(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
感光体と、この感光体の表面を一様に帯電する帯電装置と、一様帯電後に像露光をおこない静電潜像を形成する像露光装置と、前記静電潜像を現像する現像装置と、現像像を転写する転写装置とを備える画像形成装置において、前記感光体の感光層が導電性基体上に形成された少なくとも電荷発生層と電荷輸送層とから構成され、前記電荷輸送層中に、下記式（２）〜（６）で表される電荷輸送物質の群から選ばれる少なくとも１つの電荷輸送物質を含み、前記像露光装置の光源の波長が６００ｎｍ以上であり、且つ画像形成装置内において６００ｎｍより波長の短い光が前記感光体上に照射されることがないようにしたことを特徴とする画像形成装置。
【化３】
0004668121.tif 000013
【請求項２】
前記転写装置と前記帯電装置との間において、光源から波長が６００ｎｍ以上の光を感光体表面上に一様に照射することを特徴とする請求項１記載の画像形成装置。
【請求項３】
前記像露光装置の光源が、波長６００ｎｍ以上である半導体レーザー（ＬＤ）もしくは発光ダイオード（ＬＥＤ）であることを特徴とする請求項１又は２記載の画像形成装置。
【請求項４】
前記電荷発生層中に含まれる電荷発生物質がフタロシアニンであることを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項５】
前記フタロシアニンがチタニルフタロシアニンであることを特徴とする請求項４記載の画像形成装置。
【請求項６】
前記チタニルフタロシアニンが、ＣｕＫα（波長１．５４２Å）に対するブラッグ角２θの回折ピーク（±０．２゜）として少なくとも２７．２゜に最大回折ピークを有することを特徴とする請求項５に記載の画像形成装置。
【請求項７】
前記チタニルフタロシアニンがＣｕＫα線（波長１．５４２Å）に対するブラッグ角２θの回折ピーク（±０．２゜）として、少なくとも２７．２°に最大回折ピークを有し、更に９．４゜、９．６゜、２４．０゜に主要なピークを有し、かつ最も低角側の回折ピークとして７．３゜にピークを有し、７．３゜のピークと９．４゜のピークの間にピークを有さないことを特徴とする請求項６に記載の画像形成装置。
【請求項８】
前記感光層にポリカーボネート樹脂を含むことを特徴とする請求項１〜７に記載の画像形成装置。
【請求項９】
前記画像形成装置が、前記感光体上に現像されたトナー画像を中間転写体上に一次転写したのち、該中間転写体上のトナー画像を記録材上に二次転写する中間転写手段を有する画像形成装置であって、複数色のトナー画像を中間転写体上に順次重ね合わせてカラー画像を形成し、該カラー画像を記録材上に一括で二次転写することを特徴とする請求項１〜８のいずれかに記載の画像形成装置。
【請求項１０】
請求項１〜９のいずれかに記載の画像形成装置に用いられるプロセスカートリッジであって、少なくとも、前記感光体と、帯電手段、現像手段、もしくはクリ−ニング手段より選ばれる一つの手段とを一体に支持したことを特徴とする着脱自在なプロセスカートリッジ。
【請求項１１】
請求項１０記載のプロセスカートリッジを複数個具備することを特徴とする画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は電子写真プロセスを利用して画像形成動作をおこなう画像形成装置に関する。
本発明は、複写機、ファクシミリ、レーザープリンタ、ダイレクトデジタル製版機等に応用される。
【背景技術】
【０００２】
複写機、レーザープリンタなどに応用される電子写真装置で使用される電子写真感光体は、セレン、酸化亜鉛、硫化カドミウム等の無機感光体が主流であった時代から、現在では、地球環境への負荷低減、低コスト化、および設計自由度の高さの観点から無機感光体よりも有利な有機感光体（ＯＰＣ）が広く利用されるようになっている。
【０００３】
この有機感光体は層構成別に分類することができ、例えば、（１）ポリビニルカルバゾ−ル（ＰＶＫ）に代表される光導電性樹脂やＰＶＫ−ＴＮＦ（２，４，７−トリニトロフルオレノン）に代表される電荷移動錯体を導電性支持体上に設ける均質単層型、（２）フタロシアニンやペリレンなどの顔料を樹脂中に分散させたものを導電性支持体上に設ける分散単層型、（３）導電性支持体上に設ける感光層を、電荷発生物質を含有する電荷発生層（ＣＧＬ）と、電荷輸送物質を含有する電荷輸送層（ＣＴＬ）とに機能分離した積層型に分類することができる。  
特に上述のように感光層を電荷発生層と電荷輸送層とに機能分離した積層型は高感度化に有利であり、加えて、高感度化や高耐久化に対する設計上の自由度が高いこともあって、現在、有機感光体の多くがこの層構成を採っている。
【０００４】
これら有機感光体は用いる材料、特に電荷輸送物質によりその特性が大幅に変わる。電荷輸送物質は、正孔(ホール)を輸送する機能を有する正孔輸送物質と、電子を輸送する機能を有する電子輸送物質とに大別される。中でも電子輸送物質は、上記積層構成において正帯電となることから負帯電時に比べてオゾン発生、帯電ムラも少ないことからその要望は高まっている。
しかしながら電子輸送物質は感光体材料として優れたものが極めて少ないのが実状である。単体の材料として優れた電子輸送性を有するものの、細胞に突然変異を起こさせる変異原性を示すなど安全性に問題を有するものも多く、実用化に至らないものが多く存在した。
【０００５】
また安全性では問題無いものの、電子輸送物質は感光層の形成後の安定性に問題を有するものが多かった。具体的には感光体として要求される暗所での帯電と電位保持能、及び露光時の速やかな光減衰特性が徐々に失われてしまい、経時で分解し特性が悪化したりするなどの問題が生じていた。このため繰り返し使用により必要な電気特性が大幅に劣化し画像品質が低下するという問題が生じていた。
このため従来は、初期的には優れた画質が得られても長期間の使用には耐えられないという課題があった。このため感光体の層中に各種の添加剤を添加する等の技術が開示されている（特許文献１参照）。
しかしながら、これら添加剤の添加により、電子輸送物質自体が本来有する電子輸送能を阻害し、その結果感度特性の劣化などの副作用を生じていた。また添加量を多くすることによりバインダー樹脂に対して脆化をもたらし、強度低下による耐摩耗性の低下を引き起こしており、現在まで長期間の繰り返し特性を持続する安定した画像品質を得られる画像形成装置は見いだされていなかった。
【特許文献１】特開平１−１３４３６４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明の目的は、長期間の繰り返し使用時においても感光体の電気特性の悪化を抑制し、また機械的耐久性に優れ、耐久性及び画質安定性に優れた画像形成装置を提供することにある。 
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者らは、これら問題を解決するために鋭意検討したところ、下記式（２）〜（６）で表される特定の電荷輸送物質を電荷輸送物質に用いた感光体を用い、且つ前記感光体の像露光をおこなう際に光源から発せられる光の波長が６００nm以上であり、且つ画像形成装置内において６００ｎｍより波長の短い光が前記感光体上に照射されることがないようにした画像形成装置を用いることによって上記課題を達成できることを見出し、本発明を完成するに至った。
【０００８】
【化３】
0004668121.tif 000002
【０００９】
すなわち本発明は以下に記載するとおりの画像形成装置である。
（１）感光体と、この感光体の表面を一様に帯電する帯電装置と、一様帯電後に像露光をおこない静電潜像を形成する像露光装置と、前記静電潜像を現像する現像装置と、現像像を転写する転写装置とを備える画像形成装置において、前記感光体の感光層が導電性基体上に形成された少なくとも電荷発生層と電荷輸送層とから構成され、且つ前記電荷輸送層中に、下記式（２）〜（６）で表される電荷輸送物質の群から選ばれる少なくとも１つの電荷輸送物質を含み、且つ前記像露光装置の光源の波長が６００nm以上であり、且つ画像形成装置内において６００ｎｍより波長の短い光が前記感光体上に照射されることがないようにしたことを特徴とする画像形成装置。
【００１０】
【化３】
0004668121.tif 000003
【００１１】
（２）前記転写装置と前記帯電装置との間において、光源から波長が６００ｎｍ以上の光を感光体表面上に一様に照射することを特徴とする前記（１）に記載の画像形成装置。
（３）前記像露光装置の光源が、波長６００ｎｍ以上である半導体レーザー（ＬＤ）もしくは発光ダイオード（ＬＥＤ）であることを特徴とする前記（１）、（２）記載の画像形成装置。
（４）前記電荷発生層中に含まれる電荷発生物質がフタロシアニンであることを特徴とする前記（１）〜（３）記載の画像形成装置。
（５）前記フタロシアニンがチタニルフタロシアニンであることを特徴とする前記（４）記載の画像形成装置。
（６）前記チタニルフタロシアニンが、ＣｕＫα（波長１．５４２Å）に対するブラッグ角２θの回折ピーク（±０．２゜）として少なくとも２７．２゜に最大回折ピークを有することを特徴とする前記（５）記載の画像形成装置。
（７）前記チタニルフタロシアニンがＣｕＫα線（波長１．５４２Å）に対するブラッグ角２θの回折ピーク（±０．２゜）として、少なくとも２７．２°に最大回折ピークを有し、更に９．４゜、９．６゜、２４．０゜に主要なピークを有し、かつ最も低角側の回折ピークとして７．３゜にピークを有し、７．３゜のピークと９．４゜のピークの間にピークを有さないことを特徴とする前記（６）に記載の画像形成装置。
（８）前記感光層にポリカーボネート樹脂を含むことを特徴とする前記（１）〜（７）に記載の画像形成装置。
（９）前記画像形成装置が、前記感光体上に現像されたトナー画像を中間転写体上に一次転写したのち、該中間転写体上のトナー画像を記録材上に二次転写する中間転写手段を有する画像形成装置であって、複数色のトナー画像を中間転写体上に順次重ね合わせてカラー画像を形成し、該カラー画像を記録材上に一括で二次転写することを特徴とする（１）〜（８）に記載の画像形成装置。
（１０）前記（１）（９）に記載の画像形成装置に用いられるプロセスカートリッジであって、少なくとも、前記感光体と、帯電手段、現像手段、もしくはクリ−ニング手段より選ばれる一つの手段とを一体に支持したことを特徴とする着脱自在なプロセスカートリッジ。
（１１）前記（１０）記載のプロセスカートリッジを複数個具備することを特徴とする画像形成装置。
【発明の効果】
【００１２】
本発明の画像形成装置は、前記式（２）〜（６）で表される電荷輸送物質を含み、且つ前記像露光装置の光源の波長を６００ｎｍ以上とすると共に、画像形成装置内において６００ｎｍより波長の短い光が前記感光体上に照射されることがないようにすることにより、長期間の繰り返し使用時においても感光体の電気特性の悪化を抑制し、また機械的耐久性に優れ、耐久性及び画質安定性に優れるという効果を奏する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
以下、本発明について詳細に説明する。
前記一般式（Ａ）で表される特定の電荷輸送物質は優れた電子輸送能を有し、有機溶媒に希釈して塗工し成膜して感光体を設けた場合、初期特性的には非常に優れた特性を示す。しかしながら、画像形成装置内での使用を長期にわたり繰り返すと徐々に残留電位が上昇してくるという問題が生じてくることが判明した。このように感光体の残留電位の上昇が生じると露光部電位（ポジ−ポジ現像では地肌部電位、ネガ−ポジ現像では画像部電位）の上昇につながり、これは出力画像としては異常な画像となってしまう。
【００１４】
本発明者らは、これらの問題を解決するために多くの検討をおこなった結果、特定の波長の光源を用い、上述のように像露光をおこなう際に光源から発せられる光の波長を６００ｎｍ以上とし、且つ画像形成装置内において６００ｎｍより波長の短い光が前記感光体上に照射されることがないようにした画像形成装置を用いることで上記課題を達成できることを見出した。
すなわち上述の一般式（Ａ）で表される化合物を用いた場合においての優れた初期特性を長期間にわたり維持するために感光体の構成材料のみならず、像露光に用いる光源の波長を制限することにより、はじめて特異な効果を発現し画像形成装置として長期の繰り返し使用が可能となる。
【００１５】
一般式（Ａ）で表される化合物を用いた電荷輸送層の吸収領域が４５０ｎｍ以短であり、光源として白色光のような可視光を像露光に用いる光源としても、その光の透過を大幅に阻害するものではなく、電荷発生物質の含まれる電荷発生層に必要な光が到達するために画像形成装置用の感光体としては十分に機能する。しかしながら繰り返し使用をおこなうと残留電位の上昇が避けられないという問題が生じた。通常紫外線領域に近い高エネルギー光が感光体表面に照射されると、感光層中に含まれる有機化合物が分解、もしくは他化合物へ変化してしまう現象がみられるため概ね４８０ｎｍ以下の短波長をカットして使用するなどの方策をとる場合がある。しかしながら一般式（Ａ）で表される化合物を用いた場合にはこのような高エネルギー領域の波長の光をカットすることでは長期にわたる繰り返し使用時における特性の改善がみられず、静電的な負荷を全く加えずに光照射のみで残留電位が上昇するということが明らかになった。一般式（Ａ）で表される化合物を用いた電荷輸送層においてこのような現象が生じる要因は明らかになっていないが、光照射の際に成膜の際に必須となるバインダー樹脂、残留溶媒、界面で接触する電荷発生材料などとに生じる相互作用によるものと考えられる。
【００１６】
このようなことから電子写真プロセスにおいて、静電潜像を形成する像露光装置以外に、転写装置から帯電装置の間に、作像過程終了後の感光体表面の電位を均一化する目的で照射する光（一般に除電光と呼ばれる）を照射する装置が適宜設けられる場合についても上述のような理由から照射する光の波長を考慮しないと繰り返し使用時において残留電位の上昇が生じてしまう。このため除電光を照射する場合においても照射する光の波長を６００ｎｍ以上とすることにより、除電光を照射するシステムを設けた場合もおいても長期にわたる繰り返し使用が可能になる。
【００１７】
また本発明においてはまた電荷発生層中に用いる電荷発生物質をフタロシアニンとすることで、中でも特にフタロシアニンをチタニルフタロシアニンとすることでより繰返し使用時にも安定した電位特性が得られ、これにより繰返し使用時においても画質の劣化の少ない画像形成が可能となる。とりわけチタニルフタロシアニンの中でも、ＣｕＫα（波長１．５４２Å）に対するブラッグ角２θの回折ピーク（±０．２゜）として少なくとも２７．２゜に最大回折ピークを有すること、さらにはチタニルフタロシアニンがＣｕＫα線（波長１．５４２Å）に対するブラッグ角２θの回折ピーク（±０．２゜）として、少なくとも２７．２°に最大回折ピークを有し、更に９．４゜、９．６゜、２４．０゜に主要なピークを有し、かつ最も低角側の回折ピークとして７．３゜にピークを有し、７．３゜のピークと９．４゜のピークの間にピークを有さないものとすることでより安定な画像形成が可能となる。
加えて感光層に用いるバインダー樹脂をポリカーボネート樹脂とすることで本発明の画像形成装置の感光体が持つ優れた電子写真特性を損なうことなく耐久性が向上する。
【００１８】
またこれらの画像形成装置に用いられるプロセスカートリッジであって、少なくとも、感光体と、帯電手段、現像手段、もしくはクリ−ニング手段より選ばれる一つの手段とを一体に支持したことを特徴とする着脱自在なプロセスカートリッジとすることで容易にメンテナンスをおこなうことが可能となる。さらにこれらのプロセスカートリッジを複数個具備することで、いわゆるタンデム方式と呼ばれる複数の画像形成ユニットを有し、ユニット毎に異なるトナー色の画像を形成し一度のサイクルでフルカラー画像を得られる画像形成装置とすることが可能となる。またこれに加え、前記画像形成装置が、電子写真感光体上に現像されたトナー画像を中間転写体上に一次転写したのち、該中間転写体上のトナー画像を記録材上に二次転写する中間転写手段を有する画像形成装置であって、複数色のトナー画像を中間転写体上に順次重ね合わせてカラー画像を形成し、該カラー画像を記録材上に一括で二次転写することを特徴とする画像形成装置とすることで、転写紙の厚みや現像部からのキャリア付着の影響を受けにくく、さらに安定した画像形成が可能となる。
【００１９】
まず、本発明の画像形成装置で用いられる感光体について以下に説明する。
本発明の画像形成装置で用いられる感光体では導電性支持体として、導電体あるいは導電処理をした絶縁体、例えばＡｌ、Ｆｅ、Ｃｕ、Ａｕなどの金属あるいはそれらの合金の他、ポリエステル、ポリカーボネート、ポリイミド、ガラス等の絶縁性基体上にＡｌ、Ａｇ、Ａｕ等の金属あるいはＩｎ２Ｏ３、ＳｎＯ２等の導電材料の薄膜を形成したもの、導電処理をした紙等が使用できる。導電性支持体の形状は特に制約はなくドラム状あるいはベルト状のいずれのものも使用できる。
【００２０】
次に本発明の画像形成装置で用いられる感光体の感光層について説明する。
本発明における感光層は、感光層が電荷発生層と電荷輸送層とに機能分離された一般に積層型と称される構成である。はじめに、電荷発生層について説明する。電荷発生層は、電荷発生物質を主成分とする層で、必要に応じて結着樹脂を用いることもある。電荷発生物質としては、公知の材料を用いることが出来る。例えば、金属フタロシアニン、無金属フタロシアニンなどのフタロシアニン系顔料、アズレニウム塩顔料、スクエアリック酸メチン顔料、カルバゾ−ル骨格を有するアゾ顔料、トリフェニルアミン骨格を有するアゾ顔料、ジフェニルアミン骨格を有するアゾ顔料、ジベンゾチオフェン骨格を有するアゾ顔料、フルオレノン骨格を有するアゾ顔料、オキサジアゾ−ル骨格を有するアゾ顔料、ビススチルベン骨格を有するアゾ顔料、ジスチリルオキサジアゾ−ル骨格を有するアゾ顔料、ジスチリルカルバゾ−ル骨格を有するアゾ顔料、ペリレン系顔料、アントラキノン系または多環キノン系顔料、キノンイミン系顔料、ジフェニルメタン及びトリフェニルメタン系顔料、ベンゾキノン及びナフトキノン系顔料、シアニン及びアゾメチン系顔料、インジゴイド系顔料、ビスベンズイミダゾ−ル系顔料などが挙げられる。これらの電荷発生物質は、単独または２種以上の混合物として用いることが出来る。
その中でも特に中心金属としてチタンを有する下記式（１）に示すようなチタニルフタロシアニンとすることによって、特に感度が高い感光層とすることが出来、電子写真装置として小型化と高速化をよりいっそうはかることが可能となる。
【００２１】
【化２】
0004668121.tif 000004
（式中、Ｘ1、Ｘ2、Ｘ3、Ｘ4は各々独立に各種ハロゲン原子を表わし、ｎ、ｍ、ｌ、ｋは各々独立的に０〜４の数字を表わす。）
【００２２】
チタニルフタロシアニンの合成法や電子写真特性に関する文献としては、例えば特開昭５７−１４８７４５号公報、特開昭５９−３６２５４号公報、特開昭５９−４４０５４号公報、特開昭５９−３１９６５号公報、特開昭６１−２３９２４８号公報、特開昭６２−６７０９４号公報などが挙げられる。また、チタニルフタロシアニンには種々の結晶系が知られており、特開昭５９−４９５４４号公報、特開昭５９−１６６９５９号公報、特開昭６１−２３９２４８号公報、特開昭６２−６７０９４号公報、特開昭６３−３６６号公報、特開昭６３−１１６１５８号公報、特開昭６４−１７０６６号公報、特開２００１−１９８７１号公報等に各々結晶形の異なるチタニルフタロシアニンが記載されている。
【００２３】
これらの結晶形のうち、ブラッグ角２θの２７．２°に最大回折ピークを有するチタニルフタロシアニンが特に優れた感度特性と、繰返し使用時における電位の安定性を示し、露光部電位の上昇を生じないため良好に使用される。特に、特開２００１−１９８７１号公報に記載されている２７．２°に最大回折ピークを有し、更に９．４゜、９．６゜、２４．０゜に主要なピークを有し、かつ最も低角側の回折ピークとして７．３°にピークを有し、該７．４゜のピークと９．４゜のピークの間にピークを有さないチタニルフタロシアニンを用いることで、高感度を失うことなく、繰り返し使用しても帯電性の低下を生ぜず、また露光部電位の上昇を生じない安定した電子写真感光体を得ることができる。
加えて平均粒子サイズが０．６０μｍ以下であるチタニルフタロシアニン結晶であることによって、高感度を失うことなく繰り返し使用によっても帯電性の低下を生じない安定な電子写真感光体を得ることができ、さらに地肌汚れ特性が著しく改善できる。これは平均粒子サイズが０．６０μｍより大きくなると接触面積が低下し電荷発生効率が低下するためである。
【００２４】
電荷発生層に必要に応じて用いられる結着樹脂としては、ポリアミド、ポリウレタン、エポキシ樹脂、ポリケトン、ポリカ−ボネ−ト、シリコ−ン樹脂、アクリル樹脂、ポリビニルブチラ−ル、ポリビニルホルマ−ル、ポリビニルケトン、ポリスチレン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾ−ル、ポリアクリルアミドなどが用いられる。これらのバインダ−樹脂は、単独で、または２種以上の混合物として用いることが出来る。更に必要に応じて後述する電荷輸送物質を添加してもよい。
【００２５】
電荷発生層を形成する方法としては、溶液分散系からのキャスティング法が挙げられる。キャスティング法によって電荷発生層を設けるには、上述した電荷発生物質を必要に応じて結着樹脂と共にテトラヒドロフラン、シクロヘキサノン、ジオキサン、ジクロロエタン、ブタノン等の溶媒を用いてボ−ルミル、アトライタ−、サンドミル等により分散し、分散液を適度に希釈して塗布することにより形成できる。塗布は、浸漬塗工法やスプレーコート、ビードコート法などを用いて行なうことができる。
以上のようにして設けられる電荷発生層の膜厚は、０．０１〜５μｍ程度が適当であり、好ましくは０．０５〜２μｍである。
【００２６】
次に、電荷輸送層について説明する。
電荷輸送層は、電荷輸送物質及び結着樹脂をテトラヒドロフラン、シクロヘキサノン、ジオキサン、ジクロロエタン、ブタノン等の溶媒を用いて溶解、塗工し成膜することにより形成される。塗工方法としては浸漬塗工法やスプレーコート、ビードコート法などを用いて行なうことができる。
電荷輸送層として使用できる結着樹脂としてはフィルム性の良いポリカーボネート（ビスフェノ−ルＡタイプ、ビスフェノ−ルＺタイプ、ビスフェノールＣタイプ、あるいはこれら共重合体）、ポリアリレート、ポリスルフォン、ポリエステル、メタクリル樹脂、ポリスチレン、酢酸ビニル、エポキシ樹脂、フェノキシ樹脂などがあるが、中でも耐摩耗性の優れるポリカーボネート樹脂がその性質上好ましい。またこれらのバインダ−は、単独または２種以上の混合物として用いることが出来る。
【００２７】
本発明で用いられる電荷輸送物質は前述の一般式（Ａ）で表される化合物である。
一般式（Ａ）で表される化合物を感光層に含有させることにより、これまでの電子写真装置では不可能であった速やかな電子輸送性、即ち明確な帯電電位と露光部電位の差が発現し高画質な画像を得ることが出来る電子写真装置が実現可能となる。またこの一般式（Ａ）で表される化合物は、オゾンや窒素酸化物ガスといった活性ガスに対して非常に安定性が高く、帯電器からこのような活性ガスが発生する電子写真装置に用いるには非常に有利となっている。これは分子構造的にＮ位の塩基性が強いため、上述のようなガスに対して耐性を有するものと考えられる。即ち前述の機械的耐久性、電気的耐久性に加え化学的な耐久性に関しても非常に優れた電子写真装置を得ることが出来る。従って各種電子写真方式画像形成装置を設計する上では大型化や高コスト化を防止でき、安価で設置性の良い機械をユーザーに提供する事が可能となる。
【００２８】
ここで用いる前記一般式（Ａ）で表される化合物の式中、Ｒ１、Ｒ２は、それぞれ独立に水素原子、置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のシクロアルキル基、置換又は無置換のアラルキル基からなる群より選ばれる基を表し、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７、Ｒ８、Ｒ９、Ｒ１０はそれぞれ独立に水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基、アミノ基、水酸基、置換又は無置換のアルキル基、置換又は無置換のシクロアルキル基、置換又は無置換のアラルキル基からなる群より選ばれる基を表す。該ハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子があげられる。
【００２９】
該置換又は無置換のアルキル基としては、炭素数１〜２５、好ましくは炭素数１〜１０の炭素原子を有するアルキル基、具体的には、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｎ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、ｎ−ヘキシル基、ｎ−ペプチル基、ｎ−オクチル基、ｎ−ノニル基、ｎ−デシル基といった直鎖状のもの、ｉ―プロピル基、ｓ−ブチル基、ｔ−ブチル基、メチルプロピル基、ジメチルプロピル基、エチルプロピル基、ジエチルプロピル基、メチルブチル基、ジメチルブチル基、メチルペンチル基、ジメチルペンチル基、メチルヘキシル基、ジメチルヘキシル基等の分岐状のもの、アルコキシアルキル基、モノアルキルアミノアルキル基、ジアルキルアミノアルキル基、ハロゲン置換アルキル基、アルキルカルボニルアルキル基、カルボキシアルキル基、アルカノイルオキシアルキル基、アミノアルキル基、エステル化されていてもよいカルボキシル基で置換されたアルキル基、シアノ基で置換されたアルキル基等が例示できる。なお、これらの置換基の置換位置については特に限定されず、上記置換又は無置換のアルキル基の炭素原子の一部がヘテロ原子（Ｎ、Ｏ、Ｓ等）に置換された基も置換されたアルキル基に含まれる。
【００３０】
該置換又は無置換のシクロアルキル基としては、炭素数３〜２５、好ましくは炭素数３〜１０の炭素原子を有するシクロアルキル環、具体的には、シクロプロパンからシクロデカンまでの同属環、メチルシクロペンタン、ジメチルシクロペンタン、メチルシクロヘキサン、ジメチルシクロヘキサン、トリメチルシクロヘキサン、テトラメチルシクロヘキサン、エチルシクロヘキサン、ジエチルシクロヘキサン、ｔ−ブチルシクロヘキサン等のアルキル置換基を有するもの、アルコキシアルキル基、モノアルキルアミノアルキル基、ジアルキルアミノアルキル基、ハロゲン置換アルキル基、アルコキシカルボニルアルキル基、カルボキシアルキル基、アルカノイルオキシアルキル基、アミノアルキル基、ハロゲン原子、アミノ基、エステル化されていてもよいカルボキシル基、シアノ基等で置換されたシクロアルキル基等が例示できる。なお、これらの置換基の置換位置については特に限定されず、上記置換又は無置換のシクロアルキル基の炭素原子の一部がヘテロ原子（Ｎ、Ｏ、Ｓ等）に置換された基も置換されたシクロアルキル基に含まれる。
【００３１】
置換または無置換のアラルキル基としては、上述の置換または無置換のアルキル基に芳香族環が置換した基が挙げられ、炭素数６〜１４のアラルキル基が好ましい。より具体的には、ベンジル基、ペルフルオロフェニルエチル基、１−フェニルエチル基、２−フェニルエチル基、ターフェニルエチル基、ジメチルフェニルエチル基、ジエチルフェニルエチル基、ｔ−ブチルフェニルエチル基、３−フェニルプロピル基、４−フェニルブチル基、５−フェニルペンチル基、６−フェニルヘキシル基、ベンズヒドリル基、トリチル基などが例示できる。
更に具体的には、下記式（２）〜（６）で表される電荷輸送物質が、繰返し使用時の帯電電位、及び露光部電位の安定性の面から特に好ましい。尚、式中Ｍｅはメチル基を示す。
【００３２】
【化３】
0004668121.tif 000005
【００３３】
具体的に該一般式（Ａ）で表される電荷輸送物質の合成、製造方法としては、下記の方法が例示できる。
なお、下記の方法で原料として用いるナフタレンカルボン酸は公知の合成方法（例えば、米国特許第６７９４１０２号明細書、Industrial Organic Pigments 2nd edition, VCH, 485  (1997)  など）に従い、下記反応式より合成される。
【００３４】
【化４】
0004668121.tif 000006
【００３５】
本発明に用いる一般式（Ａ）で表される電荷輸送物質は、上記のナフタレンカルボン酸若しくはその無水物をアミン類と反応させ、モノイミド化する方法、ナフタレンカルボン酸若しくはその無水物を緩衝液によりｐＨ調整してジアミン類と反応させる方法等により得られる。モノイミド化は無溶媒、若しくは溶媒存在下でおこなう。溶媒としては特に制限はないが、ベンゼン、トルエン、キシレン、クロロナフタレン、酢酸、ピリジン、メチルピリジン、ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド、ジメチルエチレンウレア、ジメチルスルホキサイド等原料や生成物と反応せず５０℃〜２５０℃の温度で反応させられるものを用いるとよい。ｐＨ調整には水酸化リチウム、水酸化カリウム等の塩基性水溶液をリン酸等の酸との混合により作製した緩衝液を用いる。カルボン酸とアミン類やジアミン類とを反応させて得られたカルボン酸誘導体脱水反応は無溶媒、若しくは溶媒存在下でおこなう。溶媒としては特に制限は無いがベンゼン、トルエン、クロロナフタレン、ブロモナフタレン、無水酢酸等原料や生成物と反応せず５０℃〜２５０℃の温度で反応させられるものを用いるとよい。いずれの反応も、無触媒若しくは触媒存在下でおこなってよく、特に限定されないが例えばモレキュラーシーブスやベンゼンスルホン酸やp-トルエンスルホン酸等を脱水剤として用いることが例示できる。
尚、前記の式（２）〜（６）で表される電荷輸送物質は、それぞれ下記の方法により製造した。
【００３６】
＜式（２）で表される電荷輸送物質＞
（第一工程）
２００ｍｌ４つ口フラスコに、１，４，５，８―ナフタレンテトラカルボン酸二無水物５．０ｇ（１８．６ｍｍｏｌ）、ＤＭＦ５０ｍｌを入れ、加熱還流させた。これに、２−アミノヘプタン２．１４ｇ（１８．６ｍｍｏｌ）とＤＭＦ２５ｍｌの混合物を攪拌しながら滴下した。滴下終了後、６時間加熱還流させた。反応終了後、容器を冷却し、減圧濃縮した。残渣にトルエンを加え、シリカゲルカラムクロマトグラフィーにて精製した。更に回収品をトルエン／ヘキサンにより再結晶し、モノイミド体Ａ  ２．１４ｇ（収率３１．５％）を得た。
（第二工程）
１００ｍｌ４つ口フラスコに、モノイミド体Ａ  ２．０ｇ（５．４７ｍｍｏｌ）と、ヒドラジン一水和物０．１３７ｇ（２．７３ｍｍｏｌ）、ｐ−トルエンスルホン酸１０ｍｇ、トルエン５０ｍｌを入れ、５時間加熱還流させた。反応終了後、容器を冷却し、減圧濃縮した。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーにて精製した。更に回収品をトルエン／酢酸エチルにより再結晶し、式（２）で表される化合物  ０．６６８ｇ（収率３３．７％）を得た。
【００３７】
＜式（３）で表される電荷輸送物質＞
（第一工程）
２００ｍｌ４つ口フラスコに、１，４，５，８―ナフタレンテトラカルボン酸二無水物１０ｇ（３７．３ｍｍｏｌ）とヒドラジン一水和物０．９３１ｇ（１８．６ｍｍｏｌ）、ｐ−トルエンスルホン酸２０ｍｇ、トルエン１００ｍｌを入れ、５時間加熱還流させた。反応終了後、容器を冷却し、減圧濃縮した。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーにて精製した。更に回収品をトルエン／酢酸エチルにより再結晶し、二量体Ｃ  ２．８４ｇ（収率２８．７％）を得た。
（第二工程）
１００ｍｌ４つ口フラスコに、二量体Ｃ  ２．５ｇ（４．６７ｍｍｏｌ）、ＤＭＦ３０ｍｌを入れ、加熱還流させた。これに、２−アミノプロパン０．２７８ｇ（４．６７ｍｍｏｌ）とＤＭＦ１０ｍｌの混合物を攪拌しながら滴下した。滴下終了後、６時間加熱還流させた。反応終了後、反応容器を冷却し、減圧濃縮した。残渣にトルエンを加え、シリカゲルカラムクロマトグラフィーにて精製し、モノイミド体Ｃ  ０．５５６ｇ（収率３８．５％）を得た。
（第三工程）
５０ｍｌ４つ口フラスコに、モノイミド体Ｃ  ０．５０ｇ（１．６２ｍｍｏｌ）、ＤＭＦ１０ｍｌを入れ、加熱還流させた。これに、２−アミノヘプタン０．１８６ｇ（１．６２ｍｍｏｌ）とＤＭＦ５ｍｌの混合物を攪拌しながら滴下した。滴下終了後、６時間加熱還流させた。反応終了後、反応容器を冷却し、減圧濃縮した。残渣にトルエンを加え、シリカゲルカラムクロマトグラフィーにて精製した。更に回収品をトルエン／ヘキサンにより再結晶し、上記式（３）で表される化合物  ０．２４３ｇ（収率２２．４％）を得た。
【００３８】
＜式（４）で表される電荷輸送物質＞
（第一工程）
２００ｍｌ４つ口フラスコに、１，４，５，８―ナフタレンテトラカルボン酸二無水物５．０ｇ（１８．６ｍｍｏｌ）、ＤＭＦ５０ｍｌを入れ、加熱還流させた。これに、２−アミノプロパン１．１０ｇ（１８．６ｍｍｏｌ）とＤＭＦ２５ｍｌの混合物を攪拌しながら滴下した。滴下終了後、６時間加熱還流させた。反応終了後、反応容器を冷却し、減圧濃縮した。残渣にトルエンを加え、シリカゲルカラムクロマトグラフィーにて精製した。更に回収品をトルエン／ヘキサンにより再結晶し、モノイミド体Ｂ  ２．０８ｇ（収率３６．１％）を得た。
（第二工程）
１００ｍｌ４つ口フラスコに、モノイミド体Ｂ  ２．０ｇ（６．４７ｍｍｏｌ）と、ヒドラジン一水和物０．１６２ｇ（３．２３ｍｍｏｌ）、ｐ−トルエンスルホン酸１０ｍｇ、トルエン５０ｍｌを入れ、５時間加熱還流させた。反応終了後、容器を冷却し、減圧濃縮した。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーにて精製した。更に回収品をトルエン／酢酸エチルにより再結晶し、式（４）で表される電荷輸送物質  ０．８１０ｇ（収率３７．４％）を得た。
【００３９】
＜式（５）で表される電荷輸送物質＞
（第一工程）
２００ｍｌ４つ口フラスコに、上述した二量体Ｃ  ５．０ｇ（９．３９ｍｍｏｌ）、ＤＭＦ５０ｍｌを入れ、加熱還流させた。これに、２−アミノヘプタン  １．０８ｇ（９．３９ｍｍｏｌ）ＤＭＦ２５ｍｌの混合物を攪拌しながら滴下した。滴下終了後、６時間加熱還流させた。反応終了後、反応容器を冷却し、減圧濃縮した。残渣にトルエンを加え、シリカゲルカラムクロマトグラフィーにて精製し、モノイミド体Ｄ  １．６６ｇ（収率２８．１％）を得た。
（第二工程）
１００ｍｌ４つ口フラスコに、モノイミド体Ｄ  １．５ｇ（２．３８ｍｍｏｌ）、ＤＭＦ５０ｍｌを入れ、加熱還流させた。これに、２−アミノオクタン０．３０８ｇ（２．３８ｍｍｏｌ）とＤＭＦ１０ｍｌの混合物を攪拌しながら滴下した。滴下終了後、６時間加熱還流させた。反応終了後、反応容器を冷却し、減圧濃縮した。残渣にトルエンを加え、シリカゲルカラムクロマトグラフィーにて精製した。更に回収品をトルエン／ヘキサンにより再結晶し、式（５）で表される電荷輸送物質  ０．３２８ｇ（収率１８．６％）を得た。
【００４０】
＜式（６）で表される電荷輸送物質＞
（第一工程）
２００ｍｌ４つ口フラスコに、上述した二量体Ｃ  ５．０ｇ（９．３９ｍｍｏｌ）、ＤＭＦ５０ｍｌを入れ、加熱還流させた。これに、２−アミノヘプタン  １．０８ｇ（９．３９ｍｍｏｌ）ＤＭＦ２５ｍｌの混合物を攪拌しながら滴下した。滴下終了後、６時間加熱還流させた。反応終了後、反応容器を冷却し、減圧濃縮した。残渣にトルエンを加え、シリカゲルカラムクロマトグラフィーにて精製し、モノイミド体Ｄ  １．６６ｇ（収率２８．１％）を得た。
（第二工程）
１００ｍｌ４つ口フラスコに、モノイミド体Ｄ  １．５ｇ（２．３８ｍｍｏｌ）、ＤＭＦ５０ｍｌを入れ、加熱還流させた。これに、６−アミノウンデカン０．４０８ｇ（２．３８ｍｍｏｌ）とＤＭＦ１０ｍｌの混合物を攪拌しながら滴下した。滴下終了後、６時間加熱還流させた。反応終了後、反応容器を冷却し、減圧濃縮した。残渣にトルエンを加え、シリカゲルカラムクロマトグラフィーにて精製した。更に回収品をトルエン／ヘキサンにより再結晶し、上述した式（６）で表される電荷輸送物質  ０．２７６ｇ（収率１４．８％）を得た。
【００４１】
これら一般式（Ａ）で表される電荷輸送物質の含有率は、電荷輸送層全体の総固形分に対して好ましくは１０ｗｔ％〜７０ｗｔ％、より好ましくは３０ｗｔ％〜６０ｗｔ％である。添加量が多すぎると、耐摩耗性の低下や耐電電位の低下、及び暗減衰の上昇などの問題が現れることがあり、添加量が少なすぎると十分な静電コントラストを得られなかったり、異常画像抑制効果が十分に発揮されなくなったりするなどの問題が生じる場合がある。
以上のようにして設けられる電荷輸送層の膜厚は５〜１００μｍが適当であり、好ましくは１０〜３５μｍである。
【００４２】
また、本発明においては感光層中にレベリング剤を添加してもよい。レベリング剤としては、ジメチルシリコ−ンオイル、メチルフェニルシリコ−ンオイル等のシリコ−ンオイル類や、側鎖にパ−フルオロアルキル基を有するポリマ−あるいはオリゴマ−が使用され、その使用量は、バインダ−樹脂１００重量部に対して０〜１重量部程度が適当である。 
【００４３】
また、本発明においては、耐環境性の改善のため、とりわけ、感度低下、残留電位の上昇を防止する目的で、酸化防止剤を添加することができる。酸化防止剤は、有機物を含む層ならばいずれに添加してもよいが、電荷輸送物質を含む層に添加すると良好な結果が得られる。
本発明に用いることができる酸化防止剤として、下記のものが挙げられる。
【００４４】
（モノフェノ−ル系化合物）
２，６−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−クレゾ−ル、ブチル化ヒドロキシアニソ−ル、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エチルフェノ−ル、ステアリル−β−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネ−トなど。
【００４５】
（ビスフェノ−ル系化合物）
２，２’−メチレン−ビス−（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノ−ル）、２，２’−メチレン−ビス−（４−エチル−６−ｔ−ブチルフェノ−ル）、４，４’−チオビス−（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノ−ル）、４，４’−ブチリデンビス−（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノ−ル）など。
【００４６】
（高分子フェノ−ル系化合物）
１，１，３−トリス−（２−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔ−ブチルフェニル）ブタン、１，３，５−トリメチル−２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）ベンゼン、テトラキス−［メチレン−３−（３’，５’−ジ−ｔ−ブチル−４’−ヒドロキシフェニル）プロピオネ−ト］メタン、ビス［３，３’−ビス（４’−ヒドロキシ−３’−ｔ−ブチルフェニル）ブチリックアッシド］グリコ−ルエステル、トコフェノ−ル類など。
【００４７】
（パラフェニレンジアミン類）
Ｎ−フェニル−Ｎ’−イソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジ−ｓｅｃ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−フェニル−Ｎ−ｓｅｃ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジ−イソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジメチル−Ｎ，Ｎ’−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミンなど。
【００４８】
（ハイドロキノン類）
２，５−ジ−ｔ−オクチルハイドロキノン、２，６−ジドデシルハイドロキノン、２−ドデシルハイドロキノン、２−ドデシル−５−クロロハイドロキノン、２−ｔ−オクチル−５−メチルハイドロキノン、２−（２−オクタデセニル）−５−メチルハイドロキノンなど。
【００４９】
（有機硫黄化合物類）
ジラウリル−３，３’−チオジプロピオネ−ト、ジステアリル−３，３’−チオジプロピオネ−ト、ジテトラデシル−３，３’−チオジプロピオネ−トなど。
【００５０】
（有機燐化合物類）
トリフェニルホスフィン、トリ（ノニルフェニル）ホスフィン、トリ（ジノニルフェニル）ホスフィン、トリクレジルホスフィン、トリ（２，４−ジブチルフェノキシ）ホスフィンなど。
【００５１】
これら化合物は、ゴム、プラスチック、油脂類などの酸化防止剤として知られており、市販品を容易に入手できる。本発明における酸化防止剤の添加量は、電荷輸送物質１００重量部に対して０．１〜１００重量部、好ましくは２〜３０重量部である。
【００５２】
なお本発明の画像形成装置の感光体には、導電性支持体と感光層との間に適宜中間層を設けることも出来る。用いることの出来る中間層であるが、中間層は一般に樹脂を主成分とするものが用いられたりするが、これらの樹脂はその上に感光層を、溶剤を用いて塗布することを考えると、一般の有機溶剤に対して耐溶解性の高い樹脂であることが望ましい。このような樹脂としては、ポリビニルアルコール、カゼイン、ポリアクリル酸ナトリウム等の水溶性樹脂、共重合ナイロン、メトキシメチル化ナイロン、等のアルコール可溶性樹脂、ポリウレタン、メラミン樹脂、アルキッド樹脂、メラミン樹脂、エポキシ樹脂等、三次元網目構造を形成する硬化型樹脂などが挙げられる。また、酸化チタン、シリカ、アルミナ、酸化ジルコニウム、酸化スズ、酸化インジウム等で例示できる金属酸化物、あるいは金属硫化物、金属窒化物などの微粉末を中間層中のフィラーとして加えることにより、さらに安定した帯電性を保持することが出来る。これらの中間層は、適当な溶媒、塗工法を用いて形成することが出来、膜厚としては０．１〜２０、好ましくは０．５〜１０μｍが適当である。
【００５３】
次に図面に沿って本発明で用いられる画像形成装置を説明する。なおいずれの図面においても感光体は本発明の要件を満たす感光体である。
図１は、本発明における画像形成装置の画像形成装置の一例を説明するための概略図であり、後述するような変形例も本発明の範疇に属するものである。
【００５４】
図１において、感光体１１は、本発明の要件を満たす感光体である。
感光体１１はドラム状の形状を示しているが、シート状、エンドレスベルト状のものであっても良い。
帯電手段１２は、コロトロン、スコロトロン、固体帯電器（ソリッド・ステート・チャージャー）、帯電ローラを始めとする公知の手段が用いられる。
転写手段１６には、一般に上記の帯電器を使用できるが、転写チャージャーと分離チャージャーを併用したものが効果的である。
また、１３は露光手段を表し、本発明の画像形成装置においては波長６００ｎｍ以上の光源を有するものであればいずれも使用できる。一般の光源に６００ｎｍ以上の波長域の光のみを照射するために、シャープカットフィルター、バンドパスフィルター、近赤外カットフィルター、ダイクロイックフィルター、干渉フィルター、色温度変換フィルターなどの各種フィルターを単独、もしくは組み合わせて用いることができる。中でも半導体レーザー（ＬＤ）、発光ダイオード（ＬＥＤ）などを用いることが光源波長の安定性の面からより好ましい。
【００５５】
１Ａは除電手段であり必要性に応じて用いられる。用いる場合は光源としては露光手段同様波長６００ｎｍ以上の光源を有するものであればいずれも使用できる。ハロゲンランプなどの一般の光源に６００ｎｍ以上の波長域の光のみを照射するために、シャープカットフィルター、バンドパスフィルター、近赤外カットフィルター、ダイクロイックフィルター、干渉フィルター、色温度変換フィルターなどの各種フィルターを単独、もしくは組み合わせて用いることができる。中でも半導体レーザー（ＬＤ）、発光ダイオード（ＬＥＤ）などを用いることが光源波長の安定性の面からより好ましい点は露光手段と同様である。
現像手段１４により感光体上に現像されたトナー１５は、受像媒体１８に転写されるが、全部が転写されるわけではなく、感光体上に残存するトナーも生ずる。このようなトナーは、クリーニング手段１７により、感光体より除去される。クリーニング手段は、ゴム製のクリーニングブレードやファーブラシ、マグファーブラシ等のブラシ等を用いることができる。
【００５６】
電子写真感光体に正(負)帯電を施し、画像露光を行なうと、感光体表面上には正(負)の静電潜像が形成される。これを負(正)極性のトナー（検電微粒子）で現像すれば、ポジ画像が得られるし、また正(負)極性のトナーで現像すれば、ネガ画像が得られる。かかる現像手段には、公知の方法が適用され、また、除電手段にも公知の方法が用いられる。
【００５７】
本発明では図１に示すような画像形成要素を複数具備しても良く、その場合これらの画像形成要素を水平、もしくは斜めに複数並べ装置化して用いる。
図２には、本発明における画像形成装置の別の一例を説明するための例を示す。図２において、感光体１１は、本発明の要件を満たす電子写真感光体であり、エンドレスベルト状のものである。
駆動手段１Ｃにより駆動され、帯電手段１２による帯電、露光手段１３による像露光、現像（図示せず）、転写手段１６による転写、クリーニング前露光手段１Ｂによるクリーニング前露光、クリーニング手段１７によるクリーニング、除電手段１Ａによる除電が繰返し行なわれる。図２においては、感光体(この場合は支持体が透光性である)の支持体側よりクリーニング前露光の光照射が行なわれる。
【００５８】
図２の露光手段１３においても、光源として６００ｎｍ以上の半導体レーザー（ＬＤ）、発光ダイオード（ＬＥＤ）などを用いることが出来る。また場合によっては所望の波長域の光のみを照射するために、シャープカットフィルター、バンドパスフィルター、近赤外カットフィルター、ダイクロイックフィルター、干渉フィルター、色温度変換フィルターなどの各種フィルターを用いることもできる。
本発明では図２に示すような画像形成装置を複数具備しても良く、この場合これらの画像形成装置を水平、もしくは斜めに複数並べて用いる。
【００５９】
以上の画像形成装置は、本発明における実施形態を例示するものであって、もちろん他の実施形態も可能である。例えば、図２において支持体側よりクリーニング前露光を行っているが、これは光源として６００ｎｍ以上の波長の光であれば感光層側から行ってもよいし、また、像露光、除電光の照射を支持体側から行ってもよい。（ただし除電光の波長も６００ｎｍ以上である必要がある。）
一方、本発明においては光照射工程は、像露光、クリーニング前露光、除電露光が図示されているが、他に転写前露光、像露光のプレ露光、およびその他公知の光照射工程を設けて、感光体に光照射を行なうこともできるがいずれも６００ｎｍ以上の波長の光である必要がある。このように露光や除電などの光照射をおこなう過程で６００ｎｍ以下の光を照射しないことにより繰り返し特性が格段に良くなる。
【００６０】
また、以上に示すような画像形成装置は、複写機、ファクシミリ、プリンター内に固定して組み込まれていてもよいが、プロセスカートリッジの形でそれら装置内に組み込まれてもよい。プロセスカートリッジとは、感光体を内蔵し、他に帯電手段、露光手段、現像手段、転写手段、クリーニング手段、除電手段を含んだ１つの装置（部品）である。プロセスカートリッジの形状等は多く挙げられるが、一般的な例として、図３に示すものが挙げられる。
これらのプロセスカートリッジは着脱自在でありメンテナンスが容易となる特徴がある。
本発明では図３に示すようなプロセスカートリッジ形態の画像形成要素を複数具備しても良く、その場合これらの画像形成装置を水平、もしくは斜めに複数並べて用いる。
【００６１】
図４、図５には本発明によるフルカラーに対応した画像形成装置の全体の例を示す。この画像形成装置は、トナーとしてイエロー(Ｙ)、マゼンタ(Ｍ)、シアン(Ｃ)、ブラック（Ｂｋ）の４色を用いるタイプとされ、各色毎に画像形成部が配設されている。また、各色毎の感光体（１１Ｙ，１１Ｍ，１１Ｃ，１１Ｂｋ）が設けられている。この電子写真装置に用いられる感光体１１は、本発明の要件を満たす電子写真感光体である。各感光体１１Ｙ，１１Ｍ，１１Ｃ，１１Ｂｋの周りには、同様に帯電手段１２、露光手段１３、現像手段１４、クリーニング手段１７等が配設されている。
【００６２】
なお露光手段１３（１３Ｙ，１３Ｍ，１３Ｃ，１３Ｂｋ、図５における１３Ｙ，１３Ｍ，１３Ｃ，１３Ｂｋも同様）は前述のように光源としては前述同様に本発明においては光源として波長６００ｎｍ以上の光源を有するものであればいずれも使用できる。ハロゲンランプなどの一般の光源に６００ｎｍ以上の波長域の光のみを照射するために、シャープカットフィルター、バンドパスフィルター、近赤外カットフィルター、ダイクロイックフィルター、干渉フィルター、色温度変換フィルターなどの各種フィルターを単独、もしくは組み合わせて用いることができる。中でも半導体レーザー（ＬＤ）、発光ダイオード（ＬＥＤ）などを用いることが光源波長の安定性の面からより好ましい。
また、直線上に配設された各感光体１１Ｙ，１１Ｍ，１１Ｃ，１１Ｂｋの各転写位置に接離する転写材担持体としての搬送転写ベルト１Ｇが駆動手段１Ｃにて掛け渡されている。この搬送転写ベルト１Ｇを挟んで各感光体１Ｙ，１Ｍ，１Ｃ，１Ｂｋに対向する転写位置には転写手段１６が配設されている。
図４、図５の形態のような画像形成装置においても、各色毎の画像形成要素に前述のような着脱自在なプロセスカートリッジを用いることが可能である。
【実施例】
【００６３】
次に、実施例によって本発明を更に詳細に説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。尚、実施例中で使用する部は、すべて重量部を表わす。
まず実施例１で用いる感光体を以下のようにして作製した。
【００６４】
＜実施例１用感光体＞
各層塗工用の塗工液を以下に示すような方法で調製した。
（中間層用塗工液）
下記に示す樹脂等をボールミル装置（メディアとしてφ５mmのアルミナボールを使用）にて５日間ボールミルをおこない混合し下引き層用塗工液とした。
アルキッド樹脂                                                １１重量部
（ベッコライト  M-6401-50，大日本インキ化学工業製）
メラミン樹脂                                                    ６重量部
（スーパーベッカミン  G−821-60，大日本インキ化学工業製）  
酸化チタン                                                    ４８重量部
（ＣＲ−ＥＬ  石原産業社製）
メチルエチルケトン                                          １８６重量部
【００６５】
（電荷発生層用塗工液）
下記に示す樹脂等をビーズミル分散機（メディアとしてφ０．５mmのＰＳＺボールを使用）にて１２０分間ボールミルをおこない混合し電荷発生層用塗工液とした。
無金属フタロシア二ン顔料                                    １２重量部
（大日本インキ工業株式会社：Fastogen Blue8120B）    
ポリビニルブチラール                                          ９重量部
（積水化学製：BＬ-1）
シクロヘキサノン                                          ２７０重量部
【００６６】
（電荷輸送層用塗工液）
下記に示す樹脂等を撹拌、溶解せしめ電荷輸送層用塗工液とした。
前記の方法で合成した式（２）で表される電荷輸送物質          １０重量部
ポリカーボネート樹脂                                        １０重量部
（Ｚポリカ、粘度平均分子量；５．０万、帝人化成社製）
テトラヒドロフラン                                        １２０重量部
１％シリコーンオイルテトラヒドロフラン溶液                ０．２重量部
（シリコーンオイル＝KF50-100CS：信越化学工業社製）
【００６７】
次いで、直径３０ｍｍ、長さ３４０ｍｍのアルミニウムドラム上に、前記組成の中間層用塗工液、電荷発生層用塗工液及び電荷輸送層用塗工液の各塗工液を順次、浸漬塗工法にて塗工し成膜して、それぞれ１３５℃で２０分、１１０℃で１５分、１２０℃で２０分乾燥した。なお下引き層は４．５μｍの厚さとなるような、電荷発生層は０．１５μｍの厚さとなるような、また、電荷輸送層は２７．８μｍの厚さとなるような昇降速度条件で作製した。
【００６８】
［実施例１］
前記のようにして作製した実施例１用の電子写真感光体を実装用とした後、デジタル複合機ｉｍａｇｉｏＭＦ２２３０［（株）リコ−製］をベースとしてパワーパックを変更し帯電極性を正帯電に改造した画像形成装置を用いて評価をおこなった。
なお本画像形成装置の像露光部（書込光照射部）には７８０ｎｍのＬＤを使用し、転写装置後から帯電装置前までの間の除電目的の光照射装置（以下除電装置と簡略表記する）には６６０ｎｍのＬＥＤを使用した。
このような画像形成装置を用いて、通紙コピー試験を実施し、初期と１万枚印刷後に以下の項目について評価をおこなった。
【００６９】
〔露光部電位〕
初期の感光体表面電位（帯電電位）を８００Ｖとしたときの全ベタ画像書込時の露光部電位について評価した。
〔画像品質〕
出力された画像について黒ベタ部分の画像濃度、黒ポチ、白ポチ、黒スジ、白スジなどの異常画像の有無等を総合的に評価した。
これらの評価結果を以下の表１に示す。
【００７０】
【表１】
0004668121.tif 000007
【００７１】
＜実施例２用感光体＞
実施例１用感光体において、電荷発生層用塗工液に用いる無金属フタロシアニン顔料に代えて下記に示す合成例１の方法に従って作製したチタニルフタロシアニン顔料に変更した以外は実施例１と全く同様にして実施例２用感光体を作製した。
【００７２】
（実施例２用感光体に用いるチタニルフタロシアニンの合成例１）
特開２００１−１９８７１号公報に準じて、顔料を作製した。すなわち、１，３−ジイミノイソインドリン２９．２ｇとスルホラン２００ｍｌを混合し、窒素気流下でチタニウムテトラブトキシド２０．４ｇを滴下する。滴下終了後、徐々に１８０℃まで昇温し、反応温度を１７０℃〜１８０℃の間に保ちながら５時間撹拌して反応を行なった。反応終了後、放冷した後析出物を濾過し、クロロホルムで粉体が青色になるまで洗浄し、つぎにメタノールで数回洗浄し、更に８０℃の熱水で数回洗浄した後乾燥し、粗チタニルフタロシアニンを得た。粗チタニルフタロシアニンを２０倍量の濃硫酸に溶解し、１００倍量の氷水に撹拌しながら滴下し、析出した結晶を濾過、ついで洗浄液が中性になるまで水洗いを繰り返し（洗浄後のイオン交換水のｐＨ値は６．８であった）、チタニルフタロシアニン顔料のウェットケーキ（水ペースト）を得た。得られたこのウェットケーキ（水ペースト）４０ｇをテトラヒドロフラン２００ｇに投入し、４時間攪拌を行なった後、濾過を行い、乾燥して、チタニルフタロシアニン粉末を得た。これを［顔料１］とする。
上記ウェットケーキの固形分濃度は、１５ｗｔ％であった。結晶変換溶媒のウェットケーキに対する重量比は３３倍である。得られたチタニルフタロシアニン粉末を、下記の条件によりＸ線回折スペクトル測定したところ、Ｃｕ−Ｋαの特性Ｘ線（波長１．５４２Å）に対するブラッグ角２θが２７．２±０．２°に最大ピークと最低角７．３±０．２°にピークを有し、かつ７．３°のピークと９．４°のピークの間にピークを有しないチタニルフタロシアニン粉末であった。そのＸ線回折の結果を図６に示す。
なおこのチタニルフタロシアニンを用いた電荷発生層用塗工液中での平均粒子サイズを堀場製作所製ＣＡＰＡ−７００で測定したところ０．２９μｍであった。
【００７３】
（Ｘ線回折スペクトル測定条件）
Ｘ線管球：Ｃｕ
電圧：５０ｋＶ
電流：３０ｍＡ
走査速度：２°／分
走査範囲：３°〜４０°
時定数：２秒
【００７４】
＜実施例３用感光体＞
実施例２用感光体において、電荷輸送層用塗工液に用いる式（２）で表される電荷輸送物質に代えて、前述の方法に従って合成した式（３）で表される電荷輸送物質に変更した以外は全く同様にして実施例３用感光体を作製した。
【００７５】
＜実施例４用感光体＞
実施例２用感光体において、電荷輸送層用塗工液に用いる式（２）で表される電荷輸送物質に代えて、前述の方法に従って合成した式（４）で表される電荷輸送物質に変更した以外は全く同様にして実施例４用感光体を作製した。
【００７６】
＜実施例５用感光体＞
実施例２用感光体において、電荷輸送層用塗工液に用いる式（２）で表される電荷輸送物質に代えて、前述の方法に従って合成した式（５）で表される電荷輸送物質に変更した以外は全く同様にして実施例５用感光体を作製した。
【００７７】
＜実施例６用感光体＞
実施例２用感光体において、電荷輸送層用塗工液に用いる式（２）で表される電荷輸送物質に代えて、前述の方法に従って合成した式（６）で表される電荷輸送物質に変更した以外は全く同様にして実施例６用感光体を作製した。
【００７８】
＜比較例１用感光体＞
実施例２用感光体において、電荷輸送層用塗工液に用いる式（２）で表される電荷輸送物質に代えて、下記構造式（Ｂ）で表される電荷輸送物質に変更した以外は全く同様にして比較例１用感光体を作製した。
【００７９】
【化５】
0004668121.tif 000008
【００８０】
＜比較例２用感光体＞
実施例２用感光体において、電荷輸送層用塗工液に用いる式（２）で表される電荷輸送物質に代えて、下記構造式（Ｃ）で表される電荷輸送物質に変更した以外は全く同様にして比較例２用感光体を作製した。
【００８１】
【化６】
0004668121.tif 000009
【００８２】
＜比較例３用感光体＞
実施例４用感光体において、電荷輸送層用塗工液に用いる式（２）で表される電荷輸送物質に代えて、下記構造式（Ｄ）で表される電荷輸送物質に変更した以外は全く同様にして比較例３用感光体を作製した。
【００８３】
【化７】
0004668121.tif 000010
【００８４】
［実施例２〜６、及び比較例１〜３］
このようにして作製した実施例２〜６用、及び比較例１〜３用の電子写真感光体を実装用とした後、デジタル複合機ｉｍａｇｉｏＭＦ２２３０［（株）リコ−製］をベースとしてパワーパックを変更し帯電極性を正帯電に改造した画像形成装置を用いて評価をおこなった。
なお本画像形成装置の像露光部（書込光照射部）には７８０ｎｍのＬＤを使用し、転写装置後から帯電装置前までの間の除電目的の光照射装置（以下除電装置と簡略表記する）には６６０ｎｍのＬＥＤを使用した。
【００８５】
このような画像形成装置を用いて、それぞれの感光体で通紙コピー試験を実施し、初期と１万枚印刷後に以下の項目について評価をおこない、それぞれ実施例２〜６、及び比較例１〜３とした。
（ただし初期画像より異常をきたしているものについては通紙コピー試験による評価を中止した。）
〔露光部電位〕
初期の感光体表面電位（帯電電位）を８００Ｖとしたときの全ベタ画像書込時の露光部電位について評価した。
〔画像品質〕
出力された画像について黒ベタ部分の画像濃度、黒ポチ、白ポチ、黒スジ、白スジなどの異常画像の有無等を総合的に評価した。
これら実施例２〜６、及び比較例１〜３の評価結果を以下の表２に示す。
【００８６】
【表２】
0004668121.tif 000011
【００８７】
［実施例７］
実施例２において、評価用画像形成装置の像露光用光源を７８０ｎｍから６５５ｎｍの波長のＬＤユニットに変更した以外は実施例２と全く同様にして評価をおこない実施例７とした。
［実施例８］
実施例２において、評価用画像形成装置の像露光用光源を７８０ｎｍから６３７ｎｍの波長のＬＤユニットに変更した以外は実施例２と全く同様にして評価をおこない実施例８とした。
［実施例９］
実施例２において、評価用画像形成装置の像露光用光源を７８０ｎｍから７４０ｎｍの波長のＬＤユニットに変更した以外は実施例２と全く同様にして評価をおこない実施例９とした。
【００８８】
［実施例１０］
実施例２において、評価用画像形成装置の像露光用光源の波長を７８０ｎｍから７６０ｎｍのＬＤユニットに変更した以外は実施例２と全く同様にして評価をおこない実施例１０とした。
［実施例１１］
実施例２において、評価用画像形成装置の除電装置の光源を波長６６０ｎｍのＬＥＤから、波長６１０ｎｍのＬＥＤに変更した以外は実施例２と全く同様にして評価をおこない実施例１１とした。
［実施例１２］
実施例２において、評価用画像形成装置の除電装置の光源を波長６６０ｎｍのＬＥＤから、波長７６０ｎｍのＬＥＤに変更した以外は実施例２と全く同様にして評価をおこない実施例１２とした。
【００８９】
［比較例４］
実施例２において、評価用画像形成装置の除電装置の光源を波長６６０ｎｍのＬＥＤから、ハロゲンランプ（白色光）によるスリット光照射方式に変更した以外は実施例２と全く同様にして評価をおこない比較例４とした。
［比較例５］
比較例４において、評価用画像形成装置の除電装置のハロゲンランプにフィルターを用いて波長を５４０±１０ｎｍ（ピーク波長の半値幅における値）とした以外は比較例４と全く同様にして評価をおこない比較例５とした。
［比較例６］
比較例４において、評価用画像形成装置の除電装置のハロゲンランプにフィルターを用いて波長を５９０±１０ｎｍ（ピーク波長の半値幅における値）とした以外は比較例４と全く同様にして評価をおこない比較例６とした。
［比較例７］
実施例２において、評価用画像形成装置をアナログ複写機であるＳｐｉｒｉｏ１５１０［（株）リコ−製］をベースとしてパワーパックを変更し帯電極性を正帯電に改造した画像形成装置に変更した。
【００９０】
なお本画像形成装置の像露光部（書込光照射部）にはハロゲンランプによるスリット露光を使用し、除電装置には６６０ｎｍのＬＥＤを使用した。
このような画像形成装置を用いて、通紙コピー試験を実施し、初期と１万枚印刷後に以下の項目について評価をおこなった。
〔露光部電位〕
初期の感光体表面電位（帯電電位）を８００Ｖとしたときの露光部電位（白部（地肌部分））について評価した。
〔画像品質〕
出力された画像について黒ベタ部分の画像濃度、黒ポチ、白ポチ、黒スジ、白スジなどの異常画像の有無等を総合的に評価し比較例７とした。
これら実施例７〜１２、及び比較例４〜７の評価結果を以下の表３に示す。
【００９１】
【表３】
0004668121.tif 000012
【００９２】
以上の結果より本発明の条件を満たした画像形成装置の場合においてはいずれも高画質で且つ高耐久な結果となるが、本発明の要件を満たしていない比較例の場合は初期、もしくは繰返し使用時において画像品質が不良となり十分な耐久性が得られないことがわかる。
【産業上の利用可能性】
【００９３】
本発明の画像形成装置は繰返し使用時においても安定した画像を形成し、かつ高い耐久性を有するので、複写機、ファクシミリ、レーザープリンタ、ダイレクトデジタル製版機等の電子写真プロセスを利用して画像形成動作をおこなう機器の画像形成装置として好適に使用することができる。
【図面の簡単な説明】
【００９４】
【図１】本発明に係る画像形成装置の例を示す模式断面図である。
【図２】本発明に係る画像形成装置の別の例を示す模式断面図である。
【図３】本発明のプロセスカートリッジの例を示す模式断面図である。
【図４】本発明のフルカラーに対応した画像形成装置の例を示す模式断面図である。
【図５】発明のフルカラーに対応した画像形成装置の別の例を示す模式断面図である。
【図６】本発明で用いるチタニルフタロシアニン粉末のＸ線回折の結果を示す図である。
【符号の説明】
【００９５】
１１・・・電子写真感光体
１２・・・帯電手段
１３・・・露光手段
１４・・・現像手段
１５・・・トナー
１６・・・転写手段
１７・・・クリーニング手段
１８・・・受像媒体
１９・・・定着手段
２０・・・現像ローラ
１Ａ・・・除電手段
１Ｂ・・・クリーニング前露光手段
１Ｃ・・・駆動手段
１Ｄ・・・第１の転写手段
１Ｅ・・・第２の転写手段
１Ｆ・・・中間転写体
１Ｇ・・・受像媒体担持体
【図１】
0004668121.tif 000014
【図２】
0004668121.tif 000015
【図３】
0004668121.tif 000016
【図４】
0004668121.tif 000017
【図５】
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【図６】
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