(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
多数の微細孔及び／又は凹凸を有する面材と、
上記面材の表面を平坦化するようにコートして設けられたコーティング膜と、
上記コーティング膜上に設けられた特定の周波数の電波を選択的に遮蔽する電波遮蔽層と、
を備えた，空間を開閉可能に仕切る電波遮蔽性仕切面材。
【請求項２】
請求項１に記載された電波遮蔽性仕切面材において、
上記電波遮蔽層は特定の周波数の電波を選択的に反射する複数のアンテナを有する電波遮蔽性仕切面材。
【請求項３】
請求項２に記載された電波遮蔽性仕切面材において、
上記各アンテナは、各々、アンテナ中心から相互に１２０°の角度をなして放射状に略同一長さでもって延びる３本の線分状の第１エレメント部と、該各第１エレメント部の外側端に結合された線分状の第２エレメント部とを有する電波遮蔽性仕切面材。
【請求項４】
請求項１に記載された電波遮蔽性仕切面材において、
上記電波遮蔽層は導電膜により構成されている電波遮蔽性仕切面材。
【請求項５】
請求項１乃至４のいずれか一項に記載された電波遮蔽性仕切面材において、
シャッター、カーテン、プレーンシェード、ブラインド、窓、間仕切り、ロールスクリーン又は垂れ幕であることを特徴とする電波遮蔽性仕切面材。
【請求項６】
請求項１乃至５のいずれか一項に記載された電波遮蔽性仕切面材において、
上記面材が布状体であることを特徴とする電波遮蔽性仕切面材。
【請求項７】
請求項６に記載された電波遮蔽性仕切面材において、
上記布状体の面材が織布又は不織布であることを特徴とする電波遮蔽性仕切面材。
【請求項８】
請求項１乃至５のいずれか一項に記載された電波遮蔽性仕切面材において、
上記面材が多孔質体であることを特徴とする電波遮蔽性仕切面材。
【請求項９】
請求項８に記載された電波遮蔽性仕切面材において、
上記多孔質体の面材がコンクリート又は発泡性樹脂からなることを特徴とする電波遮蔽性仕切面材。
【請求項１０】
多数の微細孔及び／又は凹凸を有する面材の表面を平坦化するようにコートしてコーティング膜を設け、該コーティング膜上に特定の周波数の電波を選択的に遮蔽する電波遮蔽層を設ける、空間を開閉可能に仕切る電波遮蔽性仕切面材の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は電波遮蔽性仕切面材及びその製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、事業所内ＰＨＳや無線ＬＡＮ等に代表される無線機器の利用が広がりを見せるなか、情報の漏洩防止といった観点や、外部からの侵入電波による誤動作やノイズ防止といった観点から、オフィス内での電波環境を整えることが不可欠になっている。従来、オフィス等における電波環境の整備用部材として、種々のタイプのものが提案されている（例えば、特許文献１、２等）。
【０００３】
例えば、特許文献１には、電磁シールド部材を入れたコンクリートによりビルの躯体を構成してビルの躯体を介した電波の入出を規制する技術が開示されている。
【特許文献１】特公平６−９９９７２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１に記載された技術では、ビル内が常に電波が遮蔽された状態となってしまう。このため、例えば、ビル内で無線ＬＡＮを使用する時のような電波を遮蔽する必要性がある時のみビル内を電波遮蔽状態とし、それ以外の電波を遮蔽する必要がない時には電波遮蔽状態を解除する、というような必要に応じた電波環境の調整ができない。さらに具体例を挙げて説明すると、例えば、ビルの部屋を間仕切る壁や天井、床等を電磁シールド部材を入れたコンクリートにより構成し、部屋内で使用する電波が外部に漏れないようにした場合、電磁シールド部材が入れられた壁等を破壊して電磁シールド部材を取り除かない限りビル内の部屋相互間で無線ＬＡＮを使用した通信ができないという問題がある。すなわち、従来の技術では、電波環境を自在に調整することが困難であるという問題がある。
【０００５】
本発明は斯かる点に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、必要に応じて電波環境が調整自在に構成された電波遮蔽性仕切面材を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を解決するために、本発明に係る電波遮蔽性仕切面材は、多数の微細孔及び／又は凹凸を有する面材と、該面材の表面を平坦化するようにコートして設けられたコーティング膜と、該コーティング膜上に設けられた特定の周波数の電波を選択的に遮蔽する電波遮蔽層とを備えており、空間を開閉可能に仕切るものであることを特徴とする。本発明に係る電波遮蔽性仕切面材によれば、空間の境界（具体的には、壁、パーティション等）や開口（具体的には、窓等）を覆う電波遮蔽層の面積を自在に調整することができる。このため、必要に応じて、例えば、空間の開口や境界が電波遮蔽層で覆われるようにして空間への電波の入出を規制することができ、一方、空間の開口や境界の一部又は全部を電波遮蔽層で覆わないようにして空間への電波の入出を許容することができる。すなわち、電波の遮蔽性を自由に調整して、電波環境を任意に変更することができる。
【０００７】
また、電波遮蔽性仕切面材は、既存の建物等の必要な箇所に必要に応じて設置することができる。このため、電波遮蔽性を有さないようなビルに適宜電波遮蔽性の空間を設けることが可能となる。また、ひとつの部屋の中に複数の電波遮蔽空間を形成することも可能となる。
【０００８】
さらに具体的に説明すると、例えば、複数の部屋が設けられたビルにおいて、部屋毎に異なる無線ＬＡＮを使用するような場合は、隣接する部屋相互間における電波の混線を抑制するために、隣接する部屋を間仕切る壁やドア等に本発明に係る電波遮蔽性仕切面材を配置し、必要に応じて隣接する部屋相互間の電波の入出を自在に調整可能な状態をつくることができる。
【０００９】
具体的に、本発明に係る電波遮蔽性仕切面材は、例えば、シャッター、カーテン、ブラインド、窓、間仕切り、ロールスクリーン又は垂れ幕等であってもよい。
【００１０】
本発明において、電波遮蔽層は特定の周波数の電波を選択的に遮蔽するものであってもよい。その場合、電波遮蔽層は特定の周波数の電波を選択的に反射する複数のアンテナを有するものであってもよい。さらに、各アンテナは、各々、アンテナ中心から相互に１２０°の角度をなして放射状に略同一長さでもって延びる３本の線分状の第１エレメント部と、各第１エレメント部の外側端に結合された線分状の第２エレメント部とを有するものであってもよい。
【００１１】
この構成によれば、特定の周波数の電波のみの入出が選択的に規制された空間を設けることができ、かつ、その空間における特定の周波数の電波の遮蔽性（電波環境）を自在に調整することができるので好ましい。
【００１２】
また、電波遮蔽層は１又は複数の導電膜により構成されていてもよい。
【００１３】
尚、本明細書において、「面材」は、板状部材、シート状部材、布状部材、フィルム状部材を含む概念である。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、必要に応じて電波環境を自由に調整することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
以下、本発明の実施形態について、図面を参照しながら詳細に説明する。
【００１６】
（実施形態１）
図１は本実施形態１に係るロールスクリーン１の斜視図である。
【００１７】
図２は図１中の切り出し線ＩＩ−ＩＩで切り出された部分の断面図である。
【００１８】
本実施形態１では、本発明を実施した電波遮蔽性仕切面材についてロールスクリーン１を例に挙げて説明するが、これはあくまで例示であって、本発明は、下記実施形態に限定されるものではない。
【００１９】
図１に示すように、ロールスクリーン１は、空間（例えば、部屋）３０と、空間（例えば、部屋）４０との間に配置されて空間３０を空間４０から開閉可能に間仕切る電波遮蔽性仕切面材である。
【００２０】
ロールスクリーン１は、可撓性の面材１１と、面材１１の一方の面１１ｂ上に形成された電波遮蔽層１２と、支持部材１０とを備えている。支持部材１０は細長形状（例えば、棒状又は筒状等）に形成されており、空間３０と空間４０との境界の上部に回動可能に架橋されている。詳細には、例えば、空間３０が部屋であり、空間４０が室外であり、部屋としての空間３０に空間４０に開口するように設けられた窓にロールスクリーン１が設けられる場合、その窓の上部の壁又は天井等に回動可能に架橋されて固定されていてもよい。また、空間３０と空間４０とが同一の部屋内に属する場合、例えば、天井に支持部材１０を回動可能に固定してもよい。尚、支持部材１０は着脱可能に取り付けられていてもよい。また、支持部材１０を、天井や壁等に回動不能に取り付けられた棒状部材と、その棒状部材が挿通され、棒状部材に対して回動可能な筒状部材とにより構成してもよい。つまり、支持部材１０を複数の部材により構成してもよい。
【００２１】
可撓性の面材１１は、その先端が支持部材１０に固定（接着、粘着、又は係止等）されており、支持部材１０に巻回されている。そして、面材１１の他方の先端部１１ａを引っ張ることにより、巻回された支持部材１０は引きだし（開閉）可能に構成されている。さらに、その任意の引き出し位置にて面材１１を固定可能に構成されている。すなわち、面材１１の全部を巻回させた状態として、空間３０と空間４０とを面材１１により隔離しない態様とすることもできるし、一方、巻回された面材１１の一部又は全部を引き出して、空間３０と空間４０との境界の全部又は一部を面材１１によって覆って空間３０と空間４０とを隔離するような態様とすることもできる。尚、本明細書において、巻回された面材１１を引き出した状態（閉状態という）は、空間３０と空間４０との境界の全体がロールスクリーン１によって完全に覆い区画されている状態のみをいうのではない。電波の使用状況や使用する電波の強度等によっては、閉状態であっても空間３０と空間４０とがロールスクリーン１によって覆われていなくともよい。
【００２２】
面材１１の材質は特に限定されるものではなく、例えば、ウレタン樹脂、ポリエチレン（ＰＥ）樹脂、ポリスチロール樹脂等の樹脂、織布（例えば、平織等）や不織布等の布状体、紙、ゴム等からなるものであってもよい。また、面材１１は、単に基材としての役割だけでなく、様々な特性（光透過性、不燃性、難燃性、非ハロゲン性、柔軟性、耐衝撃性、耐熱性等）をロールスクリーン１に付与する役割を果たすものであってもよい。また、面材１１の色も特に限定されるものではなく、例えば、空間３０と空間４０との間の視界を妨げないようにする場合は面材１１を透明なものとしてもよい。逆に空間３０と空間４０との間で視界を遮りたいような場合は、面材１１を不透明なものとしてもよい。その場合、例えば、周囲の壁や天井と同系色としてもよい。
【００２３】
面材１１の一方の表面１１ｂには、表面１１ｂを覆うように，電波を遮蔽する電波遮蔽層１２が設けられている。このため、例えば、空間３０と空間４０とで異なる無線ＬＡＮを使用し、両無線ＬＡＮ間の混線をさけたいような場合には、図１に示すように、表面に電波遮蔽層１２が形成された面材１１を引き出して（つまり、空間３０と空間４０との境界に対して電波遮蔽層１２が占める面積の割合を比較的大きくして）、空間３０と空間４０とを電波遮蔽層１２によって区画することによって、空間３０と空間４０との間の電波の入出を規制することができる。このようにすることによって、例えば、空間３０からの電波Ｒは、電波遮蔽層１２によって反射されて空間４０への入射が規制される。
【００２４】
一方、空間３０と空間４０とで同じ無線ＬＡＮを使用する場合には、図３に示すように、表面に電波遮蔽層１２が形成された面材１１を支持部材１０に巻回して（つまり、空間３０と空間４０との境界に対して電波遮蔽層１２が占める面積の割合を比較的小さくして）空間３０と空間４０との間の電波の入出を許容するようにすることもできる。このようにすることによって、空間３０からの電波Ｒが空間４０にも入射するようになる。
【００２５】
すなわち、本実施形態１に係るロールスクリーン１は、開閉可能であり、必要に応じて電波の遮蔽状態を自在に調節することができる。
【００２６】
また、例えば、ひとつの部屋内で異なる無線ＬＡＮを使用する場合、本実施形態１のロールスクリーン１を用いて異なる無線ＬＡＮを使用する領域間を区画可能なように、例えば、部屋の略中央部を横断するように天井にロールスクリーン１を取り付けて、面材１１を引き出すことによって複数の電波遮蔽空間を区画形成することができる。すなわち、本実施形態１のロールスクリーン１は、既設のビルや部屋にも容易に取り付けて、ひとつの部屋の中に複数の電波遮蔽空間を形成することができ、また、不要になれば取り外すことができ、より自由且つ容易に電波環境の整備を行うことが可能となる。尚、区画形成したい電波遮蔽空間の形状によっては、支持部材１０を湾曲させたり、屈曲させた態様としてもよい。
【００２７】
本実施形態１において、電波遮蔽層１２は、特定の周波数の電波を選択的に遮蔽するものである。具体的には、電波遮蔽層１２は、特定の周波数の電波を選択的に反射させる複数のアンテナ１３が規則的に配列されてなるものである。このため、例えば、空間３０と空間４０とで相互に異なる無線ＬＡＮを使用するために、表面に電波遮蔽層１２が形成された面材１１を引き出して空間３０と空間４０とを電波遮蔽層１２によって区画して、空間３０において使用されている無線ＬＡＮと空間４０において使用されている無線ＬＡＮとの混線を抑制する一方、無線ＬＡＮ以外の電波（例えば、携帯電話やＰＨＳ等の電波）の入出が許容された電波遮蔽空間を区画形成することができる。例えば、空間３０と空間４０との間における無線ＬＡＮの混線を抑制しつつ、携帯電話やビル内で使用されるＰＨＳ等を空間３０と空間４０との間で使用することも可能となる。従って、本実施形態１に係るロールスクリーン１を用いることによって、より自由な電波環境の整備が可能となるので特に好ましい。
【００２８】
尚、アンテナ１３の形態は特に限定されるものではないが、例えば、図１に示すような形態とすることができる。以下、アンテナ１３の形態について、図１及び図４を参照してさらに詳細に説明する。
【００２９】
図４はアンテナ１３の平面図である。
【００３０】
図４に示すように、本実施形態１における各アンテナ１３は、３本の第１エレメント部１３ａと、３本の第２エレメント部１３ｂとを有する（以下、この形態のアンテナを「Ｔ−Ｙ型アンテナ」とすることがある。）。３本の第１エレメント部１３ａは、相互に１２０°の角度をなしてアンテナ中心Ｃ１から外方に延びている。各第２エレメント部１３ｂは第１エレメント部１３ａの外側端に結合されている。
【００３１】
各第１エレメント部１３ａの長さは相互に略同一であることが好ましい。また、各第２エレメント部１３ｂの長さも相互に略同一であることが好ましい。そうすることによって、電波遮蔽層１２の周波数選択性をより高くすることができる。
【００３２】
尚、第１エレメント部１３ａの長さ（Ｌ１）と第２エレメント部１３ｂの長さ（Ｌ２）とは相互に異なっていてもよく、また同一であってもよい。特に、第１エレメント部１３ａの長さ（Ｌ１）と第２エレメント部１３ｂの長さ（Ｌ２）とは、０＜Ｌ２＜２（３）1/2／Ｌ１という関係式を満たすことが好ましい。（Ｌ２）が２（３）1/2／Ｌ１以上である場合は、隣接する第２エレメント部１３ｂ同士が接触してしまい、所望の電波遮蔽効果が得られなくなるからである。また、特定周波数の高い遮蔽率を実現する観点から、第２エレメント部１３ｂの長さ（Ｌ２）は第１エレメント部１３ａの長さ（Ｌ１）の０．５倍以上２倍以下であることが好ましい。さらに好ましくは、０．７５倍以上２倍以下である。
【００３３】
また、第１エレメント部１３ａの幅と第２エレメント部１３ｂの幅とは相互に異なっていてもよく、また、同一であってもよい。本実施形態においては、第１エレメント部１３ａの幅と第２エレメント部１３ｂの幅とは略同一の幅（Ｌ３）とする。
【００３４】
上述のように、各アンテナ１３は、各第１エレメント部１３ａの外側端に結合された３本の第２エレメント部１３ｂを有する。このため、アンテナ１３は「Ｙ」字形の線状アンテナ（アンテナ中心から放射状に延びる３本の第１エレメント部のみにより構成され、第２エレメント部を有さない線状アンテナ）や、所謂エルサレムクロス型アンテナ（各々、アンテナ中心から相互に９０°の角度をなして放射状に略同一長さでもって延びる４本の線分状の第１エレメント部と、該各第１エレメント部の外側端に結合された線分状の第２エレメント部とを有するアンテナ）よりも高い周波数選択性を有する。従って、本実施形態１に係るロールスクリーン１は高い周波数選択性を有するものであり、遮蔽しようとする電波のみを的確に遮蔽させることができる。
【００３５】
また、アンテナ１３は第２エレメント部１３ｂを有するため、第２エレメント部１３ｂ同士を対向させて（好ましくは、緊密に対向させて）複数のアンテナ１３を配置することが容易である。第２エレメント部１３ｂ同士を対向させて（より好ましくは、第２エレメント部１３ｂ同士を緊密に対向させて）複数のアンテナ１３を配置することによって、特定周波数の電波に対する電波遮蔽率をより向上することができる。
【００３６】
第２エレメント部１３ｂ同士を対向させると共に、単位面積あたりにより多くのアンテナ１３を配置する観点から、第２エレメント部１３ｂはその中心において第１エレメント部１３ａの外側端に結合され、且つ第２エレメント部１３ｂと第１エレメント部１３ａとが直角をなすことが好ましい。
【００３７】
次に、第１エレメント部１３ａの長さ（Ｌ１）と第２エレメント部１３ｂの長さ（Ｌ２）とが同一である場合（ここでは、（Ｌ１）と（Ｌ２）を総称してエレメント長Ｌとする。）のロールスクリーン１の電波遮蔽特性について図５及び図６を参照しながら詳細に説明する。
【００３８】
図５はロールスクリーン１に入射する電波の周波数と透過減衰量との関係を表すグラフである。
【００３９】
図６はエレメント長Ｌとアンテナ１３によって反射される電波の周波数との関係を表すグラフである。
【００４０】
尚、図５において、長さ（Ｌ１）及び（Ｌ２）はそれぞれ１０．６ｍｍ、幅（Ｌ３）が０．７ｍｍである。
【００４１】
図５に示すように、ロールスクリーン１に入射した電波のうち特定周波数（約２．７ＧＨｚ）の電波の透過率が選択的に減衰する。換言すれば、ロールスクリーン１により、ロールスクリーン１に入射した電波のうち特定周波数（約２．７ＧＨｚ）の電波が選択的に遮蔽される。これは、ロールスクリーン１の電波遮蔽層１２、詳細には電波遮蔽層１２に含まれる複数のアンテナ１３のそれぞれが、入射した電波のうち特定周波数の電波を選択的に反射するためである。ここで、図６に示すように、第１エレメント部１３ａの長さ及び第２エレメント部１３ｂの長さ（エレメント長Ｌ）と、アンテナ１３に反射させようとする電波の周波数（特定周波数）とは相関する。具体的に、エレメント長Ｌが長くなるほど、アンテナ１３によって反射される電波の周波数は低くなる。逆に、エレメント長Ｌが短くなるほど、アンテナ１３によって反射される電波の周波数は高くなる。このため、第１エレメント部１３ａの長さと第２エレメント部１３ｂの長さとは、遮蔽させようとする電波の周波数（特定周波数）に応じて適宜決定することができる。例えば、第１エレメント部１３ａの長さと第２エレメント部１３ｂの長さとが同一である場合は、第１エレメント部１３ａ及び第２エレメント部１３ｂの長さを長くすることによって特定周波数を低下させることができる。一方、第１エレメント部１３ａ及び第２エレメント部１３ｂの長さを短くすることによって特定周波数を高くすることができる。具体的には、周波数５ＧＨｚの電波を遮蔽させるロールスクリーン１を作成する場合は、図６より、第１エレメント部１３ａの長さ（Ｌ１）と第２エレメント部１３ｂの長さ（Ｌ２）とをそれぞれ約６ｍｍと設定することができる。
【００４２】
それに対して、反射される電波の周波数は幅（Ｌ３）と大きく相関しない。すなわち、反射される電波の周波数は、主として、エレメント長Ｌによって決定される。
【００４３】
また、例えば、第１エレメント部１３ａの長さ（Ｌ１）を固定し、第２エレメント部１３ｂの長さ（Ｌ２）を調整することにより特定周波数を調整することも可能である。具体的には、第２エレメント部１３ｂの長さ（Ｌ２）を長くすることにより特定周波数を低くすることができる。一方、第２エレメント部１３ｂの長さ（Ｌ２）を短くすることにより特定周波数を高くすることが可能である。
【００４４】
アンテナ１３は、導電性を有するものであることが好ましい。すなわち、導電性材料を含むものであることが好ましい。導電材料としては、アルミニウム、銀、銅、金、白金、鉄、カーボン、黒鉛、酸化インジウムスズ（ＩＴＯ）、インジウム亜鉛酸化物（ＩＺＯ）、これらの混合物又は合金等が挙げられる。アンテナ１３は、これらの中でも、高い導電率を有し、比較的安価な銅、アルミニウム、銀のうち少なくともいずれかを含むものであることが好ましい。
【００４５】
アンテナ１３の厚さは１０μｍ以上２０μｍ以下であることが好ましい。アンテナ１３の厚さが１０μｍより小さいとアンテナ１３の導電性が低下すると共に、アンテナ１３の電波反射率も低下する傾向にある。アンテナ１３の厚さが２０μｍより大きいと、アンテナ１３の形成性が低下する傾向にある。
【００４６】
尚、アンテナ１３は、例えば、メッシュ状であってもよい。すなわち、多数の開口部を有するものであってもよい。アンテナ１３をメッシュ状にすることによって、比較的アンテナ１３を目立たなくすることができる。従って、特に面材１１が透明である場合などに有効である。さらに、アンテナ１３をメッシュ状とする場合、アンテナ１３の周囲にアンテナ１３のメッシュパターンと同じパターンで、且つ導電性を有さないメッシュ状の模様を形成しておくことがより好ましい。そうすることによって、アンテナ１３をより目立たないものとすることができる。
【００４７】
アンテナ１３は、例えば、面材１１の表面１１ｂ上に、スパッタ法等の成膜方法により導電膜（例えば、アルミニウム膜、銅膜、銀膜等）を成膜し、成膜した導電膜をフォトリソグラフィー等のパターニング方法により所定の形状寸法にパターニングすることにより作製してもよい。また、所定の形状寸法にパターニングされたアルミニウム等の薄膜を面材１１に粘着又は貼着することによりアンテナ１３を形成しても構わない。
【００４８】
また、例えば、粉末状の導電材料をバインダーに含ませたペースト（以下、「導電性ペースト」とすることがある。）を面材１１に均一に所定パターンで塗布し、その後乾燥させることにより作製してもよい。具体的には、ペーストを所定のパターンに形成した後、例えば１００℃以上２００℃以下の雰囲気中で１０分以上５時間以下乾燥させることによりアンテナ１３を作製してもよい。アンテナ１３を作製するための導電性ペーストは、粉末状の導電性材料（例えば、銀）をポリエステル樹脂中に分散混入させたものであってもよい。この場合、導電性材料の含有率は４０重量パーセント以上８０重量パーセント以下であることが好ましい。導電性材料の含有率は５０重量パーセント以上７０重量パーセント以下であることがより好ましい。導電性材料の含有率が４０重量パーセント未満であるとアンテナ１３の導電性が低下する傾向となる。一方、導電性材料の含有率が８０重量パーセントより多いと樹脂中に均一に分散混入させることが困難となる傾向がある。尚、ポリエステル樹脂は導電性材料と面材１１とを接着させる接着剤の役割をなす。
【００４９】
面材１１が多数の微細孔及び／又は凹凸を有するようなものの場合、具体的には、布状体（織布及び不織布を含む）やコンクリートや発泡性樹脂等からなる多孔質体であるような場合には、ペーストが面材１１に滲むこと、意図せず凹部に流れ込んでしまうこと等により形成されるアンテナ１３の形状寸法にばらつきが発生することを抑制するために、アンテナ１３の形成に先立って、面材１１を予めコーティング膜でコートして、表面１１ｂを平坦化すると共に、全体の厚み（面材１１の厚みとコーティング膜の厚み）を均一化しておくことが好ましい。コーティング膜の材質は特に限定されるものではないが、例えば、樹脂（具体的には、ウレタン樹脂、アクリル樹脂、ポリエステル樹脂等）、ゴム等の有機材料、又はガラス等の無機材料が挙げられる。それらの中でも、ペースト等のアンテナ１３の形成材料（例えば、液状の形成材料）に対する膨潤性が低いものであることが好ましい。コーティング膜の形成は、ロールコーター法、スリットダイコーター法、ドクターナイフコーター法、グラビアコーター法等により行うことができる。
【００５０】
その他、アンテナ１３は、例えば、スピンコート法、ドクターブレード法、吐出コート法、スプレーコート法、インクジェット法、凸版印刷法、凹版印刷法、スクリーン印刷法、マイクログラビアコート法、シルク印刷法、パターン圧着法、エッチング加工法、スパッタ法、蒸着法（例えば、化学気相蒸着法（ＣＶＤ法））、ミスト塗装法、型の嵌め込みによる埋め込み法等によっても形成することができる。
【００５１】
尚、本実施形態１では、電波遮蔽層１２が面材１１の一方の表面（１１ｂ）上に形成されている例について説明したが、電波遮蔽層１２が面材１１の両面に形成されていてもよい。この場合、一方の表面に形成する電波遮蔽層と他方の表面に形成する電波遮蔽層との形態を異ならせてもよい。具体的には、例えば、一方の表面に形成したアンテナとは反射させる電波の周波数が異なるアンテナを他方の面に形成してもよい。そうすることによって、複数種類の電波を遮蔽させることができるようになる。具体的には、無線ＬＡＮの送信用電波の周波数と受信用電波の周波数とが相互に異なるような場合、一方の面に送信用電波を反射させるアンテナを複数形成してなる電波遮蔽層を形成すると共に、他方の面に受信用電波を反射させるアンテナを複数形成してなるさらなるもう一つの電波遮蔽層を形成して、送信用電波及び受信用電波の両方を遮蔽する態様とすることが好ましい。また、一方の表面と他方の表面との両方に同形態のアンテナからなる電波遮蔽層１２を形成してもよい。そうすることによって、特定周波数の電波のより高い遮蔽が可能となる。
【００５２】
さらに高い電波遮蔽性を実現する観点から、空間３０と空間４０との間に複数の電波遮蔽性仕切面材を相互に離間するように多重に設けることが好ましい。具体的には、例えば、電波遮蔽性仕切面材としての遮光カーテンや遮光ロールスクリーン、ブラインド、シャッター等と、電波遮蔽性仕切面材としてのレースカーテン、ブラインド等とを多重（２重又は３重以上）に設けてもよい。この場合においても、上述した面材１１の両面に電波遮蔽層１２を設ける場合と同様に、複数の電波遮蔽層相互間で異なる形態であってもよいし、同形態であってもよい。
【００５３】
また、電波遮蔽層１２の上に、電波遮蔽層１２を物理的、又は化学的に保護するための保護膜（例えば樹脂膜）等を設けてもよい。具体的には、例えば電波遮蔽層が銀等の比較的酸化されやすい金属によってできているような場合には、電波遮蔽層の酸化を抑制するための参加防止膜を設けてもよい。また、比較的強度が弱い金属により電波遮蔽層が形成されている場合は、電波遮蔽層を構成する材料よりも高強度な材料により形成した保護膜を設けて、ロールスクリーン１の機械的耐久性を向上するようにしてもよい。
【００５４】
また、電波遮蔽層１２を面材１１の内部に設けてもよい。すなわち、電波遮蔽層１２は、面材１１の表面方向に広がるものである限り、特にその形態、配置は限定されるものではない。
【００５５】
本実施形態１では、電波遮蔽層１２が規則的に配列された複数のアンテナ１３により構成されている例について説明したが、例えば、周波数にかかわらず、入射する電波を遮蔽する場合は、電波遮蔽層１２を、１又は複数の導電膜（例えば、銀薄膜、銅薄膜、アルミニウム薄膜等）により構成してもよい。具体的には、ロールスクリーン１１の表面１１ｂを導電膜で被覆するようにしてもよい。
【００５６】
以上、本実施形態１では、本発明を実施した，電波遮蔽性仕切面材としてのロールスクリーン１を例に挙げて本発明例について説明したが、本発明はこれに限定されるものではなく、例えば、窓や垂れ幕等であってもよい。また、カーテン、シャッター、ブラインド、パーティション等の他の仕切面材であってもよい。
【００５７】
（実施形態２）
図７は本実施形態２に係るカーテン２の斜視図である。
【００５８】
図８は開状態にあるカーテン２の斜視図である。
【００５９】
本実施形態２では、本発明を実施した，電波遮蔽性仕切面材としてのカーテン２を例に挙げて本発明例について説明する。尚、本実施形態２の説明において、実質的に同じ機能を有する構成要素を実施形態１と共通の参照符号で説明し、説明を省略する。
【００６０】
カーテン２は、空間３０と空間４０との間に架橋された支持部材１０に複数のリングを介して開閉可能に取り付けられた面材１１と、面材１１の上に形成された電波遮蔽層１２とを備えている。このカーテン２を用いることによって、上記実施形態１に係るロールスクリーン１と同様に、図７に示すようにカーテン２を閉めることによって、空間３０と空間４０との間の電波の入出を規制する状態と、図８に示すようにカーテン２を開けることによって、空間３０と空間４０との間の電波の入出を許容する状態とを自由に選択形成することができる。すなわち、本実施形態２に係るカーテン２を用いることによっても、必要に応じた電波環境の自由な調整が可能となる。
【００６１】
さらに、カーテン２は既存の建物、部屋等にも容易に取り付けることができるため、本実施形態２に係るカーテン２を用いることによって、既存の建物、部屋の電波環境も自在に調整することができる。
【００６２】
また、より高い電波遮蔽性を実現する観点から、空間３０と空間４０との間にカーテン２を多重に設けてもよい。例えば、所謂２重カーテンのようにカーテン２を設けてもよい。
【００６３】
また、上記実施形態１と同様に、空間３０と空間４０との間の特定周波数の電波の入出のみを規制し、それ以外の周波数の電波の入出を許容する場合には、電波遮蔽層１２を規則的に配列された複数のアンテナ１３からなるものとすることが好ましい。
【００６４】
（実施形態３）
本発明を実施した電波遮蔽性仕切面材は、例えば、所謂縦型ブラインドであってもよい。本実施形態３では、電波遮蔽性仕切面材としてのブラインド３を例に挙げて本発明例について説明する。尚、本実施形態３の説明において、実質的に同じ機能を有する構成要素を実施形態１、２と共通の参照符号で説明し、説明を省略する。
【００６５】
図９は本実施形態３に係るブラインド３の斜視図である。
【００６６】
図１０は開状態にあるブラインド３の斜視図である。
【００６７】
図１１は面材１１が略水平となっているブラインド３の斜視図である。
【００６８】
本実施形態３に係るブラインド３は、空間３０と空間４０との間に架橋された支持部材１０と、一端が支持部材１０に固定された複数の紐状部材５１と、紐状部材５１によって相互に連結されており、相互に並行に位置する横長矩形状の複数の面材１１とを備えている。さらに、各紐状部材５１に連結されており、支持部材１０の端部に設けられた調節手段５０を備えており、この調節手段５０により、紐状部材５１によって相互に連結された複数の面材１１の回転操作及びブラインド３の上げ下げ操作をすることができるようになっている。
【００６９】
本実施形態３において、各面材１１の少なくとも一方の表面には電波遮蔽層１２が形成されている。このため、例えば、図９のように、調節手段５０を操作することによってブラインド３を下げ、且つ各面材１１を閉状態（略鉛直な状態）にして空間３０と空間４０との境界を電波遮蔽層１２によって覆うことによって、空間３０と空間４０との間の電波の入出を規制することができる。一方、空間３０と空間４０との間の電波の入出を許容する場合には、図１０に示すように、調節手段５０を操作してブラインド３を上げた状態とするか、又は、図１１に示すように、ブラインド３を下げた状態で各面材１１を略水平となるように回転させて開状態にすることができる。
【００７０】
このように、本実施形態３に係るブラインド３を用いることによっても、必要に応じた電波環境の自由な調整が可能となる。
【００７１】
また、ブラインド３も、カーテン２と同様に、既存の建物、部屋等にも容易に取り付けることができるため、本実施形態３に係るブラインド３を用いることによって、既存の建物、部屋の電波環境も自在に調整することができる。
【００７２】
また、より高い電波遮蔽性を実現する観点から、ブラインド３を多重に設けてもよいし、上記ロールスクリーン１やカーテン２、又は電波遮蔽層を備えたシャッターや窓等を併設してもよい。
【００７３】
また、上記実施形態１と同様に、空間３０と空間４０との間の特定周波数の電波の入出のみを規制し、それ以外の周波数の電波の入出を許容する場合には、電波遮蔽層１２を規則的に配列された複数のアンテナ１３からなるものとすることが好ましい。
【００７４】
（実施形態４）
上記実施形態３では所謂縦型のブラインド３について説明したが、本発明はこれに限定されるものではなく、例えば横型のブラインドであってもよい。本実施形態４では、電波遮蔽性仕切面材としての横型のブラインド４を例に挙げて本発明例について説明する。尚、本実施形態４の説明において、実質的に同じ機能を有する構成要素を実施形態１〜３と共通の参照符号で説明し、説明を省略する。
【００７５】
図１２は本実施形態４に係るブラインド４の斜視図である。
【００７６】
図１３は開状態にあるブラインド４の斜視図である。
【００７７】
図１４は面材１１が空間３０と空間４０との境界に対して略垂直となっているブラインド４の斜視図である。
【００７８】
ブラインド４は、空間３０と空間４０との間に架橋された棒状の支持部材１０と、一端が支持部材１０に固定された複数の紐状部材５２と、各紐状部材５２の他端に接続されており、相互に並行に位置する縦長矩形状の複数の面材１１と、複数の面材１１を相互に連結する紐状の連結部材５３とを備えている。さらに紐状部材５２、５３に連結されており、支持部材１０の端部に設けられた調節手段５０を備えており、この調節手段５０により、複数の面材１１の回転操作及びブラインド４の開閉操作をすることができるようになっている。
【００７９】
本実施形態４において、各面材１１の少なくとも一方の表面には電波遮蔽層１２が形成されている。このため、例えば、図１２に示すように、調節手段５０を操作することによって、ブラインド４を閉め、且つ各面材１１を閉状態（空間３０と空間４０との境界に沿った状態）にして空間３０と空間４０との境界を電波遮蔽層１２によって覆うことによって、空間３０と空間４０との間の電波の入出を規制することができる。一方、空間３０と空間４０との間の電波の入出を許容する場合には、図１３に示すように、調節手段５０を操作してブラインド４を開けた状態とするか、又は、図１４に示すように、ブラインド４を閉めた状態で各面材１１を空間３０と空間４０との境界に対して略垂直となるように回転させて開状態にすることができる。
【００８０】
このように、本実施形態４に係るブラインド４を用いることによっても、必要に応じた電波環境の自由な調整が可能となる。
【００８１】
また、ブラインド４も、カーテン２やブラインド３と同様に、既存の建物、部屋等にも容易に取り付けることができるため、本実施形態４に係るブラインド４を用いることによって、既存の建物、部屋の電波環境も自在に調整することができる。
【００８２】
また、より高い電波遮蔽性を実現する観点から、ブラインド４を多重に設けてもよいし、上記ロールスクリーン１やカーテン２、ブラインド３、又は電波遮蔽層を備えたシャッターや窓等を併設してもよい。
【００８３】
また、上記実施形態１と同様に、空間３０と空間４０との間の特定周波数の電波の入出のみを規制し、それ以外の周波数の電波の入出を許容する場合には、電波遮蔽層１２を規則的に配列された複数のアンテナ１３からなるものとすることが好ましい。
【００８４】
（実施形態５）
本実施形態５では、本発明を実施した電波遮蔽性仕切面材の例として、開閉可能に構成されたパーティション５を説明する。尚、本実施形態５の説明において、実質的に同じ機能を有する構成要素を実施形態１〜４と共通の参照符号で説明し、説明を省略する。
【００８５】
図１５は本実施形態５に係るパーティション５の背面図である。
【００８６】
図１６はパーティション５の正面図である。
【００８７】
図１７はパーティション５を開放した状態を表す背面図である。
【００８８】
本実施形態５に係るパーティション５は、床及び天井に対応して設けられたパーティション変位用レール５４（レール５４は天井又は床のみに設けられていてもよい）に変位可能に取り付けられた縦長矩形状の複数の面材１１と、その各面材１１の少なくとも一方の面に形成された電波遮蔽層１２とを備えている。
【００８９】
レール５４は、例えば、ひとつの部屋内に位置する空間３０と空間４０との間に（例えば、部屋の中央部を横切るように）設けられており、図１５及び図１６に示すように、レール５４に沿って複数の面材１１を配列させて空間３０と空間４０との境界を電波遮蔽層１２により覆うことによって、空間３０と空間４０とを電波的に区画することができるようになっている。すなわち、本実施形態５に係るパーティション５を用いることによってひとつの部屋に複数の電波遮蔽空間を区画形成することができる。また、空間３０と空間４０とで共通した無線ＬＡＮを使用する場合には、図１７に示すように、レール５４に沿って面材１１を隅に移動させて、空間３０と空間４０とを連通させるようにすればよい。こうすることによって、空間３０と空間４０との間の電波の入出が許容された状態が形成される。
【００９０】
このように、本実施形態５に係るパーティション５を用いることによっても、必要に応じた電波環境の自由な調整が可能となる。
【００９１】
また、パーティション５も、カーテン２やブラインド３、４と同様に、既存の建物、部屋等にも容易に取り付けることができるため、本実施形態５に係るパーティション５を用いることによって、既存の建物、部屋の電波環境も自在に調整することができる。
【００９２】
また、より高い電波遮蔽性を実現する観点から、パーティション５を多重に設けてもよいし、上記ロールスクリーン１やカーテン２、ブラインド３、４、又は電波遮蔽層を備えたシャッターや窓等を併設してもよい。
【００９３】
また、上記実施形態１と同様に、空間３０と空間４０との間の特定周波数の電波の入出のみを規制し、それ以外の周波数の電波の入出を許容する場合には、電波遮蔽層１２を規則的に配列された複数のアンテナ１３からなるものとすることが好ましい。
【００９４】
（実施形態６）
図１８は本実施形態６に係るプレーンシェード６の平面図である。
【００９５】
上記実施形態２では、本発明を実施した，左右に開く所謂横開きカーテンについて説明した。しかしながら、本発明は、この所謂横開きカーテンに限定されるものではない。例えば、上下に開閉されるカーテンの一種であるプレーンシェードであってもよい。本実施形態６では、本発明を実施したプレーンシェードについて説明する。尚、本実施形態６の説明において、実質的に同じ機能を有する構成要素を実施形態１〜５と共通の参照符号で説明し、説明を省略する。
【００９６】
図１８に示すように、本実施形態６に係るプレーンシェード６は、レースやプリント地等からなる可撓性の面材６０と、面材６０の上に形成された電波遮蔽層１２と、調整手段５０とを備えている。そして、調整手段５０を操作することによって、表面に電波遮蔽層１２が形成された面材６０を折りたたみながら上げたり下げたりできるように構成されている。
【００９７】
このプレーンシェード６を用いることによっても、上記カーテン２と同様に、このプレーンシェード６を挟んで隣接する空間相互間の電波の入出を規制する状態と許容する状態とを自由に選択形成することができる。すなわち、隣接する空間相互間の電波の入出を規制したい場合には、調整手段５０を操作してプレーンシェード６を下げて隣接する空間を相互に遮蔽することができる。一方、隣接する空間相互間の電波の入出を許容したい場合には、調整手段５０を操作してプレーンシェード６を挙げればよい。従って、本実施形態６に係るプレーンシェード６によっても、必要に応じた電波環境の自由な調整が可能となる。
【００９８】
さらに、プレーンシェード６は、既存の建物、部屋等にも容易に取り付け可能なものである。このため、プレーンシェード６を用いることによって、既存の建物や部屋の電波環境の自在な調整が可能となる。
【００９９】
勿論、プレーンシェード６と共に、カーテン２やロールスクリーン１、ブラインド３、４等を多重に設けても構わない。
【０１００】
（実施形態７）
図１９は本実施形態７に係るダブルロールスクリーン７の側面図である。
【０１０１】
本実施形態７に係るダブルロールスクリーン７は、上記実施形態１で説明したロールスクリーン１と、ロールスクリーン８とを備えている。ロールスクリーン８は、棒状の支持部材８０と、その支持部材８０に巻回されており、引き出し可能に構成されている可撓性の面材８１とを備えている。尚、ロールスクリーン１とは異なり、面材８１の表面には電波遮蔽層１２が形成されていない。そして、ダブルロールスクリーン７は、電波遮蔽層１２を備えたロールスクリーン１が室外側に位置し、電波遮蔽層１２を備えていないロールスクリーン８が室内側に位置するように取り付けて使用されるものである。すなわち、本実施形態７に係るダブルロールスクリーン７は、実施形態１のロールスクリーン１のさらに室内側に電波遮蔽層１２を有さない通常のロールスクリーン８を配置してなるものである。
【０１０２】
このため、ダブルロールスクリーン７を用いることによっても、上記実施形態１で説明したのと同様に、必要に応じた電波環境の自由な調整が可能となる。また、既存の建物や部屋の電波環境の自在な調整が可能となる。
【０１０３】
さらに、本実施形態７では、室内側に通常のロールスクリーン８が設けられている。このため、例えば室内への電波の入出を規制すべく、ロールスクリーン１の面材１１を引き出した状態であっても、ロールスクリーン８の面材８１もまた引き出した状態とすることによって電波遮蔽層１２が室内から視認されないようにすることができる。また、ロールスクリーン８は電波環境の整備に何ら寄与しない部材であるため、自由なデザインとすることができる。例えば、部屋に合わせたデザイン、色調とすることができる。従って、本実施形態７に係るダブルロールスクリーン７を用いることによって、自在な電波環境の整備が可能となるのみならず、デザイン的にも調和のとれた室内空間を形成することが可能となる。
【０１０４】
例えば、無地単色の壁及び天井を有する室内の窓部に上記実施形態１のロールスクリーン１を配した場合、ロールスクリーン１のアンテナ１３が非常に目立ってしまい、部屋のデザイン的な調和を損ねることとなる虞がある。しかしながら、壁や天井と同系色である無地の面材８１を備えたダブルロールスクリーン７を配した場合は、例えば、アンテナ１３が室内からは視認されず、壁や天井と同系色の面材８１のみが視認されるようになる。従って、室内空間のデザイン的調和が保持される。
【０１０５】
（変形例１）
以上、上記実施形態１〜７において、１種類のＴ−Ｙ型アンテナ１３が相互に等間隔に離間してマトリクス状に複数配列されてなる電波遮蔽層１２を備えた電波遮蔽性仕切面材の例について説明してきたが、本発明において、電波遮蔽層１２の構成はこの構成に限定されない。以下、変形例１〜１１として、本発明における電波遮蔽層１２の他の形態（電波遮蔽層１２ａ〜１２ｋ）について説明する。
【０１０６】
図２０は本変形例１における電波遮蔽層１２ａの平面図である。
【０１０７】
図２１は電波遮蔽層１２ａの一部分を拡大した平面図である。
【０１０８】
本変形例１では、電波遮蔽層１２は、複数のアンテナ１３が、所定間隔でマトリクス状に配列された複数のアンテナ集合体１５を構成しており、そのアンテナ集合体１５が規則的に（例えば、マトリクス状に）配列されてなる。具体的には、複数のアンテナ１３は、各々、第２エレメント部１３ｂ同士が対向するように配設された一対からなる複数のアンテナユニット１４を構成しており、さらに、その複数のアンテナユニット１４は、第２エレメント部１３ｂ同士が対向するように配設されて二次元に連続展開した六角形状の複数のアンテナ集合体１５を構成している。すなわち、各アンテナ集合体１５は、第２エレメント部１３ｂ同士を対向させて環状に配置された３つのアンテナユニット１４からなる。言い換えれば、アンテナ集合体１５は、第２エレメント部１３ｂ同士を対向させて環状に配置された６つのアンテナ１３からなる。
【０１０９】
本変形例１では、アンテナ集合体１５を構成する１８本の第２エレメント部１３ｂのうち１２本の第２エレメント部１３ｂが相互に略平行に緊密に対向するように設けられている。このように、比較的多くの第２エレメント部１３ｂ同士が緊密に対向するようにアンテナ１３を配置構成することによって、アンテナ１３の特定周波数の電波に対する電波反射率（電波遮蔽率）をより向上することができる。従って、特定周波数の電波に対する高い電波遮蔽率を有する電波遮蔽性仕切面材を実現することができる。
【０１１０】
尚、対向する第２エレメント部１３ｂ間の距離（Ｘ１、図２１参照）を短くするほどアンテナ１３の電波反射率（電波遮蔽性仕切面材の電波遮蔽率）が高くなる。具体的には、対向する第２エレメント部１３ｂ間の距離（Ｘ１）が０．４ｍｍ以上３ｍｍ以下であることが好ましい。より好ましい範囲は０．６ｍｍ以上１ｍｍ以下である。距離Ｘを０．４ｍｍより短くすると、対向する第２エレメント部１３ｂ同士が不所望に接触する虞がある。一方、距離Ｘが３ｍｍより長いと電波遮蔽率が低下する傾向にある。
【０１１１】
また、種々の入射角で入射する電波に対して一定した電波遮蔽性を実現する観点から、アンテナ集合体１５は六角形状（好ましくは略正六角形状）であることが好ましい。従って、第１エレメント部１３ａと第２エレメント部１３ｂとが直角をなしていることが好ましい。また、第２エレメント部１３ｂがその中心において第１エレメント部１３ａと結合していることが好ましい。
【０１１２】
（変形例２）
図２２は本変形例２における電波遮蔽層１２ｂの平面図である。
【０１１３】
本変形例２では、アンテナ集合体１５がさらに第２エレメント部１３ｂ同士が対向するように（所謂ハニカム状に）配置されている。このため、変形例２においては、ほぼすべての第２エレメント部１３ｂ同士が対向している。このように、アンテナ１３を配置することによって、変形例１よりもさらに、相互に対向するように設けられた第２エレメント部１３ｂを多くすることができる。このため、さらに高い電波遮蔽率を有する電波遮蔽性仕切面材を実現することができる。
【０１１４】
（変形例３）
図２３は本変形例３における電波遮蔽層１２ｃの平面図である。
【０１１５】
上記実施形態及び変形例では、電波遮蔽層１２は１種類のアンテナのみにより構成されているのに対して、本変形例３では、図２３に示すように、電波遮蔽層１２ｃは複数種類のアンテナにより構成されている。具体的には、電波遮蔽層１２ｃは、比較的大きな複数のアンテナ１６と、比較的小さな複数のアンテナ１７とにより構成されている。アンテナ１６及びアンテナ１７のそれぞれは、上述のアンテナ１３と同形態の所謂Ｔ−Ｙ型アンテナである。
【０１１６】
複数のアンテナ１６及び複数のアンテナ１７は、交番状に、且つ相互に干渉しないようにマトリクス状に離間して配置されている。アンテナ１６とアンテナ１７とは相互に相似形であってもよく、また、非相似形であってもよい。さらに、電波遮蔽層１２ｃはアンテナ１６及びアンテナ１７以外のアンテナをさらに含むものであってもよい。
【０１１７】
比較的大きなアンテナ１６と比較的小さなアンテナ１７とは、相互に異なる周波数選択性を有する。すなわち、アンテナ１６とアンテナ１７とは反射する電波の周波数が相互に異なるものである。このため、本変形例３によれば、相互に周波数が異なる２種の電波を選択的に遮蔽することができる電波遮蔽性仕切面材を実現することができる。
【０１１８】
本変形例３に係る電波遮蔽性仕切面材は、例えば、無線ＬＡＮが使用される環境のような，２．４ＧＨｚ帯の周波数の電波と、５．２ＧＨｚ帯の周波数の電波との２種の周波数の電波が使用される環境等の複数種類の周波数の電波が使用される環境に特に有用である。
【０１１９】
また、３種類以上の周波数の電波が使用されるような環境においては、相互に大きさの異なる３種類以上のアンテナにより電波遮蔽層１２ｃを構成してもよい。
【０１２０】
（変形例４）
図２４は本変形例４における電波遮蔽層１２ｄの平面図である。
【０１２１】
本変形例４においても、上記変形例３と同様に、電波遮蔽層１２ｄは、複数のアンテナ１６と複数のアンテナ１７とにより構成されている。尚、アンテナ１６及びアンテナ１７は、それぞれ変形例３におけるアンテナ１６及びアンテナ１７と同形態のアンテナである。
【０１２２】
本変形例４では、複数のアンテナ１６は、変形例２における複数のアンテナ１３と同様に、各々、第２エレメント部１６ｂ同士が対向するように配設された一対からなる複数のアンテナユニット１８を構成している。さらに、その複数のアンテナユニット１８は、第２エレメント部１６ｂ同士が対向するように配設されて二次元に連続展開した六角形状の複数のアンテナ集合体１９を構成している。すなわち、各アンテナ集合体１９は、第２エレメント部１６ｂ同士を対向させて環状に配置された３つのアンテナユニット１８からなる。言い換えれば、アンテナ集合体１９は、第２エレメント部１６ｂ同士を対向させて環状に配置された６つのアンテナ１３からなる。そして、アンテナ集合体１９がさらに第２エレメント部１３ｂ同士が対向するように（所謂ハニカム状に）配置されている。
【０１２３】
一方、複数のアンテナ１７は、変形例１における複数のアンテナ１３と同様に、各々、第２エレメント部１７ｂ同士が対向するように配設された一対からなる複数のアンテナユニット２０を構成しており、さらに、その複数のアンテナユニット２０は、第２エレメント部１７ｂ同士が対向するように配設されて二次元に連続展開した六角形状の複数のアンテナ集合体２１を構成している。そして、各アンテナ集合体２１はアンテナ集合体１９により包囲されるように配置されている。
【０１２４】
このような配列によれば、アンテナ１６の第２エレメント部１６ｂ同士、アンテナ１７の第２エレメント部１７ｂ同士をそれぞれ高い確率で対向させて、且つ両アンテナ１６及び１７をほぼ同様の密度で配置することができる。従って、アンテナ１６が反射する電波及びアンテナ１７が反射する電波の両方を、より高い周波数選択性で、且つより高い遮蔽率で遮蔽することができる。
【０１２５】
本変形例４では、第２エレメント部１６ｂ、１７ｂの長さが比較的短いことが好ましい。そうすることによって、アンテナ１６とアンテナ１７との接触を抑制することができる。従って、アンテナ集合体１９に包囲されるアンテナ集合体２１を構成するアンテナ１７の寸法自由度をより大きくすることができる。その結果、例えば比較的周波数の近い２種の電波を選択的に遮蔽可能な電波遮蔽性仕切面材が実現可能となる。
【０１２６】
（変形例５）
図２５は本変形例５における電波遮蔽層１２ｅの平面図である。
【０１２７】
本変形例５は上記変形例４のさらなる変形例である。本変形例５では、アンテナ集合体１９とアンテナ集合体２１とは、相互に異なる対称軸（詳細には、アンテナ１６、１７の配列方向に延びる線対称軸）を有するように、相互に傾斜するように配置されている。
【０１２８】
アンテナ集合体１９によりアンテナ集合体２１を包囲させるためには、アンテナ集合体２１を構成するアンテナ１７の寸法を、アンテナ集合体１９を構成するアンテナ１６の寸法より小さくする必要がある。変形例４に示すように、アンテナ集合体１９とアンテナ集合体２１とを傾斜させることなく配置させた場合、アンテナ１６とアンテナ１７とが相互に干渉しないようにアンテナ１７をアンテナ１６に対して非常に小さくしなければならず、アンテナ１６とアンテナ１７との設計自由度が低くなる。
【０１２９】
それに対して、本変形例５に示すように、アンテナ集合体１９とアンテナ集合体２１とを傾斜（例えば図２５では、θ＝１０°）させて配列した場合は、相互に対向する第２エレメント部１６ｂと、相互に対向する第２エレメント部１７ｂとの相対位置がずれる。このため、本変形例５では、変形例４に示す場合と比較して、アンテナ１６に対するアンテナ１７の相対大きさを比較的大きくすることができる。従って、アンテナ１６とアンテナ１７との形状寸法の設計自由度を広げることができる。この結果、周波数の近い（第１周波数との第２周波数との比（第１周波数＜第２周波数）が０．４５以上）２波に対する電波遮蔽が可能となる。
【０１３０】
また、図２５では、略六角形状のアンテナ集合体１９、アンテナ集合体２１を最密に配置しているが、所望の電波遮蔽率によっては、最密に配置せず、略六角形状のアンテナ集合体１９、２１の数をそれぞれ適宜調整することができる。
【０１３１】
（変形例６）
上記実施形態及び変形例１〜５では、１種類又は複数種類の周波数の電波を選択的に遮蔽可能な電波遮蔽性仕切面材について説明してきたが、本発明に係る電波遮蔽性仕切面材は、１種又は複数種類の周波数帯域の電波を選択的に遮蔽可能なものであってもよい。本変形例６では、特定の周波数帯域の電波を選択的に遮蔽可能なように、それぞれ異なる特定の周波数の電波を選択的に反射させる複数種類のアンテナにより電波遮蔽層を構成した例について説明する。具体的には、３種類のアンテナ２２ａ、２２ｂ、２２ｃにより電波遮蔽層１２ｆを構成した例について説明する。
【０１３２】
尚、「周波数帯域」とは比帯域が１０％を超える周波数の領域のことをいう。また、「特定の周波数帯域の電波を選択的に遮蔽する」電波遮蔽性仕切面材とは、１０ｄＢの比帯域（好ましくは２０ｄＢの比帯域、さらに好ましくは３０ｄＢの比帯域）が１０％を超える電波遮蔽性仕切面材のことをいう。それに対して、「特定の周波数の電波を選択的に遮蔽する」電波遮蔽性仕切面材とは、１０ｄＢの比帯域が１０％以下である電波遮蔽性仕切面材のことをいう。尚、１０ｄＢの比帯域は、１０ｄＢ以上遮蔽される電波の周波数の最大値をＦmaxとし、１０ｄＢ以上遮蔽される電波の周波数の最小値をＦminとした場合、２（Ｆmax−Ｆmin）／（Ｆmax＋Ｆmin）で表される。
【０１３３】
以下、図２６を参照しながら本変形例６における電波遮蔽層１２ｆの構成について詳細に説明する。
【０１３４】
図２６は本変形例６における電波遮蔽層１２ｆの平面図である。
【０１３５】
電波遮蔽層１２ｆは、相互に異なる特定の周波数の電波を選択的に反射させる複数種類のアンテナ２２、具体的には、複数の第１アンテナ２２ａ、複数の第２アンテナ２２ｂ、及び複数の第３アンテナ２２ｃの３種類のアンテナによって構成されている。第１アンテナ２２ａ、第２アンテナ２２ｂ、及び第３アンテナ２２ｃは、それぞれの電波反射スペクトルピークが相互に独立していないものである。言い換えれば、それぞれの電波反射スペクトルピークが連続しているものである。このため、本変形例に係る電波遮蔽層１２ｆは所定の幅を持った周波数帯域（例えば、８１５ＭＨｚ以上９２５ＭＨｚ以下の周波数帯域）の電波を選択的に反射させることができる。例えば、電波遮蔽層１２ｆは図２７で示されるような電波遮蔽特性（電波の透過減衰特性）を有する。電波反射スペクトルピークのより高い連続性を実現する観点から、電波遮蔽層１２ｆに含まれる各アンテナ２２の寸法は、アンテナ２２のうち基準となる種類のアンテナ２２の寸法の±１５％（好ましくは±１０％、より好ましくは±５％）以内であることが好ましい。
【０１３６】
図２７は電波遮蔽層１２ｆの電波遮蔽量（電波の透過減衰量）と周波数との相関を例示するグラフである。
【０１３７】
図２７に示すように、第１アンテナ２２ａのスペクトルピークＰ２と、第２アンテナ２２ｂのスペクトルピークＰ３と、第３アンテナ２２ｃのスペクトルピークＰ１とは相互に独立しておらず、連続している。すなわち、最も大きなピークであるＰ１のベースラインＢＬからの深さＨ１に対する、谷部のベースラインＢＬからの深さＨ２との比が５０％以下（３ｄＢ以上）である。そして、電波遮蔽層１２ｆによれば、ピークＰ１〜Ｐ３の間の周波数帯域の全域の電波が１０ｄＢ以上という高い遮蔽率で遮蔽（反射）される。また、１０ｄＢの比帯域が１０％よりも大きいことが好ましい。
【０１３８】
尚、「電波反射スペクトルピークが相互に独立していない（連続している）」とは、電波遮蔽性仕切面材の有する電波反射（遮蔽）スペクトルのうち最も大きなスペクトルの山部（ピーク）の電波反射（遮蔽）率に対するスペクトルピーク間の谷部における最小の電波反射（遮蔽）率の比が５０％より大きい（最も大きなスペクトルの山部（ピーク）の電波反射（遮蔽）率と谷部における最小の電波反射（遮蔽）率との差が３ｄＢより小さい）ことをいう。一方、「電波反射スペクトルピークが相互に独立している（連続していない）」とは、電波遮蔽性仕切面材の有する電波遮蔽スペクトル（電波反射スペクトル）のうち最も大きなスペクトルの山部（ピーク）の電波反射（遮蔽）率に対するスペクトルピーク間の谷部における最小の電波反射（遮蔽）率の比が５０％以下（最も大きなスペクトルの山部（ピーク）の電波反射（遮蔽）率と谷部における最小の電波反射（遮蔽）率との差が３ｄＢ以上）であることをいう。
【０１３９】
本変形例６では、第１アンテナ２２ａ、第２アンテナ２２ｂ、及び第３アンテナ２２ｃのそれぞれは、実施形態において説明したアンテナ１３と同形態の所謂Ｔ−Ｙ型アンテナである。しかし、第１アンテナ２２ａ、第２アンテナ２２ｂ、及び第３アンテナ２２ｃのそれぞれは、例えば「Ｙ」字状のアンテナ、所謂エルサレムクロス型のアンテナ等であってもよい。また、第１アンテナ２２ａ、第２アンテナ２２ｂ、及び第３アンテナ２２ｃは、相互に異なる形状のアンテナであってもよく、また、相互に相似形のアンテナであってもよい。
【０１４０】
次に、本変形例６におけるアンテナ２２ａ、２２ｂ、２２ｃの配置について、図２６を参照しながら詳細に説明する。
【０１４１】
図２６に示すように、電波遮蔽層１２ｆには、複数の第１アンテナ２２ａ、複数の第２アンテナ２２ｂ、及び複数の第３アンテナ２２ｃが、それぞれ第１アンテナ２２ａ、第２アンテナ２２ｂ、及び第３アンテナ２２ｃが一方向にこの順で交番状に配列されてなる複数のアンテナ列２３を構成するように二次元配列されている。言い換えれば、電波遮蔽層１２ｆは、それぞれ第１アンテナ２２ａ、第２アンテナ２２ｂ、及び第３アンテナ２２ｃが一方向にこの順で交番状に配列されたアンテナ列２３が複数、略並行に配置されてなるものである。
【０１４２】
電波遮蔽層１２ｆにおいて、各第１アンテナ２２ａはその第１アンテナ２２ａが属するアンテナ列２３の隣のアンテナ列２３に属する第２アンテナ２２ｂ及び第３アンテナ２２ｃに隣接している。同様に、各第２アンテナ２２ｂはその第２アンテナ２２ｂが属するアンテナ列２３の隣のアンテナ列２３に属する第１アンテナ２２ａ及び第３アンテナ２２ｃに隣接している。各第３アンテナ２２ｃはその第３アンテナ２２ｃが属するアンテナ列２３の隣のアンテナ列２３に属する第２アンテナ２２ｂ及び第１アンテナ２２ａに隣接している。言い換えれば、第１アンテナ２２ａと、その第１アンテナ２２ａが属するアンテナ列２３の両側に位置するアンテナ列２３に属する、その第１アンテナ２２ａに隣接する第１アンテナ２２ａとのアンテナ中心が三角形（好ましくは正三角形）を構成するように配置されている。且つ、第１アンテナ２２ａと、その第２アンテナ２２ｂが属するアンテナ列２３の両側に位置するアンテナ列２３に属する、その第２アンテナ２２ｂに隣接する第２アンテナ２２ｂとのアンテナ中心が三角形（好ましくは正三角形）を構成するように配置されている。且つ、第１アンテナ２２ａと、その第３アンテナ２２ｃが属するアンテナ列２３の両側に位置するアンテナ列２３に属する、その第３アンテナ２２ｃに隣接する第３アンテナ２２ｃとのアンテナ中心が三角形（好ましくは正三角形）を構成するように配置されている。
【０１４３】
このような配置にすることによって、例えば、第１アンテナ２２ａの第２エレメント部が隣のアンテナ列２３に属する第２アンテナ２２ｂと第３アンテナ２２ｃとの間に入り込むように、複数のアンテナ列２３を行方向に密に配列することが可能となる。言い換えれば、図２６に示すように、第２アンテナ２２ｂが配置された領域Ｒ内に隣接するアンテナ２２の第２エレメント部が入り込むような態様で密にアンテナ２２を配置することが可能となる。よって、単位面積あたりにより多くのアンテナ２２ａ、２２ｂ、２２ｃを密に配置することができる。
【０１４４】
ここで、電波の遮蔽率は単位面積あたりのアンテナ２２の数量と相関し、単位面積あたりのアンテナ２２の数量が増加すると電波の遮蔽率も増加するため、本変形例６におけるアンテナ２２の配置によればさらに高い電波遮蔽率を実現することが可能となる。また、第１アンテナ２２ａ、第２アンテナ２２ｂ、及び第３アンテナ２２ｃの単位面積あたりに含まれる個数を略同一にすることができるため、周波数帯域における電波遮蔽ムラを抑制することができる。尚、より単位面積あたりのアンテナ２２の数量を多くする観点から、第２エレメント部は第１エレメント部よりも短い方が好ましい（Ｌ２＞Ｌ１）。
【０１４５】
また、本変形例６におけるアンテナ２２の配列では、複数のアンテナ２２が第２エレメント部同士が平行に対向しないように配列されている。このため、アンテナ２２の周波数選択性を比較的低く保つことができる。言い換えれば、アンテナ２２の比帯域を比較的広く保つことができる。従って、特定の周波数帯域全域の電波に対する偏りの少ない良好な電波遮蔽率を実現することができる。
【０１４６】
（変形例７）
以上、Ｔ−Ｙ型アンテナ（アンテナ１３、１６、１７）により構成された電波遮蔽層１２の例について説明してきたが、電波遮蔽層１２はＴ−Ｙ型アンテナ以外のアンテナにより構成されていてもよい。例えば、図２８に示すように、電波遮蔽層１２ｇは、マトリクス状に配列された複数の「Ｙ」字状のアンテナ２４により構成されていてもよい。尚、「Ｙ」字状のアンテナ２４とは、具体的には、各々、アンテナ中心から相互に１２０°の角度をなして放射状に略同一長さでもって延びる３本の線分状の第１エレメント部２４ａにより構成されたもののことをいう。
【０１４７】
（変形例８）
本変形例８は、上記変形例７のさらなる変形例である。上記変形例７では、電波遮蔽層１２ｇが１種類のアンテナ２４のみにより構成されているのに対し、本変形例８では、電波遮蔽層１２ｈは、相互に大きさの異なる２種類の「Ｙ」字状アンテナ２５、２６により構成されている。この構成によれば、相互に周波数の異なる複数種類の電波の遮蔽が可能な電波遮蔽性仕切面材を実現することができる。
【０１４８】
図２９に示すように、本変形例８では、比較的大きなアンテナ２５が、第１エレメント部同士を対向させるように配列されている。具体的には、あるアンテナ２５の３本の第１エレメント部のそれぞれに異なるアンテナ２５の第１エレメント部が平行に且つ密に対向するように配列されている。そして、比較的大きなアンテナ２５により区画形成された六角形状の領域のそれぞれに、比較的小さなアンテナ２４がひとつずつ配置されている。このような配列にすることによって、アンテナ２５の特定周波数の電波に対する電波遮蔽率を向上することができる。
【０１４９】
（変形例９）
図３０は、本変形例９における電波遮蔽層１２ｉの平面図である。
【０１５０】
本実施例１０では、電波遮蔽層１２ｉは、所謂エルサレムクロス型の複数のアンテナ２７により構成されている。各アンテナ２７は、各々、アンテナ中心から相互に９０°の角度をなして放射状に略同一長さでもって延びる４本の線分状の第１エレメント部２７ａと、各第１エレメント部の外側端に（典型的には垂直に）結合された線分状の第２エレメント部２７ｂとを有するものである。このような形状のアンテナ２７により電波遮蔽層１２ｉを構成することによって、上記変形例７、８で説明した「Ｙ」字状のアンテナにより電波遮蔽層を構成する場合よりも高い周波数選択性（但し、所謂Ｔ−Ｙ型アンテナにより電波遮蔽層を構成した場合よりは低い周波数選択性）を実現することができる。
【０１５１】
複数のアンテナ２７は、隣接するアンテナ２７の第２エレメント部２７ｂ同士が対向するように（好ましくは、平行に且つ密に対向するように）マトリクス状に配列されている。この配列によれば、アンテナ２７の特定周波数の電波に対する電波遮蔽率をさらに向上することができる。
【０１５２】
（変形例１０）
図３１は、本変形例１０における電波遮蔽層１２ｊの平面図である。
【０１５３】
本変形例１０は、上記変形例９のさらなる変形例である。上記変形例９では、電波遮蔽層１２ｉが１種類のアンテナ２７のみにより構成されているのに対し、本変形例１０では、電波遮蔽層１２ｊは、相互に大きさの異なる２種類のエルサレムクロス型アンテナ２８、２９により構成されている。この構成によれば、相互に周波数の異なる複数種類の電波の遮蔽が可能な電波遮蔽性仕切面材を実現することができる。
【０１５４】
図３１に示すように、本変形例１０では、複数のアンテナ２８が、隣接して配置されたアンテナ２８の第２エレメント部２８ｂ同士が対向するように（好ましくは、平行に且つ密に対向するように）マトリクス状に配列されている。そして、比較的大きなアンテナ２８により区画形成された領域のそれぞれに、比較的小さなアンテナ２９がひとつずつ配置されている。
【０１５５】
このような配列にすることによって、アンテナ２８の特定周波数の電波に対する電波遮蔽率を向上することができる。
【０１５６】
（変形例１１）
図３２は、本変形例１１における電波遮蔽層１２ｋの平面図である。
【０１５７】
本変形例１１は、アンテナ２８、２９の配列のみを異にする上記変形例１０のさらなる変形例である。
【０１５８】
本変形例１１では、図３２において横方向に第２エレメント部２８ｂ同士が対向する（好ましくは、平行に且つ密に対向する）ように配列されたアンテナ２８の列と、同方向に第２エレメント部２９ｂ同士が対向する（好ましくは、平行に且つ密に対向する）ように配列されたアンテナ２９の列とが、図３２において縦方向に交互に配列されている。このように配列することによって、アンテナ２８、２９それぞれの特定周波数の電波に対する電波遮蔽率を向上することができる。
【産業上の利用可能性】
【０１５９】
以上説明したように、本発明に係る電波遮蔽性仕切面材は、シャッター、カーテン、ブラインド、窓、間仕切り、ロールスクリーン又は垂れ幕等として有用である。
【図面の簡単な説明】
【０１６０】
【図１】実施形態１に係るロールスクリーン１の斜視図である。
【図２】図１中の切り出し線ＩＩ−ＩＩで切り出された部分の断面図である。
【図３】ロールスクリーン１の使用態様を表す斜視図である。
【図４】図４はアンテナ１３の平面図である。
【図５】ロールスクリーン１に入射する電波の周波数と透過減衰量との関係を表すグラフである。
【図６】エレメント長Ｌとアンテナ１３によって反射される電波の周波数との関係を表すグラフである。
【図７】実施形態２に係るカーテン２の斜視図である。
【図８】開状態にあるカーテン２の斜視図である。
【図９】実施形態３に係るブラインド３の斜視図である。
【図１０】開状態にあるブラインド３の斜視図である。
【図１１】面材１１が略水平となっているブラインド３の斜視図である。
【図１２】実施形態４に係るブラインド４の斜視図である。
【図１３】開状態にあるブラインド４の斜視図である。
【図１４】面材１１が空間３０と空間４０との境界に対して略垂直となっているブラインド４の斜視図である。
【図１５】実施形態５に係るパーティション５の背面図である。
【図１６】パーティション５の正面図である。
【図１７】パーティション５を開放した状態を表す背面図である。
【図１８】実施形態６に係るプレーンシェード６の平面図である。
【図１９】実施形態７に係るダブルロールスクリーン７の側面図である。
【図２０】変形例１における電波遮蔽層１２ａの平面図である。
【図２１】電波遮蔽層１２ａの一部分を拡大した平面図である。
【図２２】変形例２における電波遮蔽層１２ｂの平面図である。
【図２３】変形例３における電波遮蔽層１２ｃの平面図である。
【図２４】変形例４における電波遮蔽層１２ｄの平面図である。
【図２５】変形例５における電波遮蔽層１２ｅの平面図である。
【図２６】変形例６における電波遮蔽層１２ｆの平面図である。
【図２７】電波遮蔽層１２ｆの電波遮蔽量（電波の透過減衰量）と周波数との相関を例示するグラフである。
【図２８】変形例７における電波遮蔽層１２ｇの平面図である。
【図２９】変形例８における電波遮蔽層１２ｈの平面図である。
【図３０】変形例９における電波遮蔽層１２ｉの平面図である。
【図３１】変形例１０における電波遮蔽層１２ｊの平面図である。
【図３２】変形例１１における電波遮蔽層１２ｋの平面図である。
【符号の説明】
【０１６１】
１、８      ロールスクリーン
２      カーテン
３、４  ブラインド
５      パーティション
７      ダブルロールスクリーン
１０、８０      支持部材
１１、６０、８１      面材
１２      電波遮蔽層
１３、１６、１７、２２、２４、２５、２６、２７、２８、２９    アンテナ
１３ａ、２７ａ    第１エレメント部
１３ｂ、１６ｂ、１７ｂ、２７ｂ、２８ｂ、２９ｂ    第２エレメント部
１４、１８、２０      アンテナユニット
１５、１９、２１      アンテナ集合体
２３      アンテナ列
３０、４０      空間
【図１】
0004838053.tif 000002
【図２】
0004838053.tif 000003
【図３】
0004838053.tif 000004
【図４】
0004838053.tif 000005
【図５】
0004838053.tif 000006
【図６】
0004838053.tif 000007
【図７】
0004838053.tif 000008
【図８】
0004838053.tif 000009
【図９】
0004838053.tif 000010
【図１０】
0004838053.tif 000011
【図１１】
0004838053.tif 000012
【図１２】
0004838053.tif 000013
【図１３】
0004838053.tif 000014
【図１４】
0004838053.tif 000015
【図１５】
0004838053.tif 000016
【図１６】
0004838053.tif 000017
【図１７】
0004838053.tif 000018
【図１８】
0004838053.tif 000019
【図１９】
0004838053.tif 000020
【図２０】
0004838053.tif 000021
【図２１】
0004838053.tif 000022
【図２２】
0004838053.tif 000023
【図２３】
0004838053.tif 000024
【図２４】
0004838053.tif 000025
【図２５】
0004838053.tif 000026
【図２６】
0004838053.tif 000027
【図２７】
0004838053.tif 000028
【図２８】
0004838053.tif 000029
【図２９】
0004838053.tif 000030
【図３０】
0004838053.tif 000031
【図３１】
0004838053.tif 000032
【図３２】
0004838053.tif 000033