(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
Ｎｄ2Ｆｅ14Ｂ型結晶相を主相とし、Ａｌが添加された希土類焼結磁石であって、
Ｄｙ、Ｈｏ、およびＴｂを除く希土類元素およびイットリウムからなる群から選択された少なくとも１種の軽希土類ＬＲ、ならびに、Ｄｙ、Ｈｏ、およびＴｂからなる群から選択された少なくとも１種の重希土類ＨＲからなる希土類元素を含有し、
軽希土類ＬＲの組成比率α１、重希土類ＨＲの組成比率α２、およびＡｌの組成比率βが、
２５≦α１＋α２≦４０質量％、
０＜α２≦４０質量％、
β≧０．２６質量％、および
０．０４≦β／α２≦０．１２
の関係式を満足し、
Ｓｉ、Ｔｉ、Ｖ、Ｃｒ、Ｍｎ、Ｎｉ、Ｃｕ、Ｚｎ、Ｇａ、Ｚｒ、Ｎｂ、Ｍｏ、Ａｇ、Ｉｎ、Ｓｎ、Ｈｆ、Ｔａ、Ｗ、Ｐｂ、およびＢｉからなる群から選択された少なくとも１種の添加元素Ｍを０．０１質量％以上０．２質量％以下含有する希土類焼結磁石。
【請求項２】
４．０≦α２≦４０質量％の関係を満足する請求項１に記載の希土類焼結磁石。
【請求項３】
ストリップキャスト法によって作製された急冷凝固合金の粉末焼結体から構成されている、請求項１に記載の希土類焼結磁石。
【請求項４】
Ｄｙ、Ｈｏ、およびＴｂを除く希土類元素およびイットリウムからなる群から選択された少なくとも１種の軽希土類ＬＲ、ならびに、Ｄｙ、Ｈｏ、およびＴｂからなる群から選択された少なくとも１種の重希土類ＨＲからなる希土類元素を含有し、Ａｌが添加された急冷凝固合金であって、軽希土類ＬＲの組成比率α１、重希土類ＨＲの組成比率α２、およびＡｌの組成比率βが、２５≦α１＋α２≦４０質量％、０＜α２≦４０質量％、β≧０．２６質量％、０．０４≦β／α２≦０．１２の関係式を満足する急冷凝固合金を用意する工程と、
前記急冷凝固合金を粉砕し、粉末を作製する工程と、
前記粉末を磁界中で成形することにより、成形体を形成する工程と、
前記成形体を焼結し、Ｎｄ2Ｆｅ14Ｂ型結晶相を主相とする希土類焼結磁石を得る工程とを含み、
Ｓｉ、Ｔｉ、Ｖ、Ｃｒ、Ｍｎ、Ｎｉ、Ｃｕ、Ｚｎ、Ｇａ、Ｚｒ、Ｎｂ、Ｍｏ、Ａｇ、Ｉｎ、Ｓｎ、Ｈｆ、Ｔａ、Ｗ、Ｐｂ、およびＢｉからなる群から選択された少なくとも１種の添加元素Ｍを０．０１〜０．２質量％含有する希土類焼結磁石の製造方法。
【請求項５】
前記急冷凝固合金を用意する工程は、原料合金の溶湯をストリップキャスト法によって急冷する工程を含む、請求項４に記載の希土類焼結磁石の製造方法。
【請求項６】
４．０≦α２≦４０質量％の関係を満足する請求項４に記載の希土類焼結磁石の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、希土類焼結磁石及びその製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
高性能永久磁石として代表的な希土類−鉄−硼素系の希土類焼結磁石は、正方晶化合物であるＲ2Ｆｅ14Ｂ型結晶相（主相）と粒界相とを含む組織を有し、優れた磁石特性を発揮する。ここで、Ｒは希土類元素及びイットリウムからなる群から選択された少なくとも１種の元素であり、主としてＮｄ及び／又はＰｒを含む。Ｆｅは鉄、Ｂは硼素であり、これらの元素の一部は他の元素によって置換されていても良い。粒界相には、希土類元素Ｒの濃度が相対的に高いＲリッチ相と、硼素の濃度が相対的に高いＢリッチ相とが存在している。【０００３】
以下、希土類−鉄−硼素系の希土類焼結磁石を「Ｒ−Ｔ−Ｂ系焼結磁石」と称することとする。ここで、「Ｔ」は鉄を主成分とする遷移金属元素である。Ｒ−Ｔ−Ｂ系焼結磁石では、Ｒ2Ｔ14Ｂ相（主相）が磁化作用に寄与する強磁性相であり、粒界相に存在するＲリッチ相は低融点の非磁性相である。【０００４】
Ｒ−Ｔ−Ｂ系焼結磁石は、Ｒ−Ｔ−Ｂ系焼結磁石用合金（母合金）の微粉末（平均粒径：数μｍ）をプレス装置で圧縮成形した後、焼結することによって製造される。焼結後、必要に応じて時効処理が施される。Ｒ−Ｔ−Ｂ系焼結磁石の製造に用いられる母合金は、金型鋳造によるインゴット法や冷却ロールを用いて合金溶湯を急冷するストリップキャスト法を用いて好適に作製される。【０００５】
保磁力の高いＲ−Ｆｅ−Ｂ系焼結磁石を製造するため、希土類元素Ｒとして広く用いられているＮｄやＰｒの一部を、重希土類であるＤｙやＴｂで置換することが行われている（例えば特許文献１）。ＤｙやＴｂは、異方性磁界の高い希土類元素であるため、主相の希土類元素ＲのサイトでＮｄを置換することにより、保磁力を増大させる効果を発揮する。【０００６】
一方、保磁力発現のため、ＡｌやＣｕを微量に添加することがＲ−Ｔ−Ｂ系焼結磁石の開発当初から行われてきた（例えば、特許文献２）。Ｒ−Ｔ−Ｂ系焼結磁石が開発された当時、不可避的不純物として原料合金中に混入していたＡｌやＣｕが、その後、Ｒ−Ｔ−Ｂ系焼結磁石の高い保磁力を実現する上で不可欠ともいえる添加元素であることがわかってきた。逆に、ＡｌやＣｕを意図的に排除すると、Ｒ−Ｔ−Ｂ系焼結磁石の保磁力は極めて低い値しか示さず、実用には供しないこともわかっている。
【特許文献１】特開昭６０−３２３０６号公報
【特許文献２】特開平５−２３４７３３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
Ｄｙ、Ｔｂ、Ｈｏは、その添加量を増やすほど、保磁力が高く上昇するという効果が得られるが、Ｄｙ、Ｔｂ、Ｈｏは稀少元素であるため、今後、電気自動車の実用化が進展し、電気自動車用モータなどに用いられる高耐熱磁石の需要が拡大してゆくと、Ｄｙ資源が逼迫する結果、原料コストの増加が懸念される。このため、高保磁力磁石におけるＤｙ使用量削減技術の開発が強く求められている。一方、ＡｌやＣｕの添加は、保磁力を向上させるが、残留磁束密度の低下を招くという問題がある。【０００８】
本発明は、上記課題を解決するためになされたものであり、その主たる目的は、残留磁束密度の低下を抑制しつつ、保磁力を高めることが可能な希土類焼結磁石を提供し、高保磁力実現に必要とされている重希土類元素の添加量を低減することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明の希土類焼結磁石は、Ｎｄ2Ｆｅ14Ｂ型結晶相を主相とし、Ａｌが添加された希土類焼結磁石であって、Ｄｙ、Ｈｏ、およびＴｂを除く希土類元素およびイットリウムからなる群から選択された少なくとも１種の軽希土類ＬＲ、ならびに、Ｄｙ、Ｈｏ、およびＴｂからなる群から選択された少なくとも１種の重希土類ＨＲからなる希土類元素を含有し、軽希土類ＬＲの組成比率α１、重希土類ＨＲの組成比率α２、およびＡｌの組成比率βが、２５≦α１＋α２≦４０質量％、０＜α２≦４０質量％、β＞０．２０質量％、および、０．０４≦β／α２≦０．１２の関係式を満足する。【００１０】
好ましい実施形態において、４．０≦α２≦４０質量％の関係を満足する。【００１１】
好ましい実施形態において、Ｓｉ、Ｔｉ、Ｖ、Ｃｒ、Ｍｎ、Ｎｉ、Ｃｕ、Ｚｎ、Ｇａ、Ｚｒ、Ｎｂ、Ｍｏ、Ａｇ、Ｉｎ、Ｓｎ、Ｈｆ、Ｔａ、Ｗ，Ｐｂ、およびＢｉからなる群から選択された少なくとも１種の添加元素Ｍを０．０１質量％以上０．２質量％以下含有する。【００１２】
好ましい実施形態において、ストリップキャスト法によって作製された急冷凝固合金の粉末焼結体から構成されている。【００１３】
本発明の希土類焼結磁石の製造方法は、Ｄｙ、Ｈｏ、およびＴｂを除く希土類元素およびイットリウムからなる群から選択された少なくとも１種の軽希土類ＬＲ、ならびに、Ｄｙ、Ｈｏ、およびＴｂからなる群から選択された少なくとも１種の重希土類ＨＲからなる希土類元素を含有し、Ａｌが添加された急冷凝固合金であって、軽希土類ＬＲの組成比率α１、重希土類ＨＲの組成比率α２、およびＡｌの組成比率βが、２５≦α１＋α２≦４０質量％、０＜α２≦４０質量％、β＞０．２０質量％、０．０４≦β／α２≦０．１２の関係式を満足する急冷凝固合金を用意する工程と、前記急冷凝固合金を粉砕し、粉末を作製する工程と、前記粉末を磁界中で成形することにより、成形体を形成する工程と、前記成形体を焼結し、Ｎｄ2Ｆｅ14Ｂ型結晶相を主相とする希土類焼結磁石を得る工程とを含む。【００１４】
好ましい実施形態において、前記急冷凝固合金を用意する工程は、原料合金の溶湯をストリップキャスト法によって急冷する工程を含む。【００１５】
好ましい実施形態において、４．０≦α２≦４０質量％の関係を満足する。【００１６】
好ましい実施形態において、Ｓｉ、Ｔｉ、Ｖ、Ｃｒ、Ｍｎ、Ｎｉ、Ｃｕ、Ｚｎ、Ｇａ、Ｚｒ、Ｎｂ、Ｍｏ、Ａｇ、Ｉｎ、Ｓｎ、Ｈｆ、Ｔａ、Ｗ，Ｐｂ、およびＢｉからなる群から選択された少なくとも１種の添加元素Ｍを０．０１〜０．２質量％含有する。
【発明の効果】
【００１７】
本発明の希土類焼結磁石は、Ｄｙなどの重希土類元素の添加量に応じてＡｌ添加量を変化させることにより、従来例と同レベルの保磁力ＨCJを実現するために必要な重希土類元素量を低減しつつ、より高い残留磁束密度Ｂrを達成することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】本発明の実施例１および比較例１について、残留磁束密度Ｂr（単位：Ｔ）と保磁力ＨcJ（ｋＡ／ｍ）との関係を示すグラフである。▲のデータポイントａ〜ｅは、Ｄｙ濃度（前述の「α２」に相当）が４．０質量％の試料に関するものであり、□のデータポイントＡ〜Ｅは、Ｄｙ濃度が５．７質量％の試料に関するものである。
【図２】本発明の実施例２および比較例２について、残留磁束密度Ｂr（単位：Ｔ）と保磁力ＨcJ（ｋＡ／ｍ）との関係を示すグラフである。
【図３】本発明の実施例３および比較例３について、残留磁束密度Ｂr（単位：Ｔ）と保磁力ＨcJ（ｋＡ／ｍ）との関係を示すグラフである。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】
本願発明者は、ストリップキャスト法を用いて合金溶湯の冷却速度を高め、非平衡状態で微細な組織を有する急冷凝固合金を作製する場合、Ｄｙなどの重希土類の添加量とＡｌの添加量との比率が特定範囲に含まれるように合金組成を調節することにより、残留磁束密度の低下を抑制しながら、保磁力を効果的に高めることができることを見出し、本発明を完成した。【００２０】
従来、Ａｌの微量添加により保磁力は増加するが、飽和磁束密度が低下することが知られており、Ａｌの添加量は多くとも０．２質量％程度に抑えられていた。これに対して、本発明では、Ａｌの添加量を従来の添加量よりも高めることにより、主相であるＮｄ2Ｆｅ14Ｂ型化合物結晶の粒界では主相そのものの中に含まれるＤｙなどの重希土類元素の濃度を高め、その結果、保磁力増大効果を高めることが可能になった。【００２１】
なお、合金溶湯を除冷することにより実質的に熱的平衡状態の中で作製されるインゴット合金を用いた従来の焼結磁石では、０．２質量％を超える濃度のＡｌを添加すると、残留磁束密度の低下を招くため、そのような濃度のＡｌ添加は避けるべきとの技術常識が存在していた。しかし、ストリップキャスト法による比較的高い冷却速度（１０〜１０００℃／秒）で合金溶湯を急冷する場合は、添加したＡｌや重希土類元素の挙動が非平衡状態で規定されるため、従来の技術常識がそのまま適用されない可能性がある。本発明者は、このような知見のもと、種々の実験を行うことにより、上述したように、重希土類元素の添加量に対するＡｌ添加量の比率を特定範囲内に調節し、かつ、Ａｌ添加量を従来値よりも高めることにより、残留磁束密度の低下を抑制しつつ、高保磁力を達成できることを見出した。【００２２】
以下、本発明の希土類焼結磁石の好ましい実施形態を説明する。【００２３】
［原料合金］
まず、２５質量％以上４０質量％以下の希土類元素Ｒと、０．６質量％以上１．６質量％以下のＢと、０．２質量％〜５．０質量％のＡｌと、残部Ｆｅ及び不可避的不純物とを含有する急冷凝固合金を用意する。ここで、希土類元素Ｒは、軽希土類ＬＲと重希土類ＨＲとからなる。軽希土類ＬＲは、Ｄｙ、Ｈｏ、およびＴｂを除く希土類元素およびイットリウムからなる群から選択された少なくとも１種であり、重希土類ＨＲは、Ｄｙ、Ｈｏ、およびＴｂからなる群から選択された少なくとも１種である。Ｆｅの一部（５０原子％以下）は、他の遷移金属元素（例えばＣｏ）によって置換されていてもよい。【００２４】
本明細書では、全体に占める軽希土類ＬＲの組成比率をα１（質量％）、重希土類ＨＲの組成比率をα２（質量％）、およびＡｌの組成比率をβ（質量％）とする。このとき、本発明では、以下の関係式が満足される。
２５≦α１＋α２≦４０質量％、
０＜α２≦４０質量％、
β＞０．２０質量％、
０．０４≦β／α２≦０．１２。【００２５】
Ｒ、Ｂ、Ｆｅの組成比率が上記範囲から外れると、Ｒ−Ｔ−Ｂ系焼結磁石の基本的な組織構造が得られず、所望の磁石特性を発揮させることができない。なお、軽希土類ＬＲは、Ｎｄ及び／又はＰｒを５０％以上含むことが好ましい。この急冷凝固合金は、Ｓｉ、Ｔｉ、Ｖ、Ｃｒ、Ｍｎ、Ｎｉ、Ｃｕ、Ｚｎ、Ｇａ、Ｚｒ、Ｎｂ、Ｍｏ、Ａｇ、Ｉｎ、Ｓｎ、Ｈｆ、Ｔａ、Ｗ，Ｐｂ、およびＢｉからなる群から選択された少なくとも１種の添加元素Ｍを０．０１〜０．２質量％含有していてもよい。【００２６】
上記の急冷凝固合金は、合金溶湯をストリップキャスト法によって急冷して作製されたものである。以下、ストリップキャスト法による急冷凝固合金の作製を説明する。【００２７】
まず、上記組成を有する原料合金をアルゴン雰囲気中において高周波溶解によって溶融し、合金の溶湯を形成する。次に、この合金溶湯を１３５０℃に保持した後、単ロール法によって合金溶湯を急冷し、例えば厚さ約０．３ｍｍのフレーク状合金鋳塊を得る。このときの急冷条件は、例えばロール周速度約１ｍ／秒、冷却速度５００℃／秒、過冷却２００℃とする。こうして作製した急冷凝固合金鋳片を、次の水素粉砕前に、１〜１０ｍｍの大きさのフレーク状に粉砕する。なお、ストリップキャスト法による原料合金の製造方法は、例えば、米国特許第５、３８３、９７８号明細書に開示されている。【００２８】
［粗粉砕工程］
上記のフレーク状に粗く粉砕された原料合金鋳片を水素炉の内部へ挿入する。次に、水素炉の内部で水素脆化処理（以下、「水素粉砕処理」と称する場合がある）工程を行なう。水素粉砕後の粗粉砕合金粉末を水素炉から取り出す際、粗粉砕粉が大気と接触しないように、不活性雰囲気下で取り出し動作を実行することが好ましい。そうすれば、粗粉砕粉が酸化・発熱することが防止され、磁石の磁気特性が向上するからである。【００２９】
水素粉砕によって、希土類合金は０．１ｍｍ〜数ｍｍ程度の大きさに粉砕され、その平均粒径は５００μｍ以下となる。水素粉砕後、脆化した原料合金をより細かく解砕するとともに冷却することが好ましい。比較的高い温度状態のまま原料を取り出す場合は、冷却処理の時間を相対的に長くすれば良い。【００３０】
［微粉砕工程］
次に、粗粉砕粉に対してジェットミル粉砕装置を用いて微粉砕を実行する。本実施形態で使用するジェットミル粉砕装置にはサイクロン分級機が接続されている。ジェットミル粉砕装置は、粗粉砕工程で粗く粉砕された希土類合金（粗粉砕粉）の供給を受け、粉砕機内で粉砕する。粉砕機内で粉砕された粉末はサイクロン分級機を経て回収タンクに集められる。こうして、０．１〜２０μｍ程度（典型的には３〜５μｍ）の微粉末を得ることができる。このような微粉砕に用いる粉砕装置は、ジェットミルに限定されず、アトライタやボールミルであってもよい。粉砕に際して、ステアリン酸亜鉛などの潤滑剤を粉砕助剤として用いてもよい。【００３１】
［プレス成形］
本実施形態では、上記方法で作製された磁性粉末に対し、ロッキングミキサー内で潤滑剤を例えば０．３ｗｔ％添加・混合し、潤滑剤で合金粉末粒子の表面を被覆する。次に、上述の方法で作製した磁性粉末を公知のプレス装置を用いて配向磁界中で成形する。印加する磁界の強度は、例えば１．５〜１．７テスラ（Ｔ）である。また、成形圧力は、成形体のグリーン密度が例えば４〜４．５ｇ／ｃｍ3程度になるように設定される。【００３２】
［焼結工程］
上記の粉末成形体に対して、６５０〜１０００℃の範囲内の温度で１０〜２４０分間保持する工程と、その後、上記の保持温度よりも高い温度（例えば１０００〜１２００℃）で焼結を更に進める工程とを順次行なうことが好ましい。焼結時、特に液相が生成されるとき（温度が６５０〜１０００℃の範囲内にあるとき）、粒界相中のＲリッチ相が融け始め、液相が形成される。その後、焼結が進行し、焼結磁石が形成される。焼結後、必要に応じて、時効処理（５００〜１０００℃）が行われる。【００３３】
以下、本発明の実施例を説明する。【００３４】
（実施例１と比較例１）
最終的に以下の表１に示す組成の焼結磁石が得られるよう、急冷凝固合金を用意し、上述した実施形態の製造方法により、焼結磁石を作製した。【００３５】
【表１】
0004743211.tif 000002
【００３６】
表１におけるＮｄおよびＰｒは軽希土類ＬＲであり、それらの合計の組成比率がα１（質量％）である。ここでは、重希土類元素ＨＲとしてＤｙ（組成比率：α２質量％）を用いており、添加するＡｌの組成比率β（質量％）を表１に示すように変化させた。試料ｃ、ｄ、Ｃ、Ｄ、Ｅが本発明の実施例であり、試料ａ、ｂ、ｅ、Ａ、Ｂが比較例である。【００３７】
これらの組成を有する急冷凝固合金をストリップキャスト法で作製した後、粉砕した。プレス成形前における粉末の平均粒径は４．４〜４．６μｍであった。成形は、１．７Ｔの磁場中で行った。成形後、１０００〜１１００℃で４時間の焼結工程、及び５８０〜６６０℃で２時間の時効処理を行った。得られた焼結体は、２０ｍｍ×５０ｍｍ×１０ｍｍの直方体形状を有していた。【００３８】
図１は、残留磁束密度Ｂr（単位：Ｔ）と保磁力ＨcJ（ｋＡ／ｍ）との関係を示すグラフである。図１における▲のデータポイントａ〜ｅは、Ｄｙ濃度（前述の「α２」に相当）が４．０質量％の試料に関するものであり、□のデータポイントＡ〜Ｅは、Ｄｙ濃度が５．７質量％の試料に関するものである。【００３９】
図１のグラフ中に示されている実線からなる太い直線（従来ライン）は、従来の焼結磁石における残留磁束密度Ｂr（単位：Ｔ）と保磁力ＨcJ（ｋＡ／ｍ）との典型的な関係を示している。この直線は、Ａｌ濃度（前述の「β」に相当）が０．２質量％に設定された場合のデータに基づいて規定されている。この直線は、保磁力ＨcJが増加するにつれて残留磁束密度Ｂrが低下するという傾向を明確に表している。【００４０】
Ｄｙ濃度が４．０質量％の場合に着目すると、図１からわかるように、Ａｌ濃度が０．２質量％以下の場合（試料ａ、ｂ）、データポイントの位置は直線（従来ライン）上、または直線よりも左側に位置しているが、Ａｌ濃度が０．２質量％を超えて増加すると、Ａｌ濃度の増加に伴って保磁力ＨcJが高くなるとともに、残留磁束密度Ｂrが低下している。しかし、残留磁束密度Ｂrの低下の割合は、保磁力ＨcJの増加の割合に比べて予想よりも小さい（試料ｃ、ｄ）。Ａｌ濃度が更に増加すると、今度は、保磁力ＨcJの増加の割合に比べて残留磁束密度Ｂrの低下の割合が顕著になる。【００４１】
一方、Ｄｙ濃度が５．７質量％の場合に着目すると、Ａｌ濃度が２．０質量％以下の場合（試料Ａ、Ｂ）、データポイントの位置は直線（従来ライン）上または直線よりも左側に位置しているが、Ａｌ濃度が０．２質量％を超えて増加すると、Ａｌ濃度の増加に伴って保磁力ＨcJが高くなるとともに、残留磁束密度Ｂrが低下している。Ｄｙ濃度が４．０質量％と同様に、残留磁束密度Ｂrの低下の割合は保磁力ＨcJの増加の割合に比べて予想よりも小さい（試料Ｃ〜Ｅ）。ただし、Ａｌ濃度が高くなりすぎると、データポイントの位置は直線よりも左側に位置するようになる。【００４２】
このように、Ａｌ濃度を従来値よりも高く設定することにより、残留磁束密度Ｂrの低下を抑制しつつ保磁力ＨcJを高めることができるのは、ストリップキャスト法によって合金の溶湯を急冷した場合に特殊な現象のようである。また、Ａｌ濃度をＤｙなどの重希土類の濃度に対して所定の比率範囲を超える高い値に設定すると、残留磁束密度Ｂrの低下が顕著に発現することもわかった。すなわち、Ａｌの添加量増加によって残留磁束密度の低下が抑制される範囲は、極めて狭く、Ｄｙ添加量に依存して決まる。【００４３】
このようにＡｌと重希土類元素とを同時に添加した急冷凝固合金の場合において上記現象が発生する理由は、従来値よりも高い濃度で添加されたＡｌが急冷凝固過程で主相の粒界に取り込まれ、Ａｌが少ない場合であれば粒界に位置していたはずの重希土類を、主相に移動させるためではないかと考えられる。【００４４】
このようなＡｌ添加の効果は、重希土類元素の濃度が４質量％以上の場合に顕著になることもわかった。このようなＡｌ添加の効果を利用すれば、要求される高レベルの保磁力ＨcJを実現するために必要な重希土類元素の濃度を、従来必要とされていた濃度よりも低くすることができ、希少な重希土類元素の添加量を低減することが可能になる。【００４５】
本発明者の実験によると、図１のグラフに示す直線（従来ライン）から右側に位置する高特性を得るためには、２５≦α１＋α２≦４０質量％、０＜α２≦４０質量％、β＞０．２０質量％、０．０４≦β／α２≦０．１２の関係を満足する必要があることがわかった。【００４６】
なお、Ｄｙなどの重希土類元素の濃度（組成比率）に対するＡｌ濃度（組成比率）の比β／α２は、０．０４２≦β／α２≦０．１１の関係を満足することが好ましく、０．０４４≦β／α２≦０．１０の関係を満足することが更に好ましい。【００４７】
上記の実施例では、重希土類としてＤｙを用いているが、ＨｏやＴｂでも同様の効果を得ることができ、Ｂの一部を炭素（Ｃ）で置換してもよい。【００４８】
（実施例２と比較例２）
最終的に以下の表２に示す組成の焼結磁石が得られるよう、急冷凝固合金を用意し、上述した実施例１および比較例２と同様の製造方法により、焼結磁石を作製した（試料Ｎｏ．１〜４）。これらの焼結磁石について得た磁石特性の測定結果を表３に示す。【００４９】
【表２】
0004743211.tif 000003
【００５０】
【表３】
0004743211.tif 000004
【００５１】
図２は、表３に対応するグラフであり、Ａｌ＝０．２質量％の従来ライン（◆）と、７．５質量％のDyが添加された試料Ｎｏ．１〜４のデータポイント（▲）とを示している。【００５２】
図２では、０．０４≦β／α２≦０．１２の関係を満たす試料Ｎｏ．３、４が実施例であり、試料Ｎｏ．１、２は比較例である。試料Ｎｏ．３、４では、２３００ｋＡ／ｍを超える保磁力ＨcJが達成されており、従来ラインよりも高い特性が得られている。【００５３】
（実施例３と比較例３）
最終的に以下の表４に示す組成の焼結磁石が得られるよう、急冷凝固合金を用意し、上述した実施例１および比較例２と同様の製造方法により、焼結磁石を作製した（試料Ｎｏ．５〜９）。各試料には、１．０質量％のＴｂが添加されている。これらの焼結磁石について得た磁石特性の測定結果を表５に示す。【００５４】
【表４】
0004743211.tif 000005
【００５５】
【表５】
0004743211.tif 000006
【００５６】
図３は、表５に対応するグラフであり、重希土類（ＨＲ）にＤｙ：Ｔｂ＝３：１の割合で添加した従来ライン（□）と、Ｔｂが添加された試料Ｎｏ．５〜９に関するデータポイント（○）とを示している。試料Ｎｏ．５〜９は、表４に示すようにＡｌ量を変化させたときの実施例および比較例である。図３および表５からわかるように、実施例の試料Ｎｏ．７、８は、従来ラインより高い特性を示している。【００５７】
以上の結果より、重希土類としてＤｙのみならず、Ｔｂが添加された組成系においても同様の効果が得られることがわかる。
【産業上の利用可能性】
【００５８】
本発明の希土類焼結磁石は、残留磁束密度の低下を抑制しつつ、保磁力を高めることが可能であるため、高保磁力実現に必要な重希土類元素の添加量を低減することができ、希少資源の保護に寄与する。【００５９】
また、本発明の希土類焼結磁石は、高保磁力を達成しつつ、残留磁束密度の低下も抑制されるため、小型化しやすく、ハイブリッドエンジンなどのモータに好適に用いられ得るほか、保磁力および残留磁束密度の両方が高い値を有することの求められる種々の用途に広く用いられる。
【図１】
0004743211.tif 000007
【図２】
0004743211.tif 000008
【図３】
0004743211.tif 000009