(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
センターベルトと、該センターベルトの長手方向に沿って所定ピッチで設けた複数のブロックとからなる高負荷伝動ベルトにおいて、ブロックのセンターベルトとの接触面には酸化亜鉛ウィスカを配合していない熱可塑性樹脂組成物Ａを配置し、プーリとの接触面には繊維補強材と酸化亜鉛ウィスカを配合した熱可塑性樹脂組成物Ｂを配置してなり、ブロックのセンターベルトとの接触面の全面積の中で前記熱可塑性樹脂組成物Ａの占める割合と、ブロックのプーリとの接触面の全面積の中で前記熱可塑性樹脂組成物Ｂの占める割合が、それぞれ７０％以上であることを特徴とする高負荷伝動ベルト。
【請求項２】
熱可塑性樹脂組成物Ａは熱可塑性樹脂に対して繊維補強材を１〜６０質量％配合してなる請求項１記載の高負荷伝動ベルト。
【請求項３】
熱可塑性樹脂組成物Ｂは熱可塑性樹脂に対して酸化亜鉛ウィスカを１〜３０質量％、繊維補強材を１〜６０質量％配合してなる請求項１〜２記載の高負荷伝動ベルト。
【請求項４】
熱可塑性樹脂組成物Ａおよび熱可塑性樹脂組成物Ｂに用いる熱可塑性樹脂がポリアミド樹脂である請求項１〜３記載の高負荷伝動ベルト。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、センターベルトの長手方向に沿って所定ピッチでブロックを固定した高負荷伝動ベルト及びそのブロックに関する。
【背景技術】
【０００２】
ベルト式無段変速装置に使用するベルトは、プーリのＶ溝幅を変えることによってプーリに巻きかかる有効径を変化させ変速比を調節する様な変速プーリに使用するものであることから、プーリからの側圧が大きくなるのでベルトは大きな側圧に耐えるものでなくてはならない。また、無段変速の用途以外にも通常のゴムベルトでは寿命が短くなりすぎるような高負荷伝動の用途には特別に高負荷に耐えうるようなベルトを用いる必要がある。
【０００３】
そのようなベルトとして使用されるものの中に、センターベルトにブロックを固定してベルト幅方向の強度を高めた引張伝動式の高負荷伝動ベルトがあり、具体的な構成としては、心線をゴムなどのエラストマー中に埋設したセンターベルトに比較的硬質の樹脂素材等からなるブロックをボルトやリベットなどの止着材を用いて止着固定したものがある。
【０００４】
このような高負荷伝動ベルトのブロックの要求品質としては、上記のように摩擦伝動において高負荷の伝動を目的としているために、曲げ疲労性、耐摩耗性、耐熱性、剛性、耐衝撃性等の性質をバランス良く保有する必要がある。さらにプーリを摩耗させないようにすることも大切な要素である。
【０００５】
これらのブロックを用いた高負荷伝動ベルトとして、例えば、特許文献１に開示されているようなものがある。このベルトは、ブロックとプーリの接触する部分が、フェノール系樹脂成分にゴム成分が添加された樹脂成形材料によって、金属等によって形成されているインサート材を被覆した２重構造のブロックを用いたものである。
【０００６】
特許文献２にはポリアミドなどの熱可塑性樹脂に繊維補強材および酸化亜鉛ウィスカを配合したベルトが開示されている。
【０００７】
【特許文献１】特開昭６３−３４３４２号公報
【特許文献２】特開２００１−３１１４５３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
特許文献１に開示されているような樹脂中にアルミニウムなどの金属製のインサート材を埋設したベルトであると、インサート材を有する分、ブロックの重量がどうしても大きなものとなってしまい、ベルト走行時の遠心張力も必然的に大きなものとなってしまう。そうするとそのベルトを走行させる駆動装置側においても、軸荷重を高くかつプーリの剛性も高いものにする必要があるので、駆動装置全体として大きなものとなってしまう傾向があり、高価になってしまうことや小型化することが難しいという欠点がある。また、高速回転に不向きであるといった欠点もある。
【０００９】
特許文献２に開示されているようなベルトであると、ブロックがポリアミドなどの樹脂からなっており、インサート材が埋設されていないのでブロックの重量は比較的軽いものとなり、ベルト走行時の遠心張力も小さなものとなることから、そのベルトを駆動するベルト駆動装置に求められる軸荷重やプーリの剛性なども程々のものでよく、安価に済ませることができるようになるほかにも高速回転に向いており、例えば小さい排気量で回転数の高いエンジンに適用することが可能である。
【００１０】
しかし、ポリアミドなどの熱可塑性樹脂に酸化亜鉛ウィスカを配合した樹脂材は、接触する相手材を摩耗させやすいということがあり、ブロックのセンターベルトと接触する部分が酸化亜鉛ウィスカを配合した樹脂材からなっていると、センターベルトの摩耗が早くベルトが切断してしまうという問題がある。
【００１１】
本発明は、前記問題点に鑑みなされたものであり、十分な強度を有するとともに、ブロックとの摩擦によりセンターベルトを大きく摩耗させてしまうことがなく、また高回転、高温環境下においてもブロックの摩耗などの問題が少なく、高負荷伝動ベルトとして要求されている条件を高いレベルで満足できる引張伝動式の高負荷伝動ベルトの提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
前記課題を解決するために本発明の請求項１の高負荷伝動ベルトは、センターベルトと、該センターベルトの長手方向に沿って所定ピッチで設けた複数のブロックとからなる高負荷伝動ベルトにおいて、ブロックのセンターベルトとの接触面には酸化亜鉛ウィスカを配合していない熱可塑性樹脂組成物Ａを配置し、プーリとの接触面には繊維補強材と酸化亜鉛ウィスカを配合した熱可塑性樹脂組成物Ｂを配置してなり、ブロックのセンターベルトとの接触面の全面積の中で前記熱可塑性樹脂組成物Ａの占める割合と、ブロックのプーリとの接触面の全面積の中で前記熱可塑性樹脂組成物Ｂの占める割合が、それぞれ７０％以上であることを特徴とする。
【００１３】
請求項２では熱可塑性樹脂組成物Ａは熱可塑性樹脂に対して繊維補強材を１〜６０質量％配合してなる高負荷伝動ベルトとしている。
【００１４】
請求項３では熱可塑性樹脂組成物Ｂは熱可塑性樹脂に対して酸化亜鉛ウィスカを１〜３０質量％、繊維補強材を１〜６０質量％配合してなる高負荷伝動ベルトとしている。
【００１５】
請求項４では熱可塑性樹脂組成物Ａおよび熱可塑性樹脂組成物Ｂに用いる熱可塑性樹脂がポリアミド樹脂である高負荷伝動ベルトとしている。
【発明の効果】
【００１７】
請求項１ではブロックのセンターベルトとの接触面は基本的に酸化亜鉛ウィスカを配合していない熱可塑性樹脂組成物Ａを用い、プーリと接して摺動する面には酸化亜鉛ウィスカを配合した熱可塑性樹脂組成物Ｂを用いていることから、ブロックとの摩擦でセンターベルトを摩耗させることもなく、ブロックのプーリとの接触面は耐摩耗性に優れ長期にわたって性能を維持することができる高負荷伝動ベルトとすることができる。
【００１８】
請求項２および３では、熱可塑性樹脂組成物Ａおよび熱可塑性樹脂組成物Ｂにおける酸化亜鉛ウィスカや繊維補強材の配合割合を限定しており、ブロックの強度、耐摩耗性、靭性などの物性に関して、ベルトとして使用するのに最も適したバランスを持たせることができるよう設定したものであり、伝達効率や耐久性などに優れたベルトとすることができる。
【００１９】
請求項４では熱可塑性樹脂としてポリアミドを用いるとしており、曲げ強度、曲げ弾性率が高く強靱であり、ブロックおよびベルトに負荷がかかっても割れにくい利点を有している。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２１】
以下、図面を参照しつつ本発明を具体的に説明する。
【００２２】
図１は、本発明に係る高負荷伝動ベルト１の一例を示す斜視概略図であり、図２はその側断面図である。本発明の高負荷伝動ベルト１は、エラストマー４内にロープ状の心体５をスパイラル状に埋設してなる同じ幅の二本のセンターベルト３ａ、３ｂと、このセンターベルト３ａ、３ｂの上下面６、７に所定ピッチで形成された凹条部１８、１９に嵌合し、係止固定されている複数のブロック２とから構成されている。このブロック２の両側面８、９は、プーリのＶ溝と係合する傾斜のついた面となっており、駆動されたプーリから動力を受け取って、係止固定されているセンターベルト３ａ、３ｂを引張り、駆動側プーリの動力を従動側プーリに伝動している。
【００２３】
本発明においては、ブロックのセンターベルトとの接触面には酸化亜鉛ウィスカを配合していない熱可塑性樹脂組成物Ａを配置し、プーリとの接触面には繊維補強材と酸化亜鉛ウィスカを配合した熱可塑性樹脂組成物Ｂを配置してなり、ブロックのセンターベルトとの接触面の全面積の中で前記熱可塑性樹脂組成物Ａの占める割合と、ブロックのプーリとの接触面の全面積の中で前記熱可塑性樹脂組成物Ｂの占める割合が、それぞれ７０％以上となっている。
【００２４】
要するにブロック２において基本的にセンターベルトと接触する部分は酸化亜鉛ウィスカを配合していない熱可塑性樹脂組成物Ａで構成し、ベルト走行時においてプーリと接触する部分は繊維補強材と酸化亜鉛ウィスカを配合した熱可塑性樹脂組成物Ｂで構成しているということになる。そして夫々全面積の中で３０％未満を限度にそれ以外のものが配置されていることを許容するものである。そのようなブロック２の例を次に挙げる。
【００２５】
ブロック２の形状は図１に示すように、上ビーム部１１および下ビーム部１２と、上下ビーム部１１、１２の中央部同士を連結したセンターピラー１３からなっており、ブロック２の両側面にはセンターベルト３ａ、３ｂを嵌めこむ溝１４、１５が形成されている。また、溝１５内の溝上面１６および溝下面１７にはセンターベルト３ａ、３ｂの上面６に設けた凹条部１８と下面７に設けた凹条部１９に係合する凸条部２０、２１が設けられている。
【００２６】
図２は、別のベルトの例であり、ビーム部３１の両端から上方に向かって一対のサイドピラー３２、３３が延びており、このサイドピラー３２、３３の上端からそれぞれブロック２の中心に向かって延びるロック部３４、３５が対向するように設けられている。そして、これらビーム部３１、サイドピラー３２、３３及びロック部３４、３５によってセンターベルト３ａ、３ｂが嵌合する嵌合溝３０が形成されている。この嵌合溝３０に、センターベルト３ａ、３ｂが、ロック部３４、３５間の開口部より挿入され装着される。
【００２７】
また、ロック部３４、３５の嵌合溝３０側には、凸部３７がそれぞれ設けられており、この凸部３７が、センターベルト３ａ、３ｂに所定ピッチで設けられている凹部３６に嵌合する。これによって、センターベルト３ａ、３ｂは、装着後はブロック２から抜けにくい状態となる。
【００２８】
ブロック２は、図３や図４に示すように熱可塑性樹脂組成物Ａからなるインサート材２ａの表面を熱可塑性樹脂組成物Ｂからなる被覆材２ｂで覆った構造からなっている。図３は図１に示すベルトに用いられるブロック２であり、インサート材２ａのかなりの部分が被覆材２ｂで覆われている形態である。図４は図２に示すベルトに用いられるブロック２であり、被覆材２ｂはセンターベルト３の嵌合溝３０の部分は完全に被覆材２ｂに覆われていない形態である。
【００２９】
インサート材２ａは通常それだけで略ブロックの形状をなすものであり、ブロックの物性の主要部分を担う部分であり、被覆材２ｂは例えば厚みが０．１〜０．５ｍｍ程度のもので、ベルトが走行する際にプーリと接触する部位、そして隣り合うブロック同士が接触する部位のインサート材２ａの表面を覆っている。被覆材２ｂは前記のような摩擦が発生する箇所のみを覆うようにしても構わない。いずれの形態であったとしても本発明ではブロックのセンターベルトの嵌合溝においてセンターベルトと接触する面積の内、被覆材で覆われた面積は３０％未満となっている。
【００３０】
インサート材２ａに用いられる熱可塑性樹脂組成物Ａとしては、ナイロン４６、ナイロン６、ナイロン６６、ナイロン６Ｔ、ナイロン９Ｔなどのポリアミド樹脂、その他ポリフェニレンサルファイド、ポリエーテルエーテルケトンなどを挙げることができ、それらの樹脂に炭素繊維、ポリアミド繊維、セルロース、綿、アラミド繊維、ポリパラフェニレンベンゾビスオキサゾール繊維、ポリアリレート繊維、ガラス繊維、金属繊維などの長繊維、短繊維からなる繊維補強材を配合した組成物である。これらの繊維補強材の中でも炭素繊維を用いることが樹脂の強度を補強し、摩擦係数を下げる効果があることから好ましい。ただし、酸化亜鉛ウィスカを配合していない。酸化亜鉛ウィスカを配合した樹脂組成物は摩擦することによって相手材を大きく摩耗させるのでセンターベルトと接触する部位に用いるとセンターベルトを摩耗させて早期切断の原因となるので好ましくない。
【００３１】
繊維補強材を配合することによって樹脂の強度や剛性を高めることができ、樹脂への繊維補強材の配合量は、１〜６０質量％の範囲とすることが好ましい。１質量％未満であると繊維を配合することによる補強効果がほとんど得られず、６０質量％を超えると、成形が困難になるとともに硬度は上がるが靭性が低下してブロックの耐衝撃性の面では低くなるので好ましくない。
【００３２】
被覆材２ｂはベルト走行時にプーリとの接触面を形成するものであり、被覆材２ｂとして用いられる熱可塑性樹脂組成物Ｂは、ナイロン４６、ナイロン６、ナイロン６６、ナイロン６Ｔ、ナイロン９Ｔなどのポリアミド樹脂、その他ポリフェニレンサルファイド、ポリエーテルエーテルケトンなどを挙げることができ、それらの樹脂に炭素繊維、ポリアミド繊維、セルロース、綿、アラミド繊維、ポリパラフェニレンベンゾビスオキサゾール繊維、ポリアリレート繊維、ガラス繊維、金属繊維などの長繊維、短繊維からなる繊維補強材およびウィスカを配合した組成物である。
【００３３】
繊維補強材を配合することによって強度や剛性を高めることができ、熱可塑性樹脂に対して１〜６０質量％の範囲で配合する。１質量％未満であると繊維を配合することによる補強効果がほとんど得られず、６０質量％を超えると、成形が困難になるとともに硬度は上がるが靭性が低下してブロックの耐衝撃性の面では低くなるので好ましくない。
【００３４】
また酸化亜鉛ウィスカは熱可塑性樹脂に配合することによって耐摩耗性を大きく向上させることができ、プーリとの間で擦れる動きをする被覆材２ｂの摩耗を防止する効果が得られる。酸化亜鉛ウィスカは、テトラポット状に四方に手が延びた立体的形状をしており、これ単独でも耐熱性、耐摩耗性に優れたものであるが、前述のようにテトラポット状の立体的形状をしているため、繊維補強材とともに配合すると、繊維補強材の配向が抑制され、成形時のそりや成形収縮の異方性が改良される。さらに、このように繊維補強材の配向を低減できるため、ブロック２の靭性、曲げ剛性等の強度についての異方性も低減することができ、かつ、摩擦係数が安定するため耐摩耗性が向上する。また、酸化亜鉛ウィスカは、高比重、高剛性であるため、プーリとの接触時の振動を低減でき、ノイズの発生を小さくする効果も期待できる。
【００３５】
熱可塑性樹脂に対して酸化亜鉛ウィスカの配合量は対して１〜３０質量％の範囲で配合する。１質量％未満であると耐摩耗性を向上させる効果が低く好ましくない。また３０質量％を超えると配合することが困難になり成形性も悪くなるので好ましくない。
【００３６】
このように本発明の高負荷伝動ベルトに用いるブロックは酸化亜鉛ウィスカを配合していない熱可塑性樹脂組成物Ａと酸化亜鉛ウィスカを配合した熱可塑性樹脂組成物Ｂの２種類からなっている。前述のように酸化亜鉛ウィスカを配合した樹脂組成物は摩擦することによって相手材を大きく摩耗させるのでセンターベルトと接触する部位に用いるとセンターベルトを摩耗させて早期切断の原因となる問題があり、本発明ではブロックのセンターベルトと接触する面積のうち、熱可塑性樹脂組成物Ｂで構成された被覆材の占める割合を３０％未満としている。そうすることでブロックとの間の摩擦によってセンターベルトが摩耗して切断に至るといった問題を防止することができ、しかもプーリと接する面は熱可塑性樹脂組成物Ｂとしているのでブロックの摩耗による寿命を引き延ばすことができるものである。
【００３７】
以上のようなブロックの構成を採ることによってすべてが樹脂からなっているので、従来のアルミニウムなどの金属材料からなるインサート材を埋設したものよりも軽量に仕上げることができるので高速回転で使用しても遠心張力を低く抑えることができる。また熱可塑性樹脂を用いていることから靭性があり衝撃に対しても割れの発生しにくいブロックとすることができる。
【００３８】
なお、繊維補強材と酸化亜鉛ウィスカ以外にも、二硫化モリブデン、グラファイト、フッ素系樹脂から選ばれてなる少なくとも一つを混入することによってもブロック２の潤滑性を向上させることができる。フッ素系樹脂としては、ポリ４フッ化エチレン（ＰＴＦＥ）、ポリフッ化エチレンプロピレンエーテル（ＰＦＰＥ）、４フッ化エチレン６フッ化プロピレン共重合体（ＰＦＥＰ）、ポリフッ化アルコキシエチレン（ＰＦＡ）等が挙げられる。
【００３９】
図５、図６に示すのはまた別の形態を示すブロック２の正面図であり、このブロック２の場合はインサート材２ａの上ビーム部１１に貫通孔４０を有しており、その貫通孔４０にて図７に示すようにインサート材２ａの表裏面の被覆材２ｂが連結している。このような構成を採ることによって被覆材２ｂのインサート材２ａへの固着力を大きなものとすることができ被覆材２ｂの剥がれによるベルトの故障を防止することができる。
【００４０】
被覆材２ｂはブロックのセンターベルトと接触する部分以外でインサート材２ａの多くの部分を被覆してもよいが、少なくともブロック２のプーリとの接触面を覆っていればよく、部分的な被覆でも構わない。また部分的な被覆とすることによってブロック２中のインサート材２ａの占める割合を大きくすることができ、強度の面でも有利であるが、逆に被覆材２ｂの剥がれの問題がでてくる。それを前記のようなインサート材２ａに設けた貫通孔４０によって被覆材２ｂを表裏面で連結させることによって被覆材２ｂの剥がれの問題を心配することなくブロックの強度を上げることができる。
【００４１】
上記の例ではインサート材２ａに貫通孔を設けることによってインサート材２ａの表裏面で被覆材２ｂを連結させているが、貫通孔でなくとも凹部を設けることによって被覆材がその凹部に入り込んで被覆材２ｂのインサート材２ａへの固着力を高めることができる。凹部のみでなく凸部を設けたり凹凸両方を設けたりすることによって同様の効果を得ることができる。
【００４２】
また、インサート材２ａと被覆材２ｂとの間にエポキシ系接着剤などを介在することによって更に固着力を向上させることができる。
【００４３】
今までの例は、熱可塑性樹脂組成物Ａでできたインサート材を熱可塑性樹脂組成物Ｂで被覆する形態であったが、図８に示すのは更に別のブロックの形態であり、熱可塑性樹脂組成物Ａからなるブロック本体部５０は上下ビーム１１、１２とそれらを中央で連結するピラー１３とからなり、ブロックの側面となる上下ビーム１１、１２の端部に設けた孔５１に熱可塑性樹脂組成物Ｂからなるプーリとの接触部材５２が差し込まれて配置されている。このように必ずしも熱可塑性樹脂組成物Ｂが熱可塑性樹脂組成物Ａでできたインサート材を被覆するものでなくても構わない。
【００４４】
センターベルト３ａ、３ｂのエラストマー４として使用されるものは、クロロプレンゴム、天然ゴム、ニトリルゴム、スチレン−ブタジエンゴム、水素化ニトリルゴムなどの単一材またはこれらを適宜ブレンドしたゴムあるいはポリウレタンゴム等が挙げられる。そして、心線５としてはポリエステル繊維、ポリアミド繊維、アラミド繊維、ガラス繊維、スチールワイヤ等から選ばれたロープが用いられる。また、心線５はロープをスパイラル状に埋設したもの以外にも、上記の繊維の織布、編み布や金属薄板等を使用することもできる。
【実施例】
【００４５】
次に、本発明の高負荷伝動ベルトを表１に示すような構成で作製し、ベルトの走行試験を行い、ブロックの割れの発生を観察するとともにブロック側面の摩耗量を測定し、ブロックとセンターベルトとの間の緩み具合を観察した。
【００４６】
なお、使用した高負荷伝動ベルトは、図１に示すようなブロックを用いたものであり、そのブロックのインサート材と被覆材の材料を表１に示すように変えて、実施例、比較例１の高負荷伝動ベルトとした。なお、比較例２および比較例３はインサート材を被覆材で覆ったものではなく一種類の樹脂で構成したブロックを用いた。
【００４７】
また、使用したセンターベルト３ａ、３ｂは、全て共通であり、心線５はアラミド繊維、エラストマー４はクロロプレンゴムを用いた。ベルトのサイズは実施例、比較例２、比較例３についてはベルトピッチ幅１８ｍｍ、ピッチ周長８３１ｍｍ、ブロックピッチ３ｍｍとし、比較例１のみはベルトピッチ幅２５ｍｍ、ピッチ周長６１２ｍｍ、ブロックピッチ３ｍｍとした。
【００４８】
熱可塑性樹脂組成物Ａとしてはナイロン４６（ＤＪＥＰ社製Ｓｔａｎｙｌ）に炭素繊維の短繊維（東邦テナックス社製ＨＴＡ−Ｃ６−ＮＲＳ）を３０質量％配合したものを用いた。熱可塑性樹脂組成物Ｂとしてはナイロン４６に（ＤＪＥＰ社製Ｓｔａｎｙｌ）に炭素繊維の短繊維（東邦テナックス社製ＨＴＡ−Ｃ６−ＮＲＳ）を３０質量％配合し、更に酸化亜鉛ウィスカ（松下アムテック社製パナテトラＷＺ−０５１１）を１５質量％配合したものを用いた。熱硬化性樹脂組成物としてはジアリルフタレート樹脂（フドー社製ダポール）に対してＰＡＮ系炭素繊維５０質量％、グラファイト１５質量％を配合したものを用いた。
【００４９】
ブロック側面の摩耗量は、走行後のベルトからブロックを抜き取り投影機で測定した。以上の結果を表１にまとめて示す。
【００５０】
【表１】
0004694248.tif 000002
【００５１】
表１よりわかるように、実施例１
は２００時間走行させても異常は発生しておらず、ブロックの割れは発生しておらず摩耗量も少なくブロックとセンターベルトの嵌合に緩みが発生することもなく、酸化亜鉛ウィスカを配合していない熱可塑性樹脂組成物Ａと酸化亜鉛ウィスカを配合した熱可塑性樹脂組成物Ｂとをインサート材と被覆材とで使い分け、センターベルトとの接触部位には熱可塑性樹脂組成物Ａを、プーリとの接触部位には熱可塑性樹脂組成物Ｂを配置した効果が認められる。
【００５２】
それに対して、比較例１ではブロックの摩耗は少ないがブロックとセンターベルトとの間に緩みが発生しており、しかも早期にベルト切断にて寿命に達している。これはベルトの重量が大きくセンターベルトに大きな遠心力がかかっているためだと考えられる。
【００５３】
比較例２では全て樹脂からなっていることからブロックは軽量で２００時間を異常なく走行できているもののブロックの摩耗量が大きくなっている。
【００５４】
比較例３も全て樹脂からなっているので遠心力は小さく２００時間は走行しているが、ブロックを観察したところ所々に割れが発生しているとともにセンターベルトを摩耗させて緩みが発生している。これはいずれセンターベルトの切断などの問題につながると考えられる。
【００５５】
以上の結果より、本発明のように酸化亜鉛ウィスカを配合していない熱可塑性樹脂組成物Ａと酸化亜鉛ウィスカを配合した熱可塑性樹脂組成物Ｂとをインサート材と被覆材とで使い分け、センターベルトとの接触部位には熱可塑性樹脂組成物Ａを、プーリとの接触部位には熱可塑性樹脂組成物Ｂを配置することによって高速回転する場合であっても、十分な強度を有するとともに、ブロックとの摩擦によりセンターベルトを大きく摩耗させてしまうことのない高温環境下においてもブロックの摩耗などの問題が少ない高負荷伝動ベルトを提供することができることがわかる。
【産業上の利用可能性】
【００５６】
自動車やスクータなどの自動二輪車、そして農業機械などの駆動に用いる高負荷を伝達することができるベルトである。
【図面の簡単な説明】
【００５７】
【図１】本発明に係る高負荷伝動ベルトの一例を示す斜視概略図である。
【図２】本発明に係る高負荷伝動ベルトの他の例を示す斜視概略図である。
【図３】図１にベルトに係るブロックの正面図である。
【図４】図２にベルトに係るブロックの正面図である。
【図５】ブロックの別の例を示す正面図である。
【図６】ブロックの更に別の例を示す正面図である。
【図７】貫通孔部分を示す要部断面図である。
【図８】ブロックの更に別の例を示す正面図である。
【符号の説明】
【００５８】
１    高負荷伝動ベルト
２    ブロック
２ａ  インサート材
２ｂ  被覆材
３ａ  センターベルト
３ｂ  センターベルト
４    エラストマー
５    心体
６    上面
７    下面
１１  上ビーム部
１２  下ビーム部
１３  センターピラー
１４  嵌合溝
１５  嵌合溝
１８  凸条部
１９  凸条部
２０  溝条部
２１  溝条部
４０  貫通孔
【図１】
0004694248.tif 000003
【図２】
0004694248.tif 000004
【図３】
0004694248.tif 000005
【図４】
0004694248.tif 000006
【図５】
0004694248.tif 000007
【図６】
0004694248.tif 000008
【図７】
0004694248.tif 000009
【図８】
0004694248.tif 000010