(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
内燃機関の筒内圧を検出または推定する筒内圧検出手段を備え、
少なくとも、
圧縮行程から膨張行程の間における筒内圧の最大値と、
燃料の燃焼による筒内圧の上昇量の最大値と、
燃料の燃焼による筒内圧の上昇量の一階時間微分値の最大値と、
燃料の燃焼による筒内圧の上昇量の二階時間微分値の最大値と、
圧縮行程から膨張行程に要する時間と、
に基づいて前記内燃機関における燃焼騒音を算出することを特徴とする内燃機関の燃焼騒音算出装置。
【請求項２】
前記内燃機関おける燃焼騒音をＣＮとし、
圧縮行程から膨張行程の間における筒内圧の最大値をＰｍａｘとし、
燃料の燃焼による筒内圧の上昇量の最大値をΔＰｍａｘとし、
燃料の燃焼による筒内圧の上昇量の一階時間微分値の最大値をｄΔＰ／ｄｔとし、
燃料の燃焼による筒内圧の上昇量の二階時間微分値の最大値をｄ2ΔＰ／ｄｔ2とし、
前記内燃機関の機関回転数をＮｅとしたときに、
ＣＮ＝Ａ×ｌｏｇ10（Ｐｍａｘ）n1＋Ｂ×ｌｏｇ10（ΔＰｍａｘ）n2＋Ｃ×ｌｏｇ10（ｄΔＰ／ｄｔ）n3＋Ｄ×ｌｏｇ10（ｄ2ΔＰ／ｄｔ2）n4＋Ｅ×ｌｏｇ10（１／Ｎｅ）＋Ｆ
（ただし、ＡおよびＢ、Ｃ、Ｄ、Ｅ、Ｆ、ｎ１、ｎ２、ｎ３、ｎ４は係数）
で表される式から前記内燃機関における燃焼騒音を算出することを特徴とする請求項１記載の内燃機関の燃焼騒音算出装置。
【請求項３】
前記内燃機関において一燃焼サイクル中に燃料噴射が複数回実行される場合、各燃料噴射によって噴射された燃料の燃焼による筒内圧の上昇量の一階時間微分値の各最大値および筒内圧の上昇量の二階時間微分値の各最大値に基づいて、前記内燃機関における燃焼騒音を算出することを特徴とする請求項１記載の内燃機関の燃焼騒音算出装置。
【請求項４】
前記内燃機関において、主燃料噴射および該主燃料噴射より前の時期であって噴射された燃料が燃焼に供される時期に実行される副燃料噴射によって燃料噴射が行われ、
前記内燃機関おける燃焼騒音をＣＮとし、
副燃料噴射によって噴射された燃料の燃焼による筒内圧の最大値をＰｓｕｂとし、
主燃料噴射によって噴射された燃料の燃焼による筒内圧の最大値をＰｍａｉｎとし、
副燃料噴射によって噴射された燃料の燃焼による筒内圧の上昇量の最大値をΔＰｓｕｂとし、
主燃料噴射によって噴射された燃料の燃焼による筒内圧の上昇量の最大値をΔＰｍａｉｎとし、
副燃料噴射によって噴射された燃料の燃焼による筒内圧の上昇量の一階時間微分値の最大値をｄΔＰ／ｄｔｓｕｂとし、
主燃料噴射によって噴射された燃料の燃焼による筒内圧の上昇量の一階時間微分値の最大値をｄΔＰ／ｄｔｍａｉｎとし、
副燃料噴射によって噴射された燃料の燃焼による筒内圧の上昇量の二階時間微分値の最大値をｄ2ΔＰ／ｄｔ2ｓｕｂとし、
主燃料噴射によって噴射された燃料の燃焼による筒内圧の上昇量の二階時間微分値の最大値をｄ2ΔＰ／ｄｔ2ｍａｉｎとし、
前記内燃機関の機関回転数をＮｅとしたときに、
ＣＮ＝Ａ×ｌｏｇ10[(Ｐｓｕｂ) n1+(Ｐｍａｉｎ) n1]＋Ｂ×ｌｏｇ10[（ΔＰｓｕｂ）n2＋（ΔＰｍａｉｎ）n2]＋Ｃ×ｌｏｇ10［（ｄΔＰ／ｄｔｓｕｂ）n3＋（ｄΔＰ／ｄｔ
ｍａｉｎ）n3］＋Ｄ×ｌｏｇ10［（ｄ2ΔＰ／ｄｔ2ｓｕｂ）n4＋（ｄ2ΔＰ／ｄｔ2ｍａｉｎ）n4］＋Ｅ×ｌｏｇ10（１／Ｎｅ）＋Ｆ
（ただし、ＡおよびＢ、Ｃ、Ｄ、Ｅ、Ｆ、ｎ１、ｎ２、ｎ３、ｎ４は係数）
で表される式から前記内燃機関における燃焼騒音を算出することを特徴とする請求項３記載の内燃機関の燃焼騒音算出装置。
【請求項５】
さらに、燃料の燃焼による筒内圧の上昇量の三階以上の高階時間微分値の最大値に基づいて前記内燃機関における燃焼騒音を算出することを特徴とする請求項１または３記載の内燃機関の燃焼騒音算出装置。
【請求項６】
請求項２記載の内燃機関の燃焼騒音算出装置と、
Ａ×ｌｏｇ10（Ｐｍａｘ）n1＋Ｂ×ｌｏｇ10（ΔＰｍａｘ）n2を圧力成分とし、
Ｃ×ｌｏｇ10（ｄΔＰ／ｄｔ）n3を筒内圧の上昇量の一階時間微分成分とし、
Ｄ×ｌｏｇ10（ｄ2ΔＰ／ｄｔ2）n4を筒内圧の上昇量の二階時間微分成分とし、
Ｅ×ｌｏｇ10（１／Ｎｅ）を時間成分とし、
各成分の前記内燃機関における燃焼騒音に対する相関度合いを算出する相関度合い算出手段と、を備え、
前記圧力成分および前記筒内圧の上昇量の一階時間微分成分、前記筒内圧の上昇量の二階時間微分成分、前記時間成分のうち前記内燃機関における燃焼騒音に対する相関度合いがより高い成分を優先的に低減させることで、前記燃焼騒音検出装置によって算出される燃焼騒音を所定値以下に制御することを特徴とする内燃機関の燃焼騒音制御システム。
【請求項７】
請求項４記載の内燃機関の燃焼騒音算出装置と、
Ａ×ｌｏｇ10[(Ｐｓｕｂ) n1+(Ｐｍａｉｎ) n1]＋Ｂ×ｌｏｇ10[（ΔＰｓｕｂ）n2＋（ΔＰｍａｉｎ）n2]を圧力成分とし、
Ｃ×ｌｏｇ10［（ｄΔＰ／ｄｔｓｕｂ）n3＋（ｄΔＰ／ｄｔｍａｉｎ）n3］を筒内圧の上昇量の一階時間微分成分とし、
Ｄ×ｌｏｇ10［（ｄ2ΔＰ／ｄｔ2ｓｕｂ）n4＋（ｄ2ΔＰ／ｄｔ2ｍａｉｎ）n4］を筒内圧の上昇量の二階時間微分成分とし、
Ｅ×ｌｏｇ10（１／Ｎｅ）を時間成分とし、
各成分の前記内燃機関における燃焼騒音に対する相関度合いを算出する相関度合い算出手段と、を備え、
前記圧力成分および前記筒内圧の上昇量の一階時間微分成分、前記筒内圧の上昇量の二階時間微分成分、前記時間成分のうち前記内燃機関における燃焼騒音に対する相関度合いがより高い成分を優先的に低減させることで前記燃焼騒音検出装置によって算出される燃焼騒音を所定値以下に制御することを特徴とする内燃機関の燃焼騒音制御システム。
【請求項８】
前記時間成分を除いた前記各成分のうち前記内燃機関における燃焼騒音に対する相関度合いがより高い成分を優先的に低減させることで前記燃焼騒音検出装置によって算出される燃焼騒音を前記所定値以下に制御することを特徴とする請求項６または７記載の内燃機関の燃焼騒音制御システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、内燃機関における燃焼騒音を算出する内燃機関の燃焼騒音算出装置および該燃焼騒音を制御する燃焼騒音制御システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
内燃機関においては、燃料噴射弁からの燃料噴射量や燃料噴射時期のばらつきに起因して燃焼騒音が発生する場合がある。また、内燃機関の運転状態の変化に伴って該内燃機関での燃焼パターンを変化させる過渡時においても、燃料噴射量や燃料噴射時期が最適値からずれることにより燃焼騒音が発生する場合がある。
【０００３】
特許文献１には、この内燃機関における燃焼騒音を筒内圧力の二階時間微分値から検知する技術が開示されている。また、特許文献２には、主燃料噴射よりも前の時期に副燃料噴射を実行する内燃機関において、燃料が燃焼したときの筒内圧力の二階時間微分値が目標値と一致しないときは、該二階時間微分値が小さくなる側に副燃料噴射量を補正する技術が開示されている。
【特許文献１】特開２００１−１２３８７１号公報
【特許文献２】特開平１１−２４７７０３号公報
【特許文献３】特開２００２−１８８４８９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明は、内燃機関における燃焼騒音をより精度良く算出することが可能な技術を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明は、内燃機関の筒内圧から得ることが可能な、燃焼騒音と相関がある複数のパラメータに基づいて燃焼騒音を算出するものである。
【０００６】
より詳しくは、第一の発明に係る内燃機関の燃焼騒音算出装置は、
内燃機関の筒内圧を検出または推定する筒内圧検出手段を備え、
少なくとも、
圧縮行程から膨張行程の間における筒内圧の最大値と、
燃料の燃焼による筒内圧の上昇量の最大値と、
燃料の燃焼による筒内圧の上昇量の一階時間微分値の最大値と、
燃料の燃焼による筒内圧の上昇量の二階時間微分値の最大値と、
圧縮行程から膨張行程に要する時間と、
に基づいて前記内燃機関における燃焼騒音を算出することを特徴とする。
【０００７】
内燃機関における燃焼騒音は筒内圧の変動に起因して発生する。そのため、上記のような筒内圧の変動に関わる複数のパラメータの全てが燃焼騒音と相関がある。
【０００８】
しかしながら、内燃機関の運転状態に応じて、燃料の燃焼による筒内圧の上昇量の一階時間微分値の最大値（以下、一階時間微分最大値と称する）の方が、燃料の燃焼による筒内圧の上昇量の二階時間微分値の最大値（以下、二階時間微分最大値と称する）よりも燃焼騒音に対する相関度合いが高くなる場合や、二階時間微分最大値の方が一階時間微分最大値よりも燃焼騒音に対する相関度合いが高くなる場合がある。
【０００９】
また、一階時間微分最大値または二階時間微分最大値が同様の値であっても、内燃機関の運転状態に応じて、圧縮行程から膨張行程の間における筒内圧の最大値（以下、筒内圧最大値と称する）や、燃料の燃焼による筒内圧の上昇量の最大値（以下、上昇量最大値と称する）が異なる値となる場合がある。
【００１０】
従って、上記のような複数のパラメータ全てに基づいて内燃機関における燃焼騒音を算出することで、内燃機関の運転状態に関わらず該燃焼騒音をより精度良く算出することが出来る。また、内燃機関の運転状態の変化に伴って該内燃機関での燃焼パターンを変化させる過渡時においても、燃焼騒音をより精度良く算出することが出来る。
【００１１】
本発明においては、内燃機関おける燃焼騒音をＣＮとし、さらに、筒内圧最大値をＰｍａｘとし、上昇量最大値をΔＰｍａｘとし、一階時間微分最大値をｄΔＰ／ｄｔとし、二階時間微分最大値をｄ２ΔＰ／ｄｔ２とし、内燃機関の機関回転数をＮｅとして、下記式（１）から内燃機関における燃焼騒音を算出しても良い。
ＣＮ＝Ａ×ｌｏｇ１０（Ｐｍａｘ）ｎ１＋Ｂ×ｌｏｇ１０（ΔＰｍａｘ）ｎ２＋Ｃ×ｌｏｇ１０（ｄΔＰ／ｄｔ）ｎ３＋Ｄ×ｌｏｇ１０（ｄ２ΔＰ／ｄｔ２）ｎ４＋Ｅ×ｌｏｇ１０（１／Ｎｅ）＋Ｆ・・・式（１）
（ただし、ＡおよびＢ、Ｃ、Ｄ、Ｅ、Ｆ、ｎ１、ｎ２、ｎ３、ｎ４は係数）
【００１２】
人間の聴覚が感じる音の大きさを表す音圧レベル（単位：ｄＢ）はＷｅｂｅｒ−Ｆｅｃｈｎｅｒの法則から下記式（２）で表される。
音圧レベル＝２０ｌｏｇ１０（Ｐ／Ｐ０）・・・式（２）
（Ｐ：音圧、Ｐ０：基準音圧）
【００１３】
ここで、式（１）における１／Ｎｅは、機関回転数の逆数であり、即ち圧縮行程から膨張行程に要する時間となる。つまり、式（１）は、筒内圧の変動に関わる前記各パラメータに起因する燃焼騒音の成分を式（２）に基づいて導出し、これらを合成することで燃焼騒音を算出するものである。尚、式（１）における各係数は実験等によって予め定められた値である。また、式（１）における各係数を、燃焼騒音算出の対象となる内燃機関に応じて最適な値に設定しても良い。
【００１４】
式（１）によれば、燃焼騒音ＣＮを、相対的な値ではなく、単位をｄＢとした音圧レベルとして算出することが出来る。従って、内燃機関の運転状態に関わらず燃焼騒音をより
精度良く算出することが出来る。
【００１５】
また、本発明では、内燃機関において一燃焼サイクル中に燃料噴射を複数回実行しても良い。この場合、各燃料噴射によって噴射された燃料が燃焼する毎に筒内圧が上昇する。
【００１６】
そこで、上記の場合、各燃料噴射によって噴射された燃料の燃焼による筒内圧の上昇量の一階時間微分値の各最大値および筒内圧の上昇量の二階時間微分値の各最大値に基づいて、内燃機関における燃焼騒音を算出しても良い。
【００１７】
これにより、一燃焼サイクル中に燃料噴射が複数回実行される場合であっても、内燃機関の運転状態に関わらず燃焼騒音をより精度良く算出することが出来る。
【００１８】
また、本発明では、内燃機関における燃料噴射を主燃料噴射および副燃料噴射によって行っても良い。ここで、副燃料噴射は、主燃料噴射より前の時期であって噴射された燃料が燃焼に供される時期に実行される。この場合、上記のように、副燃料噴射によって噴射された燃料が燃焼したとき、および、主燃料噴射によって噴射された燃料が燃焼したときに筒内圧が上昇する。
【００１９】
そこで、上記の場合においては、内燃機関おける燃焼騒音をＣＮとし、副燃料噴射によって噴射された燃料の燃焼による筒内圧の最大値をＰｓｕｂとし、主燃料噴射によって噴射された燃料の燃焼による筒内圧の最大値をＰｍａｉｎとし、副燃料噴射によって噴射された燃料の燃焼による筒内圧の上昇量の最大値をΔＰｓｕｂとし、主燃料噴射によって噴射された燃料の燃焼による筒内圧の上昇量の最大値をΔＰｍａｉｎとし、副燃料噴射によって噴射された燃料の燃焼による筒内圧の上昇量の一階時間微分最大値をｄΔＰ／ｄｔｓｕｂとし、主燃料噴射によって噴射された燃料の燃焼による筒内圧の上昇量の一階時間微分最大値をｄΔＰ／ｄｔｍａｉｎとし、副燃料噴射によって噴射された燃料の燃焼による筒内圧の上昇量の二階時間微分最大値をｄ２ΔＰ／ｄｔ２ｓｕｂとし、主燃料噴射によって噴射された燃料の燃焼による筒内圧の上昇量の二階時間微分最大値をｄ２ΔＰ／ｄｔ２ｍａｉｎとし、前記内燃機関の機関回転数をＮｅとして、下記式（３）から内燃機関における燃焼騒音を算出しても良い。
ＣＮ＝Ａ×ｌｏｇ１０[(Ｐｓｕｂ) ｎ１+(Ｐｍａｉｎ) ｎ１]＋Ｂ×ｌｏｇ１０[（ΔＰｓｕｂ）ｎ２＋（ΔＰｍａｉｎ）ｎ２]＋Ｃ×ｌｏｇ１０［（ｄΔＰ／ｄｔｓｕｂ）ｎ３＋
（ｄΔＰ／ｄｔｍａｉｎ）ｎ３］＋Ｄ×ｌｏｇ１０［（ｄ２ΔＰ／ｄｔ２ｓｕｂ）ｎ４＋（ｄ２ΔＰ／ｄｔ２ｍａｉｎ）ｎ４］＋Ｅ×ｌｏｇ１０（１／Ｎｅ）＋Ｆ・・・（３）
（ただし、ＡおよびＢ、Ｃ、Ｄ、Ｅ、Ｆ、ｎ１、ｎ２、ｎ３、ｎ４は係数）
【００２０】
尚、式（１）と同様、式（３）における各係数は実験等によって予め定められた値であり、各係数を燃焼騒音算出の対象となる内燃機関に応じて最適な値に設定しても良い。
【００２１】
式（３）により、燃料噴射が主燃料噴射および副燃料噴射によって行われる場合であっても、燃焼騒音ＣＮを、単位をｄＢとした音圧レベルとして算出することが出来る。従って、内燃機関の運転状態に関わらず燃焼騒音をより精度良く算出することが出来る。
【００２２】
また、本発明においては、前記各パラメータに加え、さらに、燃料の燃焼による筒内圧の上昇量の三階以上の高階時間微分値の最大値に基づいて内燃機関における燃焼騒音を算出しても良い。
【００２３】
燃料の燃焼による筒内圧の上昇量の三階以上の高階時間微分値の最大値も、前記各パラメータと同様、燃焼騒音と相関がある。従って、該高階時間微分値の最大値をも用いて燃焼騒音を算出することで、該燃焼騒音の算出精度を向上させることが出来る。
【００２４】
第二の発明に係る内燃機関の燃焼騒音制御システムは、前記式（１）から内燃機関における燃焼騒音を算出する内燃機関の燃焼騒音算出装置を備えており、さらに、前記式（１）における、Ａ×ｌｏｇ１０（Ｐｍａｘ）ｎ１＋Ｂ×ｌｏｇ１０（ΔＰｍａｘ）ｎ２を圧力成分とし、Ｃ×ｌｏｇ１０（ｄΔＰ／ｄｔ）ｎ３を筒内圧の上昇量の一階時間微分成分とし、Ｄ×ｌｏｇ１０（ｄ２ΔＰ／ｄｔ２）ｎ４を筒内圧の上昇量の二階時間微分成分とし、Ｅ×ｌｏｇ１０（１／Ｎｅ）を時間成分とし、各成分の内燃機関における燃焼騒音に対する相関度合いを算出する相関度合い算出手段を備えている。そして、圧力成分および筒内圧の上昇量の一階時間微分成分、筒内圧の上昇量の二階時間微分成分、時間成分のうち内燃機関における燃焼騒音に対する相関度合いがより高い成分を優先的に低減させることで前記燃焼騒音検出装置によって算出される燃焼騒音を所定値以下に制御することを特徴とする。
【００２５】
ここで、所定値は、燃焼騒音の許容範囲の上限値以下の値であって、予め定められた値である。
【００２６】
式（１）における上記各成分の燃焼騒音に対する相関度合いは、燃焼騒音制御の対象となる内燃機関に応じて異なる場合がある。そこで、式（１）における上記各成分のうち内燃機関における燃焼騒音に対する相関度合いがより高い成分を優先的に低減させる。これにより、燃焼騒音を効率的に所定値以下に低減させることが出来る。
【００２７】
また、第三の発明に係る内燃機関の燃焼騒音制御システムは、前記式（３）から内燃機関における燃焼騒音を算出する内燃機関の燃焼騒音算出装置を備えており、さらに、前記式（３）における、Ａ×ｌｏｇ１０[(Ｐｓｕｂ) ｎ１+(Ｐｍａｉｎ) ｎ１]＋Ｂ×ｌｏｇ
１０[（ΔＰｓｕｂ）ｎ２＋（ΔＰｍａｉｎ）ｎ２]を圧力成分とし、Ｃ×ｌｏｇ１０［（ｄΔＰ／ｄｔｓｕｂ）ｎ３＋（ｄΔＰ／ｄｔｍａｉｎ）ｎ３］を筒内圧の上昇量の一階時間微分成分としＤ×ｌｏｇ１０［（ｄ２ΔＰ／ｄｔ２ｓｕｂ）ｎ４＋（ｄ２ΔＰ／ｄｔ２ｍａｉｎ）ｎ４］を筒内圧の上昇量の二階時間微分成分とし、Ｅ×ｌｏｇ１０（１／Ｎｅ）を時間成分とし、各成分の内燃機関における燃焼騒音に対する相関度合いを算出する相関度合い算出手段を備えている。そして、圧力成分および筒内圧の上昇量の一階時間微分成分、筒内圧の上昇量の二階時間微分成分、時間成分のうち内燃機関における燃焼騒音に対する相関度合いがより高い成分を優先的に低減させることで前記燃焼騒音検出装置によって算出される燃焼騒音を所定値以下に制御することを特徴とする。
【００２８】
ここで、所定値は、第二の発明と同様、燃焼騒音の許容範囲の上限値以下の値であって、予め定められた値である。
【００２９】
第二の発明と同様、式（３）における上記各成分の燃焼騒音に対する相関度合いは、燃焼騒音制御の対象となる内燃機関に応じて異なる場合がある。そこで、式（３）における上記各成分のうち内燃機関における燃焼騒音に対する相関度合いがより高い成分を優先的に低減させる。これにより、第二の発明と同様、燃焼騒音を効率的に所定値以下に低減させることが出来る。
【００３０】
尚、第二および第三の発明において、燃焼騒音を低減すべく時間成分を低減させた場合、内燃機関の機関回転数が変化することになる。これにより、内燃機関を搭載した車両の運転状態に影響を与える場合がある。
【００３１】
そこで、第二および第三の発明においては、時間成分を除いた前記各成分のうち内燃機関における燃焼騒音に対する相関度合いがより高い成分を優先的に低減させることで該燃焼騒音を所定値以下に制御しても良い。
【００３２】
これにより、内燃機関を搭載した車両の運転状態への影響を抑制しつつ、燃焼騒音を効率的に所定値以下に低減させることが出来る。
【発明の効果】
【００３３】
本発明に係る内燃機関の燃焼騒音算出装置によれば、内燃機関における燃焼騒音をより精度良く算出することが出来る。また、本発明に係る内燃機関の燃焼騒音制御システムによれば、燃焼騒音を効率的に低減させることが出来る。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３４】
以下、本発明に係る内燃機関の燃焼騒音算出装置および燃焼騒音制御システムの具体的な実施の形態について図面に基づいて説明する。
【実施例１】
【００３５】
＜内燃機関及びその燃料系の概略構成＞
図１は、本実施例に係る内燃機関及びその燃料系の概略構成を示す図である。内燃機関１は４つの気筒２を有する車両駆動用のディーゼル機関である。内燃機関１の気筒２内にはピストン３が摺動自在に設けられている。
【００３６】
気筒２内上部の燃焼室には、吸気ポート４と排気ポート５とが接続されている。吸気ポート４および排気ポート５の燃焼室への開口部は、それぞれ吸気弁６および排気弁７によって開閉される。吸気ポート４および排気ポート５は、それぞれ吸気通路８および排気通路９に接続されている。また、気筒２には、該気筒２内に燃料を直接噴射する燃料噴射弁１０が設けられている。
【００３７】
内燃機関１には、燃料タンク１４が併設されている。燃料タンク１４内には燃料供給管１３の一端が挿入されており、この燃料供給管１３の他端がコモンレール１２に接続されている。燃料供給管１３には燃料タンク１４からコモンレール１２に燃料を圧送する燃料ポンプ１５が設けられている。また、コモンレール１２には、４つの燃料供給枝管１１の一端が接続されている。各燃料供給枝管１１の他端は各気筒２の燃料噴射弁１０に接続されている。コモンレール１２において昇圧された燃料が燃料供給枝管１１を介して燃料噴射弁１０に送り込まれ該燃料噴射弁１０から噴射される。
【００３８】
また、内燃機関１には、気筒２内の圧力を検出する圧力センサ２１、および、該内燃機関１に設けられたウォータージャケット内の冷却水の温度を検出する水温センサ２２が設けられている。
【００３９】
以上述べたように構成された内燃機関１には、この内燃機関１を制御するためのＥＣＵ２０が併設されている。ＥＣＵ２０には、圧力センサ２１や水温センサ２２、内燃機関１のクランク角を検出するクランクポジションセンサ２３、内燃機関１を搭載した車両のアクセル開度を検出するアクセル開度センサ２４等の各種センサが電気配線を介して接続されている。これらの出力信号がＥＣＵ２０に入力される。
【００４０】
また、ＥＣＵ２０には、燃料噴射弁１０や燃料ポンプ１５が電気的に接続されている。これらがＥＣＵ２０によって制御される。尚、本実施例においては、燃料噴射弁１０からの燃料噴射は、１燃焼サイクル中に主燃料噴射と副燃料噴射との二回行われる。主燃料噴射は圧縮行程上死点近傍の時期に実行される。また、副燃料噴射は、主燃料噴射より前の時期であって、噴射された燃料が燃焼に供される時期に実行される。
【００４１】
＜燃焼騒音算出方法＞
次に、本実施例に係る内燃機関１における燃焼騒音の算出方法について説明する。本実施例では、圧力センサ２１によって検出される筒内圧に基づいて、図２に示すような燃焼騒音ＣＮと相関のある複数のパラメータが導出される。
【００４２】
図２は、筒内圧および筒内圧に基づいて算出される複数のパラメータの圧縮行程および膨張行程における変化を示す図である。図２（ａ）の縦軸は筒内圧を表している。また、図（ａ）における実線Ｌ１は、燃焼室において燃料が燃焼した場合の筒内圧の変化を表している。また、図（ａ）における破線Ｌ２は、燃焼室において燃料が燃焼せずにピストン３が移動するのみの場合の筒内圧の変化を表している。
【００４３】
図２（ｂ）の縦軸は燃料の燃焼による筒内圧の上昇量（即ち、図２（ａ）におけるＬ１からＬ２を減算した値）を表している。図２（ｃ）の縦軸は筒内圧の上昇量の一階時間微分値を表している。図２（ｄ）の縦軸は筒内圧の上昇量の二階時間微分値を表している。図２（ａ）および（ｂ）、（ｃ）、（ｄ）の横軸はクランク角を表している。
【００４４】
また、図２（ａ）におけるＰｓｕｂが副燃料噴射によって噴射された燃料の燃焼による筒内圧の最大値を表しており、図２（ａ）におけるＰｍａｉｎが主燃料噴射によって噴射された燃料の燃焼による筒内圧の最大値を表している。図２（ｂ）におけるΔＰｓｕｂが副燃料噴射によって噴射された燃料の燃焼による筒内圧の上昇量の最大値を表しており、図２（ｂ）におけるΔＰｍａｉｎが主燃料噴射によって噴射された燃料の燃焼による筒内圧の上昇量の最大値を表している。図２（ｃ）におけるｄΔＰ／ｄｔｓｕｂが副燃料噴射によって噴射された燃料の燃焼による筒内圧の上昇量の一階時間微分最大値を表しており、図２（ｃ）におけるｄΔＰ／ｄｔｍａｉｎが主燃料噴射によって噴射された燃料の燃焼による筒内圧の上昇量の一階時間微分最大値を表している。図２（ｄ）におけるｄ２ΔＰ／ｄｔ２ｓｕｂが副燃料噴射によって噴射された燃料の燃焼による筒内圧の上昇量の二階時間微分最大値を表しており、図２（ｄ）におけるｄ２ΔＰ／ｄｔ２ｍａｉｎが主燃料噴射によって噴射された燃料の燃焼による筒内圧の上昇量の二階時間微分最大値を表している。
【００４５】
副燃料噴射によって噴射された燃料の燃焼による筒内圧の最大値Ｐｓｕｂ、および、主燃料噴射によって噴射された燃料の燃焼による筒内圧の最大値Ｐｍａｉｎ、副燃料噴射によって噴射された燃料の燃焼による筒内圧の上昇量の最大値ΔＰｓｕｂ、主燃料噴射によって噴射された燃料の燃焼による筒内圧の上昇量の最大値ΔＰｍａｉｎ、副燃料噴射によって噴射された燃料の燃焼による筒内圧の上昇量の一階時間微分最大値ｄΔＰ／ｄｔｓｕｂ、主燃料噴射によって噴射された燃料の燃焼による筒内圧の上昇量の一階時間微分最大値ｄΔＰ／ｄｔｍａｉｎ、副燃料噴射によって噴射された燃料の燃焼による筒内圧の上昇量の二階時間微分最大値ｄ２ΔＰ／ｄｔ２ｓｕｂ、主燃料噴射によって噴射された燃料の燃焼による筒内圧の上昇量の二階時間微分最大値ｄ２ΔＰ／ｄｔ２ｍａｉｎの全てが内燃機関１における燃焼騒音ＣＮと相関がある。また、内燃機関１において圧縮行程から膨張行程に要する時間も燃焼騒音ＣＮと相関がある。この圧縮行程から膨張行程に要する時間は、内燃機関１の機関回転数をＮｅとすると１／Ｎｅで表される。
【００４６】
そこで、本実施例では、ＰｓｕｂおよびＰｍａｉｎ、ΔＰｓｕｂ、ΔＰｍａｉｎ、ｄΔＰ／ｄｔｓｕｂ、ｄΔＰ／ｄｔｍａｉｎ、ｄ２ΔＰ／ｄｔ２ｓｕｂ、ｄ２ΔＰ／ｄｔ２ｍａｉｎ、１／Ｎｅに基づき、下記式（３）´から内燃機関１における燃焼騒音ＣＮを算出する。
ＣＮ＝Ａ´×ｌｏｇ１０[(Ｐｓｕｂ) ｎ１´+(Ｐｍａｉｎ) ｎ１´]＋Ｂ´×ｌｏｇ１０[（ΔＰｓｕｂ）ｎ２´＋（ΔＰｍａｉｎ）ｎ２´]＋Ｃ´×ｌｏｇ１０［（ｄΔＰ／ｄｔ
ｓｕｂ）ｎ３´＋（ｄΔＰ／ｄｔｍａｉｎ）ｎ３´］＋Ｄ´×ｌｏｇ１０［（ｄ２ΔＰ／ｄｔ２ｓｕｂ）ｎ４´＋（ｄ２ΔＰ／ｄｔ２ｍａｉｎ）ｎ４´］＋Ｅ´×ｌｏｇ１０（１
／Ｎｅ）＋Ｆ´・・・（３）´
【００４７】
式（３）´におけるＡ´およびＢ´、Ｃ´、Ｄ´、Ｅ´、Ｆ´、ｎ１´、ｎ２´、ｎ３´、ｎ４´は係数である。本実施例においては、各係数が内燃機関１に関して最適な値となるように実験等によって予め定められている。この式（３）´はＥＣＵ２０に予め記憶されている。
【００４８】
式（３）´によれば、単位をｄＢとする音圧レベルとして燃焼騒音ＣＮが算出される。ここで、式（３）´によって算出された燃焼騒音の算出値と燃焼騒音の実測値との関係を図３に示す。図３において、縦軸は実測値を表し、横軸は式（３）´による算出値を表している。この図３に示すように、式（３）´によって算出された値は実測値とほぼ同様の値となっている。
【００４９】
このように、燃焼騒音と相関のある上記複数のパラメータ全てに基づいて内燃機関１における燃焼騒音を算出することで、内燃機関１の運転状態に関わらず該燃焼騒音をより精度良く算出することが出来る。また、内燃機関１の運転状態の変化に伴って該内燃機関１での燃焼パターンを変化させる過渡時においても、燃焼騒音をより精度良く算出することが出来る。
【００５０】
また、式（３）´によって燃焼騒音を算出することで、燃焼騒音ＣＮを、相対的な値ではなく、単位をｄＢとする音圧レベルとして算出することが出来る。
【００５１】
＜変形例＞
尚、上記においては、一燃焼サイクル中における副燃料噴射が一回の場合について説明したが、副燃料噴射は二回以上実行されても良い。この場合も、副燃料噴射が一回の場合と同様、各燃料噴射によって噴射された燃料の燃焼による筒内圧の上昇量の一階時間微分値の各最大値および筒内圧の上昇量の二階時間微分値の各最大値をパラメータとして燃焼騒音を算出する。これにより、一燃焼サイクル中に副燃料噴射が複数回実行される場合においても、内燃機関１の運転状態に関わらず該燃焼騒音をより精度良く算出することが出来る。
【００５２】
また、内燃機関１での燃料噴射が主燃料噴射のみによって実行されても良い。この場合、内燃機関１における燃焼騒音ＣＮは下記式（１）´に基づいて算出される。
ＣＮ＝Ａ´´×ｌｏｇ１０（Ｐｍａｉｎ）ｎ１´´＋Ｂ´´×ｌｏｇ１０（ΔＰｍａｉｎ）ｎ２´´＋Ｃ´´×ｌｏｇ１０（ｄΔＰ／ｄｔｍａｉｎ）ｎ３´´＋Ｄ´´×ｌｏｇ１０［（ｄ２ΔＰ／ｄｔ２ｍａｉｎ）ｎ４´´＋Ｅ´´×ｌｏｇ１０（１／Ｎｅ）＋Ｆ´´・・・（１）´
【００５３】
式（１）´におけるＡ´´およびＢ´´、Ｃ´´、Ｄ´´、Ｅ´´、Ｆ´´、ｎ１´´、ｎ２´´、ｎ３´´、ｎ４´´は係数である。また、各係数は、上記式（３）´の場合と同様、内燃機関１に関して最適な値となるように実験等によって予め定められている。変形例においては、この式（１）´がＥＣＵ２０に予め記憶されている。
【００５４】
このように、燃料噴射が主燃料噴射のみの場合であっても、燃焼騒音と相関のある上記複数のパラメータ全てに基づいて内燃機関１における燃焼騒音を算出することで、内燃機関１の運転状態に関わらず該燃焼騒音をより精度良く算出することが出来る。また、式（１）´によって燃焼騒音を算出することで、燃焼騒音を、単位をｄＢとする音圧レベルとして算出することが出来る。
【００５５】
また、本実施例においては、一階時間微分最大値および二階時間微分最大値に加え、燃
料の燃焼による筒内圧の上昇量の三階以上の高階時間微分の最大値をもパラメータとして内燃機関１における燃焼騒音を算出しても良い。
【００５６】
例えば、上記のように、燃料噴射が主燃料噴射と一回の副燃料噴射とによって行われる場合において、燃料の燃焼による筒内圧の上昇量の三階時間微分の最大値（以下、三階時間微分最大値と称する）をもパラメータとする場合、副燃料噴射によって噴射された燃料の燃焼による筒内圧の上昇量の三階時間微分最大値をｄΔ３Ｐ／ｄｔ３ｓｕｂとし、主燃料噴射によって噴射された燃料の燃焼による筒内圧の上昇量の三階時間微分最大値をｄΔ３Ｐ／ｄｔ３ｍａｉｎとする。このとき、下記式（４）から内燃機関１における燃焼騒音ＣＮを算出する。
ＣＮ＝Ａ´´´×ｌｏｇ１０[(Ｐｓｕｂ) ｎ１´´´+(Ｐｍａｉｎ)ｎ１´´´]＋Ｂ´´´×ｌｏｇ１０[（ΔＰｓｕｂ）ｎ２´´´＋（ΔＰｍａｉｎ）ｎ２´´´]＋Ｃ´´´×ｌｏｇ１０［（ｄΔＰ／ｄｔｓｕｂ）ｎ３´´´＋（ｄΔＰ／ｄｔｍａｉｎ）ｎ３´´´］＋Ｄ´´´×ｌｏｇ１０［（ｄ２ΔＰ／ｄｔ２ｓｕｂ）ｎ４´´´＋（ｄ２ΔＰ／ｄｔ２ｍａｉｎ）ｎ４´´´］＋Ｇ×ｌｏｇ１０［（ｄ３ΔＰ／ｄｔ３ｓｕｂ）ｎ５＋（ｄ３ΔＰ／ｄｔ３ｍａｉｎ）ｎ５］＋Ｅ´´´×ｌｏｇ１０（１／Ｎｅ）＋Ｆ´´´・・・（４）
【００５７】
式（４）におけるＡ´´´およびＢ´´´、Ｃ´´´、Ｄ´´´、Ｅ´´´、Ｆ´´´、Ｇ、ｎ１´´´、ｎ２´´´、ｎ３´´´、ｎ４´´´、ｎ５は係数である。この場合も、各係数は内燃機関１に関して最適な値となるように実験等によって予め定められている。
【００５８】
燃料の燃焼による筒内圧の上昇量の三階以上の高階時間微分値の最大値も、前記各パラメータと同様、燃焼騒音と相関がある。従って、該高階時間微分値の最大値をも用いて燃焼騒音を算出することで、該燃焼騒音の算出精度を向上させることが出来る。
【実施例２】
【００５９】
本実施例に係る内燃機関およびその燃料系の概略構成は実施例１と同様である。また、本実施例においては、実施例１と同様の方法で内燃機関１における燃焼騒音が算出される。
【００６０】
＜燃焼騒音低減制御＞
本実施例では、燃焼騒音を許容範囲の上限値以下に抑えるべく燃焼騒音低減制御が行われる。本実施例に係る燃焼騒音低減制御が実行される場合、上記式（３）´における、
Ａ´×ｌｏｇ１０[(Ｐｓｕｂ) ｎ１´+(Ｐｍａｉｎ)ｎ１´]＋Ｂ´×ｌｏｇ１０[（ΔＰ
ｓｕｂ）ｎ２´＋（ΔＰｍａｉｎ）ｎ２´]を圧力成分とし、
Ｃ´×ｌｏｇ１０［（ｄΔＰ／ｄｔｓｕｂ）ｎ３´＋（ｄΔＰ／ｄｔｍａｉｎ）ｎ３´］を筒内圧の上昇量の一階時間微分成分とし、
Ｄ´×ｌｏｇ１０［（ｄ２ΔＰ／ｄｔ２ｓｕｂ）ｎ４´＋（ｄ２ΔＰ／ｄｔ２ｍａｉｎ）ｎ４´］を筒内圧の上昇量の二階時間微分成分とし、
Ｅ´×ｌｏｇ１０（１／Ｎｅ）を時間成分として、
各成分の燃焼騒音に対する相関度合いが算出される。
【００６１】
上記各成分の燃焼騒音に対する相関度合いは、燃焼騒音制御の対象となる内燃機関に応じて異なる場合がある。そこで、本実施例に係る燃焼騒音低減制御においては、上記各成分のうち燃焼騒音に対する相関度合いがより高い成分を優先的に低減させるべく、燃料噴射弁１０による燃料噴射パターンを制御する。
【００６２】
例えば、圧力成分の燃焼騒音に対する相関度合いが１３．７％、筒内圧の上昇量の一階
時間微分成分の燃焼騒音に対する相関度合いが３７％、筒内圧の上昇量の二階時間微分成分の燃焼騒音に対する相関度合いが２１．８％、時間成分の燃焼騒音に対する相関度合いが２７．５％である場合、筒内圧の上昇量の一階時間微分成分を優先的に低減させるように燃料噴射弁１０による燃料噴射パターンを制御する。
【００６３】
本実施例において、筒内圧の上昇量の一階時間微分成分を低減させるための燃料噴射パターンの制御としては、副燃料噴射時期を遅角させる、即ち、副燃料噴射と主燃料噴射との実行間隔を短くする制御や、副燃料噴射量を減らす制御を例示することが出来る。
【００６４】
図４は、副燃料噴射時期と筒内圧の上昇量の一階時間微分値との関係を示す図である。図４において、縦軸は筒内圧の上昇量の一階時間微分値を表しており、横軸はクランク角を表している。また、図４における曲線（１）から（３）のうち、曲線（１）（実線）は副燃料噴射時期が最も遅い場合を示しており、曲線（３）（破線）は燃料噴射時期が最も早い場合を表している。尚、各曲線において、最初のピークは副燃料噴射によって噴射された燃料の燃焼による筒内圧の上昇量の一階時間微分最大値を示しており、次のピークは主燃料噴射によって噴射された燃料の燃焼による筒内圧の上昇量の一階時間微分最大値を示している。
【００６５】
図４に示すように、副燃料噴射時期が遅いほど、即ち、副燃料噴射と主燃料噴射との実行間隔が短いほど、副燃料噴射によって噴射された燃料の燃焼による筒内圧の上昇量の一階時間微分最大値と主燃料噴射によって噴射された燃料の燃焼による筒内圧の上昇量の一階時間微分最大値との和が小さくなる。つまり、副燃料噴射時期を遅角するほど上記筒内圧の上昇量の一階時間微分成分が低減される。
【００６６】
また、図５は、副燃料噴射量と筒内圧の上昇量の一階時間微分値との関係を示す図である。図４と同様、図５において、縦軸は筒内圧の上昇量の一階時間微分値を表しており、横軸はクランク角を表している。また、図５における曲線（１）から（３）のうち、曲線（１）（実線）は副燃料噴射量が最も少ない場合を示しており、曲線（３）（破線）は燃料噴射量が最も多い場合を表している。尚、図４と同様、各曲線において、最初のピークは副燃料噴射によって噴射された燃料の燃焼による筒内圧の上昇量の一階時間微分最大値を示しており、次のピークは主燃料噴射によって噴射された燃料の燃焼による筒内圧の上昇量の一階時間微分最大値を示している。
【００６７】
図５に示すように、副燃料噴射量が少ないほど、副燃料噴射によって噴射された燃料の燃焼による筒内圧の上昇量の一階時間微分最大値と主燃料噴射によって噴射された燃料の燃焼による筒内圧の上昇量の一階時間微分最大値との和が小さくなる。つまり、副燃料噴射量を少なくするほど上記筒内圧の上昇量の一階時間微分成分が低減される。
【００６８】
上記のように、圧力成分および筒内圧の上昇量の一階時間微分成分、筒内圧の上昇量の二階時間微分成分、時間成分のうち燃焼騒音に対する相関度合いがより高い成分を優先的に低減させることで、燃焼騒音を効率的に低減させることが出来る。  
【００６９】
＜燃焼騒音低減制御の制御ルーチン＞
次に、本実施例に係る燃焼騒低減制御の制御ルーチンについて図６に示すフローチャートに基づいて説明する。本ルーチンはＥＣＵ２０に予め記憶されており、内燃機関１の運転中、所定間隔で繰り返されるルーチンである。
【００７０】
本ルーチンでは、先ずＳ１０１において、ＥＣＵ２０は、機関回転数Ｎｅおよびクランク角ＣＡ、アクセル開度Ｄａ、冷却水温Ｔｗを読み込む。
【００７１】
次に、ＥＣＵ２０は、Ｓ１０２に進み、機関回転数Ｎｅ、クランク角ＣＡ、アクセル開度Ｄａ、冷却水温Ｔｗに基づき、燃焼騒音の上限値ＣＮｌｉｍｉｔを設定する。機関回転数Ｎｅおよびクランク角ＣＡ、アクセル開度Ｄａ、冷却水温Ｔｗと、燃焼騒音の上限値ＣＮｌｉｍｉｔとの関係は予めマップとしてＥＣＵ２０に記憶されている。
【００７２】
次に、ＥＣＵ２０は、Ｓ１０３に進み、内燃機関１の筒内圧Ｐｃを読み込む。
【００７３】
次に、ＥＣＵ２０は、Ｓ１０４に進み、筒内圧Ｐｃに基づいて、副燃料噴射によって噴射された燃料の燃焼による筒内圧の最大値Ｐｓｕｂ、および、主燃料噴射によって噴射された燃料の燃焼による筒内圧の最大値Ｐｍａｉｎ、副燃料噴射によって噴射された燃料の燃焼による筒内圧の上昇量の最大値ΔＰｓｕｂ、主燃料噴射によって噴射された燃料の燃焼による筒内圧の上昇量の最大値ΔＰｍａｉｎ、副燃料噴射によって噴射された燃料の燃焼による筒内圧の上昇量の一階時間微分最大値ｄΔＰ／ｄｔｓｕｂ、主燃料噴射によって噴射された燃料の燃焼による筒内圧の上昇量の一階時間微分最大値ｄΔＰ／ｄｔｍａｉｎ、副燃料噴射によって噴射された燃料の燃焼による筒内圧の上昇量の二階時間微分最大値ｄ２ΔＰ／ｄｔ２ｓｕｂ、主燃料噴射によって噴射された燃料の燃焼による筒内圧の上昇量の二階時間微分最大値ｄ２ΔＰ／ｄｔ２ｍａｉｎを導出する。
【００７４】
次に、ＥＣＵ２０は、Ｓ１０５に進み、上記式（３）´から燃焼騒音ＣＮを算出する。
【００７５】
次に、ＥＣＵ２０は、Ｓ１０６に進み、燃焼騒音ＣＮが上限値ＣＮｌｉｍｉｔより大きいか否かを判別する。このＳ１０６において、肯定判定された場合、ＥＣＵ２０はＳ１０７に進み、否定判定された場合、ＥＣＵ２０は本ルーチンの実行を一旦終了する。
【００７６】
Ｓ１０７に進んだＥＣＵ２０は、圧力成分、および、筒内圧の上昇量の一階時間微分成分、筒内圧の上昇量の二階時間微分成分、時間成分それぞれの燃焼騒音ＣＮに対する相関度合いを算出する。
【００７７】
次に、ＥＣＵ２０は、Ｓ１０８に進み、上記各成分のうち燃焼騒音ＣＮに対する相関度合いのより高い成分を優先的に低減させるように、燃料噴射弁１０による燃料噴射パターンを変更する。その後、ＥＣＵ２０はＳ１０３に戻る。
【００７８】
以上説明した制御ルーチンによれば、燃焼騒音ＣＮを上限値ＣＮｌｉｍｉｔ以下に効率的に低減させることが出来る。
【００７９】
＜変形例＞
尚、内燃機関１での燃料噴射が主燃料噴射のみよって実行される場合、上記式（１）´における、
Ａ´´×ｌｏｇ１０（Ｐｍａｉｎ）ｎ１´´＋Ｂ´´×ｌｏｇ１０（ΔＰｍａｉｎ）ｎ２´´を圧力成分とし、
Ｃ´´×ｌｏｇ１０（ｄＰ／ｄｔｍａｉｎ）ｎ３´´を筒内圧の上昇量の一階時間微分成分とし、
Ｄ´´×ｌｏｇ１０［（ｄＰ２／ｄｔ２ｍａｉｎ）ｎ４´´を筒内圧の上昇量の二階時間微分成分とし、
Ｅ´´×ｌｏｇ１０（１／Ｎｅ）を時間成分として、
各成分の燃焼騒音に対する相関度合いが算出される。
【００８０】
そして、この場合も、前記と同様、燃焼騒音低減制御においては、各成分のうち燃焼騒音に対する相関度合いがより高い成分を優先的に低減させるように、燃料噴射弁１０による燃料噴射パターンが制御される。
【００８１】
また、筒内圧の上昇量の一階時間微分最大値および二階時間微分最大値に加え、燃料の燃焼による筒内圧の上昇量の三階以上の高階時間微分の最大値をもパラメータとして内燃機関１における燃焼騒音を算出する場合、筒内圧の上昇量の高階時間微分成分をも含めて各成分の燃焼騒音に対する相関度合いを算出する。
【００８２】
例えば、上記のように、燃料噴射が主燃料噴射と一回の副燃料噴射とによって行われる場合において、筒内圧の上昇量の三階時間微分最大値をも燃焼騒音算出のためのパラメータとする場合、上記式（４）における、
Ｇ×ｌｏｇ１０［（ｄ３ΔＰ／ｄｔ３ｓｕｂ）ｎ５＋（ｄ３ΔＰ／ｄｔ３ｍａｉｎ）ｎ５］を筒内圧の上昇量の三階時間微分成分とする。そして、この三階時間微分成分をも含めて各成分の燃焼騒音に対する相関度合いを算出する。
【００８３】
本実施例に係る燃焼騒音低減制御において、時間成分を低減させた場合、内燃機関１の機関回転数Ｎｅが変化することになる。これにより、内燃機関１を搭載した車両の運転状態に影響を与える場合がある。
【００８４】
そこで、燃焼騒音低減制御においては、上記各成分から時間成分を除き、内燃機関１における燃焼騒音に対する相関度合いがより高い成分を優先的に低減させても良い。これにより、内燃機関１を搭載した車両の運転状態への影響を抑制しつつ、燃焼騒音を効率的に低減させることが出来る。
【図面の簡単な説明】
【００８５】
【図１】本発明の実施例に係る内燃機関及びその燃料系の概略構成を示す図。
【図２】（ａ）は筒内圧の変化を示す図。（ｂ）は燃料の燃焼による筒内圧の上昇量の変化を示す図。（ｃ）は筒内圧の上昇量の一階時間微分値の変化を示す図。（ｄ）は筒内圧の上昇量の二階時間微分値の変化を示す図。
【図３】本発明の実施例１に係る式（３）´によって算出された燃焼騒音の算出値と燃焼騒音の実測値との関係を示す図。
【図４】副燃料噴射時期と筒内圧の上昇量の一階時間微分値との関係を示す図。
【図５】副燃料噴射量と筒内圧の上昇量の一階時間微分値との関係を示す図
【図６】本発明の実施例２に係る燃焼騒音低減制御の制御ルーチンを示すフローチャート。
【符号の説明】
【００８６】
１・・・内燃機関
２・・・気筒
１０・・燃料噴射弁
１１・・燃料供給枝管
１２・・コモンレール
１３・・燃料供給管
１４・・燃料タンク
１５・・燃料ポンプ
２０・・ＥＣＵ
２１・・圧力センサ
２３・・クランクポジションセンサ
【図１】
0004672588.tif 000002
【図２】
0004672588.tif 000003
【図３】
0004672588.tif 000004
【図４】
0004672588.tif 000005
【図５】
0004672588.tif 000006
【図６】
0004672588.tif 000007