(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
（ａ）太陽光を受けて所定の発電出力を発生し、該発電出力を取り出すための正負両極端子に接続された１対の第１の接続プラグを有する複数の太陽電池モジュールの所定の電圧のｎ倍（ｎは２以上の整数）のアレイ電圧を発生する電池アレイを形成するために、前記複数のモジュールをｎ個のグループに分け、該グループ毎に各該グループに属する前記太陽電池モジュールの少なくとも全数を接続可能な第２の接続プラグを有する正負１対の導線ケーブルをそれぞれ割り当てて屋根面上に配線し、
（ｂ）太陽光を受けて所定の電圧・発電出力を発生する複数のモジュールを屋根面に順次取り付け、
（ｃ）前記太陽電池モジュールの第１の接続プラグ各々を前記第２の接続プラグに接続することにより、各前記太陽電池モジュールを前記導線ケーブルにそれぞれ並列に接続し、
（ｄ）前記各グループを直列に接続し、一方端グループの正極導線ケーブルと他方端グループの負極導線ケーブルとの間に前記アレイ電圧を発生させ、
（ｅ）前記導線ケーブルと正負一対の中継ケーブルとを接続し、該中継ケーブルを介して前記アレイ電圧をパワーコンディショナに出力する出力回路を形成することを特徴とする太陽光発電システムの配線接続方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、太陽電池モジュールを用いた太陽光発電システム及びその配線接続方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
現状の住宅用太陽光発電システムでは太陽電池の出力電圧、すなわちパワーコンディショナーの入力電圧を２００Ｖ程度とする必要がある。現在、市販の太陽電池モジュールはサイズにもよるが１モジュール当りの電圧は例えば３０〜３５Ｖ程度であるので、出力電圧２００Ｖを得るためには６枚の電池を直列に接続する必要がある。
【０００３】
例えば図１６に示すように、上部６枚および下部６枚の太陽電池モジュールＫ１〜Ｋ６（１枚当りの電圧が約３０〜３５Ｖ（晴天時））をそれぞれ直列に接続する。各組の正極端をプラス側の配線ケーブル５０にそれぞれ接続するとともに、各組の負極端をマイナス側の配線ケーブル５０にそれぞれ接続すると、出力電圧が２００Ｖとなる。
【０００４】
【発明が解決しようとする課題】
しかしながら、従来の発電システムにおいては、施工現場で直列に接続される太陽電池モジュールＫ１〜Ｋ６の枚数を組ごとに数えてそれを覚えておき、当該組の接続作業が完了した後に次の組の接続作業に移行して同じ枚数を数えなければならないので、作業内容が煩雑になり、屋根上等の危険な施工現場で作業者に精神的負担を強いることになる。従って、作業者にかかる精神的負担をできるだけ軽減するためには、太陽電池モジュールＫを直列接続する回数数はできるだけ少ないほうが望ましい。
【０００５】
また、図１７に示すように、同一系統に直列接続された太陽電池モジュールを日照条件（方位、傾斜角）の異なる２つの屋根面４Ａ，４Ｂにわたって取り付けると、その系統の発電能力は日照条件の悪いほうに、すなわち発電出力の小さいほうのモジュールの発電能力に抑えられてしまう。例えば日当たりの良い南向きの屋根面４Ａの太陽電池モジュールＫ１〜Ｋ１４のほうでは本来は高い電流値を得られるはずであるところを、日照条件が悪い西向きの屋根面４Ｂの太陽電池モジュールＫ１５〜Ｋ２１に直列接続されているために、その系統としては西面４Ｂの低い電流値に抑えられ、発電電力に大きな無駄を生じる。
【０００６】
しかし、日本国内の一戸建て住宅は図１７に示すような寄せ棟屋根構造の割合が高く、全屋根面積としては太陽光発電システムの設置に対して十分なスペースを確保できるか、同じ日照条件の１つの屋根面の面積としては小さくなり、結果として２つ以上の異なる屋根面にわたって多数の太陽電池モジュールＫを直列に接続せざるをえないという問題がある。
【０００７】
さらに、現在は規定により太陽電池の作動電圧は２００Ｖ程度とされているが、将来的には規定が緩和されて作動電圧が３００Ｖ程度まで引き上げられることが予想される。従って、今後の高電圧化に対応する必要がある。
【０００８】
本発明は上記の課題を解決するためになされたものであって、現場での施工が容易であり、発電電力に無駄を生じなくなり、将来の高電圧化にも対応することができる太陽光発電システム及びその配線接続方法を提供することを目的とする。
【０００９】
【課題を解決するための手段】
本発明に係る太陽光発電システムの配線接続方法は、（ａ）太陽光を受けて所定の発電出力を発生し、該発電出力を取り出すための正負両極端子に接続された１対の第１の接続プラグを有する複数の太陽電池モジュールの所定の電圧のｎ倍（ｎは２以上の整数）のアレイ電圧を発生する電池アレイを形成するために、前記複数のモジュールをｎ個のグループに分け、該グループ毎に各該グループに属する前記太陽電池モジュールの少なくとも全数を接続可能な第２の接続プラグを有する正負１対の導線ケーブルをそれぞれ割り当てて屋根面上に配線し、（ｂ）太陽光を受けて所定の電圧・発電出力を発生する複数のモジュールを屋根面に順次取り付け、（ｃ）前記太陽電池モジュールの第１の接続プラグ各々を前記第２の接続プラグに接続することにより、各前記太陽電池モジュールを前記導線ケーブルにそれぞれ並列に接続し、（ｄ）前記各グループを直列に接続し、一方端グループの正極導線ケーブルと他方端グループの負極導線ケーブルとの間に前記アレイ電圧を発生させ、（ｅ）前記導線ケーブルと正負一対の中継ケーブルとを接続し、該中継ケーブルを介して前記アレイ電圧をパワーコンディショナに出力する出力回路を形成することを特徴とする。
【００１１】
本発明においては、モジュールのプラグを対応する導線ケーブルのプラグに単純に差し込むだけでよいので、作業者は導線ケーブルとの接続が済んだモジュールの枚数を数えて記憶しておくことが不要になる。このため危険な屋根上での配線接続作業が簡略化され、作業者の精神的負担が大幅に軽減される。
【００１２】
なお、当該区画領域と他の区画領域とを作業者が容易に識別できるように、目印として屋根面に境界線を引いておくことが望ましい。また、正極用の導線ケーブルとプラグを例えば赤色に着色し、負極用の導線ケーブルとプラグを例えば青色に着色するとともに、モジュールのプラグにも同様の着色をすることが望ましい。このように屋根面（又は下地面）、導線ケーブルおよびモジュールをそれぞれ識別可能としておくことによりプラグの差し違えが防止される。
【００１３】
【発明の実施の形態】
以下、添付の図面を参照して本発明の種々の好ましい実施の形態について説明する。
【００１４】
（第１の実施形態）
本実施形態の太陽光発電システムにおいては、図２に示すように、寄せ棟屋根の異なる２つの屋根面４Ａ，４Ｂに３つのアレイ２０Ａ，２０Ｂ，２０Ｃを設置した。一方側の屋根面４Ａには第１のアレイ２０Ａが設けられ、他方側の屋根面４Ｂには第２及び第３のアレイ２０Ｂ，２０Ｃがそれぞれ設けられている。各アレイ２０Ａ，２０Ｂ，２０Ｃの配線ケーブル１８，１９の端末は、接続箱１７にそれぞれ接続され、接続箱１７の内部で並列結線されて１対の正負極となり、中継ケーブル４８，４９を経由してパワーコンディショナー１０の端子にそれぞれ接続されている。これらのアレイ２０Ａ，２０Ｂ，２０Ｃは、１枚当りの電圧が１００Ｖの太陽電池モジュールＫ（以下、発電瓦ともいう）で構成され、各々が約１ｋＷの発電能力を備えている。なお、第１及び第２のアレイ２０Ａ，２０Ｂには実質的に同じ三角形状配列の４４枚の発電瓦Ｋがそれぞれ設けられ、第３のアレイ２０Ｃには逆三角形状配列の４４枚の発電瓦Ｋが設けられている。また、屋根面４Ｂの右寄りの領域には発電しない一般の瓦材ＤＭが葺かれている。図１０、図１１、図１２に示すように一般の瓦材ＤＭと発電瓦Ｋとが同じ屋根面上に混在して葺かれている。
【００１５】
次に、図１および図３〜図１２を参照しながら一系統の電池アレイについて屋根面４Ａの第１のアレイ２０Ａを例にとって詳しく説明する。なお、屋根面４Ｂの第２及び第３のアレイ２０Ｂ，２０Ｃについての説明は省略する。
【００１６】
図１（ａ）に示すように、屋根面４Ａは図中に太い実線で示す境界線８により左右２つの領域に区画されている。屋根面４Ａの左側の区画領域には全部で２２枚の太陽電池モジュールＫ１〜Ｋ２２と１枚の非発電瓦ＤＭとが混ぜて葺かれ、右側の区画領域には全部で２２枚の太陽電池モジュールＫ１〜Ｋ２２が葺かれている。よって、一系統のアレイ２０Ａには合計４４枚の太陽電池モジュールＫが設置されている。これら４４枚のモジュールＫは２対の導線ケーブル１２，１３，１４，１５に差し込み方式のプラグ４０ａ，４０ｂを用いて接続されている。このうち左側区画領域の負極の導線ケーブル１３と右側区画領域の正極の導線ケーブル１４とはコネクタ４１ａ，４１ｂを介して接続ケーブル１６により接続されている。また、左側区画領域の正極の導線ケーブル１２は中継ケーブル１８を介して接続箱１７の正極端子に接続され、右側区画領域の負極の導線ケーブル１５は中継ケーブル１９を介して接続箱１７の負極端子に接続されている。接続箱１７内では各アレイ２０Ａ，２０Ｂ，２０Ｃの正負極端子が並列結線されて正負極１対となり、さらに接続箱１７の正負両極端子は中継ケーブル４８，４９によりパワーコンディショナー１０の正負両極端子にそれぞれ接続されている。
【００１７】
図３に示すように、左側区画領域のモジュールＫ１〜Ｋ２２は、正負の導線ケーブル１２，１３の間に並列に接続してなる発電回路を形成している。同様に右側区画領域のモジュールＫ１〜Ｋ２２も正負の導線ケーブル１４，１５の間に並列に接続してなる発電回路を形成している。
【００１８】
本実施形態では左側区画領域の発電回路と右側区画領域の発電回路とをケーブル１６，１８，１９により直列に接続することにより出力電圧としての２００Ｖを得るようにしている。
【００１９】
屋根上での電池の接続作業は直列接続数が少ないほうが配線工事の労力が軽減されるので、このような回路をもつ一系統のアレイ２０Ａとした。なお、１枚当りの発電電圧が５０ＶのモジュールＫを用いることを想定すれば、出力電圧２００Ｖを得るためには、屋根面４Ａを４つの領域に区画することにより同様の方法を用いて４対の正負極ケーブルの間を三回だけ直列接続すればよい。また、１枚当りの発電電圧が２０ＶのモジュールＫを用いることを想定すれば、出力電圧２００Ｖを得るためには、屋根面４Ａを１０の領域に区画することにより同様の方法を用いて１０対の正負極ケーブルの間を九回にわたり直列接続することが必要になる。
【００２０】
次に、図７〜図１２を参照しながら本実施形態に用いた太陽電池モジュールＫの概要について説明する。
【００２１】
図７（ａ）に示すように発電瓦Ｋは電池本体２および電池ケース３からなり、電池本体２を電池ケース３の中に差し込み装着すると、図７（ｂ）に示すように瓦型太陽電池モジュールとしての発電瓦Ｋとなる。電池本体２は発電部２１および端子箱２２を有し、端子箱２２内の正負の端子にはリード線２３を介してプラグ４０ａ，４０ｂがそれぞれ接続されている。
【００２２】
電池ケース３は、電池本体２を支持する基台Ｐ１と、基台Ｐ１の両側に設けられた押え３４を有する左右１対の水切りＰ２，Ｐ３と、基台Ｐ１の前部に設けられた前垂れＰ４と、基台Ｐ１の後部に設けられた後垂れＰ５とを備えている。基台Ｐ１の後部（電池本体２の挿入口側）には２つの釘穴３１、凹所３２、２つの戻り止め３３がそれぞれ設けられている。凹所３２は基台Ｐ１の幅中央に位置し、この両側に２つの戻り止め３３が配置され、さらにその外側に２つの釘穴３１が配置されている。
【００２３】
水切りＰ２，Ｐ３はそれぞれ波形状に折り曲げ加工されている。これら左右１対の水切りＰ２，Ｐ３の波形状の曲率は基準となる一般の汎用瓦材ＤＭと同じであり、隣り合うモジュールＫの一方側の水切りＰ２を他方側の水切りＰ３に重ね合わせると、図１２に示すように両者間にラビリンスシールが形成され、雨水の浸入が防止されるようになっている。また、モジュールＫの一方側の水切りＰ２（Ｐ３）を一般の瓦材ＤＭの水切りに重ね合わせると、両者間にラビリンスシールが形成され、雨水の浸入が防止されるようになっている。前垂れＰ４は当て止め３５よりも更に前方側に設けられている。前垂れＰ４は横断面が略矩形の細長箱状に折り曲げ加工により形成されている。
【００２４】
モジュールＫは、図８に示すように同じものを前後左右に並べて屋根を葺くことができる他に、図１０〜図１２に示すように一般の瓦材ＤＭと混在させて屋根を葺くこと（混ぜ葺き）ができる。例えば、図１０に示すように非発電瓦ＤＭの後部の上にモジュールＫの前部が重なるように葺いてもよいし、これとは逆に図１１に示すようにモジュールＫの後部の上に非発電瓦ＤＭの前部が重なるように葺いてもよい。また、図１２に示すようにモジュールＫが非発電瓦ＤＭに水切りＰ２又はＰ３を介して隣接するように葺くこともできる。
【００２５】
次に、図４〜図１２を参照しながら太陽電池モジュールの取り付け施工および配線接続施工の方法について説明する。
【００２６】
施工にあたっては、図４に示すように１つの屋根面４Ａ，４Ｂの上に複数本の桟木５を略等ピッチ間隔に水平に取り付ける。電池ケース３の後垂れＰ５を桟木５に引っ掛け、釘穴３１に釘６（又はネジ釘６）を打ち付け、電池ケース３を屋根面４に固定する。電池ケース３の取り付け施工は、下方の軒先の列から初めて天頂の列に向けて順次さかのぼるように行なう。
【００２７】
図５は導線ケーブルの屋根取り付け施工例を示す模式図である。屋根面４Ａの左側区画領域において第１組の導線ケーブル１２，１３は格段の桟木５に沿わせて取り付けられる。同様に、屋根面４Ａの右側区画領域において第２組の導線ケーブル１４，１５は格段の桟木５に沿わせて取り付けられる。なお、導線ケーブル１２，１３，１４，１５は、電池ケース３の取り付け前に屋根面４に予め敷設しておくことが好ましいが、電池ケース３の取り付け中または取り付け後に敷設するようにしてもよい。桟木５には瓦葺き施工前に予め切欠や孔を形成しておくか又は施工時に切欠や孔を適宜に形成し、導線ケーブル１２，１３，１４，１５の通路とする。
【００２８】
また、図５中では省略してあるが、第１組の導線ケーブル１２，１３には図６（ａ）および図９（ａ）（ｂ）（ｃ）に示す正負極接続用の各２２個のプラグ４０ａ，４０ｂが分岐ケーブルにより取り付けられ、第２組の導線ケーブル１４，１５にも同様のプラグ４０ａ，４０ｂが分岐ケーブルにより取り付けられている。
【００２９】
図９（ａ）は正極プラグ４０ｂを負極プラグ４０ａに差し込んで接続した状態を示す断面図、図９（ｂ）は正極プラグを示す断面図、図９（ｃ）は負極プラグを示す断面図である。符号４３は絶縁性の樹脂で形成した外筒であり、符号４４は導体で形成され外筒４３の軸心に設けられたコンタクトピンである。符号４５は絶縁子であって、コンタクトピン４４の先端に固定され、コンタクトピン４４の外径と同径またはやや小さい径を有するチップ状の部材である。絶縁子４５の先端は外筒４３の先端よりも少し引っ込んだ位置に存在するように配置されている。符号４３ａは外筒４３の内径部にリング状に設けた凹溝であり、コネクタ（図示せず）の三つのレセプタクルの何れかにプラグ４０ａ，４０ｂを所定位置まで挿入した場合に、レセプタクル部４１の外周にそれぞれ形成したリング状の突起４１ａに係合し、両者を係止する位置に設けてある。このように正極プラグ４０ｂを負極プラグ４０ａに差し込むと、導電部分が露出しないように絶縁被覆材からなる外筒４３で覆われるようになっている。
【００３０】
なお、図６（ｂ）に示すように正負両極を一体化した一括接続型プラグ４０ｃを用いるようにしてもよい。このような一括接続型プラグ４０ｃは、一度の差し込み動作で接続が完了するので、配線接続作業が更に簡単になるという利点がある。
【００３１】
施工にあたっては、各電池ケース３に電池本体２を次々に装着し、図１および図３に示すように、左側区画領域のモジュールＫ１〜Ｋ２２のプラグ４０ａ，４０ｂは第１組の導線ケーブル１２，１３のほうに差し込み、右側区画領域のモジュールＫ１〜Ｋ２２のプラグ４０ａ，４０ｂは第２組の導線ケーブル１４，１５のほうに差し込む。なお、屋根面４Ａの左右区画領域を識別できるように図中に太線で示したように境界線８を目印として引いておくことが望ましい。また、正極用の導線ケーブル１２，１４およびプラグ４０ｂを例えば赤色に着色し、負極用の導線ケーブル１３，１５およびプラグ４０ａを例えば青色に着色して作業者が両者を容易に識別できるようにしておくことが望ましい。さらに、モジュールＫのプラグ４０ａ，４０ｂにも同様の色分け着色をしておくことが望ましい。このように屋根面（又は下地面）の各区画領域、導線ケーブルのプラグおよびモジュールのプラグをそれぞれ識別可能としておくことによりプラグの差し違えが防止される。
【００３２】
プラグの差し込み作業が終了すると、接続ケーブル１６および１対のコネクタ４１ａ，４１ｂを用いて負極の導線ケーブル１３と正極の導線ケーブル１４とを接続する。なお、導線ケーブル１３と１４とを直接接続することも可能であるので、接続ケーブル１６を省略してもよい場合がある。さらに、中継ケーブル１８およびコネクタ４１ａを用いて正極の導線ケーブル１２を接続箱１７の正極端子に接続する。同様に、中継ケーブル１９およびコネクタ４１ｂを用いて負極の導線ケーブル１５を接続箱１７の負極端子に接続する。
【００３３】
接続箱１７内では各アレイ２０Ａ，２０Ｂ，２０Ｃの正負の端子が並列結線され、正負極１対となり、さらに中継ケーブル４８を用いて接続箱１７の正極端子をパワーコンディショナー１０の正極端子に接続する。同様に、中継ケーブル４９を用いて接続箱１７の負極端子をパワーコンディショナー１０の負極端子に接続する。このようにして第１のアレイ２０Ａの回路がパワーコンディショナー１０の入力側に接続される。
【００３４】
このようにして構築された太陽光発電システムの最大出力電流値は１５Ａ、最大出力電圧値はＤＣ２００Ｖである。
【００３５】
本実施形態の方法によれば、現場での施工が容易になり、発電電力に無駄を生じることなく、将来の高電圧化にも対応することができる。施工の際にモジュールのプラグを対応する配線ケーブルのプラグに単純に差し込むだけでよいので、作業者は配線ケーブルとの接続が済んだモジュールの枚数を数えて記憶しておくことが不要になる。このため危険な屋根上での配線接続作業が簡略化され、施工に要する工数が削減されるとともに、作業者の精神的負担が大幅に軽減される。
【００３６】
また、本実施形態の方法によれば、作業者が当該区画領域を他の区画領域から容易に識別できるように目印として屋根面に境界線を引いておき、正極用の導線ケーブルとプラグを特定色に着色し、負極用の導線ケーブルとプラグを他の特定色に着色し、さらにモジュールのプラグにも同様の着色をしておくことによりプラグの差し違えを防止することができる。
【００３７】
なお、モジュールＫのサイズは、一般の瓦材（非発電瓦）ＤＭと同じものとすることが好ましく、一般的には縦２５０〜３５０ｍｍ×横２５０〜２０００ｍｍの範囲で適宜選択することが好ましい。この場合に、左右に隣接して施工するモジュールＫの幅方向のピッチ間隔は基準となる一般の瓦材ＤＭのサイズの整数倍とすることが好ましい。なお、瓦の縦寸法（奥行き）は太陽電池モジュールと非発電瓦とで共通化することが望ましいが、瓦の横寸法（幅）は太陽電池モジュールと非発電瓦とで必ず共通化しなければならないというものではなく、太陽電池モジュールの横寸法を基準サイズのそれの二倍長または三倍長とするようにしてもよい。
【００３８】
（第２の実施形態）
図１３は第２の実施形態の施工例を示す図である。本実施形態では屋根面４の上に図１５（ａ）に示す二倍長の太陽電池モジュール１Ａ又は図１５（ｂ）に示す三倍長の太陽電池モジュール１Ｂを設置した。屋根面４の左側区画領域には５枚のモジュールＫ１，Ｋ３，Ｋ５，Ｋ７，Ｋ９を取り付け、右側区画領域にも５枚のモジュールＫ２，Ｋ４，Ｋ６，Ｋ８，Ｋ１０を取り付けた。左側区画領域のモジュールＫ１，Ｋ３，Ｋ５，Ｋ７，Ｋ９はプラグ４０ａ，４０ｂを用いて１対の導線ケーブル１２，１３にそれぞれが並列に接続されている。同様に、右側区画領域のモジュールＫ２，Ｋ４，Ｋ６，Ｋ８，Ｋ１０もプラグ４０ａ，４０ｂを用いて１対の導線ケーブル１４，１５にそれぞれが並列に接続されている。本実施形態におけるモジュールＫの１枚当りの発電能力は約１００Ｖ／０．２４Ａ（晴天時）である。屋根上での電池の接続作業は直列接続数が少ないほうが配線工事の労力が軽減されるので、このような配線回路とした。
【００３９】
本実施形態の二倍長、三倍長の瓦型太陽電池モジュールは１つの屋根面上でのプラグの差し込み数が少なくなるので、配線作業の間違いが発生し難いという利点がある。
【００４０】
（比較例）
図１４は比較例としての施工例を示す図である。屋根面４の上に図１５（ａ）に示す二倍長のモジュール１Ａ又は図１５（ｂ）に示す三倍長のモジュール１Ｂを設置した。太陽電池出力電圧をインバータ入力制限電圧の２００Ｖとするために２つの長いモジュール１Ａ（１Ｂ）を直列に接続した発電単位をそれぞれ導線ケーブル１２，１３に並列に接続するようにした。
【００４１】
上記第２実施形態の発電システムを比較例の発電システムと比べてみると、屋根上作業時間が短縮されるので、施工コストが大幅に削減される。
【００４２】
【発明の効果】
本発明によれば、現場での施工が容易になり、発電電力に無駄を生じることなく、将来の高電圧化にも対応することができる。施工の際に太陽電池モジュールのプラグを対応する配線ケーブルのプラグに単純に差し込むだけでよいので、作業者は配線ケーブルとの接続が済んだ太陽電池モジュールの枚数を数えて記憶しておくことが不要になる。このため危険な屋根上での配線接続作業が単純化され、施工の際における作業者の精神的負担が大幅に軽減される。さらに、従来はモジュール間の直列接続が必要だったので、正負極端子は別々とする必要があったが、本発明では、モジュールの端子は配線ケーブルにつなぎ込むので、正負極端子を一体化でき、配線接続作業が正負各１回の計２回から、正負１対の１回になり、作業工数を削減できる。
【図面の簡単な説明】
【図１】（ａ）は本発明の第１の実施形態に係る太陽光発電システムを模式的に示す平面図、（ｂ）は電池アレイの一部を拡大して導線ケーブルと各モジュールとの接続状態を示す部分拡大図。
【図２】本発明の第１の実施形態に係る太陽光発電システムを示す全体模式図。
【図３】電池アレイの回路図。
【図４】電池ケースの屋根取り付け施工例を示す断面模式図。
【図５】配線ケーブルの屋根取り付け施工例を示す模式図。
【図６】（ａ）は個別接続型プラグ（単一プラグ）に対応する配線ケーブルの概要図、（ｂ）は一括接続型プラグ（二股プラグ）に対応する配線ケーブルの概要図。
【図７】（ａ）は組立前の発電瓦を示す分解斜視図、（ｂ）は組立後の発電瓦を示す斜視図。
【図８】前後２枚のモジュールを示す斜視図。
【図９】（ａ）は正負両極を接続した状態の個別接続型プラグ（単一プラグ）を示す断面図、（ｂ）は正極プラグを示す断面図、（ｃ）は負極プラグを示す断面図。
【図１０】モジュールと非発電瓦（一般の瓦材）との前後の重なり部分を示す拡大断面図。
【図１１】モジュールと非発電瓦（一般の瓦材）との前後の重なり部分を示す拡大断面図。
【図１２】モジュールと非発電瓦（一般の瓦材）との左右の重なり部分を示す拡大断面図。
【図１３】本発明の第２の実施形態に係る太陽光発電システムを示す模式図。
【図１４】比較例の太陽光発電システムを示す模式図。
【図１５】（ａ）は二倍長のモジュールを示す斜視図、（ｂ）は三倍長のモジュールを示す斜視図。
【図１６】従来の太陽光発電システムを示す概略構成図。
【図１７】従来の他の太陽光発電システムを示す概略構成図。
【符号の説明】
Ｋ，１，１Ａ，１Ｂ…モジュール、
２，２Ａ，２Ｂ…電池本体、
３，３Ａ，３Ｂ…電池ケース、
４，４Ａ，４Ｂ…屋根面、
５…桟木、
６…釘、
８…境界線、
１０…パワーコンディショナー、
１２，１３，１４，１５…導線ケーブル、
１６…接続ケーブル（接続手段）、
１７…接続箱、
１８，１９，４８，４９…中継ケーブル、
２０Ａ，２０Ｂ，２０Ｃ…電池アレイ、
４０ａ，４０ｂ，４０ｃ…プラグ、
４１ａ，４１ｂ…コネクタ、
４７…絶縁端末、
Ｋ１〜Ｋ２２…発電瓦（太陽電池モジュール）、
ＤＭ…非発電瓦（一般の瓦材）。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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