(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
靴底の緩衝装置であって、
着地時に接地する接地面と前記接地面とは逆の上面とを有するアウターソールと、前記アウターソールの上方に配置されると共に下面を有するミッドソールと、前記アウターソールとミッドソールとの間に配置された変形要素とを備え、
前記変形要素は後足部の周縁の少なくとも一部に配置され、
前記変形要素は、前記後足部の中心から前記周縁に向って開口した曲げ変形部材を有し、
前記曲げ変形部材を構成する材料のヤング率は前記ミッドソールおよびアウターソールを構成する材料のヤング率よりも大きく、
前記曲げ変形部材は、前記アウターソールの上面に接合された下板部と、前記ミッドソールの下面に接合され前記下板部に対し所定の開き角をなす上板部と、前記下板部と上板部とを連ねる屈曲部とを有し、前記下板部、上板部および屈曲部は合成樹脂で一体に形成されており、
前記上板部と前記下板部とは、それぞれ、対向面を有し、前記上板部の対向面と前記下板部の対向面とは前記屈曲部から遠ざかるに従い互いに徐々に離れ、
前記下板部と前記上板部との間に、圧縮されたときに変形しながら反発する力を蓄えるゴム様または鞘様の圧縮変形部材が装着され、
前記圧縮変形部材は、前記屈曲部から遠ざかるに従い厚さが徐々に大きくなり、
前記曲げ変形部材に着地の衝撃が加わると、前記圧縮変形部材が圧縮されながら前記下板部および／または上板部が前記屈曲部を中心に回転するように変位ないし撓んで前記開き角が小さくなることにより、反発力が前記曲げ変形部材に蓄えられる靴底の緩衝装置。
【請求項２】
請求項１において、前記屈曲部が前記下板部および／または上板部の回転の概ね中心となるヒンジ部を更に備え、かつ、前記曲げ変形部材が断面略Ｖ字状である靴底の緩衝装置。
【請求項３】
請求項２において、前記下板部は前記ヒンジ部の近傍の第１下領域と、前記第１下領域よりも前記ヒンジ部から離れた第２下領域とを有し、
前記上板部は前記ヒンジ部の近傍の第１上領域と、前記第１上領域よりも前記ヒンジ部から離れた第２上領域とを有し、
前記第１上領域と前記第１下領域とがなす第１開き角は、前記第２上領域と前記第２下領域とがなす第２開き角よりも大きく、かつ、前記第２開き角が約５°以上である靴底の緩衝装置。
【請求項４】
請求項３において、前記第１開き角が３０°以上である靴底の緩衝装置。
【請求項５】
請求項１において、前記ミッドソールは足の底面から側面に沿って巻き上がる第１巻上部を有し、前記曲げ変形部材には前記第１巻上部に沿って巻き上がる別の巻上部が前記上板部に連なって一体に形成されている靴底の緩衝装置。
【請求項６】
請求項１において、前記変形要素が後足部の内側、後足部の外側または後足部の後端のうちのいずれか１以上に設けられている靴底の緩衝装置。
【請求項７】
請求項１において、前記圧縮変形部材はゴム様部材であり、該ゴム様部材のヤング率が約０．１kgf/mm2 〜約５．０kgf/mm2 である靴底の緩衝装置。
【請求項８】
請求項７において、前記曲げ変形部材を構成する材料のヤング率は約１．０kgf/mm2 〜約３０kgf/mm2 である靴底の緩衝装置。
【請求項９】
請求項１において、前記圧縮変形部材の上面または下面には突部が設けられ、前記曲げ変形部材には前記突部に係合する貫通孔が設けられている靴底の緩衝装置。
【請求項１０】
靴底の緩衝装置であって、
着地時に接地する接地面と前記接地面とは逆の上面とを有するアウターソールと、前記アウターソールの上方に配置されると共に下面を有するミッドソールと、前記アウターソールとミッドソールとの間に配置された変形要素とを備え、
前記変形要素は後足部の周縁の少なくとも一部に配置され、
前記変形要素は前記後足部の中心から前記周縁に向って開口した断面略Ｖ字状ないし略Ｕ字状の曲げ変形部材を有し、
前記曲げ変形部材を構成する材料のヤング率は前記ミッドソールおよびアウターソールを構成する材料のヤング率よりも大きく、
前記曲げ変形部材は、前記アウターソールの上面に接合された下板部と、前記ミッドソールの下面に接合された上板部と、前記下板部と上板部とを連ねる屈曲部とを有し、前記下板部、上板部および屈曲部は合成樹脂で一体に形成されており、
前記下板部と前記上板部との間に、圧縮されたときに変形しながら反発する力を蓄えるゴム様または鞘様の圧縮変形部材が装着され、
前記曲げ変形部材は、後足部の内側または外側の少なくとも一方のサイドから後足部の後端を含む部位に設けられ、
前記下板部が前記一方のサイドと前記後端との間の部位において前後に分離されている靴底の緩衝装置。
【請求項１１】
請求項１０において、前記上板部が前記一方のサイドから前記後端に至る範囲において連なっている靴底の緩衝装置。
【請求項１２】
請求項１０において、前記サイドの前記下板部には、屈曲部から離れた端部において切欠された切欠部が形成されている靴底の緩衝装置。
【請求項１３】
請求項１０において、前記曲げ変形部材には、靴底の踏まず部を補強する第１補強部が一体に形成されている靴底の緩衝装置。
【請求項１４】
請求項１０において、前記ミッドソールと前記曲げ変形部材との間には、前記ミッドソールと前記曲げ変形部材とを互いに連結する連結部材が介挿され、
前記連結部材は後足部の内側、後端、外側および前端において連なったループ状に形成されている靴底の緩衝装置。
【請求項１５】
請求項１４において、前記連結部材には、靴底の踏まず部を補強する第２補強部が一体に形成されている靴底の緩衝装置。
【請求項１６】
請求項１０において、前記ミッドソールと前記曲げ変形部材との間には、前記ミッドソールと前記曲げ変形部材とを互いに連結する連結部材が介挿され、
前記連結部材を構成する素材のヤング率が前記ミッドソールのそれよりも大きく、かつ、前記曲げ変形部材のそれよりも小さい靴底の緩衝装置。
【請求項１７】
請求項１０において、前記圧縮変形部材の上面または下面には突部が設けられ、前記曲げ変形部材には前記突部に係合する貫通孔が設けられている靴底の緩衝装置。
【請求項１８】
靴底の緩衝装置であって、
着地時に接地する接地面と前記接地面とは逆の上面とを有するアウターソールと、前記アウターソールの上方に配置されると共に下面を有するミッドソールと、前記アウターソールとミッドソールとの間に配置された変形要素とを備え、
前記変形要素は後足部の周縁の少なくとも一部に配置され、
前記変形要素は、前記後足部の中心から前記周縁に向って開口した曲げ変形部材を有し、
前記曲げ変形部材を構成する材料のヤング率は前記ミッドソールおよびアウターソールを構成する材料のヤング率よりも大きく、
前記曲げ変形部材は、前記アウターソールの上面に接合された下板部と、前記ミッドソールの下面に接合され前記下板部に対し所定の開き角をなす上板部と、前記下板部と上板部とを連ねる屈曲部とを有し、前記下板部、上板部および屈曲部は合成樹脂で一体に形成されており、
前記上板部と前記下板部とは、それぞれ、対向面を有し、前記上板部の対向面と前記下板部の対向面とは前記屈曲部から遠ざかるに従い互いに徐々に離れ、
前記下板部と前記上板部との間に、圧縮されたときに変形しながら反発する力を蓄えるゴム様または鞘様の圧縮変形部材が装着され、
前記圧縮変形部材は、前記曲げ変形部材に着地の衝撃が加わると、前記圧縮変形部材が圧縮されながら前記下板部および／または上板部が前記屈曲部を中心に回転して、前記開き角が小さくなる靴底の緩衝装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は靴底の緩衝装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
靴底は、軽量であることや、足を安定した状態に保持する機能の他に、着地の衝撃を吸収して緩和する緩衝機能等が要求される。近時、かかる諸機能に加え、反発機能を備えた靴が提案されている。反発機能は、着地の衝撃を変形のエネルギーとして靴底に蓄積して、離地の際に前記変形のエネルギーを放出する機能である。この機能は着用者の運動能力を高めるのに役立つ。【０００３】
前記変形のエネルギーは、靴底の要素が圧縮され、または、屈曲されることなどにより、当該要素内に蓄積される。しかし、靴底の緩衝部材として一般的に用いられる発泡樹脂のようなヤング率の小さい粘弾性体は、変形の際にエネルギーが熱等として散逸されるので、一般に、高い反発機能を発揮し得ない。【０００４】
前記反発機能を有する靴の構造としては、下記の特許文献が挙げられる。
【特許文献１】特開平１０−２５７９０４号（要約）
【特許文献２】特開平１０−２６２７０６号（要約）
【特許文献３】特開平３−０２６２０２号（要約）
【特許文献４】特開平１−２７４７０５号（要約）
【特許文献５】ＵＳＰ６，５９８，３２０号（要約）
【特許文献６】ＵＳＰ６，６９４，６４２号（要約）
【特許文献７】ＵＳＰ６，５６８，１０２号（要約）
【０００５】
特開平１０−２５７９０４号および同２６２７０６号に開示された履物では、後足全体が１つの板バネで支持される。そのため、後足の支持が不安定になるかもしれない。【０００６】
特開平１０−２５７９０４号、同２６２７０６号および特開平３−０２６２０２号に開示された履物では、板バネやコイルスプリングが後足部に配置されている。そのため、これらのスプリング内にエネルギーが蓄積されるので、反発機能が高い。しかし、これらの先行技術では、衝撃が散逸されにくく、足が安定して保持されないかもしれない。【０００７】
前記特開平３−０２６２０２号に開示された靴底のバネ１０１はソール内に収容されている。そのため、着地時の衝撃エネルギーのうち、前記ソールに吸収されて散逸された残りの部分が前記バネに吸収される。したがって、バネが蓄積し得るエネルギーの量が低下する。【０００８】
特開平１−２７４７０５号に開示された靴では、靴底内に空洞部が形成されている。前記空洞部にはリアクションプレートが内蔵されている。当該リアクションプレートは上下対向辺および該上下の対向辺を連結する前後の湾曲部を有する。前記リアクションプレート内にはゲル状の緩衝部材が設けられている。【０００９】
この先行技術の靴においても、リアクションプレートが靴底内に収容されているので、前記特開平３−０２６２０２号に開示された靴と同様のデメリットが存在するかもしれない。このリアクションプレートのうち、着地の衝撃により変形エネルギーを蓄積する部分は、主として前後の湾曲部であり、上下の対向辺ではないと推測される。【００１０】
この先行技術において、着地時の衝撃力は、前記ソールで散逸された後に前記楕円状のバネに負荷される。そのため、前記分散された衝撃エネルギーが前記Ｕ字状のバネの各部に分布荷重として負荷されるので、無端状のバネの撓み量は小さくなると考えられる。したがって、エネルギーをＵ字状のバネ内に十分に蓄積することができない。【００１１】
ＵＳＰ６，５９８，３２０号および６，６９４，６４２号は、断面略Ｖ字状ないしＵ字状の曲げ変形部材を開示していない。
ＵＳＰ６，６５８，１０２号に開示された靴底では、プレートは後足部全体にわたって配置されている。
【発明の開示】
【００１２】
したがって、本発明の目的は、足を安定した状態で保持しつつ、着地の際の衝撃力を吸収して蓄積することで高い衝撃吸収機能および反発機能を発揮する靴底の緩衝装置を提供することである。
【００１３】
図９Ａは本発明のある靴底の衝撃装置の要部を示す。
図９Ａにおいて、アウターソールとミッドソールとの間の変形要素３が、後足部の周縁の少なくとも一部に配置される。前記変形要素は、前記後足部の中心から前記周縁に向って開口した曲げ変形部材３０を有する。前記曲げ変形部材３０は、前記アウターソールの上面に接合された下板部３１と、前記ミッドソールの下面に接合され前記下板部３１に対し所定の開き角をなす上板部３２と、前記下板部３１と上板部３２とを連ねる屈曲部３３とを有する。前記下板部３１、上板部３２および屈曲部３３は合成樹脂で一体に形成されている。
前記上板部３２と前記下板部３１とは、それぞれ、対向面５２，５１を有する。前記上板部３２の対向面５２と前記下板部３１の対向面５１とは、無負荷の状態で前記屈曲部３３から遠ざかるに従い互いに徐々に離れている。前記下板部３１と前記上板部３２との間には、圧縮されたときに変形しながらエネルギーを吸収しつつ反発する力を蓄えるゴム様または鞘様の圧縮変形部材３５が装着されている。
【００１４】
図９Ａにおいて、上板部３２の周縁側の端部に偏った荷重が負荷されると、上板部３２が屈曲部３３を中心に回転する。すなわち、上板部３２が下板部３１に近づくように撓みながら下方に変位する。この時、圧縮変形部材３５は屈曲部３３側から開口側までの概ね全領域において圧縮される。前記上板部３２と下板部３１とがテーパ状に配置されている、すなわち、上下の板部３２，３１が開口に近づくに従い互いに徐々に離れるように形成されているので、圧縮変形部材３５の歪（変形前の単位高さあたりの変形量）は屈曲部３３側の部分から開口側の部分までの概ね全ての領域において均等に近くなる。
【００１５】
一方、図９Ｇのように、上板部３２と下板部３１とが互いに平行であると、前記屈曲部３３側の部分の歪みと開口側の部分の歪とが大きく異なる。つまり、開口側の歪が屈曲部３３側の歪よりも著しく大きくなり易く、靴の安定性が損なわれるかもしれない。
【００１６】
すなわち、図９Ｇの断面Ｕ字状の変形要素３の場合、圧縮変形部材３５が一定の厚さであるから、周縁側の端部に偏った荷重が負荷された時（ファーストストライク時の着地の衝撃を受ける際など）、屈曲部３３に近い部分において圧縮変形部材３５の歪が開口側の部分よりも小さくなる。一方、図９Ａのように、圧縮変形部材３５の上下の厚さがテーパ状に変化していると、偏った荷重が負荷された時に、屈曲部３３近傍の圧縮変形部材３５の歪が開口側のそれと概ね同等になり得る。
【００１７】
ところで、図９Ｇのように、曲げ変形部材３０が断面Ｕ字状だと上下に圧縮された際に、屈曲部３３が水平方向に変位する。この変位は曲げ変形部材３０とミッドソールとの接合が難しくなる原因となる。これに対し、図９Ａのように、曲げ変形部材３０が断面略Ｖ字状だと、屈曲部３３を中心に上下の板部３２，３１が相対的に回転するように変位ないし撓んで反発力が前記曲げ変形部材に蓄えられる。すなわち、屈曲部３３が差程変位しない状態で、上下の板部３２，３１が互いに近づくように上下方向に変位する。したがって、曲げ変形部材３０とミッドソールとの接合が容易となる。
また、圧縮変形部材３５がテーパ状に形成されていることにより、足の外周へのズレや倒れが抑制され、足の支持が安定する。
さらに、上下の板部３２，３１がテーパ状に配置されているので、成型時の型抜きが容易になる。
【００１８】
本発明の変形要素を後足部に加え前足部に配置することも可能である。
本発明において、接合とは直接的に接合することおよび間接的に接合することのいずれをも含む概念である。
【００１９】
「ゴム様または鞘様の圧縮変形部材」は、圧縮されたときに変形しながら反発する力を蓄える部材であって、熱可塑性エラストマーや加硫ゴムなどのゴム弾性を発揮する部材の他に、エアやゲル状物質又は軟質のゴム様弾性体などが充填された鞘（pod ）状ないし袋状の部材を含む。なお、熱可塑性エラストマーとは、常温において加硫ゴムの性質を呈するが、高温において可塑化されてプラスチック加工機で成型可能な高分子材料をいう。
【００２０】
本明細書において、ゴム様の部材つまりゴム弾性を発揮する部材とは、大きな変形が可能で（例えば、破断伸度が１００％以上）、かつ、応力σを取り除くと元の形状に復元する性質を有する部材をいい、該部材においては、図１０の応力−歪線図の実線Ｌ１で示すように、一般に、歪δが大きくなるに従い歪δの変化に対する応力σの変化が大きくなる。
【００２１】
したがって、同図において破線Ｌ２で示すように、ある程度以上の応力σが生じると、殆ど応力σが増大することなく歪δが増大する部材、たとえば樹脂の発泡体は、一般に、ゴム弾性を発揮する部材ではない。
同図に示すように、かかる樹脂の発泡体の弾性比例限界σF は前記ゴム様部材の弾性比例限界σG よりも小さい。そのため、かかる樹脂の発泡体では、局所的な負荷を受けた場合に、足の支持が不安定となり得る。
ここで、“弾性比例限界”とは、圧縮変形部材に負荷した圧縮荷重の変化と当該部材の縮みの変化との関係、つまり、圧縮応力の変化と歪みの変化との関係が概ね比例する範囲での最大の応力をいう。
【００２２】
本発明において、ミッドソールは、少なくとも後足部の概ね全体を支持し、一般に樹脂の発泡体で形成される。該ミッドソールは変形要素から伝わる衝撃を分散できるものであればよく、軟質樹脂等の非発泡体で形成されてもよい。
【００２３】
本発明において、前記ミッドソールまたは圧縮変形部材のヤング率は、前記曲げ変形部材のそれよりも小さい。ここにいう、ヤング率とは、図１０の素材の変形の初期ＰI における歪に対する応力の比をいう。
【００２４】
本発明の好ましい実施例においては、前記屈曲部が前記回転の概ね中心となるヒンジ部を更に備え、かつ、前記曲げ変形部材が断面略Ｖ字状である。
曲げ変形部材が屈曲部において急激に折れ曲がっている場合、つまり、明確なヒンジ部を有する場合、該ヒンジ部から離れた端部への衝撃を受けた際、該ヒンジ部を中心に上下の板部が相対的に回転するように曲げ変形部材が変形する。したがって、屈曲部の水平方向の変位が小さい。
【００２５】
この場合、更に好ましくは、前記下板部は前記ヒンジ部の近傍の第１下領域と、前記第１下領域よりも前記ヒンジ部から離れた第２下領域とを有し、前記上板部は前記ヒンジ部の近傍の第１上領域と、前記第１上領域よりも前記ヒンジ部から離れた第２上領域とを有し、前記第１上領域と前記第１下領域とがなす第１開き角θ１は、前記第２上領域と前記第２下領域とがなす第２開き角θ２よりも大きく、かつ、前記第２開き角θ２が約５°以上である。前記両開き角θ１，θ２は、無負荷の状態で測定される。
【００２６】
前記第１開き角θ１が大きい屈曲部は、ヒンジ部の中心から少し離れると上下の板部の間隔が大きくなる。そのため、大きな厚さの圧縮変形部材を装着することが可能である。一方、圧縮変形時においては、第２開き角θ２が小さいので圧縮変形部材が開口に向って逃げにくい。
【００２７】
前記第１開き角θ１は３０°以上であるのが好ましく、４５°以上であるのが更に好ましい。
一方、前記第２開き角θ２は約１０°〜約３０°程度が更に好ましい。
【００２８】
本発明の好ましい実施例では、前記ミッドソールは足の底面から側面に沿って巻き上がる第１巻上部を有し、前記曲げ変形部材は前記第１巻上部に沿って巻き上がる別の巻上部が前記上板部に連なって一体に形成されている。
このように、曲げ変形部材の巻上部が上板部と連なって一体に形成されている場合、曲げ変形では図９Ｆの巻上部３９の先端に行くに従い急激に撓みが大きくなるので、巻上部３９が設けられていることにより、周縁において、ミッドソールからの荷重を曲げ変形部材で支えることが容易になる。
【００２９】
本発明の別の態様の靴底の緩衝装置は、変形要素が後足部の周縁に配置されている。前記変形要素は前記後足部の中心から前記周縁に向って開口した断面略Ｖ字状ないし略Ｕ字状の曲げ変形部材を有する。前記曲げ変形部材は、前記アウターソールの上面に接合された下板部と、前記ミッドソールの下面に接合された上板部と、前記下板部と上板部とを連ねるヒンジ部とを有し、前記下板部、上板部およびヒンジ部は合成樹脂で一体に形成されている。前記下板部と前記上板部との間に、圧縮されたときに変形しながら反発する力を蓄えるゴム様または鞘様の圧縮変形部材が装着されている。
ここにおいて、前記曲げ変形部材は、後足部の内側または外側の少なくとも一方のサイドから後足部の後端を含む部位に設けられている。前記下板部が前記一方のサイドと前記後端との間の部位において前後に分離されている。
【００３０】
曲げ変形部材が後足部の内側または外側から後足部の後端にわたって切れ目なく連なっていると、後足部の後端が着地した後、足裏が徐々に接地する動作をスムースに行えないかもしれない。
これに対し、本態様の曲げ変形部材では、下板部が分離されているので、部位に応じた変形を実現し易く、かつ、後足部が後端から着地して足が前方に屈曲する動作がスムースに行われ得る。
【００３１】
本発明において、「断面略Ｖ字状の曲げ変形部材」は、曲げ変形部材が、後足部の中心から周縁に向って延びる断面線に沿った断面において、略Ｖ字状であることを意味し、かかる形状の曲げ変形部材においては、上板部と下板部とが開口に向かうに従い互いに離れる。
【００３２】
本発明において、「断面略Ｕ字状の曲げ変形部材」は、曲げ変形部材が、後足部の中心から周縁に向って延びる断面線に沿った断面において、略Ｕ字状であることを意味し、かかる形状の曲げ変形部材においては、上板部と下板部とが互いに略平行に配置されている。
【００３３】
また、本発明において、「断面略Ｖ字状ないし略Ｕ字状の曲げ変形部材」とは、前記「略Ｖ字状の曲げ変形部材」および「略Ｕ字状の曲げ変形部材」の双方を含む他、これらの形状に近似した断面カップ状等の曲げ変形部材を含むことを意味する。
応力が集中し易い屈曲部の剛性は、上板部や下板部のそれよりも大きくてもよい。この場合、屈曲部の厚さが上板部等の厚さよりも大きくてもよい。
【００３４】
本態様の好ましい実施例では、前記上板部が前記一方のサイドから前記後端に至る範囲において連なっている。
この実施例の場合、上板部が連なっているので、着地の衝撃が分散され易い上、ミッドソールとの接合も容易になる。
【００３５】
本態様の好ましい実施例では、前記サイドの前記下板部には、ヒンジ部から離れた端部において切欠された切欠部が形成されている。この切欠部は略Ｕ字状であってもよい。
この場合、前記着地した後の足の動作が切欠部により更にスムースになる。
【００３６】
本態様の好ましい実施例では、前記曲げ変形部材には、靴底の踏まず部を補強する第１補強部が一体に形成されている。
この第１補強部は踏まず部のネジレ防止に役立つ。
【００３７】
本態様の好ましい実施例では、前記ミッドソールと前記曲げ変形部材との間には、これらの両者を互いに連結する連結部材が介挿され、前記連結部材は後足部の内側、後端、外側および前端において連なったループ状に形成されている。
かかる後足部においてループ状の連結部材は後足のネジレ防止に役立つ。
【００３８】
この場合、前記連結部材には、靴底の踏まず部を補強する第２補強部が一体に形成されているのが更に好ましい。
この連結部材の第２補強部は、踏まず部のネジレ防止に役立つ。
【００３９】
本態様の好ましい実施例では、前記ミッドソールと前記曲げ変形部材との間に、これら両者を互いに連結する連結部材が介挿される。前記連結部材を構成する素材のヤング率が前記ミッドソールのそれよりも大きく、かつ、前記曲げ変形部材のそれよりも小さい。
着地の衝撃が比較的硬い曲げ変形部材により分散され、更に比較的軟質の連結部材により分散されるので、衝撃の分散機能が高まると共に、足裏への感触がソフトになり得る。
【図面の簡単な説明】
【００４０】
【図１】図１Ａは本発明の第１実施例にかかる靴の外側面図、図１Ｂは同靴の内側面図である。
【図２】図２は、靴底の底面側から見た斜視図である。
【図３】図３は、靴底の底面側から見た分解斜視図である。
【図４】図４は、靴底の上面側から見た分解斜視図である。
【図５】図５Ａは曲げ変形部材およびゴム様部材の上面側から見た分解斜視図、図５Ｂは同下面側から見た分解斜視図である。
【図６】図６Ａは本実施例のゴム様部材の底面図、図６Ｂおよび図６Ｃは変形例のゴム様部材の底面図である。
【図７】図７は、図６ＡのVII-VII 線断面図である。
【図８】図８Ａは図６ＡのVIIIA-VIIIA 線断面図、図８Ｂは図６ＡのVIIIB-VIIIB 線断面図である。
【図９】図９Ａ〜図９Ｇは、曲げ変形部材の種々の例を示す概略断面図である。
【図１０】図１０は応力ー歪線図である。
【符号の説明】
【００４１】
１９：第１巻上部
２：アウターソール
２ａ：接地面
３：変形要素
３０：曲げ変形部材
３１：下板部
３１ａ：第１下領域
３１ｂ：第２下領域
３２：上板部
３２ａ：第１上領域
３２ｂ：第２上領域
３３：ヒンジ部
３５：ゴム様部材（圧縮変形部材）
３７：切欠部
３８：第１補強部
３９：第３巻上部（別の巻上部）
４：連結部材
４２：第２補強部
５１，５２：対向面
Ｍ：ミッドソール
θ１：第１開き角
θ２：第２開き角
【発明を実施するための最良の形態】
【００４２】
本発明は、添付の図面を参考にした以下の好適な実施例の説明からより明瞭に理解されるであろう。しかしながら、実施例および図面は単なる図示および説明のためのものであり、本発明の範囲を定めるために利用されるべきものではない。本発明の範囲は請求の範囲によってのみ定まる。添付図面において、複数の図面における同一の部品番号は、同一または相当部分を示す。【００４３】
以下、本発明の実施例が図面を参照して説明される。
第１実施例
図１〜図８は第１実施例を示す。
図１Ａは第１実施例の靴（左足用）の外側面を示し、図１Ｂは同靴の内側面を示す。
図１Ａおよび図１Ｂに示すように、本実施例の靴底は、ミッドソールＭ、アウターソール２、変形要素３および連結部材４を備える。変形要素３は曲げ変形部材３０およびゴム様部材（圧縮変形部材の一例）３５から構成される。【００４４】
前記ミッドソールＭの前足部（爪先部）１Ｆの下面には、アウターソール２が接合されている。前記ミッドソールＭの中足部（アーチ部）１Ｍから後足部（ヒール部）１Ｂにかけての範囲の下面には連結部材４が接合されている。前記連結部材４の下面には曲げ変形部材３０の上面が接合されており、該曲げ変形部材３０に挟み込まれるようにゴム様部材３５が配置される。曲げ変形部材３０の下面にはアウターソール２が接合されている。前記ミッドソールＭの上には、インソール（図示せず）が接着される。
図１Ａおよび図１Ｂにおいて、各部材の関係を明瞭にするために、連結部材４は網かけを付して図示されている。【００４５】
ミッドソールＭは、たとえばＥＶＡ（エチレン−酢酸ビニル共重合体）やポリウレタンなどの樹脂の発泡体などの衝撃吸収に適した素材で形成される。なお、前記ミッドソールＭやインソールの上方には、足の甲を包むのに適したアッパーＵ（図１の二点鎖線で示される）が配置される。前記アウターソール２は、前記ミッドソールＭよりも耐摩耗性の大きい材料で形成されており、路面や床面に接地する接地面２ａを有する。
前記連結部材４および曲げ変形部材３０は、中足部１Ｍの前端でアウターソール２とミッドソールＭとの間に挟み込まれている。【００４６】
図２において、前足部のアウターソールの図示は省略されている。以下の図において、ＩＮは足の内側を示し、ＯＵＴは足の外側を示す。【００４７】
図２に示すように、後足部１Ｂの周縁に沿って、アウターソール２は、３つに分割された状態で配置されている。前記３つのアウターソール２は、後足部１Ｂの外側、後足部１Ｂの内側および後足部の後端に、互いに離間して、配置されている。図３のアウターソール２の上の曲げ変形部材３０は、中足部１Ｍ（図１Ａ）から後足部１Ｂ（図１Ａ）にかけて、足の周縁に沿って配置されている。曲げ変形部材３０の上の連結部材４は、中足部から後足部にかけて足の周縁に沿って配置されると共に、ミッドソールＭの中足部の略全域を覆う。【００４８】
図３および図４は、図２における変形要素３、連結部材４およびミッドソールＭの分解斜視図である。図３は底面側から見た図、図４は上面側から見た図である。【００４９】
図３に示すように、変形要素３の曲げ変形部材３０は、平面視略馬蹄形（Ｕ字に近似した蹄鉄形状）に形成されており、中足部の内側ＩＮから、後足部の内側ＩＮ、後端、外側ＯＵＴを通って中足部の外側ＯＵＴまで延びている。曲げ変形部材３０のうちの中足部に位置する部分は踏まず部のネジレを抑制するための第１補強部３８を構成している。後足部において、曲げ変形部材３０はアウターソール２側の下板部３１とミッドソールＭ側の上板部３２とを有する。この上下の板部３２，３１の間にゴム様部材３５が嵌め込まれている。曲げ変形部材３０は、連結部材４の下面に形成された接合面４ａおよびミッドソールＭの下面に接合される。【００５０】
変形要素３とミッドソールＭとの間に介挿される連結部材４は中足部から後足部にかけて広がっている。後足部において、連結部材４は、後足部の内側ＩＮ、後端および外側ＯＵＴを通るループ状に形成されており、後足部の中央（後足部の中心）には開口４１が形成されている。一方、中足部において、連結部材４はミッドソールＭのほぼ全域を覆うように形成されており、踏まず部における靴のネジレを抑制する第２補強部４２を構成している。連結部材４は、ミッドソールＭの下面に形成された接合面１２に接合される。【００５１】
中足部の中央において、連結部材４とミッドソールＭとは互いに接合されていない。すなわち、中足部の中央においては連結部材４とミッドソールＭとは互いに上下方向に離間している。また、連結部材４には前記開口４１が設けられているため、後足部の中央ではミッドソールＭの下面が連結部材４にも変形要素３にも覆われずに露出している（図２）。このように構成することで、着地時にミッドソールＭの後足部の中央が沈み込むことが可能となり、これにより緩衝性能が向上する。【００５２】
変形要素３：
図５Ａ、図５Ｂに示すように、変形要素３は１つの曲げ変形部材３０と３つのゴム様部材３５とを有する。曲げ変形部材３０は、連結部材４を介して間接的にミッドソールＭの下面に接合される上板部３２と、アウターソール２の上面に接合される下板部３１と、前記上下の板部３２，３１を連結するヒンジ部（屈曲部の一例）３３とを有する。曲げ変形部材３０の前記上下の板部３２，３１およびヒンジ部３３は合成樹脂で一体に形成されている。【００５３】
図５Ａに示すように、前記上板部３２は、後足部の周縁に沿って連なって設けられており、中足部の前記第１補強部３８に連なっている。上板部３２の後端は部分的に切欠されている（図３）。また、上板部３２には、複数個の略方形の貫通孔５５が設けられている。【００５４】
図５Ｂに示すように、前記下板部３１は、後足部の周縁に沿って設けられている。下板部３１は、後足部の後端と内側の間の位置、および、後足部の後端と外側の間の位置において前後に分離されている。これにより、下板部３１は、後足部の内側、後足部の後端および後足部の外側の３つの部位に分かれている。下板部３１の前記各部位にはヒンジ部３３から離れた端部に略Ｕ字状の切欠部３７が形成されている。【００５５】
前記３つのゴム様部材３５は前記上下の板部３２，３１の間に挟み込まれた状態で、上下の板部３２，３１に接着されている。ゴム様部材３５の平面形状は、図６Ａに示すように、概ね前記下板部３１に合致した形状であり、前記切欠部３７（図５Ｂ）に対応する位置に切欠された切欠部３５ｃを有している。【００５６】
図５Ａに示すように、ゴム様部材３５の上面には上方に突出した上突出部３５ａが設けられている。この上突出部３５ａが前記上板部３２の貫通孔５５に嵌合して係合する。これにより、製造時の接着工程において変形要素３が上下に圧縮された時に、ゴム様部材３５は上下の板部３２，３１の間で安定して保持される。なお、ゴム様部材３５を上下の板部３２，３１間で安定して保持させるには、上板部３２および／または下板部３１に貫通孔および／または突部が設けられてもよい。【００５７】
このように、下板部３１が３つの部位に分離され、この３つの部位に対応して３つのゴム様部材３５が配置されることで、後足部の各部位に応じた変形が容易になると共に、後足部が後端から着地して足が前方に屈曲するまでの足の動作がスムースに行える。更に、前記下板部３１の切欠部３７および該切欠部３７に対応したゴム様部材３５の切欠部３５ｃにより、前記足の動作をさらにスムースにし得る。【００５８】
曲げ変形部材３０を構成する材料のヤング率は、ミッドソールＭを構成する材料のそれおよびアウターソール２を構成する材料のそれよりも大きく設定されている。また、曲げ変形部材３０を構成する材料のヤング率が連結部材４を構成する材料のそれよりも大きく、かつ、連結部材４を構成する材料のヤング率がミッドソールＭを構成する材料のそれよりも大きく設定されるのが好ましい。これにより、着地の衝撃が比較的硬い曲げ変形部材３０により分散され、更に連結部材４により分散されるので、足裏への感触がソフトになり得る。【００５９】
緩衝性および安定性の観点から、ゴム様部材３５のヤング率（弾性比例限界における弾性率）は約０．１kgf/mm2 〜５．０kgf/mm2 に設定されるのが好ましく、０．３kgf/mm2 〜３．０kgf/mm2 に設定されるのが更に好ましく、０．３kgf/mm2 〜２．０kgf/mm2 に設定されるのが最も好ましい。この場合、曲げ変形部材３０のヤング率は、約１．０kgf/mm2 〜３０kgf/mm2 に設定されるのが好ましく、２．０kgf/mm2 〜１５kgf/mm2 に設定されるのが更に好ましく、３．０kgf/mm2 〜１０kgf/mm2 に設定されるのが最も好ましい。【００６０】
ゴム様部材３５としては、たとえば、ゴムやゴム様の合成樹脂（熱可塑性エラストマー）などを用いることができる。ゴム様部材３５がゴム様の合成樹脂、たとえば、いわゆるゲル（緩衝部材の商業上の呼称）である場合、当該ゴム様部材３５の材質としては、当該ゴム様部材３５と曲げ変形部材３０との接着力を向上させるために、たとえば、ポリウレタンゲルやスチレン系ゲルを用いるのが好ましい。
一方、曲げ変形部材３０を構成する材料としては、たとえば、ナイロン、ポリウレタン、ＦＲＰなどの非発泡の樹脂を用いることができる。ゴム様部材３５に代えて、エアや液体の充填された鞘様部材などの圧縮されたときに変形しながら反発する力を蓄えるものが用いられてもよい。【００６１】
変形要素の断面形状：
本実施例では、図７、図８Ａに示すように、ヒンジ部３３からゴム様部材３５が装着された部位において、曲げ変形部材３０は断面略Ｖ字状であり、後足部の周縁に向って開いた開口５６を有する。すなわち、上板部３２と下板部３１の互いに対向する面５２，５１は、ヒンジ部３３から離れるにしたがい、すなわち、ヒンジ部３３から開口５６に向かうにしたがい、互いに徐々に遠ざかるように設けられている。【００６２】
前記下板部３１は、前記ヒンジ部３３の近傍の第１下領域３１ａと、前記第１下領域３１ａよりも前記開口５６の近傍のゴム様部材３５の接触している第２下領域３１ｂとを有する。前記上板部３２は前記ヒンジ部３３の近傍の第１上領域３２ａと前記開口５６の近傍のゴム様部材３５の接触している第２上領域３２ｂとを有する。【００６３】
図９Ｂに示すように前記第１上領域３２ａと第１下領域３１ａとのなす角（第１開き角）θ１は前記第２上領域３２ｂと第２下領域３１ｂとのなす角（第２開き角）θ２よりも大きく設定されている。すなわち、上下の板部３２，３１のなす角は、ヒンジ部３３の近傍で大きく、開口５６の近傍で小さく設定されている。【００６４】
無負荷の状態での第１開き角θ１は約３０°〜１２０°に設定されるのが好ましく、約５０°〜１００°に設定されるのが更に好ましく、約６０°〜９０°に設定されるのが最も好ましい。無負荷の状態での第２開き角θ２の平均値は約５°〜６０°に設定されるのが好ましく、約１０°〜５０°に設定されるのが更に好ましく、約１５°〜４５°に設定されるのが最も好ましい。【００６５】
本実施例では、前記第２下領域３１ｂは、路面に概ね平行に設けられている。しかし、第２下領域３１ｂは必ずしもそのように設ける必要はなく、後足部の中央から周縁に向って下方または上方に傾くように設けられてもよい。【００６６】
図７、図８Ａおよび図８Ｂに示すように、後足部の周縁において、ミッドソールＭには足の底面から側面に沿って巻き上がる第１巻上部１９が一体に形成されている。該第１巻上部１９の外側には、連結部材４の第２巻上部４９が配置されており、前記第１巻上部１９に沿って延びている。さらに、前記第２巻上部４９の外側には、前記曲げ変形部材３０の上板部３２から連なる第３巻上部（別の巻上部の一例）３９が配置されており、前記第１巻上部１９に沿って延びている。かかる第１〜第３巻上部１９，４９，３９により、後足部の周縁において、ミッドソールＭからの荷重を曲げ変形部材３０で支えることが容易になる。【００６７】
図７において、前記ゴム様部材３５は前記上下の板部３２，３１の間で前記曲げ変形部材３０の断面形状に合うように前記ヒンジ部３３から遠ざかるに従い上下方向の厚さが徐々に大きくなっている。ゴム様部材３５は、上下の板部３２，３１の表面（対向面５１，５２）に密着するように配置されている。【００６８】
ここで、前記のように上下の板部３２，３１のなす角は、ヒンジ部３３の近傍で大きく、開口５６の近傍で小さく設定されているので、ミッドソールＭの後足部の中央の厚さが薄くならない。したがって、比較的大きな厚さのゴム様部材３５を配置することができ、そのため、より優れた緩衝性を得ることができる。【００６９】
ゴム様部材３５の前記開口５６側の面は上下の中央部が若干凹んだ凹面に形成されている。圧縮された際に、ゴム様部材３５が変形し易くするためである。このゴム様部材３５の開口側の面は必ずしもかかる凹面状とする必要はなく、図９Ｂのように形成してもよい。【００７０】
図６Ａの平面図と図５Ａ、図５Ｂに示すように、ゴム様部材３５は、前記下板部３１の略Ｕ字状の切欠部３７に対応する部分において、切欠部３７に合わせて凹んでいると共に、後足部の中央に向って突出した内突出部３５ｂが設けられている。そのため、図８Ａの断面図に示すように、切欠部３７に対応する部分においてゴム様部材３５がヒンジ部３３まで隙間なく入り込んで曲げ変形部材３０の表面に密着している。かかる密着によりゴム様部材３５が上下の板部３２，３１の間に安定して保持される。一方、図７の断面図に示すように、それ以外の部分では、ゴム様部材３５とヒンジ部３３との間には空隙が設けられている。かかる空隙により、ゴム様部材３５が圧縮された際に足の中心に向って逃げることができるので、変形し易くなる。【００７１】
ゴム様部材３５の形状は、前記図６Ａに示す形状に限られず、他の形状が採用されてもよい。ゴム様部材３５は、例えば、図６Ｂのように、後足部の中央に向って突出する内突出部を設けない、すなわち、ゴム様部材３５の後足部の中央側の部分の形状を曲げ変形部材３０のヒンジ部３３に沿うような形状にしてもよい。この場合、ヒンジ部３３の略全部にゴム様部材３５が隙間なく入り込んで密着している。そのため、ゴム様部材３５の安定した支持が図れると共に、ヒンジ部３３とゴム様部材３５との間の隙間への異物等の混入やそれに伴う曲げ変形部材の破損等を防止し得る。【００７２】
また、ゴム様部材３５に、図６Ｃのように、後足部の中央に向って突出する３つの内突出部３５ｂを設けてもよい。この場合、内突出部３５ｂがゴム様部材３５の両端部と中央部に設けられているので、ゴム様部材３５とヒンジ部３３との隙間は密閉された状態となる。したがって、ゴム様部材の変形し易さを維持しつつ、前記隙間への異物の混入等を防止し得る。【００７３】
なお、曲げ変形部材３０は本実施例のような断面略Ｖ字状ないし台形状であるのが好ましいが、その他の断面形状であってもよい。また、屈曲し易さや隙間への異物の混入の観点から、前記ゴム様部材３５の断面形状も種々のものが想定され得る。かかる種々の形状の例として、図９Ａ〜図９Ｆに示すような変形要素３が挙げられる。【００７４】
例えば、互いに傾斜角の異なる第１および第２上領域を設けずに、図９Ａのように、上板部３２が概ねフラットに形成されてもよい。この場合でも、同図の一点鎖線で示すように、上下の板部３２，３１が互いに相対的に回転し得る。【００７５】
また、図９Ｃまたは図９Ｄのように、ヒンジ部３３を滑らかな断面略円弧状に形成し、かつ、概ねフラットな上下の板部３２，３１がヒンジ部３３から離れるに従い互いに離れるように形成してもよい。同図の場合、ゴム様部材３５は、図９Ｃのように、ヒンジ部３３まで隙間なく入り込むように設けられている。【００７６】
図９Ｄや図９Ｅのように、ゴム様部材３５に中空の中空部３５ｅやスリット３５ｄが設けられてもよい。また、ゴム様部材３５の角部にアールを形成してゴム様部材３５の角部に剪断変形が生じるようにしてもよい。
曲げ変形部材３０は図９Ｇのように、断面略Ｕ字状、すなわち、上下の板部３２，３１が概ね平行であってもよい【００７７】
以上のとおり、図面を参照しながら好適な実施例を説明したが、当業者であれば、本明細書を見て、自明な範囲で種々の変更および修正を容易に想定するであろう。
たとえば、連結部材を設けずに、曲げ変形部材を直接ミッドソールに接合してもよいし、曲げ変形部材とアウターソールとの間に別の部材を介挿してもよい。ミッドソールが上下や前後に分割されていてもよい。【００７８】
変形要素を内外のいずれかのみに配置してもよいし、後足部に加え前足部に変形要素が設けられてもよい。また、変形要素の切欠部は必ずしも設ける必要はない。【００７９】
ゴム様部材の数は前記実施例に限られるものでなく、４つ以上の互いに分離された下板部およびゴム様部材を後足部に配置してもよい。
また、上板部の貫通孔やゴム様部材の上突出部は必ずしも設ける必要はなく、ゴム様部材を曲げ変形部材で単に挟み込んで支持してもよい。
したがって、そのような変更および修正は、請求の範囲から定まる本発明の範囲のものと解釈される。
【産業上の利用可能性】
【００８０】
本発明は、運動靴などの種々の靴の靴底に適用することができる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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