(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
式Ａ：
【化１】
0004679514.tif 000035
［式中、ａは０又は１であり；ｂは０又は１であり；ｍは０、１又は２であり；ｎは０、１、２又は３であり；ｐは０、１又は２であり；ｑは０、１、２又は３であり；ｒは０又は１であり；ｓは０又は１であり；ｔは２、３、４、５又は６であり；
Ｒ１は１）（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂＣ１−Ｃ１０アルキル、２）（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂアリール、３）Ｃ２−Ｃ１０アルケニル、４）Ｃ２−Ｃ１０アルキニル、５）（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂヘテロシクリル、６）（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂＣ３−Ｃ８シクロアルキル、７）ＣＯ２Ｈ、８）ハロ、９）ＣＮ、１０）ＯＨ、１１）ＯｂＣ１−Ｃ６ペルフルオロアルキル、１２）Ｏａ（Ｃ＝Ｏ）ｂＮＲ６Ｒ７、１３）ＮＲｃ（Ｃ＝Ｏ）ＮＲ６Ｒ７、１４）Ｓ（Ｏ）ｍＲａ、１５）Ｓ（Ｏ）２ＮＲ６Ｒ７、１６）ＮＲｃＳ（Ｏ）ｍＲａ、１７）オキソ、１８）ＣＨＯ、１９）ＮＯ２、２０）ＮＲｃ（Ｃ＝Ｏ）ＯｂＲａ、２１）Ｏ（Ｃ＝Ｏ）ＯｂＣ１−Ｃ１０アルキル、２２）Ｏ（Ｃ＝Ｏ）ＯｂＣ３−Ｃ８シクロアルキル、２３）Ｏ（Ｃ＝Ｏ）Ｏｂアリール、２４）Ｏ（Ｃ＝Ｏ）Ｏｂ−複素環、及び２５）Ｏａ−Ｐ＝Ｏ（ＯＨ）２から独立して選択され、前記アルキル、アリール、アルケニル、アルキニル、ヘテロシクリル、及びシクロアルキルは場合によりＲｚから選択される１個以上の置換基で置換されており；
Ｒ２は１）（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂＣ１−Ｃ１０アルキル、２）（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂアリール、３）Ｃ２−Ｃ１０アルケニル、４）Ｃ２−Ｃ１０アルキニル、５）（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂヘテロシクリル、６）（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂＣ３−Ｃ８シクロアルキル、７）ＣＯ２Ｈ、８）ハロ、９）ＣＮ、１０）ＯＨ、１１）ＯｂＣ１−Ｃ６ペルフルオロアルキル、１２）Ｏａ（Ｃ＝Ｏ）ｂＮＲ６Ｒ７、１３）ＮＲｃ（Ｃ＝Ｏ）ＮＲ６Ｒ７、１４）Ｓ（Ｏ）ｍＲａ、１５）Ｓ（Ｏ）２ＮＲ６Ｒ７、１６）ＮＲｃＳ（Ｏ）ｍＲａ、１７）ＣＨＯ、１８）ＮＯ２、１９）ＮＲｃ（Ｃ＝Ｏ）ＯｂＲａ、２０）Ｏ（Ｃ＝Ｏ）ＯｂＣ１−Ｃ１０アルキル、２１）Ｏ（Ｃ＝Ｏ）ＯｂＣ３−Ｃ８シクロアルキル、２２）Ｏ（Ｃ＝Ｏ）Ｏｂアリール、２３）Ｏ（Ｃ＝Ｏ）Ｏｂ−複素環、及び２４）Ｏａ−Ｐ＝Ｏ（ＯＨ）２から独立して選択され、前記アルキル、アリール、アルケニル、アルキニル、ヘテロシクリル、及びシクロアルキルは場合によりＲｚから選択される１、２又は３個の置換基で置換されており；
Ｒ３及びＲ４はＨ、Ｃ１−Ｃ６−アルキル及びＣ１−Ｃ６−ペルフルオロアルキルから独立して選択されるか、又はＲ３及びＲ４は結合して−（ＣＨ２）ｔ−を形成し、式中、炭素原子の１個は場合によりＯ、Ｓ（Ｏ）ｍ、−Ｎ（Ｒｂ）Ｃ（Ｏ）−、及び−Ｎ（ＣＯＲａ）−から選択される部分で置換されており；
Ｒ５は１）（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂＣ１−Ｃ１０アルキル、２）（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂアリール、３）Ｃ２−Ｃ１０アルケニル、４）Ｃ２−Ｃ１０アルキニル、５）（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂヘテロシクリル、６）（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂＣ３−Ｃ８シクロアルキル、７）ＣＯ２Ｈ、８）ハロ、９）ＣＮ、１０）ＯＨ、１１）ＯｂＣ１−Ｃ６ペルフルオロアルキル、１２）Ｏａ（Ｃ＝Ｏ）ｂＮＲ６Ｒ７、１３）ＮＲｃ（Ｃ＝Ｏ）ＮＲ６Ｒ７、１４）Ｓ（Ｏ）ｍＲａ、１５）Ｓ（Ｏ）２ＮＲ６Ｒ７、１６）ＮＲｃＳ（Ｏ）ｍＲａ、１７）オキソ、１８）ＣＨＯ、１９）ＮＯ２、２０）Ｏ（Ｃ＝Ｏ）ＯｂＣ１−Ｃ１０アルキル、２１）Ｏ（Ｃ＝Ｏ）ＯｂＣ３−Ｃ８シクロアルキル、及び２２）Ｏａ−Ｐ＝Ｏ（ＯＨ）２から独立して選択され、前記アルキル、アリール、アルケニル、アルキニル、ヘテロシクリル、及びシクロアルキルは場合によりＲｚから選択される１個以上の置換基で置換されており；
Ｒ６及びＲ７は１）Ｈ、２）（Ｃ＝Ｏ）ＯｂＲａ、３）Ｃ１−Ｃ１０アルキル、４）アリール、５）Ｃ２−Ｃ１０アルケニル、６）Ｃ２−Ｃ１０アルキニル、７）ヘテロシクリル、８）Ｃ３−Ｃ８シクロアルキル、９）ＳＯ２Ｒａ、１０）（Ｃ＝Ｏ）ＮＲｂ２、１１）ＯＨ、及び１２）Ｏａ−Ｐ＝Ｏ（ＯＨ）２から独立して選択され、前記アルキル、シクロアルキル、アリール、ヘテロシクリル、アルケニル、及びアルキニルは場合によりＲｚから選択される１個以上の置換基で置換されており；
Ｒｚは１）（Ｃ＝Ｏ）ｒＯｓ（Ｃ１−Ｃ１０）アルキル、２）Ｏｒ（Ｃ１−Ｃ３）ペルフルオロアルキル、３）（Ｃ０−Ｃ６）アルキレン−Ｓ（Ｏ）ｍＲａ、４）オキソ、５）ＯＨ、６）ハロ、７）ＣＮ、８）（Ｃ＝Ｏ）ｒＯｓ（Ｃ２−Ｃ１０）アルケニル、９）（Ｃ＝Ｏ）ｒＯｓ（Ｃ２−Ｃ１０）アルキニル、１０）（Ｃ＝Ｏ）ｒＯｓ（Ｃ３−Ｃ６）シクロアルキル、１１）（Ｃ＝Ｏ）ｒＯｓ（Ｃ０−Ｃ６）アルキレン−アリール、１２）（Ｃ＝Ｏ）ｒＯｓ（Ｃ０−Ｃ６）アルキレン−ヘテロシクリル、１３）（Ｃ＝Ｏ）ｒＯｓ（Ｃ０−Ｃ６）アルキレン−Ｎ（Ｒｂ）２、１４）Ｃ（Ｏ）Ｒａ、１５）（Ｃ０−Ｃ６）アルキレン−ＣＯ２Ｒａ、１６）Ｃ（Ｏ）Ｈ、１７）（Ｃ０−Ｃ６）アルキレン−ＣＯ２Ｈ、１８）Ｃ（Ｏ）Ｎ（Ｒｂ）２、１９）Ｓ（Ｏ）ｍＲａ、２０）Ｓ（Ｏ）２Ｎ（Ｒｂ）２、２１）ＮＲｃ（Ｃ＝Ｏ）ＯｂＲａ、２２）Ｏ（Ｃ＝Ｏ）ＯｂＣ１−Ｃ１０アルキル、２３）Ｏ（Ｃ＝Ｏ）ＯｂＣ３−Ｃ８シクロアルキル、２４）Ｏ（Ｃ＝Ｏ）Ｏｂアリール、２５）Ｏ（Ｃ＝Ｏ）Ｏｂ−複素環、及び２６）Ｏａ−Ｐ＝Ｏ（ＯＨ）２から選択され、前記アルキル、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、アリール、及びヘテロシクリルは場合によりＲｂ、ＯＨ、（Ｃ１−Ｃ６）アルコキシ、ハロゲン、ＣＯ２Ｈ、ＣＮ、Ｏ（Ｃ＝Ｏ）Ｃ１−Ｃ６アルキル、オキソ、Ｎ（Ｒｂ）２及びＯａ−Ｐ＝Ｏ（ＯＨ）２から選択される３個までの置換基で置換されており；
Ｒａは（Ｃ１−Ｃ６）アルキル、（Ｃ２−Ｃ６）アルケニル、（Ｃ２−Ｃ６）アルキニル、（Ｃ３−Ｃ６）シクロアルキル、アリール、（Ｃ１−Ｃ６）ペルフルオロアルキル、２，２，２−トリフルオロエチル、又はヘテロシクリルであり；
ＲｂはＨ、（Ｃ１−Ｃ６）アルキル、アリール、ベンジル、ヘテロシクリル、（Ｃ３−Ｃ６）シクロアルキル、（Ｃ＝Ｏ）ＯＣ１−Ｃ６アルキル、（Ｃ＝Ｏ）Ｃ１−Ｃ６アルキル又はＳ（Ｏ）２Ｒａであり；
Ｒｃは１）Ｈ、２）Ｃ１−Ｃ１０アルキル、３）アリール、４）Ｃ２−Ｃ１０アルケニル、５）Ｃ２−Ｃ１０アルキニル、６）ヘテロシクリル、７）Ｃ３−Ｃ８シクロアルキル、及び８）Ｃ１−Ｃ６ペルフルオロアルキルから選択される］の化合物又はその医薬的に許容可能な塩もしくは立体異性体。
【請求項２】
請求項１に記載の式Ｂ：
【化２】
0004679514.tif 000036
［式中、Ｒｚ’はアルキル、シクロアルキル、アリール及びヘテロシクリルから選択され、前記アルキル、シクロアルキル、アリール又はヘテロシクリルは場合により１〜３個のＲｚで置換されており、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ５、Ｒ６及びＲｚは請求項１で定義された通りの意味を有する］の化合物又はその医薬的に許容可能な塩もしくは立体異性体。
【請求項３】
請求項２に記載の式Ｃ：
【化３】
0004679514.tif 000037
［式中、Ｒ６はＨ及び（Ｃ１−Ｃ６）アルキルから選択され、Ｒ１、Ｒｚ’は請求項２で定義された通りの意味を有する］の化合物又はその医薬的に許容可能な塩もしくは立体異性体。
【請求項４】
５−フェニル−６−［４−（｛［４−（１，２，３−チアジアゾール−４−イル）ベンジル］アミノ｝メチル）フェニル］ニコチノニトリル；
５−フェニル−６−［４−（｛［（１Ｓ，２Ｒ）−２−フェニルシクロプロピル］アミノ｝メチル）フェニル］ニコチノニトリル；
６−（４−｛［（３，４−ジフルオロベンジル）アミノ］メチル｝フェニル）−５−フェニルニコチノニトリル；
６−［４−（｛［２−（３−フルオロフェニル）エチル］アミノ｝メチル）フェニル］−５−フェニルニコチノニトリル；
６−［４−（｛［２−（４−フルオロフェニル）エチル］アミノ｝メチル）フェニル］−５−フェニルニコチノニトリル；
５−フェニル−６−［４−（｛［（４−フェニルモルホリン−２−イル）メチル］アミノ｝メチル）フェニル］ニコチノニトリル；
６−［４−（｛［（４−ベンジルモルホリン−２−イル）メチル］アミノ｝メチル）フェニル］−５−フェニルニコチノニトリル；
６−［４−（｛メチル［（１−フェニル−１Ｈ−ピラゾール−４−イル）メチル］アミノ｝メチル）フェニル］−５−フェニルニコチノニトリル；
Ｎ−［２−（１−メチルピロリジン−２−イル）エチル］−Ｎ−｛４−［３−フェニル−５−（１Ｈ−テトラゾール−５−イル）ピリジン−２−イル］ベンジル｝アミン；
１−｛４−［３−フェニル−５−（１Ｈ−テトラゾール−５−イル）ピリジン−２−イル］フェニル｝−Ｎ−［４−（１，２，３−チアジアゾール−４−イル）ベンジル］メタンアミン；
Ｎ−（３，４−ジフルオロベンジル）−Ｎ−｛４−［３−フェニル−５−（１Ｈ−テトラゾール−５−イル）ピリジン−２−イル］ベンジル｝アミン；
２−クロロ−５−フェニル−６−［４−（｛［４−（１，２，３−チアジアゾール−４−イル）ベンジル］アミノ｝メチル）フェニル］ニコチノニトリル；
１−（２−アミノフェニル）−３−（｛４−［５−（５−アミノ−１，３，４−チアジアゾール−２−イル）−３−フェニルピリジン−２−イル］ベンジル｝アミノ）プロパン−１−オン；
３−（｛４−［５−シアノ−３−フェニルピリジン−２−イル］ベンジル｝アミノ）−１−フェニルプロパン−１−オン；及び
３−（｛４−［５−（５−アミノ−１，３，４−チアジアゾール−２−イル）−３−フェニルピリジン−２−イル］ベンジル｝アミノ）−１−フェニルプロパン−１−オンから選択される化合物又はその医薬的に許容可能な塩もしくは立体異性体。
【請求項５】
５−フェニル−６−［４−（｛［４−（１，２，３−チアジアゾール−４−イル）ベンジル］アミノ｝メチル）フェニル］ニコチノニトリル；
５−フェニル−６−［４−（｛［（１Ｓ，２Ｒ）−２−フェニルシクロプロピル］アミノ｝メチル）フェニル］ニコチノニトリル；
６−（４−｛［（３，４−ジフルオロベンジル）アミノ］メチル｝フェニル）−５−フェニルニコチノニトリル；
６−［４−（｛［２−（３−フルオロフェニル）エチル］アミノ｝メチル）フェニル］−５−フェニルニコチノニトリル；
６−［４−（｛［２−（４−フルオロフェニル）エチル］アミノ｝メチル）フェニル］−５−フェニルニコチノニトリル；
５−フェニル−６−［４−（｛［（４−フェニルモルホリン−２−イル）メチル］アミノ｝メチル）フェニル］ニコチノニトリル；
６−［４−（｛［（４−ベンジルモルホリン−２−イル）メチル］アミノ｝メチル）フェニル］−５−フェニルニコチノニトリル；
６−［４−（｛メチル［（１−フェニル−１Ｈ−ピラゾール−４−イル）メチル］アミノ｝メチル）フェニル］−５−フェニルニコチノニトリル；
Ｎ−［２−（１−メチルピロリジン−２−イル）エチル］−Ｎ−｛４−［３−フェニル−５−（１Ｈ−テトラゾール−５−イル）ピリジン−２−イル］ベンジル｝アミン；
１−｛４−［３−フェニル−５−（１Ｈ−テトラゾール−５−イル）ピリジン−２−イル］フェニル｝−Ｎ−［４−（１，２，３−チアジアゾール−４−イル）ベンジル］メタンアミン；
Ｎ−（３，４−ジフルオロベンジル）−Ｎ−｛４−［３−フェニル−５−（１Ｈ−テトラゾール−５−イル）ピリジン−２−イル］ベンジル｝アミン；
１−（２−アミノフェニル）−３−（｛４−［５−（５−アミノ−１，３，４−チアジアゾール−２−イル）−３−フェニルピリジン−２−イル］ベンジル｝アミノ）プロパン−１−オン；及び
３−（｛４−［５−（５−アミノ−１，３，４−チアジアゾール−２−イル）−３−フェニルピリジン−２−イル］ベンジル｝アミノ）−１−フェニルプロパン−１−オンである請求項１に記載の化合物のトリフルオロ酢酸（ＴＦＡ）塩又はその立体異性体。
【請求項６】
１−（２−アミノフェニル）−３−（｛４−［５−（５−アミノ−１，３，４−チアジアゾール−２−イル）−３−フェニルピリジン−２−イル］ベンジル｝アミノ）プロパン−１−オンである請求項４に記載の化合物又はその医薬的に許容可能な塩もしくは立体異性体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はセリン／スレオニンキナーゼＡｋｔ（ＰＫＢとしても知られ、以下、「Ａｋｔ」と言う）のアイソフォームの１種以上の活性の阻害剤である置換ピリジンを含む化合物に関する。本発明は前記化合物を含有する医薬組成物と、癌治療における本発明の化合物の使用方法にも関する。
【背景技術】
【０００２】
アポトーシス（プログラム細胞死）は胚発生と神経変性疾患、心臓血管疾患及び癌等の種々の疾患の病因に重要な役割を果たす。最近の研究により、プログラム細胞死の調節又は実行に関与する種々のプロアポトーシス及びアンチアポトーシス遺伝子産物が同定されている。Ｂｃｌ２やＢｃｌ−ｘＬ等のアンチアポトーシス遺伝子の発現は各種刺激により誘導されるアポトーシス細胞死を阻害する。他方、ＢａｘやＢａｄ等のプロアポトーシス遺伝子の発現はプログラム細胞死をもたらす（Ａａｍｓら，Ｓｃｉｅｎｃｅ，２８１：１３２２−１３２６（１９９８））。プログラム細胞死の実行はカスパーゼ−３、カスパーゼ−７、カスパーゼ−８及びカスパーゼ−９等のカスパーゼ−１関連プロテイナーゼにより媒介される（Ｔｈｏｒｎｂｅｒｒｙら，Ｓｃｉｅｎｃｅ，２８１：１３１２−１３１６（１９９８））。
【０００３】
ホスファチジルイノシトール３’−ＯＨキナーゼ（ＰＩ３Ｋ）／Ａｋｔ経路は細胞生存／細胞死の調節に重要であると思われる（Ｋｕｌｉｋら，Ｍｏｌ．Ｃｅｌｌ．Ｂｉｏｌ．１７：１５９５−１６０６（１９９７）；Ｆｒａｎｋｅら，Ｃｅｌｌ，８８：４３５−４３７（１９９７）；Ｋａｕｆｆｍａｎｎ−Ｚｅｈら，Ｎａｔｕｒｅ  ３８５：５４４−５４８（１９９７）Ｈｅｍｍｉｎｇｓ  Ｓｃｉｅｎｃｅ，２７５：６２８−６３０（１９９７）；Ｄｕｄｅｋら，Ｓｃｉｅｎｃｅ，２７５：６６１−６６５（１９９７））。血小板由来増殖因子（ＰＤＧＦ）、神経増殖因子（ＮＧＦ）及びインスリン様増殖因子−１（ＩＧＦ−１）等の生存因子はＰＩ３Ｋの活性を誘導することにより種々の条件下で細胞生存を促進する（Ｋｕｌｉｋら，１９９７，Ｈｅｍｍｉｎｇｓ  １９９７）。ＰＩ３Ｋの活性化によりホスファチジルイノシトール（３，４，５）−三リン酸（ＰｔｄＩｎｓ（３，４，５）−Ｐ３）が生産され、続いてプレックストリンホモロジー（ＰＨ）−ドメインを含むセリン／スレオニンキナーゼＡｋｔと結合してその活性化を促進する（Ｆｒａｎｋｅら，Ｃｅｌｌ，８１：７２７−７３６（１９９５）；Ｈｅｍｍｉｎｇｓ  Ｓｃｉｅｎｃｅ，２７７：５３４（１９９７）；Ｄｏｗｎｗａｒｄ，Ｃｕｒｒ．Ｏｐｉｎ．Ｃｅｌｌ  Ｂｉｏｌ．１０：２６２−２６７（１９９８），Ａｌｅｓｓｉら，ＥＭＢＯ  Ｊ．１５：６５４１−６５５１（１９９６））。ＰＩ３Ｋの特異的阻害剤又はドミナントネガティブＡｋｔ突然変異体はこれらの増殖因子又はサイトカインの生存促進活性を阻害する。ＰＩ３Ｋの阻害剤（ＬＹ２９４００２又はワートマンニン）が上流キナーゼによるＡｋｔの活性化を阻害することは既に開示されている。更に、構成的に活性なＰＩ３Ｋ又はＡｋｔ突然変異体を導入すると、細胞が通常ではアポトーシス細胞死する条件下で細胞生存が促進される（Ｋｕｌｉｋら，１９９７，Ｄｕｄｅｋら，１９９７）。
【０００４】
二次メッセンジャーにより調節されるセリン／スレオニン蛋白質キナーゼのＡｋｔサブファミリーの３種のメンバーが同定され、夫々Ａｋｔ１／ＰＫＢα、Ａｋｔ２／ＰＫＢβ、及びＡｋｔ３／ＰＫＢγ（以下、「Ａｋｔ１」、「Ａｋｔ２」及び「Ａｋｔ３」と言う）と命名されている。これらのアイソフォームは特に触媒性ドメインをコードする領域において相同である。ＡｋｔはＰＩ３Ｋシグナリングに応答して生じるリン酸化イベントにより活性化される。ＰＩ３ｋは膜イノシトールリン脂質をリン酸化し、二次メッセンジャーホスファチジル−イノシトール３，４，５−三リン酸及びホスファチジルイノシトール３，４−二リン酸を生成し、これらはＡｋｔのＰＨドメインに結合することが示されている。Ａｋｔ活性化の現在のモデルによると、上流キナーゼによるＡｋｔの調節部位のリン酸化が生じる場合には、３’−リン酸化ホスホイノシチドにより酵素が膜に動員されるとみなされている（Ｂ．Ａ．Ｈｅｍｍｉｎｇｓ，Ｓｃｉｅｎｃｅ  ２７５：６２８−６３０（１９９７）；Ｂ．Ａ．Ｈｅｍｍｉｎｇｓ，Ｓｃｉｅｎｃｅ  ２７６：５３４（１９９７）；Ｊ．Ｄｏｗｎｗａｒｄ，Ｓｃｉｅｎｃｅ  ２７９：６７３−６７４（１９９８））。
【０００５】
Ａｋｔ１のリン酸化は触媒性ドメイン活性化ループにおけるＴｈｒ３０８とカルボキシ末端近傍のＳｅｒ４７３の２つの調節部位で生じる（Ｄ．Ｒ．Ａｌｅｓｓｉら，ＥＭＢＯ  Ｊ．１５：６５４１−６５５１（１９９６）及びＲ．Ｍｅｉｅｒら，Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．２７２：３０４９１−３０４９７（１９９７））。Ａｋｔ２とＡｋｔ３にも同等の調節リン酸化部位が存在する。活性化ループ部位でＡｋｔをリン酸化する上流キナーゼはクローニングされ、３’−ホスホイノシチド依存性蛋白質キナーゼ１（ＰＤＫ１）と命名されている。ＰＤＫ１はＡｋｔだけでなく、ｐ７０リボソームＳ６キナーゼ、ｐ９０ＲＳＫ、血清とグルココルチコイドにより調節されるキナーゼ（ＳＧＫ）、及び蛋白質キナーゼＣもリン酸化する。カルボキシ末端近傍のＡｋｔ／ＰＫＢの調節部位をリン酸化する上流キナーゼはまだ同定されていないが、最近の報告によると、インテグリン関連キナーゼ（ＩＬＫ−１）、セリン／スレオニン蛋白質キナーゼ、又は自己リン酸化の役割に関与しているらしい。
【０００６】
ヒト腫瘍におけるＡｋｔレベルの分析によると、Ａｋｔ２は有意数の卵巣癌（Ｊ．Ｑ．Ｃｈｅｎｇら，Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．Ｕ．Ｓ．Ａ．８９：９２６７−９２７１（１９９２））及び膵臓癌（Ｊ．Ｑ．Ｃｈｅｎｇら，Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．Ｕ．Ｓ．Ａ．９３：３６３６−３６４１（１９９６））で過剰発現していることが示されている。同様に、Ａｋｔ３は乳癌及び前立腺癌細胞系で過剰発現していることが分かった（Ｎａｋａｔａｎｉら，Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．２７４：２１５２８−２１５３２（１９９９）。
【０００７】
ＰｔｄＩｎｓ（３，４，５）−Ｐ３の３’リン酸を特異的に除去する蛋白質及び脂質ホスファターゼである腫瘍サプレッサーＰＴＥＮはＰＩ３Ｋ／Ａｋｔ経路のネガティブレギュレーターである（Ｌｉら，Ｓｃｉｅｎｃｅ  ２７５：１９４３−１９４７（１９９７），Ｓｔａｍｂｏｌｉｃら，Ｃｅｌｌ  ９５：２９−３９（１９９８），Ｓｕｎら，Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．Ｕ．Ｓ．Ａ．９６：６１９９−６２０４（１９９９））。ＰＴＥＮの生殖細胞突然変異はコーデン病等のヒト癌症候群の原因となる（Ｌｉａｗら，Ｎａｔｕｒｅ  Ｇｅｎｅｔｉｃｓ  １６：６４−６７（１９９７））。ＰＴＥＮは高い比率のヒト腫瘍で欠失しており、機能的ＰＴＥＮを有さない腫瘍細胞系は活性化Ａｋｔレベルが高い（Ｌｉら，前出，Ｇｕｌｄｂｅｒｇら，Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  ５７：３６６０−３６６３（１９９７），Ｒｉｓｉｎｇｅｒら，Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  ５７：４７３６−４７３８（１９９７））。
【０００８】
これらの観察は、ＰＩ３Ｋ／Ａｋｔ経路が腫瘍形成における細胞生存又はアポトーシスの調節に重要な役割を果たすことを実証するものである。
【０００９】
Ａｋｔ活性化及び活性の阻害はＬＹ２９４００２やワートマンニン等の阻害剤でＰＩ３Ｋを阻害することにより行うことができる。しかし、ＰＩ３Ｋ阻害は全３種のＡｋｔアイソザイムだけでなく、ＰｄｔＩｎｓ（３，４，５）−Ｐ３に依存する他のＰＨドメインを含むシグナリング分子（例えばチロシンキナーゼのＴｅｃファミリー）にも無差別に作用する可能性がある。更に、ＡｋｔはＰＩ３Ｋに依存しない増殖シグナルにより活性化される可能性もあることが開示されている。
【００１０】
あるいは、上流キナーゼＰＤＫ１の活性をブロックすることによりＡｋｔ活性を阻害することもできる。しかし、特異的ＰＤＫ１阻害剤は開示されていない。この場合も、ＰＤＫ１の阻害は活性がＰＤＫ１に依存する複数の蛋白質キナーゼ（例えば異型ＰＫＣアイソフォーム、ＳＧＫ、及びＳ６キナーゼ）の阻害を生じる可能性がある（Ｗｉｌｌｉａｍｓら，Ｃｕｒｒ．Ｂｉｏｌ．１０：４３９−４４８（２０００）。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
本発明の目的はＡｋｔの阻害剤である新規な化合物を提供することである。
【００１２】
本発明の別の目的はＡｋｔの阻害剤である新規化合物を含有する医薬組成物を提供することである。
【００１３】
本発明の更に別の目的は前記Ａｋｔ活性の阻害剤を投与することを含む癌の治療方法を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
本発明はＡｋｔ活性を阻害する置換ピリジンを含む化合物を提供する。特に、開示する化合物はＡｋｔアイソフォームの１種又は２種を選択的に阻害する。本発明は更に前記阻害化合物を含有する組成物及び癌治療を必要とする患者に前記化合物を投与することによるＡｋｔ活性の阻害方法を提供する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
本発明の化合物はセリン／スレオニンキナーゼＡｋｔの活性の阻害に有用である。本発明の第１の態様では、Ａｋｔ活性の阻害剤は式Ａ：
【００１６】
【化４】
0004679514.tif 000002
［式中、ａは０又は１であり；ｂは０又は１であり；ｍは０、１又は２であり；ｎは０、１、２又は３であり；ｐは０、１又は２であり；ｑは０、１、２又は３であり；ｒは０又は１であり；ｓは０又は１であり；ｔは２、３、４、５又は６であり；
Ｒ１は１）（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂＣ１−Ｃ１０アルキル、２）（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂアリール、３）Ｃ２−Ｃ１０アルケニル、４）Ｃ２−Ｃ１０アルキニル、５）（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂヘテロシクリル、６）（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂＣ３−Ｃ８シクロアルキル、７）ＣＯ２Ｈ、８）ハロ、９）ＣＮ、１０）ＯＨ、１１）ＯｂＣ１−Ｃ６ペルフルオロアルキル、１２）Ｏａ（Ｃ＝Ｏ）ｂＮＲ６Ｒ７、１３）ＮＲｃ（Ｃ＝Ｏ）ＮＲ６Ｒ７、１４）Ｓ（Ｏ）ｍＲａ、１５）Ｓ（Ｏ）２ＮＲ６Ｒ７、１６）ＮＲｃＳ（Ｏ）ｍＲａ、１７）オキソ、１８）ＣＨＯ、１９）ＮＯ２、２０）ＮＲｃ（Ｃ＝Ｏ）ＯｂＲａ、２１）Ｏ（Ｃ＝Ｏ）ＯｂＣ１−Ｃ１０アルキル、２２）Ｏ（Ｃ＝Ｏ）ＯｂＣ３−Ｃ８シクロアルキル、２３）Ｏ（Ｃ＝Ｏ）Ｏｂアリール、２４）Ｏ（Ｃ＝Ｏ）Ｏｂ−複素環、及び２５）Ｏａ−Ｐ＝Ｏ（ＯＨ）２から独立して選択され、前記アルキル、アリール、アルケニル、アルキニル、ヘテロシクリル、及びシクロアルキルは場合によりＲｚから選択される１個以上の置換基で置換されており；
Ｒ２は１）（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂＣ１−Ｃ１０アルキル、２）（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂアリール、３）Ｃ２−Ｃ１０アルケニル、４）Ｃ２−Ｃ１０アルキニル、５）（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂヘテロシクリル、６）（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂＣ３−Ｃ８シクロアルキル、７）ＣＯ２Ｈ、８）ハロ、９）ＣＮ、１０）ＯＨ、１１）ＯｂＣ１−Ｃ６ペルフルオロアルキル、１２）Ｏａ（Ｃ＝Ｏ）ｂＮＲ６Ｒ７、１３）ＮＲｃ（Ｃ＝Ｏ）ＮＲ６Ｒ７、１４）Ｓ（Ｏ）ｍＲａ、１５）Ｓ（Ｏ）２ＮＲ６Ｒ７、１６）ＮＲｃＳ（Ｏ）ｍＲａ、１７）ＣＨＯ、１８）ＮＯ２、１９）ＮＲｃ（Ｃ＝Ｏ）ＯｂＲａ、２０）Ｏ（Ｃ＝Ｏ）ＯｂＣ１−Ｃ１０アルキル、２１）Ｏ（Ｃ＝Ｏ）ＯｂＣ３−Ｃ８シクロアルキル、２２）Ｏ（Ｃ＝Ｏ）Ｏｂアリール、２３）Ｏ（Ｃ＝Ｏ）Ｏｂ−複素環、及び２４）Ｏａ−Ｐ＝Ｏ（ＯＨ）２から独立して選択され、前記アルキル、アリール、アルケニル、アルキニル、ヘテロシクリル、及びシクロアルキルは場合によりＲｚから選択される１、２又は３個の置換基で置換されており；
Ｒ３及びＲ４はＨ、Ｃ１−Ｃ６−アルキル及びＣ１−Ｃ６−ペルフルオロアルキルから独立して選択されるか、又はＲ３及びＲ４は結合して−（ＣＨ２）ｔ−を形成し、式中、炭素原子の１個は場合によりＯ、Ｓ（Ｏ）ｍ、−Ｎ（Ｒｂ）Ｃ（Ｏ）−、及び−Ｎ（ＣＯＲａ）−から選択される部分で置換されており；
Ｒ５は１）（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂＣ１−Ｃ１０アルキル、２）（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂアリール、３）Ｃ２−Ｃ１０アルケニル、４）Ｃ２−Ｃ１０アルキニル、５）（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂヘテロシクリル、６）（Ｃ＝Ｏ）ａＯｂＣ３−Ｃ８シクロアルキル、７）ＣＯ２Ｈ、８）ハロ、９）ＣＮ、１０）ＯＨ、１１）ＯｂＣ１−Ｃ６ペルフルオロアルキル、１２）Ｏａ（Ｃ＝Ｏ）ｂＮＲ６Ｒ７、１３）ＮＲｃ（Ｃ＝Ｏ）ＮＲ６Ｒ７、１４）Ｓ（Ｏ）ｍＲａ、１５）Ｓ（Ｏ）２ＮＲ６Ｒ７、１６）ＮＲｃＳ（Ｏ）ｍＲａ、１７）オキソ、１８）ＣＨＯ、１９）ＮＯ２、２０）Ｏ（Ｃ＝Ｏ）ＯｂＣ１−Ｃ１０アルキル、２１）Ｏ（Ｃ＝Ｏ）ＯｂＣ３−Ｃ８シクロアルキル、及び２２）Ｏａ−Ｐ＝Ｏ（ＯＨ）２から独立して選択され、前記アルキル、アリール、アルケニル、アルキニル、ヘテロシクリル、及びシクロアルキルは場合によりＲｚから選択される１個以上の置換基で置換されており；
Ｒ６及びＲ７は１）Ｈ、２）（Ｃ＝Ｏ）ＯｂＲａ、３）Ｃ１−Ｃ１０アルキル、４）アリール、５）Ｃ２−Ｃ１０アルケニル、６）Ｃ２−Ｃ１０アルキニル、７）ヘテロシクリル、８）Ｃ３−Ｃ８シクロアルキル、９）ＳＯ２Ｒａ、１０）（Ｃ＝Ｏ）ＮＲｂ２、１１）ＯＨ、及び１２）Ｏａ−Ｐ＝Ｏ（ＯＨ）２から独立して選択され、前記アルキル、シクロアルキル、アリール、ヘテロシクリル、アルケニル、及びアルキニルは場合によりＲｚから選択される１個以上の置換基で置換されており；
Ｒｚは１）（Ｃ＝Ｏ）ｒＯｓ（Ｃ１−Ｃ１０）アルキル、２）Ｏｒ（Ｃ１−Ｃ３）ペルフルオロアルキル、３）（Ｃ０−Ｃ６）アルキレン−Ｓ（Ｏ）ｍＲａ、４）オキソ、５）ＯＨ、６）ハロ、７）ＣＮ、８）（Ｃ＝Ｏ）ｒＯｓ（Ｃ２−Ｃ１０）アルケニル、９）（Ｃ＝Ｏ）ｒＯｓ（Ｃ２−Ｃ１０）アルキニル、１０）（Ｃ＝Ｏ）ｒＯｓ（Ｃ３−Ｃ６）シクロアルキル、１１）（Ｃ＝Ｏ）ｒＯｓ（Ｃ０−Ｃ６）アルキレン−アリール、１２）（Ｃ＝Ｏ）ｒＯｓ（Ｃ０−Ｃ６）アルキレンヘテロシクリル、１３）（Ｃ＝Ｏ）ｒＯｓ（Ｃ０−Ｃ６）アルキレン−Ｎ（Ｒｂ）２、１４）Ｃ（Ｏ）Ｒａ、１５）（Ｃ０−Ｃ６）アルキレン−ＣＯ２Ｒａ、１６）Ｃ（Ｏ）Ｈ、１７）（Ｃ０−Ｃ６）アルキレン−ＣＯ２Ｈ、１８）Ｃ（Ｏ）Ｎ（Ｒｂ）２、１９）Ｓ（Ｏ）ｍＲａ、２０）Ｓ（Ｏ）２Ｎ（Ｒｂ）２、２１）ＮＲｃ（Ｃ＝Ｏ）ＯｂＲａ、２２）Ｏ（Ｃ＝Ｏ）ＯｂＣ１−Ｃ１０アルキル、２３）Ｏ（Ｃ＝Ｏ）ＯｂＣ３−Ｃ８シクロアルキル、２４）Ｏ（Ｃ＝Ｏ）Ｏｂアリール、２５）Ｏ（Ｃ＝Ｏ）Ｏｂ−複素環、及び２６）Ｏａ−Ｐ＝Ｏ（ＯＨ）２から選択され、前記アルキル、アルケニル、アルキニル、シクロアルキル、アリール、及びヘテロシクリルは場合によりＲｂ、ＯＨ、（Ｃ１−Ｃ６）アルコキシ、ハロゲン、ＣＯ２Ｈ、ＣＮ、Ｏ（Ｃ＝Ｏ）Ｃ１−Ｃ６アルキル、オキソ、Ｎ（Ｒｂ）２及びＯａ−Ｐ＝Ｏ（ＯＨ）２から選択される３個までの置換基で置換されており；
Ｒａは置換もしくは非置換（Ｃ１−Ｃ６）アルキル、置換もしくは非置換（Ｃ２−Ｃ６）アルケニル、置換もしくは非置換（Ｃ２−Ｃ６）アルキニル、置換もしくは非置換（Ｃ３−Ｃ６）シクロアルキル、置換もしくは非置換アリール、（Ｃ１−Ｃ６）ペルフルオロアルキル、２，２，２−トリフルオロエチル、又は置換もしくは非置換ヘテロシクリルであり；
ＲｂはＨ、（Ｃ１−Ｃ６）アルキル、置換もしくは非置換アリール、置換もしくは非置換ベンジル、置換もしくは非置換ヘテロシクリル、（Ｃ３−Ｃ６）シクロアルキル、（Ｃ＝Ｏ）ＯＣ１−Ｃ６アルキル、（Ｃ＝Ｏ）Ｃ１−Ｃ６アルキル又はＳ（Ｏ）２Ｒａであり；
Ｒｃは１）Ｈ、２）Ｃ１−Ｃ１０アルキル、３）アリール、４）Ｃ２−Ｃ１０アルケニル、５）Ｃ２−Ｃ１０アルキニル、６）ヘテロシクリル、７）Ｃ３−Ｃ８シクロアルキル、及び８）Ｃ１−Ｃ６ペルフルオロアルキルから選択され、前記アルキル、シクロアルキル、アリール、ヘテロシクリル、アルケニル、及びアルキニルは場合によりＲｚから選択される１個以上の置換基で置換されている］により表される化合物、又はその医薬的に許容可能な塩もしくは立体異性体である。
【００１７】
本発明の第２の態様は式Ｂ：
【００１８】
【化５】
0004679514.tif 000003
［式中、Ｒｚ’はアルキル、シクロアルキル、アリール及びヘテロシクリルから選択され、前記アルキル、シクロアルキル、アリール又はヘテロシクリルは場合により１〜３個のＲｚで置換されており；他の全ての置換基及び変数は第１の態様で定義した通りである］の化合物、又はその医薬的に許容可能な塩もしくは立体異性体である。
【００１９】
本発明の第３の態様は式Ｃ：
【００２０】
【化６】
0004679514.tif 000004
［式中、Ｒ６はＨ及び（Ｃ１−Ｃ６）アルキルから選択され；他の全ての置換基及び変数は第２の態様で定義した通りである］の化合物、又はその医薬的に許容可能な塩もしくは立体異性体である。
【００２１】
本発明の特定化合物としては、
５−フェニル−６−［４−（｛［４−（１，２，３−チアジアゾール−４−イル）ベンジル］アミノ｝メチル）フェニル］ニコチノニトリル；
５−フェニル−６−［４−（｛［（１Ｓ，２Ｒ）−２−フェニルシクロプロピル］アミノ｝メチル）フェニル］ニコチノニトリル；
６−（４−｛［（３，４−ジフルオロベンジル）アミノ］メチル｝フェニル）−５−フェニルニコチノニトリル；
６−［４−（｛［２−（３−フルオロフェニル）エチル］アミノ｝メチル）フェニル］−５−フェニルニコチノニトリル；
６−［４−（｛［２−（４−フルオロフェニル）エチル］アミノ｝メチル）フェニル］−５−フェニルニコチノニトリル；
５−フェニル−６−［４−（｛［（４−フェニルモルホリン−２−イル）メチル］アミノ｝メチル）フェニル］ニコチノニトリル；
６−［４−（｛［（４−ベンジルモルホリン−２−イル）メチル］アミノ｝メチル）フェニル］−５−フェニルニコチノニトリル；
６−［４−（｛メチル［（１−フェニル−１Ｈ−ピラゾール−４−イル）メチル］アミノ｝メチル）フェニル］−５−フェニルニコチノニトリル；
Ｎ−［２−（１−メチルピロリジン−２−イル）エチル］−Ｎ−｛４−［３−フェニル−５−（１Ｈ−テトラゾール−５−イル）ピリジン−２−イル］ベンジル｝アミン（１−６）；
１−｛４−［３−フェニル−５−（１Ｈ−テトラゾール−５−イル）ピリジン−２−イル］フェニル｝−Ｎ−［４−（１，２，３−チアジアゾール−４−イル）ベンジル］メタンアミン；
Ｎ−（３，４−ジフルオロベンジル）−Ｎ−｛４−［３−フェニル−５−（１Ｈ−テトラゾール−５−イル）ピリジン−２−イル］ベンジル｝アミン；
２−クロロ−５−フェニル−６−［４−（｛［４−（１，２，３−チアジアゾール−４−イル）ベンジル］アミノ｝メチル）フェニル］ニコチノニトリル（２−６）；
１−（２−アミノフェニル）−３−（｛４−［５−（５−アミノ−１，３，４−チアジアゾール−２−イル）−３−フェニルピリジン−２−イル］ベンジル｝アミノ）プロパン−１−オン（３−５）；
３−（｛４−［５−シアノ−３−フェニルピリジン−２−イル］ベンジル｝アミノ）−１−フェニルプロパン−１−オン；及び
３−（｛４−［５−（５−アミノ−１，３，４−チアジアゾール−２−イル）−３−フェニルピリジン−２−イル］ベンジル｝アミノ）−１−フェニルプロパン−１−オン；又はその医薬的に許容可能な塩もしくは立体異性体が挙げられる。
【００２２】
本発明の化合物の特定ＴＦＡ塩としては、
５−フェニル−６−［４−（｛［４−（１，２，３−チアジアゾール−４−イル）ベンジル］アミノ｝メチル）フェニル］ニコチノニトリル；
５−フェニル−６−［４−（｛［（１Ｓ，２Ｒ）−２−フェニルシクロプロピル］アミノ｝メチル）フェニル］ニコチノニトリル；
６−（４−｛［（３，４−ジフルオロベンジル）アミノ］メチル｝フェニル）−５−フェニルニコチノニトリル；
６−［４−（｛［２−（３−フルオロフェニル）エチル］アミノ｝メチル）フェニル］−５−フェニルニコチノニトリル；
６−［４−（｛［２−（４−フルオロフェニル）エチル］アミノ｝メチル）フェニル］−５−フェニルニコチノニトリル；
５−フェニル−６−［４−（｛［（４−フェニルモルホリン−２−イル）メチル］アミノ｝メチル）フェニル］ニコチノニトリル；
６−［４−（｛［（４−ベンジルモルホリン−２−イル）メチル］アミノ｝メチル）フェニル］−５−フェニルニコチノニトリル；
６−［４−（｛メチル［（１−フェニル−１Ｈ−ピラゾール−４−イル）メチル］アミノ｝メチル）フェニル］−５−フェニルニコチノニトリル；
Ｎ−［２−（１−メチルピロリジン−２−イル）エチル］−Ｎ−｛４−［３−フェニル−５−（１Ｈ−テトラゾール−５−イル）ピリジン−２−イル］ベンジル｝アミン；
１−｛４−［３−フェニル−５−（１Ｈ−テトラゾール−５−イル）ピリジン−２−イル］フェニル｝−Ｎ−［４−（１，２，３−チアジアゾール−４−イル）ベンジル］メタンアミン；
Ｎ−（３，４−ジフルオロベンジル）−Ｎ−｛４−［３−フェニル−５−（１Ｈ−テトラゾール−５−イル）ピリジン−２−イル］ベンジル｝アミン；
１−（２−アミノフェニル）−３−（｛４−［５−（５−アミノ−１，３，４−チアジアゾール−２−イル）−３−フェニルピリジン−２−イル］ベンジル｝アミノ）プロパン−１−オン（３−５）；及び
３−（｛４−［５−（５−アミノ−１，３，４−チアジアゾール−２−イル）−３−フェニルピリジン−２−イル］ベンジル｝アミノ）−１−フェニルプロパン−１−オン；又はその立体異性体が挙げられる。
【００２３】
別の態様では、本発明の特定化合物としては、２−クロロ−５−フェニル−６−［４−（｛［４−（１，２，３−チアジアゾール−４−イル）ベンジル］アミノ｝メチル）フェニル］ニコチノニトリル（２−６）；又はその医薬的に許容可能な塩もしくは立体異性体が挙げられる。
【００２４】
更に別の態様では、本発明の特定化合物としては、１−（２−アミノフェニル）−３−（｛４−［５−（５−アミノ−１，３，４−チアジアゾール−２−イル）−３−フェニルピリジン−２−イル］ベンジル｝アミノ）プロパン−１−オン（３−５）；又はその医薬的に許容可能な塩もしくは立体異性体が挙げられる。
【００２５】
本発明の化合物は（Ｅ．Ｌ．Ｅｌｉｅｌ  ａｎｄ  Ｓ．Ｈ．Ｗｉｌｅｎ，Ｓｔｅｒｅｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ｏｆ  Ｃａｒｂｏｎ  Ｃｏｍｐｏｕｎｄｓ，Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ＆  Ｓｏｎｓ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，１９９４，１１１９−１１９０頁に記載されているように）不斉中心、キラル軸、及びキラル面をもつことができ、ラセミ化合物、ラセミ混合物、及び個々のジアステレオマーとして存在することができ、光学異性体、前記全ての立体異性体を含む可能な全異性体とその混合物が本発明に含まれる。
【００２６】
更に、本明細書に開示する化合物は互変異性体として存在することができ、一方の互変異性体構造しか図示していなくても両方の互変異性形態を本発明の範囲に含むものとする。例えば，化合物Ａ又はＢに関する以下の任意記載は互変異性体構造Ｂ又はＡとその混合物も含む。ベンズイミダゾロニル部分の２つの互変異性形態も本発明の範囲に含まれる。
【００２７】
【化７】
0004679514.tif 000005
【００２８】
テトラゾールは１Ｈ／２Ｈ互変異性体の混合物として存在する。テトラゾール部分の互変異性形態も本発明の範囲に含まれる。
【００２９】
【化８】
0004679514.tif 000006
【００３０】
任意変数（例えばＲ１，Ｒ２，Ｒｚ等）が任意成分中に２回以上出現する場合には、出現毎の定義は各々独立している。また、置換基と変数の組み合わせはこのような組み合わせにより安定な化合物が得られる場合のみに許容可能である。置換基から環系の内側に引いた線は、指定する結合が置換可能な任意環原子に結合できることを意味する。環系が多環式である場合には、結合は近接環上のみの適切な任意炭素原子と結合するものとする。
【００３１】
当然のことながら、本発明の化合物上の置換基及び置換パターンは容易に入手可能な出発材料から当分野で公知の技術及び下記方法により容易に合成可能な化学的に安定な化合物を提供するように当業者が選択することができる。置換基自体が２個以上の基で置換されている場合には、当然のことながら、これらの複数の基は安定な構造が得られる限り、同一炭素上にあってもよいし、異なる炭素上にあってもよい。「場合により１個以上の置換基で置換された」なる表現は「場合により少なくとも１個の置換基で置換された」なる表現と同義であり、このような場合には、ある態様は０〜４個の置換基をもち、別の態様は０〜３個の置換基をもつ。
【００３２】
本明細書において「アルキル」とは指定炭素原子数の分枝及び直鎖飽和脂肪族炭化水素基を意味する。例えば、「Ｃ１−Ｃ１０アルキル」におけるＣ１−Ｃ１０は炭素原子数１、２、３、４、５、６、７、８、９又は１０の直鎖又は分枝配置の基を表すものと定義される。例えば、「Ｃ１−Ｃ１０アルキル」には具体的にメチル、エチル、ｎ−プロピル、ｉ−プロピル、ｎ−ブチル、ｔ−ブチル、ｉ−ブチル、ペンチル、ヘキシル、ヘプチル、オクチル、ノニル、デシル等が含まれる。「シクロアルキル」なる用語は指定炭素原子数の単環式飽和脂肪族炭化水素基を意味する。例えば、「シクロアルキル」にはシクロプロピル、メチル−シクロプロピル、２，２−ジメチル−シクロブチル、２−エチル−シクロペンチル、シクロヘキシル等が含まれる。
【００３３】
「アルコキシ」とは酸素結合を介して結合した指定炭素原子数の環状又は非環状アルキル基を意味する。従って、「アルコキシ」は上記アルキル及びシクロアルキルの定義を含む。
【００３４】
炭素原子数を指定していない場合には、「アルケニル」なる用語は少なくとも１個の炭素−炭素二重結合を含む炭素原子数２〜１０の直鎖、分枝鎖又は環状の非芳香族炭化水素基を意味する。１態様では、１個の炭素−炭素二重結合が存在し、４個までの非芳香族炭素−炭素二重結合が存在することができる。従って、「Ｃ２−Ｃ６アルケニル」とは炭素原子数２〜６のアルケニル基を意味する。アルケニル基としては、エテニル、プロペニル、ブテニル、２−メチルブテニル及びシクロヘキセニルが挙げられる。アルケニル基の直鎖、分枝鎖又は環状部分は二重結合を含んでいてもよく、置換アルケニル基と記載している場合には、置換されていてもよい。
【００３５】
「アルキニル」なる用語は少なくとも１個の炭素−炭素三重結合を含む炭素原子数２〜１０の直鎖、分枝鎖又は環状炭化水素基を意味する。３個までの炭素−炭素三重結合が存在することができる。従って、「Ｃ２−Ｃ６アルキニル」とは炭素原子数２〜６のアルキニル基を意味する。アルキニル基としては、エチニル、プロピニル、ブチニル、１，３−メチルブチニル等が挙げられる。アルキニル基の直鎖、分枝鎖又は環状部分は三重結合を含んでいてもよく、置換アルキニル基と記載されている場合には、置換されていてもよい。
【００３６】
場合により、置換基は（Ｃ０−Ｃ６）アルキレン−アリールのようにゼロを含む炭素範囲で定義することができる。アリールをフェニルとみなす場合には、この定義はフェニル自体と−ＣＨ２Ｐｈ、−ＣＨ２ＣＨ２Ｐｈ、−ＣＨ（ＣＨ３）ＣＨ２ＣＨ（ＣＨ３）Ｐｈ等を含む。
【００３７】
本明細書において「アリール」とは少なくとも１個の環が芳香族であり、各環の炭素原子数が７個までの安定な任意単環又は二環式炭素環を意味する。このようなアリールエレメントの例としてはフェニル、ナフチル、テトラヒドロ−ナフチル、インダニル及びビフェニルが挙げられる。アリール置換基が二環式であり、一方の環が非芳香族である場合には、当然のことながら、結合は芳香族環を介する。
【００３８】
本明細書で使用する「複素環」又は「ヘテロシクリル」なる用語はＯ、Ｎ及びＳから構成される群から選択される１〜４個のヘテロ原子を含む３〜１０員の芳香族又は非芳香族複素環を意味し、二環基を含む。従って、「ヘテロシクリル」には上記ヘテロアリールに加え、そのジヒドロ及びテトラヒドロアナログが含まれる。「ヘテロシクリル」の他の例としては限定されないが、ベンゾイミダゾリル、ベンゾイミダゾロニル、ベンゾフラニル、ベンゾフラザニル、ベンゾピラゾリル、ベンゾトリアゾリル、ベンゾチオフェニル、ベンゾオキサゾリル、カルバゾリル、カルボリニル、シンノリニル、フラニル、イミダゾリル、インドリニル、インドリル、インドラジニル、インダゾリル、イソベンゾフラニル、イソインドリル、イソキノリル、イソチアゾリル、イソオキサゾリル、ナフトピリジニル、オキサジアゾリル、オキサゾリル、オキサゾリン、イソオキサゾリン、オキセタニル、ピラニル、ピラジニル、ピラゾロピリミジニル、ピラゾリル、ピリダジニル、ピリドピリジニル、ピリダジニル、ピリジル、ピリミジル、ピロリル、キナゾリニル、キノリル、キノキサリニル、テトラヒドロピラニル、テトラゾリル、テトラゾロピリジル、チアジアゾリル、チアゾリル、チエニル、トリアゾリル、アゼチジニル、１，４−ジオキサニル、ヘキサヒドロアゼピニル、ピペラジニル、ピペリジニル、ピリジン−２−オンイル、ピロリジニル、モルホリニル、チオモルホリニル、ジヒドロベンゾイミダゾリル、ジヒドロベンゾフラニル、ジヒドロベンゾチオフェニル、ジヒドロベンゾオキサゾリル、ジヒドロフラニル、ジヒドロイミダゾリル、ジヒドロインドリル、ジヒドロイソオキサゾリル、ジヒドロイソチアゾリル、ジヒドロオキサジアゾリル、ジヒドロオキサゾリル、ジヒドロピラジニル、ジヒドロピラゾリル、ジヒドロピリジニル、ジヒドロピリミジニル、ジヒドロピロリル、ジヒドロキノリニル、ジヒドロテトラゾリル、ジヒドロチアジアゾリル、ジヒドロチアゾリル、ジヒドロチエニル、ジヒドロトリアゾリル、ジヒドロアゼチジニル、メチレンジオキシベンゾイル、テトラヒドロフラニル、及びテトラヒドロチエニル、並びにそのＮ−オキシドが挙げられる。ヘテロシクリル置換基の結合は炭素原子又はヘテロ原子を介することができる。
【００３９】
別の態様では、ヘテロシクリルは２−アゼピノン、ベンズイミダゾリル、ベンズイミダゾロニル、２−ジアザピノン、イミダゾリル、２−イミダゾリジノン、インドリル、イソキノリニル、モルホリニル、ピペリジル、ピペラジニル、ピリジル、ピロリジニル、２−ピペリジノン、２−ピリミジノン、２−ピロリジノン、キノリニル、テトラゾリル、テトラヒドロフリル、テトラヒドロイソキノリニル、チエニル、ピラゾロピリミジニル、ピラゾリル、チアゾリル、オキサジアゾリル及びトリアゾリルから選択される。
【００４０】
当業者に自明の通り、本明細書において「ハロ」又は「ハロゲン」とはクロロ、フルオロ、ブロモ及びヨードを意味する。
【００４１】
本明細書では特に指定しない限り、置換アルキル、置換シクロアルキル、置換アロイル、置換アリール、置換ヘテロアロイル、置換ヘテロアリール、置換アリールスルホニル、置換ヘテロアリール−スルホニル及び置換複素環は、化合物の残余との結合点以外に１〜４個の置換基（別の態様では１〜３個の置換基）を含む部分を含む。このような置換基は限定されないが、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、ＣＦ３、ＮＨ２、Ｎ（Ｃ１−Ｃ６アルキル）２、ＮＯ２、ＣＮ、（Ｃ１−Ｃ６アルキル）Ｏ−、（アリール）Ｏ−、−ＯＨ、Ｏａ−Ｐ＝Ｏ（ＯＨ）２、（Ｃ１−Ｃ６アルキル）Ｓ（Ｏ）ｍ−、（Ｃ１−Ｃ６アルキル）Ｃ（Ｏ）ＮＨ−、Ｈ２Ｎ−Ｃ（ＮＨ）−、（Ｃ１−Ｃ６アルキル）Ｃ（Ｏ）−、（Ｃ１−Ｃ６アルキル）ＯＣ（Ｏ）−、（Ｃ１−Ｃ６アルキル）ＯＣ（Ｏ）ＮＨ−、フェニル、ピリジル、イミダゾリル、オキサゾリル、イソオキサゾリル、テトラゾリル、チアゾリル、チエニル、フリル、イソチアゾリル及びＣ１−Ｃ２０アルキルを含む群から選択される。例えば、（Ｃ１−Ｃ６）アルキルはＯＨ、オキソ、ハロゲン、アルコキシ、ジアルキルアミノ、又はヘテロシクリル（例えばモルホリニル、ピペリジニル等）から選択される１、２、３又は４個（別の態様では１、２又は３個）の置換基で置換することができる。この場合、１個の置換基がオキソであり、他の置換基がＯＨであるならば、−（Ｃ＝Ｏ）ＣＨ２ＣＨ（ＯＨ）ＣＨ３、−（Ｃ＝Ｏ）ＯＨ、−ＣＨ２（ＯＨ）ＣＨ２ＣＨ（Ｏ）等が定義に含まれる。
【００４２】
同一炭素原子上のＲ３及びＲ４が結合して−（ＣＨ２）ｔ−を形成するという定義において形成される部分の例を以下に挙げる。
【００４３】
【化９】
0004679514.tif 000007
【００４４】
更に、このような環状部分は場合によりヘテロ原子を含んでいてもよい。このようなヘテロ原子を含む環状部分の例としては限定されないが、以下のものが挙げられる。
【００４５】
【化１０】
0004679514.tif 000008
【００４６】
別の態様では、ｐは０である。
【００４７】
別の態様では、ｑは０である。
【００４８】
別の態様では、Ｒａは（Ｃ１−Ｃ６）アルキルである。
【００４９】
別の態様では、ＲｂはＨ、（Ｃ１−Ｃ６）アルキル、（Ｃ＝Ｏ）Ｏ（Ｃ１−Ｃ６）アルキル、（Ｃ＝Ｏ）（Ｃ１−Ｃ６）アルキル及びＳ（Ｏ）２Ｒａから独立して選択される。
【００５０】
別の態様では、ＲｚはＣ１−Ｃ６アルキル、−（Ｃ＝Ｏ）（Ｃ１−Ｃ６）アルキル、ハロゲン、フェニル、ＯＨ、Ｏａ−Ｐ＝Ｏ（ＯＨ）２、ＮＨ２及びオキソから選択される。
【００５１】
別の態様では、Ｒ１は（Ｃ１−Ｃ６）アルキル、ＣＯ２Ｈ、ハロ、ＣＮ、ＯＨ、Ｏａ−Ｐ＝Ｏ（ＯＨ）２、オキソ、ＣＨＯ及びヘテロシクリルから選択され、前記ヘテロシクリルは場合によりＲｚから選択される１〜３個の置換基で置換された以下の基から選択される。
【００５２】
【化１１】
0004679514.tif 000009
【００５３】
別の態様では、Ｒ１はハロ、ＣＮ及び場合によりＲｚから選択される１〜３個の置換基で置換された以下の基から選択される。
【００５４】
【化１２】
0004679514.tif 000010
【００５５】
別の態様では、Ｒ２は（Ｃ１−Ｃ６）アルキル、ＣＯ２Ｈ、ハロ、ＣＮ、ＯＨ、Ｏａ−Ｐ＝Ｏ（ＯＨ）２、オキソ、ＣＨＯ及びヘテロシクリルから選択される。
【００５６】
別の態様では、Ｒ３及びＲ４はＨ及び−ＣＨ３から選択される。
【００５７】
別の態様では、Ｒ３及びＲ４はＨから選択される。
【００５８】
別の態様では、Ｒｚ’は−（Ｃ＝Ｏ）フェニル、フェニル、ヘテロシクリル及びシクロアルキルから選択され、前記フェニル、ヘテロシクリル及びシクロアルキルは場合により１〜３個のＲｚで置換されている。
【００５９】
別の態様では、Ｒｚ’は
【００６０】
【化１３】
0004679514.tif 000011
【００６１】
−（Ｃ＝Ｏ）フェニル及びシクロプロピルから選択され、これらの基は場合によりフェニル、ＮＨ２、ハロゲン、Ｃ１−Ｃ６アルキル及び
【００６２】
【化１４】
0004679514.tif 000012
【００６３】
から選択される１〜３個の置換基で置換されている。
【００６４】
本発明には式Ａの化合物の遊離形に加え、その医薬的に許容可能な塩及び立体異性体も含まれる。本明細書に例示する単離特定化合物にはアミン化合物のプロトン化塩が含まれる。「遊離形」なる用語は非塩形態のアミン化合物を意味する。本発明の医薬的に許容可能な塩は本明細書に記載する特定化合物について例示する単離塩のみならず、式Ａの化合物の遊離形の典型的な医薬的に許容可能な全塩を含む。記載する特定塩化合物の遊離形は当分野で公知の技術を使用して単離することができる。例えば、ＮａＯＨ、炭酸カリウム、アンモニア及び重炭酸ナトリウム希水溶液等の適切な希塩基水溶液で塩を処理することにより遊離形を再生することができる。遊離形は極性溶媒溶解度等の所定の物性についてはその夫々の塩形態と多少異なる場合もあるが、それ以外については酸及び塩基塩は本発明の目的ではその夫々の遊離形と医薬的に等価である。
【００６５】
本発明の化合物の医薬的に許容可能な塩は塩基性又は酸性部分を含む本発明の化合物から従来の化学的方法により合成することができる。一般に、塩基性化合物の塩はイオン交換クロマトグラフィーにより製造されるか、あるいは適切な溶媒又は種々に組み合わせた溶媒中で遊離塩基を化学量論的量又は過剰の所望塩形成性の無機又は有機酸と反応させることにより製造される。同様に、酸性化合物の塩は適切な無機又は有機塩基との反応により形成される。
【００６６】
従って、本発明の化合物の医薬的に許容可能な塩としては本発明の塩基性化合物を無機又は有機酸と反応させることにより形成されるような本発明の化合物の慣用的な非毒性塩が挙げられる。例えば、慣用的な非毒性塩としては塩酸、臭化水素酸、硫酸、スルファミン酸、リン酸、硝酸等の無機酸から誘導される塩と、酢酸、プロピオン酸、琥珀酸、グリコール酸、ステアリン酸、乳酸、リンゴ酸、酒石酸、クエン酸、アスコルビン酸、パモ酸、マレイン酸、ヒドロキシマレイン酸、フェニル酢酸、グルタミン酸、安息香酸、サリチル酸、スルファニル酸、２−アセトキシ安息香酸、フマル酸、トルエンスルホン酸、メタンスルホン酸、エタンジスルホン酸、蓚酸、イセチオン酸、トリフルオロ酢酸（ＴＦＡ）等の有機酸から製造される塩が挙げられる。
【００６７】
本発明の化合物が酸性である場合には、適切な「医薬的に許容可能な塩」とは無機塩基と有機塩基を含む医薬的に許容可能な非毒性塩基から製造される塩を意味する。無機塩基から誘導される塩としてはアルミニウム、アンモニウム、カルシウム、銅、第２鉄、第１鉄、リチウム、マグネシウム、第２マンガン、第１マンガン、カリウム、ナトリウム、亜鉛等の塩が挙げられる。アンモニウム、カルシウム、マグネシウム、カリウム及びナトリウム塩が特に好ましい。医薬的に許容可能な有機非毒性塩基から誘導される塩としては第１級、第２級及び第３級アミン、天然に存在する置換アミンを含む置換アミン、環状アミン並びに塩基性イオン交換樹脂（例えばアルギニン、ベタイン、カフェイン、コリン、Ｎ，Ｎ’−ジベンジルエチレンジアミン、ジエチルアミン、２−ジエチルアミノエタノール、２−ジメチルアミノエタノール、エタノールアミン、エチレンジアミン、Ｎ−エチルモルホリン、Ｎ−エチルピペリジン、グルカミン、グルコサミン、ヒスチジン、ヒドラバミン、イソプロピルアミン、リジン、メチルグルカミン、モルホリン、ピペラジン、ピペリジン、ポリアミン樹脂、プロカイン、プリン、テオブロミン、トリエチルアミン、トリメチルアミン、トリプロピルアミン、トロメタミン等）の塩が挙げられる。
【００６８】
上記医薬的に許容可能な塩及び他の典型的な医薬的に許容可能な塩の製造についてはＢｅｒｇら，”Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｓａｌｔｓ，”Ｊ．Ｐｈａｒｍ．Ｓｃｉ．，１９７７：６６：１−１９に詳細に記載されている。
【００６９】
更に、生理的条件下で本発明の化合物の脱プロトン化酸性部分（例えばカルボキシル基）はアニオン性となる可能性があり、この電荷はその後、プロトン化又はアルキル化塩基性部分（例えば第４級窒素原子）のカチオン電荷に対して体内で均衡する可能性があるので、本発明の化合物は潜在的に内部塩又は両性イオンである。
【００７０】
用途
本発明の化合物はＡｋｔの活性の阻害剤であり、従って、癌、特にＡｋｔの活性及びＡｋｔの下流細胞ターゲットの異常に関連する癌の治療に有用である。このような癌としては限定されないが、卵巣癌、膵臓癌、乳癌及び前立腺癌や、腫瘍サプレッサーＰＴＥＮが突然変異している癌（膠芽腫を含む）が挙げられる（Ｃｈｅｎｇら，Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．（１９９２）８９：９２６７−９２７１；Ｃｈｅｎｇら，Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．（１９９６）９３：３６３６−３６４１；Ｂｅｌｌａｃｏｓａら，Ｉｎｔ．Ｊ．Ｃａｎｃｅｒ（１９９５）６４：２８０−２８５；Ｎａｋａｔａｎｉら，Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．（１９９９）２７４：２１５２８−２１５３２；Ｇｒａｆｆ，Ｅｘｐｅｒｔ．Ｏｐｉｎ．Ｔｈｅｒ．Ｔａｒｇｅｔｓ（２００２）６（１）：１０３−１１３；Ｙａｍａｄａ  ａｎｄ  Ａｒａｋｉ，Ｊ．Ｃｅｌｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅ（２００１）１１４：２３７５−２３８２；Ｍｉｓｃｈｅｌ  ａｎｄ  Ｃｌｏｕｇｈｅｓｙ，Ｂｒａｉｎ  Ｐａｔｈｏｌ．（２００３）１３（１）：５２−６１）。
【００７１】
本発明の化合物、組成物及び方法は特に皮膚癌、乳癌、脳腫瘍、子宮頸癌、精巣癌等の充実性腫瘍を含む癌の治療に有用であるとみなされる。より具体的には、本発明の化合物、組成物及び方法により治療することができる癌としては限定されないが、心臓：肉腫（血管肉腫、線維肉腫、横紋筋肉腫、脂肪肉腫）、粘液腫、横紋筋腫、線維腫、脂肪腫及び奇形腫；肺：気管支原性癌（扁平上皮細胞、未分化小細胞、未分化大細胞、腺癌）、肺胞（細気管支）癌、気管支腺腫、肉腫、リンパ腫、軟骨性過誤腫、中皮腫；胃腸：食道（扁平上皮癌、腺癌、平滑筋肉腫、リンパ腫）、胃（癌、リンパ腫、平滑筋肉腫）、膵臓（腺管腺癌、インスリノーマ、グルカゴノーマ、ガストリノーマ、カルチノイド腫瘍、ビポーマ）、小腸（腺癌、リンパ腫、カルチノイド腫瘍、カポジ肉腫、平滑筋腫、血管腫、脂肪腫、神経線維腫、線維腫）、大腸（腺癌、管状腺腫、絨毛腺腫、血腫、平滑筋腫）；尿生殖路：腎臓（腺癌、ウィルムス腫瘍［腎芽腫］、リンパ腫、白血病）、膀胱及び尿道（扁平上皮癌、移行上皮癌、腺癌）、前立腺（腺癌、肉腫）、精巣（セミノーマ、テラトーマ、胎児性癌、奇形癌、絨毛癌、肉腫、間質細胞癌、線維腫、線維腺腫、腺様腫瘍、脂肪腫）；肝臓：ヘパトーマ（肝細胞癌）、胆管癌、肝芽腫、血管肉腫、肝細胞腺腫、血管腫；骨：骨原性肉腫（骨肉腫）、線維肉腫、悪性線維性組織球腫、軟骨肉腫、ユーイング肉腫、悪性リンパ腫（細網細胞肉腫）、多発性骨髄腫、悪性巨細胞腫脊索腫、骨軟骨腫（軟骨性外骨腫）、良性軟骨腫、軟骨芽細胞腫、軟骨粘液線維腫、類骨骨腫及び巨細胞腫；神経系：頭蓋（骨腫、血管腫、肉芽腫、黄色腫、変形性骨炎）、髄膜（髄膜腫、髄膜肉腫、神経膠芽腫）、脳（星状細胞腫、髄芽腫、神経膠腫、上衣腫、胚芽腫［松果体腫］、多形性膠芽腫、乏突起神経膠腫、シュワン細胞腫、網膜芽細胞腫、先天性腫瘍）、脊髄神経線維腫、髄膜腫、神経膠腫、肉腫）；婦人科：子宮（子宮内膜癌）、子宮頸部（子宮頸癌、前癌子宮頸部異形成）、卵巣（卵巣癌［漿液性嚢胞腺癌、粘液性嚢胞腺癌、未分類癌］、顆粒膜−莢膜細胞腫、セルトリ−ライディヒ細胞腫、未分化胚細胞腫、悪性テラトーマ）、外陰（扁平上皮癌、上皮内癌、腺癌、線維肉腫、黒肉腫）、膣（透明細胞癌、扁平上皮癌、ブドウ状肉腫（胎児性横紋筋肉腫）、卵管（癌）；血液：血液（骨髄性白血病［急性及び慢性］、急性リンパ芽球性白血病、慢性リンパ性白血病、骨髄増殖性疾患、多発性骨髄腫、骨髄異形成症候群）、ホジキン病、非ホジキンリンパ腫［悪性リンパ腫］；皮膚：悪性黒肉腫、基底細胞癌、扁平上皮癌、カポジ肉腫、異形性母斑、脂肪腫、血管腫、皮膚線維腫、ケロイド、乾癬；及び副腎：神経芽腫が挙げられる。従って、本明細書において「癌細胞」なる用語は上記疾患の任意１種に冒された細胞を意味する。
【００７２】
Ａｋｔシグナリングは血管新生における複数の重要な段階を調節する。Ｓｈｉｏｊｉｍａ  ａｎｄ  Ｗａｌｓｈ，Ｃｉｒｃ．Ｒｅｓ．（２００２）９０：１２４３−１２５０。癌治療における血管新生阻害剤の有用性は文献から公知である。例えば、Ｊ．Ｒａｋら，Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ，５５：４５７５−４５８０，１９９５及びＤｒｅｄｇｅら，Ｅｘｐｅｒｔ  Ｏｐｉｎ．Ｂｉｏｌ．Ｔｈｅｒ．（２００２）２（８）：９５３−９６６参照。癌における血管新生の役割は乳癌（Ｇ．Ｇａｓｐａｒｉｎｉ  ａｎｄ  Ａ．Ｌ．Ｈａｒｒｉｓ，Ｊ．Ｃｌｉｎ．Ｏｎｃｏｌ．，１９９５，１３：７６５−７８２；Ｍ．Ｔｏｉら，Ｊａｐａｎ．Ｊ．Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．，１９９４，８５：１０４５−１０４９）；膀胱癌（Ａ．Ｊ．Ｄｉｃｋｉｎｓｏｎら，Ｂｒ．Ｊ．Ｕｒｏｌ．，１９９４，７４：７６２−７６６）；結腸癌（Ｌ．Ｍ．Ｅｌｌｉｓら，Ｓｕｒｇｅｒｙ，１９９６，１２０（５）：８７１−８７８）；口腔腫瘍（Ｊ．Ｋ．Ｗｉｌｌｉａｍｓら，Ａｍ．Ｊ．Ｓｕｒｇ．，１９９４，１６８：３７３−３８０）等の多種の癌と組織で示されている。他の癌としては、進行腫瘍、毛様細胞白血病、黒肉腫、進行頭部及び頸部癌、転移性腎細胞癌、非ホジキンリンパ腫、転移性乳癌、乳腺癌、進行黒肉腫、膵臓癌、胃癌、グリア芽腫、肺癌、卵巣癌、非小細胞肺癌、前立腺癌、小細胞肺癌、腎細胞癌、各種充実性腫瘍、多発性骨髄腫、転移性前立腺癌、悪性神経膠腫、腎臓癌、リンパ腫、難治性転移性疾患、難治性多発性骨髄腫，子宮頸癌、カポジ肉腫，再発性悪性神経膠腫、及び転移性結腸癌が挙げられる（Ｄｒｅｄｇｅら，Ｅｘｐｅｒｔ  Ｏｐｉｎ．Ｂｉｏｌ．Ｔｈｅｒ．（２００２）２（８）：９５３−９６６）。従って、本明細書に開示するＡｋｔ阻害剤はこれらの血管新生関連性の癌の治療にも有用である。
【００７３】
血管新生を生じた腫瘍は転移する可能性が高い。実際に、血管新生は細胞増殖及び転移に不可欠である（Ｓ．Ｐ．Ｃｕｎｎｉｎｇｈａｍら，Ｃａｎ．Ｒｅｓｅａｒｃｈ，６１：３２０６−３２１１（２００１））。従って、本明細書に開示するＡｋｔ阻害剤は腫瘍細胞転移を予防又は減少するためにも有用である。
【００７４】
治療を必要とする哺乳動物に治療有効量の本発明の化合物を投与することを含む血管新生が関与する疾患の治療又は予防方法も本発明の範囲に含まれる。組織損傷の多くが眼内の血管の異常浸潤に起因すると考えられる疾患の１例は眼内血管新生性疾患である（ＷＯ００／３０６５１，公開日２０００年６月２日参照）。望ましくない浸潤は糖尿病網膜症、未熟児網膜症、網膜血管閉塞等に起因するもの等の虚血性網膜症により誘発される場合や、年齢関連黄斑変性に認められる脈絡膜血管新生等の変性疾患により誘発される場合がある。従って、本発明の化合物の投与により血管の増殖を抑制すると、血管浸潤を予防し、血管新生が関与する疾患（例えば網膜血管新生、糖尿病網膜症、年齢関連黄斑変性等の眼病）を予防又は治療できると考えられる。
【００７５】
血管新生が関与する非悪性疾患の治療又は予防方法も本発明の範囲に含まれ、このような疾患としては限定されないが、眼病（例えば網膜血管新生、糖尿病網膜症及び年齢関連黄斑変性）、アテローム性動脈硬化、関節炎、乾癬、肥満症及びアルツハイマー病が挙げられる（Ｄｒｅｄｇｅら，Ｅｘｐｅｒｔ  Ｏｐｉｎ．Ｂｉｏｌ．Ｔｈｅｒ．（２００２）２（８）：９５３−９６６）。別の態様では、眼病（例えば網膜血管新生、糖尿病網膜症及び年齢関連黄斑変性）、アテローム性動脈硬化、関節炎及び乾癬等の血管新生が関与する疾患の治療又は予防方法も含まれる。
【００７６】
再狭窄、炎症、自己免疫疾患及びアレルギー／喘息等の過剰増殖疾患の治療方法も本発明の範囲に含まれる。
【００７７】
高インスリン血症の治療方法も本発明の範囲に含まれる。
【００７８】
本発明の１態様では、本発明の化合物は阻害効力がＰＨドメインに依存する選択的阻害剤である。この態様では、化合物はＰＨドメインを欠如する切型のＡｋｔ蛋白質に対してｉｎ  ｖｉｔｒｏ阻害活性の低下を示すか又はｉｎ  ｖｉｔｒｏ阻害活性を全く示さない。
【００７９】
別の態様では、本発明の化合物はＡｋｔ１の選択的阻害剤、Ａｋｔ２の選択的阻害剤及びＡｋｔ１とＡｋｔ２の両者の選択的阻害剤からなる群から選択される。
【００８０】
別の態様では、本発明の化合物はＡｋｔ１の選択的阻害剤、Ａｋｔ２の選択的阻害剤、Ａｋｔ３の選択的阻害剤及び３種のＡｋｔアイソフォームのうちの２種の選択的阻害剤からなる群から選択される。
【００８１】
別の態様では、本発明の化合物は全３種のＡｋｔアイソフォームの選択的阻害剤であるが、ＰＨドメイン、ヒンジ領域又はＰＨドメインとヒンジ領域の両方を欠如するように改変されたこのような及びＡｋｔアイソフォームのうちの１種、２種又は全種の阻害剤ではない。
【００８２】
本発明は治療を必要とする哺乳動物に医薬有効量の本発明の化合物を投与することを含むＡｋｔ活性の阻害方法にも関する。
【００８３】
本発明の化合物は標準医薬プラクティスに従って単独又は医薬組成物として医薬的に許容可能なキャリヤー、賦形剤又は希釈剤と共にヒトを含む哺乳動物に投与することができる。化合物は経口又は非経口（静脈内、筋肉内、腹腔内、皮下、直腸又は局所投与経路を含む）投与することができる。
【００８４】
活性成分を含有する医薬組成物は例えばタブレット、トローチ、ロゼンジ、水性又は油性懸濁液、分散性散剤又は顆粒剤、エマルション、ハード又はソフトカプセル、シロップ又はエリキシル剤等の経口用に適した形態とすることができる。経口用組成物は医薬組成物の製造に当分野で公知の任意方法により製造することができ、このような組成物は医薬的にエレガントで口当たりのよい製剤にするために甘味剤、香味剤、着色剤及び防腐剤から構成される群から選択される１種以上の成分を添加することができる。タブレットはタブレットの製造に適した医薬的に許容可能な非毒性賦形剤と混合した活性成分を含有する。これらの賦形剤としては例えば不活性希釈剤（例えば炭酸カルシウム、炭酸ナトリウム、ラクトース、リン酸カルシウム又はリン酸ナトリウム）；顆粒化剤及び崩壊剤（例えば微結晶セルロース、クロスカルメロースナトリウム、コーンスターチ又はアルギン酸）；結合剤（例えば澱粉、ゼラチン、ポリビニルピロリドン又はアラビアガム）及び滑沢剤（例えばステアリン酸マグネシウム、ステアリン酸又はタルク）が挙げられる。タブレットはコーティングしなくてもよいし、薬剤の不味さをマスクするため又は胃腸管での崩壊と吸収を遅らせて長時間持続作用を提供するために公知技術によりコーティングしてもよい。例えば、ヒドロキシプロピルメチルセルロース又はヒドロキシプロピルセルロース等の水溶性味マスキング剤や、エチルセルロース、酢酸酪酸セルロース等の時間遅延剤を使用することができる。
【００８５】
経口用製剤は活性成分を不活性固体希釈剤（例えば炭酸カルシウム、リン酸カルシウム又はカオリン）と混合したハードゼラチンカプセルの形態でもよいし、活性成分を水溶性キャリヤー（例えばポリエチレングリコール）又は油性媒体（例えば落花生油、液体パラフィン、又はオリーブ油）と混合したソトフゼラチンカプセルの形態でもよい。
【００８６】
水性懸濁液は水性懸濁液の製造に適した賦形剤と混合した活性材料を含有する。このような賦形剤としては、懸濁剤として例えばナトリウムカルボキシメチルセルロース、メチルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、アルギン酸ナトリウム、ポリビニルピロリドン、トラガカントガム及びアラビアガムが挙げられ；分散剤又は湿潤剤として天然ホスファチド（例えばレシチン）又はアルキレンオキシドと脂肪酸の縮合物（例えばステアリン酸ポリオキシエチレン）、又はエチレンオキシドと長鎖脂肪族アルコールの縮合物（例えばヘプタデカエチレンオキシセタノール）、又は脂肪酸とヘキシトールから誘導される部分エステルとエチレンオキシドの縮合物（例えばモノオレイン酸ポリオキシエチレンソルビトール）、又は脂肪酸とヘキシトール無水物から誘導される部分エステルとエチレンオキシドの縮合物（例えばモノオレイン酸ポリエチレンソルビタン）が挙げられる。水性懸濁液は更に、１種以上の防腐剤（例えばｐ−ヒドロキシ安息香酸エチル又はｎ−プロピル）、１種以上の着色剤、１種以上の香味剤、及び１種以上の甘味剤（例えばスクロース、サッカリン又はアスパルテーム）を添加することができる。
【００８７】
油性懸濁液は植物油（例えば落花生油、オリーブ油、ゴマ油又は椰子油）又は鉱油（例えば液体パラフィン）に活性成分を懸濁することにより製剤化することができる。油性懸濁液は増粘剤（例えば蜜蝋、固形パラフィン又はセチルソルコール）を添加することができる。口当たりのよい経口製剤を提供するために上記のような甘味剤や香味剤を添加することができる。これらの組成物はブチル化ヒドロキシアニソールやα−トコフェロール等の酸化防止剤の添加により防腐処理することができる。
【００８８】
水を加えて水性懸濁液を調製するのに適した分散性散剤及び顆粒剤は分散剤又は湿潤剤、懸濁剤及び１種以上の防腐剤と混合した活性成分を提供する。適切な分散剤又は湿潤剤及び懸濁剤は上記のものが例示される。例えば甘味剤、香味剤及び着色剤等の付加賦形剤も添加することができる。これらの組成物はアスコルビン酸等の酸化防止剤の添加により防腐処理することができる。
【００８９】
本発明の医薬組成物は水中油エマルションの形態でもよい。油相は植物油（例えばオリーブ油又は落花生油）又は鉱油（例えば液体パラフィン）又はこれらの混合物とすることができる。適切な乳化剤としては天然ホスファチド（例えば大豆レシチン）及び脂肪酸とヘキシトール無水物から誘導されるエステル又は部分エステル（例えばモノオレイン酸ソルビタン）、及び前記部分エステルとエチレンオキシドの縮合物（例えばモノオレイン酸ポリオキシエチレンソルビタン）が挙げられる。エマルションは更に甘味剤、香味剤、防腐剤及び酸化防止剤を添加することができる。
【００９０】
シロップ及びエリキシル剤は甘味剤（例えばグリセロール、プロピレングリコール、ソルビトール又はスクロース）を配合することができる。このような製剤は更に粘膜保護剤、防腐剤、香味剤、着色剤及び酸化防止剤を添加することができる。
【００９１】
医薬組成物は注射用滅菌水溶液の形態でもよい。使用することができる許容可能なビヒクル及び溶剤としては水、リンゲル液及び等張塩化ナトリウム溶液が挙げられる。
【００９２】
注射用滅菌製剤は活性成分を油相に溶かした注射用滅菌水中油マイクロエマルションでもよい。例えば、まず活性成分を大豆油とレシチンの混合物に溶かす。次に油溶液を水とグリセロールの混合物に導入して処理し、マイクロエマルションを形成する。
【００９３】
注射用溶液又はマイクロエマルションは局所ボーラス注射により患者の血流に導入することができる。あるいは、本発明の化合物の循環濃度を一定に維持するように溶液又はマイクロエマルションを投与すると有利な場合がある。このような一定濃度を維持するためには、持続静脈送達装置を利用することができる。このような装置の１例はＤｅｌｔｅｃ  ＣＡＤＤ−ＰＬＵＳ（登録商標）モデル５４００静脈ポンプである。
【００９４】
医薬組成物は筋肉内及び皮下投与用注射用滅菌水性又は油性懸濁液の形態でもよい。この懸濁液は上記のような適切な分散剤又は湿潤剤及び懸濁剤を使用して公知技術に従って製剤化することができる。注射用滅菌製剤は非経口投与に許容可能な非毒性希釈剤又は溶剤中の注射用滅菌溶液又は懸濁液でもよく、例えば１，３−ブタンジオール溶液とすることができる。更に、従来通りに滅菌不揮発油を溶剤又は懸濁媒体として使用する。この目的には、合成モノ又はジグリセリドを含む任意不揮発油を使用することができる。更に、オレイン酸等の脂肪酸も注射剤の製造に使用される。
【００９５】
式Ａの化合物は薬剤の直腸投与用座剤形態で投与することもできる。これらの組成物は常温では固体であるが、直腸温度で液体となり、従って直腸内で溶けて薬剤を放出する適切な非刺激性賦形剤と薬剤を混合することにより製造することができる。このような材料としてはカカオバター、グリセリンゼラチン、硬化植物油、種々の分子量のポリエチレングリコールの混合物及びポリエチレングリコールの脂肪酸エステルが挙げられる。
【００９６】
局所用には、式Ａの化合物を含有するクリーム、軟膏、ゼリー、溶液又は懸濁液等を使用する。（本願の目的では、局所投与はマウスウォッシュと嗽薬も含む。）
本発明の化合物は適切な鼻腔内ビヒクル及び送達装置の局所使用により鼻腔内形態で投与することもできるし、当業者に周知の経皮皮膚パッチの形態を使用して経皮経路で投与することもできる。経皮送達システムの形態で投与するためには、当然のことながら投与レジメンの全期間を通して断続的ではなく持続的に投与する。本発明の化合物はカカオバター、グリセリンゼラチン、硬化植物油、種々の分子量のポリエチレングリコールの混合物及びポリエチレングリコールの脂肪酸エステル等の基剤を使用した座剤として送達することもできる。
【００９７】
本発明の組成物をヒト対象に投与する場合には、１日用量は一般に処方医により決定され、一般に個々の患者の年齢、体重、及び応答と、患者の症状の重篤度により異なる。
【００９８】
１態様では、適量のＡｋｔ阻害剤を癌治療下の哺乳動物に投与する。阻害剤約０．１ｍｇ／ｋｇ体重〜約６０ｍｇ／ｋｇ体重／日、又は０．５ｍｇ／ｋｇ体重〜約４０ｍｇ／ｋｇ体重／日を投与する。本発明の組成物の別の治療用量としてはＡｋｔ阻害剤約０．０１ｍｇ〜約１０００ｍｇが挙げられる。別の態様では、用量はＡｋｔ阻害剤約１ｍｇ〜約１０００ｍｇとする。
【００９９】
本発明の化合物は公知治療剤及び抗癌剤と併用しても有用である。例えば、本発明の化合物は公知抗癌剤と併用すると有用である。本発明の化合物と他の抗癌剤又は化学治療剤の併用も本発明の範囲に含まれる。このような薬剤の例はＶ．Ｔ．Ｄｅｖｉｔａ  ａｎｄ  Ｓ．Ｈｅｌｌｍａｎ編著Ｃａｎｃｅｒ  Ｐｒｉｎｃｉｐｌｅｓ  ａｎｄ  Ｐｒａｃｔｉｃｅ  ｏｆ  Ｏｎｃｏｌｏｇｙ，第６版（２００１年２月１５日刊），Ｌｉｐｐｉｎｃｏｔｔ  Ｗｉｌｌｉａｍｓ  ＆  Ｗｉｌｋｉｎｓ  Ｐｕｂｌｉｓｈｅｒｓに記載されている。当業者は薬剤と該当する癌の特定特性に基づいてどの薬剤併用が有用であるかを判断することができよう。このような抗癌剤としては、エストロゲン受容体モジュレーター、アンドロゲン受容体モジュレーター、レチノイド受容体モジュレーター、殺細胞／細胞増殖抑制剤、増殖抑制剤、プレニル−蛋白質トランスフェラーゼ阻害剤、ＨＭＧ−ＣｏＡレダクターゼ阻害剤及び他の血管新生阻害剤、細胞増殖及び生存シグナリングの阻害剤、並びに細胞周期チェックポイントに介入する物質が挙げられる。本発明の化合物は放射線治療と併用投与すると特に有用である。
【０１００】
１態様では、本発明の化合物はエストロゲン受容体モジュレーター、アンドロゲン受容体モジュレーター、レチノイド受容体モジュレーター、殺細胞剤、増殖抑制剤、プレニル−蛋白質トランスフェラーゼ阻害剤、ＨＭＧ−ＣｏＡレダクターゼ阻害剤、ＨＩＶプロテアーゼ阻害剤、逆転写酵素阻害剤、及び他の血管新生阻害剤等の公知抗癌剤と併用しても有用である。
【０１０１】
「エストロゲン受容体モジュレーター」とはメカニズムに関係なく、エストロゲンが受容体に結合するのを妨害又は阻止する化合物を意味する。エストロゲン受容体モジュレーターの例としては限定されないが、タモキシフェン、ラロキシフェン、イドキシフェン、ＬＹ３５３３８１、ＬＹ１１７０８１、トレミフェン、フルベストラント、４−［７−（２，２−ジメチル−１−オキソプロポキシ−４−メチル−２−［４−［２−（１−ピペリジニル）エトキシ］フェニル］−２Ｈ−１−ベンゾピラン−３−イル］−フェニル−２，２−ジメチルプロパノアート、４，４’−ジヒドロキシベンゾフェノン−２，４−ジニトロフェニルヒドラゾン、及びＳＨ６４６が挙げられる。
【０１０２】
「アンドロゲン受容体モジュレーター」とはメカニズムに関係なく、アンドロゲンが受容体に結合するのを妨害又は阻止する化合物を意味する。アンドロゲン受容体モジュレーターの例としてはフィナステリドと他の５α−レダクターゼ阻害剤、ニルタミド、フルタミド、ビカルタミド、リアロゾール、及び酢酸アビラテロンが挙げられる。
【０１０３】
「レチノイド受容体モジュレーター」とはメカニズムに関係なく、レチノイドが受容体に結合するのを妨害又は阻止する化合物を意味する。このようなレチノイド受容体モジュレーターの例としてはベキサロテン、トレチノイン、１３−シス−レチノイン酸、９−シス−レチノイン酸、α−ジフルオロメチルオルニチン、ＩＬＸ２３−７５５３、トランス−Ｎ−（４’−ヒドロキシフェニル）レチンアミド、及びＮ−４−カルボキシフェニルレチンアミドが挙げられる。
【０１０４】
「殺細胞／細胞増殖抑制剤」とは主に細胞の機能を直接妨害することにより細胞死を誘発もしくは細胞増殖を抑制するか、又は細胞有糸分裂を抑制もしくは妨害する化合物を意味し、アルキル化剤、腫瘍壊死因子、インターカレーター、低酸素症活性化性化合物、微小管阻害剤／微小管安定剤、有糸分裂キネシンの阻害剤、有糸分裂進行に関与するキナーゼの阻害剤、増殖因子及びサイトカインシグナル伝達経路に関与するキナーゼの阻害剤、代謝拮抗薬、生体応答調節剤、ホルモン／抗ホルモン治療薬、造血細胞増殖因子、モノクローナル抗体標的治療薬、トポイソメラーゼ阻害剤、プロテオソーム阻害剤及びユビキチンリガーゼ阻害剤が挙げられる。
【０１０５】
殺細胞／細胞増殖抑制剤の例としては限定されないが、セルテネフ、カケクチン、イホスファミド、タソネルミン、ロニダミン、カルボプラチン、アルトレタミン、プレドニムスチン、ジブロモダルシトール、ラニムスチン、フォテムスチン、ネダプラチン、オキサリプラチン、テモゾロミド、ヘプタプラチン、エストラムスチン、イムプロスルファントシラート、トロホスファミド、ニムスチン、塩化ジブロスピジウム、プミテパ、ロバプラチン、サトラプラチン、プロフィロマイシン、シスプラチン、イロフルベン、デキシホスファミド、シス−アミンジクロロ（２−メチルピリジン）白金、ベンジルグアニン、グルホスファミド、ＧＰＸ１００、四塩化（トランス，トランス，トランス）−ビス−μ−（ヘキサン−１，６−ジアミン）−μ−［ジアミン−白金（ＩＩ）］ビス［ジアミン（クロロ）白金（ＩＩ）］、ジアリジジニルスペルミン、三酸化ヒ素、１−（１１−ドデシルアミノ−１０−ヒドロキシウンデシル）−３，７−ジメチルキサンチン、ゾルビシン、イダルビシン、ダウノルビシン、ビサントレン、ミトキサントロン、ピラルビシン、ピナフィド、バルルビシン、アムルビシン、アンチネオプラストン、３’−デアミノ−３’−モルホリノ−１３−デオキソ−１０−ヒドロキシカルミノマイシン、アナマイシン、ガラルビシン、エリナフィド、ＭＥＮ１０７５５、４−デメトキシ−３−デアミノ−３−アジリジニル−４−メチルスルホニル−ダウノルビシン（ＷＯ００／５００３２参照）、Ｒａｆキナーゼ阻害剤（例えばＢａｙ４３−９００６）及びｍＴＯＲ阻害剤（例えばＷｙｅｔｈのＣＣＩ−７７９）が挙げられる。
【０１０６】
低酸素症活性化性化合物の１例はチラパザミンである。
【０１０７】
プロテオソーム阻害剤の例としては限定されないが、ラクタシスチンとＭＬＮ−３４１（Ｖｅｌｃａｄｅ）が挙げられる。
【０１０８】
微小管阻害剤／微小管安定剤の例としてはパクリタキセル、硫酸ビンデシン、３’，４’−ジデヒドロ−４’−デオキシ−８’−ノルビンカロイコブラスチン、ドセタキソール、リゾキシン、ドラスタチン、イセチオン酸ミボブリン、オーリスタチン、セマドチン、ＲＰＲ１０９８８１、ＢＭＳ１８４４７６、ビンフルニン、クリプトフィシン、２，３，４，５，６−ペンタフルオロ−Ｎ−（３−フルオロ−４−メトキシフェニル）ベンゼンスルホンアミド、アンヒドロビンブラスチン、Ｎ，Ｎ−ジメチル−Ｌ−バリル−Ｌ−バリル−Ｎ−メチル−Ｌ−バリル−Ｌ−プロリル−Ｌ−プロリン−ｔ−ブチルアミド、ＴＤＸ２５８、エポチロン（例えば米国特許第６，２８４，７８１号及び６，２８８，２３７号参照）及びＢＭＳ１８８７９７が挙げられる。１態様ではエポチロン類は微小管阻害剤／微小管安定剤に含まれない。
【０１０９】
トポイソメラーゼ阻害剤の例をいくつか挙げると、トポテカン、ヒカムプタミン、イリノテカン、ルビテカン、６−エトキシプロピオニル−３’，４’−Ｏ−エキソ−ベンジリデン−チャートロイシン、９−メトキシ−Ｎ，Ｎ−ジメチル−５−ニトロピラゾロ［３，４，５−ｋｌ］アクリジン−２−（６Ｈ）プロパンアミン、１−アミノ−９−エチル−５−フルオロ−２，３−ジヒドロ−９−ヒドロキシ−４−メチル−１Ｈ，１２Ｈ−ベンゾ［デ］ピラノ［３’，４’：ｂ，７］−インドリジノ［１，２ｂ］キノリン−１０，１３（９Ｈ，１５Ｈ）ジオン、ラートテカン、７−［２−（Ｎ−イソプロピルアミノ）エチル］−（２０Ｓ）カンプトテシン、ＢＮＰ１３５０、ＢＮＰＩ１１００、ＢＮ８０９１５、ＢＮ８０９４２、リン酸エトポシド、テニポシド、ソブゾキサン、２’−ジメチルアミノ−２’−デオキシ−エトポシド、ＧＬ３３１，Ｎ−［２−（ジメチルアミノ）エチル］−９−ヒドロキシ−５，６−ジメチル−６Ｈ−ピリド［４，３−ｂ］カルバゾール−１−カルボキサミド、アスラクリン、（５ａ，５ａＢ，８ａａ，９ｂ）−９−［２−［Ｎ−［２−（ジメチルアミノ）エチル］−Ｎ−メチルアミノ］エチル］−５−［４−ヒドロオキシ−３，５−ジメトキシフェニル］−５，５ａ，６，８，８ａ，９−ヘキサヒドロフル（３’，４’：６，７）ナフト（２，３−ｄ）−１，３−ジオキソール−６−オン、２，３−（メチレンジオキシ）−５−メチル−７−ヒドロキシ−８−メトキシベンゾ［ｃ］−フェナントリジニウム、６，９−ビス［（２−アミノエチル）アミノ］ベンゾ［ｇ］イソキノリン−５，１０−ジオン、５−（３−アミノプロピルアミノ）−７，１０−ジヒドロキシ−２−（２−ヒドロキシエチルアミノメチル）−６Ｈ−ピラゾロ［４，５，１−デ］アクリジン−６−オン、Ｎ−［１−［２−（ジメチルアミノ）エチルアミノ］−７−メトキシ−９−オキソ−９Ｈ−チオキサンテン−４−イルメチル］ホルムアミド、Ｎ−（２−（ジメチルアミノ）エチル）アクリジン−４−カルボキサミド、６−［［２−（ジメチルアミノ）エチル］アミノ］−３−ヒドロキシ−７Ｈ−インデノ［２，１−ｃ］キノリン−７−オン、及びジメスナである。
【０１１０】
有糸分裂キネシン、特にヒト有糸分裂キネシンＫＳＰの阻害剤の例はＰＣＴ公開ＷＯ０１／３０７６８及びＷＯ０１／９８２７８、並びに米国出願第６０／３３８，７７９号（出願日２００１年１２月６日）、６０／３３８，３４４号（出願日２００１年１２月６日）、６０／３３８，３８３号（出願日２００１年１２月６日）、６０／３３８，３８０号（出願日２００１年１２月６日）、６０／３３８，３７９号（出願日２００１年１２月６日）及び６０／３４４，４５３号（出願日２００１年１１月７日）に記載されている。１態様では、有糸分裂キネシンの阻害剤としては限定されないが、ＫＳＰの阻害剤、ＭＫＬＰ１の阻害剤、ＣＥＮＰ−Ｅの阻害剤、ＭＣＡＫの阻害剤及びＲａｂ６−ＫＩＦＬの阻害剤が挙げられる。
【０１１１】
「有糸分裂進行に関与するキナーゼの阻害剤」としては限定されないが、オーロラキナーゼの阻害剤、Ｐｏｌｏ様キナーゼの阻害剤（ＰＬＫ；特にＰＬＫ−１の阻害剤）、ｂｕｂ−１の阻害剤及びｂｕｂ−Ｒ１の阻害剤が挙げられる。
【０１１２】
「増殖抑制剤」としては、Ｇ３１３９、ＯＤＮ６９８、ＲＶＡＳＫＲＡＳ、ＧＥＭ２３１、及びＩＮＸ３００１等のアンチセンスＲＮＡ及びＤＮＡオリゴヌクレオチドや、エノシタビン、カルモフール、テガフール、ペントスタチン、ドキシフルリジン、トリメトレキセート、フルダラビン、カペシタビン、ガロシタビン、シタラビンオクホスファート、ホステアビンナトリウム水和物、ラルチトレキセド、パルチトレキセド、エミテフル、チアゾフリン、デシタビン、ノラトレキセド、ペメトレキセド、ネルザラビン、２’−デオキシ−２’−メチリデンシチジン、２’−フルオロメチレン−２’−デキオシシチジン、Ｎ−［５−（２，３−ジヒドロ−ベンゾフリル）スルホニル］−Ｎ’−（３，４−ジクロロフェニル）尿素、Ｎ６−［４−デオキシ−４−［Ｎ２−［２（Ｅ），４（Ｅ）−テトラデカジエノイル］グリシルアミノ］−Ｌ−グリセロ−Ｂ−Ｌ−マンノヘプトピラノシル］アデニン、アプリジン、エクテイナシジン、トロキサシタビン、４−［２−アミノ−４−オキソ−４，６，７，８−テトラヒドロ−３Ｈ−ピリミジノ［５，４−ｂ］［１，４］チアジン−６−イル−（Ｓ）−エチル］−２，５−チエノイル−Ｌ−グルタミン酸、アミノプテリン、５−フルオロウラシル、アラノシン、１１−アセチル−８−（カルバモイルオキシメチル）−４−ホルミル−６−メトキシ−１４−オキサ−１，１１−ジアザテトラシクロ（７．４．１．０．０）−テトラデカ−２，４，６−トリエン−９−イル酢酸エステル、スワインソニン、ロメトレキソール、デクスラゾキサン、メチオニナーゼ、２’−シアノ−２’−デオキシ−Ｎ４−パルミトイル−１−Ｂ−Ｄ−アラビノフラノシルシトシン、３−アミノピリジン−２−カルボキサルデヒドチオセミカルバゾン及びトラスツズマブ等の代謝拮抗薬が挙げられる。
【０１１３】
モノクローナル抗体標的化治療剤の例としては殺細胞剤又は放射性同位体を癌細胞特異的又はターゲット細胞特異的モノクローナル抗体に結合した治療剤が挙げられる。例としてはＢｅｘｘａｒが挙げられる。
【０１１４】
「ＨＭＧ−ＣｏＡレダクターゼ阻害剤」とは３−ヒドロキシ−３−メチルグリタリル−ＣｏＡレダクターゼの阻害剤を意味する。使用可能なＨＭＧ−ＣｏＡレダクターゼ阻害剤の例としては限定されないが、ロバスタチン（ＭＥＶＡＣＯＲ（登録商標）；米国特許第４，２３１，９３８号、４，２９４，９２６号及び４，３１９，０３９号参照）、シンバスタチン（ＺＯＣＯＲ（登録商標）；米国特許第４，４４４，７８４号、４，８２０，８５０号及び４，９１６，２３９号参照）、プラバスタチン（ＰＲＡＶＡＣＨＯＬ（登録商標）；米国特許第４，３４６，２２７号、４，５３７，８５９号、４，４１０，６２９号、５，０３０，４４７号及び５，１８０，５８９号参照）、フルバスタチン（ＬＥＳＣＯＬ（登録商標）；米国特許第５，３５４，７７２号，４，９１１，１６５号，４，９２９，４３７号、５，１８９，１６４号、５，１１８，８５３号、５，２９０，９４６号及び５，３５６，８９６号参照）アトルバスタチン（ＬＩＰ１ＴＯＲ（登録商標）；米国特許第５，２７３，９９５号、４，６８１，８９３号、５，４８９，６９１号及び５，３４２，９５２号参照）及びセリバスタチン（別称リバスタチン、ＢＡＹＣＨＯＬ（登録商標）；米国特許第５，１７７，０８０号参照）が挙げられる。本発明の方法で使用することができる上記及び他のＨＭＧ−ＣｏＡレダクターゼ阻害剤の構造式はＭ．Ｙａｌｐａｎｉ，”Ｃｈｏｌｅｓｔｅｒｏｌ  Ｌｏｗｅｒｉｎｇ  Ｄｒｕｇｓ”，Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ＆  Ｉｎｄｕｓｔｒｙ，ｐｐ．８５−８９（１９９６年２月５日）の８７頁と米国特許第４，７８２，０８４号及び４，８８５，３１４号に記載されている。本明細書で使用するＨＭＧ−ＣｏＡレダクターゼ阻害剤なる用語はＨＭＧ−ＣｏＡレダクターゼ阻害活性を有する化合物の医薬的に許容可能な全ラクトン及び開環酸形（即ちラクトン環が開環して遊離酸を形成）と酸及びエステル形を含み、従って、このような塩、エステル、開環酸及びラクトン形の使用が本発明の範囲に含まれる。
【０１１５】
「プレニル−蛋白質トランスフェラーゼ阻害剤」とはファルネシル−蛋白質トランスフェラーゼ（ＦＰＴａｓｅ）、ゲラニルゲラニル−蛋白質トランスフェラーゼＩ型（ＧＧＰＴａｓｅ−１）、及びゲラニルゲラニル−蛋白質トランスフェラーゼＩＩ型（ＧＧＰＴａｓｅ−ＩＩ、別称Ｒａｂ  ＧＧＰＴａｓｅ）等のプレニル−蛋白質トランスフェラーゼ酵素の任意１種又は任意組み合わせを阻害する化合物を意味する。
【０１１６】
プレニル−蛋白質トランスフェラーゼ阻害剤の例は以下の公開公報及び特許に記載されている。ＷＯ９６／３０３４３、ＷＯ９７／１８８１３、ＷＯ９７／２１７０１、ＷＯ９７／２３４７８、ＷＯ９７／３８６６５、ＷＯ９８／２８９８０、ＷＯ９８／２９１１９、ＷＯ９５／３２９８７号、米国特許第５，４２０，２４５号、米国特許第５，５２３，４３０号、米国特許第５，５３２，３５９号、米国特許第５，５１０，５１０号、米国特許第５，５８９，４８５号、米国特許第５，６０２，０９８号、ヨーロッパ特許公開第０  ６１８  ２２１号、ヨーロッパ特許公開第０  ６７５  １１２号、ヨーロッパ特許公開第０  ６０４１８１号、ヨーロッパ特許公開第０  ６９６  ５９３号、ＷＯ９４／１９３５７、ＷＯ９５／０８５４２、ＷＯ９５／１１９１７、ＷＯ９５／１２６１２、ＷＯ９５／１２５７２、ＷＯ９５／１０５１４号、米国特許第５，６６１，１５２号、ＷＯ９５／１０５１５、ＷＯ９５／１０５１６、ＷＯ９５／２４６１２、ＷＯ９５／３４５３５、ＷＯ９５／２５０８６、ＷＯ９６／０５５２９、ＷＯ９６／０６１３８、ＷＯ９６／０６１９３、ＷＯ９６／１６４４３、ＷＯ９６／２１７０１、ＷＯ９６／２１４５６、ＷＯ９６／２２２７８、ＷＯ９６／２４６１１、ＷＯ９６／２４６１２、ＷＯ９６／０５１６８、ＷＯ９６／０５１６９、ＷＯ９６／００７３６号、米国特許第５，５７１，７９２号、ＷＯ９６／１７８６１、ＷＯ９６／３３１５９、ＷＯ９６／３４８５０、ＷＯ９６／３４８５１、ＷＯ９６／３００１７、ＷＯ９６／３００１８、ＷＯ９６／３０３６２、ＷＯ９６／３０３６３、ＷＯ９６／３１１１１、ＷＯ９６／３１４７７、ＷＯ９６／３１４７８、ＷＯ９６／３１５０１、ＷＯ９７／００２５２、ＷＯ９７／０３０４７、ＷＯ９７／０３０５０、ＷＯ９７／０４７８５、ＷＯ９７／０２９２０、ＷＯ９７／１７０７０、ＷＯ９７／２３４７８、ＷＯ９７／２６２４６、ＷＯ９７／３００５３、ＷＯ９７／４４３５０、ＷＯ９８／０２４３６、及び米国特許第５，５３２，３５９号。血管新生に及ぼすプレニル−蛋白質トランスフェラーゼ阻害剤の役割の１例については、Ｅｕｒｏｐｅａｎ  Ｊ．ｏｆ  Ｃａｎｃｅｒ，Ｖｏｌ．３５，Ｎｏ．９，ｐｐ．１３９４−１４０１（１９９９）参照。
【０１１７】
「血管新生阻害剤」とはメカニズムに関係なく、新しい血管の形成を抑制する化合物を意味する。血管新生阻害剤の例としては限定されないが、チロシンキナーゼ受容体Ｆｌｔ−１（ＶＥＧＦＲ１）及びＦｌｋ−１／ＫＤＲ（ＶＥＧＦＲ２）の阻害剤等のチロシンキナーゼ阻害剤、表皮由来、線維芽細胞由来、又は血小板由来増殖因子の阻害剤、ＭＭＰ（マトリックスメタロプロテアーゼ）阻害剤、インテグリン阻害薬、インターフェロン−α、インターロイキン−１２、ポリ硫酸ペントサン、アスピリンやイブプロフェン等の非ステロイド性抗炎症薬（ＮＳＡＩＤ）とセレコキシブやロフェコキシブ等の選択的シクロオキシゲナーゼ−２阻害剤を含むシクロオキシゲナーゼ阻害剤（ＰＮＡＳ，Ｖｏｌ．８９，ｐ．７３８４（１９９２）；ＪＮＣＩ，Ｖｏｌ．６９，ｐ．４７５（１９８２）；Ａｒｃｈ．Ｏｐｔｈａｌｍｏｌ．，Ｖｏｌ．１０８，ｐ．５７３（１９９０）；Ａｎａｔ．Ｒｅｃ．，Ｖｏｌ．２３８，ｐ．６８（１９９４）；ＦＥＢＳ  Ｌｅｔｔｅｒｓ，Ｖｏｌ．３７２，ｐ．８３（１９９５）；Ｃｌｉｎ．Ｏｒｔｈｏｐ．Ｖｏｌ．３１３，ｐ．７６（１９９５）；Ｊ．Ｍｏｌ．Ｅｎｄｏｃｒｉｎｏｌ．，Ｖｏｌ．１６，ｐ．１０７（１９９６）；Ｊｐｎ．Ｊ．Ｐｈａｒｍａｃｏｌ．，Ｖｏｌ．７５，Ｐ．１０５（１９９７）；Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．，Ｖｏｌ．５７，Ｐ．１６２５（１９９７）；Ｃｅｌｌ，Ｖｏｌ．９３，ｐ．７０５（１９９８）；Ｉｎｔｌ．Ｊ．Ｍｏｌ．Ｍｅｄ．，Ｖｏｌ．２，ｐ．７１５（１９９８）；Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．，Ｖｏｌ．２７４，ｐ．９１１６（１９９９））、ステロイド性抗炎症薬（例えばコルチコステロイド、ミネラルコルチコイド、デキサメタゾン、プレドニゾン、プレドニゾロン、メチルプレド、ベタメタゾン）、カルボキシアミドトリアゾール、コンブレタスタチンＡ−４、スクアラミン、（６−Ｏ−クロロアセチル−カルボニル）−フマギロール、サリドマイド、アンジオスタチン、トロポリン−１、アンギオテンシンＩＩアンタゴニスト（Ｆｅｒｎａｎｄｅｚら，Ｊ．Ｌａｂ．Ｃｌｉｎ．Ｍｅｄ．１０５：１４１−１４５（１９８５）参照）、及びＶＥＧＦ抗体（Ｎａｔｕｒｅ  Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ，Ｖｏｌ．１７，ｐｐ．９６３−９６８（１９９９年１０月）；Ｋｉｍら，Ｎａｔｕｒｅ，３６２，８４１−８４４（１９９３）；ＷＯ００／４４７７７；及びＷＯ００／６１１８６参照）が挙げられる。
【０１１８】
血管新生を調節又は抑制する治療剤として同様に本発明の化合物と併用することができる他の治療剤としては、血液凝固及び繊維素溶解システムを調節又は抑制する薬剤が挙げられる（Ｃｌｉｎ．Ｃｈｅｍ．Ｌａ．Ｍｅｄ．３８：６７９−６９２（２０００）の論考参照）。血液凝固及び繊維素溶解経路を調節又は抑制するこのような薬剤の例としては限定されないが、ヘパリン（Ｔｈｒｏｍｂ．Ｈａｅｍｏｓｔ  ８０：１０−２３（１９９８）参照）、低分子量ヘパリン及びカルボキシペプチダーゼＵ阻害剤（活性トロンビンにより活性化可能な繊維素溶解阻害剤［ＴＡＦＩａ］としても知られる）（Ｔｈｒｏｍｂｏｓｉｓ  Ｒｅｓ．１０１：３２９−３５４（２００１）参照）が挙げられる。ＴＡＦＩａ阻害剤は米国特許出願第６０／３１０，９２７号（出願日２００１年８月８日）及び６０／３４９，９２５号（出願日２００２年１月１８日）に記載されている。
【０１１９】
「細胞周期チェックポイントに介入する物質」とは細胞周期チェックポイントシグナルを変換する蛋白質キナーゼを阻害することにより癌細胞をＤＮＡ損傷剤に感受性化する化合物を意味する。このような物質としてはＡＴＲ、ＡＴＭ、Ｃｈｋ１及びＣｈｋ２キナーゼの阻害剤やｃｄｋ及びｃｄｃキナーゼ阻害剤が挙げられ、具体例としては７−ヒドロキシスタウロスポリン、フラボピリドール、ＣＹＣ２０２（Ｃｙｃｌａｃｅｌ）及びＢＭＳ−３８７０３２が挙げられる。
【０１２０】
「細胞増殖及び生存シグナリング経路の阻害剤」とは細胞表面受容体の下流のシグナル伝達カスケードを阻害する化合物を意味する。このような物質としては、セリン／スレオニンキナーゼの阻害剤（限定されないが、ＷＯ０２／０８３０６４、ＷＯ０２／０８３１３９、ＷＯ０２／０８３１４０及びＷＯ０２／０８３１３８に記載されているようなＡｋｔ阻害剤）、Ｒａｆキナーゼの阻害剤（例えばＢＡＹ−４３−９００６）、ＭＥＫの阻害剤（例えばＣＩ−１０４０及びＰＤ−０９８０５９）、ｍＴＯＲの阻害剤（例えばＷｙｅｔｈ  ＣＣＩ−７７９）及びＰＩ３Ｋの阻害剤（例えばＬＹ２９４００２）が挙げられる。
【０１２１】
上述のように、ＮＳＡＩＤとの併用は強力なＣＯＸ−２阻害剤であるＮＳＡＩＤの使用に関する。本明細書の趣旨では、ＮＳＡＩＤは細胞又はミクロソームアッセイにより測定した場合にＣＯＸ−２阻害のＩＣ５０が１μＭ以下である場合に強力である。
【０１２２】
本発明は選択的ＣＯＸ−２阻害剤であるＮＳＡＩＤとの併用も含む。本明細書の趣旨では、ＣＯＸ−２の選択的阻害剤であるＮＳＡＩＤは細胞又はミクロソームアッセイによりＣＯＸ−１のＩＣ５０に対するＣＯＸ−２のＩＣ５０の比として測定した場合にＣＯＸ−２の阻害特異性がＣＯＸ−１の少なくとも１００倍であるものとして定義される。このような化合物としては限定されないが、いずれも参考として本明細書に援用されている米国特許第５，４７４，９９５号、米国特許第５，８６１，４１９号、米国特許第６，００１，８４３号、米国特許第６，０２０，３４３号、米国特許第５，４０９，９４４号、米国特許第５，４３６，２６５号、米国特許第５，５３６，７５２号、米国特許第５，５５０，１４２号、米国特許第５，６０４，２６０号、米国特許第５，６９８，５８４号、米国特許第５，７１０，１４０、ＷＯ９４／１５９３２、米国特許第５，３４４，９９１号、米国特許第５，１３４，１４２号、米国特許第５，３８０，７３８号、米国特許第５，３９３，７９０号、米国特許第５，４６６，８２３号、米国特許第５，６３３，２７２及び米国特許第５，９３２，５９８に開示されているものが挙げられる。
【０１２３】
本発明の治療方法で特に有用なＣＯＸ−２の阻害剤は３−フェニル−４−（４−（メチルスルホニル）フェニル）−２−（５Ｈ）−フラノン及び５−クロロ−３−（４−メチルスルホニル）フェニル−２−（２−メチル−５−ピリジニル）ピリジン又はその医薬的に許容可能な塩である。
【０１２４】
ＣＯＸ−２の特異的阻害剤として上記に記載し、従って、本発明で有用である化合物としては限定されないが、パレコキシブ、ＢＥＸＴＲＡ（登録商標）及びＣＥＬＥＢＲＥＸ（登録商標）又はその医薬的に許容可能な塩が挙げられる。
【０１２５】
血管新生阻害剤の他の例としては限定されないが、エンドスタチン、ウクライン、ランピルナーゼ、ＩＭ８６２、５−メトキシ−４−［２−メチル−３−（３−メチル−２−ブテニル）オキシラニル］−１−オキサピロ［２，５］オクト−６−イル（クロロアセチル）カルバメート、アセチルジナリン、５−アミノ−１−［［３，５−ジクロロ−４−（４−クロロベンゾイル）フェニル］メチル］−１Ｈ−１，２，３−トリアゾール−４−カルボキサミド、ＣＭ１０１、スクアラミン、コンブレタスタチン、ＲＰＩ４６１０、ＮＸ３１８３８、硫酸化マンノペンタオースリン酸、７，７−（カルボニル−ビス［イミノ−Ｎ−メチル−４，２−ピロロカルボニルイミノ［Ｎ−メチル−４，２−ピロール］−カルボニルイミノ］−ビス−（１，３−ナフタレンジスルホネート）、及び３−［（２，４−ジメチルピロール−５−イル）メチレン］−２−インドリノン（ＳＵ５４１６）が挙げられる。
【０１２６】
上記に使用した「インテグリン阻害薬」とは生理的リガンドがαｖβ３インテグリンと結合するのを選択的に拮抗、抑制ないし対抗する化合物、生理的リガンドがαｖβ５インテグリンと結合するのを選択的に拮抗、抑制ないし対抗する化合物、生理的リガンドがαｖβ３インテグリン及びαｖβ５インテグリンの両者と結合するのを拮抗、抑制ないし対抗する化合物、並びに毛細血管内皮細胞で発現される特定インテグリンの活性を拮抗、抑制ないし対抗する化合物を意味する。この用語は更にαｖβ６、αｖβ８、α１β１、α２β１、α５β１、α６β１及びα６β４インテグリンのアンタゴニストも意味する。この用語は更にαｖβ３、αｖβ５、αｖβ６、αｖβ８、α１β１、α２β１、α５β１、α６β１及びα６β４インテグリンの任意の組み合わせのアンタゴニストも意味する。
【０１２７】
チロシンキナーゼ阻害剤の特定例をいくつか挙げると、Ｎ−（トリフルオロメチルフェニル）−５−メチルイソキサゾール−４−カルボキサミド、３−［（２，４−ジメチルピロル−５−イル）メチリデニル）インドリン−２−オン、１７−（アリルアミノ）−１７−デメトキシゲルダナマイシン、４−（３−クロロ−４−フルオロフェニルアミノ）−７−メトキシ−６−［３−（４−モルホリニル）プロポキシル］キナゾリン、Ｎ−（３−エチニルフェニル）−６，７−ビス（２−メトキシエトキシ）−４−キナゾリンアミン、ＢＩＢＸ１３８２、２，３，９，１０，１１，１２−ヘキサヒドロ−１０−（ヒドロキシメチル）−１０−ヒドロキシ−９−メチル−９，１２−エポキシ−１Ｈ−ジインドロ［１，２，３−ｆｇ：３’，２’，１’−ｋｌ］ピロロ［３，４−ｉ］［１，６］ベンゾジアゾシン−１−オン、ＳＨ２６８、ゲニステイン、ＳＴＩ５７１、ＣＥＰ２５６３、４−（３−クロロフェニルアミノ）−５，６−ジメチル−７Ｈ−ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジンメタンスルホネート、４−（３−ブロモ−４−ヒドロキシフェニル）アミノ−６，７−ジメトキシキナゾリン，４−（４’−ヒドロキシフェニル）アミノ−６，７−ジメトキシキナゾリン、ＳＵ６６６８、ＳＴＩ５７１Ａ、Ｎ４−クロロフェニル−４−（４−ピリジルメチル）−１−フタラジンアミン、及びＥＭＤ１２１９７４である。
【０１２８】
抗癌化合物以外の化合物との併用も本発明の方法に含まれる。例えば、本発明の化合物とＰＰＡＲ−γ（即ちＰＰＡＲ−ガンマ）アゴニスト及びＰＰＡＲ−δ（即ちＰＰＡＲ−デルタ）アゴニストを併用すると、所定の悪性腫瘍の治療に有用である。ＰＰＡＲ−γ及びＰＰＡＲ−δは核ペルオキシソーム増殖因子活性化受容体γ及びδである。内皮細胞でのＰＰＡＲ−γの発現と血管新生におけるその役割は文献に報告されている（Ｊ．Ｃａｒｄｉｏｖａｓｃ．Ｐｈａｒｍａｃｏｌ．１９９８；３１：９０９−９１３；Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．１９９９；２７４：９１１６−９１２１；Ｉｎｖｅｓｔ．Ｏｐｈｔｈａｌｍｏｌ  Ｖｉｓ．Ｓｃｉ．２０００；４１：２３０９−２３１７参照）。より最近では、ＰＰＡＲ−γアゴニストはＶＥＧＦに対するｉｎ  ｖｉｔｒｏ血管新生応答を阻害することが示されており、トログリタゾンとマレイン酸ロシグリタゾンの両者がマウスで網膜血管新生の発生を阻害する（Ａｒｃｈ．Ｏｐｈｔｈａｍｏｌ．２００１；１１９：７０９−７１７）。ＰＰＡＲ−γアゴニスト及びＰＰＡＲ−γ／αアゴニストの例としては限定されないが、チアゾリジンジオン（例えばＤＲＦ２７２５、ＣＳ−０１１、トログリタゾン、ロシグリタゾン、及びピオグリタゾン）、フェノフィブラート、ゲムフィブロジル、クロフィブラート、ＧＷ２５７０、ＳＢ２１９９９４、ＡＲ−Ｈ０３９２４２、ＪＴＴ−５０１、ＭＣＣ−５５５、ＧＷ２３３１、ＧＷ４０９５４４、ＮＮ２３４４、ＫＲＰ２９７、ＮＰ０１１０、ＤＲＦ４１５８、ＮＮ６２２、ＧＩ２６２５７０、ＰＮＵ１８２７１６、ＤＲＦ５５２９２６、２−［（５，７−ジプロピル−３−トリフルオロメチル−１，２−ベンゾイソキサゾール−６−イル）オキシ］−２−メチルプロピオン酸（ＵＳＳＮ０９／７８２，８５６に開示）、及び２（Ｒ）−７−（３−（２−クロロ−４−（４−フルオロフェノキシ）フェノキシ）プロポキシ）−２−エチルクロマン−２−カルボン酸（ＵＳＳＮ６０／２３５，７０８及び６０／２４４，６９７に開示）が挙げられる。
【０１２９】
本発明の別の態様は本明細書に開示する化合物と癌治療用遺伝子治療の併用である。癌治療の遺伝子ストラテジーの概要については、Ｈａｌｌら（Ａｍ．Ｊ．Ｈｕｍ．Ｇｅｎｅｔ．６１：７８５−７８９，１９９７）及びＫｕｆｅら（Ｃａｎｃｅｒ  Ｍｅｄｉｃｉｎｅ，５ｔｈ  Ｅｄ，ｐｐ  ８７６−８８９，ＢＣ  Ｄｅｃｋｅｒ，Ｈａｍｉｌｔｏｎ  ２０００）参照。任意腫瘍抑制遺伝子を送達するために遺伝子治療を使用することができる。このような遺伝子の例としては限定されないが、組換えウイルスによる遺伝子導入により送達することができるｐ５３（例えば米国特許第６，０６９，１３４号参照）、ｕＰＡ／ｕＰＡＲアンタゴニスト（”Ａｄｅｎｏｖｉｒｕｓ−Ｍｅｄｉａｔｅｄ  Ｄｅｌｉｖｅｒｙ  ｏｆ  ａ  ｕＰＡ／ｕＰＡＲ  Ａｎｔａｇｏｎｉｓｔ  Ｓｕｐｐｒｅｓｓｅｓ  Ａｎｇｉｏｇｅｎｅｓｉｓ−Ｄｅｐｅｎｄｅｎｔ  Ｔｕｍｏｒ  Ｇｒｏｗｔｈ  ａｎｄ  Ｄｉｓｓｅｍｉｎａｔｉｏｎ  ｉｎ  Ｍｉｃｅ，”Ｇｅｎｅ  Ｔｈｅｒａｐｙ，Ａｕｇｕｓｔ  １９９８；５（８）：１１０５−１３）、及びインターフェロンγ（Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．２０００；１６４：２１７−２２２）が挙げられる。
【０１３０】
本発明の化合物は先天的多剤耐性（ＭＤＲ）、特にトランスポーター蛋白質の高レベル発現に関連するＭＤＲの阻害剤と併用することもできる。このようなＭＤＲ阻害剤としては、ＬＹ３３５９７９、ＸＲ９５７６、ＯＣ１４４−０９３、Ｒ１０１９２２、ＶＸ８５３及びＰＳＣ８３３（バルスポダール）等のｐ−糖蛋白質（Ｐ−ｇｐ）の阻害剤が挙げられる。
【０１３１】
本発明の化合物は本発明の化合物の単独使用又は放射線治療との併用に起因する急性、遅延、晩期、及び予期嘔吐等の悪心ないし嘔吐を治療するための制吐剤と併用することができる。嘔吐を予防又は治療するために、本発明の化合物は他の制吐剤、特にニューロキニン−１受容体アンタゴニスト、５ＨＴ３受容体アンタゴニスト（例えばオンダンセトロン、グラニセトロン、トロピセトロン、及びザチセトロン）、ＧＡＢＡＢ受容体アゴニスト（例えばバクロフェン）、コルチコステロイド（例えばＤｅｃａｄｒｏｎ（デキサメタゾン）、Ｋｅｎａｌｏｇ、Ａｒｉｓｔｏｃｏｒｔ、Ｎａｓａｌｉｄｅ、Ｐｒｅｆｅｒｉｄ、Ｂｅｎｅｃｏｒｔｅｎ又は米国特許第２，７８９，１１８号、２，９９０，４０１号、３，０４８，５８１号、３，１２６，３７５号、３，９２９，７６８号、３，９９６，３５９号、３，９２８，３２６号及び３，７４９，７１２号に開示されているもの）、抗ドーパミン作用薬（例えばフェノチアジン（例えばプロクロルペラジン、フルフェナジン、チオリダジン及びメソリダジン）、メトクロプラミド又はドロナビノール）と併用することができる。別の態様では、本発明の化合物の投与により生じる可能性のある嘔吐の治療又は予防のためにニューロキニン−１受容体アンタゴニスト、５ＨＴ３受容体アンタゴニスト及びコルチコステロイドから選択される制吐剤との併用治療が開示される。
【０１３２】
本発明の化合物と併用するニューロキニン−１受容体アンタゴニストは例えば米国特許第５，１６２，３３９号、５，２３２，９２９号、５，２４２，９３０号、５，３７３，００３号、５，３８７，５９５号、５，４５９，２７０号、５，４９４，９２６号、５，４９６，８３３号、５，６３７，６９９号、５，７１９，１４７号；ヨーロッパ特許公開第ＥＰ０  ３６０  ３９０号、０  ３９４  ９８９号、０４２８  ４３４号、０  ４２９  ３６６号、０  ４３０  ７７１号、０  ４３６  ３３４号、０  ４４３  １３２号、０  ４８２５３９号、０  ４９８  ０６９号、０  ４９９  ３１３号、０  ５１２  ９０１号、０  ５１２  ９０２号、０  ５１４  ２７３号、０  ５１４  ２７４号、０  ５１４  ２７５号、０  ５１４  ２７６号、０  ５１５６８１号、０  ５１７５８９号、０  ５２０  ５５５号、０  ５２２８０８号、０  ５２８  ４９５号、０  ５３２  ４５６号、０  ５３３  ２８０号、０  ５３６  ８１７号、０  ５４５  ４７８号、０５５８１５６号、０  ５７７  ３９４号、０  ５８５  ９１３号、０  ５９０  １５２号、０  ５９９  ５３８号、０  ６１０  ７９３号、０  ６３４  ４０２号、０  ６８６  ６２９号、０  ６９３  ４８９号、０  ６９４  ５３５号、０  ６９９  ６５５号、０  ６９９  ６７４号、０  ７０７  ００６号、０  ７０８  １０１号、０  ７０９  ３７５号、０  ７０９  ３７６号、０  ７１４  ８９１号、０  ７２３  ９５９号、０  ７３３  ６３２号及び０  ７７６  ８９３号；ＰＣＴ国際特許公開第ＷＯ９０／０５５２５号、９０／０５７２９号、９１／０９８４４号、９１／１８８９９号、９２／０１６８８号、９２／０６０７９号、９２／１２１５１号、９２／１５５８５号、９２／１７４４９号、９２／２０６６１号、９２／２０６７６号、９２／２１６７７号、９２／２２５６９号、９３／００３３０号、９３／００３３１号、９３／０１１５９号、９３／０１１６５号、９３／０１１６９号、９３／０１１７０号、９３／０６０９９号、９３／０９１１６号、９３／１００７３号、９３／１４０８４号、９３／１４１１３号、９３／１８０２３号、９３／１９０６４号、９３／２１１５５号、９３／２１１８１号、９３／２３３８０号、９３／２４４６５号、９４／００４４０号、９４／０１４０２号、９４／０２４６１号、９４／０２５９５号、９４／０３４２９号、９４／０３４４５号、９４／０４４９４号、９４／０４４９６号、９４／０５６２５号、９４／０７８４３号、９４／０８９９７号、９４／１０１６５号、９４／１０１６７号、９４／１０１６８号、９４／１０１７０号、９４／１１３６８号、９４／１３６３９号、９４／１３６６３号、９４／１４７６７号、９４／１５９０３号、９４／１９３２０号、９４／１９３２３号、９４／２０５００号、９４／２６７３５号、９４／２６７４０号、９４／２９３０９号、９５／０２５９５号、９５／０４０４０号、９５／０４０４２号、９５／０６６４５号、９５／０７８８６号、９５／０７９０８号、９５／０８５４９号、９５／１１８８０号、９５／１４０１７号、９５／１５３１１号、９５／１６６７９号、９５／１７３８２号、９５／１８１２４号、９５／１８１２９号、９５／１９３４４号、９５／２０５７５号、９５／２１８１９号��９５／２２５２５号、９５／２３７９８号、９５／２６３８８号、９５／２８４１８号、９５／３０６７４号、９５／３０６８７号、９５／３３７４４号、９６／０５１８１号、９６／０５１９３号、９６／０５２０３号、９６／０６０９４号、９６／０７６４９号、９６／１０５６２号、９６／１６９３９号、９６／１８６４３号、９６／２０１９７号、９６／２１６１１号、９６／２９３０４号、９６／２９３１７号、９６／２９３２６号、９６／２９３２８号、９６／３１２１４号、９６／３２３８５号、９６／３７４８９号、９７／０１５５３号、９７／０１５５４号、９７／０３０６６号、９７／０８１４４号、９７／１４６７１号、９７／１７３６２号、９７／１８２０６号、９７／１９０８４号、９７／１９９４２号及び９７／２１７０２号；並びに英国特許公開第２  ２６６  ５２９号、２  ２６８  ９３１号、２  ２６９  １７０号、２  ２６９  ５９０号、２  ２７１  ７７４号、２  ２９２  １４４号、２  ２９３  １６８号、２  ２９３  １６９号及び２  ３０２  ６８９号に詳細に記載されている。このような化合物の製造は参考として本明細書に援用されている上記特許及び公開公報に詳細に記載されている。
【０１３３】
１態様では、本発明の化合物と併用するニューロキニン−１−受容体アンタゴニストは米国特許第５，７１９，１４７号に記載の２−（Ｒ）−（１−（Ｒ）−（３，５−ビス（トリフルオロメチル）フェニル）エトキシ）−３−（Ｓ）−（４−フルオロフェニル）−４−（３−（５−オキソ−１Ｈ，４Ｈ−１，２，４−トリアゾロ）メチル）モルホリン、又はその医薬的に許容可能な塩から選択される。
【０１３４】
本発明の化合物は貧血の治療に有用な薬剤と併用投与することもできる。このような貧血治療剤は例えば持続型エリスロポエシス受容体アクチベーター（例えばエポエチンα）である。
【０１３５】
本発明の化合物は好中球減少症の治療に有用な薬剤と併用投与することもできる。このような好中球減少症治療剤は例えばヒト顆粒球コロニー刺激因子（Ｇ−ＣＳＦ）等の好中球の生産と機能を調節する造血細胞増殖因子である。Ｇ−ＣＳＦの例としてはフィルグラスチムが挙げられる。
【０１３６】
本発明の化合物はレバミソール、イソプリノシン及びＺａｄａｘｉｎ等の免疫強化剤と併用投与することもできる。
【０１３７】
従って、本発明の範囲は１）エストロゲン受容体モジュレーター、２）アンドロゲン受容体モジュレーター、３）レチノイド受容体モジュレーター、４）殺細胞／細胞増殖抑制剤、５）増殖抑制剤、６）プレニル−蛋白質トランスフェラーゼ阻害剤、７）ＨＭＧ−ＣｏＡレダクターゼ阻害剤、８）ＨＩＶプロテアーゼ阻害剤、９）逆転写酵素阻害剤、１０）血管新生阻害剤、１１）ＰＰＡＲ−γアゴニスト、１２）ＰＰＡＲ−δアゴニスト、１３）先天的多剤耐性の阻害剤、１４）制吐剤、１５）貧血の治療に有用な薬剤、１６）好中球減少症の治療に有用な薬剤、１７）免疫強化剤、１８）細胞増殖及び生存シグナリングの阻害剤、並びに１９）細胞周期チェックポイントに介入する物質から選択される第２の化合物と本発明の化合物の併用を含む。
【０１３８】
本発明の化合物に関して「投与」なる用語又はその活用形（例えば化合物を「投与する」）は治療を必要とする哺乳動物の系に化合物又は化合物のプロドラッグを導入することを意味する。本発明の化合物又はそのプロドラッグを１種以上の他の活性剤（例えば殺細胞剤等）と併用投与する場合には、「投与」及びその活用形は各々化合物又はそのプロドラッグと他の薬剤の同時及び逐次導入を意味するものとする。
【０１３９】
本明細書で使用する「組成物」なる用語は特定量の特定成分を含有する製剤と、特定量の特定成分の組み合わせにより直接又は間接的に得られる任意製剤を意味する。
【０１４０】
本明細書で使用する「治療有効量」なる用語は研究者、獣医、医師又は他の臨床技術者により求められる生物又は医学的応答を組織、系、動物又はヒトに誘発する活性化合物又は薬剤の量を意味する。
【０１４１】
「癌を治療する」又は「癌の治療」なる用語は癌疾患に冒された哺乳動物に投与することを意味し、癌細胞を死滅させることにより癌疾患を緩和させる効果のみならず、癌の増殖及び／又は転移を抑制する効果も意味する。
【０１４２】
１態様では、第２の化合物として使用する血管新生阻害剤はチロシンキナーゼ阻害剤、上皮由来増殖因子の阻害剤、線維芽細胞由来増殖因子の阻害剤、血小板由来増殖因子の阻害剤、ＭＭＰ（マトリックスメタロプロテアーゼ）阻害剤、インテグリン阻害薬、インターフェロン−α、インターロイキン−１２、ポリ硫酸ペントサン、シクロオキシゲナーゼ阻害剤、カルボキシアミドトリアゾール、コンブレタスタチンＡ−４、スクアラミン、６−Ｏ−クロロアセチル−カルボニル）−フマギロール、サリドマイド、アンジオスタチン、トロポリン−１、又はＶＥＧＦに対する抗体から選択される。１態様では、エストロゲン受容体モジュレーターはタモキシフェン又はラロキシフェンである。
【０１４３】
治療有効量の式Ａの化合物を放射線治療と併用投与するか及び／又は１）エストロゲン受容体モジュレーター、２）アンドロゲン受容体モジュレーター、３）レチノイド受容体モジュレーター、４）殺細胞／細胞増殖抑制剤、５）増殖抑制剤、６）プレニル−蛋白質トランスフェラーゼ阻害剤、７）ＨＭＧ−ＣｏＡレダクターゼ阻害剤、８）ＨＩＶプロテアーゼ阻害剤、９）逆転写酵素阻害剤、１０）血管新生阻害剤、１１）ＰＰＡＲ−γアゴニスト、１２）ＰＰＡＲ−δアゴニスト、１３）先天的多剤耐性の阻害剤、１４）制吐剤、１５）貧血の治療に有用な薬剤、１６）好中球減少症の治療に有用な薬剤、１７）免疫強化剤、１８）細胞増殖及び生存シグナリングの阻害剤、並びに１９）細胞周期チェックポイントに介入する物質から選択される第２の化合物と併用投与することを含む癌の治療方法も請求の範囲に含まれる。
【０１４４】
本発明の更に別の態様は治療有効量の式Ａの化合物をパクリタキセル又はトラスツズマブと併用投与することを含む癌の治療方法である。
【０１４５】
本発明は更に治療有効量の式Ａの化合物をＣＯＸ−２阻害剤と併用投与することを含む癌の治療又は予防方法も包含する。
【０１４６】
本発明は治療有効量の式Ａの化合物と１）エストロゲン受容体モジュレーター、２）アンドロゲン受容体モジュレーター、３）レチノイド受容体モジュレーター、４）殺細胞／細胞増殖抑制剤、５）増殖抑制剤、６）プレニル−蛋白質トランスフェラーゼ阻害剤、７）ＨＭＧ−ＣｏＡレダクターゼ阻害剤、８）ＨＩＶプロテアーゼ阻害剤、９）逆転写酵素阻害剤、１０）血管新生阻害剤、１１）ＰＰＡＲ−γアゴニスト、１２）ＰＰＡＲ−δアゴニスト、１３）細胞増殖及び生存シグナリングの阻害剤、並びに１４）細胞周期チェックポイントに介入する物質から選択される第２の化合物を含有する癌の治療又は予防に有用な医薬組成物も包含する。
【０１４７】
明記する全特許、公開公報及び継続特許出願は参考として本明細書に援用される。
【０１４８】
化学反応の記載及び下記実施例で使用する略語は以下の意味である。ＡＥＢＳＦ（弗化ｐ−アミノエチルベンゼンスルホニル）；ＢＳＡ（ウシ血清アルブミン）；ＣｕＩ（ヨウ化銅）；ＣｕＳＯ４（硫酸銅）；ＤＣＥ（ジクロロエタン）；ＤＣＭ（ジクロロメタン）；ＤＩＥＰＡ（ジイソプロピルエチルアミド）；ＤＭＦ（ジメチルホルミルアミド）；ＤＭＳＯ（ジメチルスルホキシド）；ＤＴＴ（ジチオスレイトール）；ＥＤＴＡ（エチレンジアミン四酢酸）；ＥＧＴＡ（エチレングリコール四酢酸）；ＥｔＯＡｃ（酢酸エチル）；ＥｔＯＨ（エタノール）；ＨＯＡｃ（酢酸）；ＨＰＬＣ（高性能液体クロマトグラフィー）；ＨＲＭＳ（高分解能質量分析）；ＬＣＭＳ（液体クロマトグラフ質量分析計）；ＭｅＯＨ（メタノール）；ＭＰ（メチルポリスチレン）；ＮａＨＣＯ３（重炭酸ナトリウム）；Ｎａ２ＳＯ４（硫酸ナトリウム）；ＮＨ４ＯＡｃ（酢酸アンモニウム）；ＮＢＳ（Ｎ−ブロモスクシンアミド）；ＮＭＲ（核磁気共鳴）；ＰＢＳ（リン酸緩衝食塩水）；ＰＣＲ（ポリメラーゼ連鎖反応）；ＰＳ−ＤＩＥＡ（ポリスチレンジイソプロピルエチルアミン）；ＴＨＦ（テトラヒドロフラン）；及びＴＦＡ（トリフルオロ酢酸）。
【０１４９】
本発明の化合物は文献公知であるか又は実験手順に例証する他の標準操作に加え、下記反応スキームに示すような反応を使用することにより製造することができる。従って、下記反応スキームは指定化合物又は例証の目的で使用する特定置換基により限定されない。反応スキームに示す置換基番号は必ずしも請求の範囲で使用する番号と一致せず、多くの場合には分かりやすくするために、上記式Ａの定義で複数の置換基が許容される化合物にも置換基が１個だけ結合している状態を示す。
【０１５０】
本発明の化合物を製造するために使用する反応は文献公知であるか又は実験手順に例証するようなエステル加水分解、保護基の脱離等の他の標準操作に加え、反応スキームＩ〜ＩＩＩに示すような反応を使用することにより製造される。
【０１５１】
反応スキームの概要
反応スキームＩは適切に置換されたヒドロキシピリジンＩ−１を出発材料とする本発明の化合物の製造を例証する。この材料はピリジン中にて無水トリフルオロメタンスルホン酸で処理することにより対応するピリジルトリフラートＩ−２に変換することができる。中間体Ｉ−２を官能基化アリールボロン酸と標準鈴木カップリングさせるとＩ−３が得られる。次に、この材料を各種アミン（スキーム１に例示するようなＨＮＲ６Ｒ７及び表１の化合物）とポリマー担持ホウ水素化物で同時に還元アミノ化すると、Ｉ−４が得られる。
【０１５２】
反応スキームＩＩは文献（Ｒｅｎａｕｌｔ，Ｏ．；Ｄａｌｌｅｍａｇｎｅ，Ｐ．；ａｎｄ  Ｒａｕｌｔ，Ｓ．Ｏｒｇ．Ｐｒｅｐ．Ｐｒｏｃｅｄ．Ｉｎｔ．，１９９９，３１，３２４）に従って製造されるケトンＩＩ−１を出発材料とする本発明の化合物の合成を例証する。ＩＩ−１をＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミドジメチルアセタールと縮合するとケト−エナミンＩＩ−２が得られ、２−シアノアセトアミドで環化すると、ピリドンＩＩ−３が得られる。
【０１５３】
ＩＩ−３をオキシ塩化リンで処理すると、クロロピリジンＩＩ−４が得られる。ラジカル臭素化後に適切に置換されたアミンで置換すると、アミンＩＩ−５が得られる。
【０１５４】
反応スキームＩＩＩは各種アミン（ＮＲ’Ｒ”）及びアルコキシド（ＯＲ’）による塩化物の置換を示し、このような置換は化学分野で周知である。
【０１５５】
反応スキームＩＶは文献（Ｒｅｎａｕｌｔ，Ｏ．；Ｄａｌｌｅｍａｇｎｅ，Ｐ．；ａｎｄ  Ｒａｕｌｔ，Ｓ．Ｏｒｇ．Ｐｒｅｐ．Ｐｒｏｃｅｄ．Ｉｎｔ．，１９９９，３１，３２４）に従って製造されるケトンＩＶ−１を出発材料とする本発明の化合物の合成を例証する。ＩＶ−１を２−クロロ−Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノトリメチニウムヘキサフルオロリン酸塩と反応させると、クロロピリジンＩＶ−２が得られ、パラジウム化学反応によりシアノピリジンＩＶ−３に変換する。ラジカル臭素化後に適切に置換されたアミンで置換すると、アミンＩＶ−４が得られる。次に、化学分野で公知の反応を使用してシアノ基を複素環とアミドに変換する。
【０１５６】
【化１５】
0004679514.tif 000013
0004679514.tif 000014
0004679514.tif 000015
【０１５７】
以下の実施例は本発明を更によく理解できるようにすることを目的とする。利用する特定材料、種及び条件は本発明の例証を目的とし、その妥当な範囲を制限するものではない。下表に記載する化合物の合成に利用する試薬は市販されており、又は当業者により容易に製造される。
【０１５８】
【化１６】
0004679514.tif 000016
【０１５９】
５−シアノ−３−フェニルピリジン−２−イルトリフルオロメタンスルホネート（１−２）
トリフルオロメタンスルホン酸無水物（３．３８４ｇ，１．２０ｍｍｏｌ）を６−ヒドロキシ−５−フェニルニコチノニトリル（１−１）（１．９６２ｇ，無水ピリジン６０ｍＬ中１０．０ｍｍｏｌ）に０℃で撹拌下に滴下した。トリフルオロメタンスルホン酸無水物の添加後にピリジン溶液を０℃から室温になるまで一晩撹拌した。翌朝、ピリジン溶液をＤＣＭ（３００ｍＬ）に溶かし、水、飽和ＮａＨＣＯ３、及びブラインで洗浄し、無水Ｎａ２ＳＯ４で乾燥した。濾過及び濃縮すると粗生成物が得られ、シリカゲルフラッシュクロマトグラフィーにより精製すると、純５−シアノ−３−フェニルピリジン−２−イルトリフルオロメタンスルホネート（１−２）が得られた。分析ＬＣＭＳ：単一ピーク（２１４ｎｍ），３．５５３分。１Ｈ  ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ  ８．６４（ｄ，Ｊ＝２．２Ｈｚ，１Ｈ），８．１６（ｄ，Ｊ＝２．２Ｈｚ，１Ｈ），７．５２−７．５６（ｍ，３Ｈ），７．４５−７．４９（ｍ，２Ｈ）。
【０１６０】
６−（４−ホルミルフェニル）−５−フェニルニコチノニトリル（１−３）
５−シアノ−３−フェニルピリジン−２−イルトリフルオロメタンスルホネート（１−２；３２８ｍｇ，１．０ｍｍｏｌ）、４−ホルミルフェニルボロン酸（２２５ｍｇ，１．５ｍｍｏｌ）、Ｐｄ（ｄｐｐｆ）（ＣＨ２Ｃｌ２）（１６ｍｇ，０．０２ｍｍｏｌ）、２Ｍ  Ｃｓ２ＣＯ３水溶液（２ｍＬ，４ｍｍｏｌ）、及びＴＨＦ（２ｍＬ）の混合物を電子レンジ（Ｓｍｉｔｈ−Ｓｙｎｔｈｅｓｉｚｅｒ）で１６０℃に１０分間加熱した。室温まで冷却後、反応混合物をＤＣＭ（４０ｍＬ）で処理し、水、ブラインで洗浄し、無水Ｎａ２ＳＯ４で乾燥した。濾過及び濃縮すると粗生成物が得られ、シリカゲルフラッシュクロマトグラフィーにより精製すると、純６−（４−ホルミルフェニル）−５−フェニルニコチノニトリル（１−３）が得られた。分析ＬＣＭＳ：単一ピーク（２１４ｎｍ），３．２４０分。１Ｈ  ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ  １０．０１（ｓ，１Ｈ），８．９２（ｄ，Ｊ＝２．０Ｈｚ，１Ｈ），８．０４（ｄ，Ｊ＝２．０Ｈｚ，１Ｈ），７．７９（ｄ，Ｊ＝８．２Ｈｚ，２Ｈ），７．５５（ｄ，Ｊ＝８．２Ｈｚ，１Ｈ），７．３１−７．３９（ｍ，３Ｈ），７．１３−７．１８（ｍ，２Ｈ）。
【０１６１】
５−フェニル−６−［４−（｛［４−（１，２，３−チアジアゾール−４−イル）ベンジル］アミノ｝メチル）フェニル］ニコチノニトリル（１−５）
ＤＣＥ−ＨＣ（ＯＭｅ）３−ＨＯＡｃ（７：２：１，６ｍＬ）中の６−（４−ホルミルフェニル）−５−フェニルニコチノニトリル（１−３；５７ｍｇ，０．２ｍｍｏｌ）、１−［４−（１，２，３−チアジアゾール−４−イル）フェニル］メタンアミン（１−４；７７ｍｇ，０．４ｍｍｏｌ）及びＭＰ−ＢＨ３（ＣＮ）樹脂（１ｇ，１．２ｍｍｏｌ）の混合物を室温で一晩振盪した。その後、樹脂を濾過し、ＭｅＯＨ（２×４ｍＬ）で洗浄した。溶液を合わせて濃縮し、ＬＣＭＳにより精製すると、所望純生成物（ＴＦＡ塩）が黄味がかった固体として得られた（１−５）。分析ＬＣＭＳ：単一ピーク（２１４ｎｍ），２．５３８分。１Ｈ  ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ６）：δ  １０．９４（ｓ，１Ｈ），９．６９（ｓ，１Ｈ），９．１３（ｄ，Ｊ＝２．０Ｈｚ，１Ｈ），８．４２（ｄ，Ｊ＝２．０Ｈｚ，１Ｈ），８．２２（ｄ，Ｊ＝８．３Ｈｚ，２Ｈ），７．６５（ｄ，Ｊ＝８．３Ｈｚ，２Ｈ），７．３９−７．４５（ｍ，４Ｈ），７．３４−７．３７（ｍ，３Ｈ），７．２５−７．２７（ｍ，２Ｈ），４．２６（ｓ，１Ｈ），４．２２（ｓ，１Ｈ）；ＨＲＭＳ，Ｃ２８Ｈ２１Ｎ５Ｓ（Ｍ＋１）の計算値４６０．１５９１；実測値４６０．１５８０。
【０１６２】
１−｛４−［３−フェニル−５−（１Ｈ−テトラゾール−５−イル）ピリジン−２−イル］フェニル｝−Ｎ−［４−（１，２，３−チアジアゾール−４−イル）ベンジル］メタンアミン（１−６）
５−フェニル−６−［４−（｛［４−（１，２，３−チアジアゾール−４−イル）ベンジル］アミノ｝メチル）フェニル］ニコチノニトリル（１−５；ＴＦＡ塩）（６９ｍｇ，０．１ｍｍｏｌ）、２Ｍ  ＮａＮ３水溶液（０．７５ｍＬ，１．５ｍｍｏｌ）、２Ｍ  ＺｎＢｒ２水溶液（０．５ｍＬ，１．０ｍｍｏｌ）の混合物を電子レンジ（Ｓｍｉｔｈ−Ｓｙｎｔｈｅｓｉｚｅｒ）で１６５℃に１５分間加熱した。その後、溶液を濃縮した。残渣をＤＭＳＯ（１ｍＬ）に再溶解し、ＬＣＭＳにより精製すると、純所望生成物（ＴＦＡ塩）が黄味がかった固体として得られた（１−６）。分析ＬＣＭＳ：単一ピーク（２１４ｎｍ），２．３３９分。１Ｈ  ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ６）：δ  ９．７０（ｓ，１Ｈ），９．３２（ｄ，Ｊ＝２．１Ｈｚ，１Ｈ），８．４２（ｄ，Ｊ＝２．１Ｈｚ，１Ｈ），８．２２（ｄ，Ｊ＝８．２Ｈｚ，２Ｈ），７．６８（ｄ，Ｊ＝８．３Ｈｚ，２Ｈ），７．４２−７．４８（Ｍ，４Ｈ），７．３５−７．４０（ｍ，３Ｈ），７．２８−７．３２（ｍ，２Ｈ），４．２６（ｓ，２Ｈ），４．２３（ｓ，２Ｈ）；ＨＲＭＳ，Ｃ２８Ｈ２２Ｎ８Ｓ（Ｍ＋１）の計算値５０３．１７６１；実測値５０３．１７６９。
【０１６３】
【化１７】
0004679514.tif 000017
【０１６４】
３−（ジメチルアミノ）−１−（４−メチルフェニル）−２−フェニルプロプ−２−エン−１−オン（２−２）
１−（４−メチルフェニル）−２−フェニルエタノン（２−１）（Ｒｅｎａｕｌｔ，Ｏ；Ｄａｌｌｅｍａｇｎｅ，Ｐ．；ａｎｄ  Ｒａｕｌｔ，Ｓ．Ｏｒｇ．Ｐｒｅｐ．Ｐｒｏｃｅｄ．Ｉｎｔ．１９９９，３１，３２４）（３．２９ｇ，１５．６５ｍｍｏｌ）及びＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミドジメチルアセタール（４．６６ｇ，３９．１２ｍｍｏｌ）のＤＭＦ（１５ｍＬ）溶液を１１０℃で１時間撹拌した。混合物を減圧濃縮すると、３−（ジメチルアミノ）−１−（４−メチルフェニル）−２−フェニルプロプ−２−エン−１−オンが得られた。ＬＲＭＳ  ｍ／ｚ（Ｍ＋Ｈ）計算値：２６６．４，実測値：２６６．２。
【０１６５】
６−（４−メチルフェニル）−２−オキソ−５−フェニル−１，２−ジヒドロピリジン−３−カルボニトリル（２−３）
０℃のＤＭＦ（２０ｍＬ）中のＮａＨ（１．３８ｇ，鉱油中６０％，３４．４１ｍｍｏｌ）のスラリーにＭｅＯＨ（１．５ｍＬ）及びＤＭＦ（４０ｍＬ）中の３−（ジメチルアミノ）−１−（４−メチルフェニル）−２−フェニルプロプ−２−エン−１−オン（２−２；４．１５ｇ，１５．６４ｍｍｏｌ）と２−シアノアセトアミド（１．４５ｇ，１７．２ｍｍｏｌ）の溶液を４０分間滴下した。得られた混合物を９０℃で４時間撹拌し、室温まで冷却した。混合物を希ＨＣｌ水溶液（２４０ｍＬ，０．２５Ｍ）に注ぎ、濾過し、水洗（４０ｍＬ）し、減圧乾燥すると、６−（４−メチルフェニル）−２−オキソ−５−フェニル−１，２−ジヒドロピリジン−３−カルボニトリル（２−３）が得られた。１Ｈ  ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ  ７．９６（ｓ，１Ｈ），７．１５−７．２８（ｍ，７Ｈ），７．０５−７．０７（ｍ，２Ｈ），２．３６（ｓ，３Ｈ）。ＬＲＭＳ  ｍ／ｚ（Ｍ＋Ｈ）計算値：２８７．３，実測値：２８７．１。
【０１６６】
２−クロロ−６−（４−メチルフェニル）−５−フェニルニコチノニトリル（２−４）
ＰＯＣｌ３（１５ｍＬ）中の６−（４−メチルフェニル）−２−オキソ−５−フェニル−１，２−ジヒドロピリジン−３−カルボニトリル（２−３；１．５ｇ，５．２４ｍｍｏｌ）の混合物を１００℃まで３時間加熱し、濃縮した。残渣を炭酸ナトリウム水溶液で塩基性化し、ＣＨ２Ｃｌ２（３×３０ｍＬ）で抽出した。有機層を合わせて乾燥し、濾過し、濃縮した。残渣をシリカゲルクロマトグラフィー（ヘキサン中５−１０％ＥｔＯＡｃ）により精製すると、２−クロロ−６−（４−メチルフェニル）−５−フェニルニコチノニトリル（２−４）が得られた。１Ｈ  ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ  ７．９５（ｓ，１Ｈ），７．３３−７．３５（ｍ，３Ｈ），７．２８（ｄ，７＝８．３，２Ｈ），７．１６−７．１８（ｍ，２Ｈ），７．０６（ｄ，Ｊ＝７．９，２Ｈ），２．３２（ｓ，３Ｈ）。ＬＲＭＳ  ｍ／ｚ（Ｍ＋Ｈ）計算値：３０５．２，実測値：３０５．１。
【０１６７】
６−［４−（ブロモメチル）フェニル］−２−クロロ−５−フェニルニコチノニトリル（２−５）
２−クロロ−６−（４−メチルフェニル）−５−フェニルニコチノニトリル（２−４；０．０６６ｇ，０．２１７ｍｍｏｌ）、ＮＢＳ（０．０４６ｇ，０．２６ｍｍｏｌ）及び過酸化ベンゾイル（０．０１０ｇ，０．０４３ｍｍｏｌ）のＣＤＣｌ３（２ｍＬ）溶液を一晩加熱還流した。混合物を濃縮すると、６−［４−（ブロモメチル）フェニル］−２−クロロ−５−フェニルニコチノニトリル（２−５）が得られ、それ以上精製せずに使用した。ＬＲＭＳ  ｍ／ｚ（Ｍ＋Ｈ）計算値：３８３．７，実測値：３８３．１。
【０１６８】
２−クロロ−５−フェニル−６−［４−（｛［４−（１，２，３−チアジアゾール−４−イル）ベンジル］アミノ｝メチル）フェニル］ニコチノニトリル（２−６）
ＴＨＦ（５ｍＬ）とＭｅＯＨ（５ｍＬ）中の６−［４−（ブロモメチル）フェニル］−２−クロロ−５−フェニルニコチノニトリル（２−５；０．２９４ｇ，０．７６６ｍｍｏｌ）の溶液に１−［４−（１，２，３−チアジアゾール−４−イル）フェニル］メタンアミン（０．１４７ｇ，０．７６６ｍｍｏｌ）とＤＩＰＥＡ（０．４９５ｇ，３．８３１ｍｍｏｌ）を加えた。混合物を一晩撹拌し、濃縮した。残渣をＮａ２ＣＯ３水溶液（２Ｍ，１０ｍＬ）で処理し、ＣＨ２Ｃｌ２（３ｘ×３０ｍＬ）で抽出した。有機層を合わせて乾燥し、濾過し、濃縮した。残渣をシリカゲルクロマトグラフィー（ＣＨ２Ｃｌ２中３−６％ＭｅＯＨ）により精製すると、２−クロロ−５−フェニル−６−［４−（｛［４−（１，２，３−チアジアゾール−４−イル）ベンジル］アミノ｝メチル）フェニル］ニコチノニトリル（２−６）が得られた。１Ｈ  ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ  ８．６３（ｓ，１Ｈ），８．０１（ｄ，Ｊ＝８．０，２Ｈ），７．９８（ｓ，１Ｈ），７．４７（ｄ，Ｊ＝８．１，２Ｈ），７．２８−７．３８（ｍ，７Ｈ），７．１６−７．１８（ｍ，２Ｈ），３．８４（ｓ，２Ｈ），３．８３（ｓ，２Ｈ）。ＬＲＭＳ  ｍ／ｚ（Ｍ＋Ｈ）計算値：４９４．０，実測値：４９４．１。
【０１６９】
スキーム１の化合物（１−４）を適切に置換されたアミンとした以外はスキーム１に示すように表１の化合物を合成した。特に指定しない限り、記載する化合物のＴＦＡ塩は質量分析ＨＰＬＣ精製により単離した。
【０１７０】
表１には一方の位置異性体のみを示すが、両方の異性体を合成した。
【０１７１】
【表１】
0004679514.tif 000018
0004679514.tif 000019
【０１７２】
【化１８】
0004679514.tif 000020
【０１７３】
５−クロロ−２−（４−メチルフェニル）−３−フェニルピリジン（３−２）
０℃の１−（４−メチルフェニル）−２−フェニルエタノン（４−１）（Ｒｅｎａｕｌｔ，Ｏ；Ｄａｌｌｅｍａｇｎｅ，Ｐ．；ａｎｄ  Ｒａｕｌｔ，Ｓ．Ｏｒｇ．Ｐｒｅｐ．Ｐｒｏｃｅｄ．Ｉｎｔ．１９９９，３１，３２４）（０．５ｇ，２．３８ｍｍｏｌ）のＴＨＦ（５ｍＬ）溶液にＴＨＦ中（２．６ｍＬ，１Ｍ）のｔｅｒｔ−ブトキシドを加えた。スラリーを室温で４５分間撹拌した。２−クロロ−Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノトリメチニウムヘキサフルオロリン酸塩（１．１ｇ，３．６ｍｍｏｌ）を加え、混合物を４５℃まで３時間加熱した。酢酸アンモニウム（０．３６７ｇ，４．７６ｍｍｏｌ）の添加後、混合物を６時間加熱還流した。溶液を水で希釈し、ＥｔＯＡｃで抽出した。有機層を合わせて乾燥し、濾過し、濃縮した。残渣をシリカゲルクロマトグラフィー（ヘキサン中２−４％ＥｔＯＡｃ）により精製すると、標記化合物が得られた。ＬＲＭＳ  ｍ／ｚ（Ｍ＋Ｈ）計算値：２８０．８，実測値：２８０．２。
【０１７４】
６−（４−メチルフェニル）−５−フェニルニコチノニトリル（３−３）
ＤＭＡ（５ｍＬ）中の５−クロロ−２−（４−メチルフェニル）−３−フェニルピリジン（０．３２０ｇ，１．１４４ｍｍｏｌ）、シアン化亜鉛（０．０８１ｇ，０．６８７ｍｍｏｌ）、Ｐｄ２（ｄｂａ）３（０．０６３ｇ，０．０６９ｍｍｏｌ）、ｄｐｐｆ（０．０７６ｇ，０．１３７ｍｍｏｌ）及び亜鉛（０．０１８ｇ，０．２７５ｍｍｏｌ）の混合物を脱気し（３×ポンプ／Ｎ２）、１５０℃まで２０時間加熱した。次に反応混合物を室温まで冷却し、濃縮し、ＥｔＯＡｃと水に分配し、ＥｔＯＡｃで３回抽出した。有機層を合わせて乾燥し（無水Ｎａ２ＳＯ４）、濾過し、濃縮した。シリカゲルクロマトグラフィー（ヘキサン中０−２０％ＥｔＯＡｃ）により精製すると、標記化合物が得られた。１Ｈ  ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）：δ  ８．９２（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝２．０Ｈｚ），７．９５（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝２．２Ｈｚ），７．３４−７．３３（ｍ，３Ｈ），７．２８−７．２６（ｍ，２Ｈ），７．２０−７．１８（ｍ，２Ｈ），７．０７（ｄ，２Ｈ，Ｊ＝８．１Ｈｚ），２．３３（ｓ，３Ｈ）。ＬＲＭＳ  ｍ／ｚ（Ｍ＋Ｈ）計算値：２７１．０，実測値：２７１．０。
【０１７５】
１−（２−アミノフェニル）−３−（｛４−［５−（５−アミノ−１，３，４−チアジアゾール−２−イル）−３−フェニルピリジン−２−イル］ベンジル｝アミノ）プロパン−１−オン（３−５）
ＣＤＣｌ３（６ｍＬ）中の６−（４−メチルフェニル）−５−フェニルニコチノニトリル（０．２５０ｇ，０．９２５ｍｍｏｌ）の混合物にＮＢＳ（０．１７３ｇ，０．９７１ｍｍｏｌ）と過酸化ベンゾイル（０．０４５ｇ，０．１８５ｍｍｏｌ）を加えた。反応混合物を１５時間加熱還流した。次に反応混合物を冷却し、濃縮すると、粗６−［４−（ブロモメチル）フェニル］−５−フェニルニコチノニトリルが得られた。ＬＲＭＳ  ｍ／ｚ（Ｍ＋Ｈ）計算値：３４８．９，実測値：３４８．９。
【０１７６】
１：１ＭｅＯＨ：ＴＨＦ（１ｍＬ）中の３−アミノ−１−（２−アミノフェニル）プロパン−１−オンとＤＩＥＡの混合物に撹拌下に室温で粗６−［４−（ブロモメチル）フェニル］−５−フェニルニコチノニトリルを加えた。反応混合物を室温で２時間撹拌した。材料を濃縮し、ＤＭＦに取り、逆相ＨＰＬＣ（５％ＣＨ３ＣＮ：９５％Ｈ２Ｏ：０．０１％ＴＦＡ→９５％ＣＨ３ＣＮ：５％Ｈ２Ｏ：０．０１％ＴＦＡ）により精製した。ＬＲＭＳ  ｍ／ｚ（Ｍ＋Ｈ）計算値：４３３．１，実測値４３３．１。
【０１７７】
ＴＦＡ中のニトリル（０．０１４ｇ，０．０３２ｇ）とチオセミカルバジド（０．００４ｇ，０．０４９ｍｍｏｌ）の混合物を６０℃まで１５時間加熱した。次に混合物を冷却し、濃縮した。残渣をＤＭＦに取り、逆相ＨＰＬＣ（５％ＣＨ３ＣＮ：９５％Ｈ２Ｏ：０．０１％ＴＦＡ→９５％ＣＨ３ＣＮ：５％Ｈ２Ｏ：０．０１％ＴＦＡ）により精製した。ＮＭＲ（５００ＭＨｚ，ｄ６ＤＭＳＯ）：δ  １２．９８（ｂｓ，１Ｈ），８．７７（ｂｓ，２Ｈ），８．０８（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝２．１９Ｈｚ），７．９５（ｄ，２Ｈ，Ｊ＝７．１Ｈｚ），７．７０（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝６．８４Ｈｚ），７．６７−７．６０（ｍ，３Ｈ），７．５０（ｔ，２Ｈ，Ｊ＝７．８１Ｈｚ）７．３８−７．２５（ｍ，７Ｈ），６．７９（ｄ，１Ｈ，Ｊ＝７．６Ｈｚ），６．５７（ｔ，１Ｈ，Ｊ＝８．０５Ｈｚ），４．２２（ｔ，２Ｈ，Ｊ＝５．６１Ｈｚ），３．３９（ｔ，２Ｈ，Ｊ＝６．８Ｈｚ），３．２８−３．１５（ｍ，２Ｈ）。ＬＲＭＳ  ｍ／ｚ（Ｍ＋Ｈ）計算値：５０７．０，実測値：５０７．０。
【０１７８】
表２に示す以下の化合物も同様に製造した。
【０１７９】
【表２】
0004679514.tif 000021
【実施例１】
【０１８０】
ヒトＡｋｔアイソフォームとΔＰＨ−Ａｋｔ１のクローニング
ｐＳ２ｎｅｏベクター（２００１年４月３日付けでＡＴＣＣ  ＰＴＡ−３２５３としてＡＴＣＣに登録）を次のように作製した。ｐＲｍＨＡ３ベクター（Ｎｕｃｌ．Ａｃｉｄ  Ｒｅｓ．１６：１０４３−１０６１（１９８８）に記載されているように作製）をＢｇｌＩＩで切断し、２７３４ｂｐフラグメントを単離した。ｐＵＣｈｓｎｅｏベクター（ＥＭＢＯ  Ｊ．４：１６７−１７１（１９８５）に記載されているように作製）をＢｇｌＩＩで切断し、４０２９ｂｐバンドを単離した。これらの２つの単離フラグメントを相互にライゲートし、ベクターｐＳ２ｎｅｏ−１を作製した。このプラスミドはメタロチオニンプロモーターとアルコールデヒドロゲナーゼｐｏｌｙＡ付加部位の間にポリリンカーを含む。更に熱ショックプロモーターにより誘導されるｎｅｏ耐性遺伝子ももつ。ｐＳ２ｎｅｏ−１ベクターをＰｓｐ５ＩＩとＢｓｉＷＩで切断した。２種の相補的オリゴヌクレオチド：
【０１８１】
【化１９】
0004679514.tif 000022
及び
【０１８２】
【化２０】
0004679514.tif 000023
を合成した後にアニールした。切断したｐＳ２ｎｅｏ−１とアニールしたオリゴヌクレオチドを相互にライゲートし、第２のベクターｐＳ２ｎｅｏを作製した。この変換では、Ｓ２細胞にトランスフェクションする前に直鎖化し易くするためにＮｏｔＩ部位を付加した。
【０１８３】
５’プライマー：
【０１８４】
【化２１】
0004679514.tif 000024
と３’プライマー：
【０１８５】
【化２２】
0004679514.tif 000025
を使用してヒト脾臓ｃＤＮＡ（Ｃｌｏｎｔｅｃｈ）からヒトＡｋｔ１遺伝子をＰＣＲ（Ｃｌｏｎｔｅｃｈ）により増幅した。５’プライマーにはＥｃｏＲＩ−ＢｇｌＩＩ部位を付加した。３’プライマーにはクローニングの目的でＸｂａＩ−ＢａｍＨＩ部位を付加した。得られたＰＣＲ産物をｐＧＥＭ３Ｚ（Ｐｒｏｍｅｇａ）にＥｃｏＲＩ／ＸｂａＩフラグメントとしてサブクローニングした。発現／精製の目的でＰＣＲプライマー：
【０１８６】
【化２３】
0004679514.tif 000026
を使用して中型Ｔタグを全長Ａｋｔ１遺伝子の５’末端に付加した。得られたＰＣＲ産物は５’ＫｐｎＩ部位と３’ＢａｍＨＩ部位を含んでおり、これらを使用し、昆虫細胞発現ベクターｐＳ２ｎｅｏを含むビオチンタグとインフレームにフラグメントをサブクローニングした。
【０１８７】
Ａｋｔ１のプレックストリンホモロジードメイン（ＰＨ）欠失（Ａｋｔ１ヒンジ領域の一部の欠失を含むΔａａ４−１２９）変異体を発現させるために、ｐＳ２ｎｅｏベクターの全長Ａｋｔ１遺伝子を鋳型としてＰＣＲ欠失突然変異誘発を行った。ＰＣＲは欠失を含むオーバーラップする内部プライマー：
【０１８８】
【化２４】
0004679514.tif 000027
及び
【０１８９】
【化２５】
0004679514.tif 000028
と、ＫｐｎＩ部位と５’末端の中型Ｔタグを含む５’及び３’フランキングプライマーを使用して２段階で実施した。最終ＰＣＲ産物をＫｐｎＩとＳｍａＩで消化し、ｐＳ２ｎｅｏ全長Ａｋｔ１  ＫｐｎＩ／ＳｍａＩ切断ベクターにライゲートし、クローンの５’末端を欠失変異体で有効に置換した。
【０１９０】
アミノ末端オリゴプライマー：
【０１９１】
【化２６】
0004679514.tif 000029
及びカルボキシ末端オリゴプライマー：
【０１９２】
【化２７】
0004679514.tif 000030
を使用して成人脳ｃＤＮＡ（Ｃｌｏｎｔｅｃｈ）のＰＣＲによりヒトＡｋｔ３遺伝子を増幅した。これらのプライマーはクローニング目的のために５’ＥｃｏＲＩ／ＢｇｌＩＩ部位と３’ＸｂａＩ／ＢｇｌＩＩ部位を付加した。得られたＰＣＲ産物をｐＧＥＭ４Ｚ（Ｐｒｏｍｅｇａ）のＥｃｏＲＩ及びＸｂａＩ部位にクローニングした。発現／精製目的のために、ＰＣＲプライマー：
【０１９３】
【化２８】
0004679514.tif 000031
を使用して中型Ｔタグを全長Ａｋｔ３クローンの５’末端に付加した。得られたＰＣＲ産物は昆虫細胞発現ベクターｐＳ２ｎｅｏを含むビオチンタグとのインフレームクローニングを可能にする５’ＫｐｎＩ部位を含んでいた。
【０１９４】
アミノ末端オリゴプライマー：
【０１９５】
【化２９】
0004679514.tif 000032
及びカルボキシ末端オリゴプライマー：
【０１９６】
【化３０】
0004679514.tif 000033
を使用してヒト胸腺ｃＤＮＡ（Ｃｌｏｎｔｅｃｈ）のＰＣＲによりヒトＡｋｔ２遺伝子を増幅した。これらのプライマーはクローニング目的のために５’ＨｉｎｄＩＩＩ／ＢｇｌＩＩ部位と３’ＥｃｏＲＩ／ＢａｍＨＩ部位を付加した。得られたＰＣＲ産物をｐＧｅｍ３Ｚ（Ｐｒｏｍｅｇａ）のＨｉｎｄＩＩＩ／ＥｃｏＲＩ部位にサブクローニングした。発現／精製目的のために、ＰＣＲプライマー：
【０１９７】
【化３１】
0004679514.tif 000034
を使用して中型Ｔタグを全長Ａｋｔ２の５’末端に付加した。得られたＰＣＲ産物を上述のようにｐＳ２ｎｅｏベクターにサブクローニングした。
【実施例２】
【０１９８】
ヒトＡｋｔアイソフォームとΔＰＨ−Ａｋｔ１の発現
クローニングしたＡｋｔ１、Ａｋｔ２、Ａｋｔ３及びΔＰＨ−Ａｋｔ１遺伝子をｐＳ２ｎｅｏ発現ベクターに含むＤＮＡを精製及び使用してリン酸カルシウム法によりショウジョウバエＳ２細胞（ＡＴＣＣ）にトランスフェクトした。抗生物質（Ｇ４１８，５００μｇ／ｍｌ）耐性遺伝子のプールを選択した。細胞を１．０Ｌ容量（〜７．０×１０６／ｍｌ）まで増殖させ、ビオチンとＣｕＳＯ４を夫々終濃度５０μＭ及び５０ｍＭまで加えた。細胞を７２時間２７℃で増殖させ、遠心により回収した。細胞ペーストを必要時まで−７０℃で凍結した。
【実施例３】
【０１９９】
ヒトＡｋｔアイソフォームとΔＰＨ−Ａｋｔ１の精製
実施例２に記載したＳ２細胞１リットルからの細胞ペーストをバッファーＡ：（５０ｍＭ  Ｔｒｉｓ  ｐＨ  ７．４，１ｍＭ  ＥＤＴＡ，１ｍＭ  ＥＧＴＡ，０．２ｍＭ  ＡＥＢＳＦ，１０μｇ／ｍｌベンズアミジン，ロイペプチン，アプロチニン及びペプスタチン各５μｇ／ｍｌ，１０％グリセロール及び１ｍＭ  ＤＴＴ）中１％ＣＨＡＰＳ  ５０ｍｌの存在下に音波処理により溶解させた。Ｐｒｏｔｅｉｎ  Ｇ  Ｓｅｐｈａｒｏｓｅ  ｆａｓｔ  ｆｌｏｗ（Ｐｈａｒｍａｃｉａ）カラムに９ｍｇ／ｍｌ抗中型Ｔモノクローナル抗体をロードし、２５％グリセロールを加えたバッファーＡ中７５μＭ  ＥＹＭＰＭＥ（配列番号１４）ペプチドで溶出させて可溶性フラクションを精製した。Ａｋｔを含むフラクションをプールし、蛋白質純度をＳＤＳ−ＰＡＧＥにより評価した。標準ブラッドフォードプロトコールを使用して精製蛋白質を定量した。精製蛋白質を液体窒素で瞬間冷凍し、−７０℃で保存した。
【０２００】
Ｓ２細胞から精製したＡｋｔ及びＡｋｔプレックストリンホモロジードメイン欠失蛋白質には活性化が必要であった。１０ｎＭ  ＰＤＫ１（Ｕｐｓｔａｔｅ  Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ，Ｉｎｃ．）、脂質小胞（１０μＭホスファチジルイノシトール−３，４，５−三リン酸−Ｍｅｔｒｅｙａ，Ｉｎｃ，１００μＭホスファチジルコリン及び１００μＭホスファチジルセリン−Ａｖａｎｔｉ  Ｐｏｌａｒ  ｌｉｐｉｄｓ，Ｉｎｃ．）及び活性化用バッファー（５０ｍＭ  Ｔｒｉｓ  ｐＨ７．４，１．０ｍＭ  ＤＴＴ，０．１ｍＭ  ＥＧＴＡ，１．０μＭミクロシスチン−ＬＲ，０．１ｍＭ  ＡＴＰ，１０ｍＭ  ＭｇＣｌ２，３３３μｇ／ｍｌ  ＢＳＡ及び０．１ｍＭ  ＥＤＴＡ）を含む反応液中でＡｋｔ及びＡｋｔプレックストリンホモロジードメイン欠失蛋白質を活性化した（Ａｌｅｓｓｉら，Ｃｕｒｒｅｎｔ  Ｂｉｏｌｏｇｙ  ７：２６１−２６９）。反応混合物を２２℃で４時間インキュベートした。アリコートを液体窒素で瞬間冷凍した。
【実施例４】
【０２０１】
Ａｋｔキナーゼアッセイ
ＧＳＫ由来ビオチン化ペプチド基質を使用して活性化Ａｋｔアイソフォーム及びプレックストリンホモロジードメイン欠失構築物をアッセイした。ホスホペプチドに特異的なランタニドキレート（Ｌａｎｃｅ）標識モノクローナル抗体をペプチド上のビオチン部分と結合するストレプトアビジン標識アロフィコシアニン（ＳＡ−ＡＰＣ）フルオロフォアと併用して均一時間分解蛍光（Ｈｏｍｏｇｅｎｅｏｕｓ  Ｔｉｍｅ  Ｒｅｓｏｌｖｅｄ  Ｆｌｕｏｒｅｓｃｅｎｃｅ）（ＨＴＲＦ）によりペプチドリン酸化の程度を測定した。ＬａｎｃｅとＡＰＣが近接（即ち同一ホスホペプチド分子に結合）しているときには、ＬａｎｃｅからＡＰＣへ非放射エネルギー移動が生じ、その後、６６５ｎｍでＡＰＣから発光する。
【０２０２】
アッセイに必要な材料：
Ａ．活性化Ａｋｔアイソザイム又はプレックストリンホモロジードメイン欠失構築物；
Ｂ．Ａｋｔペプチド基質：ＧＳＫ３α（Ｓ２１）ペプチド番号３９２８ビオチン−ＧＧＲＡＲＴＳＳＦＡＥＰＧ（配列番号１５），Ｍａｃｒｏｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｒｅｓｏｕｒｃｅｓ；
Ｃ．Ｌａｎｃｅ標識抗ホスホＧＳＫ３αモノクローナル抗体（Ｃｅｌｌ  Ｓｉｇｎａｌｉｎｇ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ，クローン番号２７）；
Ｄ．ＳＡ−ＡＰＣ（Ｐｒｏｚｙｍｅカタログ番号ＰＪ２５Ｓロット番号８９６０６７）；
Ｅ．Ｍｉｃｒｏｆｌｕｏｒ（登録商標）Ｂ  Ｕ  Ｂｏｔｔｏｍ  Ｍｉｃｒｏｔｉｔｅｒ  Ｐｌａｔｅｓ（Ｄｙｎｅｘ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ，カタログ番号７２０５）；
Ｆ．Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ（登録商標）ＨＴＲＦ  Ｍｉｃｒｏｐｌａｔｅ  Ａｎａｌｙｚｅｒ，Ｐａｃｋａｒｄ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔ  Ｃｏｍｐａｎｙ；
Ｇ．１００Ｘプロテアーゼ阻害剤カクテル（ＰＩＣ）：１ｍｇ／ｍｌベンズアミジン，０．５ｍｇ／ｍｌペプスタチン，０．５ｍｇ／ｍｌロイペプチン，０．５ｍｇ／ｍｌアプロチニン；
Ｈ．１０Ｘアッセイバッファー：５００ｍＭ  ＨＥＰＥＳ，ｐＨ  ７．５，１％ＰＥＧ，ｍＭ  ＥＤＴＡ，１ｍＭ  ＥＧＴＡ，１％ＢＳＡ，２０ｍＭ  Ｊ−グリセロールリン酸；
Ｉ．クエンチバッファー：５０ｍＭ  ＨＥＰＥＳ  ｐＨ  ７．３，１６．６ｍＭ  ＥＤＴＡ，０．１％ＢＳＡ，０．１％  Ｔｒｉｔｏｎ−１００，０．１７ｎＭ  Ｌａｎｃｅ標識モノクローナル抗体クローン番号２７，０．００６７ｍｇ／ｍｌ  ＳＡ−ＡＰＣ；
Ｊ．ＡＴＰ／ＭｇＣｌ２ワーキング溶液：１Ｘアッセイバッファー，１ｍＭ  ＤＴＴ，１Ｘ  ＰＩＣ，１２５ｍＭ  ＫＣｌ，５％グリセロール，２５ｍＭ  ＭｇＣｌ２，３７５ＴＭ  ＡＴＰ；
Ｋ．酵素ワーキング溶液：１Ｘアッセイバッファー，１ｍＭ  ＤＴＴ，１Ｘ  ＰＩＣ，５％グリセロール，活性Ａｋｔ。最終酵素濃度はアッセイが線形応答範囲となるように選択した；
Ｌ．ペプチドワーキング溶液：１Ｘアッセイバッファー，１ｍＭ  ＤＴＴ，１Ｘ  ＰＩＣ，５％グリセロール，２ＴＭ  ＧＳＫ３  ビオチン化ペプチド番号３９２８。
【０２０３】
９６ウェルマイクロタイタープレートの適当なウェルにＡＴＰ／ＭｇＣｌ２ワーキング溶液１６ＴＬを加えることにより反応混合物を調製した。阻害剤又はビヒクル（１．０Ｔｌ）を加えた後にペプチドワーキング溶液１０Ｔｌを加えた。酵素ワーキング溶液１３Ｔｌを加えて混合することにより反応を開始した。反応を５０分間進行させた後にＨＴＲＦクエンチバッファー６０Ｔｌを加えることにより停止した。停止した反応溶液を室温で少なくとも３０分間インキュベートした後にＤｉｓｃｏｖｅｒｙ計器で読み取った。
【０２０４】
ＰＫＡアッセイ：
各ＰＫＡアッセイは以下の成分から構成した。
Ａ．５ＸＰＫＡアッセイバッファー（２００ｍＭ  Ｔｒｉｓ  ｐＨ７．５，１００ｍＭ  ＭｇＣｌ２，５ｍＭ  Ｊ−メルカプトエタノール，０．５ｍＭ  ＥＤＴＡ）；
Ｂ．水で希釈したＫｅｍｐｔｉｄｅ（Ｓｉｇｍａ）の５０μＭストック；
Ｃ．３３Ｐ−ＡＴＰ［１０ｍＣｉ／ｍｌ］１．０μｌを非標識ＡＴＰの５０μＭストック２００Ｔｌで希釈することにより調製した３３Ｐ−ＡＴＰ；
Ｄ．０．５ｍｇ／ｍｌ  ＢＳＡで希釈したＰＫＡ触媒サブユニット（ＵＢＩカタログ番号１４−１１４）の７０ｎＭストック１０μｌ；
Ｅ．ＰＫＡ／Ｋｅｍｐｔｉｄｅワーキング溶液：等量の５ＸＰＫＡアッセイバッファー，Ｋｅｍｐｔｉｄｅ溶液及びＰＫＡ触媒サブユニット。
【０２０５】
９６ディープウェルアッセイプレートで反応混合物を調製した。阻害剤又はビヒクル（１０Ｔｌ）を３３Ｐ−ＡＴＰ溶液１０Ｔｌに加えた。ＰＫＡ／Ｋｅｍｐｔｉｄｅワーキング溶液３０Ｔｌを各ウェルに加えることにより反応を開始した。反応溶液を混合し、室温で２０分間インキュベートした。１００ｍＭ  ＥＤＴＡ及び１００ｍＭピロリン酸ナトリウム５０Ｔｌを加えて混合することにより反応を停止した。
【０２０６】
酵素反応物（リン酸化Ｋｅｍｐｔｉｄｅ）をｐ８１ホスホセルロース９６ウェルフィルタープレート（Ｍｉｌｌｉｐｏｒｅ）上で集めた。プレートを作製するために、ｐ８１フィルタープレートの各ウェルに７５ｍＭリン酸を充填した。プレートの底に真空を印加することによりフィルターを通してウェルを空にした。リン酸（７５ｍＭ，１７０μｌ）を各ウェルに加えた。リン酸を含むフィルタープレートの対応するウェルに停止した各ＰＫＡ反応からの３０μｌアリコートを加えた。真空印加後にペプチドをフィルター上にトラップし、フィルターを７５ｍＭリン酸で５回洗浄した。最終洗浄後、フィルターを風乾した。シンチレーション液（３０μｌ）を各ウェルに加え、フィルターをＴｏｐＣｏｕｎｔ（Ｐａｃｋａｒｄ）でカウントした。
【０２０７】
ＰＫＣアッセイ：
各ＰＫＣアッセイは以下の成分から構成した。
Ａ．１０Ｘ  ＰＫＣ同時活性化バッファー：２．５ｍＭ  ＥＧＴＡ，４ｍＭ  ＣａＣｌ２；
Ｂ．５Ｘ  ＰＫＣ活性化バッファー：１．６ｍｇ／ｍｌホスファチジルセリン，０．１６ｍｇ／ｍｌジアシルグリセロール，１００ｍＭ  Ｔｒｉｓ  ｐＨ  ７．５，５０ｍＭ  ＭｇＣｌ２，５ｍＭ  Ｊ−メルカプトエタノール；
Ｃ．３３Ｐ−ＡＴＰ［１０ｍＣｉ／ｍｌ］１．０μｌを非標識ＡＴＰの１００μＭストック１００μｌで希釈することにより調製した３３Ｐ−ＡＴＰ；
Ｄ．水で希釈したミエリン塩基性蛋白質（３５０μｇ／ｍｌ，ＵＢＩ）；
Ｅ．０．５ｍｇ／ｍｌ  ＢＳＡで希釈したＰＫＣ（５０ｎｇ／ｍｌ，ＵＢＩカタログ番号；１４−１１５）；
Ｆ．ＰＫＣ／ミエリン塩基性蛋白質ワーキング溶液：ＰＫＣ同時活性化バッファー及びミエリン塩基性蛋白質各５容量をＰＫＣ活性化バッファー及びＰＫＣ各１０容量と混合することにより調製。
【０２０８】
アッセイ混合物を９６ディープウェルアッセイプレートで調製した。阻害剤又はビヒクル（１０Ｔｌ）を３３Ｐ−ＡＴＰ５．０μｌに加えた。ＰＫＣ／ミエリン塩基性蛋白質ワーキング溶液を加えて混合することにより反応を開始した。反応混合物を３０℃で２０分間インキュベートした。１００ｍＭ  ＥＤＴＡ及び１００ｍＭピロリン酸ナトリウム５０Ｔｌを加えて混合することにより反応を停止した。ミエリン塩基性蛋白質を９６ウェルフィルタープレートでＰＶＤＦ膜に集め、シンチレーションカウントにより定量した。
【０２０９】
上記アッセイで本発明の特定化合物を試験した処、Ａｋｔ１、Ａｋｔ２及びＡｋｔ３の１種以上に対してＩＣ５０≦５０μＭであることが判明した。
【実施例５】
【０２１０】
Ａｋｔの阻害を決定するための細胞アッセイ
細胞（例えば活性化ＡｋｔをもつＬｎＣａＰ又はＰＴＥＮ（−／−）腫瘍細胞株）を１００ｍＭ皿に播種した。細胞が約７０〜８０％コンフルエントになったら、細胞に新鮮な培地５ｍｌを補充し、試験化合物を溶液として加えた。対照として未処理細胞、ビヒクル処理細胞及び夫々２０μＭ又は２００ｎＭのＬＹ２９４００２（Ｓｉｇｍａ）又はワートマンニン（Ｓｉｇｍａ）で処理した細胞も試験した。細胞を２、４又は６時間インキュベートし、培地を除去した。細胞をＰＢＳで洗浄し、掻き取り、遠心管に移した。細胞をペレット化し、再びＰＢＳで洗浄した。最後に、細胞ペレットを溶解用バッファー（２０ｍＭ  Ｔｒｉｓ  ｐＨ８，１４０ｍＭ  ＮａＣｌ，２ｍＭ  ＥＤＴＡ，１％Ｔｒｉｔｏｎ，１ｍＭ  ピロリン酸Ｎａ，１０ｍＭ  Ｊ−グリセロールリン酸，１０ｍＭ  ＮａＦ，０．５ｍｍ  ＮａＶＯ４，１μＭミクロシスチン，及び１ｘプロテアーゼ阻害剤カクテル）に再懸濁し、氷上に１５分間置き、静かにボルテックスして細胞を溶解させた。溶解液をＢｅｃｋｍａｎ卓上遠心機に入れ、１００，０００×ｇで４℃にて２０分間回転させた。上清蛋白質を標準ブラッドフォードプロトコール（ＢｉｏＲａｄ）により定量し、必要時まで−７０℃で保存した。
【０２１１】
清澄溶解液から蛋白質を次のように免疫沈降（ＩＰ）させた。Ａｋｔ１については、溶解液をＮＥＴＮ（１００ｍＭ  ＮａＣｌ，２０ｍＭ  Ｔｒｉｓ  ｐＨ  ８．０，１ｍＭ  ＥＤＴＡ，０．５％ＮＰ−４０）中でＳａｎｔａ  Ｃｒｕｚ  ｓｃ−７１２６（Ｄ−１７）と混合し、蛋白質Ａ／Ｇアガロース（Ｓａｎｔａ  Ｃｒｕｚ  ｓｃ−２００３）を加えた。Ａｋｔ２については、溶解液をＮＥＴＮ中で抗Ａｋｔ−２アガロース（Ｕｐｓｔａｔｅ  Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  ＃１６−１７４）と混合し、Ａｋｔ３については、溶解液をＮＥＴＮ中で抗Ａｋｔ３アガロース（Ｕｐｓｔａｔｅ  Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  ＃１６−１７５）と混合した。ＩＰを一晩４℃でインキュベートし、洗浄し、ＳＤＳ−ＰＡＧＥにより分離した。
【０２１２】
ウェスタンブロットを使用し、Ａｋｔ特異抗体（Ｃｅｌｌ  Ｓｉｇｎａｌｉｎｇ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ）としてＡｎｔｉ−Ｔｏｔａｌ  Ａｋｔ（カタログ番号９２７２）、Ａｎｔｉ−Ｐｈｏｐｈｏ  Ａｋｔ  Ｓｅｒｉｎｅ  ４７３（カタログ番号９２７１）、及びＡｎｔｉ−Ｐｈｏｓｐｈｏ  Ａｋｔ  Ｔｈｒｅｏｎｉｎｅ  ３０８（カタログ番号９２７５）を使用して完全Ａｋｔ、ｐＴｈｒ３０８  Ａｋｔ１、ｐＳｅｒ４７３  Ａｋｔ１、及びＡｋｔ２とＡｋｔ３の対応するリン酸化部位とＡｋｔの下流ターゲットを分析した。ＰＢＳで希釈した適当な一次抗体＋０．５％脱脂粉乳（ＮＦＤＭ）と共に４℃で一晩インキュベートした後、ブロットを洗浄し、ＰＢＳで希釈した西洋ワサビペルオキシダーゼ（ＨＲＰ）標識二次抗体＋０．５％ＮＦＤＭと共に１時間室温でインキュベートした。蛋白質をＥＣＬ試薬（Ａｍｅｒｓｈａｍ／Ｐｈａｒｍａｃｉａ  Ｂｉｏｔｅｃｈ  ＲＰＮ２１３４）で検出した。
【実施例６】
【０２１３】
ヘレグリン刺激によるＡｋｔ活性化
ＭＣＦ７細胞（ＰＴＥＮ＋／＋のヒト乳癌株）を１×１０６個／１００ｍＭプレートの濃度で播種した。細胞が７０〜８０％コンフルエントになったら無血清培地５ｍｌを加えて一晩インキュベートした。翌朝、化合物を加え、細胞を１〜２時間インキュベートした後、（Ａｋｔの活性化を誘導するために）ヘレグリンを３０分間加え、上記のように細胞を分析した。
【実施例７】
【０２１４】
腫瘍増殖の阻害
癌細胞増殖の阻害剤のｉｎ  ｖｉｖｏ効力は当分野で周知の数種のプロトコールにより確認することができる。
【０２１５】
ＰＩ３Ｋ経路のデレギュレーションを示すヒト腫瘍細胞株（例えばＬｎＣａＰ，ＰＣ３，Ｃ３３ａ，ＯＶＣＡＲ−３，ＭＤＡ−ＭＢ−４６８等）を６〜１０週例雌ヌードマウス（Ｈａｒｌａｎ）に０日目に皮下注射する。ビヒクル、化合物又は併用治療群にマウスをランダムに割り当てる。毎日投与を１日目に開始し、実験期間中継続する。あるいは、阻害剤試験化合物を連続輸液ポンプにより投与してもよい。合計容量０．２ｍｌの化合物、化合物併用又はビヒクルを送達する。ビヒクルを投与した全動物が直径０．５〜１．０ｃｍの病変を示すとき（一般に細胞注入から４〜５．５週間後）に腫瘍を切除し、計量する。細胞株毎に各投与群の腫瘍の平均重量を計算する。
【配列表】
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