(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
フラーレンＣ60と下記式（１）
【化１】
0004746834.tif 000004
（式中、Ｌは３，３−ジエトキシプロピル基であるかまたは未置換のＣ1-12アルキル基を表し、Ｒ1および Ｒ2は、相互に独立してＣ1-6のアルキル基を表し、ｍは１０〜２０，０００であり、そしてｎは１〜１０，０００である。）で表されるブロックコポリマーから形成される複合体であって、かつ、水中で透明な分散液を形成しうる、ことを特徴とする複合体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、フラーレンＣ60を内包し、そしてブロックコポリマーをベースとする微小粒子の複合体に関する。
【背景技術】
【０００２】
フラーレンC60は、それらの新奇な構造のため、多岐にわたる技術分野、例えば、医薬、体内診断、化粧品、等での使用が期待されている。
【０００３】
しかし、特に、これらの技術分野で使用するには、フラーレンが水に不溶性であるため一定の制限があった。したがって、フラーレンを可溶化するためにフラーレンの炭素原子にヒドロキシル基を導入した各種フラロールの提供（特許文献１参照。）や、例えば、金属内包フラーレンまたはその塩の表面をスルホン基、ケトン基、アミノ基およびアルキル基からなる群より選ばれる官能基を有する多糖類で被覆したものも提供されている（特許文献２参照。）。
【特許文献１】特開平７−０４８３０２号公報
【特許文献２】特開平８−１４３４７８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明の目的は、フラーレンの可溶化が達成された新たな組成物または複合体を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明者らの一部は、ＤＮＡ等の生体内標的への有力な送達手段として、ＤＮＡとポリエチレングリコール−ｂｌｏｃｋ−ポリ（２−Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ）エチルメタクリレートのポリマーミセル複合体を提供した（K. Kataoka et al., Macromolecules 1999, 32, 6892-6894参照）。しかし、以外にも、本発明者らは、かかるブロックコポリマーは、水溶性であり、しかも炭素原子から本質的になるフラーレンC60とも複合体を形成し、それらを可溶化しうることを、ここに見出した。
【０００６】
したがって、本発明によれば、フラーレンC60を内包したポリマーをベースとする微小粒子の複合体であって、微小粒子が、一般式（１）：
【０００７】
【化１】
0004746834.tif 000002
【０００８】
（式中、Ｌはジエトキシル化されているかまたは未置換のC1-12アルキル基を表し、R1 および R2は、相互に独立してC1-6のアルキル基を表し、mは １０〜２０，０００であり、そしてnは１〜１０，０００である。）で表されるブロックコポリマーから形成され、ポリエチレングリコールのポリマー鎖セグメントをシェル部とし、ポリ（メタクリル酸アルキルアミノエチル）のポリマー鎖セグメントをコア部とする、ことを特徴とする複合体が提供される。
【０００９】
微小粒子が三級アミノ基または二級アミノ基を担持した反復単位を含有するポリマー鎖セグメントをコアとし、そして非イオン性の親水性ポリマー鎖セグメントをシエルとする構造物を形成できるブロックコポリマーに由来することを特徴とする微小粒子の複合体が提供される。
【発明の効果】
【００１０】
本発明に従う、フラーレンを内包する微小粒子の複合体は、調製後に凍結乾燥した場合であっても、極めて容易に水中に分散もしくは溶解して透明で、かつ安定な溶液を形成しうる。
【００１１】
以下、本発明をより具体的に記述する。
【００１２】
本発明にいう、「フラーレンC60」とは、当該技術分野で周知の６０の炭素原子からなる閉殻(またはかご形)構造を有する化合物である。また、本発明では、フラーレンC60の他に、フラーレンC50、C70および／またはC76等が１０％程度まで含まれていても本発明の範囲に包含されるものと理解されねばならない。
【００１３】
このような、フラーレンC60を上記一般式(１)で表されるブロックコポリマーで形成される微小粒子に封入するには、フラーレンC60とブロックコポリマーの両者を、それらを溶解しうる溶媒、例えば、塩化メチレン等に溶解した後、溶媒を留去し、次いで残留物を水に徐々に溶解していくか、または後述する実施例に記載する方法によればよい。
【００１４】
こうして形成される微小粒子の複合体は、通常、ブロックコポリマー対炭素化合物を、重量比で、１００００：１、好ましくは１００：１の割合で含む。かような微小粒子の複合体は、水中で安定かつ透明な分散液または溶液を形成しうる。
【００１５】
以下、具体例を参照しながら本発明をさらに具体的に説明するが、本発明をこれらに限定することを意図するものでない。
＜ブロックコポリマーの製造例＞
【００１６】
【化２】
0004746834.tif 000003
アセタール−ＰＥＧ／ＰＡＭＡの構造式  
【００１７】
アルゴン下２００ｍＬナスフラスコに溶媒として蒸留テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）５０ｍＬを入れ、開始剤として３,３′−ジエトキシ−１−プロパノール（Ｍｗ＝１４８、ｄ＝０.９４１）を１５７μＬ入れた。その後、カリウムナフタレン（Ｋ−Ｎａｐｈ（ｃ＝０.３６５６ｍｏｌ／Ｌ））を２.７３ｍＬ入れメタル化した。次にエチレンオキシド（ＥＯ（Ｍｗ＝４４、ｄ＝０.８８））５.６８ｍＬを入れた後水冷下で２日間撹拌した。２日後、少量をサンプリングし、ＧＰＣで解析を行った後、２−（Ｎ,Ｎ−ジメチルアミノ）エチルメタクリレート（ＰＡＭＡ；ＭＷ＝１５７.２１）を４.２９ｍＬ入れ、氷冷下で３０分撹拌し、ＧＰＣでサンプリングを行った。最後にメタノールで反応を停止させた。
【００１８】
反応停止後、イソプロピルアルコール再沈、遠心分離を行い、ベンゼン凍結乾燥をし、回収した。
【００１９】
精製したポリマーの分子量はＰＥＧ／ＰＡＭＡ＝４,５００／５,５００であった。
【実施例１】
【００２０】
透析法による水中でのフラーレンの分散安定化
フラーレン：アセタール−ＰＥＧ−ＰＭＡＭＡブロックコポリマーの混合比（Ｆ：Ｐ）が１：０、１：０.５、１：１となるように溶媒ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）２５ｍＬ中にフラーレン１ｍｇ、ブロックコポリマー１３.８ｍｇを加え（Ｆ：Ｐ＝１：１の場合）、６時間超音波処理を行った後、一晩静置した。その後、蒸留水で一晩膨潤させた分画分子量１２０００−１４０００の透析膜中に溶液を入れ、透析を行った（水交換３回）。こうして得られた３０ｍＬのフラーレン内包微小粒子の溶液の溶媒を凍結乾燥により除去し、その後蒸留水５ｍＬ加え、再分散させた。その後、再度ＤＬＳ測定を行った。
【００２１】
こうして濃縮後の溶液はフラーレン特有の黒褐色を呈した。ブロックコポリマー非存在下では濃縮によって濁度を生ずるものの、本発明に従う複合体では凍結乾燥後にも極めて容易に水中に分散溶解した。混合比がＦ：Ｐ＝１：１、１：０.５のものを再度ＤＬＳ測定を行ってみたところ、濃縮再分散を行う前よりはフォトンカウントが増加したが、依然測定に十分なフォトンカウントは得ることができなかった。このようにこの条件で調製したフラーレン粒子は光散乱で検出できる粒径（およそ３ｎｍ）以下のほぼ分子状分散に近い形で分散している。
【実施例２】
【００２２】
バブリング蒸発法による水中でのフラーレンの分散安定化
フラーレン１ｍｇを塩化メチレン溶媒２５ｍＬに混ぜ、超音波をかけることで塩化メチレン中に溶解させた。その後、アセタール−ＰＥＧ−ＰＭＡＭＡブロックコポリマー１３９ｍｇを溶媒に入れ、超音波を２時間かけた後、一晩静置した。
【００２３】
このようにして調製した塩化メチレン溶液をアルゴンバブリングをしている蒸留水４０ｍＬに滴下していった。こうして調製した溶液は、実施例１に記載のものと同様に、淡黄色の透明溶液を与える微小粒子の複合体を提供した。得られた水中分散安定化フラーレン複合体の溶液のＤＬＳ測定を行った結果、粒径１７０ｎｍ程度のナノ粒子が形成されていることが確認できた。
【産業上の利用可能性】
【００２４】
本発明に従う、フラーレン内包微小粒子複合体は、フラーレンを水可溶化しうるので、医薬、診断薬等の分野でのフラーレンの使用範囲を拡大できる。