(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
あらかじめ、寿命消費率φとクリープひずみεの関係のマスターカーブを求めておき、評価材のある評価時点での寿命消費率とその後の評価時点での寿命消費率との間におけるクリープひずみ変化の勾配（Δε/Δφ）が、前記マスターカーブ上の勾配と一致するような全寿命を求め、評価時点での余寿命を求めることを特徴とするクリープひずみ速度を利用した金属材料の余寿命評価方法。
【請求項２】
あらかじめ、寿命消費率φとクリープひずみεの関係を求め、寿命消費率φと寿命消費率φの変化に対するクリープひずみεの変化率（ｄε/ｄφ）との関係のマスターカーブを求めておき、評価材の評価時点でのクリープひずみ速度（ｄε/ｄｔ）から、前記マスターカーブに載るような全寿命を求め、評価時点での余寿命を求めることを特徴とするクリープひずみ速度を利用した金属材料の余寿命評価方法。
【請求項３】
あらかじめ、寿命消費率φとクリープひずみεの関係を求め、寿命消費率φと寿命消費率φの変化に対するクリープひずみεの変化率（ｄε/ｄφ）との関係のマスターカーブを求めておき、評価材の評価時点でのクリープひずみ速度（ｄε/ｄｔ）を、評価材の使用温度、使用応力、組織及び硬さの情報から算出し、この算出したクリープひずみ速度（ｄε/ｄｔ）から、前記マスターカーブに載るような全寿命を求め、評価時点での余寿命を求めることを特徴とするクリープひずみ速度を利用した金属材料の余寿命評価方法。
【請求項４】
請求項３記載の余寿命評価方法において、評価材の使用温度は、評価材の新材のクリープ破断強度曲線を用いて前記使用温度と全寿命を関係づけ、前記マスターカーブに載るような温度を求め、評価時点での余寿命を求めることを特徴とするクリープひずみ速度を利用した金属材料の余寿命評価方法。
【請求項５】
請求項３記載の余寿命評価方法において、評価材の使用応力は、新材のクリープ破断強度曲線を用いて前記使用応力と全寿命を関係づけ、前記マスターカーブに載るような応力を求め、評価時点での余寿命を求めることを特徴とするクリープひずみ速度を利用した金属材料の余寿命評価方法。
【請求項６】
あらかじめ、寿命消費率φとクリープひずみεの関係を求め、寿命消費率φと寿命消費率φの変化に対するクリープひずみεの変化率（ｄε/ｄφ）との関係のマスターカーブを求めておき、評価材のクリープ試験にて測定したクリープひずみ速度（ｄε/ｄｔ）と新材のクリープ破断時間とから、前記マスターカーブに載るような評価材のクリープ破断時間を求め、余寿命を求めることを特徴とするクリープひずみ速度を利用した金属材料の余寿命評価方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、金属材料のクリープ余寿命評価方法に関し、より詳しくは、クリープひずみ速度を利用した金属材料の余寿命評価方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
従来より、クリープ余寿命評価方法としては、組織変化や硬さ変化等をもとにした評価方法が提案され、実用化されているが、これらの評価因子は寿命消費率の前半に大きく変化するが、寿命消費率の後半に達した場合、変化が少なく寿命消費率後半の余寿命評価精度が低いという問題点がある(入門講座「発電設備の予防保全と余寿命診断」：火力原子力発電Vol.．51  No.523  P104)。
【０００３】
また、クリープひずみはクリープ現象そのものであり、特に寿命消費率の後半に変化が著しいため余寿命評価精度を向上させる指標として有効であるが、クリープひずみの測定では初期寸法データが必要であるのに対し、初期寸法データが得られない等の問題がある。
【０００４】
また、クリープ余寿命評価方法としては、クリープ破断試験による余寿命評価が最も精度の高い手法と考えられているが、試験には数千時間を要し、余寿命の評価結果を出すのに時間がかかる。また、クリープ破断試験は実機温度、応力条件を加速した条件で実施されるため、試験応力、温度の実機応力、温度への外挿や、温度―時間パラメータによる実機温度へのクリープ破断時間の換算において、外挿の仕方や換算係数の値が実機破断時間の推定に及ぼす影響が大きく、推定値の信頼性に問題があった。
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
上述の問題に鑑み、本発明は、クリープひずみ速度に着目し、寿命消費率の後半においても余寿命評価精度の高い、金属材料の余寿命評価方法を提供することを課題としている。
【０００６】
【課題を解決するための手段】
本発明ではクリープ試験結果から寿命消費率φとクリープひずみεの関係が、クリープ試験温度、応力によらずほとんど同一であることを利用したもので、あらかじめ、寿命消費率φとクリープひずみεの関係のマスターカーブを求めておき、評価材のある評価時点での寿命消費率とその後の評価時点での寿命消費率との間におけるクリープひずみ変化の勾配（Δε/Δφ）が、前記マスターカーブ上の勾配と一致するような全寿命を求め、評価時点での余寿命を求めることを特徴とするものである。
【０００７】
これにより、評価時点間の平均クリープひずみ速度Δε/Δφと評価時点の使用時間ｔさえわかれば、寿命消費率φとクリープひずみεとの関係のマスターカーブの勾配ｄε/ｄφの変化に着目し、その勾配ｄε/ｄφと一致する評価材の全寿命ｔ0を求め、評価時点での寿命消費率φ（φ＝ｔ/ｔ0）及び余寿命ｔｒ（ｔｒ＝ｔ0−ｔ）を得ることができる。
【０００８】
また、本発明では寿命消費率φと寿命消費率φの変化に対するクリープひずみεの変化率との関係が、クリープ試験温度、応力によらずほとんど同一であることを利用したもので、あらかじめ、寿命消費率φとクリープひずみεの関係を求め、寿命消費率φと寿命消費率φの変化に対するクリープひずみεの変化率（ｄε/ｄφ）との関係のマスターカーブを求めておき、評価材の評価時点でのクリープひずみ速度（ｄε/ｄｔ）から、前記マスターカーブに載るような全寿命を求め、評価時点での余寿命を求めることを特徴とするものである。
【０００９】
さらに、評価材の評価時点でのクリープひずみ速度（ｄε/ｄｔ）を、評価材の使用温度、使用応力、組織及び硬さの情報から算出し、この算出したクリープひずみ速度（ｄε/ｄｔ）から、前記マスターカーブに載るような全寿命を求め、評価時点での余寿命を求めることもできる。この場合において、評価材の使用温度は、新材のクリープ破断強度曲線を用いて前記使用温度と全寿命を関係づけ、前記マスターカーブに載ような温度を求め、評価時点での余寿命を求めることもできるし、評価材の使用応力は、新材のクリープ破断強度曲線を用いて前記使用応力と全寿命を関係づけ、前記マスターカーブに載るような応力を求め、評価時点での余寿命を求めることもできる。
【００１０】
これにより、評価時点でのクリープひずみ速度ｄε/ｄｔと評価時点までの使用時間ｔさえわかれば、寿命消費率φと寿命消費率の変化に対するクリープひずみの変化率ｄε/ｄφとの関係のマスターカーブを利用し、そのマスターカーブに載る評価材の全寿命を求め、評価時点での寿命消費率と余寿命を得ることができる。
【００１１】
ここで、寿命消費率φの変化に対するクリープひずみεの変化率ｄε/ｄφは、ｄε/ｄφ＝ｄε/ (ｄｔ /ｔ0) =ｔ0(ｄε/ｄｔ )  となり、全寿命（ｔ0）とクリープひずみ速度(ｄε/ｄｔ )の積である。
【００１２】
さらに本発明では、あらかじめ、寿命消費率φとクリープひずみεの関係を求め、寿命消費率φと寿命消費率φの変化に対するクリープひずみの変化率（ｄε/ｄφ）との関係のマスターカーブを求めておき、評価材のクリープ試験にて測定したクリープひずみ速度（ｄε/ｄｔ）と任意に設定した新材のクリープ破断時間とから、前記マスターカーブに載るような評価材のクリープ破断時間を、クリープ破断試験途中段階で精度よく求めることもでき、試験時間の短縮が可能である。
【００１３】
また、設定する新材のクリープ破断時間を、あらかじめ新材のクリープ破断試験から求めておくか、新材のクリープ破断強度曲線を用いて求めておけば、精度よく寿命消費率を求めることができる。
【００１４】
これにより、評価時点までの使用時間と評価材のクリープ試験中のクリープひずみ速度さえわかれば、寿命消費率φと寿命消費率の変化に対するクリープひずみの変化率（ｄε/ｄφ）との関係のマスターカーブを利用し、そのマスターカーブに載る点から評価材のクリープ破断時間を求め、評価材の余寿命を短時間で予測することを可能とする。
【００１５】
【発明の実施の形態】
以下に、本発明の実施の形態を実施例に基づき説明する。
【００１６】
【実施例１】
寿命消費率φとクリープひずみεの関係は、例えば、JISSTBA28材の単軸引張りクリープ試験を実機で使用され得る応力10kg/mm2以下の応力の範囲で行った結果、応力、温度に係らず一致することから、あらかじめ寿命消費率φとクリープひずみεの関係のマスターカーブを求めておく。このマスターカーブの一例を図１に示す。
【００１７】
なお、実機では評価材が内圧の負荷された筒状であることが多いため、この場合、単軸クリープ試験より得られた寿命消費率―クリープひずみの曲線を公知の理論式（例えば、平、大谷：材料の高温強度論  第１４２頁１９８０年オーム社発行）を用いて寿命消費率と外径の変化の関係に変換したものを用いるか、実際に内圧クリープ試験を行い寿命消費率―クリープひずみ曲線を求め、これをマスターカーブとして使用することができる。
【００１８】
ここで、ある評価時点t1（10万時間）で測定した寸法L1（502mm）とあるインターバルΔT（５万時間）後の評価時点のt2（１５万時間）に測定した寸法L2（505mm）の差からt1‐t2間のクリープひずみの変化Δεは、t1、t2時点でのクリープひずみをそれぞれε1、ε2とすると、Δε＝ε2―ε１である。
【００１９】
初期寸法をL0（500ｍｍ）とするとt1時点でのクリープひずみε1は
ε1＝ln(L1/L0)＝ln(502/500)
と表される。同様にt2時点でのクリープひずみε2は
ε2＝ln(L2/L0)=ln(505/500)
と表されることから、t1‐t2間のクリープひずみの変化Δεは
Δε= ln(L2/L1)=ln(505/502)=0.00596
となり初期寸法の値がなくてもクリープひずみ変化Δεが得られる。
【００２０】
このΔεからｔ１時点の寿命消費率φ1（＝t1/ｔ0＝10万時間/ｔ0）とt2（15万時間）時点での寿命消費率φ２（＝t2/ｔ0＝15万時間/ｔ0）間のクリープひずみ変化の勾配ｄε/ｄφ（＝ｔ0×ｄε/ (t2‐t1)=ｔ0×0.00596/５万時間）が、マスターカーブ上のφ1（＝t 1/ｔ0＝10万時間/ｔ0）とφ２（＝t2/ｔ0＝15万時間/ｔ0）間の勾配と一致する全寿命t0をトライアンドエラーで求めると例えば全寿命t0＝25万時間となる。これにより、t１（10万時間）時点、t2（15万時間）時点での寿命消費率はそれぞれt1/t0  (=10万時間/25万時間＝0.4)、t2/t0  (=15万時間/25万時間＝0.6)となり、t１時点、t２時点での余寿命はそれぞれt0‐t1(=25万時間−10万時間=15万時間)、t0‐t2＝25万時間−15万時間＝10万時間)で求められる。（図2参照）
【００２１】
【実施例２】
寿命消費率φと寿命消費率φの変化に対するクリープひずみεの変化率ｄε/ｄφの関係は、例えば、JISSTBA28材の単軸引張りクリープ試験を実機で使用され得る応力10kg/mm2以下の応力の範囲で行った結果、応力、温度に係らず一致することから、あらかじめ寿命消費率φと寿命消費率φの変化に対するクリープひずみεの変化率ｄε/ｄφとの関係のマスターカーブ（以下「φ―ｄε/ｄφマスターカーブ」と呼ぶ。）を求めておく。このφ―ｄε/ｄφマスターカーブの一例を図3に示す。
【００２２】
ここで、寿命消費率φの変化に対するクリープひずみεの変化率ｄε/ｄφは
ｄε/ｄφ＝ｄε/ (ｄt /ｔ0) =ｔ0(ｄε/ｄt )
となり全寿命ｔ0とクリープひずみ速度ｄε/ｄt の積で表される。
【００２３】
なお、実機では評価材が内圧の負荷された筒状であることが多いため、この場合、単軸クリープ試験より得られた寿命消費率φ―クリープひずみεの曲線を公知の理論式を用いて寿命消費率φと外径の変化の関係に変換するか、実際に内圧クリープ試験を行い寿命消費率―クリープひずみ曲線を求めることで、φ―ｄε/ｄφマスターカーブを得ることができる。
【００２４】
次に、評価材の寸法をある評価時点t1（10万時間）とあるインターバル後の評価時点t2（15万時間）に測定し、t1（10万時間）とt2（15万時間）間の平均クリープひずみ速度ｄε/ｄｔを実施例1と同様に得ておき、t1（10万時間）時点とt2（15万時間）時点の中間時間(12.5万時間)での寿命消費率(12.5万時間/t0)とt1（10万時間）とt2（15万時間）間の平均クリープひずみ速度ｄε/ｄｔ（0.00596/５万時間）と全寿命t0の積（t0×0.00596/５万時間）の関係がφ―ｄε/ｄφマスターカーブ（図３）に載る全寿命t0をトライアンドエラーで求める。全寿命t0を求めると例えば全寿命t0＝25万時間になるとすると、これにより、t１（10万時間）時点、t2（15万時間）時点での寿命消費率はそれぞれt1/t0  (=10万時間/25万時間＝0.4)、t2/t0  (=15万時間/25万時間＝0.6)となり、t１時点、t２時点での余寿命はそれぞれt0‐t1(=25万時間−10万時間=15万時間)、t0‐t2＝25万時間−15万時間＝10万時間)で求められる。（図４参照）
【００２５】
【実施例３】
実施例２と同様に、あらかじめφ―ｄε/ｄφマスターカーブを求めておく（図３）。
【００２６】
また、あらかじめ、組織、硬さと各温度、応力における転位密度と転位の移動速度とを関連づけておく。転位密度は、実測することも可能であるし、応力急変試験等により求めることも可能である。応力急変試験から転位密度を求める場合、転位の易動度の値が必要であるが、理論解の導出や、実測した転位密度とクリープひずみ速度の関係から逆算が可能である。（例えば、丸山公一、中島英治：高温強度の材料科学  第５６頁１９９７年内田老鶴圃発行）
次に、評価部の評価時点ｔでのクリープひずみ速度を評価部の使用温度、使用応力、組織、硬さ、の情報から、転位の移動速度ｖとその密度ρを求め、クリープひずみ速度ｄε/ｄtを、ｄε/ｄt＝Aρｂｖ（A：定数、ｂ：バーガースベクトルの大きさ）から算出する。そのクリープひずみ速度ｄε/ｄtと全寿命t0の積（t0×ｄε/ｄt）が、φ―ｄε/ｄφマスターカーブ（図３）に載る全寿命t0をトライアンドエラーで求める。例えば、評価時点ｔを10万時間、使用温度、使用応力、組織、硬さ、の情報から推定したクリープひずみ速度を10-6とすると、φ―ｄε/ｄφマスターカーブに載る全寿命t0が例えば20万時間となった。これにより、ｔ（10万時間）時点での寿命消費率はt/t0  (=10万時間/20万時間＝0.5)となり、ｔ時点での余寿命はそれぞれt0‐t(=20万時間−10万時間=10万時間)で求められる。（図５（ａ）参照）。
【００２７】
上記評価方法における評価材の使用温度が未知の場合でも、新材のクリープ破断強度曲線（応力と時間−温度パラメータの関係（図５（ｄ）参照）を用いれば、全寿命は温度をパラメータとして関係づけられ、φ―ｄε/ｄφマスターカーブ（図３）に載る温度を求めることで全寿命t0を求めることができる。この場合、全寿命t0= 10((LMP/T)-20）で表される。ここで、LMP：T(20+log t0) =aσ2+bσ＋ｃ（T:使用温度（K）、t0：温度T，使用応力における新材の破断時間、a、b、c:定数）である（LMP：ラーソンミラーパラメータ）。
【００２８】
ここで、使用応力4kg/mm2でのLMPは新材のクリープ破断強度曲線（LMP=aσ2+bσ＋ｃ）（図５（ｄ））から21000となったとする。全寿命t0はt0=10（（21000/T）-20）となり、温度を変化させることで、図５（ｂ）のようにφ―ｄε/ｄφマスターカーブに載る温度が例えば833Kとなった。これにより、全寿命t0はt0=10（（21000/833）-20）=162000時間と計算され、評価時点ｔ（10万時間）における寿命消費率（t/t0）は0.62となり、評価時点ｔにおける余寿命はそれぞれt0‐t（62000時間）で求められる（図５（ｂ）参照）
一方、上記評価方法における評価部の使用応力が未知の場合でも、新材のクリープ破断強度曲線（LMP=aσ2+bσ＋ｃ）（応力と時間−温度パラメータの関係（図５（ｄ））を用いれば、全寿命は応力σをパラメータとして関係づけられ、全寿命t0=10(LMP/T)-20）＝10((aσ2+bσ＋ｃ)/T)-20）で表される。使用温度は既知なので応力を変化させ、φ―ｄε/ｄφマスターカーブに載る応力を求めることで全寿命t0を求めることができる。例えば、使用温度833Kの時の全寿命t0はt0=10（(（aσ2+bσ＋ｃ）/833)-20）となり、応力を変化させることで、図５（ｃ）のようにφ―ｄε/ｄφマスターカーブに載る応力が例えば4kg/mm2となった。応力4kg/mm2での全寿命t0はt0=10（(（aσ2+bσ＋ｃ）/833)-20）となり例えば162000時間となり、評価時点ｔ（10万時間）における寿命消費率はt/t0は0.62となり、評価時点ｔにおける余寿命はそれぞれt0‐t（62000時間）で求められる（図５（ｃ））
【００２９】
【実施例４】
実施例２及び実施例３と同様に、あらかじめφ―ｄε/ｄφマスターカーブを求めておく（図３）。
【００３０】
次に、評価材のクリープ試験を実施し、寿命消費率φにおける寿命消費率の変化に対するクリープひずみの変化率ｄε/ｄφは、その寿命消費率における評価材のクリープひずみ速度(ｄε/ｄt )と評価材の新材状態の同一クリープ条件でのクリープ破断時間ｔ0との積で表されることを利用し、評価材のクリープ試験から遷移クリープ後のクリープひずみ速度ｄε/ｄt を測定し，評価材の新材状態時の同一クリープ試験条件でのクリープ破断時間に適当なto値を設定し、φ―ｄε/ｄφマスターカーブに載る評価材のクリープ破断時間trをトライアンドエラーで求める。
【００３１】
例えば、JIS：STBA28新材を試験温度665℃，応力8kg/mm2でクリープ試験し、それぞれ寿命消費率▲１▼27％，▲２▼58％，▲３▼92%の予損傷を与えたものを評価材とし、690℃応力8kg/mm2でクリープ試験を実施した場合の評価材のクリープひずみ速度からφ―ｄε/ｄφマスターカーブに載るクリープ破断時間trを求めた。その予測結果を表１に示す。
【００３２】
【表１】
0004638621.tif 000002
ここで、新材状態の同クリープ条件でのクリープ破断時間ｔ0を設定すると寿命消費率φはφ＝(ｔ0―tr)/ｔ0、ｄε/ｄφはｄε/ｄφ＝ｔ0(ｄε/ｄt )となり、φ―ｄε/ｄφマスターカーブに載る評価材のクリープ破断時間trを評価材のクリープ試験における遷移クリープ後のクリープひずみ速度ｄε/ｄt から推定したものである。
【００３３】
評価材のクリープ破断時間をクリープ破断試験時間の20％〜40％の時間で予測でき、予測結果は実際のクリープ破断時間とよく一致している(図６)。予測値の幅は新材状態の同クリープ条件でのクリープ破断時間ｔ0の設定を60時間から500時間まで変えたときの予測値の変化幅であり、設定値にあまり依存しない。
【００３４】
【実施例５】
実施例２〜実施例４と同様に、あらかじめφ―ｄε/ｄφマスターカーブを求めておく（図３）。
【００３５】
実施例４と同様に、評価材のクリープ試験を実施し，寿命消費率φにおける寿命消費率の変化に対するクリープひずみの変化率ｄε/ｄφは、その寿命消費率における評価材のクリープひずみ速度(ｄε/ｄt )と評価材の新材状態の同一クリープ条件でのクリープ破断時間ｔ0との積で表されることを利用し、評価材のクリープ試験から遷移クリープ後のクリープひずみ速度ｄε/ｄt を測定し、評価材の新材状態時の同一クリープ試験条件でのクリープ破断時間ｔ0に新材の同一クリープ試験条件でのクリープ破断試験時間の値を設定し、寿命消費率φはφ＝(ｔ0―tr)/ｔ0、ｄε/ｄφはｄε/ｄφ＝ｔ0(ｄε/ｄt )であるから、φ―ｄε/ｄφマスターカーブに載る評価材のクリープ破断時間trを評価材のクリープ試験から得られた遷移クリープ後のクリープひずみ速度ｄε/ｄt から推定したものである。φ―ｄε/ｄφマスターカーブに載る評価材のクリープ破断時間trをトライアンドエラーで求めることにより寿命消費率φ＝(ｔ0 −tr)/ｔ0 ，及び余寿命ｔ((1/φ)-1) が求められる。
【００３６】
なお、新材の同一クリープ試験条件でのクリープ破断時間ｔ0は，公表されているクリープ破断データを用いるか，あるいは実際に新材をクリープ破断試験し求めることができる。これにより、精度の高い余寿命、寿命消費率を求めることができる。
【００３７】
例えば、JIS：STBA28新材を試験温度665℃、応力8kg/mm2でクリープ試験し、それぞれ寿命消費率▲１▼27％，▲２▼58％，▲３▼92%の予損傷を与えたものを評価材とし，690℃応力8kg/mm2でクリープ試験を実施した場合の評価材のクリープひずみ速度から寿命消費率及び余寿命を評価した結果を表１に示す。
【００３８】
ここで、新材状態の690℃応力8kg/mm2でのクリープ破断時間ｔ0を実際にクリープ破断試験によって求めておき、その値133時間とその約倍の240時間、約1/2の60時間及び500時間の4ケースで設定した。寿命消費率φはφ＝(ｔ0―tr)/ｔ0であり、φはtrによって変化する。一方、ｄε/ｄφはｄε/ｄφ＝ｔ0(ｄε/ｄt )であり、ｄε/ｄtは予損傷材を690℃応力8kg/mm2でクリープ試験することにより求められることから φ―ｄε/ｄφマスターカーブに載る評価材のクリープ破断時間trが推定できる。
【００３９】
これより、寿命消費率φ＝(ｔ0 −tr)/ｔ0 及び余寿命ｔ((1/φ)-1) が求められる。
【００４０】
図７は、実際の寿命消費率と予測した寿命消費率とを比較したものであるが、新材のクリープ破断時間133時間を用いることで寿命消費率が精度よく予測できている。
【００４１】
以上、各実施例を説明したが、クリープ試験でクリープひずみ速度が求められるのと同様に、スモールパンチクリープ試験でもクリープひずみ速度あるいは変位速度が求められることから、スモールパンチクリープ試験でも本発明を適用できる。
【００４２】
【発明の効果】
本発明によれば、寿命消費率とクリープひずみの変化率の関係あるいは寿命消費率と寿命消費率の変化に対するクリープひずみの変化率との関係を利用することで、評価材のクリープひずみ速度さえわかれば寿命消費率の後半に余寿命評価精度の高い余寿命評価を可能とする。
【００４３】
また、あるインターバルで評価材の寸法変化を測定するだけで寿命消費率の後半に余寿命評価精度の高い余寿命評価を可能とする。
【図面の簡単な説明】
【図１】  寿命消費率とクリープひずみの関係のマスターカーブの一例
【図２】  図１に示すマスターカーブから余寿命を評価する模式図
【図３】  寿命消費率と寿命消費率の変化に対するクリープひずみの変化率との関係のマスターカーブの一例
【図４】  図３に示すマスターカーブから余寿命を評価する模式図
【図５】  クリープひずみ速度を、評価材の使用温度、使用応力、組織及び硬さの情報から算出して余寿命を評価する模式図で、同図（ａ）は使用温度、使用応力が既知の場合、同図（ｂ）は使用温度が未知の場合、同図（ｃ）は使用応力が未知の場合の模式図であり、同図（ｄ）はクリープ破断強度曲線の模式図
【図６】  クリープ試験途中のクリープひずみ速度を利用したクリープ破断時間予測結果を示す図
【図７】  クリープ試験途中のクリープひずみ速度による寿命消費率予測結果を示す図
【図１】
0004638621.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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