(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
一般式（Ｉ）で表されるスターポリマー。
【化１】
0004680351.tif 000016
［式中Ｘは、直結合、炭素数１〜３のアルキレン基、１〜4個のメチル基で置換されていてもよいｐ−フェニレン基を表し、Ｒ1〜Ｒ8はそれぞれ同一または異なって水素原子、ハロゲン原子、Ｃ1-6アルキル基、Ｃ1-6アルコキシ基、Ｃ1-6アルコキシカルボニル基、ニトロ基、アミノ基、カルボキシル基、置換されてもよいフェニル基を表し、Ｒ9〜Ｒ12は、分子量が５００〜１０００００の範囲である、直鎖または分岐のポリＣ2-4アルキレングリコール（ただし、ベンゼン環に結合していない末端の水酸基は、Ｃ1-6ハロアルキル基もしくはＣ1-6アルキル基もしくは置換されていてもよいフェニル基で置換されているものとする。）を表す。］
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明化合物は、農医薬品、香料、樹脂硬化剤等の有用な有機化合物を取り込み、一定条件下で放出する機能を有する新規スターポリマーに関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来、多数のアーム鎖を持つスターポリマーの調製法としては▲１▼両親媒性など性質の異なるＡＢ型、ＡＢＡ型ブロックポリマーを溶媒中でミセル化させ、これをそのまま、又は内部コアを何らかの方法で架橋する方法(特開平１０−１９５１５)、▲２▼リビング重合などの高分子重合法によりコア化合物よりアームを伸ばし重合する方法(Ｍａｋｒｏｍｏｌ．Ｃｈｅｍ．１９９８， １８９， ２８８５−２８８９)、▲３▼また多分基鎖を多く持つデンドリマーを利用する方法(特開平６−２１９９６６)が知られている。
しかしながらブロックポリマーを利用する方法では、臨界ミセル濃度（ＣＭＣ）においてミセルを形成させる必要がある上、ポリマーの組成によってはミセル自体を形成させることが困難であり、ミセルを形成させたとしても内部架橋が出来ない場合もある。コア化合物から重合法によりアームを形成させる方法は、重合における高度な技術と重合設備が要求される。またデンドリマーは多分岐性に優れた化合物であるが、前述の重合タイプと同様、高度な合成技術が要求される。
また、本発明に係わる化合物として、ベンゼンあるいはポルフィリンをコアとし、ポリエチレンオキサイドをアームとしたスターポリマーが知られている（Ｍａｃｒｏｍｏｌｅｃｕｌｅｓ，１９９９，３２，４８４−４７９３、およびＡｎｇｅｗ．Ｃｈｅｍ．Ｉｎｔ．Ｅｄ，Ｎｏ．２１，１９９９，３２１５−３２１８）。しかしこれらのコアはすべてベンゼンなど平面性の剛直な構造であり、スターポリマーの鎖の部分の運動性が束縛される欠点を有していた。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
本発明の課題は、農医薬品、香料などの有機化合物を包接し、一定条件下で放出する機能を有し、かつ容易に合成できる新規スターポリマーを提供することである。
【０００４】
【議題を解決するための手段】
すなわち本発明は、一般式（Ｉ）で表されるスターポリマーである。
【０００５】
【化３】
0004680351.tif 000002
【０００６】
［式中Ｘは、直結合、炭素数１〜３のアルキレン基、１〜4個のメチル基で置換されていてもよいｐ−フェニレン基を表し、Ｒ1〜Ｒ8はそれぞれ同一または異なって水素原子、ハロゲン原子、Ｃ1-6アルキル基、Ｃ1-6アルコキシ基、Ｃ1-6アルコキシカルボニル基、ニトロ基、アミノ基、カルボキシル基、置換されてもよいフェニル基を表し、Ｒ9〜Ｒ12は、分子量が５００〜１０００００の範囲である、直鎖または分岐のポリＣ2-4アルキレングリコール（ただし、ベンゼン環に結合していない末端の水酸基は、Ｃ1-6ハロアルキル基もしくはＣ1-6アルキル基もしくは置換されていてもよいフェニル基で置換されているものとする。）を表す。］
また、本発明は、他物質を取り込んだ一般式（Ｉ）記載のスターポリマーである。
【０００７】
【化４】
0004680351.tif 000003
【０００８】
（式中Ｘ、Ｒ1〜Ｒ8、Ｒ9〜Ｒ12は前記と同様。）
【０００９】
以下本発明を詳細に説明する。一般式（Ｉ）中、Ｘは、メチレン、エチレン、プロピレン等の炭素数１〜３のアルキレン基、又は１〜4個のメチル基で置換されていてもよいｐ−フェニレン基を表し、Ｒ1〜Ｒ8はそれぞれ同一または異なって水素原子、ハロゲン原子、Ｃ1-6アルキル基、Ｃ1-6アルコキシ基、Ｃ1-6アルコキシカルボニル基、ニトロ基、アミノ基、カルボキシル基、置換されてもよいフェニル基を表す。Ｒ9〜Ｒ12は、分子量が５００〜１０００００の範囲である、直鎖または分岐のポリＣ2-4アルキレングリコール（ただし、両末端の水酸基のうち、ベンゼン環に結合していない末端の水酸基は、Ｃ1-6ハロアルキル基もしくはＣ1-6アルキル基もしくは置換されていてもよいフェニル基で置換されているものとする。）を表し、直鎖または分岐のポリＣ2-4アルキレングリコールとしては、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、ポリブチレングリコールを挙げることができ、その末端の水酸基の置換基としてはメチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基等のＣ1-6のアルキル基；クロルメチル基、クロルエチル基等のＣ1-6のハロアルキル基；フェニル基、４−メチルフェニル基、４−クロルフェニル基等の置換されていてもよいフェニル基である。
【００１０】
本発明におけるスターポリマーはコアの中心がアルキレンあるいはフェニレンであるため、４つのベンゼン環が自由に動くことが出来、ベンゼン環自身をコアとする様な平面剛直な構造に比べ、運動性に自由度がある。このため従来のスターポリマーに比べアームの部分の運動性が優れている。このためドラッグデリバリーシステムに必要な分子の取り込み能力に優れていると考えられる。
【００１１】
また本発明のスターポリマーは、初めからミセル状の構造を有するため単分子ミセルをとしての利用が可能である。従来、ＡＯＴ（ビス（２−エチルへキシル）スルホスシネート  ナトリウム塩）や両親媒性ブロックポリマーを利用したミセル形成はこれらの濃度、温度に強く依存し、ミセルの形成・使用には多くの制約が存在した。しかしながら本スターポリマーを使用した場合、初めから単分子ミセルとしての性質を持つため、スターポリマー自体の濃度が希薄な場合や、溶液の温度が高い場合においてもミセルとして使用できる。
【００１２】
さらに本発明のポリマーは、溶解させる溶媒の種類によりミセルの形態を変えることが可能である。溶媒の極性の違い、例えば水の様に極性の高い溶媒を使用した場合、疎水性である内部のコアを包むようにポリマー鎖の一部がコアを包み込む。しかしクロロホルムの様に極性が低い溶媒ではポリマー鎖がコアの外側で縮み、疎水部であるコアがあらわにされる。またクロロホルムほど極性が低くなく、水ほど高くないメタノールの様な溶媒ではこの中間状態を示すと考えられる。
【００１３】
【発明の実施の形態】
本発明に係る化合物は例えば以下の合成方法によって簡単に製造することができる。
ポリアルキレングリコールのモノアルキルエーテルもしくはモノアリールエーテルと、塩化チオニルを反応させた後、得られた化合物と一般式（II）、
【００１４】
【化５】
0004680351.tif 000004
【００１５】
（式中、R1〜R8、Xは前記と同様である。）
で表わされる化合物を塩基の存在下で反応させることにより一般式（Ｉ）で表わされる化合物を得ることができる。また、そのようにしてスターポリマーを得た後に、アーム鎖の末端のアルキル基にハロゲン等の置換基を導入することが出来る。
この合成方法に用いることが出来る一般式（II）で表わされる化合物を第１表に示す。
第１表中、Ｘは一般式（II）中のＸを示し、Ａ１〜Ａ６により表されるものとする。Ａ１〜Ａ６は下記式を表わす。
【００１６】
【化６】
0004680351.tif 000005
【００１７】
また、第１表中、Ｂは、一般式（II）中のＲ１〜Ｒ８の組み合わせを表わし、その組み合わせは第２表中にＢ−１〜Ｂ−１３５として示した。
【００１８】
【表１０１】
0004680351.tif 000006
【００１９】
【表１０２】
0004680351.tif 000007
【００２０】
【表１０３】
0004680351.tif 000008
【００２１】
【表１０４】
0004680351.tif 000009
【００２２】
【表１０５】
0004680351.tif 000010
【００２３】
【表１０６】
0004680351.tif 000011
【００２４】
【表２０１】
0004680351.tif 000012
【００２５】
【表２０２】
0004680351.tif 000013
【００２６】
【表２０３】
0004680351.tif 000014
【００２７】
【表２０４】
0004680351.tif 000015
【００２８】
この合成方法に用いることが出来るポリアルキレングリコールのモノアルキルエーテルもしくはモノアリールエーテルもしくはモノハロアルキルエーテルとしては例えば、ポリエチレングリコール＝メチル＝エーテル、ポリエチレングリコール＝エチル＝エーテル、ポリエチレングリコール＝フェニル＝エーテル、ポリエチレングリコール＝４−クロロフェニル＝エーテル、ポリエチレングリコール＝４−メチルフェニル＝エーテル、ポリエチレングリコール＝ベンジルエーテル、ポリプロピレングリコール＝メチル＝エーテル、ポリブチレングリコール＝メチル＝エーテル、等を例示することが出来る。
【００２９】
本発明に係るスターポリマーは、他物質を取り込むことができるため、ドラッグデリバリーシステム等への利用が可能である。該スターポリマーが取り込むことが出来る物質としては、殺菌剤、抗菌剤、抗カビ剤、殺虫剤、害虫忌避剤、香料、脱臭・消臭剤、防汚剤、塗料・樹脂・接着剤用硬化剤及び硬化促進剤、天然精油、酸化防止剤、加硫促進剤から選ばれる少なくとも１種が好ましい。
殺菌剤としては、２−ブロモ−２−ニトロプロパン−１，３−ジオール、２，２−ジブロモ−２−ニトロエタノール、２，３，３−トリヨードアリルアルコール等のアルコール類、４−クロロフェニル＝（３−ヨード）プロパルギル＝エーテル、４−クロロフェニル＝（３−ヨード）プロパルギルオキシメチル＝エーテル等のエーテル類、２−ブロモ−４’−ヒドロキシアセトフェノン等のケトン類、２，２−ジブロモメチルグルタルニトリル、２，４，５，６−テトラクロロイソフタロニトリル、５−クロロ−２，４，６−トリフルオロイソフタロニトリル、１，２−ジブロモ−２，４−ジシアノブタン等のニトリル類、ジブロムニトリルプロピオンアミド、２，２−ジブロモ−３−ニトリロプロピオンアミド、Ｎ，Ｎ−ジエチル−ｍ−トルアミド、３−ヨードプロパルギル＝Ｎ−ブチルカーバメート等のアミド類、ｐ−クロロ−ｍ−クレゾール等のフェノール類、Ｎ，Ｎ−ジメチルジクロロフェニル尿素等の尿素、テトラメチルチウラムジスルフィド等のジスルフィド類、フェニル−（２−シアノ−２−クロロビニル）スルホン、ヘキサブロモジメチルスルホン、ジヨードメチルパラトリルスルホン等のスルホン類、チオシアン酸メチルエステル、イソチオシアン酸メチルエステル等のチオシアン酸類及びイソチオシアン酸類、メチレンビスチオシアネート、メチレンビスイソチオシアネート等のチオシアネート類及びイソチオシアネート類、トリス（ヒドロキシメチル）ニトロメタン等のニトロ化合物類、２，３，５，６−テトラクロロ−４−メタンスルホニルピリジン、２，２−ジチオ−ビス−（ピリジン−１−オキサイド）、Ｎ−メチルピロリドン、２−ベンズイミダゾールカルバミン酸メチル、２−ピリジンチオール−１−オキシドナトリウム、ヘキサヒドロ−１，３，５−トリス（２−ヒドロキシエチル）−ｓ−トリアジン、ヘキサヒドロ−１，３，５−トリエチル−ｓ−トリアジン、２−メチルチオ−４−ｔ−ブチルアミノ−６−シクロプロピルアミノ−ｓ−トリアジン、Ｎ−（フルオロジクロロメチルチオ）フタルイミド、１−ブロモ−３−クロロ−５，５−ジメチルヒダントイン、２−メトキシカルボニルベンズイミダゾール、２，４，６−トリクロロフェニルマレイミド等の含窒素複素環化合物、５−メチルオキサゾリジン、４−（２−ニトロブチル）モルホリン、４，４’−（２−エチル−２−ニトロトリメチレン）ジモルホリン等の含窒素及び酸素複素環化合物、３，３，４，４−テトラヒドロチオフェン−１，１−ジオキサイド、４，５−ジクロロ−１，２−ジチオラン−３−オン、５−クロロ−４−フェニル−１，２−ジチオラン−３−オン、３，３，４，４−テトラクロロテトラヒドロチオフェン−１，１−ジオキシド等の含硫黄複素環化合物、５−クロロ−２−メチル−４−イソチアゾリン−３−オン、２−メチル−４−イソチアゾリン−３−オン、４，５−ジクロロ−３−ｎ−オクチルイソチアゾリン−３−オン、２−オクチル−４−イソチアゾリン−３−オン、１，２−ベンズイソチアゾリン−３−オン、２−チオシアノメチルベンゾチアゾール、２−（４−チアゾリル）ベンズイミダゾール、２−チオシアノメチルベンゾチアゾール等の含窒素及び硫黄複素環化合物が挙げられる。
天然精油類としては、コレステロール等のステロイド類、ブルシン、キニン、テオフィリン等のアルカロイド類、シネオール、ヒノキチオール、メントール、テルピネオール、ボルネオール、ノポール、シトラール、シトロネロール、シトロネラール、ゲラニオール、メントン、オイゲノール、リナロール、ジメチルオクタノール等が挙げられる。
合成香料類としては、キンモクセイ、ジャスミン、レモン等が挙げられる。
ビタミン及びその関連化合物としては、アスコルビン酸、ニコチン酸、ニコチン酸アミド等が挙げられる。
塗料・樹脂・接着剤用硬化剤及び硬化促進剤としては、アミン系、イミダゾール系、アミド系、エステル系、アルコール系、チオール系、エーテル系、チオエーテル系、フェノール系、リン系、尿素系、チオ尿素系、酸無水物系、ルイス酸系、オニウム塩系、活性珪素化合物−アルミニウム錯体系等が挙げられる。
これらの硬化剤もしくは硬化促進剤としては、具体的に以下の物質が挙げられる。
アミン系化合物としては、
脂肪族アミン類：エチレンジアミン、トリメチレンジアミン、テトラメチレンジアミン、ヘキサメチレンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、ジプロピレンジアミン、ジメチルアミノプロピルアミン、ジエチルアミノプロピルアミン、トリメチルヘキサメチレンジアミン、ペンタンジアミン、ビス（２−ジメチルアミノエチル）エーテル、ペンタメチルジエチレントリアミン、アルキル−ｔ−モノアミン、１，４−ジアザビシクロ（２，２，２）オクタン（トリエチレンジアミン）、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラメチルヘキサメチレンジアミン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラメチルプロピレンジアミン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラメチルエチレンジアミン、Ｎ，Ｎ−ジメチルシクロヘキシルアミン、ジメチルアミノエトキシエトキシエタノール、ジメチルアミノヘキサノール等、
脂環式及び複素環式アミン類：ピペリジン、ピペラジン、メンタンジアミン、イソホロンジアミン、メチルモルホリン、エチルモルホリン、Ｎ，Ｎ’，Ｎ”−トリス（ジメチルアミノプロピル）ヘキサヒドロ−ｓ−トリアジン、３，９−ビス（３−アミノプロピル）−２，４，８，１０−テトラオキシスピロ（５，５）ウンデカンアダクト、Ｎ−アミノエチルピペラジン、トリメチルアミノエチルピペラジン、ビス（４−アミノシクロヘキシル）メタン、Ｎ，Ｎ’−ジメチルピペラジン、１，８−ジアザビシクロ（４，５，０）ウンデセン−７等、
芳香族アミン類：ｏ−フェニレンジアミン、ｍ−フェニレンジアミン、ｐ−フェニレンジアミン、ジアミノジフェニルメタン、ジアミノジフェニルスルホン、ベンジルメチルアミン、ジメチルベンジルアミン、ｍ−キシレンジアミン、ピリジン、ピコリン等、
変成ポリアミン類：エポキシ化合物付加ポリアミン、マイケル付加ポリアミン、マンニッヒ付加ポリアミン、チオ尿素付加ポリアミン、ケトン封鎖ポリアミン等、
その他アミン系：ジシアンジアミド、グアニジン、有機酸ヒドラジド、ジアミノマレオニトリル、アミンイミド、三フッ化ホウ素−ピペリジン錯体、三フッ化ホウ素−モノエチルアミン錯体などのアミン類が挙げられる。
イミダゾール系化合物としては、
イミダゾール、２−メチルイミダゾール、２−エチルイミダゾール、２−イソプロピルイミダゾール、２−ｎ−プロピルイミダゾール、２−ウンデシル−１Ｈ−イミダゾール、２−ヘプタデシル−１Ｈ−イミダゾール、１，２−ジメチルイミダゾール、２−エチル−４−メチルイミダゾール、２−フェニル−１Ｈ−イミダゾール、４−メチル−２−フェニル−１Ｈ−イミダゾール、２−フェニル−４−メチルイミダゾール、１−ベンジル−２−メチルイミダゾール、１−シアノエチル−２−メチルイミダゾール、１−シアノエチル−２−エチル−４−メチルイミダゾール、１−シアノエチル−２−ウンデシルイミダゾール、１−シアノエチル−２−フェニルイミダゾール、１−シアノエチル−２−エチル−４−メチルイミダゾリウムトリメリテイト、１−シアノエチル−２−ウンデシルイミダゾリウムトリメリテイト、１−シアノエチル−２−フェニルイミダゾリウムトリメリテイト、２，４−ジアミノ−６−［２’−メチルイミダゾリル−（１’）］−エチル−ｓ−トリアジン、２，４−ジアミノ−６−（２’−ウンデシルイミダゾリル−）−エチル−ｓ−トリアジン、２，４−ジアミノ−６−［２’−エチル−４−イミダゾリル−（１’）］−エチル−ｓ−トリアジン、２，４−ジアミノ−６−［２’−メチルイミダゾリル−（１’）］−エチル−ｓ−トリアジンイソシアヌル酸付加物、２−フェニルイミダゾールイソシアヌル酸付加物、２−メチルイミダゾールイソシアヌル酸付加物、２−フェニル−４，５−ジヒドロキシメチルイミダゾール、２−フェニル−４−メチル−５−ヒドロキシメチルイミダゾール、１−シアノエチル−２−フェニル−４，５−ジ（２−シアノエトキシ）メチルイミダゾール、１−ドデシル−２−メチル−３−ベンジルイミダゾリウムクロライド、１−ベンジル−２−フェニルイミダゾール塩酸塩、１−ベンジル−２−フェニルイミダゾリウムトリメリテイトなどを挙げることができる。
イミダゾリン系化合物としては２−メチルイミダゾリン、２−フェニルイミダゾリンなどを挙げることができる。
アミド系化合物としては、例えばダイマー酸とポリアミンとの縮合により得られるポリアミドなどが挙げられ、
エステル系化合物としては、例えばカルボン酸のアリール及びチオアリールエステルのような活性カルボニル化合物が挙げられる。
さらに、フェノール、アルコール系、チオール系、エーテル系、並びにチオエーテル系化合物としては、フェノールノボラック、クレゾールノボラック、ポリオール、ポリメルカプタン、ポリサルファイド、２−（ジメチルアミノメチルフェノール）、２，４，６−トリス（ジメチルアミノメチル）フェノール、２，４，６−トリス（ジメチルアミノメチル）フェノールのトリ−２−エチルヘキシル塩酸塩などが挙げられる。
尿素系、チオ尿素系、並びにルイス酸系の硬化剤として、例えばブチル化尿素、ブチル化メラミン、ブチル化チオ尿素、三フッ化ホウ素などが挙げられる。
リン系の硬化剤としては、エチルホスフィン、ブチルホスフィン等のアルキルホスフィン、フェニルホスフィン等の第１ホスフィン、ジメチルホスフィン、ジプロピルホスフィン等のジアルキルホスフィン、ジフェニルホスフィン、メチルエチルホスフィン等の第２ホスフィン、トリメチルホスフィン、トリエチルホスフィン等の第３ホスフィン等の有機ホスフィン化合物が挙げられ、
酸無水物系の硬化剤としては、例えば無水フタル酸、ヘキサヒドロ無水フタル酸、メチルテトラヒドロ無水フタル酸、メチルヘキサヒドロ無水フタル酸、エンドメチレンテトラヒドロ無水フタル酸、メチルエンドメチレンテトラヒドロ無水フタル酸、無水マレイン酸、テトラメチレン無水マレイン酸、無水トリメリット酸、無水クロレンド酸、無水ピロメリット酸、ドデセニル無水コハク酸、無水ベンゾフェノンテトラカルボン酸、エチレングリコールビス（アンヒドロトリメリテート）、メチルシクロヘキセンテトラカルボン酸無水物、ポリアゼライン酸無水物などが挙げられる。
オニウム塩系や活性珪素化合物−アルミニウム錯体系の硬化剤としては、アリールジアゾニウム塩、ジアリールヨードニウム塩、トリアリールスルホニウム塩、トリフェニルシラノール−アルミニウム錯体、トリフェニルメトキシシラン−アルミニウム錯体、シリルペルオキシド−アルミニウム錯体、トリフェニルシラノール−トリス（サリシルアルデヒダート）アルミニウム錯体などが挙げられる。
【００３０】
【実施例】
以下、実施例に沿って本発明をさらに説明するが、本発明はこれらの実施例によって制限されるものではない。また、それぞれのスターポリマーは、プロトンＮＭＲによるコアとアームのプロトンの積分比、及びＧＰＣにより表記のスターポリマーであることを確認できる。
【００３１】
実施例１ １，１，２，２−テトラキスフェニルエタンをコアとするポリエチレングリコール アーム型スターポリマーの合成
市販のポリエチレングリコールモノメチルエーテル(ＭｅＯ−ＰＥＧ−ＯＨ；分子量２０００）４０ｇと塩化チオニル１１ｇ、ピリジン１．６ｇを塩化メチレン２００ｍｌに溶解させ還流下４日間反応させた。反応終了後、塩化メチレンと過剰の塩化チオニルを除いた。得られた淡黄色物を塩化メチレンに溶解、水で洗浄し、有機相を無水硫酸マグネシウムで乾燥後、塩化メチレンを除くことでＭｅＯ−ＰＥＧ−Ｃｌ、３８ｇを得た。ＫＯＨ（０．４ｍｍｏｌ, ０．２７ｇ)とＫＩ(０．３ｍｍｏｌ, ０．０５ｇ)を水３ｍｌに溶解させた水溶液に１，１，２，２−テトラキス−(４−ヒドロキシフェニル)エタン（以下ＴＥＰ）(０．４ｍｍｏｌ、０．１５９ｇ)を還流温度下で溶解した。還流３０分後、ＭｅＯ−ＰＥＧ−Ｃｌ（４ｇ）を水３ｍｌに溶解させた溶液をゆっくり滴下した。滴下終了後２４時間、還流下で反応させた。反応終了後、飽和食塩水５０ｍｌを加え、ジクロロメタン１００ｍｌで二回抽出した。有機相を分液後、無水硫酸マグネシウムで乾燥、溶媒を除き、得られた固形分を乾燥させた。この白色固形分を水系ＧＰＣカラムにより、目的のポリマー分を分離し、クロロホルム・ジエチルエーテルによる再沈法により精製して表記の化合物を１．１５ｇ得た。分子量＝８０００、分子量分布（Ｍn／Ｍｗ）＝１．０９
【００３２】
実施例２  α，α，α’，α’−テトラキスフェニルキシレンをコアとしたポリエチレングリコール  アーム型スターポリマーの合成
実施例１の１，１，２，２−テトラキス−(４−ヒドロキシフェニル)エタンをα，α，α’，α’−テトラキス（４−ヒドロキシフェニル）キシレンに換えた以外は同様に合成を行った。分子量＝８０００、分子量分布（Ｍn／Ｍｗ）＝１．０９
【００３３】
実施例３
実施例２で合成したスターポリマーによる８−アニリノ−１−ナフタレンスルホン酸の取り込み８−アニリノ−１−ナフタレンスルホン酸は、ナフタレンに対するアニリンの動きが束縛されると、Ｃ−Ｎ結合が２重結合性をおびて共役系を構成し、蛍光を生じるようになる。これにより、８−アニリノ−１−ナフタレンスルホン酸がスターポリマーに取り込まれたかどうかが容易に判断できる。そこで水５ｍｌ中に実施例２で合成したスターポリマー１００ｍｇを溶解させ、これに８−アニリノ−１−ナフタレンスルホン酸１ｍｇを加え、３日間室温で攪拌した後、本溶液の蛍光スペクトルを日立Ｆ−４０００で測定した。結果を図１に示した。
【００３４】
実施例４
実施例３で用いたスターポリマーを実施例１で合成したスターポリマーに換えた他は同様にして、蛍光スペクトルを測定した。結果を図１に示した。
【００３５】
比較例１
実施例３で用いたスターポリマーを、ＰＥＧ−８０００に換えた他は、同様にして蛍光スペクトルを測定した。結果を図１に示した。
【００３６】
比較例２
実施例３においてスターポリマーを除いた他は、同様にして蛍光スペクトルを測定した。結果を図１に示した。
【００３７】
比較例３
実施例３において８−アニリノ−１−ナフタレンスルホン酸を除いた他は同様にして蛍光スペクトルを測定した。結果を図１に示した。
【００３８】
【発明の効果】
本発明のスターポリマーは、農医薬品、香料、樹脂硬化剤等の有用な有機化合物を取り込み、一定条件下で放出する機能を有することから、幅広い産業分野での利用が可能である。
【図面の簡単な説明】
【図１】実施例３、実施例４、比較例１〜比較例３の蛍光スペクトル
【図１】
0004680351.tif 000017