(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
投影機にて投射される映像を映し出すスクリーンと、上記スクリーンを駆動する駆動体と、上記駆動体を保持する裏板を有する筐体と、を有し、上記スクリーンから音を放出するスクリーンスピーカシステムにおいて、
音を吸収する吸音材を上記スクリーンと上記スクリーンの裏面側に配置される裏板の間で狭持された状態で装着し、上記裏板における上記スクリーンと対向する面に、上記裏板を補強する裏板補強部材を装着し、上記吸音材が上記裏板補強部材と接する部分で局所的に圧縮される構成としたことを特徴とするスクリーンスピーカシステム。
【請求項２】
前記スクリーンの裏面に、前記スクリーンを補強するスクリーン補強部材を装着し、前記吸音材が前記裏板補強部材と前記スクリーン補強部材と接する部分で局所的に圧縮される構成としたことを特徴とする請求項１記載のスクリーンスピーカシステム。   
【請求項３】
前記吸音材は、前記筐体によって保持されていることを特徴とする請求項１または２記載のスクリーンスピーカシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、外部から投射された映像を映し出すスクリーンから音を放出するスクリーンスピーカシステムに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、スクリーンの中央に配置されるボイスコイルにセンタースピーカ用の信号を送り、その左右に配置されるボイスコイルに左右チャンネル用の信号を送り、スクリーンの前方より音を放出させる直接駆動型スクリーンスピーカシステムが存在する。このようなタイプのスクリーンスピーカシステムとしては、例えば、特許文献１に開示されているものが知られている。
【０００３】
【特許文献１】特開２００５−６４９３２号公報（図２１〜図２３）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１記載のスクリーンスピーカシステムに採用されている振動板（スクリーン）は、コーン形状を有する一般的な振動板と異なり、平板状の形態を有している。そのため、コーン形状を有する振動板と比較して定在波が発生しやすい。この定在波の発生は、スクリーンスピーカシステムの音質に悪影響を及ぼす。
【０００５】
かかる定在波の発生を防止するため、特許文献１記載のスクリーンスピーカシステムでは、振動板と筐体との間にクッション等からなる支持体を配置させている。
【０００６】
しかしながら、支持体を目的に応じて装着するためには、予め、定在波の発生を抑制するために効果的な場所を調べ、その場所に振動板側と筐体側に支持体を固定または保持しなければならない。定在波の発生は、スクリーンの外寸が変わるとその状況が変化するため、筐体の設計が難しい。結果的に、スクリーンスピーカシステムを設計する上で制約を受けると共に、作業工程が増加するといった問題がある。
【０００７】
本発明は、かかる問題に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、設計上の制約を受けることなく、簡易な手段で、音質を向上させることが可能なスクリーンスピーカシステムを提供しようとするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記課題を解決するために、本発明は、投影機にて投射される映像を映し出すスクリーンと、スクリーンを駆動する駆動体と、駆動体を保持する裏板を有する筐体と、を有し、スクリーンから音を放出するスクリーンスピーカシステムにおいて、音を吸収する吸音材をスクリーンとスクリーンの裏面側に配置される裏板の間で狭持された状態で装着し、裏板におけるスクリーンと対向する面に、裏板を補強する裏板補強部材を装着し、吸音材が裏板補強部材と接する部分で局所的に圧縮される構成としたものである。
【０００９】
さらに、他の発明は、上述の各発明に加えて更に、スクリーンの裏面に、スクリーンを補強するスクリーン補強部材を装着し、吸音材が裏板補強部材とスクリーン補強部材と接する部分で局所的に圧縮される構成としたものである。
【００１０】
また、他の発明は、上述の各発明に加えて更に、吸音材を、筐体によって保持したものである。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によると、設計上の制約を受けることなく、簡易な手段で、スクリーンスピーカシステムの音質を向上させることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
（第１の実施の形態）
以下、本発明の第１の実施の形態に係るスクリーンスピーカシステムについて図面を参照しながら説明する。
【００１３】
図１は、本発明の第１の実施の形態に係るスクリーンスピーカ１１を示す斜視図であり、図２は、支持体２０の構成を示す斜視図である。図３は、スクリーンスピーカ１１に使用される支持体２０を構成する外周枠２１を示す斜視図である。図４は、スクリーンスピーカ１１に使用される外周枠２１の角部Ｐを示す図で、（Ａ）は、２つの杆体２１Ｌ，２１ＳをＬ金具２３により固定する構成を示す組立図であり、（Ｂ）は、２つの杆体２１Ｌ，２１ＳをＬ金具２３により固定した構成を示す部分断面図である。なお、以下の説明では、図１〜図３、図５〜図７、図９、図１１、図１２および図１６において、左側とは矢示Ｘ１方向を指し、右側とは矢示Ｘ２方向を指すものとする。また、上方とは矢示Ｙ１方向を指し、下方とは矢示Ｙ２方向を指すものとする。また、本実施の形態では、スクリーン１２を駆動させるための駆動体の一例としては、磁気回路（不図示）とボイスコイル（不図示）とを有する駆動体（図示省略）が採用されており、また、ハウジングとしては磁気回路（不図示）を保持するための磁気回路ハウジングＨが採用されている。なお、駆動体としては、圧電素子等の他の部材を採用しても良いし、ボイスコイルと圧電素子等を併用しても良い。
【００１４】
スクリーンスピーカ１１は、スクリーンスピーカシステムの一部を構成する直接駆動型のスクリーンスピーカであり、図１に示すように、表面側に装着され、外部からの映像を映し出すスクリーン１２と、スクリーン１２の背面側に配置され、該スクリーン１２を保持する筐体１４と、スクリーン１２を振動させる駆動体（不図示）と、から主に構成されている。また、筐体１４は、支持体２０と、後述する、支持体２０の背面側に装着される裏板１８と、から主に構成されている。
【００１５】
スクリーンスピーカ１１の外形寸法は、幅（左右方向の長さ）が１６８０ｍｍ、高さ（上下方向の長さ）が８９５ｍｍ、厚さ（裏板１８の厚さも含む）が３６ｍｍである。この実施の形態では、縦横比が９：１６に構成される、いわゆる７５インチのスクリーンサイズのものを一例として示している。スクリーン１２の厚さは０．８ｍｍである。なお、スクリーン１２の厚さは０．８ｍｍに限定されるものではない。
【００１６】
図２では、紙面表側がスクリーンスピーカ１１の背面側になり、紙面裏側がスクリーンスピーカ１１の表面側になるように示されている。支持体２０は、枠組み構造になっていて、外周枠２１、内側枠２２、および保持体２４から構成されている。外周枠２１は、長方形を呈し、スクリーンスピーカ１１の外形寸法に合わせて、外側の寸法が、左右方向の長さが１６８０mm、上下方向の長さが８９５mmとなっている。
【００１７】
この外周枠２１は、左右方向が長手方向となるように配置され、外周枠２１の上下の枠を構成する２本の杆体２１Ｌと、縦方向に配置され、左右の枠を構成する２本の杆体２１Ｓを有している。外周枠２１は、枠の４つの角において、Ｌ金具２３を介して杆体２１Ｓと杆体２１Ｌを互いに固定した構造を有している。
【００１８】
具体的には、杆体２１Ｌ，２１Ｓの端部は、該端部を互いに合わせたときに、杆体２１Ｌ，２１Ｓが互いに直角となるように接合されている。図４に示すように、杆体２１Ｌ，２１Ｓの端部は、外枠体２１が長方形を呈するように、底板部２１Ｌｂ，２１Ｓｂの側から開口部の側に向かって斜め４５度に形成されている。杆体２１Ｌと杆体２１Ｓは、斜め４５度に形成された端部同士を合わせ、直角に接合した状態で、杆体２１Ｌ，２１Ｓの内側、すなわち溝側から杆体２１Ｌと杆体２１Ｓが接合する角部ＰにＬ金具２３を配置させ、このＬ金具２３により杆体２１Ｌと杆体２１Ｓを互いに固定する。Ｌ金具２３と杆体２１Ｌ，２１Ｓとは、ねじＳによって固定される。
【００１９】
杆体２１Ｌ，２１Ｓは、アルミニウム製であり、その断面の形状は、図４に示すように、略コ字型になっている。つまり、杆体２１Ｌは、底板部２１Ｌｂとこの底板部２１Ｌｂの両側に側板部２１Ｌｓを有し、底板部２１Ｌｂと対向する側を開口した溝型の部材である。また、杆体２１Ｓも、底板部２１Ｓｂとこの底板部２１Ｓｂの両側に側板部２１Ｓｓを有し、底板部２１Ｓｂと対向する側を開口した溝型の部材である。杆体２１Ｌ，２１Ｓは、底板部２１Ｌｂ，２１Ｓｂを外周側に配置し、開口部の側を枠の内側に向けて配設されている。杆体２１Ｌ，２１Ｓは、底板部２１Ｌｂ，２１Ｓｂの外側の幅Ｗｂが３０ｍｍ、側板部２１Ｌｓ，２１Ｓｓの外側の幅Ｗｓが２５ｍｍに形成されている。また、底板部２１Ｌｂ，２１Ｓｂおよび側板部２１Ｌｓ，２１Ｓｓを構成する板体の厚さは、共に３ｍｍである。スクリーン１２の厚さが０．８ｍｍであるため、底板部２１Ｌｂ，２１Ｓｂおよび側板部２１Ｌｓ，２１Ｓｓの板厚は、スクリーン１２の厚さの３．７５倍に形成されている。なお、杆体２１Ｌ，２１Ｓは、押し出し成型により形成されている。外周枠２１を構成する杆体２１Ｌ，２１Ｓを、断面形状を略コ字型とし、加えて、板厚をスクリーン１２の厚さの３倍以上１０倍以下（本実施の形態では３．７５倍）とすることにより、音質に影響を与えることなく支持体２０の強度を確保することができる。
【００２０】
また、杆体２１Ｌ，２１Ｓには、それぞれ、ねじＳを通すねじ挿通孔２１Ｌｈ，２１Ｓｈが２つずつ形成されている。２つのねじ挿通孔２１Ｌｈの間には、孔２１Ｌｈ’が形成されている。また、２つのねじ挿通孔２１Ｓｈの間には、孔２１Ｓｈ’が形成されている（図４（Ｂ）参照）。
【００２１】
一方、Ｌ金具２３は、一方の辺部２３Ａには、ねじＳが螺合することなく挿通するように２つのねじ挿通孔２３ｈが形成されている。２つのねじ挿通孔２３ｈの間には孔２３ｈ’が形成されている。また、Ｌ金具２３の他方の辺部２３Ｂには、ねじＳが螺合する２つのねじ孔２３ｈｍが形成されている。また、２つのねじ孔２３ｈｍの間には孔２３ｈ’が形成されている。
【００２２】
Ｌ金具２３の一方の辺部２３Ａの２つのねじ挿通孔２３ｈとその間の孔２３ｈ’、および他方の辺部２３Ｂの２のねじ孔２３ｈｍとその間の孔２３ｈ’は、それぞれ次のような位置に形成される。すなわち、Ｌ金具２３をＬ字の外側を杆体２１Ｌと杆体２１Ｓが交差する直角部の側に向け、辺部２３Ａを杆体２１Ｌに沿わせるとともに辺部２３Ｂを杆体２１Ｓに沿わせた状態では、杆体２１Ｌ側のねじ挿通孔２１Ｌｈに対向する位置にねじ挿通孔２３ｈが位置し、さらに、孔２１Ｌｈ’に対向する位置に孔２３ｈ’が位置するように形成される。また、杆体２１Ｓ側のねじ挿通孔２１Ｓｈに対向する位置にねじ孔２３ｈｍが位置し、さらに、孔２１Ｓｈ’に対向する位置に孔２３ｈ’が位置するように形成される。
【００２３】
そして、杆体２１ＳとＬ金具２３とは、ねじＳをねじ孔２３ｈｍに螺合することにより、互いに固定される。また、杆体２１ＬとＬ金具２３とは、ねじ挿通孔２１Ｌｈとねじ挿通孔２３ｈに通されたねじＳの先端側にナットＮを螺合して互いに固定される。
【００２４】
このように、外周枠２１は、杆体２１Ｌと杆体２１Ｓが、Ｌ金具２３により互いに固定されることにより枠体として構成されている（図４（Ｂ）参照）。
【００２５】
図５は、スクリーンスピーカ１１に使用される支持体２０を構成する外周枠２１と内側枠２２を示す斜視図である。
【００２６】
図５に示すように、外枠体２１には、左右方向に３等分する位置に、内側枠２２が、上下の杆体２１Ｌに掛け渡され、Ｌ金具２３により杆体２１Ｌと内側枠２２が互いに固定されている。この内側枠２２は、２本の杆体２２Ａから構成されている。杆体２２Ａは、アルミニウム材を押し出し成型することにより製造され、その断面を略コ字型としている。
【００２７】
内側枠２２は、Ｌ金具２３を介して杆体２１Ｌに固定されている。具体的には、図５に示すように、内側枠２２の左右両側にＬ金具２３を配置させる。そして、杆体２１Ｌの側から杆体２１Ｌに形成されているねじ挿通孔２１ＬｋにねじＳを挿通させ、挿通されたねじＳにナットＮを螺合する。これにより、Ｌ金具２３は杆体２１Ｌに対して固定される。さらに、ねじＳｒ１を、内側枠２２の左側に配置されているＬ金具２３のねじ挿通孔２３ｒおよび内側枠２２に形成されているねじ挿通孔２２ｓに挿通させる。そして、ねじＳｒ１を内側枠２２の右側に配置されているＬ金具２３のねじ孔２３ｔに螺合させる。これにより、内側枠２２の左右両側にＬ金具２３が固定される。その結果、内側枠２２は、Ｌ金具２３を介して杆体２１Ｌに固定されることとなる。
【００２８】
このように、内側枠２２を、外枠体２１の杆体２１Ｌに掛け渡して固定することにより、外枠体２１が補強され、剛性が高まる。また、スクリーンスピーカ１１の、センター、左、右の各出力チャンネルを構成するキャビティ用の仕切りとしても機能する。つまり、セシターチャンネル、左チャンネル、及び右チャンネルが、各々独立したキャビティを構成することができる。また、キャビティを構成する仕切りである内側枠２２は、２つの杆体２２Ａが背中合わせに重ねられている。このため、内側枠２２は、２重の仕切りとなっている。したがって、キャビティ間での音の混和を低減することができる。
【００２９】
図６は、磁気回路ハウジングＨを保持枠２４の中央部に保持した状態を示す斜視図である。
【００３０】
磁気回路ハウジングＨは、図６に示すように、平面視において略正方形をした直方体を呈している。また、保持枠２４は、図６に示すように、左右方向に並設される２本の杆体２５と、この２本の杆体２５の両側に上下に２本ずつ平行に並設される合計４本の杆体２６とが記号のシャープ（＃）の形に組み合わされて構成されている。
【００３１】
杆体２５は、平板部２５Ａと、この平板部２５Ａの中心に沿って直角に設けられる垂板部２５Ｂと、を有している。つまり、杆体２５は、その断面が略Ｔ字状に構成されている。杆体２５は、磁気回路ハウジングＨの左右にそれぞれ備えられている。
【００３２】
磁気回路ハウジングＨの左右の側面には、それぞれ２箇所にねじＳが螺合するねじ孔（不図示）が設けられている。また、磁気回路ハウジングＨの左右に配置される杆体２５の垂板部２５Ｂには、磁気回路ハウジングＨに形成されたねじ孔（不図示）に対応した位置にねじＳが挿通するための、ねじ挿通孔（不図示）が形成されている。そして、ねじＳをねじ挿通孔（不図示）に通して、磁気回路ハウジングＨのねじ孔（不図示）に螺合することにより、杆体２５を磁気回路ハウジングＨに対して固定できる。磁気回路ハウジングＨの左右の側面と垂板部２５Ｂは互いに平面となっているため、磁気回路ハウジングＨは、その左右の側面が垂板部２５Ｂに密着した状態で固定されることになる。
【００３３】
杆体２５は、アルミニウム材からなる押し出し成型により製造されている。平板部２５Ａの幅は２３ｍｍに、垂板部２５Ｂの幅は２５ｍｍに形成されている。また、杆体２１Ｌ，２１Ｓのそれぞれの厚さは３ｍｍである。つまり、平板部２５Ａの幅は、杆体２１Ｌ，２１Ｓの厚さの約７．６倍となっており、また、垂板部２５Ｂの幅は、杆体２１Ｌ，２１Ｓの厚さの約８．３倍になっている。さらに、平板部２５Ａと垂板部２５Ｂの厚さは杆体２１Ｌ，２１Ｓと同じ３ｍｍとなっている。また、平板部２５Ａの長さは、上下の杆体２１Ｌに掛け渡せるように８８．８ｍｍとなっている。平板部２５Ａ，垂板部２５Ｂの厚さを外周枠２１を構成する杆体２１Ｌ，２１Ｓの板厚と同等以上４倍以下（本実施の形態では同じ）とし、また、平板部２５Ａ，垂板部２５Ｂの幅を、杆体２１Ｌ，２１Ｓの板厚の５倍以上、２０倍以下（本実施の形態では、平板部２５Ａについては約７．６倍、垂板部２５Ｂについては約８．３倍）とすることにより、スクリーンスピーカ１１の軽量化を図るとともに支持体２０の剛性を確保することができる。
【００３４】
上述したように、磁気回路ハウジングＨを内側に保持する２本の杆体２５の左右には、上下に２本ずつ杆体２６が設けられる。この杆体２６も、杆体２５と同様に断面が略Ｔ字状に構成され、平板部２６Ａとこの平板部２６Ａの中心に沿って直角に設けられる垂板部２６Ｂとを有している。また、各杆体２６は、図６に示すように、杆体２５の垂板部２５Ｂを挟んで配置される合計８つのＬ金具２７により杆体２５および磁気回路ハウジングＨに固定されている。
【００３５】
以上のように、磁気回路ハウジングＨは、杆体２５と杆体２６により記号のシャープ（＃）の形に組まれた保持枠２４の中央部に保持されることになる。なお、上述したように、磁気回路ハウジングＨの左右の面が杆体２５の垂板部２５Ｂに密着した状態で固定されることにより、磁気回路ハウジングＨの保持枠２４に対する保持が確実になる。このため、異常な振動を防止でき、音質の向上が図れる。また、大入力時における磁気回路からの熱を杆体２５側に逃がす放熱効果の向上を図ることができる。
【００３６】
磁気回路ハウジングＨを保持する保持枠２４は、図２に示すように、内側枠２２によって区切られる３つのキャビティにそれぞれ配設され、Ｌ金具２３により支持体２０に対して固定される。つまり、各保持枠２４の杆体２５は、上下の杆体２１ＬにＬ金具２３によりねじを用いて固定される。具体的には、左右のキャビティに配設される各保持枠２４を構成する左右の杆体２６のうちの一方の杆体２６は、杆体２１Ｓに、他方の杆体２６は内側枠２２に、Ｌ金具２３によりねじを用いて固定される。また、中央のキャビティに配設される保持枠２４を構成する杆体２６は、内側枠２２に対してＬ金具２３によりねじを用いて固定される。
【００３７】
各キャビティに磁気回路ハウジングＨおよび保持枠２４が配設された状態では、図２に示すように、各キャビティ内は、左上段に形成される左上領域２８ａ、中央上段に形成される中上領域２８ｂ、右上段に形成される右上領域２８ｃ、左中段に形成される左中領域２８ｄ、右中段に形成される右中領域２８ｅ、左下段に形成される左下領域２８ｆ、中央下段に形成される中下領域２８ｇおよび右下段に形成される右下領域２８ｈの８つの領域に主に分割される。
【００３８】
図７は、裏板１８の構成を示す斜視図である。
【００３９】
図７に示すように、裏板１８は、平板状の板部材３０と、板部材３０を補強する裏板補強部材３２とから主に構成されている。板部材３０は、長方形の板状部材であり、ラワンを芯材とし、その表面にシナを重ね合わせた厚さ約４．４ｍｍの合板となっており、さらにその両面には厚さ０．５ｍｍのアルミニウム板が接着されている。すなわち、板部材３０は、表面にアルミニウム板を有する厚さ約５．４ｍｍの合板となっている。また、板部材３０の略中央には、磁気回路（不図示）を挿入するための断面円形状の挿入孔３３が形成されている。また、裏板補強部材３２は、板部材３０の左斜め上方、右斜め上方、左斜め下方および右斜め下方の合計４箇所に設けられている。裏板補強部材３２は、１つの長補強部材３５と、２つの短補強部材３６とから構成されている。
【００４０】
各裏板補強部材３２は、上述したように１つの長補強部材３５と、２つの短補強部材３６とから構成され、該長補強部材３５と短補強部材３６は、平面でＸ字を形成するように板部材３０に装着される。具体的には、板部材３０の左斜め上方および右斜め下方に設けられる裏板補強部材３２は、長補強部材３５を、左斜め上方から右斜め下方に沿うように装着すると共に、短補強部材３６を、該長補強部材３５の両側にそれぞれ右斜め上方から左斜め下方に沿うように装着することにより形成される。また、板部材３０の右斜め上方および左斜め下方に設けられる裏板補強部材３２は、長補強部材３５を、右斜め上方から左斜め下方に沿うように装着すると共に、短補強部材３６を、該長補強部材３５の両側にそれぞれ左斜め上方から右斜め下方に沿うように装着することにより形成される。
【００４１】
次に、長補強部材３５の構成について説明する。図８は、長補強部材３５の構成を示す図であり、（Ａ）は、その斜視図であり、（Ｂ）は、（Ａ）において矢示Ａ方向から見た側面図である。
【００４２】
長補強部材３５は、図８（Ａ），（Ｂ）に示すように、平板状の底面部３７と、該底面部３７の両端から該底面部３７に対して直角方向に立設する２つの平板状の側面部３８，３８と、から構成されている。底面部３７および側面部３８，３８の幅は、共に約１０．０ｍｍであり、その厚さは、共に約１．５ｍｍである。また、長補強部材３５の長手方向の長さは、約３１０ｍｍである。長補強部材３５の断面形状は、図８（Ｂ）に示すように、略コの字形状を有している。長補強部材３５は、アルミニウム材を断面が略コの字状となるように押し出し成型することにより製造されている。
【００４３】
短補強部材３６は、長補強部材３５と長手方向の長さの寸法のみが異なり、他の構成は長補強部材３５の構成と同様であるため、その説明および図示は省略する。短補強部材３６の長手方向の長さは、長補強部材３５の約半分の長さとなる１５０ｍｍである。
【００４４】
長補強部材３５および短補強部材３６の板部材３０に対する装着方法は、以下の通りである。まず、板部材３０おいて各補強部材３５，３６が配置される位置をマーキングする。そして、マーキングされた部分に二液混合型アクリル系接着剤のうちの主剤を塗布し、ヘラあるいは刷毛等を用いて塗布部を均一な状態とする。次に、二液混合型アクリル系接着剤のうちの硬化剤を各補強部材３５，３６の底面部３７の底面３７ａに塗布し、ヘラまたは刷毛を用いて塗布部を均一な状態とする。そして、板部材３０において主剤が塗布された部分に硬化剤が塗布された底面３７ａを重ね合わせて圧定する。この圧定時に接着の安定性を確保するために、各補強部材３５，３６を板部材３０と摺り合わせる、いわゆる摺り合わせ作業を行う。摺り合わせ作業は、各補強部材３５，３６を装着位置から、例えば、前後左右の任意の方向に約２〜３ｍｍ程度移動させて行う。
【００４５】
該摺り合わせ作業を行った後、各補強部材３５，３６は、接着剤の有する初期タック性により、ある程度の接着力を有した状態で装着位置に接着される。しかし、さらに、接着力を向上させるため、底面部３７に所定の荷重を加えても良い。例えば、所定重量の錘を各補強部材３５，３６の上に所定時間（例えば、接着剤硬化時間）載置することにより行われる。ここで使用する接着剤の組成物としては、アクリル酸もしくはメタクリル酸の誘導体からなる重合性成分を含有し、且つ、一方の組成物には、酸化性組成物、例えば、有機性過酸化物、他方の成分には、レドックス重合を誘起する還元性組成物を含有してなる常温硬化性アクリル系接着剤組成物が挙げられるが、これらに限定されるものではない。その後、２個のＭ３×６ｍｍのバインド頭タッピングビス（不図示）により各補強部材３５，３６と板部材３０とを締結する。以上の過程を経て、裏板補強部材３２は、板部材３０に装着される。
【００４６】
図９は、スクリーン補強部材４０が装着されたスクリーン１２を支持体２０に装着した状態を背面側から見た斜視図である。
【００４７】
また、図９に示すように、スクリーン１２の裏面１２ａには、複数のスクリーン補強部材４０が装着されている。スクリーン補強部材４０は、裏板１８が支持体２０に装着された状態で、裏板補強部材３２と対向するようにスクリーン１２の裏面１２ａに装着されている。スクリーン補強部材４０が装着されたスクリーン１２を支持体２０に装着した状態では、図９に示すように、左上領域２８ａ、右上領域２８ｃ、左下領域２８ｆおよび右下領域２８ｈの各領域には、それぞれ４個のスクリーン補強部材４０が配置されている。
【００４８】
具体的には、左上領域２８ａ、右上領域２８ｃ、左下領域２８ｆおよび右下領域２８ｈのそれぞれにおける上下に２つずつのスクリーン補強部材４０が装着されている。これらのうち上方に装着されている２つのスクリーン補強部材４０は、略Ｖ字状となるように配置されており、その下方に装着されている２つの補強部材３０は、略ハの字状となるように配置されている。
【００４９】
次に、スクリーン補強部材４０の構成について説明する。図１０は、スクリーン補強部材４０の構成を示す図であり、（Ａ）は、その斜視図であり、（Ｂ）は、（Ａ）において矢示Ｂ方向から見た側面図であり、（Ｃ）は、（Ｂ）において矢示Ｃ方向から見た正面図である
【００５０】
スクリーン補強部材４０は、図１０（Ａ）〜（Ｃ）に示すように、縦方向の寸法約１５０ｍｍ、横方向の寸法２４．４ｍｍ、厚さ０．５ｍｍの略長方形の形状を有する平板を縦方向に向かう中心線Ｘに沿って、２つの脚部４０ａ，４０ｂの間の角度αが９０度となるように折り曲げ、かつ該脚部４０ａの左端部および脚部４０ｂの右端部のそれぞれを、中心線Ｘに平行、かつ折り幅が５．２ｍｍとなるように折り曲げることで形成される。なお、脚部４０ａの左端部および脚部４０ｂの右端部は、脚部４０ａおよび脚部４０ｂのそれぞれに対する角度βが１３５度となるように折り曲げられている。そして、この折り曲げられた部分は、貼り代部４１ａ，４１ｂを形成している。なお、上記平板の縦方向と横方向の寸法は上記の値に限定するものではない。さらに、貼り代部４１ａ，４１ｂは、接着剤等によりスクリーン１２の裏面１２ａに固定するための部位である。スクリーン補強部材４０を、スクリーン１２に装着した状態におけるスクリーン補強部材４０のスクリーン１２からの高さＹの寸法は、約５．０ｍｍである。また、スクリーン補強部材４０におけるＶ字状の開口端内側を結ぶ幅Ｚの寸法は、約１０．０ｍｍである。補強部材３０は、上記のような単純な形状を有しているため、プレス加工や単純な形状を有する金型によって形成することが可能である。
【００５１】
また、スクリーン補強部材４０は、スクリーン１２と同一の材質であるアルミニウムから成っている。これは、スクリーン補強部材４０をスクリーン１２と同一の熱膨張係数を有する材質から形成することによって、ボイスコイル（不図示）の発熱によりスクリーン１２とスクリーン補強部材４０との装着部近傍が熱膨張により変形するのを防止するためである。なお、スクリーン補強部材４０の材質は、アルミニウムに限定されることなく、アルミニウムと熱膨張係数が著しく異ならなければ、アルミニウム合金、ステンレスまたは銅等の他の金属であっても良い。スクリーン補強部材４０のスクリーン１２への装着は、二液混合型アクリル系接着剤のうちの硬化剤を貼り代部４１ａ，４１ｂに塗布すると共に、硬化剤をスクリーン１２の裏面１２ａに塗布し、それらを重ね合わせて接着する。接着方法は、裏板補強部材３２の場合と同様であるため、その説明を省略する。なお、スクリーン補強部材４０の装着においては、接着剤による接着のみでバインド頭タッピングビスによる締結は行われない。
【００５２】
図１１は、スクリーン１２を支持体２０に装着すると共に、裏板１８を左チャンネルを構成するキャビティに装着した状態を背面側から見た斜視図である。図１２は、図１１におけるＤ−Ｄ線に沿って切断した部分の部分断面図である。
【００５３】
スクリーン１２を支持体２０の表面側に装着した後、３枚の裏板１８はキャビティ毎に支持体２０の背面側に装着される。その際、吸音材４２がスクリーン１２と裏板１８との間に配置される。図１２に示すように、吸音材４２は、裏板補強部材３２とスクリーン補強部材４０との双方と接すように、スクリーン１２と裏板１８との間に配置される。裏板１８を支持体２０に装着した状態では、図１２に示すように、吸音材４２は、スクリーン１２と裏板１８とによって狭持されている。吸音材４２は、所定の長さに裁断されており、約３０ｍｍの厚さを有している。また、吸音材４２は、杆体２１Ｌおよび杆体２６に保持された状態で筐体１４内に配置されている。なお、吸音材４２を、杆体２１Ｌおよび杆体２６に限定することなく、杆体２１Ｓ、内側枠２２もしくは杆体２５等、筐体１４を構成する他の部材に保持するようにしても良い。吸音材４２は、ウレタンフォーム、グラスウールまたはポリエステル等の材料からなっているが、これらの材料に限定されるものではない。
【００５４】
吸音材４２は、スクリーン１２側では、スクリーン補強部材４０およびスクリーン１２の裏面１２ａと接すると共に、裏板１８側では、裏板補強部材３２および板部材３０の前面３０ａと接するように、スクリーン１２と裏板１８とによって狭持されている。そのため、吸音材４２においてスクリーン補強部材４０および裏板補強部材３２と接する部分が局所的に圧縮された状態となっている。したがって、吸音材４２は、スクリーン補強部材４０および裏板補強部材３２と接する部分において最も大きな復元力を有することになり、スクリーン１２の裏面１２ａに加わる圧力分布は不均一となる。
【００５５】
以上のようにして構成されたスクリーンスピーカシステムでは、スクリーン１２の背面側に吸音材４２を配置することにより、スクリーン１２に所望の圧力を加えることが可能となる。そのため、音質に有害となる反射音を吸音材４２によって吸収することが可能となる。また、吸音材４２によって、スクリーン１２に発生する定在波を吸収することも可能となる。その結果、スクリーンスピーカ１１から放たれる音質を大幅に向上させることができる。
【００５６】
また、スクリーンスピーカシステムでは、吸音材４２は、スクリーン１２と裏板１８との間に狭持されている。そのため、吸音材４２は、圧縮された状態で筐体１４の内部に配置されている。したがって、スクリーン１２には吸音材４２の復元力により圧力が加えられる。また、該復元力の大きさは、吸音材４２の材質、厚さまたは大きさ等により変化させることが可能である。したがって、極めて簡単な構成で、スクリーン１２に所望の圧力を加えることが可能となる。
【００５７】
また、スクリーンスピーカシステムでは、吸音材４２をスクリーン補強部材４０と裏板補強部材３２との間に狭持させることで、吸音材４２を局所的に圧縮させることができる。そのため、吸音材４２においてスクリーン補強部材４０および裏板補強部材３２と接する部位に最も大きな復元力が働く。したがって、スクリーン１２において、スクリーン補強部材４０が装着された部位に大きな圧力を加えることが可能となる。また、スクリーン補強部材４０と裏板補強部材３２の形状や配置関係を変えることにより、スクリーン１２の所望の位置に所望の圧力を加えることができる。したがって、スクリーン１２に加えられる圧力分布を広範囲に渡って調節することが可能と成る。その結果、吸音材４２によってスクリーン１２に発生する複雑な定在波も吸収することが可能となり、広範囲に渡って定在波を抑制することが可能となる。
【００５８】
また、スクリーンスピーカシステムでは、吸音材４２は、杆体２１Ｌおよび杆体２６に保持された状態で筐体１４内に配置されている。したがって、吸音材４２は安定した状態で筐体１４内に配置されている。その結果、スクリーン１２が振動しても吸音材４２は、配置された位置から移動することなく、一定の圧力をスクリーン１２に加え続けることが可能となる。
【００５９】
（第２の実施の形態）
次に、本発明の第２の実施の形態に係るスクリーンスピーカシステムについて、図面を参照しながら説明する。なお、第２の実施の形態に係るスクリーンスピーカシステムにおいて、第１の実施の形態と同一の部材、同一の箇所には同一の符号を付すと共にその説明を省略または簡略化する。
【００６０】
図１３は、第２の実施の形態に係るスクリーンスピーカシステムにおいて、図１１におけるＤ−Ｄ線に沿って切断した部分の部分断面図である。
【００６１】
本実施の形態に係るスクリーンスピーカシステムでは、板部材３０およびスクリーン１２には裏板補強部材３２およびスクリーン補強部材４０がともに装着されていない。したがって、裏板５０は、板部材３０と同様の構成となる。また、支持体２０の構成は第１の実施の形態の場合と同様である。
【００６２】
スクリーン１２を支持体２０の表面側に装着した後、３枚の裏板５０がキャビティ毎に支持体２０の背面側に装着される。その際、吸音材４２がスクリーン１２と裏板５０との間に配置される。裏板５０を支持体２０に装着した状態では、図１３に示すように、吸音材４２は、スクリーン１２の裏面１２ａと裏板５０の前面５０ａの双方に接している。また、吸音材４２は、スクリーン１２と裏板５０とによってほとんど圧力が加わらない状態で狭持されている。吸音材４２は、所定の長さに裁断されており、約３０ｍｍの厚さを有している。また、吸音材４２は、杆体２１Ｌおよび杆体２６に保持された状態で筐体１４内に配置されている。なお、吸音材４２を、杆体２１Ｌおよび杆体２６に限定することなく、杆体２１Ｓ、内側枠２２もしくは杆体２５等、筐体１４を構成する他の部材に保持するようにしても良い。吸音材４２は、ウレタンフォーム、グラスウールまたはポリエステル等の材料からなっているが、これらの材料に限定されるものではない。
【００６３】
吸音材４２は、スクリーン１２と裏板５０とによってほとんど圧力が加わらない状態で狭持されているため、スクリーン１２が振動しない状態では、吸音材４２にはほとんど圧力は加わらない。そのため、スクリーン１２が振動した際、該スクリーン１２において振幅の大きな部分にのみ所定の圧力が加えられることになる。また、該圧力は非常に弱く、吸音材４２がスクリーン１２の裏面１２ａと接触する部分にほほ均一に加えられる。
【００６４】
以上のように構成されたスクリーンスピーカシステムでは、スクリーン１２の背面側に吸音材４２が配置されているため、スクリーン１２が振動した際、スクリーン１２が振動する部位に均一の圧力を加えることが可能となる。そのため、音質に有害となる反射音を吸音材４２によって吸収することが可能となる。また、吸音材４２によって、スクリーン１２に発生する定在波を吸収することも可能となる。その結果、スクリーンスピーカから放たれる音質を大幅に向上させることができる。
【００６５】
（第３の実施の形態）
次に、本発明の第３の実施の形態に係るスクリーンスピーカシステムについて、図面を参照しながら説明する。なお、第３の実施の形態に係るスクリーンスピーカシステムにおいて、第１の実施の形態と同一の部材、同一の箇所には同一の符号を付すと共にその説明を省略または簡略化する。
【００６６】
図１４は、第３の実施の形態に係るスクリーンスピーカシステムにおいて、図１１におけるＤ−Ｄ線に沿って切断した部分の部分断面図である。
【００６７】
本実施の形態に係るスクリーンスピーカシステムでは、板部材３０にのみ裏板補強部材３２が装着されており、スクリーン１２には、スクリーン補強部材４０は装着されていない。また、支持体２０の構成は第１の実施の形態の場合と同様である。
【００６８】
スクリーン１２を支持体２０の表面側に装着した後、３枚の裏板１８はキャビティ毎に支持体２０の背面側に装着される。その際、吸音材４２がスクリーン１２と裏板１８との間に配置される。図１４に示すように、吸音材４２は、裏板補強部材３２と接するように、スクリーン１２と裏板１８との間に配置される。裏板１８を支持体２０に装着した状態では、図１４に示すように、吸音材４２は、スクリーン１２と裏板１８とによって狭持されている。吸音材４２は、所定の長さに裁断されており、約３０ｍｍの厚さを有している。また、吸音材４２は、杆体２１Ｌおよび杆体２６に保持された状態で筐体１４内に配置されている。なお、吸音材４２を、杆体２１Ｌおよび杆体２６に限定することなく、杆体２１Ｓ、内側枠２２もしくは杆体２５等、筐体１４を構成する他の部材に保持するようにしても良い。吸音材４２は、ウレタンフォーム、グラスウールまたはポリエステル等の材料からなっているが、これらの材料に限定されるものではない。
【００６９】
吸音材４２は、裏板１８側で、裏板補強部材３２と接するように、スクリーン１２と裏板１８とによって狭持されている。そのため、吸音材４２において裏板補強部材３２と接する部分が局所的に圧縮された状態となっている。したがって、吸音材４２は、裏板補強部材３２と接する部分において最も大きな復元力を有することになり、スクリーン１２の裏面１２ａに加わる圧力分布は不均一となる。
【００７０】
以上のように構成されたスクリーンスピーカシステムでは、吸音材４２を裏板補強部材３２と接するように、スクリーン１２と裏板１８とによって狭持することで、吸音材４２を局所的に圧縮させることができる。そのため、吸音材４２において裏板補強部材３２と接する部位に最も大きな復元力が働く。したがって、スクリーン１２において裏板補強部材３２と対向する部位に大きな圧力を加えることが可能となる。また、裏板補強部材３２の形状や装着位置等を変えることにより、スクリーン１２の所望の位置に所望の圧力を加えることが可能となる。したがって、スクリーン１２に加えられる圧力分布を広範囲に渡って調節することが可能と成る。その結果、吸音材４２によってスクリーン１２に発生する複雑な定在波も吸収することが可能となり、広範囲に渡って定在波を抑制することが可能となる。
【００７１】
（第４の実施の形態）
次に、本発明の第４の実施の形態に係るスクリーンスピーカシステムについて、図面を参照しながら説明する。なお、第４の実施の形態に係るスクリーンスピーカシステムにおいて、第１の実施の形態と同一の部材、同一の箇所には同一の符号を付すと共にその説明を省略または簡略化する。
【００７２】
図１５は、第４の実施の形態に係るスクリーンスピーカシステムにおいて、図１１におけるＤ−Ｄ線に沿って切断した部分の部分断面図である。
【００７３】
本実施の形態に係るスクリーンスピーカシステムでは、スクリーン１２にのみスクリーン補強部材４０が装着されており、板部材３０には、裏板補強部材３２は装着されていない。したがって、裏板６０は、板部材３０と同様の構成となる。また、支持体２０の構成は第１の実施の形態と同様である。
【００７４】
スクリーン１２を支持体２０の表面側に装着した後、３枚の裏板６０がキャビティ毎に支持体２０の背面側に装着される。その際、吸音材４２がスクリーン１２と裏板６０との間に配置される。図１５に示すように、吸音材４２は、スクリーン補強部材４０と接するように、スクリーン１２と裏板６０との間に配置される。裏板６０を支持体２０に装着した状態では、図１５に示すように、吸音材４２は、スクリーン１２と裏板６０とによって狭持されている。吸音材４２は、所定の長さに裁断されており、約３０ｍｍの厚さを有している。また、吸音材４２は、杆体２１Ｌおよび杆体２６に保持された状態で筐体１４内に配置されている。なお、吸音材４２を、杆体２１Ｌおよび杆体２６に限定することなく、杆体２１Ｓ、内側枠２２もしくは杆体２５等、筐体１４を構成する他の部材に保持するようにしても良い。吸音材４２は、ウレタンフォーム、グラスウールまたはポリエステル等の材料からなっているが、これらの材料に限定されるものではない。
【００７５】
吸音材４２は、スクリーン１２側で、スクリーン補強部材４０と接するように、スクリーン１２と裏板６０とによって狭持されている。そのため、吸音材４２においてスクリーン補強部材４０と接する部分が局所的に圧縮された状態となっている。したがって、吸音材４２はスクリーン補強部材４０と接する部分において最も大きな復元力を有することになり、スクリーン１２の裏面１２ａに加わる圧力分布は不均一となる。
【００７６】
以上のように構成されたスクリーンスピーカシステムでは、吸音材４２をスクリーン補強部材４０と接するように、スクリーン１２と裏板６０とによって狭持することで、吸音材４２を局所的に圧縮させることができる。そのため、吸音材４２においてスクリーン補強部材４０と接する部位に最も大きな復元力が働く。したがって、スクリーン１２においてスクリーン補強部材４０が装着されている部位に大きな圧力を加えることが可能となる。また、スクリーン補強部材４０の形状や装着位置等を変えることにより、スクリーン１２の所望の位置に所望の圧力を加えることができる。したがって、スクリーン１２に加えられる圧力分布を広範囲に渡って調節することが可能と成る。その結果、吸音材４２によってスクリーン１２に発生する複雑な定在波も吸収することが可能となり、広範囲に渡って定在波を抑制することが可能となる。
【００７７】
（第５の実施の形態）
次に、本発明の第５の実施の形態に係るスクリーンスピーカシステムについて、図面を参照しながら説明する。なお、第５の実施の形態に係るスクリーンスピーカシステムにおいて、第１の実施の形態と同一の部材、同一の箇所には同一の符号を付すと共にその説明を省略または簡略化する。
【００７８】
図１６は、第５の実施の形態に係るスクリーンスピーカシステムにおいて、図１１におけるＤ−Ｄ線に沿って切断した部分の部分断面図である。
【００７９】
本実施の形態に係るスクリーンスピーカシステムでは、裏板補強部材３２とスクリーン補強部材４０とは互いに対向することなく、互いに左右方向にずれるように装着されている。また、支持体２０の構成は第１の実施の形態の場合と同様である。
【００８０】
スクリーン１２を支持体２０の表面側に装着した後、３枚の裏板７０がキャビティ毎に支持体２０の背面側に装着される。その際、吸音材４２がスクリーン１２と裏板７０との間に配置される。図１６に示すように、吸音材４２は、裏板補強部材３２およびスクリーン補強部材４０と接するように、スクリーン１２と裏板７０との間に配置される。裏板７０を支持体２０に装着した状態では、図１６に示すように、吸音材４２は、スクリーン１２と裏板７０とによって狭持されている。吸音材４２は、所定の長さに裁断されており、約３０ｍｍの厚さを有している。また、吸音材４２は、杆体２１Ｌおよび杆体２６に保持された状態で筐体１４内に配置されている。なお、吸音材４２を、杆体２１Ｌおよび杆体２６に限定することなく、杆体２１Ｓ、内側枠２２もしくは杆体２５等、筐体１４を構成する他の部材に保持するようにしても良い。吸音材４２は、ウレタンフォーム、グラスウールまたはポリエステル等の材料からなっているが、これらの材料に限定されるものではない。
【００８１】
吸音材４２は、スクリーン１２側で、スクリーン補強部材４０と接すると共に、裏板７０側では裏板補強部材３２と接するように、スクリーン１２と裏板７０とによって狭持されている。そのため、吸音材４２において裏板補強部材３２およびスクリーン補強部材４０と接する部分が局所的に圧縮された状態となっている。したがって、吸音材４２は、裏板補強部材３２およびスクリーン補強部材４０と接する部分において最も大きな復元力を有することになり、スクリーン１２の裏面１２ａに加わる圧力分布は不均一となる。
【００８２】
以上のように構成されたスクリーンスピーカシステムでは、吸音材４２を裏板補強部材３２およびスクリーン補強部材４０と接するように、スクリーン１２と裏板７０とによって狭持することで、吸音材４２を局所的に圧縮させることができる。そのため、吸音材４２において裏板補強部材３２およびスクリーン補強部材４０と接する部位に最も大きな復元力が働く。したがって、スクリーン１２において裏板補強部材３２と対向する部位およびスクリーン補強部材４０が装着されている部位に大きな圧力を加えることが可能となる。また、裏板補強部材３２とスクリーン補強部材４０の形状や装着する位置関係等を変えることにより、スクリーン１２の所望の位置に所望の圧力を加えることができる。したがって、スクリーン１２に加えられる圧力分布を広範囲に渡って調節することが可能と成る。その結果、吸音材４２によってスクリーン１２に発生する複雑な定在波も吸収することが可能となり、広範囲に渡って定在波を抑制することが可能となる。
【００８３】
以上、本発明の一実施の形態について説明したが、本発明は上述の形態に限定されることなく、種々変形した形態にて実施可能である。
【００８４】
上述の各実施の形態では、長補強部材３５および短補強部材３６の底面部３７および側面部３８，３８の幅は、共に約１０．０ｍｍであり、その厚さは、共に約１．５ｍｍであるが、これらの寸法に限定されることなく、他の寸法としても良い。また、長補強部材３５および短補強部材３６の長手方向の長さは、それぞれ約３１０ｍｍおよび約１５０ｍｍであるが、これらの長さに限定されるものではない。また、長補強部材３５および短補強部材３６の断面形状はコの字形状を有しているが、これに限定されることなく、例えば、側面部３８，３８を底面部３７に対して直角方向に立設させずに、底面部３７に対して斜め方向に延出させる等他の形状としても良い。
【００８５】
また、上述の第１、第３および第５の実施の形態では、裏板補強部材３２は、板部材３０の左斜め上方、右斜め上方、左斜め下方および右斜め下方の合計４箇所に設けられているが、これに限定されることなく、裏板補強部材３２の個数を他の個数としても良いし、裏板補強部材３２の装着位置を他の位置としても良い。また、裏板補強部材３２の平面形状をＸ字状に限定することなく、他の形状としても良い。また、裏板補強部材３２は、長補強部材３５と、短補強部材３６とから構成されているが、これに限定されることなく、１つの部材から形成するようにしても良いし、３つ以上の部材から形成するようにしても良い。
【００８６】
また、上述の第１、第４および第５の実施の形態では、スクリーン補強部材４０は、スクリーン補強部材４０における脚部４０ａと脚部４０ｂとの間の角度αは９０度とされているが、これに限定されることなく、６０度あるいは１２０度等の他の角度としても良い。また、スクリーン補強部材４０の断面形状は、Ｖ字形状を有しているが、これに限定されることなく、他の形状としても良い。また、スクリーン補強部材４０を左上領域２８ａ、右上領域２８ｃ、左下領域２８ｆおよび右下領域２８ｈに限らず、筐体１４における他の領域に配置するようにしても良い。また、スクリーン補強部材４０は、各領域２８ａ，２８ｃ，２８ｆ，２８ｈのそれぞれに略Ｖ字状および略ハの字状となるように４個ずつ配置されているが、個数や配置する形態は、これらに限定されるものではない。
【００８７】
また、上述の第１、第４および第５実施の形態では、スクリーン補強部材４０の厚さ、補強部材３０のスクリーン１２からの高さＹの寸法およびＶ字状の開口端を結ぶ幅Ｚの寸法は、それぞれ０．５ｍｍ、５．０ｍｍおよび１０．０ｍｍとされているが、これらに限定されることなく、他の値としても良い。
【００８８】
また、上述の各実施の形態では、裏板補強部材３２の板部材３０への装着およびのスクリーン補強部材４０のスクリーン１２への固定を、主剤と硬化剤の二液による二液混合型のアクリル系接着剤を用いて行っているが、これに限定されることなく、一種類の溶剤からなる接着剤を用いても良い。
【００８９】
また、上述の各実施の形態では、キャビティは、筐体１４の内部に３つ設けられているが、これに限定されず、２つ以下あるいは、４つ以上としても良い。また、保持体２４を記号のシャープ（＃）状に構成せず、他の形状となるように構成しても良い。
【産業上の利用可能性】
【００９０】
本発明のスクリーンスピーカシステムは、スクリーンの全面より音を放出するスピーカ等の音響変換装置において利用することができる。
【図面の簡単な説明】
【００９１】
【図１】本発明の一実施の形態に係るスクリーンスピーカを示す斜視図である。
【図２】図１のスクリーンスピーカに使用される支持体の構成を示す斜視図である。
【図３】図１のスクリーンスピーカに使用される支持体を構成する外周枠を示す斜視図である。
【図４】図１のスクリーンスピーカに使用される外周枠の角部を示す図で、（Ａ）は、２つの杆体をＬ金具により固定する構成を示す組立図であり、（Ｂ）は、２つの杆体をＬ金具により固定する構成を示す図３の部位Ａにおける断面図である。
【図５】図１のスクリーンスピーカに使用される支持体を構成する外周枠と内側枠を示す斜視図である。
【図６】図１のスクリーンスピーカに使用される支持体の構成を示す図で、保持枠の構成を示す斜視図である。
【図７】図１のスクリーンスピーカに使用される裏板の構成を示す斜視図である。
【図８】図１のスクリーンスピーカに使用される長補強部材の構成を示す図であり、（Ａ）は、その斜視図であり、（Ｂ）は、（Ａ）において矢示Ａ方向から見た側面図である。
【図９】スクリーン補強部材が装着されたスクリーンを支持体に装着した状態を背面側から見た斜視図である。
【図１０】スクリーン補強部材の構成を示す図であり、（Ａ）は、その斜視図であり、（Ｂ）は、（Ａ）において矢示Ａ方向から見た側面図であり、（Ｃ）は、（Ｂ）において矢示Ｂ方向から見た正面図である
【図１１】スクリーンを支持体に装着すると共に、裏板を左チャンネルを構成するキャビティに装着した状態を背面側から見た斜視図である。
【図１２】図１１におけるＤ−Ｄ線に沿って切断した部分の部分断面図である。
【図１３】本発明の第２の実施の形態に係るスクリーンスピーカシステムにおいて、図１１におけるＤ−Ｄ線に沿って切断した部分の部分断面図である。
【図１４】本発明の第３の実施の形態に係るスクリーンスピーカシステムにおいて、図１１におけるＤ−Ｄ線に沿って切断した部分の部分断面図である。
【図１５】本発明の第４の実施の形態に係るスクリーンスピーカシステムにおいて、図１１におけるＤ−Ｄ線に沿って切断した部分の部分断面図である。
【図１６】本発明の第５の実施の形態に係るスクリーンスピーカシステムにおいて、図１１におけるＤ−Ｄ線に沿って切断した部分の部分断面図である。
【符号の説明】
【００９２】
１２…スクリーン
１４…筐体
１８，５０，６０，７０…裏板
３２…裏板補強部材
４０…スクリーン補強部材
４２…吸音材
【図１】
0004793077.tif 000002
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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