(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
一対の継手枝管を、継手本管の両側に向かい合わせで分岐させてなる合流継手であって、前記一対の継手枝管はそれぞれ直管で構成すると共に、継手枝管の継手本管に対する分岐角度を、継手枝管の流路の延長線が他方の継手枝管の流路に重ならない角度に規制して構成してあることを特徴とする合流継手。
【請求項２】
継手本管の両側の一対の継手枝管を同角度で分岐させてあることを特徴とする請求項１に記載の合流継手。
【請求項３】
継手枝管は、継手本管の厚み範囲内及び長手方向範囲内に収まる寸法に構成してあることを特徴とする請求項１又は２に記載の合流継手。
【請求項４】
水平に配置されたときに、継手枝管の流路軸が継手本管の流路軸よりも上方に偏芯する構成としてあることを特徴とする請求項３に記載の合流継手。
【請求項５】
継手本管には管内を点検するための点検用開口を設けてあることを特徴とする請求項１〜４の何れかに記載の合流継手。
【請求項６】
継手枝管には可撓管との接続手段を設けてあることを特徴とする請求項１〜５の何れかに記載の合流継手。
【請求項７】
建物の床下に施設される排水配管の継手として、継手本管を排水主流路の継手として用いると共に、継手枝管を他の排水支流路を前記排水主流路に合流させる継手として用いることを特徴とする請求項１〜６の何れかに記載の合流継手。
【請求項８】
継手枝管の管径ｄｓと継手本管の管径ｄｌとの管径比ｄｓ／ｄｌが７５％以上となるように構成すると共に、その際の継手枝管の継手本管に対する分岐角度を４０度以下で２０度以上としたことを特徴とする請求項１〜７に何れかに記載の合流継手。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は合流継手に関する。より詳細には、屋内等の複数の設備で生じた排水を合流させるのに用いることができる合流継手に関する。
【背景技術】
【０００２】
集合住宅などの床下に設置される排水設備は、一般に図７に示すような配管がなされている。そしてこれらの床下排水設備に使用される合流継手５０としては、４５Ｙ、９０Ｙ、大曲りＹ等として業界で知られている合流継手がある。しかし何れも１つの継手において、継手本管５１に１本の継手枝管５２が構成されたものであり、排水主流路５３に対して１本の排水支流路５４のみを接続する構造となっている。
１本の継手枝管５２だけを供えた合流継手５０を用いた場合、例えばトイレＴからの排水主流路５３に対して、台所Ｋ、洗面所Ｓ、浴室Ｂ、洗濯所Ｗ等の衛生設備からの排水支流路５４を上記の合流継手５０で接続してゆくと、排水主流路５３上に衛生器具の数量分の合流継手５０が必要となり、図７の丸で囲む部分のような入り組んだ配管部分が生じ易くなって、床下の排水設備（排水管）が継手で複雑になってしまうという問題点が存在していた。
また排水主流路５３の流路方向とは直角な方向に衛生器具が設置されているような場合は、排水主流路５３への直角的な合流による問題を避けるために、排水支流路５４を戻し配管して接続する必要があった。
一方、継手本管の両側に一対の継手枝管を供えた継手として、意匠登録第５０３８６３号公報（特許文献１）や特開２００５−２６５１号公報（特許文献２）に示す管継手が開示されている。
【特許文献１】意匠登録第５０３８６３号公報
【特許文献２】特開２００５−２６５１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
ところが上記特許文献１に示す継手は、いわゆる大曲りの継手枝管を左右両側から継手本管に接続したものであり、継手が左右両側方向に幅が大きくなって嵩高くなるという問題があった。また排水が左右の継手枝管から合流してくる場合に、その左右からの排水の流れが継手本管を横切る方向に大きく重なって衝突するため、スムーズな流れを阻害するという問題があった。
また上記特許文献２に示す継手の場合には、継手枝管は直管状のものが取り付けられるものの、継手本管に対する継手枝管の分岐角度が大きいため、やはり左右の継手枝管から流れ込む排水が継手本管を横切る方向に大きく重なって衝突し易い問題が残る。
なお特許文献２の図３に示すように、偏流ガイド１４Ｂ、１５Ｂを設けたものでは、前記左右の継手枝管から流れ込む排水のぶつかり合いを軽減することができるが、その一方で継手枝管の合流口での径を狭める結果となり、スムーズな合流を阻害する問題がある他、枝管流路が排水で塞がれて通気路が遮断され易くなる問題がある。
【０００４】
そこで本発明は上記従来技術における問題点を解決し、床下等の排水設備において配管が複雑になるのを解消することができると共に、戻し配管等の複雑な配管の必要性を解消して施工の合理化が図ることができ、また合流継手の使用個数を減らし、コストダウンを図ることができる合流継手の提供を課題とする。
また本発明は、継手本管の両側に一対の継手枝管を供えた合流継手において、合流継手の小型化、省スペース化を図ることができると共に、両側の継手枝管から流入される排水が滞ることなく、スムーズに合流して下流に流れてゆくことができる合流継手の提供を課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記課題を達成するための本発明の合流継手は、一対の継手枝管を、継手本管の両側に向かい合わせで分岐させてなる合流継手であって、前記一対の継手枝管はそれぞれ直管で構成すると共に、継手枝管の継手本管に対する分岐角度を、継手枝管の流路の延長線が他方の継手枝管の流路に重ならない角度に規制して構成してあることを第１の特徴としている。
また本発明の合流継手は、上記第１の特徴に加えて、継手本管の両側の一対の継手枝管を同角度で分岐させてあることを第２の特徴としている。
また本発明の合流継手は、上記第１又は第２の特徴に加えて、継手枝管は、継手本管の厚み範囲内及び長手方向範囲内に収まる寸法に構成してあることを第３の特徴としている。
また本発明の合流継手は、上記第３の特徴に加えて、水平に配置されたときに、継手枝管の流路軸が継手本管の流路軸よりも上方に偏芯する構成としてあることを第４の特徴としている。
また本発明の合流継手は、上記第１〜第４の何れかの特徴に加えて、継手本管には管内を点検するための点検用開口を設けてあることを第５の特徴としている。
また本発明の合流継手は、上記第１〜第５の何れかの特徴に加えて、継手枝管には可撓管との接続手段を設けてあることを第６の特徴としている。
また本発明の合流継手は、上記第１〜第６の何れかの特徴に加えて、建物の床下に施設される排水配管の継手として、継手本管を排水主流路の継手として用いると共に、継手枝管を他の排水支流路を前記排水主流路に合流させる継手として用いることを第７の特徴としている。
また本発明の合流継手は、上記第１〜第７の何れかの特徴に加えて、継手枝管の管径ｄｓと継手本管の管径ｄｌの管径比ｄｓ／ｄｌが７５％以上となるように構成すると共に、その際の継手枝管の継手本管に対する分岐角度を４０度以下で２０度以上としたことを第８の特徴としている。
【発明の効果】
【０００６】
請求項１に記載の合流継手によれば、継手本管から両側に向かい合わせで分岐する一対の継手枝管が直管であるので、両側への広がりを、大曲り合流継手と比べて小さくすることができる。
また継手枝管の継手本管に対する分岐角度を、継手枝管の流路の延長線が他方の継手枝管の流路に重ならない角度に規制することで、合流継手の長手方向での寸法は多少長くなるものの、幅方向（両側方向）での寸法を適切に短くすることができ、合流継手が幅方向に嵩張るのを十分に予防して、床下配管等における省スペースを良好に確保することができる。それに加えて、従来の合流継手では解消できなかった左右の継手枝管からの流入排水の相互の大きな重なりによる衝突現象に対し、これを十分に軽減することを可能とし、両側から合流される枝排水が、滞ったりすることとなく、また大きな乱流を引き起こすことなく、主排水と共にスムーズに下流に流れて行くことを可能とした。
【０００７】
請求項２に記載の合流継手によれば、上記請求項１に記載の構成による効果に加えて、継手本管の両側の一対の継手枝管を同角度で分岐させてあることで、合流継手を完全に左右対称形状とすることができ、施工時等において左右の違いをあれこれ気にすることなく使用することができる。
【０００８】
請求項３に記載の合流継手によれば、上記請求項１又は２に記載の構成による効果に加えて、継手枝管は、継手本管の厚み範囲内及び長手方向範囲内に収まる寸法に構成してあるので、継手枝管の存在によっても合流継手が厚み方向及び長さ方向には嵩張ることがなく、コンパクトに省スペースで用いることができる。特に床下等の厚みスペースの少ない箇所においても、容易に配管することが可能となる。勿論、継手本管は継手枝管よりも管径が大きいことから、本管が排水で塞がれて通気が遮断されるような事態が起こり難くすることができる。
【０００９】
請求項４に記載の合流継手によれば、上記請求項３に記載の構成による効果に加えて、水平に配置されたときに、継手枝管の流路軸が継手本管の流路軸よりも上方に偏芯する構成としてあるので、継手枝管から継手本管への合流が落差をもってよりスムーズに行えると共に、継手本管から継手枝管への排水の逆流をより確実に防止することができる。
【００１０】
請求項５に記載の合流継手によれば、上記請求項１〜４の何れかに記載の構成による効果に加えて、継手本管には管内を点検するための点検用開口を設けてあるので、合流継手の管内を、視覚を通じて容易に点検することができる。
【００１１】
請求項６に記載の合流継手によれば、上記請求項１〜５の何れかに記載の構成による効果に加えて、継手枝管には可撓管との接続手段を設けてあるので、排水支流路を可撓管で構成して床下等の排水設備を構成することができる。よって排水支流路の排水主流路に対する合流の位置的自由度が大きく、また排水支流路における屈曲部位を無くして滑らかな流路を実現できると共に、配管詰まりを無くしてスムーズに排水することができる。
【００１２】
請求項７に記載の合流継手によれば、上記請求項１〜６の何れかに記載の構成による効果に加えて、本発明の合流継手を建物の床下に施設される排水配管の継手とし、継手本管を排水主流路の継手として用いると共に、継手枝管を他の排水支流路を前記排水主流路に合流させる継手として用いることとしているので、建物の床下での生活排水処理を、継手本管の片側からではなく、両側から合流させることで合流継手の使用個数を半減させることができる。加えて排水支流路の配管を複雑にしたり、戻し配管をしたりすることなく、また排水設備を床下に省スペースで施設することができる。
【００１３】
請求項８に記載の合流継手によれば、上記請求項１〜７の何れかに記載の構成による効果に加えて、継手枝管と継手本管との管径比ｄｓ／ｄｌが７５％以上となるようにしているので、排水支流路からの排水を継手枝管で詰まらせるようなことなく継手本管に合流させることができる。加えて継手枝管の継手本管に対する分岐角度を４０度以下としたことで、前記継手枝管と継手本管との管径比ｄｓ／ｄｌが７５％以上の呼び径をもつＪＩＳ規格品、即ち業界において使用されている規格品の略全てのものについて、一方の継手枝管の流路の延長線が他方の継手枝管の流路に重ならない継手を提供することができる。従って両側の継手枝管から流入される排水の衝突を十分に解消することができ、流れの滞りや乱流の発生を防止してスムーズに合流、流下させることが可能になる。また分岐角度を２０度以上とすることで、継手の長手方向の寸法を適当な寸法に抑制しながら継手枝管の継手本管からの分岐を達成して合流継手の機能を保有させることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
以下の図面を参照して、本発明の実施形態に係る合流継手について説明する。
図１は本発明の実施形態に係る合流継手を建物の床下配管設備に用いた態様を示す平面図、図２は合流継手の第１の実施形態を示し、（Ａ）は正面図、（Ｂ）は平面図、（Ｃ）は左側面図である。図３は第１の実施形態に係る合流継手の変形例を示す平面図である。図４は合流継手の第２の実施形態を示し、（Ａ）は正面図、（Ｂ）は平面図、（Ｃ）は左側面図である。図５は合流継手の第３の実施形態を示し、（Ａ）は正面図、（Ｂ）は断面図、（Ｃ）は左側面図である。図６は本発明の実施形態の係る合流継手の寸法条件を説明する図である。
【００１５】
図１を参照して、建物の床下配管設備に本発明の合流継手が用いられた態様例を示す。床下配管設備は排水主流路２とそれに合流される排水支流路３とからなり、排水支流路３の合流点に合流継手１を配置するようにしている。合流継手１は、その継手本管１０によって排水主流路２を接続し、継手本管１０の両側に分岐する一対の継手枝管２０、２０によって両側からの排水支流路３を接続する。
本実施形態では生活排水の床下配管設備として、トイレＴを始点とする排水の流路を排水主流路２とし、トイレＴ以外の水周り設備からの排水、即ち台所Ｋからの排水、洗面所Ｓからの排水、浴室Ｂからの排水、洗濯所Ｗからの排水の流路を排水枝路３としている。トイレＴからの排水を排水主流路２にすることで、トイレＴからの排水中の固形物に対しても配管が詰まり難く、またトイレＴからの大量の排水により排水主流路２を洗い流すことができる。
特に本実施形態では、床下配管設備の排水支流路３に可撓管を用い、接続位置の自由度を上げた状態で、合流継手１の継手枝管２０に直接接続するようにしている。これによって、排水支流路３を屈曲部のない滑らかな流路とすることが実現できる。
【００１６】
図２を参照して、第１の実施形態の合流継手１は、継手本管１０の両側に一対の継手枝管２０、２０を同角度で分岐させており、且つ一対の継手枝管２０、２０の各流路軸２０ａ、２０ａと継手本管１０の流路軸１０ａとを同一平面上に構成させたものである。即ち簡単に言い換えると、継手本管１０の両側の中央において継手枝管２０、２０が分岐されている継手である。
前記継手本管１０の両端は排水主流路２との接続部１１として拡径されている。また前記継手枝管２０の先端部は排水支流路３の可撓管との接続部２１として拡径されると共に、固定ネジ２１ａが設けられている。
この合流継手１においては、各継手枝管２０の流路の延長線２０ｂが他方の継手枝管２０の流路に重ならないように、その分岐角度θを規制している。
継手枝管２０、２０は直管とし、継手枝管２０内の流路も直線的に継手本管１０の内部の流路に合流する。
継手枝管２０の寸法は、その管径を継手本管１０の管径よりも小さくしており、継手枝管２０が継手本管１０の厚み範囲内に収まる寸法としている。また継手枝管２０は継手本管１０の長手方向の範囲内に収まる寸法としている。即ち、継手枝管２０が継手本管１０の厚み方向及び長手方向に出っ張ることがないように構成している。
【００１７】
図３に示すように、継手本管１０の両側に一対設けられる継手枝管２０、２０は、必ずしも同角度で分岐させる必要はない。必要に応じて、左右の枝管２０、２０がそれぞれ異なる分岐角度θ１、θ２で分岐した合流継手としてもよい。但し、左右の継手枝管２０、２０の分岐角度を同じにした場合には、合流継手を完全に左右対称形状とすることができ、施工時等において左右の違いをあれこれ気にすることなく使用することができる。
【００１８】
図４を参照して、第２の実施形態の合流継手１は、継手本管１０の両側に一対の継手枝管２０、２０を同角度で分岐させており、且つ一対の継手枝管２０、２０の各流路軸２０ａ、２０ａが継手本管１０の流路軸１０ａよりも上方に偏芯するように構成したものである。即ち簡単に言い換えると、継手本管１０の両側の中央よりもやや上の位置で継手枝管２０、２０が分岐されている継手である。
それ以外の構成は、上記図１で示した合流継手１の第１の実施形態の場合と同じである。同じ機能を果たす部材、要素には同じ符号を示して、説明を省略する。
この第２の実施形態では、継手枝管２０の流路軸２０ａが継手本管１０の流路軸１０ａよりも上にあるので、継手本管１０から継手枝管２０側へ排水が逆流するのが、より防止される。その他の作用効果は上記第１の実施形態の場合と同じである。
【００１９】
図５を参照して、第３の実施形態の合流継手１は、継手本管１０の中央付近の上部に点検用開口１２を突出した状態に設けたものである。これによって合流継手１の管内の状態を、視覚を通じて容易に点検することができる。
それ以外の構成及び作用効果は、上記図１で示した第１の実施形態の場合と同様である。同じ機能を果たす部材、要素には同じ符号を示して、説明を省略する。
【００２０】
図６を参照して、合流継手１の前記継手本管１０の本管径（内径）ｄｌと、継手枝管２０の枝管径（内径）ｄｓと、分岐角度θについて更に説明する。
今、一方の継手枝管２０の流路の延長線２０ｂが他方の継手枝管２０の流路（流路の下流端２０ｃ）に重ならないようにするためには、次の式１、２が条件となる。
ｄｌｃｏｓθ≧ｄｓ・・・・・・・・・・式１
よって  ｃｏｓθ≧ｄｓ／ｄｌ・・・・・・・・・式２
【００２１】
前記式２の関係を、管継手４５ＹのＤＶ規格（ＪＩＳ６７３９）の各呼び径の規格品、即ち業界において使用されている規格品にあてはめると、表１のようになる。
また表１において、枝管径ｄｓと本管径ｄｌとの管径比ｄｓ／ｄｌが７５％以上のものを選び出すと、表２のようになる。ここにおいて、枝管径ｄｓと本管径ｄｌとの管径比ｄｓ／ｄｌが７５％以上であることは、継手枝管２０の管径を大きく設定することができ、排水支流路３から継手枝管２０を介して合流される排水が詰まったり、滞ったりするのを好ましく予防することができるメリットがある。管径比ｄｓ／ｄｌが７５％未満の場合は、継手本管１０に比べて継手枝管２０の管径が小さくなり、合流詰まりの予防が十分ではなくなる可能性がある。
【００２２】
【表１】
0004693672.tif 000002
【００２３】
【表２】
0004693672.tif 000003
【００２４】
更に図６を参照して、合流継手１において、継手本管１０に対して継手枝管２０が分岐することができるための条件、言い換えれば継手本管１０と継手枝管２０との間に仕切り２０ｄができるようにするためには、継手枝管２０の長さをＡとして、次の式３、４が条件となる。
Ａｓｉｎθ＞ｄｌ・・・・・・・・・・・式３
ここで、ｄｌ＝ｄｓ／ｃｏｓθ
よって  Ａ＞ｄｓ／ｓｉｎθ・ｃｏｓθ・・・・・式４
【００２５】
上記式４による継手枝管２０の長さＡを表２に併せて示す。
【００２６】
表１、２から明らかなように、枝管径ｄｓと本管径ｄｌとの管径比ｄｓ／ｄｌを７５％以上とする場合には、継手本管１０に対する継手枝管２０の分岐角度θを４０度以下にする必要がある。これによって管径比ｄｓ／ｄｌが７５％以上において、一方の継手枝管２０の流路の延長線２０ｂが他方の継手枝管２０の流路（流路の下流端２０ｃ）に重ならないようにすることが可能となり、従来の合流継手では解消できなかった左右の継手枝管２０、２０からの流入排水の相互の大きな重なりによる衝突現象を、十分に軽減することが可能となる。また両側から合流される枝排水が滞ったりすることとなく、また大きな乱流を引き起こすことなく、主排水と共にスムーズに下流に流れて行くことが可能となる。
勿論、分岐角度θを小さくすることで、合流継手１の幅方向（両側方向）での寸法を小さく抑制することができ、合流継手１が幅方向に嵩張るのを十分に予防して、床下配管等における省スペースを良好に確保することができる。
ただし分岐角度が２０度未満になると、継手枝管２０が継手本管１０から分岐するのに必要な長さが長くなり、合流継手１の長手方向の寸法が長くなりすぎる問題が生じる。このため、分岐角度は少なくとも２０度以上であることが好ましい。
【図面の簡単な説明】
【００２７】
【図１】本発明の実施形態に係る合流継手を建物の床下配管設備に用いた態様を示す平面図である。
【図２】合流継手の第１の実施形態を示し、（Ａ）は正面図、（Ｂ）は平面図、（Ｃ）は左側面図である。
【図３】本発明の第１の実施形態に係る合流継手の変形例を示す平面図である。
【図４】合流継手の第２の実施形態を示し、（Ａ）は正面図、（Ｂ）は平面図、（Ｃ）は左側面図である。
【図５】合流継手の第３の実施形態を示し、（Ａ）は正面図、（Ｂ）は断面図、（Ｃ）は左側面図である。
【図６】本発明の実施形態の係る合流継手の寸法条件を説明する図である。
【図７】従来における床下配管設備の例を示す平面図である。
【符号の説明】
【００２８】
１            合流継手
２            排水主流路
３            排水支流路
１０          継手本管
１０ａ        流路軸
１１          接続部
１２          点検用開口
２０          継手枝管
２０ａ        流路軸
２０ｂ        延長線
２０ｃ        下流端
２０ｄ        仕切り
２１          接続部
２１ａ        固定ネジ
Ａ            継手枝管の長さ
Ｂ            浴室
Ｋ            台所
Ｓ            洗面所
Ｔ            トイレ
Ｗ            洗濯所
θ、θ１、θ２  分岐角度
ｄｌ          本管径
ｄｓ          枝管径
【図１】
0004693672.tif 000004
【図２】
0004693672.tif 000005
【図３】
0004693672.tif 000006
【図４】
0004693672.tif 000007
【図５】
0004693672.tif 000008
【図６】
0004693672.tif 000009
【図７】
0004693672.tif 000010