(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
靴の底部を構成する靴の靴底であって、
ゴム、ウレタンフォーム等の成形素材により一体として成形された靴底本体を有し、
少なくとも前記靴底本体下面の爪先部から土踏まず部に至る前足底領域と踵部を中心とした踵部領域、若しくは前記靴底本体下面の全面には滑り止め突起および当該滑り止め突起と平行に隣り合う補助突起によって構成された突起列が複数一体的に形成されており、
前記滑り止め突起は、３０°乃至９０°の範囲に内角が設定された稜線状の角縁（エッジ）を形成した凸条部を有するとともに、当該凸条部を構成する長手方向の側面は前記角縁を頂点とした傾斜面となっており、
前記傾斜面は、前記角縁から靴底本体下面に対して垂下した垂線に対して１５°以上４５°以下の角度を成すように形成されており、
前記補助突起は、前記滑り止め突起が有する稜線状の角縁よりも低い高さとなる位置に、前記靴底本体下面とほぼ平行を成す平坦面を有するとともに断面形状が矩形若しくは台形状に形成されており、
隣り合う突起列に含まれる滑り止め突起および補助突起は、隣り合う当該各突起と長手方向の向きが異なるように構成されて
いることを特徴とする靴底。
【請求項２】
靴の底部を構成する靴の靴底であって、
ゴム、ウレタンフォーム等の成形素材により一体として成形された靴底本体を有し、
少なくとも前記靴底本体下面の爪先部から土踏まず部に至る前足底領域と踵部を中心とした踵部領域、若しくは前記靴底本体下面の全面には滑り止め突起および当該滑り止め突起と平行に隣り合う補助突起によって構成された突起列が複数一体的に形成されており、
前記滑り止め突起は、３０°乃至９０°の範囲に内角が設定された稜線状の角縁（エッジ）を形成した凸条部を有するとともに、当該凸条部を構成する長手方向の側面は前記角縁を頂点とした傾斜面となっており、
前記傾斜面は、前記角縁から靴底本体下面に対して垂下した垂線に対して１５°以上４５°以下の角度を成すように形成されており、
前記補助突起は、前記滑り止め突起が有する稜線状の角縁よりも低い高さとなる位置に、前記靴底本体下面とほぼ平行を成す平坦面を有するとともに断面形状が矩形若しくは台形状に形成されて
隣り合う突起列に含まれる前記滑り止め突起および補助突起は、それぞれ各突起の長手方向に沿って折れ線状に屈曲した凸条部および平坦面を有するように形成されていることを特徴とする靴底。
【請求項３】
１個の前記補助突起に対して２個またはこれより小さい割合で前記滑り止め突起を設けたことを特徴とする請求項１または２記載の靴底。
【請求項４】
前記請求項１乃至３のいずれか一項記載の靴底を有したことを特徴とした靴。
【請求項５】
靴の底部を構成する靴の靴底であって、
ゴム、ウレタンフォーム等の成形素材により一体として成形された靴底本体を有し、
少なくとも前記靴底本体下面の爪先部から土踏まず部に至る前足底領域と踵部を中心とした踵部領域、若しくは前記靴底本体下面の全面には複数の滑り止め突起が一体的に形成されており、
前記滑り止め突起は、３０°乃至９０°の範囲に内角が設定された稜線状の角縁（エッジ）を形成した凸条部を有するとともに、当該凸条部を構成する長手方向の側面は前記角縁を頂点とした傾斜面となっており、
前記傾斜面は、前記角縁から靴底本体下面に対して垂下した垂線に対して１５°以上４５°以下の角度を成すように形成されており、
少なくとも、前記前足底領域および踵部領域には、前記凸条部の長手方向を靴底本体下面の縦方向と一致させた状態で並べて配置した２以上の滑り止め突起を１単位とする縦向きの小突起群と、前記凸条部の長手方向を靴底本体下面の縦方向と直交する向きで並べて配置した２以上の滑り止め突起を１単位とする横向きの小突起群とが交互に規則的に配置されていることを特徴とする靴底。
【請求項６】
前記請求項５記載の靴底を有したことを特徴とした靴。
【請求項７】
作業靴の構成要素の１つである靴底において、
弾性材料により構成された靴底本体と；
前記靴底本体の下面における少なくとも爪先部及び踵部に満遍なく配設された複数のクリート突起列と；を具備してあって、
各クリート突起列は、それぞれ、
前記靴底本体の下面に一体形成され、弾性材料により構成され、一方向へ延びてあって、断面形状が二等辺三角形になるように構成され、縦方向に沿って並んだ複数の第１クリート突起と、
前記靴底本体の下面に一体形成され、弾性材料により構成され、断面形状が前記第１クリート突起の断面形状よりも高さの低い断面形状が台形又は長方形になるように構成され、複数の前記第１クリート突起に挟まれるように縦方向に沿って並んだ適数の第２クリート突起と、を備えてあって、
更に、横方向に隣接する関係にある前記クリート突起列同士における前記１クリート突起の長手方向が異なるように構成されており、
各クリート突起群にける適数の前記第２クリート突起は、前記第１クリート突起の長手方向に対して直交する方向に延びていることを特徴とする靴底。
【請求項８】
請求項７に記載の発明特定事項からなる靴底と
；前記靴底に設けられた甲皮と
；を具備したことを特徴とする作業靴。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えばゴム工場内、食品工場内、製薬工場内、セメント工場内等、ドライパウダー（乾燥粉末）が床面に散乱した状態の作業環境において使用される作業靴、及びこの作業靴の構成要素の一つである靴底に関する。
【背景技術】
【０００２】
作業靴の靴底については、耐滑性を有するように種々の改良がなされており、耐滑性を有した靴底の先行技術として特許文献１、２に示すものがある。即ち、先行技術に係わる前記靴底は、靴底本体を具備しており、この靴底本体は、発泡ウレタン、ゴム等の弾性材料により構成されている。そして、前記靴底本体の下面における爪先部及び踵部には、多数のクリート突起が満遍なく一体形成されており、各クリート突起は、それぞれ、発泡ウレタン、ゴム等の弾性材料により構成されている。【０００３】
ところで、床面の状態は様々で、例えば、油や水のような流体がある床面と乾いた床面では靴底のすべりの現象が変わるため、靴底の材料や構造はそれらに応じて変える必要がある（特許文献１参照）。
また、地下足袋のように、足場不安定な作業に用いる靴では、足指のはさみ感覚を重視した底面意匠形状になっている（特許文献２参照）。
なお、本願明細書において、「意匠」とは靴底面のパターン形状、靴底に配置された床面と接地する「突起」の形状、若しくは当該「突起」そのものを表す用語として記載したものである。
【特許文献１】特開２０００−１０６９０３号公報
【特許文献２】実開昭６０−４８７０１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、例えばゴム工場、食品工場、製薬工場、セメント工場等におけるドライパウダー（乾燥した粉）が散乱している床面１０８においては、接地前の状態を表す図７ａのように靴底１０１におけるクリート突起１０３の接地面１０５が平面形状であると、接地面がドライパウダーを掻き分けるように食い込むことができない。すなわち、クリート突起１０３の接地面１０５を床面１０８に対して十分に押しつけることができず、耐滑性を発揮することができるように十分に接触させることができないということである。
また図７ｂに示す接地状態においては、ドライパウダー１０７が接地面１０５と床面１０８の間で圧縮されるように踏み固められ、接地面１０５が床面を捉えることができないので十分な摩擦力を発生させることが出来ず、耐滑性が阻害される（滑る）。その上、その結果、図７ｃに示すように靴底１０１を床面１０８から離しても、靴底１０１すなわち接地面１０５にドライパウダーが付着したままの堆積現象がおこり、接地面と床面の間にドライパウダーがいつまでも存在して図７ｄに示すように接地面１０５と床面１０８との接触が妨げられるので耐滑性が阻害される。
また、図８のようなノコギリ意匠（鋸の歯の形状をした突起）１０９では、荷重のかけ始めの時点では図８ａのように一見するとクリート突起１１１の鋭角な先端部がドライパウダー１０７を掻き分けるように床面１０８に食い込み（強く接し）、耐滑性が継続発揮されるように靴の業界では考えられていた。
しかし、本願発明者の研究の結果ではクリート突起１１１には長い斜面１１１ａが存在するので、さらに荷重が加わると図８ｂに示すように長い斜面の反対側（短い斜面１１１ｂ側）にクリート突起１１１が倒れこんでしまう現象が起こり、床面を捉え続けることができない。
また倒れこんだクリート突起の長い斜面１１１ａが、結果として図７に示す平面形状の接地面１０５と同じように平面形状の接地面となり、当該斜面１１１ａにドライパウダーを付着させる堆積現象がおこる。その結果、接地面と床面の間にドライパウダーがいつまでも存在するので、耐滑性が阻害される（図８ｄ参照）。
更に、実開昭６０−４８７０１号公報に示すような地下足袋にみられる意匠では、耐滑性よりも足指のはさみ感覚を重視するため指の曲がりにあわせた間隔で意匠が配置されており、角部分がないため全体的に引っ掛かりが少なく、特に横方向に対する耐滑性に乏しくなる。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記課題を解決するために、本願請求項１記載の発明は下記の構成を有する。すなわち、
靴の底部を構成する靴の靴底であって、
ゴム、ウレタンフォーム等の成形素材により一体として成形された靴底本体を有し、
少なくとも前記靴底本体下面の爪先部から土踏まず部に至る前足底領域と踵部を中心とした踵部領域、若しくは前記靴底本体下面の全面には滑り止め突起および当該滑り止め突起と平行に隣り合う補助突起によって構成された突起列が複数一体的に形成されており、
前記滑り止め突起は、３０°乃至９０°の範囲に内角が設定された稜線状の角縁（エッジ）を形成した凸条部を有するとともに、当該凸条部を構成する長手方向の側面は前記角縁を頂点とした傾斜面となっており、
前記傾斜面は、前記角縁から靴底本体下面に対して垂下した垂線に対して１５°以上４５°以下の角度を成すように形成されており、
前記補助突起は、前記滑り止め突起が有する稜線状の角縁よりも低い高さとなる位置に、前記靴底本体下面とほぼ平行を成す平坦面を有するとともに断面形状が矩形若しくは台形状に形成されており、
隣り合う突起列に含まれる滑り止め突起および補助突起は、隣り合う当該各突起と長手方向の向きが異なるように構成されて
いることを特徴とする。
【０００６】
本願請求項２記載の発明は下記の構成を有する。すなわち、
靴の底部を構成する靴の靴底であって、
ゴム、ウレタンフォーム等の成形素材により一体として成形された靴底本体を有し、
少なくとも前記靴底本体下面の爪先部から土踏まず部に至る前足底領域と踵部を中心とした踵部領域、若しくは前記靴底本体下面の全面には滑り止め突起および当該滑り止め突起と平行に隣り合う補助突起によって構成された突起列が複数一体的に形成されており、
前記滑り止め突起は、３０°乃至９０°の範囲に内角が設定された稜線状の角縁（エッジ）を形成した凸条部を有するとともに、当該凸条部を構成する長手方向の側面は前記角縁を頂点とした傾斜面となっており、
前記傾斜面は、前記角縁から靴底本体下面に対して垂下した垂線に対して１５°以上４５°以下の角度を成すように形成されており、
前記補助突起は、前記滑り止め突起が有する稜線状の角縁よりも低い高さとなる位置に、前記靴底本体下面とほぼ平行を成す平坦面を有するとともに断面形状が矩形若しくは台形状に形成されて
隣り合う突起列に含まれる前記滑り止め突起および補助突起は、それぞれ各突起の長手方向に沿って折れ線状に屈曲した凸条部および平坦面を有するように形成されていることを特徴とする。
【０００８】
本願請求項３記載の発明は下記の構成を有する。すなわち、
靴の底部を構成する請求項１または２記載の靴の靴底であって、１個の前記補助突起に対して２個またはこれより小さい割合で前記滑り止め突起を設けたことを特徴とする。
【０００９】
本願請求項４記載の発明は、請求項１乃至３のいずれか一項記載の靴底を有する靴である。
【００１２】
本願請求項５記載の発明は下記の構成を有する。すなわち、
靴の底部を構成する靴の靴底であって、
ゴム、ウレタンフォーム等の成形素材により一体として成形された靴底本体を有し、
少なくとも前記靴底本体下面の爪先部から土踏まず部に至る前足底領域と踵部を中心とした踵部領域、若しくは前記靴底本体下面の全面には複数の滑り止め突起が一体的に形成されており、
前記滑り止め突起は、３０°乃至９０°の範囲に内角が設定された稜線状の角縁（エッジ）を形成した凸条部を有するとともに、当該凸条部を構成する長手方向の側面は前記角縁を頂点とした傾斜面となっており、
前記傾斜面は、前記角縁から靴底本体下面に対して垂下した垂線に対して１５°以上４５°以下の角度を成すように形成されており、
少なくとも、前記前足底領域および踵部領域には、前記凸条部の長手方向を靴底本体下面の縦方向と一致させた状態で並べて配置した２以上の滑り止め突起を１単位とする縦向きの小突起群と、前記凸条部の長手方向を靴底本体下面の縦方向と直交する向きで並べて配置した２以上の滑り止め突起を１単位とする横向きの小突起群とが交互に規則的に配置されていることを特徴とする靴底。
【００１３】
前記請求項６記載の靴底を有したことを特徴とした靴。
【００２３】
請求項７記載の発明にあっては
作業靴の構成要素の１つである靴底において、
弾性材料により構成された靴底本体と；
前記靴底本体の下面における少なくとも爪先部及び踵部に満遍なく配設された複数のクリート突起列と；を具備してあって、
各クリート突起列は、それぞれ、
前記靴底本体の下面に一体形成され、弾性材料により構成され、一方向へ延びてあって、断面形状が二等辺三角形になるように構成され、縦方向に沿って並んだ複数の第１クリート突起と、
前記靴底本体の下面に一体形成され、弾性材料により構成され、断面形状が前記第１クリート突起の断面形状よりも高さの低い断面形状が台形又は長方形になるように構成され、複数の前記第１クリート突起に挟まれるように縦方向に沿って並んだ適数の第２クリート突起と、を備えてあって、
更に、横方向に隣接する関係にある前記クリート突起列同士における前記１クリート突起の長手方向が異なるように構成されており、
各クリート突起群にける適数の前記第２クリート突起は、前記第１クリート突起の長手方向に対して直交する方向に延びていることを特徴とする。
【００２４】
請求項１３に記載の発明特定事項によると、請求項１２に記載の発明特定事項による作用の他に、各クリート突起群における適数の前記第２クリート突起は、前記第１クリート突起の長手方向に対して直交する方向に延びているため、前記靴底の耐滑性のある方向を前後左右に拡げることができる。【００２５】
請求項８記載の発明にあっては
請求項７に記載の発明特定事項からなる靴底と
；前記靴底に設けられた甲皮と
；を具備したことを特徴とする作業靴。
【００２６】
請求項１４に記載の発明特定事項によると、請求項８から請求項１３のうちのいずれかの請求項に記載の発明特定事項による作用と同様の作用を奏する。
【発明の効果】
【００２７】
本願発明は、第１に床面と接触する突起の先端が、鋭角な角縁（エッジ）部を有していることを特徴とする。第２に、前記床面との接触部となる突起は、荷重を受けても一方向に倒れるような変形を行わないように、前記角縁部を頂点とする断面が三角形状の弾性変形部を有していることを特徴とする。
当該突起は、微細な粉が散乱しているようなステンレス板、コンクリート、タイルとい
った表面が平滑な床面上においても、突起の稜線である所定幅の前記角縁部を、ナイフエッジのように床面に到達させ、粉を介在させない状態で床面と接触することができるものである。さらに、荷重により突起が変形すると、所定幅の角縁部を中心として当該角縁部を支えている側面部が粉を押しのけるように変形して床面と接触するので、突起と床面との接触面積を拡大させて、靴底の摩擦力を高めることができるという作用および効果を有するものである。
また、前記突起は、前述したように粉を押しのけるように床面と接触するので、当該突起による粉の押し固め作用が生じにくく、突起に対する粉の付着を軽減させることができるものである。さらに、突起の変形が復元する際には側面の伸縮によって、付着した粉を落下させるという自浄作用（self-cleaning）が生じ、継続的に靴の耐滑性を維持できるという効果を有している。
なお、前記弾性変形部は二等辺三角形以外の断面形状を有していてもよく、鋭角な角縁を頂点とする２斜面が、当該角部から垂下させた垂線に対して角度１５°〜４５°の傾斜面を有する三角形状であれば、突起の倒れを防止し耐滑性を発揮することができる。
【００２８】
本願請求項２記載の発明は、前述した鋭角な角縁（エッジ）部を有している突起の効果に加えて、次に述べる効果を有するものである。すなわち、当該発明は、前述した断面が三角形状の弾性変形部を有した突起を、主として耐滑性を発揮させる「滑り止め突起」として、当該「滑り止め突起」の機能を十分に発揮させる「補助突起」を有することを特徴とするものである。
「補助突起」とは、床面に対して面で接触するように形成された突起であり、当該接触面が「滑り止め突起」の先端よりも低い位置に形成されたものである。「補助突起」は、断面が正方形、台形となる細長の突起であるから、頂部が鋭角な「滑り止め突起」よりも荷重に対する変形量（沈み込み量）が少く、適切に配置することにより「滑り止め突起」を一定量以上変形させないようにすることができる。
「滑り止め突起」の耐滑性を有効に機能させ、しかもある一定期間以上の耐摩耗性を発揮させるためには、用いる素材の性質や想定荷重に応じて、「滑り止め突起」の変形量を一定値以下にする必要がある。「補助突起」は、「滑り止め突起」の変形量を制限することにより、当該「滑り止め突起」の機能を十分に発揮させることができるという効果を有するものである。【００２９】
本願発明は、前述した効果に加えて、次に述べる効果を有するものである。「滑り止め突起」は、断面が三角形の細長の突起であり、頂部である鋭角な稜線部分を床面との接触部としたものである。そして、当該突起の耐滑性は、線状の稜線部分に対して直交する方向に対して最も効果が発揮されるものである。したがって、靴の前後方向にのみ耐滑性を発揮させようとすれば、突起の長手方向を靴の前後方向に対して直交する向き（左右方向）に配列することになる。
しかし、実際の靴の場合には前後方向のみならず左右方向に対しても耐滑性が要求されるものであるから、本願発明は、「滑り止め突起」を、その長手方向が前後方向および左右方向に対してそれぞれ傾斜するように配置することで、前後・左右方向に対する耐滑性を得ることが出来るという効果を有している。
【００３０】
本願請求項３記載の発明は、前述した請求項１又は２記載の発明の効果に加えて次に述べる効果を有するものである。
すなわち、「滑り止め突起」と「補助突起」がほぼ均等に分散するように規則的に配置し、「滑り止め突起」が２個に対して「補助突起」が１個、若しくはその他適切な割合で「滑り止め突起」と「補助突起」を設けることにより、「滑り止め突起」の局部的な摩耗を防止することができるようになっている。また、長期的に安定した耐滑性を発揮することができるという効果を有している。
なお、「滑り止め突起」と「補助突起」の割合は、靴底面に対する荷重の分布に応じて
変えてもよい。例えば、靴底面に作用する荷重は、一般的に前足底領域よりも踵部領域が大きくなる。このような場合、前足底領域と比較して踵部領域の「補助突起」に対する「滑り止め突起」の割合を小さくすることにより、踵部領域の耐摩耗性を高めることができる。その結果、靴全体としての耐滑性能を長期にわたり維持することが出来る。
【００３１】
本願請求項４記載の発明は、前述した請求項１乃至請求項３記載の発明と同様の効果を有するものである。
また、本願発明は、前述した発明の効果に加えて次に述べる効果を有するものである。無突起領域は、「滑り止め突起」によって排除された粉を逃がす空間としての作用を有している。本願発明では、当該粉の逃げ領域としての空間が前後方向にわたって直線状に設けられているので、当該無突起領域に排出された粉の移動が比較的容易になっている。したがって、加圧されて無突起領域に入り込んだ粉が詰め込まれて固まるという現象を低減させることができるという効果を有している。
また、無突起領域に粉が詰まって固まった場合や、ゴミ等の異物が詰まった場合であっても、棒状のような物の先端を当該無突起領域に沿って前後に動かして清掃することで、容易に取り除くことが出来るという効果を有している。また、無突起領域と前記各「滑り止め突起」および「補助突起」との間の凹部は互いに連通しているので、前記棒状物による無突起領域の清掃を行うと、各突起間の凹部に詰まった異物もある程度一緒に取り除くことが出来るという効果を有している。
【００３２】
本願請求項５乃至請求項６の内のいずれか一項記載の発明は、複数の滑り止め突起を纏めて一つの小突起群として、当該小突起群を複数配置したことを主な特徴とするものである。各滑り止め突起の作用および効果は、前述した各発明に用いたものと同様である。
【００３３】
請求項７、請求項８記載の発明によれば、ドライパウダーが床面に散乱した作業環境において前記作業靴を使用しても、図１０ａに示すように、靴底意匠のほぼ左右対称形な第１クリート突起１３の鋭角部（先端部）が床に押し付けられる時にドライパウダー１０７を掻き分けて床面１０８に接触して床面を捉える。より荷重が加わると図１０ｂに示すように、鋭角な先端部が接地状態のままで突起内にめり込むように変形する。両側の斜辺がそれを受けて大きく変形する。その後に図１０ｃに示すように、靴に加わる荷重が抜けたときに、第１クリート１３が、急激に変形が元に戻る動きをし、そのときにクリート斜辺に付着したドライパウダーが弾き落とされる。このため耐滑性能が持続する。すなわち、変形によるセルフクリーンの効果が発揮される。
【００３４】
ここで、意匠の形状（二等辺三角形）と靴底の硬さとの関係で、柔らかすぎるとそれだけで付着量が大きくなる傾向があるとともに、変形が大きくなり、付着量もそれに応じて多くなるので堆積量が多くなりセルフクリーンの効果が半減される。また、実用上、柔らかい靴底は底材の摩耗量も多くなるので耐久性が低下する。【００３５】
硬いと変形は少なく付着量がそれにともない少なくなるが、変形量が小さくなるために反発も小さくなるのでセルフクリーンの効果が出にくい。また、図９ａ、ｂ、ｃ、ｄ，ｅに示すような意匠も同様にセルフクリーンの効果がある耐滑性を有する靴底とはならない。
例えば、図９ａのように鋭角過ぎたり鈍角過ぎたりする意匠、
図９ｂのように下膨れの鈍角クリート意匠、
図９ｃのこぎり意匠の長い斜面が湾曲して鈍角となった意匠、
図９ｄ左右非対称ののこぎり意匠、
図９ｅのように鋭角過ぎたり鈍角過ぎたりする角錐意匠などである。【００３６】
また、請求項７、請求項８記載の発明は、前記第１クリート突起の先端付近にドライパウダーが付着して、耐滑性を阻害することを防止することができると共に、前記靴底の縦（前後）方向、横（左右）方向の滑りに対しての耐滑性を向上することができるため、前記ドライパウダーが散乱した作業環境においても、前記靴底の耐滑性が十分かつ効果的に発揮され、作業能率を高めることができる。特に、請求項８に記載の発明にあっては、前記靴底の滑りにくい方向を前後左右に拡げることができるため、前記靴底の耐滑性がより効果的に発揮され、作業能率をより高めることができる。
【００３７】
なお、前記意匠（突起）の形状における二等辺三角形断面の頂点の角度は、３０°〜９０°（図２ｂ参照）、ゴムの硬さは５５°〜７０°（ＪＩＳ  Ｋ６３０１  スプリング式硬度計Ａ形２０℃）が、前記理由からよい。【００３８】
また、図３ｂに示すように、三角形形状の突起１３と隣り合う突起１５を、前記三角形状の突起よりも高さの低い平面状の接地面を有する立方体状若しくは直方体状等の台形形状断面の突起とすることによって、前記三角形状の突起１３の支えにすることができる。これにより、三角形の突起の摩耗を防止するとともに、前記台形形状突起の高さを適切に設定することで三角形状の突起１３の荷重による変形量を規制し、耐滑性能を変化させたり耐滑寿命を向上させることができる。これらの突起の配列は、図２ｄに示した形状の突起の場合、三角形状の突起の数が２個に対して台形状の突起の数が１個の割合で、三角形状の突起と台形状の突起とを交互に設けることが望ましい。これにより、ドライパウダーの散乱した作業環境下では、前述の効果を発揮する。さらに油・水などでぬれた作業環境下では、耐滑性が低下する三角形の突起の耐滑性能を補うように、台形の突起の角部分が接地面から油・水等を排除するとともに、接地面が床面を捉えて滑りにくくする波及効果も併せ持つ。【００３９】
また、前記散乱した作業環境において前記作業靴を使用する際に、前記第１クリート突起である三角形の突起が必要以上に変形しないため、耐滑性を発揮すると共に、前記第１クリート突起の摩耗を抑えて、前記作業靴の寿命と耐滑性能を延ばすことができる。【００４０】
また、請求項７、請求項８記載の発明は、ドライパウダーが床面に散乱した作業環境において前記作業靴を使用しても、前記第１クリート突起の先端付近及び前記第２クリート突起の先端付近にドライパウダーが付着することを抑制することができると共に、前記靴底の滑りにくい方向を拡げることできるため、前記散乱した作業環境においても、前記靴底の耐滑性が十分かつ効果的に発揮され、作業能率を高めることができる。特に、請求項８に記載の発明にあっては、前記靴底の滑りにくい方向を前後左右など靴の全方向に拡げることができるため、前記靴底の耐滑性がより効果的に発揮され、作業能率をより高めることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００４１】
本発明の第１実施形態について図１から図４を参照して説明する。
図１は、本発明の第１実施形態に係わる靴底を示す図であって、図２ａは、本発明の第１実施形態の第１クリート突起（滑り止め突起）の平面図であって、図２ｂは、本発明の第１実施形態の第１クリート突起の側面図であって、図２ｃは、本発明の第１実施形態の第１クリート突起の断面図であって、図３ａは、本発明の第２実施形態の第１クリート突起の平面図であって、図３ｂは、本発明の第１実施形態の第２クリート突起（補助突起）の側面図であって、図３ｃは、本発明の第１実施形態の第２クリート突起の断面図であって、図４は、本発明の実施形態に係わる作業靴の側面図である。
なお、「上下」とは、特許公報掲載時の図面の向きを基準として、図１，図２ａ，図３ａにおいて紙面に向かって裏表のことであって、図４，図２ｂ，図３ｂにおいて左右のことであって、図２ｃ，図３ｃにおいて上下のことである。【００４２】
図４に示すように、本発明の第１実施形態に係わる作業靴１は、例えばゴム工場内、食品工場内、製薬工場内、セメント工場内等、ドライパウダー（乾燥粉末）が床面に散乱した状態の作業環境において使用されるものであって、靴底３と、この靴底３に設けられた甲皮５と、この靴底３の上面に着脱可能に設けられた中敷き７とを具備している【００４３】
また、図１に示すように、作業靴１の主要な構成要素である靴底３は、基部として靴底本体９を具備しており、この靴底本体９の下面４０全面（爪先部９ａ、踵部９ｂ、土踏まず部９ｃ）には、滑り止め突起としての複数個の第１クリート突起１３と補助突起としての複数個の第２クリート突起１５が満遍なく設けられている。当該第１クリート突起１３と第２クリート突起１５によって、複数のクリート突起列１１が構成されている。そして、各クリート突起列１１の詳細な構成は、次のようになる。【００４４】
即ち、図１及び図２ａ、ｂ、ｃ、ｄに示すように、靴底本体９の下面４０には、縦方向（図１において上下方向）に並んだ複数の第１クリート突起（滑り止め突起）１３が一体形成されており、当該複数の第１クリート突起１３は、発泡ウレタン、ゴム等の弾性材料により構成されている。
また、複数の第１クリート突起１３は、横倒しにした三角柱のように、稜線状の角縁（エッジ）（４１）を形成した凸条部４２を有するとともに、当該角縁４１が一方向へ延びてあって、断面形状が二等辺三角形になるように構成されている。なお、本実施の形態では、第１クリート突起１３と凸条部４２とは同一の構成となっている。
更に、外周部と接触するものを除く複数の第１クリート突起１３は、側方（長手方向に対して直交する横方向）から見ると台形状になるように構成されている。
前記クリート突起は、好ましくは頂上部の角度が３０°〜９０°の二等辺三角形断面を有し、かつ素材がゴムの場合には硬度が５５°〜７０°（ＪＩＳ  Ｋ６３０１  スプリング式硬度計Ａ形２０℃）であることが好ましい。【００４５】
また、図１及び図３ａ、図３ｂ、図３ｃに示すように、靴底本体９の下面４０には、複数の第１クリート突起１３に挟まれるように、縦方向に沿って並んだ複数の第２クリート突起(補助突起)１５が一体形成されている。当該複数の第２クリート突起１５も、発泡ウレタン、ゴム等の弾性材料により構成されている。また、前記第２クリート突起１５は、断面形状が第１クリート突起１３の高さｈ１よりも低い高さｈ２の台形形状を成すように構成されている。また、当該第２クリート突起１５の頂部は、細幅Ｗの平坦面となっている。
そして、当該第２クリート突起１５は、主として第１クリート突起１３を縦方向に沿って向きをそろえて配列したクリート突起列１１の中に、当該第１クリート突起１３と長手方向の向きを揃えて混在するように設けられている。
なお、前記第２クリート突起１５は、断面形状を台形に変えて長方形等の矩形形状となるように構成してもよい。【００４６】
更に、図１に示すように、靴底３は、横方向（図１において左右方向）に隣接する関係にあるクリート突起列１１同士における第１クリート突起１３の長手方向の向きが異なるように構成されている。より具体的に、靴底３は、横方向に隣接する関係にあるクリート突起列１１同士における複数の第１クリート突起１３及び複数の第２クリート突起１５によって杉綾模様（herringbone ）を呈するように構成されている。
靴底本体９の下面４０は、主として爪先部９ａから土踏まず９ｃ前部までの領域となる前足底領域４３、土踏まず９ｃ後端部から踵部９ｂまでの踵部領域４４に分けられ、主として歩行時の荷重は、前足底領域４３と踵部領域４４に多く作用する。
そして、前足底領域４３は爪先部９ａ先端と土踏まず９ｃの略中央を結ぶ縦方向の中心線Ｃ１を中心として左右に約二等分され、当該二等分された左右の各領域は、中心線Ｃ１と平行な二等分線Ｃ２、Ｃ３によってさらに二分されている。すなわち、前足底領域４３は、中心線Ｃ１と平行に縦方向に約４等分されており、当該約４等分された縦方向の各領域に、中心線Ｃ１に対して所定の角度（３０°乃至６０°）を成すように第１クリート突起１３と第２クリート突起１５が所定の割合で平行に配列されている。当該４等分された各領域に規則的に配列された突起群が前記クリート突起列１１である。また、中心線Ｃ１および二等分線Ｃ２、Ｃ３となる部分は、それぞれ各クリート突起の長手方向の端部付近となっており、縦方向に亘る細幅の無突起領域を形成している。当該無突起領域は、突起によって押しのけられた粉の逃げ場所として作用するとともに、靴底面の屈曲部位ともなる部分である。また、当該無突起領域を使用して、靴底面にこびり付いた粉やゴミが取り除きやすくなるというという作用を有する部分である。
さらに、踵部領域４４は、土踏まず９ｃ後端部から踵部９ｂ後端に向かう分割線Ｃ４、Ｃ５によって縦方向に三等分した領域を形成しており、当該各領域に前記クリート突起列１１と同様のクリート突起列を形成している。当該クリート突起列を構成する第１クリート突起１３と第２クリート突起１５は、分割線Ｃ４、Ｃ５に対して３０°乃至６０°の角度を成すように、各クリート突起列内においてそれぞれが平行を成すように配列されている。
なお、前記説明した縦に分割された各領域の靴底本体９の下面４０の輪郭部と接する部分については、当該下面４０の輪郭が各領域の外形となっている。【００４７】
図４に示すように、靴底本体９の上面には、ミッドソール１７が設けられている。なお、靴底３の構成からミッドソール１７を省略しても差し支えない。また、靴底本体内に空間を形成するように肉ぬすみ構造（内部に空間を形成した構造）をもつものでも差し支えない。
なお、靴底本体９の下面４０を構成する肉厚の底板部分は、床面との接地部を構成する第１クリート突起１３および第２クリート突起１５等の各突起を支える基部となるものである。したがって、接地部を構成する各突起がその姿勢を保つことができるように、基部としての最低限の剛性が必要であり、本実施の形態におけるゴムを素材とした靴底の場合、最低限の肉厚として１．５ｍｍ以上の肉厚であることが好ましい。その他、使用する素材の種類や硬度等の物性に応じて突起の大きさや、基部の厚さに変更が加えられる。【００４８】
次に、第１実施形態の作用について説明する。
前述した靴底本体９の下面全面には、第１クリート突起１３と第２クリート突起１５を前後方向（縦方向）に沿って規則的に複数配列することにより構成したクリート突起列１１が満遍なく配設されている。
また、各クリート突起列１１における複数の第１クリート突起１３は、断面形状が二等辺三角形になるように構成されている。そのため、ドライパウダーが床面に散乱した作業環境において作業靴を使用する際、第１クリート突起１３の先端付近が偏り無くある程度均一に弾性変形しつつ、ドライパウダーを掻き分けるように接地面に到達する。この作用により、突起と床面との間に粉が存在しても、突起と床面を接触させることができ所定の耐滑性を得ることができるようになっている。
また、仮に突起がドライパウダーを押え付けても、第１クリート突起１３の先端付近が元の形状に弾性復帰することによって、第１クリート突起１３の先端付近からドライパウダーを振り払うことができる。これにより、前記散乱した作業環境において作業靴１を使用しても、第１クリート突起１３の先端付近にドライパウダーが付着することを抑制することができる。
従来、垂直荷重をかけながら床面上を移動させて動摩擦係数の測定を行う方法がある。しかし、ドライパウダーが散乱している床面に対する靴底の耐滑性の評価方法としては適切ではなく、ドライパウダー用耐滑靴の場合の数値的な評価が難しい。しかし、実際に当該靴底を装着した靴を履いて床面を歩行するという人間の体感による評価方法においては、靴を接地させる度に床面に対する高いグリップ感を感じることができる。【００４９】
また、靴底３は、横方向に隣接する関係にあるクリート突起列１１同士における複数の第１クリート突起１３及び複数の第２クリート突起１５によって杉綾（herringbone ）模様を呈するように構成されているため、換言すれば、横方向に隣接する関係にある一対の第１クリート突起１３、及び横方向に隣接する関係にある一対の第２クリート突起１５が日本語のカタカナ文字である「ハ」（ｈａ）の字状を呈するように構成されているため、靴底３の滑りにくい方向を前後左右など靴の全方向に拡げることができる。
滑り止め突起である第１クリート突起は、最初に先端の角縁４１が床面に当接し、荷重の付加とともに凸条部４２が変形しながら斜面が接し、床面との摩擦力が得られるようになっている。そして、当該突起による摩擦力は、角縁４１の長手方向と同方向に対して最も弱く、長手方向と直角を成す方向に対して最も強い。したがって、滑り止め突起を縦方向（前後方向）に対して直角を成すように配置した場合には、前後方向に対する耐滑性は高くなるが、横方向に対する耐滑性は低くなる。また、滑り止め突起を縦方向（前後方向）に対して平行に配置した場合には、横方向に対する耐滑性は高くなるが、前後方向に対する耐滑性は低くなる。すなわち、耐滑性は角縁４１の長さが最も長く見える方向に対して強く、最も短く見える方向に対して弱くなる。滑り止め突起はこのような性質を有しているので、前述したように、各滑り止め突起を縦方向（中心線Ｃ１および二等分線Ｃ２、Ｃ３および分割線Ｃ４、Ｃ５）に対して所定の角度で配置し、しかも各滑り止め突起が同一方向を向かないようにherringbone模様を呈するように配置することで、前後および左右方向に対しても耐滑性を発揮できるようになっている。【００５０】
更に、靴底本体９の下面４０全面には複数のクリート突起列１１が満遍なく配設されており、かつ、各クリート突起列１１の一部を構成する複数の第２クリート突起１５は、断面形状が第１クリート突起１３よりも高さの低い台形又は長方形になるように構成されている。
そのため、前記散乱した作業環境において作業靴１を使用する際に、第１クリート突起１３の先端付近（角縁４１周辺）が弾性変形しつつ、第２クリート突起１５の平らな接地面が床面に接地する。
すなわち、第１クリート突起１３がある程度変形した後に、第１クリート突起１３に比べて変形しにくい第２クリート突起１５が床面と接する構造になっているので、当該第２クリート突起１５が床面と接することによって荷重を支え、一定量以上の第１クリート突起１３の変形を防止するようになっている。
これにより、前記散乱した作業環境において作業靴１を使用する際に、最も耐滑性を発揮する状態に第１クリート突起１３を床面に密着させ、かつ粉の除去が効率的に行われる変形が生じるように、第１クリート突起１３の先端付近と床面との接触圧を制御して変形の程度を調節することができる。【００５１】
また、繰り返しになるが、本発明の第１実施形態によれば、ドライパウダーが床面に散乱した作業環境において作業靴１を使用しても、第１クリート突起１３の先端付近にドライパウダーが付着することを抑制することができると共に、靴底３の滑りにくい方向を前後左右に拡げることできるため、前記散乱した作業環境においても、靴底３の耐滑性が十分かつ効果的に発揮され、作業能率を高めることができる。
また、本実施の形態に係る靴底は、主として耐滑性を発揮する滑り止め突起に加えて、当該滑り止め突起の変形を規制する補助突起を有するものである。したがって、前記ドライパウダーが散乱した作業環境において作業靴１を使用する際に、第１クリート突起１３の先端付近と床面との接触圧を制御できるため、第１クリート突起１３の変形量を規制するとともに、摩耗を抑えて、作業靴１の寿命を延ばすことができる。
さらに、当該滑り止め突起と補助突起を用いる手法は、補助突起の高さを任意に設定した設計を行うことができるので、選択した素材や当該素材の硬度等に応じて、有効に耐滑性を発揮させるための最適な設定値を得やすいという効果を有している。【００５２】
次に、本発明の第２実施形態について図４から図６を参照して説明する。
図４は、前述のように、本発明の実施形態に係わる作業靴の側面図であって、図５は、本発明の第２実施形態に係わる靴底を示す図であって、図６ａは、本発明の第２実施形態の第１，第２クリート突起の平面図であって、図６ｂは、本発明の第２実施形態の第１，第２クリート突起の側面図であって、図６ｃは、本発明の第２実施形態の第１，第２クリート突起の断面図である。
当該第２の実施の形態における各第１および第２クリート突起は、ともに滑り止め突起として作用するものである。【００５３】
なお、「上下」とは、特許公報掲載時の図面の向きを基準として、図４，図６ｂにおいて左右のことであって、図５，図６ａにおいて紙面に向かって裏表のことであって、図６ｃにおいて上下のことである。【００５４】
図４に示すように、本発明の第２実施形態に係わる作業靴１９は、本発明の第１実施形態に係わる作業靴１と同様に、靴底２１と、この靴底２１に設けられた甲皮５と、この靴底２１の上面に着脱可能に設けられた中敷きとを具備している。また、靴底本体２３の上面には、ミッドソール３１が設けられている。なお、靴底２１の構成からミッドソール３１を省略しても差し支えない。【００５５】
また、図５に示すように、作業靴１９の主要な構成要素である靴底２１は、靴底本体２３を具備しており、この靴底本体２３の下面全面（爪先部２３ａ、踵部２３ｂ、土踏まず部２３ｃ）には、複数のクリート突起群２５が満遍なく配設されている。なお、靴底本体２３の下面全面でなく、靴底本体２３の下面における爪先部２３ａ及び踵部２３ｂに、複数のクリート突起群２５が満遍なく配設されるようにしても差し支えない。そして、各クリート突起群２５の詳細な構成は、次のようになる。【００５６】
即ち、図５及び図６ａ、図６ｂ、図６ｃに示すように、靴底本体２３の下面には、横方向（図５において左右方向）に並んだ滑り止め突起である第１クリート突起２７を二個で一対の小突起群として一体形成されており、一対の第１クリート突起２７は、発泡ウレタン、ゴム等の弾性材料により構成されている。また、一対の第１クリート突起２７は、縦方向（図５において上下方向）に延びてあって、断面形状が二等辺三角形になるように構成されている。更に、複数の第１クリート突起２７は、側方から見ると台形状になるように構成されている。個々の滑り止め突起２７、２９は、前述した実施の形態における凸条部４２と同様の形状および性質を有するものである。【００５７】
また、靴底本体２３の下面には、縦方向に並んだ滑り止め突起である第２クリート突起２９が二個で一対の小突起群として一体形成されており、一対の第２クリート突起２９は、発泡ウレタン、ゴム等の弾性材料により構成されている。当該第２クリート突起２９も前述した実施の形態における凸条部４２と同様の形状および性質を有するものであり、滑り止め突起として機能するものである。
また、一対の第２クリート突起２９は、第１クリート突起２７の長手方向に直交する横方向（図５において上下方向）に延びてあって、断面形状が第１クリート突起２７の断面形状と同じ二等辺三角形になるように構成されている。更に、複数の第２クリート突起２９は、側方から見ると台形状になるように構成されている。
そして、前記滑り止め突起である第１クリート突起２７を２個一対として構成した小突起群と、同様に滑り止め突起である第２クリート突起２９を２個一対として構成した小突起群とによって、一個のクリート突起群２５を構成している。なお、本実施の形態においては、滑り止め突起が二個で一つの小突起群を構成する例について説明したが、三個を一組として構成しても良く、滑り止め突起がほぼ均一にバランス良く配置されるのであれば、二個以外でも構わない。【００５８】
次に、本発明の第２実施形態の作用について説明する。
靴底本体２３の下面全面に多数の前記クリート突起群２５が満遍なく配設されている。各クリート突起群２５における一対の第１クリート突起２７及び一対の第２クリート突起２９は、断面形状が同じ二等辺三角形になるように構成されているため、ドライパウダーが床面に散乱した作業環境において作業靴１９を使用する際に、第１クリート突起２７の先端付近及び第２クリート突起２９の先端付近が弾性変形しつつ、ドライパウダーを押え付けても、第１クリート突起２７の先端付近及び第２クリート突起２９の先端付近が元の形状に弾性復帰することによって、第１クリート突起２７の先端付近及び第２クリート突起２９からドライパウダーを振り払うことができる。これにより、前記散乱した作業環境において作業靴１９を使用しても、第１クリート突起２７の先端付近及び第２クリート突起２９の先端付近にドライパウダーが付着することを抑制することができる。【００５９】
また、各クリート突起群２５における一対の第２クリート突起２９は、第１クリート突起２７の長手方向と直交する横方向へ延びているため、靴底２１の耐滑性のある方向を前後左右に拡げることができる。【００６０】
以上の如き、本発明の第２実施形態によれば、ドライパウダーが床面に散乱した作業環境において作業靴１９を使用しても、第１クリート突起２７の先端付近及び第２クリート突起２９の先端付近にドライパウダーが付着することを抑制することができると共に、靴底２１の滑りにくい方向を前後左右に拡げることできるため、前記散乱した作業環境においても、靴底２１の耐滑性が十分かつ効果的に発揮され、作業能率を高めることができる。
なお、本発明は、前述の実施形態の説明に限るものではなく、適宜の変更を行うことにより、その他種々の態様で実施可能である。【００６１】
次に、図１１を用いて、クリート突起の他の実施例を説明する。図１１ａは、クリート突起の平面図（底面側から見た図）、図１１ｂは端部側から見た側面の部分断面図、図１１ｃは長手方向を横から見た部分断面図である。
当該クリート突起の取り付け部位となる基部は、前述した各実施例と同様に靴底本体９（下面４０）であり、床面と接する部分は凸条部４２の角縁４１である。本実施の形態では、凸条部４２と靴底本体９の下面４０との間に、凸条部４２の底辺と同一もしくは当該底辺よりも大きい外形で所定の肉厚の基礎部４５が設けられている。当該基礎部４５は、凸条部４２単体のみでは強度が不足して変形量が大きくなる場合や、踵部等のように特に荷重が集中する部位において凸条部４２が変形しすぎて耐滑性が発揮できない場合などに、変形部位を少なくすることと補強の目的で設けられるものである。
なお、後述する図１３ａで説明するように、クリート突起を野球のホームベース型にしてもよい。この場合、三角形状の先端を有する部分が凸条部４２となり、その下の四角形状部分が前記の説明による基礎部４５となる。【００６２】
また、図１２を用いて、クリート突起の凸条部４２の形状のさらに他の実施例を説明する。図１２ａは、先に説明した実施の形態における凸条部４２の断面を表している。当該凸条部４２は、先端の内角を約３０°とする二等辺三角形の断面を有している。
また、図１２ｂは、先端の内角を約６０°とした二等辺三角形の断面を有する凸条部４２、図１２ｃは、先端の内角を約９０°とした二等辺三角形の断面を有する凸条部４２を表している。前記各突起は、先端の内角が鋭角になる程床面と鋭く接触しドライパウダーを掻き分ける能力に優れるが、荷重に対する変形量が多くなると共に耐久性が劣り、先端の内角が鈍角になる程床面との接触はしにくくなるが荷重に対する変形量が少なくなると共に耐久性にすぐれるという特徴がある。現在のところ、種々試験の結果、耐滑性と耐久性の双方から、ゴムを素材とした靴底の場合、先端の内角が３０°乃至９０°である場合に双方の条件を満たす。なお、耐滑性に重点をおいた場合、先端の内角は３０°乃至６０°であることが好ましい。【００６３】
また、図１２ｄ乃至図１２ｆは、凸条部４２の断面形状が二等辺三角形ではない例を示している。しかし、当該各例は、共に先端の内角が３０°乃至９０°であり、かつ、両側面を構成する傾斜面４６、４７の角度は、頂点から下面４０に対して垂下した中心線ＣＬに対して少なくとも１５°以上４５°以内の角度を成すようになっている。凸条部４２としては、前述した断面が二等辺三角形である場合が理想であるが、当該実施例のように角度の条件を満たせば、耐滑性を発揮することができる。とくに、荷重が特定の方向に偏って作用するような部位については、当該荷重方向と反対側の斜面の角度を大きくすることで、荷重による凸条部４２の極端な変形を防止し、耐滑性を低下させないようになっている。【００６４】
次に、図１３を用いて前述した凸条部４２を有する滑り止め突起の更に他の例を説明する。
図１３ａは、滑り止め突起として作用させる突起５０を所謂野球のホームベース型に形成し、補助突起５１とともに配列した例を表している。また、ホームベース型の突起５０を２個連結した連結突起５２の例を表している。各滑り止め突起５０、５２は共に先端部に三角形状断面の凸条部を有しており、前述した滑り止め突起１３、２７、２９と同様に耐滑性能を発揮するものである。【００６５】
図１３ｂは、滑り止め突起として作用させる三角形状の凸条部５５を基礎部５６において２個連結して、補助突起５７とともに配列した例を表している。基礎部５６は靴底本体の下面４０と一体的に形成された凸条部５５の底面よりも面積の広い肉厚部であるため、変形しにくい部分となっている。
図１３ｃは、滑り止め突起として作用する凸条部６０の先端６１を尖塔状に形成した例を表している。当該先端６１は、三角形状と近似した形状を有しており、先端を頂点とする傾斜面６２が内側に向かって凹んだ湾曲面となっているものである。なお、当該傾斜面６２を湾曲面とした凸条部６０の先端６１は、前述した三角形状を成す凸条部と同様に内角が３０°以上と９０°以下となるように形成される。また、図１３ｃは、当該傾斜面６２を湾曲面とした凸条部６０を形成した突起を２個連結した連結突起６３を表している。【００６６】
図１３ｄは、滑り止め突起と補助突起の形状に関する他の例を表している。図１に示した滑り止め突起１３および補助突起１５は、長手方向に対して直線状を成した形状に形成されたものである。これに対して図１３ｄに示した滑り止め突起７０および補助突起７１は数カ所において屈曲した形状に形成されている。このように、一つの突起を長手方向に亘って屈曲させることで、直線状の凸条を形成した場合と比較して、長手方向に対する耐滑性を向上させることができるようなっている。【００６７】
図１４は、靴底面の滑り止め突起の配置に関する他の例を表している。前述した図５に示した例は、二個で一対の小突起群を、長手方向が互いに直交するような配置で交互に満遍なく設けた例を示したものであり、各突起の長手方向が前後方向および横方向を向くような配置で設けたものである。これに対して図１４に示した例は、滑り止め突起８０を二個で一対として小突起群８１を構成し、各滑り止め突起８０の長手方向が前後方向および横方向に対して傾斜した配置で設けたものである点で図５の例と相違する。すなわち、当該実施の形態の場合、各突起の傾斜角は前後方向および横方向に対して約４５°程度の角度を成すように形成したものである。当該図１４に示すように小突起群８１を複数配置しても、図５に示した例と同様の耐滑性を発揮することができるものである。なお、前記各滑り止め突起８０の傾斜角度は、前記４５°に限ることなく、適宜変更しても構わない。
また、図１において４３、４４で示した領域に相当する前足底領域と踵部領域にのみ、小突起群８１を設ける構成としてもよい。【００６８】
次に、図１に示した靴底を有する靴についての耐滑性を表す評価値の一つである動摩擦係数の測定結果と、当該動摩擦係数の測定方法を説明する。
図１５は、動摩擦係数の測定を行った靴底形状の異なる各種サンプル（Ｓ１、Ｓ２、Ｓ３、Ｓ４）を撮影した写真である。当該図１５は、上欄が靴の種別Ｓ１、Ｓ２、Ｓ３、Ｓ４を表し、中欄が各靴の靴底面全体を表す写真であり、下欄が靴底に設けられた突起を斜め方向から撮影した写真を表している。
靴Ｓ１は、本願明細書において前述した図１記載の靴底を使用した形式「ＣＧ６００」と称している靴である。突起の形状やその他の詳細な説明については前述した通りである。なお、ゴムの硬度は５７〜５８（ＪＩＳ  Ｋ６３０１準拠のスプリング式Ａ形ゴム硬度計（高分子計器株式会社製ＡＳＫＥＲ  ＪＡ型）を用いて温度２０℃で測定）である。
靴Ｓ２は、本件特許出願人の製造する型式「Ｈ１００Ｎ」と称している靴である。当該靴は、先端が平坦な細幅の突起を複数配列したものであり、油や水がある床面に対して高い動摩擦係数を発揮するように設計された靴である。前記図７に示したクリート突起と近似した形状の突起を有する靴となっている。当該靴Ｓ２の材質は、前記靴Ｓ１と同様にゴム（加硫ゴム）であり硬度もほぼ同等である。
靴Ｓ３は、本件特許出願人の製造する型式「ＩＰ１１０」と称している靴である。当該靴は、床面との接触面積が比較的大きい接触面を有した接地ブロックを有したものであり、材質は発泡ウレタンとなっている。
靴Ｓ４は、メーカー不明の靴であり、図９ｄに示した鋸歯状の小突起を配列方向が互い違いとなるように複数設けたものである。【００６９】
図１６は、後述する測定装置を用いた動摩擦係数の測定結果を表した表である。当該測定は、１９９１年３月に日本国の労働省産業安全研究所が発行した「産業安全研究所技術指針」（以下単に「技術指針」という）に示された方法および条件に準じて行ったものである。なお、当該技術指針による動摩擦係数の測定は、床面にオイルが存在する場合の試験を前提としているものであるが、今回の試験ではオイルの代わりに粉を床面にまいて試験を行った。
各靴について５回ずつ測定を行った平均値では、図１６に示すように靴Ｓ１が０．３７２３であり、他の靴Ｓ２〜Ｓ４（０．２５８４〜０．２８７２）に対して数値が顕著に高いことが認められた。なお、オイルを使用した耐滑性試験とは異なり、試験床上にまいた粉は靴底の通過によって排除されてしまうため、試験開始時と試験中では取得されるデータに変動が生じてしまう。また、実際の歩行時には、靴が床に接地した直後の耐滑性が最も要求されるものである。当該観点から、図１６に示した各データは、歩行時を想定して、試験開始直後付近のデータを表している。
また、当該試験に用いた粉は天花粉であり、皮膚に生じるあせも等を防ぐために皮膚につける微細な粉として市販されているものである。当該試験では、天花粉として販売されている和光堂株式会社製の「シッカロール・ハイ」を使用した。【００７０】
図１６に示した測定結果は、前述した技術指針に示された方法および条件に準じて行ったものである。当該技術指針の第１６頁乃至第１８頁には、試験装置、試験体、試験方法等についての記載がある。図１７は当該「産業安全研究所技術指針」の第１７頁に示された試験装置の図4-8であり、図１８は図4-9を表している。当該「産業安全研究所技術指針」の記載内容は以下の通りである。
「４．２  耐滑性試験
（１）試験装置
試験機は試験床と試験体を保持する支持部とから成り、試験床又は靴のいずれか一方を静止させた状態で他方を動かす方式により滑りを発生させる。試験機は、靴を試験床面に定められた鉛直力で押しつけ、定められた速度で滑らかに動かすことのできる構造とする。水平方向の力の検出のために、センサーを静止している側の靴支持部又は試験床面部に取り付ける。靴を履かせる人工足は、図4-8に示すような形状とし、前後それぞれ２個の、直径が男性用にあっては５５ｍｍ、女性用にあっては４０ｍｍの接触円盤を備える。人工足が靴の内部で滑るのを防止するために、円盤の下に凹凸加工又は滑り止めテープなどをはり付ける。人工足の中心軸から前後の２個の円盤間の中央までの距離は、それぞれ靴のサイズに応じて調節できる構造とし、男性用の靴については６０ｍｍ±３ｍｍ、女性用の靴については５５ｍｍ±３ｍｍとする。試験床の表面には、中心線平均粗さ１．６μｍ（JISB0601）以下の滑らかなステンレス板を使用する。
（２）試験体
試験体は，男性用、女性用とも標準供試品の靴の左又は右の片方とし、数量は１つの型式につき３個（１足半）とする。測定前に試験体の靴底を５０％±５％のエタノール液で洗浄し、室温で自然乾燥させる。
（３）試験条件
試験場所の温度    ２３℃±２℃
試験場所の湿度    ５０％±２０％ＲＨ
潤滑液            自動車用エンジンオイルＳＡＥ１０Ｗ３０（ＳＡＥＪ３００）
測定方向          靴の前方向へのすべりについて計測する。
足の接地角        ０°（水平）
鉛直力            ５００Ｎ±３０Ｎ
滑り速度          ３０ｃｍ／ｓ±５ｃｍ／ｓ
（４）試験方法
互いに接する試験体と試験床面とのいずれかを動かしてすベりを発生させ、そのときの摩擦面に働く鉛直力と水平力とを計測し、動摩擦係数を算定する。床面には少なくとも厚さ０．１ｍｍ（１ｍｌ／１００ｃｍ2）の潤滑膜が形成されるように潤滑液をまく。試験中に潤滑液に靴底の摩耗材やほこり等の不純物を含んだ場合は潤滑液を交換する。
潤滑液は試験体ごとに交換することが望ましい。試験体を人工足に履かせ、しっかりと固定する。試験条件を整えた後、測定開始前に１０回ほど予備テストを行う。測定前に試験床面上の潤滑液が一様に分布するようにする。試験体を試験床に押しつけてから水平に滑らせて、そのときの水平力と鉛直力との比から動摩擦係数を求める。（図4-9参照）この測定を５回行う。５回の測定のうち最大値と最小値とを除き、平均動摩擦係数を算定する。（以降省略）」【００７１】
次に、ゴムや発泡ウレタン等の硬度について説明する。尚、単にゴムと称する場合は「加硫ゴム」を意味している。
本願明細書中に記載した硬度は、全てゴムについては日本の旧ＪＩＳ規格である「JIS K 6301」に準拠したスプリング式Ａ硬度計（高分子計器株式会社製：ASKER JA型）を用いて20℃の温度環境で測定した値を記載している。また、軟質のゴムや発泡ウレタンや発泡ＥＶＡといった発泡素材によって形成した靴底の場合には、JIS K7312に準拠したスプリング式Ｃ形硬度計（高分子計器株式会社製：ASKER Ｃ型）によって測定した値を記載している。ゴム系の素材と発泡系の素材は、組成や性質が異なるものであるから、業界では、上記のようにスプリング式A形ゴム硬度計とスプリング式Ｃ形硬度計とを使い分けている。【００７２】
図１９を用いて、簡単にDurometerと称されているスプリング式硬度計（以下「硬度計」という）について説明する。
図に示したＭ１、Ｍ２、Ｍ３は、それぞれ同一の硬度計２００の静止状態および動作状態を表している。硬度計２００は、規定の表面積を有する平らな加圧面２０１を有しており、当該加圧面２０１の中央からバネ２０２によって加圧された押し針２０３が突出し、当該押し針の後退量に比例して指針２０４を動作させることにより、０〜１００の範囲の数値を硬度として表すものである。
当該硬度計の性質を決定する要素は、主として押し針２０３の先端形状と、押し針を加圧するバネ２０２の設定（バネ定数および押し針が後退を開始する際の初期荷重）と、押し針のストローク（先端が加圧面２０１と同一面に至るまでの距離）である。【００７３】
前記硬度計２００は、Ｍ１の状態（測定開始前の状態）において、指針２０４は「０」を指し示している。また、この状態で押し針２０３には、バネ２０２の弾性によって初期荷重が加わっている。例えば、図２０に示したＪＩＳ  Ｋ６３０１に準拠した硬度計の場合、初期荷重は５３９ｍＮである。
また、硬度計２００を硬いものに押し当てて、押し針２０３を加圧面２０１と同一面まで押し上げた状態（図１９のＭ３）が、硬度１００として指針２０４が「１００」を指す状態である。例えば、図２０に示したＪＩＳ  Ｋ６３０１に準拠した硬度計の場合、硬度１００を示した場合の押し針２０３の荷重は８３７９ｍＮである。
図１９のＭ２は、実際の測定時の状態を表している。硬度計２００を、加圧面２０１が試験体２０５の表面に押しつけられるまで押すと、試験体２０５の変形とともに押し針２０３が上昇する。このときの押し針２０３に作用している荷重と比例して、指針２０４が所定の数値を指すようになっている。この時に示された数値が硬度である。【００７４】
また、図１９のＭ４は、スプリング式Ａ形硬度計の押し針の形状を表した図であり、旧ＪＩＳ規格および現行のＩＳＯ規格に準じた新ＪＩＳ規格とも共通の形状となっている。図１９のＭ５は、スプリング式Ｃ形硬度計の押し針の形状を表した図である。【００７５】
図２０は、本願明細書中の硬度として記載した旧ＪＩＳ規格に係るスプリング式Ａ形硬度計の主要要素と、現行の規格であるＩＳＯ７６１９と同一のＪＩＳ  Ｋ６２５３に係るスプリング式Ａ形硬度計の主要要素との対比表である。当該２つの規格は、前述した押し針を加圧するバネの設定（バネ定数および押し針が後退を開始するときの荷重）と、押し針のストローク（先端が加圧面と同一面となるまでの距離）が若干異なるものとなっている。
図２１は、本願明細書中における発泡ウレタンや発泡ＥＶＡといった発泡素材や軟質のゴム等により形成した靴底の硬度を表す場合に使用するスプリング式Ｃ形硬度計の主要要素を表した表である。図２１と前記図２０のＪＩＳ  Ｋ６３０１の内容を比較すると解るように、両者の相違点は押し針の先端形状のみである。【００７６】
本願発明の靴底に用いる素材は、主としてゴム（加硫ゴム）等の比較的剛性の高い素材と、発泡ウレタンや発泡ＥＶＡといった軟質系の素材に分けられる。そして、本願明細書で説明したゴム（加硫ゴム）の硬度測定には、前述した旧ＪＩＳ規格に係るスプリング式Ａ形硬度計を使用し、軟質系の素材の硬度測定には、ＪＩＳ  Ｋ７３１２に準拠したスプリング式Ｃ形硬度計を使用している。
以上説明した靴底の硬度は、他の一般的な靴よりも滑らないと明らかに認識できる程度の耐滑性を発揮する条件の一つとして重要である。なお、測定機器は異なるものの、ゴム（加硫ゴム）の硬度も軟質系の素材の硬度も数値的に表された結果としては約４５乃至７５の範囲の場合に耐滑性を有することが認められている。また、硬度を５５乃至７０程度にすると、顕著に耐滑性を体感できるものである。
【産業上の利用可能性】
【００７７】
本願発明は、例えばゴム工場内、食品工場内、製薬工場内、セメント工場内等、ドライパウダー（乾燥粉末）が床面に散乱した状態の作業環境において使用される作業靴、及びこの作業靴の構成要素の一つである靴底に利用可能である。
【図面の簡単な説明】
【００７８】
【図１】本発明の第１実施形態に係わる靴底を示す図である。
【図２】図２ａは、本発明の第１実施形態の第１クリート突起の平面図であって、図２ｂは、本発明の第１実施形態の第１クリート突起の側面図であって、図２ｃは、本発明の第１実施形態の第１クリート突起の断面図である。
【図３】図３ａは、本発明の第２実施形態の第１クリート突起の平面図であって、図３ｂは、本発明の第１実施形態の第２クリート突起の側面図であって、図３ｃは、本発明の第１実施形態の第２クリート突起の断面図である。
【図４】本発明の実施形態に係わる作業靴の側面図である。
【図５】本発明の第２実施形態に係わる靴底を示す図である。
【図６】図６ａは、本発明の第２実施形態の第１，第２クリート突起の平面図であって、図６ｂは、本発明の第２実施形態の第１，第２クリート突起の側面図であって、図６ｃは、本発明の第２実施形態の第１，第２クリート突起の断面図である。
【図７】従来の作業靴の靴底を示す図である。
【図８】従来の作業靴の靴底を示す図である。
【図９】耐滑性が低下する意匠を示す図である。
【図１０】本発明の実施形態に関わる靴底の断面を示す図である。
【図１１】クリート突起の他の例の説明図である。
【図１２】クリート突起形状の他の例の説明図である。
【図１３】クリート突起形状の他の例の説明図である。
【図１４】本発明の他の実施形態に係わる靴底を示す図である。
【図１５】耐滑性試験を行ったサンプルを表す写真である。
【図１６】耐滑性試験の測定結果を表す表である。
【図１７】耐滑性試験の測定装置の一部を表す図面である。
【図１８】耐滑性試験の測定装置の外観を表す図面である。
【図１９】硬度計の説明図である。
【図２０】スプリング式Ａ型硬度計の主要素を表した表である。
【図２１】スプリング式Ｃ型硬度計の主要素を表した表である。
【符号の説明】
【００７９】
１  作業靴
３  靴底
５  甲皮
９  靴底本体
９ａ  爪先部
９ｂ  踵部
１１  クリート突起列
１３  第１クリート突起
１５  第２クリート突起
１９  作業靴
２１  靴底
２３  靴底本体
２３ａ  爪先部
２３ｂ  踵部
２５  クリート突起群
２７  第１クリート突起
２９  第２クリート突起
４０  下面
４１  角縁
４２  凸条部
４３  前足底領域
４４  踵部領域
４５  基礎部
４６、４７  傾斜面
５０  突起
５１  補助突起
５２  連結突起
５５  凸条部
５６  基礎部
５７  補助突起
６０  凸条部
６１  先端
６２  傾斜面
７０  滑り止め突起
７１  補助突起
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図１５】
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