(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
トンネルの軸線方向に隣接する複数のリングからなり、各リングは、前記トンネルの周方向に隣接する複数のピースであって前記周方向の長さが前記トンネルの切羽側から坑口側に向けて漸増する少なくとも１つの解体用ピースを含む複数のピースからなり、前記解体用ピースは、前記周方向の一側部と他側部との間の長さが前記トンネルの径方向の外方から内方に向けて漸増し、各側部に前記周方向に伸びる張出し部を有し、該張出し部は、前記側部から側方へ隔てられた側部分と、前記解体用ピースの底部から前記径方向の外方へ隔てられた底部分とを有し、前記解体用ピースに隣接するピースは、その側部に、前記解体用ピースの前記張出し部を受け入れる受入れ部を有し、該受入れ部は、前記隣接するピースの前記側部から内方へ隔てられた側部分と、前記隣接するピースの底部から前記径方向の外方へ隔てられた底部分とにより規定され、前記隣接するピースの前記受入れ部を規定する前記側部分の前記径方向長さは前記解体用ピースの前記張出し部の前記側部分の前記径方向長さより長い、型枠。
【請求項２】
前記解体用ピースの前記張出し部の前記底部分と前記隣接するピースの前記受け部分を規定する前記底部分との間に間隔維持手段が配置されている、請求項１に記載の型枠。
【請求項３】
前記隣接するピースは、両側が開放されたほぼ矩形の枠体と、該枠体の一方の側に固定されたプレートとを有し、前記枠体の側部は、前記プレートから前記径方向の内方へ伸びる側壁部分と、該側壁部分から側方へ伸びる底壁部分とを有し、前記隣接するピースの前記受け部分を規定する前記側部分及び前記底部分はそれぞれ前記枠体の前記側壁部分及び前記底壁部分からなり、前記間隔維持手段は、前記枠体の前記底壁部分から前記解体用ピースの前記張出し部の前記底部分に向けて配置された、前記底壁部分を貫くボルトと、該ボルトと螺合され、前記底壁部分に固定されたナットとからなる、請求項２に記載の型枠。
【請求項４】
前記隣接するピースは、両側が開放されたほぼ矩形の枠体と、該枠体の一方の側に固定されたプレートとを有し、前記枠体の側部は、前記プレートから前記径方向の内方へ伸びる側壁部分を有し、前記隣接するピースの前記受け部分を規定する前記側部分は前記枠体の前記側壁部分からなり、前記間隔維持手段は、前記枠体の前記側壁部分を貫いて前記解体用ピースの前記張出し部の前記底部分と前記隣接するピースの前記受け部分を規定する前記底部分との間に挿入されたスペーサからなる、請求項２に記載の型枠。
【請求項５】
前記間隔維持手段は、前記坑口側から前記切羽側に向けて前記解体用ピースの前記張出し部の前記底部分と前記隣接するピースの前記受け部分を規定する前記底部分との間に挿入されたスペーサからなる、請求項２に記載の型枠。
【請求項６】
前記複数のピースは、前記周方向の長さが前記坑口側から前記切羽側に向けて漸増する組立用ピースを含む、請求項１に記載の型枠。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、現場打ちコンクリートからなる覆工のための型枠に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、地盤に掘削されたトンネルに現場打ちコンクリートからなる覆工を構築するため、前記トンネルの軸線方向に隣接する複数のリングからなる鋼製の型枠が用いられている（特許文献１参照）。各リングは前記トンネルの周方向に隣接する複数のピースからなる。
【特許文献１】特開平４−２１６７９８号公報
【０００３】
各ピースは、両側が開放されたほぼ矩形の枠体と、該枠体の一方の側に固定されたプレートとを有する。隣接する２つのピースは、一方のピースの前記枠体の側部及び他方のピースの前記枠体の側部を貫くボルトと、該ボルトと螺合されたナットとにより互いに結合されている。
【０００４】
前記覆工を構築するとき、前記トンネル内に前記地盤からその内方へ間隔を置いて前記型枠を配置し、該型枠と前記地盤との間にコンクリートを打設する。その後、前記トンネルの坑口に最も近いリングを解体し、前記トンネルの切羽に最も近いリングの切羽側へ移動させる。その後、移動させたリングを組み立てて前記切羽に最も近いリングに隣接して新たなリングを形成し、該新たなリングと前記地盤との間のコンクリートを打設する。このようにして坑口側から切羽側に向けて前記覆工を構築する。
【０００５】
前記ピースは、前記周方向の２つの側部間の距離が前記トンネルの径方向の外方から内方に向けて漸増する解体用ピースを含む。前記解体用ピースの両側部間の距離が前記径方向の外方から内方に向けて漸増するため、前記坑口に最も近いリングの解体時に前記解体用ピースを前記トンネルの中心に向けて移動させることにより、前記解体用ピースをこれに隣接する２つのピース間から除去することができる。前記坑口に最も近いリングを解体するとき、まず、前記解体用ピースをこれに隣接する２つのピース間から除去し、その後、前記解体用ピース以外のピースを除去する。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
前記解体用ピースは、両側部間の距離が前記径方向の外方から内方に向けて漸増するため、前記型枠と前記地盤との間へのコンクリート打設時にコンクリートによる圧力を受けて前記トンネルの中心に向けて移動しようとする。このとき、前記解体用ピースとこれに隣接するピースとを結合する前記ボルトにせん断力が作用して前記ボルトが破断する恐れがある。前記ボルトが破断すると、前記解体用ピースが前記トンネルの中心に向けて移動して前記解体用ピースに隣接する２つのピース間から抜け出す。このため、前記覆工の構築を安全に行うことができない。
【０００７】
本発明の目的は、解体用ピースがこれに隣接する２つのピース間から抜け出すのを防止することである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は、解体用ピースが各側部に周方向に伸びる張出し部を有し、前記解体用ピースに隣接するピースがその側部に前記解体用ピースの前記張出し部を受け入れる受入れ部を有し、前記解体用ピースがトンネルの中心に向けて移動したときに前記解体用ピースの前記張出し部が前記隣接するピースの前記受入れ部を規定する部分に接触して前記解体用ピースが止まるようにすることにより、前記解体用ピースがこれに隣接する２つのピース間から抜け出すのを防止する。
【０００９】
本発明に係る型枠は、トンネルの軸線方向に隣接する複数のリングからなり、各リングは、前記トンネルの周方向に隣接する複数のピースであって前記周方向の長さが前記トンネルの切羽側から坑口側に向けて漸増する少なくとも１つの解体用ピースを含む複数のピースからなる。前記解体用ピースは、前記周方向の一側部と他側部との間の長さが前記トンネルの径方向の外方から内方に向けて漸増し、各側部に前記周方向に伸びる張出し部を有し、該張出し部は、前記側部から側方へ隔てられた側部分と、前記解体用ピースの底部から前記径方向の外方へ隔てられた底部分とを有する。前記解体用ピースに隣接するピースは、その側部に、前記解体用ピースの前記張出し部を受け入れる受入れ部を有し、該受入れ部は、前記隣接するピースの前記側部から内方へ隔てられた側部分と、前記隣接するピースの底部から前記径方向の外方へ隔てられた底部分とにより規定され、前記隣接するピースの前記受入れ部を規定する前記側部分の前記径方向長さは前記解体用ピースの前記張出し部の前記側部分の前記径方向長さより長い。
【００１０】
前記隣接するピースの前記側部分の前記径方向長さが前記解体用ピースの前記側部分の前記径方向長さより長いことから、前記隣接するピースの前記底部分は前記解体用ピースの前記底部分から前記径方向の内方へ間隔を置かれている。前記隣接するピースの前記底部分が前記解体用ピースの前記底部分から前記径方向の内方に間隔を置かれた位置に存在することから、前記解体用ピースがコンクリートによる圧力を受けて前記トンネルの中心に向けて移動したときに前記解体用ピースの前記底部分が前記隣接するピースの前記底部分に接触して前記解体用ピースが止まる。このため、前記解体用ピースがこれに隣接する２つのピース間から抜け出すことはない。
【００１１】
前記解体用ピースの両側部間の長さが前記径方向の外方から内方に向けて漸増することから、前記解体用ピースは前記トンネルの中心に向けて移動させることができる。前記解体用ピースの前記周方向の長さが切羽側から坑口側に向けて漸増することから、前記解体用ピースは切羽側から坑口側に向けて移動させることができる。前記解体用ピースをこれに隣接する２つのピース間から除去するとき、まず、前記解体用ピースを前記トンネルの中心に向けて移動させ、その後、前記解体用ピースを切羽側から坑口側に向けて移動させる。
【００１２】
前記解体用ピースの前記張出し部の前記底部分と前記隣接するピースの前記受け部分を規定する前記底部分との間に間隔維持手段が配置されている。
【００１３】
前記隣接するピースは、両側が開放されたほぼ矩形の枠体と、該枠体の一方の側に固定されたプレートとを有し、前記枠体の側部は、前記プレートから前記径方向の内方へ伸びる側壁部分と、該側壁部分から側方へ伸びる底壁部分とを有し、前記隣接するピースの前記受け部分を規定する前記側部分及び前記底部分はそれぞれ前記枠体の前記側壁部分及び前記底壁部分からなり、前記間隔維持手段は、前記枠体の前記底壁部分から前記解体用ピースの前記張出し部の前記底部分に向けて配置された、前記底壁部分を貫くボルトと、該ボルトと螺合され、前記底壁部分に固定されたナットとからなるものとすることができる。
【００１４】
前記隣接するピースは、両側が開放されたほぼ矩形の枠体と、該枠体の一方の側に固定されたプレートとを有し、前記枠体の側部は、前記プレートから前記径方向の内方へ伸びる側壁部分を有し、前記隣接するピースの前記受け部分を規定する前記側部分は前記枠体の前記側壁部分からなり、前記間隔維持手段は、前記枠体の前記側壁部分を貫いて前記解体用ピースの前記張出し部の前記底部分と前記隣接するピースの前記受け部分を規定する前記底部分との間に挿入されたスペーサからなるものとすることができる。
【００１５】
前記間隔維持手段は、坑口側から切羽側に向けて前記解体用ピースの前記張出し部の前記底部分と前記隣接するピースの前記受け部分を規定する前記底部分との間に挿入されたスペーサからなるものとすることができる。
【００１６】
前記複数のピースは、前記周方向の長さが坑口側から切羽側に向けて漸増する組立用ピースを含む。
【発明の効果】
【００１７】
本発明によれば、前記解体用ピースが各側部に前記周方向に伸びる前記張出し部を有し、前記隣接するピースがその側部に前記解体用ピースの前記張出し部を受け入れる前記受入れ部を有し、前記隣接するピースの前記受入れ部を規定する前記底部分が前記解体用ピースの前記張出し部の前記底部分から前記径方向の内方に間隔を置かれた位置に存在することから、前記解体用ピースがコンクリートによる圧力を受けて前記トンネルの中心に向けて移動したときに前記解体用ピースの前記底部分が前記隣接するピースの前記底部分に接触して前記解体用ピースが止まる。このため、前記解体用ピースがこれに隣接する２つのピース間から抜け出すことはなく、覆工の構築を安全に行うことができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
図１に示すように、トンネル１０に現場打ちコンクリートからなる覆工１２を構築するため、トンネル１０の軸線方向に隣接する複数のリング１４からなる型枠１６が用いられている。トンネル１０はシールド１８を用いて地盤２０に掘削されている。型枠１６は地盤２０から内方へ間隔を置いて配置され、覆工１２は型枠１６と地盤２０との間にコンクリートを打設して構築される。
【００１９】
図２に示すように、各リング１４はトンネル１０の周方向に隣接する複数のピース２２からなる。複数のピース２２は、前記周方向の長さがトンネル１０の切羽側（図面上方）から坑口側（図面下方）に向けて漸増する解体用ピース２４と、前記周方向の長さが坑口側から切羽側に向けて漸増する組立用ピース２６とを含む。各ピース２２は鋼鉄又は鋳鉄のような金属からなる。図示の例では、複数のピース２２が１つの解体用ピース２４を含むが、これに代え、複数のピース２２が複数の解体用ピース２４を含んでもよい。ただし、複数のピース２２の全てが解体用ピース２４である場合を除く。
【００２０】
図３、４に示すように、解体用ピース２４は、前記周方向の一側部２８と他側部３０との間の長さがトンネル１０の径方向の外方から内方に向けて漸増し、各側部２８、３０に前記周方向に伸びる張出し部３２を有する。張出し部３２は、側部２８、３０から側方へ隔てられた側部分３４と、解体用ピース２４の底部３６から前記径方向の外方へ隔てられた底部分３８とを有する。
【００２１】
解体用ピース２４は、両側が開放されたほぼ矩形の枠体４０と、該枠体の一方の側に固定されたプレート４２とを有する。枠体４０の側部は、プレート４２から前記径方向の内方へ伸びる第１側壁部分４０ａと、該第１側壁部分から内方へ伸びる底壁部分４０ｂと、該底壁部分から前記径方向の内方へ伸びる、第１側壁部分４０ａに平行な第２側壁部分４０ｃとからなる（図３）。解体用ピース２４の張出し部３２の側部分３４及び底部分３８はそれぞれ枠体４０の第１側壁部分４０ａ及び底壁部分４０ｂからなり、解体用ピース２４の側部２８、３０は枠体４０の第２側壁部分４０ｃからなる。
【００２２】
解体用ピース２４に隣接するピース４４は、その側部４６に、解体用ピース２４の張出し部３２を受け入れる受入れ部４８を有する。受入れ部４８は、隣接するピース４４の側部４６から内方へ隔てられた側部分５０と、隣接するピース４４の底部５２から前記径方向の外方へ隔てられた底部分５４とにより規定されている。隣接するピース４４の受入れ部４８を規定する側部分５０の前記径方向の長さ５６は解体用ピース２４の張出し部３２の側部分３４の前記径方向の長さ５８より長い。
【００２３】
隣接するピース４４の側部４６は解体用ピース２４の側部２８、３０に接しており、隣接するピース４４の側部分５０は解体用ピース２４の側部分３４に接している。隣接するピース４４の側部分５０の前記径方向の長さ５６が解体用ピース２４の側部分３４の前記径方向の長さ５８より長いことから、隣接するピース４４の底部分５４は解体用ピース４４の底部分３８から前記径方向の内方へ間隔を置かれている。
【００２４】
隣接するピース４４は、解体用ピース２４と同様に、両側が開放されたほぼ矩形の枠体６０と、該枠体の一方の側に固定されたプレート６２とを有する。枠体６０の側部は、プレート６２から前記径方向の内方へ伸びる第１側壁部分６０ａと、該第１側壁部分から側方へ伸びる底壁部分６０ｂと、該底壁部分から前記径方向の内方へ伸びる、第１側壁部分６０ａに平行な第２側壁部分６０ｃとからなる（図３）。隣接するピース４４の受入れ部４８を規定する側部分５０及び底部分５４はそれぞれ枠体６０の第１側壁部分６０ａ及び底壁部分６０ｂからなり、隣接するピース４４の側部４６は枠体６０の第２側壁部分６０ｃからなる。
【００２５】
解体用ピース２４の両側部２８、３０間の長さが前記径方向の外方から内方に向けて漸増することから、解体用ピース２４は、該解体用ピースの底部分３８が隣接するピース４４の底部分５４に接触するまでトンネル１０の中心に向けて移動させることができる。解体用ピース２４の前記周方向の長さが切羽側から坑口側に向けて漸増することから、解体用ピース２４は切羽側から坑口側に向けて移動させることができる。このため、解体用ピース２４を、まず、トンネル１０の中心に向けて移動させ、その後、切羽側から坑口側に向けて移動させることにより、解体用ピース２４をこれに隣接する２つのピース４４間から除去することができる。
【００２６】
解体用ピース２４と隣接するピース４４とは、解体用ピース２４の枠体４０の第２側壁部分４０ｃ及び隣接するピース４４の枠体６０の第２側壁部分６０ｃを貫くボルト６４と、該ボルトと螺合されたナット６６とにより互いに結合されている（図３）。隣接する２つのリング１４のうちの一方のリング１４の解体用ピース２４と他方のリング１４のピース２２とは、一方のリング１４の解体用ピース２４の枠体４０の端部６８及び他方のリング１４のピース２２の枠体（図示せず）の端部を貫くボルト７０（図３）と、該ボルトと螺合されたナット（図示せず）とにより互いに結合されている。
【００２７】
解体用ピース２４は、両側部２８、３０間の距離が前記径方向の外方から内方に向けて漸増するため、型枠１６と地盤２０との間にコンクリートを打設するときに前記コンクリートによる圧力を受けてトンネル１０の中心に向けて移動しようとする。このとき、解体用ピース２４とこれに隣接するピース４４とを結合するボルト６４及び解体用ピース２４と他方のリング１４のピース２２とを結合するボルト７０にせん断力が作用してこれらのボルト６４、７０が破断する恐れがある。ボルト６４、７０が破断すると、解体用ピース２４がトンネル１０の中心に向けて移動する。隣接するピース４４の底部分５４が解体用ピース２４の底部分３８から前記径方向の内方に間隔を置かれた位置に存在することから、解体用ピース２４が移動したとしても解体用ピース２４の底部分３８が隣接するピース４４の底部分５４に接触して解体用ピース２４が止まる。このため、解体用ピース２４がこれに隣接する２つのピース４４間から抜け出すことはなく、覆工１２の構築を安全に行うことができる。
【００２８】
解体用ピース２４の張出し部３２の底部分３８と隣接するピース４４の受け部分４８を規定する底部分５４との間に間隔維持手段７２が配置されている。間隔維持手段７２は、解体用ピース２４の底部分３８と隣接するピース４４の底部分５４との間の間隔７４を維持する。
【００２９】
間隔維持手段７２は、隣接するピース４４の枠体６０の底壁部分６０ｂから解体用ピース２４の枠体４０の底壁部分４０ｂに向けて配置され、隣接するピース４４の枠体６０の底壁部分６０ｂを貫くボルト７６と、該ボルトと螺合され、隣接するピース４４の枠体６０の底壁部分６０ｂに固定されたナット７８とからなる。ボルト７６をナット７８に対して回転させてボルト７６を前記径方向に動かすことにより、隣接するピース４４の枠体６０の底壁部分６０ｂからのボルト７６の突出量を変化させることができる。
【００３０】
間隔維持手段７２により解体用ピース２４の底部分３８と隣接するピース４４の底部分５４との間の間隔７４を維持するため、解体用ピース２４がコンクリートによる圧力を受けても解体用ピース２４がトンネル１０の中心に向けて移動することはない。このため、解体用ピース２４がトンネル１０の中心に向けて移動して前記コンクリートが解体用ピース２４と隣接するピース４４との間の隙間を経てリング１４内へ流入するという危険性をなくし、覆工１２の構築時の安全性を高めることができる。また、間隔維持手段７２が解体用ピース２４のトンネル１０の中心に向けての移動を阻止するため、解体用ピース２４とこれに隣接するピース４４とを結合するボルト６４及び解体用ピース２４と他方のリング１４のピース２２とを結合するボルト７０にせん断力が作用することはなく、これらのボルト６４、７０が破断することはない。
【００３１】
覆工１２を構築するとき、図１に示したように、トンネル１０内に地盤２０から内方へ間隔を置いて型枠１６を配置し、該型枠と地盤２０との間にコンクリートを打設する。トンネル１０を掘削するためのシールド１８と型枠１６との間に妻板８０が配置されている。妻板８０はシールド１８に取り付けられている。
【００３２】
シールド１８内に複数のジャッキ８２が前記周方向に間隔を置いて配置され、各ジャッキ８２は、一端部がシールド１８に取り付けられ、他端部が型枠１６に向けられている。型枠１６と地盤２０との間にコンクリートを打設しつつ、ジャッキ８２を伸長させて型枠１６に反力を取ってシールド１８を推進させる。
【００３３】
トンネル１０の坑口に最も近いリング１４ａと地盤２０との間のコンクリートが硬化した後、坑口に最も近いリング１４ａを解体する。坑口に最も近いリング１４ａを解体するとき、まず、坑口に最も近いリング１４ａの解体用ピース２４をこれに隣接する２つのピース４４間から除去し、その後、解体用ピース２４以外のピース２２を除去する。
【００３４】
解体用ピース２４をこれに隣接する２つのピース４４間から除去するとき、まず、解体用ピース２４とこれに隣接するピース４４との結合及び解体用ピース２４と他方のリング１４のピース２２との結合を解除する。次に、図５に示すように、間隔維持手段７２のボルト７６をナット７８に対して回転させてボルト７６を前記径方向に動かすことにより、隣接するピース４４の枠体６０の底壁部分６０ｂからのボルト７６の突出量を小さくする。その後、図６、７に示すように、エレクタ（図示せず）を用いて解体用ピース２４をトンネル１０の中心に向けて移動させて前記コンクリートから引き離す。その後、図８に示すように、前記エレクタを用いて解体用ピース２４を切羽側から坑口側に向けて移動させて解体用ピース２４に隣接する２つのピース４４間から除去する。
【００３５】
なお、仮に、解体用ピース２４を前記軸線方向に移動させてコンクリートから引き離す場合、解体用ピース２４と前記コンクリートとの間に摩擦力が作用するため、解体用ピース２４を前記コンクリートから引き離すのに非常に大きな力が必要となり、解体用ピース２４を前記コンクリートから引き離すのが困難となる。このため、解体用ピース２４を前記軸線方向に移動させてコンクリートから引き離すことはせず、解体用ピース２４を前記径方向に移動させてコンクリートから引き離す。
【００３６】
坑口に最も近いリング１４ａを解体した後、ジャッキ８２を縮め、解体したリング１４ａをジャッキ８２とトンネル１０の切羽に最も近いリング１４ｂとの間へ移動させる。その後、移動させたリング１４ａを組み立てて切羽に最も近いリング１４ｂに隣接して新たなリング（図示せず）を形成する。
【００３７】
前記新たなリングを形成するとき、まず、組立用ピース２６以外のピース２２を前記周方向に隣接して配置し、最後に、組立用ピース２６が配置される空間を規定する２つのピース２２間に組立用ピース２６を挿入する。組立用ピース２６は、前記周方向の長さが坑口側から切羽側に向けて漸増するため、切羽側から坑口側に向けて移動させて２つのピース２２間に挿入することができる。
【００３８】
前記新たなリングの形成後、該新たなリングと地盤２０との間のコンクリートを打設する。このようにして坑口側から切羽側に向けて覆工１２を構築する。
【００３９】
図９に示す例では、間隔維持手段７２は、隣接するピース４４の枠体６０の底壁部分６０ｂを貫くボルト７６と、該ボルトと螺合され、底壁部分６０ｂに固定されたナット７８とからなる図３に示した例に代え、枠体６０の第１側壁部分６０ａを貫いて解体用ピース２４の底部分３８と隣接するピース４４の底部分５４との間に挿入されたスペーサ８４からなる。
【００４０】
図示の例では、複数のスペーサ８４が前記軸線方向に間隔を置いて配置されている。各スペーサ８４は、板状であり、楔状の側面形状を有する。すなわちスペーサ８４の厚さは一端部８４ａから他端部８４ｂに向けて漸減する。解体用ピース２４の枠体６０の第１側壁部分６０ａに貫通孔８６が設けられ、スペーサ８４は貫通孔８６を経て他端部８４ｂから先に解体用ピース２４の底部分３８と隣接するピース４４の底部分５４との間に挿入されている。各スペーサ８４は、板状である図示の例に代え、棒状でもよい。
【００４１】
スペーサ８４は、リング１４ａの解体時に解体用ピース２４の底部分３８と隣接するピース４４の底部分５４との間から引き抜いて除去され、前記新たなリングの組立時、再び、解体用ピース２４の底部分３８と隣接するピース４４の底部分５４との間に挿入される。スペーサ８４の厚さが一端部８４ａから他端部８４ｂに向けて漸減するため、リング１４ａの解体時に解体用ピース２４の底部分３８と隣接するピース４４の底部分５４との間から比較的容易に引き抜くことができる。
【００４２】
図１０、１１に示す例では、間隔維持手段７２は、枠体６０の第１側壁部分６０ａを貫いて解体用ピース２４の底部分３８と隣接するピース４４の底部分５４との間に挿入されたスペーサ８４からなる図９に示した例に代え、坑口側から切羽側に向けて解体用ピース２４の底部分３８と隣接するピース４４の底部分５４との間に挿入されたスペーサ８８からなる。
【００４３】
スペーサ８８は、図１１に示したように、Ｌ字形の側面形状を有し、解体用ピース２４の底部分３８と隣接するピース４４の底部分５４との間に配置された縦部９０と、横部９２とからなる。
【００４４】
図１１に示した例では、解体用ピース２４は、底部３６と底部分３８との間の間隔が一定であり、隣接するピース４４は、底部５２と底部分５４との間の間隔が坑口側（図面右方）から切羽側（図面左方）に向けて漸増する。このため、解体用ピース２４の底部分３８と隣接するピース４４の底部分５４との間の間隔は坑口側から切羽側に向けて漸減する。スペーサ８８の縦部９０は、解体用ピース２４の底部分３８と隣接するピース４４の底部分５４との間の空間の形状に適合した側面形状を有する。すなわちスペーサ８８の縦部９０の幅は横部９２から縦部９０の端部分９０ａに向けて漸減する。
【００４５】
隣接するピース４４の側部４６は、隣接するピース４４の坑口側の端部から切羽側へ隔てられた端部分９４を有する。スペーサ８８の横部９２は隣接するピース４４の端部分９４に接しており、横部９２の幅は隣接するピース４４の端部分９４と前記坑口側の端部との間の間隔とほぼ等しい。スペーサ８８の横部９２の長さは隣接するピース４４の端部分９４の前記径方向の長さより長く、スペーサ８８の横部９２は隣接するピース４４の底部５２から下方へ突出している。
【００４６】
スペーサ８８は、リング１４ａの解体時に解体用ピース２４の底部分３８と隣接するピース４４の底部分５４との間から引き抜いて除去される。このとき、スペーサ８８の横部９２の隣接するピース４４の底部５２から下方へ突出した部分に坑口側に向けて力を加えることにより、スペーサ８８を解体用ピース２４の底部分３８と隣接するピース４４の底部分５４との間から容易に引き抜くことができる。スペーサ８８の縦部９０の幅が横部９２から縦部９０の端部分９０ａに向けて漸減するため、解体用ピース２４の底部分３８と隣接するピース４４の底部分５４との間からのスペーサ８８の引き抜きは比較的容易である。スペーサ８８は、前記新たなリングの組立時、再び、解体用ピース２４の底部分３８と隣接するピース４４の底部分５４との間に挿入される。
【図面の簡単な説明】
【００４７】
【図１】本発明の第１実施例に係る型枠の縦断面図。
【図２】坑口側から見たときの型枠の斜視図。
【図３】図１の線３における解体用ピースの断面図。
【図４】解体用ピースの斜視図。
【図５】間隔維持手段のボルトを動かしたときの解体用ピースの断面図。
【図６】解体用ピースをトンネルの中心に向けて移動させたときの解体用ピースの断面図。
【図７】解体用ピースをトンネルの中心に向けて移動させたときの解体用ピースの斜視図。
【図８】解体用ピースを切羽側から坑口側に向けて移動させたときの解体用ピースの斜視図。
【図９】本発明の第２実施例に係る解体用ピースの断面図。
【図１０】本発明の第３実施例に係る解体用ピースの正面図。
【図１１】図１０の線１１における間隔維持手段の断面図。
【符号の説明】
【００４８】
１０    トンネル
１２    覆工
１４    リング
１６    型枠
２２    ピース
２４    解体用ピース
２６    組立用ピース
２８    一側部
３０    他側部
３２    張出し部
３４、５０    側部分
３６、５２    底部
３８、５４    底部分
４０、６０    枠体
４０ａ、６０ａ    第１側壁部分
４０ｂ、６０ｂ    底壁部分
４２、６２    プレート
４４    隣接するピース
４６    側部
４８    受入れ部
５６、５８    径方向の長さ
７２    間隔維持手段
７６    ボルト
７８    ナット
８４    スペーサ
８８    スペーサ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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