間転写ベルト１Ｆに当接する。
【００４０】
転写ドラム方式の画像形成装置では、転写ドラムに静電吸着させた転写材に各色のトナー像を順次転写するため、厚紙にはプリントできないという転写材の制限があるのに対し、図４に示すような中間転写方式の画像形成装置では、中間転写体１Ｆ上で各色のトナー像を重ね合わせるため、転写材の制限を受けないという特長がある。このような中間転写方式は、図４に示す装置に限らず、図１、図２、図３及び後述する図５（具体例を図６に記す。）に記す装置に適用することができる。
【００４１】
図５には、本発明の画像形成装置の他の例を示す。この画像形成装置は、トナーとして、イエロー（Ｙ）、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）及びブラック（Ｂｋ）の４色を用いるタイプであり、各色毎に画像形成部が配設されている。また、各色毎の感光体１１Ｙ、１１Ｍ、１１Ｃ及び１１Ｂｋが設けられている。この画像形成装置に用いられる感光体１１は、少なくとも導電性支持体上に感光層を有し、感光層中に少なくとも電荷発生材料と、一般式（１）又は（２）で表される電子輸送材料を含む。各感光体１１Ｙ、１１Ｍ、１１Ｃ及び１１Ｂｋの周りには、帯電手段１２、露光手段１３、現像手段１４、クリーニング手段１７等が配設されている。また、直線上に配設された各感光体１１Ｙ、１１Ｍ、１１Ｃ及び１１Ｂｋの各転写位置に接離する転写材担持体としての搬送転写ベルト１Ｇが駆動手段１Ｃで掛け渡されている。この搬送転写ベルト１Ｇを挟んで、各感光体１Ｙ、１Ｍ、１Ｃ及び１Ｂｋに対向する転写位置には、転写手段１６が配設されている。
【００４２】
次に、本発明で用いられる感光体について詳細に説明する。
【００４３】
本発明における感光体の感光層は、電荷発生材料を含有する電荷発生層と、一般式（１）又は（２）で表される電子輸送材料を含有する電荷輸送層とを、この順に積層させた積層型感光層と、単一の層中に電荷発生材料と、一般式（１）又は（２）で表される電子輸送材料を含有する単層型感光層がある。
【００４４】
図７及び図８は本発明の画像形成装置で用いられる感光体の一例を示す断面図であり、図７は、積層型感光層の感光体の例、図８は、単層型感光層の感光体の例である。
【００４５】
まず、積層型感光層の各層構成の例について説明する。
【００４６】
図７では、導電性支持体２１と電荷発生層２２との間に下引き層２４が設けられ、電荷発生層２２の上に電荷輸送層２３が設けられている感光層の構成である。
【００４７】
導電性支持体２１としては、体積抵抗１０１０Ω・ｃｍ以下の導電性を示すもの、例えばアルミニウム、ニッケル、クロム、ニクロム、銅、銀、金、白金、鉄等の金属、酸化スズ、酸化インジウム等の酸化物を、蒸着又はスパッタリングによりフィルム状又は円筒状のプラスチック、紙等に被覆したもの又はアルミニウム、アルミニウム合金、ニッケル、ステンレス等の板及びそれらを、Ｄｒａｗｉｎｇ  Ｉｒｏｎｉｎｇ法、Ｉｍｐａｃｔ  Ｉｒｏｎｉｎｇ法、Ｅｘｔｒｕｄｅｄ  Ｉｒｏｎｉｎｇ法、Ｅｘｔｒｕｄｅｄ  Ｄｒａｗｉｎｇ法、切削法等の工法により素管化後、切削、超仕上げ、研磨等により表面処理した管等を使用することができる。
【００４８】
積層型感光体における各層のうち、まず電荷発生層２２について説明すると、電荷発生層は、電荷発生材料を主成分とする層で、必要に応じて、バインダー樹脂を用いることもある。本発明に用いられる電荷発生材料としては、公知の材料を用いることができる。例えば、金属フタロシアニン、無金属フタロシアニン等のフタロシアニン系顔料、アズレニウム塩顔料、スクエアリック酸メチン顔料、カルバゾール骨格を有するアゾ顔料、トリフェニルアミン骨格を有するアゾ顔料、ジフェニルアミン骨格を有するアゾ顔料、ジベンゾチオフェン骨格を有するアゾ顔料、フルオレノン骨格を有するアゾ顔料、オキサジアゾール骨格を有するアゾ顔料、ビススチルベン骨格を有するアゾ顔料、ジスチリルオキサジアゾール骨格を有するアゾ顔料、ジスチリルカルバゾール骨格を有するアゾ顔料、ペリレン系顔料、アントラキノン系又は多環キノン系顔料、キノンイミン系顔料、ジフェニルメタン及びトリフェニルメタン系顔料、ベンゾキノン及びナフトキノン系顔料、シアニン及びアゾメチン系顔料、インジゴイド系顔料、ビスベンズイミダゾール系顔料等が挙げられる。これらの電荷発生材料は、単独又は２種以上の混合物として用いることができる。
【００４９】
本発明においては、フタロシアニン系の顔料が本発明に必要な諸特性の面から特に好ましい。その中でも、特に、中心金属としてチタンを有するチタニルフタロシアニンであることによって、特に感度が高い感光層とすることができ、画像形成装置として、高速化をより一層図ることが可能となる。さらに各種の結晶形のうち、ブラッグ角２θの２７．２°に最大回折ピークを有するチタニルフタロシアニンが特に優れた感度特性を示し、良好に使用される。特に、特開２００１−１９８７１号公報に記載されている２７．２°に最大回析ピークを有し、さらに、９．４゜、９．６゜、２４．０゜に主要なピークを有し、かつ最も低角側の回析ピークとして、７．３°にピークを有し、該７．４゜のピークと９．４゜のピークの間にピークを有さないチタニルフタロシアニンを用いることで、高感度を失うことなく、繰り返し使用しても帯電性が低下しにくい安定した感光体を得ることができる。
【００５０】
電荷発生層に必要に応じて用いられるバインダー樹脂としては、ポリアミド、ポリウレタン、エポキシ樹脂、ポリケトン、ポリカーボネート、ポリアリレート、シリコーン樹脂、アクリル樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルケトン、ポリスチレン、ポリ（Ｎ−ビニルカルバゾール）、ポリアクリルアミド等が挙げられる。
【００５１】
これらのバインダー樹脂は、単独でも２種以上の混合物として用いてもよい。
【００５２】
バインダー樹脂の含有量は、電荷発生材料１００重量部に対して、通常、０〜５００重量部であり、好ましくは、１０〜３００重量部である。
【００５３】
また、電荷発生層のバインダー樹脂として、高分子電荷輸送物質を用いることができる。さらに、必要に応じて、電荷輸送材料を添加してもよい。
【００５４】
電荷発生層を形成する方法としては、溶液分散系からのキャスティング法が好ましい。キャスティング法によって電荷発生層を設けるには、電荷発生材料を、必要に応じて、バインダー樹脂と共にテトラヒドロフラン、シクロヘキサノン、ジオキサン、ジクロロエタン、ブタノン等の溶媒を用いて、ボールミル、アトライター、サンドミル等により分散し、分散液を適度に希釈して塗布すればよい。塗布は、浸漬塗工法、スプレーコート法、ビードコート法等により行うことができる。
【００５５】
以上のようにして設けられる電荷発生層の膜厚は、通常は、０．０１μｍ〜５μｍ、好ましくは０．１μｍ〜２μｍである。
【００５６】
次に、電荷輸送層２３について説明する。
【００５７】
電荷輸送層は、電荷輸送成分とバインダー成分を主成分とする混合物又は共重合体を適当な溶剤に溶解又は分散し、これを塗布、乾燥することにより形成する。
【００５８】
電荷輸送層のバインダー成分として用いることのできる高分子化合物としては、例えば、ポリスチレン、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアリレート樹脂、ポリカーボネート、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、フッ素樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキド樹脂等の熱可塑性又は熱硬化性樹脂が挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００５９】
これらの高分子化合物は、単独又は２種以上の混合物として、又は原料モノマー２種以上からなる共重合体として、さらには、原料モノマーと電荷輸送材料の共重合体として用いることができる。
【００６０】
電荷輸送層の環境変動に対する安定性確保させる目的として、電気的に不活性な高分子化合物を用いる場合には、例えば、ポリエステル、ポリカーボネート、アクリル樹脂、ポリスチレン、ポリ塩化ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリエチレン、ポリプロピレン、フッ素樹脂、ポリアクリロニトリル、アクリロニトリル−スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−アクリロニトリル共重合体、エチレン−酢酸ビニル共重合体等が有効である。
【００６１】
ここで、電気的に不活性な高分子化合物とは、トリアリールアミン構造のような光導電性を示す化学構造を含まない高分子化合物を指す。
【００６２】
これらの樹脂を添加剤として、バインダー樹脂と併用する場合、光減衰感度の制約から、その添加量は５０重量％以下とすることが好ましい。
【００６３】
本発明においては、電荷輸送材料に用いることのできる材料としては、一般式（１）又は（２）で表される電子輸送材料を用いることが必須であるが、これに加えて、公知の電荷輸送材料、即ち、電子輸送材料（アクセプター）、正孔輸送材料（ドナー）を併用することもできる。
【００６４】
電子輸送材料としては、例えば、クロルアニル、ブロムアニル、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、２，４，７−トリニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロキサントン、２，４，８−トリニトロチオキサントン、２，６，８−トリニトロ−４Ｈ−インデノ〔１，２−ｂ〕チオフェン−４−オン、１，３，７−トリニトロジベンゾチオフェン−５，５−ジオキサイド等の電子受容性物質が挙げられる。これらの電子輸送材料は、単独でも２種以上の混合物として用いてもよい。
【００６５】
正孔輸送材料としては、電子供与性物質が好ましく用いられる。
【００６６】
その例としては、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、トリフェニルアミン誘導体、９−（ｐ−ジエチルアミノスチリルアントラセン）、１，１−ビス−（４−ジベンジルアミノフェニル）プロパン、スチリルアントラセン、スチリルピラゾリン、フェニルヒドラゾン類、α−フェニルスチルベン誘導体、チアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、フェナジン誘導体、アクリジン誘導体、ベンゾフラン誘導体、ベンズイミダゾール誘導体、チオフェン誘導体等が挙げられる。これらの正孔輸送材料は、単独でも２種以上の混合物として用いてもよい。
【００６７】
電荷輸送材料の添加量は、樹脂成分１００重量部に対して、４０〜２００重量部、好ましくは７０〜１５０重量部程度が適当であり、電荷輸送材料全体に対して、一般式（１）又（２）で表される電子輸送材料を５０〜１００重量％含有することが好ましい。
【００６８】
電荷輸送層塗工液を調製する際に使用できる分散溶媒としては、例えば、メチルエチルケトン、アセトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン類、ジオキサン、テトラヒドロフラン、エチルセロソルブなどのエーテル類、トルエン、キシレン等の芳香族類、クロロベンゼン、ジクロロメタンなどのハロゲン類、酢酸エチル、酢酸ブチルなどのエステル類等を挙げることができる。これらの溶媒は、単独又は混合して用いることができる。また、必要により、電荷輸送層中に、酸化防止剤、可塑剤、滑剤、紫外線吸収剤等の低分子化合物及びレベリング剤を添加することもできる。これらの化合物は、単独又は２種以上の混合物として用いることができる。低分子化合物の使用量は、樹脂成分１００重量部に対して、０．１〜５０重量部、好ましくは、０．１〜２０重量部、レベリング剤の使用量は、樹脂成分１００重量部に対して、０．００１〜５重量部程度が適当である。
【００６９】
塗工方法としては、浸漬法、スプレー塗工法、リングコート法、ロールコータ法、グラビア塗工法、ノズルコート法、スクリーン印刷法等が採用される。
【００７０】
電荷輸送層の膜厚は、１５〜４０μｍが適当であり、好ましくは１５〜３０μｍ、解像力が要求される場合、２５μｍ以下が適当である。
【００７１】
本発明に用いられる感光体には、導電性支持体と混合型感光層又は電荷発生層との間に下引き層２４を設けることもできる。下引き層は、接着性の向上、モワレの防止、上層の塗工性の改良、残留電位の低減、導電性支持体からの電荷注入の防止等の目的で設けられる。下引き層は、一般に樹脂を主成分とするが、これらの樹脂は、その上に溶剤を用いて感光層を塗布することを考慮すると、一般の有機溶剤に対して耐溶解性の高い樹脂であることが望ましく、このような樹脂としては、ポリビニルアルコール、カゼイン、ポリアクリル酸ナトリウム等の水溶性樹脂、共重合ナイロン、メトキシメチル化ナイロン等のアルコール可溶性樹脂、ポリウレタン、メラミン樹脂、アルキッド−メラミン樹脂、エポキシ樹脂等の三次元網目構造を形成する硬化型樹脂等が挙げられる。
【００７２】
また、下引き層には、酸化チタン、シリカ、アルミナ、酸化ジルコニウム、酸化スズ、酸化インジウム等の金属酸化物又は金属硫化物、金属窒化物等の微粉末を加えてもよい。これらの下引き層は、感光層と同様に、適当な溶媒及び塗工法を用いて形成することができる。
【００７３】
さらに、下引き層としては、シランカップリング剤、チタンカップリング剤、クロムカップリング剤等を使用して、例えば、ゾル−ゲル法等により形成した金属酸化物層も有用である。この他に、アルミナを陽極酸化により設けたもの、ポリパラキシリレン（パリレン）等の有機物、酸化ケイ素、酸化スズ、酸化チタン、ＩＴＯ、セリア等の無機物を真空薄膜作製法で設けたものも下引き層として良好に使用できる。
【００７４】
下引き層の膜厚は、０．１〜１０μｍが適当であり、さらに好ましくは１〜５μｍである。
【００７５】
また、本発明においては、感光体の表面層のガスバリアー性向上及び耐環境性改善のため、各層に公知の酸化防止剤、可塑剤、紫外線吸収剤、低分子電荷輸送物質及びレベリング剤を添加することができる。
【００７６】
また、本発明において、感光層中に一般式（３）で表される電子輸送材料を加えることにより、感光層を緻密にすることができるため、ガスバリアー性が向上し、帯電器等で発生する酸化性ガスによる感光体の劣化を抑制することができる。また、成膜時における収縮が緩和されるため、アルミ蒸着したＰＥＴシート、ニッケルベルト等のフレキシブルなシートを支持体とした場合、一般にカールと称される反りを減少させることが可能となり、クラック等の感光体の欠陥の発生を抑制することができる。
【００７７】
これは、一般式（３）で表される電子輸送材料が低分子であるため、感光層中で可塑剤のような働きをするためであるが、一般式（３）で表される電子輸送材料は、電子輸送能を持ち、また、一般式（１）及び（２）で表される電子輸送材料のモノマーであるため、残留電位等の副作用もほとんど生じずにガスバリアー性の向上及びカールを減少させることができる。
【００７８】
一般式（３）で表される電子輸送材料は、一般式（１）又は（２）で表される電子輸送材料に対して、１〜５０重量％添加することが適当である。添加量が１重量％より少ないと、効果が得られなくなることがある。また、一般式（３）で表される電子輸送材料は、一般式（１）及び（２）で表される電子輸送材料に比べ電子輸送能が劣るため、添加量が５０重量％より多いと、感度が低下することがある。
【００７９】
次に、単一の層中に電荷発生材料と電荷輸送材料を含有する単層型感光層の例について述べる。
【００８０】
図８は、本発明の画像形成装置で用いられる感光体の他の例を示す断面図であり、導電性支持体２１の上に少なくとも電荷発生材料と、一般式（１）又は（２）で表される電子輸送材料を含む感光層２５が設けられている。また、図示していないが、導電性支持体２１と感光層２５の間に下引き層を設けることも可能である。
【００８１】
単層構成の感光層に用いることができる電荷発生材料は、積層構成時と同様に公知の材料を使用することができるが、前述のようにフタロシアニン系の顔料が本件発明に必要な諸特性の面から特に好ましい。
【００８２】
その中でも、特に、中心金属としてチタンを有するチタニルフタロシアニンであることによって、特に感度が高い感光層とすることができ、画像形成装置として、高速化をより一層図ることが可能となる。さらに、積層型感光層と同様に、各種の結晶形のうち、ブラッグ角２θの２７．２°に最大回折ピークを有するチタニルフタロシアニンが特に優れた感度特性を示し、良好に使用される。特に、特開２００１−１９８７１号公報に記載されている２７．２°に最大回析ピークを有し、さらに、９．４゜、９．６゜、２４．０゜に主要なピークを有し、かつ最も低角側の回析ピークとして、７．３°にピークを有し、７．４゜のピークと９．４゜のピークの間にピークを有さないチタニルフタロシアニンを用いることで、高感度を失うことなく、繰り返し使用しても帯電性が低下しにくい安定した感光体を得ることができる。
【００８３】
これらの顔料は、予めテトラヒドロフラン、シクロヘキサノン、ジオキサン、ジクロロエタン、ブタノン等の溶媒中で、ボールミル、アトライター、サンドミル等により分散しておくことが好ましい。また、分散時には、必要に応じて、バインダー樹脂と共に分散してもよい。
【００８４】
単層構成時においても、電荷輸送材料に用いることのできる材料としては、一般式（１）又は（２）で表される電子輸送材料を用いることが必須であるが、これに加えて前述のような公知の電荷輸送材料、即ち、電子輸送材料（アクセプター）、正孔輸送材料（ドナー）を併用することも積層型感光層と同様にできる。
【００８５】
上記単層構成の感光層において、電荷発生材料は、感光層全体に対して、０．１〜３０重量％、好ましくは、０．５〜１０重量％添加することが適当である。電子輸送材料は、バインダー樹脂成分１００重量部に対して、５〜３００重量部、好ましくは、１０〜１５０重量部添加することが適当である。ただし、電子輸送材料全体に対して、一般式（１）又は（２）で表される電子輸送材料が５０〜１００重量％含まれていることが好ましい。また、正孔輸送材料は、バインダー樹脂成分１００重量部に対して、５〜３００重量部、好ましくは、２０〜１５０重量部添加することが適当である。電子輸送材料と正孔輸送材料を併用する場合は、電子輸送材料と正孔輸送材料の添加量が、バインダー樹脂成分１００重量部に対して、２０〜３００重量部、好ましくは３０〜２００重量部であることが適当である。
【００８６】
感光層塗工液を調製する際に使用できる溶媒としては、例えば、メチルエチルケトン、アセトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン類、ジオキサン、テトラヒドロフラン、エチルセロソルブなどのエーテル類、トルエン、キシレン等の芳香族類、クロロベンゼン、ジクロロメタン等のハロゲン類、酢酸エチル、酢酸ブチル等のエステル類等を挙げることができる。これらの溶媒は、単独又は混合して用いることができる。
【００８７】
また、必要により、感光層中に酸化防止剤、可塑剤、滑剤、紫外線吸収剤等の低分子化合物及びレベリング剤を添加することもできる。これらの化合物は、単独又は２種以上の混合物として用いることができる。低分子化合物の使用量は、バインダー樹脂等の樹脂成分１００重量部に対して、０．１〜５０重量部、好ましくは、０．１〜２０重量部、レベリング剤の使用量は、樹脂成分１００重量部に対して、０．００１〜５重量部が適当である。
【００８８】
単層構成時においても、感光層中に一般式（３）で表される電子輸送材料を加えることにより、感光層を緻密にすることができるため、ガスバリアー性が向上し、帯電器等で発生する酸化性ガスによる感光体の劣化を抑制することができる。また、成膜時における収縮が緩和されるため、アルミ蒸着したＰＥＴシート、ニッケルベルト等のフレキシブルなシートを支持体とした場合、一般にカールと称される反りを減少させることが可能となり、クラック等の感光体の欠陥の発生を抑制することができる。
【００８９】
単層構成の感光層において、一般式（３）で表される電子輸送材料は、一般式（１）又（２）で表される電子輸送材料に対して、１〜５０重量％添加することが適当である。添加量が１重量％より少ないと、効果が得られないことがある。また、一般式（３）で表される電子輸送材料は、一般式（１）及び（２）で表される電子輸送材料に比べ、電子輸送能が劣るため、添加量が５０重量％より多いと、感度が低下することがある。
【００９０】
塗工方法としては、浸漬法、スプレー塗工法、リングコート法、ロールコータ法、グラビア塗工法、ノズルコート法、スクリーン印刷法等が採用される。
【００９１】
感光層の膜厚は、１０〜４５μｍが適当であり、好ましくは、１５〜３２μｍ、解像力が要求される場合、２５μｍ以下が適当である。
【００９２】
本発明で用いられる一般式（１）、（２）及び（３）で表される電子輸送材料は、それぞれ以下に示す構造骨格を有する。
【００９３】
【化８】
0004741392.tif 000006
（式中、Ｒ１及びＲ２は、それぞれ独立に、水素原子、置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のシクロアルキル基及び置換又は無置換のアラルキル基からなる群より選択される官能基を表し、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８、Ｒ９及びＲ１０は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン基、シアノ基、ニトロ基、アミノ基、水酸基、置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のシクロアルキル基及び置換又は無置換のアラルキル基からなる群より選択される官能基を表す。）
【００９４】
【化９】
0004741392.tif 000007
（式中、Ｒ１及びＲ２は、それぞれ独立に、水素原子、置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のシクロアルキル基及び置換又は無置換のアラルキル基からなる群より選択される官能基を表し、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８、Ｒ９、Ｒ１０、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３及びＲ１４は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン基、シアノ基、ニトロ基、アミノ基、水酸基、置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のシクロアルキル基及び置換又は無置換のアラルキル基からなる群より選択される官能基を表し、ｎは、１以上１００以下の整数を表す。）
【００９５】
【化１０】
0004741392.tif 000008
（式中、Ｒ１５及びＲ１６は、それぞれ独立に、水素原子、置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のシクロアルキル基及び置換又は無置換のアラルキル基からなる群より選択される官能基を表し、Ｒ１７、Ｒ１８、Ｒ１９及びＲ２０は、それぞれ独立に水素原子、ハロゲン基、シアノ基、ニトロ基、アミノ基、水酸基、置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のシクロアルキル基及び置換又は無置換のアラルキル基からなる群より選択される官能基を表す。）
置換又は無置換のアルキル基としては、炭素数１〜２５、好ましくは、炭素数１〜１０の炭素原子を有するアルキル基、具体的には、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｎ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、ｎ−ヘキシル基、ｎ−ペプチル基、ｎ−オクチル基、ｎ−ノニル基、ｎ−デシル基といった直鎖状のもの、イソプロピル基、ｓ−ブチル基、ｔ−ブチル基、メチルプロピル基、ジメチルプロピル基、エチルプロピル基、ジエチルプロピル基、メチルブチル基、ジメチルブチル基、メチルペンチル基、ジメチルペンチル基、メチルヘキシル基、ジメチルヘキシル基等の分岐状のもの、アルコキシアルキル基、モノアルキルアミノアルキル基、ジアルキルアミノアルキル基、ハロゲン置換アルキル基、アルキルカルボニルアルキル基、カルボキシアルキル基、アルカノイルオキシアルキル基、アミノアルキル基、エステル化されていてもよいカルボキシル基で置換されたアルキル基、シアノ基で置換されたアルキル基等が例示できる。なお、これらの置換基の置換位置については特に限定されず、アルキル基の炭素原子の一部がヘテロ原子（Ｎ、Ｏ、Ｓ等）に置換された官能基も置換されたアルキル基に含まれる。
【００９６】
置換又は無置換のシクロアルキル基としては、炭素数３〜２５、好ましくは、炭素数３〜１０の炭素原子を有するシクロアルキル環、具体的には、シクロプロパンからシクロデカンまでの同属環、メチルシクロペンタン、ジメチルシクロペンタン、メチルシクロヘキサン、ジメチルシクロヘキサン、トリメチルシクロヘキサン、テトラメチルシクロヘキサン、エチルシクロヘキサン、ジエチルシクロヘキサン、ｔ−ブチルシクロヘキサン等のアルキル置換基を有するもの、アルコキシアルキル基、モノアルキルアミノアルキル基、ジアルキルアミノアルキル基、ハロゲン化アルキル基、アルコキシカルボニルアルキル基、カルボキシアルキル基、アルカノイルオキシアルキル基、アミノアルキル基、ハロゲン基、アミノ基、エステル化されていてもよいカルボキシル基、シアノ基等で置換されたシクロアルキル基等が例示できる。なお、これらの置換基の置換位置については、特に限定されず、シクロアルキル基の炭素原子の一部がヘテロ原子（Ｎ、Ｏ、Ｓ等）に置換された官能基も置換されたシクロアルキル基に含まれる。
【００９７】
置換又は無置換のアラルキル基としては、置換または無置換のアルキル基に芳香族環が置換した基が挙げられ、炭素数６〜１４のアラルキル基が好ましい。具体的には、ベンジル基、ペルフルオロフェニルエチル基、１−フェニルエチル基、２−フェニルエチル基、ターフェニルエチル基、ジメチルフェニルエチル基、ジエチルフェニルエチル基、ｔ−ブチルフェニルエチル基、３−フェニルプロピル基、４−フェニルブチル基、５−フェニルペンチル基、６−フェニルヘキシル基、ベンズヒドリル基、トリチル基等が例示できる。
【００９８】
ハロゲン基としては、フルオロ基、クロロ基、ブロモ基、ヨード基が挙げられる。
【００９９】
一般式（１）で表される電子輸送材料としては、高品質画像が得られる点で、構造式（１−１）〜（１−７）で表される電子輸送材料が、好ましい。
【０１００】
【化１１】
0004741392.tif 000009
【０１０１】
【化１２】
0004741392.tif 000010
【０１０２】
【化１３】
0004741392.tif 000011
【０１０３】
【化１４】
0004741392.tif 000012
【０１０４】
【化１５】
0004741392.tif 000013
【０１０５】
【化１６】
0004741392.tif 000014
【０１０６】
【化１７】
0004741392.tif 000015
一般式（１）で表される電子輸送材料の製造方法としては、下記の方法が例示できる。なお、ナフタレンカルボン酸は、公知の合成方法（例えば、米国特許６７９４１０２号公報、Ｉｎｄｕｓｔｒｉａｌ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｐｉｇｍｅｎｔｓ  ２ｎｄ  ｅｄｉｔｉｏｎ，ＶＣＨ，４８５（１９９７）等）に従い、下記反応により合成される。
【０１０７】
【化１８】
0004741392.tif 000016
（式中、Ｒｎは、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ７、Ｒ８を表し、Ｒｍは、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ９、Ｒ１０を表す。）
一般式（１）で表される電子輸送材料は、上記のナフタレンカルボン酸又はその無水物をアミン類と反応させ、モノイミド化する方法、緩衝液を用いて、ナフタレンカルボン酸又はその無水物をｐＨ調整してジアミン類と反応させる方法等により得られる。モノイミド化は、無溶媒又は溶媒存在下で行う。溶媒は、特に制限はないが、ベンゼン、トルエン、キシレン、クロロナフタレン、酢酸、ピリジン、メチルピリジン、ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド、ジメチルエチレンウレア、ジメチルスルホキサイド等の原料や生成物と反応せず、５０〜２５０℃の温度で反応させられるものを用いるとよい。ｐＨ調整には、水酸化リチウム、水酸化カリウム等の塩基性水溶液をリン酸等の酸と混合することにより作製した緩衝液を用いる。カルボン酸と、アミン類やジアミン類とを反応させて得られたカルボン酸誘導体の脱水反応は、無溶媒又は溶媒存在下で行う。溶媒は、特に制限は無いが、ベンゼン、トルエン、クロロナフタレン、ブロモナフタレン、無水酢酸等の原料や生成物と反応せず、５０〜２５０℃の温度で反応させられるものを用いるとよい。いずれの反応も、無触媒又は触媒存在下で行ってよく、特に限定されないが、例えば、脱水剤として、モレキュラーシーブス、ベンゼンスルホン酸、ｐ−トルエンスルホン酸等を用いることが例示できる。
【０１０８】
構造式（１−３）で表される電子輸送材料は、下記の方法により製造することができる。
（第一工程）
２００ｍｌ４つ口フラスコに、１，４，５，８−ナフタレンテトラカルボン酸二無水物５．０ｇ（１８．６ｍｍｏｌ）、ＤＭＦ５０ｍｌを入れ、加熱還流させる。これに、２−アミノプロパン１．１０ｇ（１８．６ｍｍｏｌ）とＤＭＦ２５ｍｌの混合物を攪拌しながら滴下する。滴下終了後、６時間加熱還流させる。反応終了後、反応容器を冷却し、減圧濃縮する。残渣にトルエンを加え、シリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製する。さらに、回収品をトルエン／ヘキサン混合溶媒により再結晶し、モノイミド体Ｂが２．０８ｇ（収率３６．１％）得られる。
（第二工程）
１００ｍｌ４つ口フラスコに、２．０ｇ（６．４７ｍｍｏｌ）のモノイミド体Ｂ、ヒドラジン一水和物０．１６２ｇ（３．２３ｍｍｏｌ）、ｐ−トルエンスルホン酸１０ｍｇ、トルエン５０ｍｌを入れ、５時間加熱還流させる。反応終了後、容器を冷却し、減圧濃縮する。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製する。さらに、回収品をトルエン／酢酸エチル混合溶媒により再結晶し、構造式（１−３）で表される電子輸送材料が０．８１０ｇ（収率３７．４％）得られる。なお、質量分析（ＦＤ−ＭＳ）において、Ｍ／ｚ＝６１４のピークが観測されることにより、目的物であると同定される。元素分析は、計算値が炭素６６．４５％、水素３．６１％、窒素９．１２％であるのに対し、実測値は、炭素６６．２８％、水素３．４５％、窒素９．３３％が得られる。
【０１０９】
構造式（１−５）で表される電子輸送材料は、下記の方法により製造することができる。
（第一工程）
２００ｍｌ４つ口フラスコに、１，４，５，８−ナフタレンテトラカルボン酸二無水物１０ｇ（３７．３ｍｍｏｌ）、ヒドラジン一水和物０．９３１ｇ（１８．６ｍｍｏｌ）、ｐ−トルエンスルホン酸２０ｍｇ、トルエン１００ｍｌを入れ、５時間加熱還流させる。反応終了後、容器を冷却し、減圧濃縮する。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製する。さらに、回収品をトルエン／酢酸エチル混合溶媒により再結晶し、二量体Ｃが２．８４ｇ（収率２８．７％）得られる。
（第二工程）
２００ｍｌ４つ口フラスコに、５．０ｇ（９．３９ｍｍｏｌ）の二量体Ｃ、ＤＭＦ５０ｍｌを入れ、加熱還流させる。これに、２−アミノヘプタン１．０８ｇ（９．３９ｍｍｏｌ）とＤＭＦ２５ｍｌの混合物を攪拌しながら滴下する。滴下終了後、６時間加熱還流させる。反応終了後、反応容器を冷却し、減圧濃縮する。残渣にトルエンを加え、シリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製し、モノイミド体Ｄが１．６６ｇ（収率２８．１％）得られる。
（第三工程）
１００ｍｌ４つ口フラスコに、１．５ｇ（２．３８ｍｍｏｌ）のモノイミド体Ｄ、ＤＭＦ５０ｍｌを入れ、加熱還流させる。これに、６−アミノウンデカン０．４０８ｇ（２．３８ｍｍｏｌ）とＤＭＦ１０ｍｌの混合物を攪拌しながら滴下する。滴下終了後、６時間加熱還流させる。反応終了後、反応容器を冷却し、減圧濃縮する。残渣にトルエンを加え、シリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製する。さらに、回収品をトルエン／ヘキサン混合溶媒により再結晶し、構造式（１−５）で表される電子輸送材料が０．２７６ｇ（収率１４．８％）得られる。なお、質量分析（ＦＤ−ＭＳ）において、Ｍ／ｚ＝７８２のピークが観測されることにより目的物であると同定される。元素分析は、計算値が炭素７０．５７％、水素５．９２％、窒素７．１６％であるのに対し、実測値は、炭素７０．７７％、水素６．１１％、窒素７．０２％が得られる。
【０１１０】
一般式（２）で表される電子輸送材料の製造方法としては、下記の方法が例示できる。
【０１１１】
【化１９】
0004741392.tif 000017
一般式（２）で表される電子輸送材料の繰り返し単位ｎは、１〜１００の整数である。ｎは、数平均分子量から求められる。ｎが１００を超えると、化合物の分子量が大きくなり、各種溶媒に対する溶解性が低下することがある。一方、ｎが１の場合は、ナフタレンカルボン酸の三量体であるが、Ｒ１及びＲ２の置換基を適切に選択することにより、オリゴマーでも優れた電子移動特性が得られる。このようにｎを変化させるにより、オリゴマーからポリマーまで幅広い範囲のナフタレンカルボン酸誘導体が合成される。分子量が小さいオリゴマー領域では、段階的に合成することで、単分散の化合物を得ることができる。また、分子量が大きいポリマー領域では、分子量に分布を有する化合物が得られる。
【０１１２】
一般式（２）で表される電子輸送材料としては、構造式（２−１）〜（２−３）で表される電子輸送材料が例示できる。
【０１１３】
【化２０】
0004741392.tif 000018
【０１１４】
【化２１】
0004741392.tif 000019
【０１１５】
【化２２】
0004741392.tif 000020
一般式（３）で表される電子輸送材料としては、構造式（３−１）〜（３−３）で表される電子輸送材料が例示できる。
【０１１６】
【化２３】
0004741392.tif 000021
【０１１７】
【化２４】
0004741392.tif 000022
【０１１８】
【化２５】
0004741392.tif 000023
【実施例】
【０１１９】
以下、本発明を実施例によって説明する。なお、これによって本発明の範囲は、限定されるわけではない。部は、全て重量部である。
（電子輸送材料合成例１）
（第一工程）
２００ｍｌ４つ口フラスコに、１，４，５，８−ナフタレンテトラカルボン酸二無水物５．０ｇ（１８．６ｍｍｏｌ）、ＤＭＦ５０ｍｌを入れ、加熱還流させた。これに、２−アミノヘプタン２．１４ｇ（１８．６ｍｍｏｌ）とＤＭＦ２５ｍｌの混合物を攪拌しながら滴下した。滴下終了後、６時間加熱還流させた。反応終了後、容器を冷却し、減圧濃縮した。残渣にトルエンを加え、シリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製した。さらに、回収品をトルエン／ヘキサン混合溶媒により再結晶し、モノイミド体Ａを２．１４ｇ（収率３１．５％）得た。
（第二工程）
１００ｍｌ４つ口フラスコに、２．０ｇ（５．４７ｍｍｏｌ）のモノイミド体Ａ、ヒドラジン一水和物０．１３７ｇ（２．７３ｍｍｏｌ）、ｐ−トルエンスルホン酸１０ｍｇ、トルエン５０ｍｌを入れ、５時間加熱還流させた。反応終了後、容器を冷却し、減圧濃縮した。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製した。さらに、回収品をトルエン／酢酸エチル混合溶媒により再結晶し、構造式（１−１）で表される電子輸送材料１を０．６６８ｇ（収率３３．７％）得た。なお、質量分析（ＦＤ−ＭＳ）において、Ｍ／ｚ＝７２６のピークが観測されたことにより、目的物であると同定した。元素分析は、計算値が炭素６９．４１％、水素５．２７％、窒素７．７１％であるのに対し、実測値は、炭素６９．５２％、水素５．０９％、窒素７．９３％であった。
（電子輸送材料合成例２）
（第一工程）
２００ｍｌ４つ口フラスコに、１，４，５，８−ナフタレンテトラカルボン酸二無水物１０ｇ（３７．３ｍｍｏｌ）、ヒドラジン一水和物０．９３１ｇ（１８．６ｍｍｏｌ）、ｐ−トルエンスルホン酸２０ｍｇ、トルエン１００ｍｌを入れ、５時間加熱還流させた。反応終了後、容器を冷却し、減圧濃縮した。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製した。さらに、回収品をトルエン／酢酸エチル混合溶媒により再結晶し、二量体Ｃを２．８４ｇ（収率２８．７％）得た。
（第二工程）
１００ｍｌ４つ口フラスコに、２．５ｇ（４．６７ｍｍｏｌ）の二量体Ｃ、ＤＭＦ３０ｍｌを入れ、加熱還流させた。これに、２−アミノプロパン０．２７８ｇ（４．６７ｍｍｏｌ）とＤＭＦ１０ｍｌの混合物を攪拌しながら滴下した。滴下終了後、６時間加熱還流させた。反応終了後、反応容器を冷却し、減圧濃縮した。残渣にトルエンを加え、シリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製し、モノイミド体Ｃを０．５５６ｇ（収率３８．５％）得た。
（第三工程）
５０ｍｌ４つ口フラスコに、０．５０ｇ（１．６２ｍｍｏｌ）のモノイミド体Ｃ、ＤＭＦ１０ｍｌを入れ、加熱還流させた。これに、２−アミノヘプタン０．１８６ｇ（１．６２ｍｍｏｌ）とＤＭＦ５ｍｌの混合物を攪拌しながら滴下した。滴下終了後、６時間加熱還流させた。反応終了後、反応容器を冷却し、減圧濃縮した。残渣にトルエンを加え、シリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製した。さらに、回収品をトルエン／ヘキサン混合溶媒により再結晶し、構造式（１−２）で表される電子輸送材料２を０．２４３ｇ（収率２２．４％）得た。なお、質量分析（ＦＤ−ＭＳ）において、Ｍ／ｚ＝６７０のピークが観測されたことにより、目的物であると同定した。元素分析は、計算値が炭素６８．０５％、水素４．５１％、窒素８．３５％であるのに対し、実測値は、炭素６８．２９％、水素４．７２％、窒素８．３３％であった。
（電子輸送材料合成例３）
（第一工程）
２００ｍｌ４つ口フラスコに、５．０ｇ（９．３９ｍｍｏｌ）の二量体Ｃ、ＤＭＦ５０ｍｌを入れ、加熱還流させた。これに、２−アミノヘプタン１．０８ｇ（９．３９ｍｍｏｌ）とＤＭＦ２５ｍｌの混合物を攪拌しながら滴下した。滴下終了後、６時間加熱還流させた。反応終了後、反応容器を冷却し、減圧濃縮した。残渣にトルエンを加え、シリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製し、モノイミド体Ｄを１．６６ｇ（収率２８．１％）得た。
（第二工程）
１００ｍｌ４つ口フラスコに、１．５ｇ（２．３８ｍｍｏｌ）のモノイミド体Ｄ、ＤＭＦ５０ｍｌを入れ、加熱還流させた。これに、２−アミノオクタン０．３０８ｇ（２．３８ｍｍｏｌ）とＤＭＦ１０ｍｌの混合物を攪拌しながら滴下した。滴下終了後、６時間加熱還流させた。反応終了後、反応容器を冷却し、減圧濃縮した。残渣にトルエンを加え、シリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製した。さらに、回収品をトルエン／ヘキサン混合溶媒により再結晶し、構造式（１−４）で表される電子輸送材料３を０．３２８ｇ（収率１８．６％）得た。なお、質量分析（ＦＤ−ＭＳ）において、Ｍ／ｚ＝７４０のピークが観測されたことにより、目的物であると同定した。元素分析は、計算値が炭素６９．７２％、水素５．４４％、窒素７．５６％であるのに対し、実測値は、炭素６９．５５％、水素５．２６％、窒素７．３３％であった。
（電子輸送材料合成例４）
（第一工程）
２００ｍｌ４つ口フラスコに、１，４，５，８−ナフタレンテトラカルボン酸二無水物５．０ｇ（１８．６ｍｍｏｌ）、ＤＭＦ５０ｍｌを入れ、加熱還流させた。これに、２−アミノペンタン１．６２ｇ（１８．６ｍｍｏｌ）とＤＭＦ２５ｍｌの混合物を攪拌しながら滴下した。滴下終了後、６時間加熱還流させた。反応終了後、容器を冷却し、減圧濃縮した。残渣にトルエンを加え、シリカゲルカラムクロマトグラフィーで精製した。さらに、回収品をトルエン／ヘキサン混合溶媒により再結晶し、モノイミド体Ｅを３．４９ｇ（収率４５．８％）得た。
（第二工程）
１００ｍｌ４つ口フラスコに、３．０ｇ（７．３３ｍｍｏｌ）のモノイミド体Ｅ、１，４，５，８−ナフタレンテトラカルボン酸二無水物０．９８３ｇ（３．６６ｍｍｏｌ）、ヒドラジン一水和物０．３６８ｇ（７．３３ｍｍｏｌ）、ｐ−トルエンスルホン酸１０ｍｇ、トルエン５０ｍｌを入れ、５時間加熱還流させた。反応終了後、容器を冷却し、減圧濃縮した。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで２回精製した。さらに、回収品をトルエン／酢酸エチル混合溶媒により再結晶し、構造式（２−１）で表される電子輸送材料４を０．９３９ｇ（収率１３．７％）得た。なお、質量分析（ＦＤ−ＭＳ）において、Ｍ／ｚ＝９３４のピークが観測されたことにより、目的物であると同定した。元素分析は、計算値が炭素６６．８１％、水素３．６７％、窒素８．９９％であるのに対し、実測値は、炭素６６．９２％、水素３．７４％、窒素９．０５％であった。
（顔料合成例１）
特開平２−８２５６号（特公平７−９１４８６号）公報の製造例に記載の方法に準じて、顔料を作製した。すなわち、フタロジニトリル９．８ｇと１−クロロナフタレン７５ｍｌを撹拌混合し、窒素気流下で四塩化チタン２．２ｍｌを滴下する。滴下終了後、徐々に２００℃まで昇温し、反応温度を２００〜２２０℃に保ちながら、３時間撹拌して反応を行った。反応終了後、放冷し、１３０℃になったところで、ろ過した。次に、１−クロロナフタレンで粉体が青色になるまで洗浄し、メタノールで数回洗浄し、さらに８０℃の熱水で数回洗浄した後、乾燥し、チタニルフタロシアニン粉末（顔料１）を得た。
【０１２０】
下記の条件で、顔料１のＸ線回折スペクトルを測定し、公報に記載のスペクトルと同様であることを確認した。
（Ｘ線回折スペクトル測定条件）
Ｘ線管球：Ｃｕ
電圧：５０ｋＶ
電流：３０ｍＡ
走査速度：２°／分
走査範囲：３〜４０°
時定数：２秒
（顔料合成例２）
特開２００１−１９８７１号公報に準じて、顔料を作製した。即ち、１，３−ジイミノイソインドリン２９．２ｇとスルホラン２００ｍｌを混合し、窒素気流下でチタニウムテトラブトキシド２０．４ｇを滴下する。滴下終了後、徐々に１８０℃まで昇温し、反応温度を１７０〜１８０℃に保ちながら、５時間撹拌して反応を行った。反応終了後、放冷して析出物を濾過し、クロロホルムで粉体が青色になるまで洗浄した。次に、メタノールで数回洗浄し、さらに８０℃の熱水で数回洗浄した後、乾燥し、粗チタニルフタロシアニンを得た。粗チタニルフタロシアニンを２０倍量の濃硫酸に溶解させ、１００倍量の氷水に撹拌しながら滴下し、析出した結晶をろ過した。次に、洗浄液が中性になるまで水洗いを繰り返し、チタニルフタロシアニン顔料のウェットケーキ（水ペースト）を得た。得られたウェットケーキ２ｇをテトラヒドロフラン２０ｇに投入し、４時間攪拌を行った後、濾過を行い、乾燥して、チタニルフタロシアニン粉末（顔料２）を得た。
【０１２１】
顔料合成例１の条件で、顔料２のＸ線回折スペクトルを測定し、公報に記載の、Ｃｕ−Ｋα線（波長１．５４２Å）に対するブラッグ角２θの回折ピーク（±０．２゜）として、少なくとも２７．２°に最大回折ピークを有し、さらに、９．４゜、９．６゜、２４．０゜に主要なピークを有し、かつ最も低角側の回折ピークとして、７．３゜にピークを有し、７．３゜のピークと９．４゜のピークの間にピークを有さないチタニルフタロシアニンであることを確認した。
（感光体作製例１）
下記組成の下引き層用塗工液、電荷発生層用塗工液及び電荷輸送層用塗工液をそれぞれ作製した。
（下引き層用塗工液）
アルキッド樹脂（大日本インキ工業社製：ベッコゾール  Ｍ−６４０１−５０）：６０部
メラミン樹脂：４０部
（大日本インキ工業社製：スーパーベッカミン  Ｌ−１２１−６０）
酸化チタン（石原産業社製：ＣＲ−ＥＬ）：４００部
メチルエチルケトン：５００部
これらをボールミル装置（メディアとして、直径１０ｍｍのアルミナボールを使用）で５日間ボールミルを行い、下引き層用塗工液とした。
（電荷発生層用塗工液）
無金属フタロシアニン顔料：１２部
（大日本インキ工業社製：Ｆａｓｔｏｇｅｎ  Ｂｌｕｅ８１２０Ｂ）
ポリビニルブチラール樹脂：（積水化学工業社製：エスレックＢＸ−１）：５部
２−ブタノン：２００部
シクロヘキサノン：４００部
これらを直径９ｃｍのガラスポットに入れ、直径０．５ｍｍのＰＳＺボールを用いて、回転数１００ｒｐｍで５時間分散を行い、電荷発生層用塗工液とした。
（電荷輸送層用塗工液）
電子輸送材料１：１０部
Ｚ型ポリカーボネート樹脂（帝人化成社製：パンライトＴＳ−２０５０）：１０部
シリコーンオイル（信越化学工業社製：ＫＦ５０）：０．０１部
テトラヒドロフラン：８０部
これらを撹拌、溶解し、電荷輸送層用塗工液とした。
【０１２２】
次に、直径３０ｍｍ、長さ３４０ｍｍのアルミニウムドラム上に、下引き層用塗工液、電荷発生層用塗工液及び電荷輸送層用塗工液の各塗工液を順次、浸漬塗工法により塗布、乾燥し、４．５μｍの下引き層、０．１５μｍの電荷発生層、２５μｍの電荷輸送層を形成し、感光体１を作製した。
【０１２３】
なお、それぞれの層の乾燥温度は、１３５℃で２０分、８０℃で１５分、１２０℃で２０分とした。
（感光体作製例２）
無金属フタロシアニンを下記組成の処方、条件で分散を行い、顔料分散液を調製した。
【０１２４】
無金属フタロシアニン顔料：３部
（大日本インキ工業社製：Ｆａｓｔｏｇｅｎ  Ｂｌｕｅ８１２０Ｂ）
シクロヘキサノン：９７部
これらを直径９ｃｍのガラスポットに入れ、直径０．５ｍｍのＰＳＺボールを用いて、回転数１００ｒｐｍで５時間分散を行い、顔料分散液とした。
【０１２５】
顔料分散液を用いて下記組成の感光体用塗工液を調製した。
【０１２６】
顔料分散液：６０部
構造式
【０１２７】
【化２６】
0004741392.tif 000024
で表される正孔輸送材料：２５部
電子輸送材料１：２５部
Ｚ型ポリカーボネート樹脂（帝人化成社製：パンライトＴＳ−２０５０）：５０部
シリコーンオイル（信越化学工業社製：ＫＦ５０）：０．０１部
テトラヒドロフラン：３５０部
こうして得られた感光層用塗工液を直径３０ｍｍ、長さ３４０ｍｍアルミニウムドラム上に、浸漬塗工法により塗布、１２０℃で２０分間乾燥し、２５μｍの感光層を形成し、感光体２を作製した。
（感光体作製例３）
電荷発生材料として、無金属フタロシアニン顔料（Ｆａｓｔｏｇｅｎ  Ｂｌｕｅ８１２０Ｂ）の代わりに、顔料１を用いた以外は、感光体作製例１と同様にして感光体３を作製した。
（感光体作製例４）
電荷発生材料として、無金属フタロシアニン顔料（Ｆａｓｔｏｇｅｎ  Ｂｌｕｅ８１２０Ｂ）の代わりに、顔料１を用いた以外は、感光体作製例２と同様にして感光体４を作製した。
（感光体作製例５）
電荷発生材料として、無金属フタロシアニン（Ｆａｓｔｏｇｅｎ  Ｂｌｕｅ８１２０Ｂ）の代わりに、顔料２を用いた以外は、感光体作製例１と同様にして感光体５を作製した。
（感光体作製例６）
電荷発生材料として、無金属フタロシアニン（Ｆａｓｔｏｇｅｎ  Ｂｌｕｅ８１２０Ｂ）の代わりに、顔料２を用いた以外は、感光体作製例２と同様にして感光体６を作製した。
（感光体作製例７）
電子輸送材料１の代わりに、電子輸送材料２を用いた以外は、感光体作製例５と同様にして感光体７を作製した。
（感光体作製例８）
電子輸送材料１の代わりに、電子輸送材料２を用いた以外は、感光体作製例６と同様にして感光体８を作製した。
（感光体作製例９）
電子輸送材料１の代わりに、電子輸送材料３を用いた以外は、感光体作製例５と同様にして感光体９を作製した。
（感光体作製例１０）
電子輸送材料１の代わりに、電子輸送材料３を用いた以外は、感光体作製例６と同様にして感光体１０を作製した。
（感光体作製例１１）
電子輸送材料１の代わりに、構造式（Ａ）
【０１２８】
【化２７】
0004741392.tif 000025
で表される化合物を用いた以外は、感光体作製例５と同様にして感光体１１を作製した。
（感光体作製例１２）
電子輸送材料１の代わりに、構造式（Ａ）で表される化合物を用いた以外は、感光体作製例６と同様にして感光体１２を作製した。
（感光体作製例１３）
電子輸送材料１の代わりに、構造式（Ｂ）
【０１２９】
【化２８】
0004741392.tif 000026
で表される化合物を用いた以外は、感光体作製例５と同様にして感光体１３を作製した。
（感光体作製例１４）
電子輸送材料１の代わりに、構造式（Ｂ）であらわされる化合物を用いた以外は、感光体作製例６と同様にして感光体１４を作製した。
（感光体作製例１５）
電子輸送材料１の代わりに、電子輸送材料４を用いた以外は、感光体作製例５と同様にして感光体１５を作製した。
（感光体作製例１６）
電子輸送材料１の代わりに、電子輸送材料４を用いた以外は、感光体作製例６と同様にして感光体１６を作製した。
（感光体作製例１７）
１０部の電子輸送材料１を、８部の電子輸送材料１及び２部の構造式（３−１）で表される電子輸送材料５に変更した以外は、感光体作製例５と同様にして感光体１７を作製した。
（感光体作製例１８）
１０部の電子輸送材料１を、８部の電子輸送材料１及び２部の電子輸送材料５に変更した以外は、感光体作製例６と同様にして感光体１８を作製した。
（実施例１〜１０、１３、１４、参考例１１、１２及び比較例１〜４）
感光体１〜１８を実装用にした後、画像形成装置ｉｍｇｉｏ  Ｎｅｏ  ２７０（リコー社製）の改造機（パワーパックを交換し、正帯電となるように改造し、露光光源をＬＥＤに換装した装置）に搭載し、書き込み率が５％のチャート（Ａ４全面に対して、画像面積として５％相当の文字が平均的に書かれている）を用い、通算１万枚印刷する耐刷試験を行った。
【０１３０】
ＬＥＤは、波長が７８０ｎｍのものを使用し、これをガラス基板上にアレイ状に配置し、集束レンズアレイを介して、感光体の表面に書き込みができるようにした。
【０１３１】
トナーと現像剤は、ｉｍｇｉｏ  Ｎｅｏ  ２７０専用のものから極性が逆となるトナーと現像剤に交換し、使用した。
【０１３２】
また、帯電手段は、外部電源を用いて、帯電ローラの印加電圧は、ＡＣ成分として、ピーク間電圧１．９ｋＶ、周波数１．３５ｋＨｚを選択した。また、ＤＣ成分は、試験開始時の感光体の帯電電位が＋６００Ｖとなるようなバイアスを設定し、試験終了に至るまでこの帯電条件で試験を行った。また、現像バイアスは、＋４５０Ｖとした。試験環境は、２３℃、５５％ＲＨである。
【０１３３】
耐刷試験後に画像評価及び解像度の評価を行った。
（画像評価）
評価用画像を出力し、目視で地汚れ、かぶり、画像濃度等を総合的にランク評価した。
（解像度）
ハーフトーン画像を出力し、ドット形成状態（ドットの散り具合やドット再現性）を観察した。
【０１３４】
いずれの場合も評価ランクは、以下の通りである。
【０１３５】
◎：非常に良好
○：良好
△：やや劣る
×：非常に悪い
以上、実施例１〜１０、１３、１４、参考例１１、１２及び比較例１〜４の評価結果を表１に示す。
【０１３６】
【表１】
0004741392.tif 000027
（実施例１５〜１９、２１及び参考例２０）
感光体２、４、６、８、１０、１６、１８を実装用にした後、接触方式の帯電ローラを用いた画像形成装置ｉｍｇｉｏ  Ｎｅｏ  ２７０（リコー社製）の改造機（露光光源をＬＥＤに換装した装置）に搭載し、書き込み率が５％のチャート（Ａ４全面に対して、画像面積として５％相当の文字が平均的に書かれている）を用い、通算１万枚印刷する耐刷試験を行った。
【０１３７】
ＬＥＤは、波長が７８０ｎｍのものを使用し、これをガラス基板上にアレイ状に配置し、集束レンズアレイを介して、感光体の表面に書き込みができるようにした。
【０１３８】
帯電手段は、外部電源を用いて、帯電ローラの印加電圧は、ＡＣ成分として、ピーク間電圧１．９ｋＶ、周波数１．３５ｋＨｚとした。また、ＤＣ成分は、試験開始時の感光体の帯電電位が−６００Ｖとなるようなバイアスを設定し、試験終了に至るまでこの帯電条件で試験を行った。また、現像バイアスは−４５０Ｖとした。試験環境は、２３℃、５５％ＲＨである。
【０１３９】
耐刷試験後に画像評価及び解像度の評価を行った。
（画像評価）
評価用画像を出力し、目視で地汚れ、かぶり、画像濃度等を総合的にランク評価した。
（解像度）
ハーフトーン画像を出力し、ドット形成状態（ドットの散り具合やドット再現性）を観察した。
【０１４０】
いずれの場合も評価ランクは、以下の通りである。
【０１４１】
◎：非常に良好
○：良好
△：やや劣る
×：非常に悪い
以上、実施例１５〜１９、２１及び参考例２０の評価結果を表２に示す。
【０１４２】
【表２】
0004741392.tif 000028
（実施例２２〜３１、３４、３５、参考例３２、３３及び比較例５〜８）
感光体１〜１８を実装用にした後、タンデム機構を有するフルカラー画像形成装置ＩＰＳｉＯ
Ｃｏｌｏｒ８１００（リコー社製）の改造機（パワーパックを交換し、正帯電となるよう改造し、さらに露光光源をＬＥＤに換装した装置）に搭載し、書き込み率が５％のチャート（Ａ４全面に対して、画像面積として５％相当の文字が平均的に書かれている）を用い、通算１万枚印刷する耐刷試験を行った。
【０１４３】
ＬＥＤは、波長が７８０ｎｍのものを使用し、これをガラス基板上にアレイ状に配置し、集束レンズアレイを介して、感光体の表面に書き込みができるようにした。
【０１４４】
トナーと現像剤は、ＩＰＳｉＯ  Ｃｏｌｏｒ８１００専用のものから極性が逆となるトナーと現像剤に交換し使用した。
【０１４５】
また、帯電手段は、外部電源を用いて、帯電ローラの印加電圧は、ＡＣ成分として、ピーク間電圧１．９ｋＶ、周波数１．３５ｋＨｚを選択した。また、ＤＣ成分は、試験開始時の感光体の帯電電位が＋６００Ｖとなるようなバイアスを設定し、試験終了に至るまでこの帯電条件で試験を行った。また、現像バイアスは＋４５０Ｖとした。試験環境は２３℃、５５％ＲＨである。
【０１４６】
耐刷試験後に画像評価及び色再現性の評価を行った。
（画像評価）
評価用画像を出力し、目視で地汚れ、かぶり、画像濃度等を総合的にランク評価した。
（色再現性）
ＩＳＯ／ＪＩＳ−ＳＣＩＤ画像Ｎ１（ポートレート）を出力して、カラー色の再現性について評価した。
【０１４７】
いずれの場合も評価ランクは、以下の通りである。
【０１４８】
◎：非常に良好
○：良好
△：やや劣る
×：非常に悪い
以上、実施例２２〜３１、３４、３５、参考例３２、３３及び比較例５〜８の評価結果を表３に示す。
【０１４９】
【表３】
0004741392.tif 000029
表１、表２及び表３の結果から、本発明の要件を満たす実施例では、繰り返し使用によっても異常画像が無く、また高精細な画像が出力できることがわかる。
（実施例３６〜３９）
感光体５、６、１７、１８について、オゾン濃度１０ｐｐｍの環境に５日間放置するオゾン暴露試験を行った。オゾン暴露試験後に画像評価及び解像度の評価を行った。評価は、（実施例１〜１０、１３、１４、参考例１１、１２及び比較例１〜４）で用いた画像形成装置を用いて行った。
（画像評価）
評価用画像を出力し、目視で地汚れ、かぶり、画像濃度等を総合的にランク評価した。
（解像度）
ハーフトーン画像を出力し、ドット形成状態（ドットの散り具合やドット再現性）を観察した。
【０１５０】
いずれの場合も評価ランクは、以下の通りである。
【０１５１】
◎：非常に良好
○：良好
△：やや劣る
×：非常に悪い
以上、実施例３６〜３９の評価結果を表４に示す。
【０１５２】
【表４】
0004741392.tif 000030
【図面の簡単な説明】
【０１５３】
【図１】本発明の画像形成装置の一例を示す図である。
【図２】本発明の画像形成装置の他の例を示す図である。
【図３】本発明のプロセスカートリッジの一例を示す図である。
【図４】本発明の画像形成装置の他の例を示す図である。
【図５】本発明の画像形成装置の他の例を示す図である。
【図６】本発明の画像形成装置の他の例を示す図である。
【図７】本発明の画像形成装置に用いられる感光体の一例を示す断面図である。
【図８】本発明の画像形成装置に用いられる感光体の他の例を示す断面図である。
【符号の説明】
【０１５４】
１１    感光体
１２    帯電手段
１３    露光手段
１４    現像手段
１５    トナー
１６    転写手段
１７    クリーニング手段
１８    受像媒体
１９    定着手段
１Ａ    除電手段
１Ｂ    クリーニング前露光手段
１Ｃ    駆動手段
１Ｄ    第１の転写手段
１Ｅ    第２の転写手段
１Ｆ    中間転写体
１Ｇ    受像媒体担持体
２１    導電性支持体
２２    電荷発生層
２３    電荷輸送層
２４    下引き層
２５    感光層
【図１】
0004741392.tif 000045
【図２】
0004741392.tif 000046
【図３】
0004741392.tif 000047
【図４】
0004741392.tif 000048
【図５】
0004741392.tif 000049
【図６】
0004741392.tif 000050
【図７】
0004741392.tif 000051
【図８】
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