(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
電磁シールド材同士の重ね合わせ部分を取付部材により止めてなる電磁シールド材の重ね合わせ構造であって、
前記取付部材は複数列に設けられ、前記電磁シールド材同士の重ね合わせ部分における所望の電磁シールド性能をＸ（ｄＢ）、前記取付部材の取付ピッチをＹ（ｍｍ）とするとき、前記Ｘ、Ｙは次の式
Ｙ＝１０-X/60（λ／２）
但し、Ｙ＜λ／２（λ：シールド対象電磁波の波長）
を満足し、前記取付部材は前記Ｙで示されるピッチ以下で取付されているとともに、各列に属する前記取付部材のうち、互いに隣接する前記取付部材の列間の間隔が、前記Ｙで示されるピッチ以下で設けられていることを特徴とする電磁シールド材の重ね合わせ構造。
【請求項２】
請求項１記載の電磁シールド材の重ね合わせ構造であって、
前記取付部材は、針、釘、タッカーなどの金属金具であることを特徴とする電磁シールド材の重ね合わせ構造。
【請求項３】
請求項１または２記載の電磁シールド材の重ね合わせ構造であって、
電磁シールド材同士の重ね合わせ部分で、前記取付部材で止められたピッチ間部分には、前記電磁シールド材同士の非密着部分が形成されていることを特徴とする電磁シールド材の重ね合わせ構造。
【請求項４】
電磁シールド材同士の重ね合わせ部分を所定の取付ピッチで複数の取付部材により止めるに際しての前記取付ピッチの設定方法であって、
前記取付部材は複数列に設けられ、
前記取付ピッチは、前記電磁シールド材の重ね合わせ部分における所望電磁シールド性能をＸ（ｄＢ）以下とするときに、次の式
Ｙ＝１０-X/60（λ／２）
但し、Ｙ＜λ／２（λ：シールド対象電磁波の波長）
により算出される取付ピッチＹ（ｍｍ）以下に設定され、各列に属する前記取付部材のうち、互いに隣接する前記取付部材の列間の間隔が、前記Ｙで示されるピッチ以下に設定されることを特徴とする取付ピッチの設定方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、事務所ビル、工場、病院などで使用する無線通信において、無線通信電波の侵入、あるいは漏洩などを防止し、室内での無線通信を円滑に行なえるようにするための電磁シールド技術に関し、特に、電磁シールド空間を構成する電磁シールド材同士の合わせ目部分における所望の電磁シールド性能に見合った効率的な施工が行える技術である。
【０００２】
【従来の技術】
近年の高度情報化に伴い、事務所ビル、無人化を指向する先端工場、最新医療機器が導入される病院などでは、無線通信の利用が注目されている。無線ＬＡＮを中心とした無線通信を室内で良好に、すなわち十分に性能を発揮して行うには、送信器が発信した信号波が、確実に受信器で受信できることが必要である。
【０００３】
しかし、無線ＬＡＮなどが普及し、複数の近接するビルなどで同時に無線通信を行うと、狭い周波数帯の電波をそれぞれの無線通信器で共有することとなるため、自身以外の無線通信機器が送信した電波が雑音（ノイズ）となり、送受信できる能力が格段に落ちることが懸念されている。
【０００４】
かかる点に対する対策としては、建物側で外部（外部とは、同一建物の他階などをも含む）からの電磁波侵入を防止する電磁シールドビルが提案されている。電磁シールドビルでは、銅箔や鉄箔、金属不織布などの電磁シールド材を使用して、建物内部での電磁シールドを行っている。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
上記のように建物内部での電磁シールドを行うに際しては、シールド面積がどうしても大きくなるため、複数の電磁シールド材同士を繋ぎ合わせることが必要となり、電磁シールド材同士の合わせ目部分が発生する。電磁シールド性の破壊は、かかる電磁シールド材の合わせ目部分で発生し易く、かかる合わせ目部分の施工には、確実な電磁シールド性を確保できるよう慎重な施工技術が要求されている。
【０００６】
従来、かかる電磁シールド材の合わせ目は、電磁シールド材同士を突き合わせたり、あるいは重ねたりして、その上から導電性テープを貼り付けたり、あるいは釘や針などを打ったりして電磁シールド材を押さえる施工方法が採用されている。
【０００７】
導電性テープを使用する場合には、高い電磁シールド性能が確保できる反面、施工の手間が多くなったり、材料コストが高くなるなどの問題点が指摘されている。
【０００８】
一方、釘や針で押さえる方法は、手軽でかつ安価に施工ができるという利点はあるものの、十分な電磁シールド性能が確保できない場合が生じることもある。かかる釘などの取付部材を用いる施工方法は、電磁シールド性能を十分に確保できる接合技術としては導電性テープを使用する場合に比べて技術的信頼度は薄く、どちらかというと不安定な技術と見られる場合もあった。特に、高い精度の電磁シールド性を求めるシールド技術としては余り採用されてはいないのが現状である。
【０００９】
従来のかかる施工においては、釘や針などの取付間隔、すなわち取付ピッチに関しては、理論的裏付けに基づく一般的な施工基準がなく、各施工業者の現場経験に基づいて判断されていた。例えば、極力狭い間隔で釘を打っておけば、電磁シールド材同士の合わせ目が、例えば浮きがない状態で確保されるため大丈夫であろうとの経験に則した判断で現場施工が行なわれているのが現状であった。
【００１０】
一方、電磁シールド空間の構成は、近年種々の分野で必要とされるため、これに関係する技術的知見の積み重ねも増えてきてはいるものの、しかし経験的な事実に基づいてのその施工基準を作成するまでには、かかる釘止めを用いた工法に関しては十分な施工実績を有しているとは言えない。
【００１１】
かかる状況下では、例えば、所望の電磁シールド性能を確保するためには、最低限度どの程度の施工を行えばよいかの基準がないため、推測に基づき安全率を見て過度に電磁シールド性能を確保するような施工が行われている場合も見られる。
【００１２】
しかし、過度の安全率を見るために、釘打ちの間隔を余りに狭く設定すると、本来有しているかかる施工方法の施工容易性というメリットが減じることとなる。そのため、それまでの経験に則して大丈夫と考えられる程度に広げた間隔を設定して施工することとなる。かかる取付ピッチの設定は、経験に基づくとは言え、ある意味では、感覚に頼った釘打ちピッチの設定とも言え、かかる施工方法では場合によっては所望の電磁シールド性を確保できるが、ある場合には電磁シールド性が破壊される場合も見られ、かかる結果がこの施工方法の信頼性を低くしている原因の一つとなっていると、本発明者は考えた。
【００１３】
本発明者は、挿入損失法に基づく電磁シールド性の測定研究を行うなか、かかる取付ピッチと電磁シールド性能にある一定の関係があることを実験的に見出した。かかる実験結果を利用することにより所望の電磁シールド性能を確保するために最低限度どの程度の取付ピッチが必要であるかを予見することができることに気付き、本発明に至ったものである。
【００１４】
本発明は、電磁シールド材同士を重ねた部分を釘などの取付部材で止めてなる電磁シールド材同士の重ね合わせ構造において、所望の電磁シールド性能を確保するための取付部材の適正な取付ピッチを設定できるようにすることにある。
【００１５】
【課題を解決するための手段】
本発明は、電磁シールド材同士の重ね合わせ部分を取付部材により止めてなる電磁シールド材の重ね合わせ構造であって、前記取付部材は、前記電磁シールド材同士の重ね合わせ部分における所望の電磁シールド性能をＸ（ｄＢ）、前記取付部材の取付ピッチをＹ（ｍｍ）とするとき、前記Ｘ、Ｙは次の式
Ｙ＝１０-X/60（λ／２）
但し、Ｙ＜λ／２（λ：シールド対象電磁波の波長）
を満足し、前記取付部材は前記Ｙで示されるピッチ以下で取付されていることを特徴とする。
【００１６】
前記取付部材は、複数列に設けられていることを特徴とする。各列に属する前記取付部材のうち、互いに隣接する前記取付部材の列間の間隔が、前記Ｙで示されるピッチ以下で設けられていることを特徴とする。前記取付部材は、針、釘、タッカーなどの金属金具であることを特徴とする。電磁シールド部材同士の重ね合わせ部分で、前記取付部材で止められたピッチ間部分には、前記電磁シールド材同士の非密着部分が形成されていることを特徴とする。
【００１７】
本発明は、電磁シールド材同士の重ね合わせ部分を所定の取付ピッチで複数の取付部材により止めるに際しての前記取付ピッチの設定方法であって、前記取付ピッチは、前記電磁シールド材の重ね合わせ部分における所望電磁シールド性能をＸ（ｄＢ）以下とするときに、次の式
Ｙ＝１０-X/60（λ／２）
但し、Ｙ＜λ／２（λ：シールド対象電磁波の波長）
により算出される取付ピッチＹ（ｍｍ）以下に設定することを特徴とする。
【００１８】
本発明では、実験に基づき見出した一定の関係式に基づき取付部材のピッチ間隔を設定することができるので、所望の電磁シールド性能に見合った過不足のない最適なピッチ間隔を設定することができる。かかるピッチ間隔の設定は、単なる経験側に頼った感覚的なものではないため、所望の電磁シールド性能を確実に確保することができ、過剰施工をも回避して、施工効率、施工コストの面でも極めて有効な技術である。
【００１９】
【発明の実施の形態】
以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて詳細に説明する。本発明は、電磁シールド材の施工時の隙間が導波管と同様の働きをし、電波を漏洩することに着目し、釘あるいは針の間隔を制御することで目的の電磁波を遮蔽することが可能であることを見出しなされたものである。
【００２０】
また、導波管の作用として重ね合わせの幅を制御することでも、目的の電磁波を遮断することが可能であることを見出して、以下に説明する本発明の構成に至ったものである。
【００２１】
（実施の形態１）
図１（Ａ）は、３０〜４０ｄＢの電磁シールド性を必要とする電磁シールド部分における電磁シールド材同士の重ね合わせ構造を示す平面図であり、（Ｂ）は（Ａ）に示す円で囲んだ部分を拡大した部分拡大図である。図２は取付部材に釘を用いた場合を示す平面図である。かかる電磁シールド材同士の重ね合わせ構造は、電磁シールドビルなどの電磁シールドを必要とする建物の電磁シールド部分に適用できるものであるが、かかる電磁シールド部分としては、建物以外のものに対して適用できることは言うまでもない。
【００２２】
図１に示す場合には、電磁シールド材１１、１２の重ね合わせ構造を示している。電磁シールド材１１の表面に、電磁シールド材１２が一部、その側縁１１ａ、１２ａを平行にして、幅ａで重ねられている。図１に示す場合には、電磁シールド材１１、１２同士の重ね合わせ状況が分かり易いように、電磁シールド材１１を電磁シールド材１２より大きく示し、その一部が重ね合わせられているが、本発明の内容は、かかる図示された重ね合わせ状況に限定されるものではない。
【００２３】
電磁シールド材１１、１２を幅ａで重ねた重ね合わせ部分１３は、図１（Ｂ）に示すように、タッカーを使用して針１４が所定ピッチＹで打ちつけられ、電磁シールド材１１、１２が止められている。かかる取付ピッチＹは、電磁シールド材１１、１２同士の重ね合わせ部分１３における所望電磁シールド性能をＸ、シールド対象の電磁波の波長をλとする場合には、Ｙ＝１０-X/60（λ／２）の関係式より求められる。なお、波長λの単位としては、通常の波長の単位表示を用いればよく、例えば、ｍｍ単位、ｃｍ単位など適宜使用し易い単位を用いればよい。
【００２４】
例えば、所望の電磁シールド性能Ｘとして、３０ｄＢを求める場合には約λ／６であればよいことが分かる。４０ｄＢの電磁シールド性能を求める場合には、約λ／９であればよいことが分かる。従って３０〜４０ｄＢの遮蔽効果を得るためには、実際の施工においては、シールド対象とする電磁波の波長λの約１／６〜約１／９の範囲で針１４の取付ピッチを設定すればよいと判断できる。
【００２５】
ここで、シールド対象の電磁波の周波数を３００ＭＨｚとすれば、波長は約１００ｃｍとなるため、実際の取付ピッチは、約１６〜１１ｃｍの範囲に設定すればよいことが分かる。
【００２６】
本実施の形態では、タッカーにより針１４で止めた場合について図示しているが、図２に示すように、釘１５を用いて止めるようにしても構わない。取付部材としては、かかる針１４、釘１５以外のものでも使用することができ、要は取付機能が確実に果たせる構成であれば、その形状を特に限定する必要はない。
【００２７】
また、このようにして形成された電磁シールド材１１、１２同士の重ね合わせ部分１３は、図３（Ａ）の断面図に示すように、電磁シールド材１１の裏面と、電磁シールド材１２の表面とを密着させて重ね合わせ構造を形成しておけばよい。
【００２８】
しかし、取付ピッチＹが所望の電磁シールド性能Ｘを満たすように、Ｘ、Ｙの関係が前記式を満足する限りにおいては、図３（Ｂ）に示すように、取付ピッチに相当する区間で、隙間が空いていても一向に構わない。図３（Ｂ）に示す場合には、かかる区間の一部で、電子シールド材１１、１２との間に隙間１６が空いている構成を示したが、隣接する針１４間の全区間に亙って隙間が形成されていても構わない。
【００２９】
本発明においては、かかる隙間１６に関しては、意匠的、仕上がり感などの観点からの問題さえなければ、電磁シールド性には影響を及ぼさない。そのため、本発明の如く針１４の取付ピッチを上記のように設定しておけば、取付ピッチ区間における電磁シールド材同士の密着性を厳密に行わなくても電磁シールド性の面での支障は発生しない。
【００３０】
かかる点について、従来、電磁シールド破壊を虞れる余り、厳密な密着性を要求する施工が一般に行われていたが、取付ピッチ間隔を本発明の構成に合わせて設定しておけば、施工上発生し得るある程度の隙間は許容することができ、手戻りしてまで針１４を打ち直す必要はない。さらには、敢えて、取付ピッチ間に意図的に隙間形成して波打ちのような凹凸面を形成するようにして、意匠的な工夫を凝らすようにすることも可能である。
【００３１】
本発明者は、電磁シールド材の電磁シールド性能を、測定用開口部を用いて挿入損失法による評価方法の精度を向上させる研究をするなかで、測定用開口部の磁界方向の開口幅を測定する電磁波の半波長（λ／２）未満に設定するとき、磁界方向の開口幅をかかる半波長の１／ｎに短くすると、送信波の波長が同じ場合には、２０ｌｏｇ（１／ｎ）3ｄＢずつ電磁シールド効果が増加することを見出した。
【００３２】
かかる結果を、表１に示す。表１では、挿入損失法における、測定用開口の磁界方向の開口幅と、基準値との関係を示している。最大の開口幅を９００ｍｍとした場合に、１００ｍｍ、３００ｍｍ、５００ｍｍ、７００ｍｍのそれぞれの開口幅における、各周波数における基準値を示している。かかる表１の結果は、９００ｍｍが半波長となる周波数領域の比較である。
【００３３】
【表１】
0004803920.tif 000002
【００３４】
表１からは、開口幅が９００ｍｍの場合の基準値との差が送信波の周波数に依存せず、開口幅で変化していることが分かる。例えば、１００ｍｍ開口では、送信周波数を５０〜１５０ＭＨｚの範囲で段階的に変化させても、９００ｍｍ開口幅の場合とではその差が平均で−５８．１ｄＢ近くの値になっていることが分かる。しかし、開口幅が、３００ｍｍ、５００ｍｍ、７００ｍｍと変化すると、同じ周波数でも、その基準値の差は大きく変化することが分かる。
【００３５】
この開口幅に基づく基準値の差（ｄＢ）には、一定の関係があることが本発明者により確認された。すなわち、かかる基準値の差は、表１では、９００ｍｍに対する各開口幅の比の３乗で示されることが分かる。表１には、かかる結果を、磁界長さの比の３乗として示した。
【００３６】
例えば、１００ｍｍ角の場合には、９００ｍｍに対しては、１／９としてその比が示されるが、これをｄＢ表示の式に基づき、２０ｌｏｇ（１／９）3 として求めると、−５７．３ｄＢとなり、周波数５０〜１５０ＭＨｚの範囲で実験により求めた平均値−５８．１ｄＢに良好な一致を示すことが確認される。
【００３７】
かかる実験結果により得られた挿入損失法に基づく測定用開口部の磁界方向の開口幅とかかる電磁シールド効果との関係を、本発明者は、電磁シールド材の重ね合わせ部分の取付部材間の構成を導波管として見做すとの新規な発想に立脚することにより、取付部材のピッチ間隔と電磁シールド効果との関係に置き換えて、所望の電磁シールド効果に合わせた取付部材の取付ピッチの設定を行うことができることを見出したのである。
【００３８】
すなわち、実験による上記知見を、針と針の取付ピッチを導波管の開口幅に見立てるという新規な発想により、所望電磁シールド性能に見合った取付ピッチの最大間隔を算出することができることを見出し、上記構成の本発明に至ったものである。
【００３９】
従って、針の取付ピッチを所望電磁シールドに合わせた最大ピッチ未満となるように針打ちすれば、その範囲内でのピッチ間隔の乱れが発生しても手戻りすることなく、電磁シールド性を確保できる電磁シールド材の重ね合わせ構造を形成することができることとなる。
【００４０】
図４は、針１４の取付ピッチを４００ｍｍ、２００ｍｍ、１００ｍｍに設定した場合における電磁シールド性能（ｄＢ）を示すグラフであり、４００ｍｍピッチでも、約３０ｄＢの電磁シールド性能を示している。電磁シールド材を突き合わせた状態で、双方に跨がるようにしてガムテープを貼って固定した従来構成の合わせ目構造（図中、２００ｍｍ重ねガムテープと表示）の場合と比較しても、本発明の所定ピッチに設定した重ね合わせ構造を採用した場合の方が、図4に示す周波数領域全般で、優れていることが確認される。特に、約１０００ＭＨｚを超える高周波領域では、特に、シールド性能が優れていることが確認できる。
【００４１】
本実施の形態で説明した構成において、取付ピッチを１００ｍｍに設定した場合には、２００ｍｍに設定した場合と同様に、４００ｍｍピッチに設定した場合よりも３０ｄＢ以上の電磁シールド性能が得られることが確認され、本発明の有効性が検証できる。
【００４２】
（実施の形態２）
上記実施の形態１では、前記取付部材としての針１４を一列に構成した場合について説明したが、図５（Ａ）の平面図に示すように、針１７、１８を複数列に設けるようにしても構わない。図５（Ｂ）は、図５（Ａ）の丸で囲んだ部分の拡大図である。
【００４３】
各列の複数の針１７同士、針１８同士の取付ピッチは、前記実施の形態１で説明した取付ピッチＹで取り付けられている。また、各々の列に属する針１７と、隣の列に属する針１８との間隔は、直近の針１７、１８間は、やはり取付ピッチＹと同一間隔で取付が行われている。
【００４４】
かかる構成の電磁シールド材の重ね合わせ構造では、第１列の取付部で電磁シールドされ、第２列の取付部で、第１列の取付部を透過してきた電磁波がさらに相加的に電磁シールドされることにより、電磁シールド性を段階的に増加させることができる。
【００４５】
理論的には、列数が多ければ多い程電磁シールド性が相加強化されることとなる。直近の針１７、１８の間隔は短くすればする程、前後の針１７、１８で形成される取付ピッチ間（図５（Ｂ）中、網かけ表示で示す）が導波管２０としての作用を示すこととなり、その効果は、図中縦列の針１７同士間の取付ピッチＹに基づく電磁シールド効果と、針１７、１８の隣接取付ピッチＹに基づく電磁シールド効果としての相乗効果として大きな電磁シールド性が得られることとなる。
【００４６】
（実施の形態３）
前記実施の形態２では、針１７、１８のそれぞれの長手方向を列方向に沿って、取付ピッチＹで止め、列間の針１７、１８の間隔も取付ピッチＹと同じにする構成を示したが、本実施の形態では、実施の形態２で得られたと同様の効果を、より簡単な施工で行えるようにした構成について説明する。
【００４７】
タッカーにより使用する針１９の長さを、図６（Ａ）に示すように、取付ピッチＹに合わせて設定した。かかる針１９の両端１９ａ、１９ｂの打ちつけ位置が、列上に揃うように、図６（Ｂ）に示すように打ちつける。かかる構成では、図５に示すと同様の電磁シールド性能が得られる。
【００４８】
かかる構成では、所定取付ピッチＹで設けられた隣接する２個の針１９は、磁界方向の幅をＹの値と同様に設定した一種の導波管２０と同様の作用を示すものと考えられる。
【００４９】
具体的には、対象電磁波が無線ＬＡＮのようなＧＨｚ帯になると、例えば、通常のＳＳ無線は２．４５ＧＨｚ：約１２０ｍｍとなるように、波長が非常に短くなる。そのため、３０〜４０ｄＢの電磁シールド性能を得ようとするためには、シールド対象の電波の波長をλとすると、前記の関係式を用いるとλ／８とするのが好ましいことが分かるが、このように設定すると針１９の長さＹ、針１９の取付ピッチＹは１５ｍｍ毎の取付ピッチとなり、施工上は取付ピッチが短すぎて非現実的となる。
【００５０】
かかる場合には、施工上の現実的対応を考慮して、例えば針１９の長さＹ、および針１９の取付ピッチＹをそれぞれ５０ｍｍに設定し、且つかかるＹをシールド対象の電磁波の半波長（λ／２）にすれば、以下に説明するように導波管の電磁シールド効果により、かかる針１９、取付ピッチＹを使用した重ね合わせ部分での電磁シールド性能を３０ｄＢ程度に確保することが期待できるのである。
【００５１】
すなわち、前記実施の形態２で述べたように、電磁シールド材間を２列にある固定間隔を持って固定する場合には、取付部材間の隙間である取付ピッチが導波管の作用を示すこととなる。すなわち、取付ピッチＹ部分には、開口幅Ｙの矩形導波管を想定することができるのである。重ね合わせ部分が長いと電磁シールド効果が現れることとなる。
【００５２】
かかる場合の電磁シールド効果（遮蔽効果）は、ｅ-kz（ｋ＝π／ｂ）として示されるので、電磁シールド材同士の重ね合わせの幅ａをｂ／πとすると、ｅ-1（−４．３ｄＢ）の電磁シールド効果を持つことが分かる。重ね合わせの幅ａがシールド対象の電磁波の半波長（λ／２）のときには、−２７．３ｄＢの電磁シールド効果を持つこととなる。
【００５３】
そこで、取付ピッチＹを上記ｂとし、且つλ／２以下に設定すれば、取付部材を電磁シールド材の重ね合わせ方向にｂの長さだけ離して２列に固定することにより、上記導波管に対して示されている電磁シールド効果の式から、電磁シールドビルに求められる上記約３０ｄＢ以上のシールド効果が得られることが分かる。かかる施工を簡単にするには、実施の形態３で具体的に述べたように、当初から針１９の長さをｂに設定した針を形成しておき、それを図６（Ｂ）に示すように使用すればよい。かかる場合を図６（Ｂ）中にＹ（又はｂ）として示した。
【００５４】
【発明の効果】
本発明によれば、従来は電磁シールド性が不安定と評価されていた釘、針などを用いた電磁シールド材同士の重ね合わせ構造を、釘、針などの取付ピッチを適正に設定することにより、電磁シールド性の信頼度を格段に向上させることができる。
【００５５】
本発明によれば、釘、針などの取付部材を適正な取付ピッチで使用することができるため、導電性テープを使用する従来工法とは異なり、電磁シールド材同士の重ね合わせの施工に際して、施工コスト、材料コストなどの面でコスト低減を図ることができる。
【００５６】
本発明によれば、取付部材の取付ピッチが実験式を満足してさえいれば、ピッチ間で電磁シールド材同士の隙間が生じた場合でも、十分に電磁シールド性が確保されるため、従来では電磁シールド材同士の密着性が確保できず手戻りして取付部材の打ち直しをしていたような場合でも、手戻りさせずに施工することができ施工性の向上が図れる。
【００５７】
本発明によれば、取付部材の取付ピッチが実験式を満足してさえいれば、取付ピッチの乱れが発生しても電磁シールド性には格段の影響を与えないため、従来は取付ピッチ間隔のずれに極めて敏感になり多少のずれでも手戻りさせて打ち直しなどを行なっていた場合でも、ある程度の範囲での取付ピッチのずれが許容でき、従来とは異なり、不必要な手戻りを少なくすることができ、施工性の向上を格段に図ることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】（Ａ）は、本発明の実施の形態１に示す電磁シールド材同士の重ね合わせ構造の一例を示す平面図であり、（Ｂ）は（Ａ）の丸で囲んだ箇所の部分拡大図である。
【図２】釘を取付部材として使用した場合の電磁シールド材同士の重ね合わせ構造を示す平面図である。
【図３】（Ａ）は、取付ピッチ間の電磁シールド材同士が密着させられている構造を示す断面図であり、（Ｂ）は取付ピッチ間に電磁シールド材同士の隙間が形成されている状態を示す断面図である。
【図４】本発明の重ね合わせ構造の有効性を示すグラフ図である。
【図５】（Ａ）は、針を２列に使用して重ね合わせ構造を形成する場合の平面図であり、（Ｂ）は、（Ａ）の丸で囲んだ箇所の部分拡大図である。
【図６】（Ａ）は取付ピッチに長手方向を合わせた針を示す側面図であり、（Ｂ）は（Ａ）の針を使用して構成した重ね合わせ部分の構造を示す平面図である。
【符号の説明】
１１      電磁シールド材
１１ａ    側縁部
１２      電磁シールド材
１２ａ    側縁部
１３      重ね合わせ部分
１４      針
１５      釘
１６      隙間
１７      針
１８      針
ａ        幅
Ｘ        電磁シールド性能
Ｙ        取付ピッチ
λ        波長
【図１】
0004803920.tif 000003
【図２】
0004803920.tif 000004
【図３】
0004803920.tif 000005
【図４】
0004803920.tif 000006
【図５】
0004803920.tif 000007
【図６】
0004803920.tif 000008