(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
デジタル通信経路上で適応型チャネル等化のトレーニング段階を実施するための方法であって、それにより通常のデータ送信状態中に該方法が所定の記号立体配座を使用し、
出力ビット・ストリームを記号に符号化するステップと、
ライン・コードの変調としてＱＡＭまたはＣＡＰを使用するステップと、
線形イコライザ（ＦＦＥ）および決定フィードバック・イコライザ（ＤＦＥ）またはトムリンソン−原島プリコーダ（ＴＭＬ）または後者（ＤＦＥおよびＴＭＬ）の両方によりチャネル歪みを補償するステップと、それにより、
受信機のチャネル（２，ＣＨＮ）および信号処理手段を通過した記号を元のビット・ストリームに回復するステップとを含み、
前記送信機（ＴＸ）または前記受信機（ＲＸ）または両方が、信号スペクトル上に少なくとも１つの消去帯域を形成する帯域消去フィルタを使用することと、前記チャネル歪みに対する適応型イコライザのトレーニングにおいて、前記送信機（ＴＸ）から送られる前記トレーニング用の信号がまばらな記号立体配座の前記受信機（ＲＸ）の側に未知の信号であり、記号状態（Ｓ）の数が、前記通常のデータ送信状態で使用する前記記号立体配座の数より少なくなることを特徴とする方法。
【請求項２】
請求項１記載の方法において、前記トレーニング期間中に使用するまばらな記号立体配座の点が、前記通常のデータ送信状態で使用する前記記号立体配座のいくつかと一致することを特徴とする方法。
【請求項３】
請求項１記載の方法において、線形イコライザ（ＦＦＥ）のトレーニング中のいくつかのタップ（１〜１０）の利得が、平均最小二乗アルゴリズムの助けにより調整され、すべてのタップが、平均最小二乗アルゴリズムの助けにより調整されることを特徴とする方法。
【請求項４】
請求項１記載の方法において、前記線形イコライザ（ＦＦＥ）のトレーニングが、通常のデータ送信状態の記号立体配座により行われ、一方、前記決定フィードバック・イコライザ（ＤＦＥ）のトレーニングが、前記まばらな記号立体配座により行われることを特徴とする方法。
【請求項５】
請求項１記載の方法において、前記イコライザのトレーニングが、時間的に順次、
１）前記まばらな記号立体配座によりトレーニングデータを送信するように、前記送信機（ＴＸ）を設定するステップと、
２）前記まばらな記号立体配座により、平均最小二乗アルゴリズムの助けを借りて、前記線形イコライザ内のいくつかのタップ（１〜１０）の利得を調整するステップと、
３）前記線形イコライザのすべてのタップを、前記まばらな記号立体配座により、平均最小二乗アルゴリズムの助けを借りて調整するステップと、
４）前記まばらな記号立体配座により前記決定フィードバック・イコライザ（ＤＦＥ）を調整するステップと、
５）前記まばらな記号立体配座により前記線形イコライザ（ＦＦＥ）および前記決定フィードバック・イコライザ（ＤＦＥ）の両方を調整するステップと、
６）前記通常のデータ送信状態に対応する検出器に切り替えるステップと、
７）前記通常のデータ送信状態に対応する前記記号立体配座によりデータを送信するように、前記送信機（ＴＸ）を設定するステップとを含むことを特徴とする方法。
【請求項６】
デジタル通信経路上で、適応型チャネル等化のトレーニング段階を実施するための装置であって、
出力ビット・ストリームを記号に符号化するための手段と、
ＱＡＭまたはＣＡＰにより変調した出力信号を発生するための手段と、
前記被変調信号を送ることができる信号転送チャネル（２，ＣＨＮ）と、
チャネル歪みを補償するのに適している線形イコライザ（ＦＦＥ）と、
チャネル歪みを補償するのに適している決定フィードバック・イコライザ（ＤＦＥ）またはトムリンソン−原島プリコーダ（ＴＭＬ）または（ＤＦＥおよびＴＭＬ）の両方と、
前記信号が前記信号転送チャネルを通過した後で、ＱＡＭまたはＣＡＰにより変調した前記信号を受信するための手段と、
前記信号転送チャネル（２，ＣＨＮ）を通過した前記被変調信号から記号を回復するために必要な他の信号処理手段であって、前記回復記号を前記元のビット・ストリームに回復するために使用することができる手段とを備え、
前記送信機（ＴＸ）または前記受信機（ＲＸ）または両方が、前記信号スペクトル上に少なくとも１つの消去帯域を形成する１つまたは複数の帯域消去フィルタを使用することと、前記装置の前記チャネル歪みに対する適応型イコライザのトレーニングにおいて、前記送信機（ＴＸ）から送られる前記トレーニング用の信号がまばらな記号立体配座の前記受信機（ＲＸ）の側に未知の信号であり、記号状態（Ｓ）の数が、前記通常のデータ送信状態で使用する前記記号立体配座の数より少なくなることを特徴とする装置。
【請求項７】
請求項６記載の装置において、前記装置が、前記まばらな記号立体配座の点が、前記通常のデータ送信状態で使用する前記記号立体配座のいくつかと一致するように、前記トレーニング期間中に使用する前記まばらな記号立体配座を発生するのに適している手段を含むことを特徴とする装置。
【請求項８】
請求項６記載の装置において、前記装置が、平均最小二乗アルゴリズムの助けにより、前記線形イコライザ（ＦＦＥ）をトレーニングする際に、最初に、いくつかのタップ（１〜１０）の利得を調整し、その後で、平均最小二乗アルゴリズムの助けを借りてすべてのタップを調整することを特徴とする装置。
【請求項９】
請求項６記載の装置において、前記装置が、前記通常のデータ送信状態の前記記号立体配座により前記線形イコライザ（ＦＦＥ）のトレーニングを行うための手段と、前記まばらな記号立体配座により前記決定フィードバック・イコライザ（ＤＦＥ）のトレーニングを行うための手段とを備えることを特徴とする装置。
【請求項１０】
請求項６記載の装置において、前記イコライザを時間的に順次トレーニングするための手段が、
１）前記まばらな記号立体配座によりトレーニングデータを送信するように、前記送信機（ＴＸ）を設定するステップと、
２）前記まばらな記号立体配座により、平均最小二乗アルゴリズムの助けを借りて、前記線形イコライザ内のいくつかのタップ（１〜１０）の利得を調整するステップと、
３）前記線形イコライザのすべてのタップを、前記まばらな記号立体配座により、平均最小二乗アルゴリズムの助けを借りて調整するステップと、
４）前記まばらな記号立体配座により前記決定フィードバック・イコライザ（ＤＦＥ）を調整するステップと、
５）前記まばらな記号立体配座により前記線形イコライザ（ＦＦＥ）および前記決定フィードバック・イコライザ（ＤＦＥ）の両方を調整するステップと、
６）前記通常のデータ送信状態に対応する検出器に切り替えるステップと、
７）前記通常のデータ送信状態に対応する前記記号立体配座によりデータを送信するように前記送信機（ＴＸ）を設定するステップとからなるトレーニング・ステップを含むことを特徴とする装置。
【請求項１１】
デジタル通信経路上で、請求項１記載の方法で使用するための送信機（１）であって、該送信機（１）が、
前記出力ビット・ストリームを記号に符号化するための手段と、
ＱＡＭまたはＣＡＰにより変調した出力信号を発生するための手段とを備えていて、
前記送信機（１）が、
前記信号スペクトル上で少なくとも１つの消去帯域を形成する１つまたは複数の帯域消去フィルタと、
前記まばらな記号立体配座を発生するための手段であって、記号状態（Ｓ）の数を、前記通常のデータ送信状態で使用する前記記号立体配座の数より少なくするための手段と、
前記送信機を、前記システムの前記適応型イコライザの前記トレーニング期間中に、前記まばらな記号立体配座により、トレーニングデータを送信する状態に切り替えるための手段とを含むことを特徴とする送信機（１）。
【請求項１２】
請求項１１記載の送信機において、トムリンソン−ハラシマプリコーダ（ＴＭＬ）を含むことを特徴とする送信機。
【請求項１３】
デジタル通信経路上で、請求項１記載の方法で使用するための受信機（３）であって、該受信機（３）が、
ＱＡＭまたはＣＡＰにより変調した信号を受信するための手段と、
受信した記号をビット・ストリームに復号するための手段とを備えていて、
前記受信機（３）が、
前記信号スペクトル上で、少なくとも１つの消去帯域を形成する１つまたは複数の帯域消去フィルタと、
前記まばらな記号立体配座から記号を検出するための手段であって、記号状態の数（Ｓ）を、前記通常のデータ送信状態で使用する前記記号立体配座の数より少なくするための手段と、
前記受信機を、前記システムの前記適応型イコライザの前記トレーニング期間中に、前記まばらな記号立体配座を使用する状態に切り替えるための手段とを含むことを特徴とする受信機（３）。
【請求項１４】
請求項１３記載の受信機において、適応型線形イコライザ（ＦＦＥ）と適応型決定フィードバック・イコライザ（ＤＦＥ）の両方を含むことを特徴とする受信機。
【請求項１５】
請求項１３および／または１４記載の受信機において、前記イコライザを時間的に順次トレーニングするための手段が、
１）前記まばらな記号立体配座により、平均最小二乗アルゴリズムの助けを借りて、前記線形イコライザのいくつかのタップ（１〜１０）の利得を調整するステップと、
２）前記まばらな記号立体配座により、平均最小二乗アルゴリズムの助けを借りて、前記線形イコライザのすべてのタップを調整するステップと、
３）前記まばらな記号立体配座により前記決定フィードバック・イコライザ（ＤＦＥ）を調整するステップと、
４）前記まばらな記号立体配座により前記線形イコライザ（ＦＦＥ）および前記決定フィードバック・イコライザ（ＤＦＥ）の両方を調整するステップと、
５）前記通常のデータ送信状態に対応する検出器に切り替えるステップとからなるトレーニング・ステップを含むことを特徴とする受信機。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
本発明は、デジタル通信経路上において適応型チャネル等化のトレーニング段階を実施するための、請求項１の前文記載の方法に関する。この場合、データ転送チャネルは、信号スペクトル上に１つの消去帯域（または複数の消去帯域）を持つ。
【０００２】
本発明は、また、デジタル通信経路上において、そのデータ転送チャネルが、信号スペクトル上に１つの消去帯域（または複数の消去帯域）を持つ適応型チャネル等化のトレーニング段階を実行するのに適している、請求項６記載の装置、およびさらに請求項１１記載の送信機および請求項１３記載の受信機に関する。
【０００３】
従来技術および本発明の特徴を記述している本文においては、下記の略語を使用する。
ＣＡＰ    搬送波を含まない振幅および位相変調
ＤＥＦ    決定フィードバック・イコライザ
ＦＦＥ    フィードフォワード・イコライザ
ＬＭＳ    平均最小二乗
ＰＡＭ    パルス振幅変調
ＱＡＭ    直交振幅変調
ＲＸ      受信機
ＴＸ      送信機
ＴＭＬ    トムリンソン−原島プリコーダ
【０００４】
加入者接続としての働きをする銅のワイヤ・ラインは、データ送信用に使用されるが、その速度は次第に速くなってきている。恐らく、送信速度は数十メガビット／秒およびそれ以上になるだろう。本明細書における変調された信号の帯域幅は、１０ＭＨｚ程度になるだろう。
【０００５】
変調帯域幅がメガヘルツ領域に達すると、異なるタイプの無線周波数の干渉が問題になり、特に加入者接続用に架空ケーブルを使用している場合には特に問題になる。モデム受信機（ＲＸ）も、放送用の信号を放射している無線局、およびその無線周波数送信を架空ケーブルで受信することができ、そのためツイストペア・ケーブル内でいわゆる横方向干渉信号成分が発生し、そのため干渉を引き起こすような方法でモデム接続の受信機に達するアマチュア無線局からの干渉を受ける。逆の方法で、モデム接続は、無線局のリスナーを妨害し、アマチュア無線局のところでの受信を妨害する場合がある。何故なら、ペア・ケーブルに沿って伝播する被変調信号の電力スペクトルは、上記無線周波数帯域のところにエネルギーを含んでいて、このエネルギーの一部が環境に対して放射されるからである。
【０００６】
モデム接続の送信機（ＴＸ）による無線周波干渉は、干渉を受ける周波数帯域と一致する周波数帯域のところでの放射を含まないモデム出力信号の電力スペクトルを濾過することにより除去することができる。この場合、必要な帯域消去フィルタは、アナログ技術、デジタル技術またはこれら２つの技術により実施することができる。モデム受信回路のケーブルによる無線周波干渉は、それぞれ、アナログ技術、デジタル技術またはこれら２つの技術により実施することができる適当な帯域消去フィルタを含む受信機（ＲＸ）を設置することにより濾過して除去することができる。
【０００７】
高速モデムの場合には、信号処理は、通常、デジタル的に行われ、この場合、受信信号は、最初、アナログ−デジタル変換器（ＡＤ変換器）によりデジタル・フォーマットに変換される。無線周波干渉放射のレベルが受信データ信号より高い限りは、ＡＤ変換器のダイナミック・レンジの最適な使用において、アナログ技術により実行することができ、ＡＤ変換の前に設置される帯域消去フィルタにより、少なくともある程度まで無線周波干渉を除去すると有利である。
【０００８】
モデム接続上においては、信号送信経路（ケーブル、線路変成器、フィルタ等）により信号の振幅歪みおよび位相歪みが起こるが、この歪みは、通常、受信機、送信機、または両者の中にその一部が設置されているイコライザにより補償される。受信機、送信機またはこれらの通信ユニットの両方で使用する帯域消去フィルタは、信号の歪みの点で特に問題になる。何故なら、フィルタは信号スペクトル上に１つの信号除去阻止帯域（または、複数の信号除去阻止帯域）を形成し、データ信号のある周波数成分の送信を阻止、またはかなり減衰させるからである。以下の説明においては、受信機、送信機、または両者の中にその一部が設置されている帯域消去フィルタは、送信チャネルの一部を形成するものと見なされる。
【０００９】
直線変調システム（ＰＡＭ、ＱＡＭ、ＣＡＰ）に基づく、モデムで通常使用するチャネル歪みの等化技術は、適応型線形イコライザ（ＦＦＥ）および適応型フィードバック・イコライザを使用する。フィードバック・イコライザが受信機内に位置している場合には、決定フィードバック・イコライザ（ＤＥＦ）と呼ばれ、送信機内に位置している場合には、トムリンソン−ハラシマプリコーダ（ＴＭＬ）と呼ばれる。このシステムは、また、ＤＥＦとＴＭＬの両方を備えることもできる。さらに、線形イコライザは、受信機、送信機内に設置することもできるし、送信機内にその一部を、受信機内に他の一部を設置することもできる。
【００１０】
以下の説明においては、デジタル通信チャネルは、その適応型イコライザのトレーニング段階でチェックされる。チャネルで使用されるライン・コードは、直交振幅変調（ＱＡＭ）または搬送波を含まない振幅および位相変調（ＣＡＰ）であってもよい。図１は、従来技術により実施したシステムのモデルであり、この場合、受信機は適応型線形イコライザ（ＦＦＥ）および適応型決定フィードバック・イコライザ（ＤＦＥ）を備える（Ｌｅｅ  ＆  Ｍｅｓｓｅｒｓｃｈｍｉｔｔ参照）。固定フィルタおよび変調スキームは、チャネル・ノイズ・モデル（ＣＨＮ）に内蔵されている。出力ビット・ストリームは、記号に符号化され、チャネル２を通して送信される。受信機においては、チャネル２の出力信号はイコライザ（ＦＦＥおよびＤＦＥ）により処理され、等化した信号により記号（Ｓ’）についての決定が行われる。この決定により解読記号（Ｓ’）が得られるが、この決定は、推定受信記号とも呼ばれる。送信ビット・ストリームは、受信機（ＲＸ）が解読した推定受信記号（Ｓ’）に基づいて回復される。両方の適応型イコライザは、接続確立中に実行したトレーニング期間中にチャネル２の特性に適応する。イコライザは、また、チャネル２内で起こるかもしれない変動を補償するために、データ送信期間中連続的に調整される。イコライザは、平均最小二乗（ＬＭＳ）アルゴリズムの助けを借りて、受信信号の検出エラー（ｅ）に基づいて適応および制御される。
【００１１】
図２は、従来技術のもう１つのシステムである（Ｌｅｅ  ＆  Ｍｅｓｓｅｒｓｃｈｍｉｔｔ参照）。受信機は適応型線形イコライザ（ＦＦＥ）を備え、送信機は（ＴＭＬタイプの）フィードバック・イコライザを備える。トレーニング期間中、このシステムは、また、線形イコライザ（ＦＦＥ）および決定フィードバック・イコライザ（ＤＦＥ）により、図１に示す方法と同じ方法で動作する。トレーニング期間の終わりに、決定フィードバック・イコライザ（ＤＦＥ）のタップ加重値が、上流の補助チャネルを通して送信機に送信され、上記値はトムリンソン−ハラシマプリコーダ（ＴＭＬ）の構成の際に使用される。
【００１２】
送信チャネルの特性に対する適応型チャネル・イコライザのトレーニングのために通常使用される方法は、データから行われるブラインド・トレーニングおよび強制トレーニングである。ブラインド・トレーニングの場合には、送信機（ＴＸ）は、トレーニング期間中に、通常のデータ送信状態の信号と類似の信号を送信し、受信機（ＲＸ）は、送信された記号についての事前情報を持っていない。それ故、ブラインド・トレーニングは、受信信号の統計的特性に基づいて行われ、これから、受信機は、（例えば、等しい統計的確率で発生する記号立体配座の各記号を仮定して）イコライザを正しい状態に調整することができる。通常、例えば、ある種の音声周波数モデムで使用する円形検出器と同じ方法で、トレーニング期間中専用トレーニング検出器を使用する必要がある。図３は、ブラインド・トレーニングのタイミング図の機能ステップのタイミング図である。強制トレーニングの場合には、受信機（ＲＸ）は、トレーニング期間中に送信機（ＴＸ）が送信しているデータについての事前の情報（すなわち、トレーニング・シーケンス）を持っている。イコライザの調整は、事前に分かっているトレーニング・シーケンスと受信信号との間の差異の値に基づいて行われる。強制トレーニングを妨害する問題は、送信機（ＴＸ）がトレーニング・シーケンスのスタートの瞬間についての受信機（ＲＸ）信号情報を提出しなければならないことである。実際のチャネルの状況下で、十分高いタイミング精度を持つ上記スタート信号の送信は多くの場合困難である。図４は、強制トレーニングの機能ステップのタイミング図である。
【００１３】
ブラインド・トレーニングの場合には、信号スペクトル上に置かれた消去帯域がいくつかの問題を起こす。このような消去帯域を発生するために、通信チャネルの伝達関数は、データ信号の周波数スペクトル内に入る１つまたはそれ以上のヌルを持っていなければならない。これらのスペクトルのヌルは、データ信号のある周波数成分の送信を非常に大きく劣化させるので、チャネル等化の見地から言えば、チャネルのスペクトルのヌルに当るその周波数成分のところで、データ信号の送信を完全に妨害する送信チャネル周波数スペクトルのヌルを議論するほうがより正しい方法である。線形イコライザ（ＦＦＥ）は、チャネルのスペクトルのヌルによる歪みを完全に補償することができない。何故なら、チャネル伝達関数内のスペクトルのヌル（ｎｕｌｌ）の完全な補償は、送信チャネルの各スペクトルのヌルの周波数における線形イコライザ（ＦＦＥ）の伝達関数において無限の利得を必要とするからである。すなわち、チャネルの伝達関数内にスペクトルのヌルが存在する場合で、線形イコライザ（ＦＦＥ）しか使用できない場合には、イコライザの出力は必然的にある程度の記号間干渉（ＩＳＩ）を含むことになる。線形イコライザ（ＦＦＥ）の出力のところでの信号エネルギーに比例する記号間干渉の程度は、スペクトルのヌルの数、頻度およびＱ要因により異なる。記号間干渉により、ノイズの場合と同じように、受信記号についての正しい意思決定が複雑になる。一方、決定フィードバック・イコライザ（ＤＦＥ）が、チャネル歪みを補償できるようにするためには、記号決定の十分大きな割合は正しいものでなければならない。それ故、線形イコライザ（ＦＦＥ）だけでは、決定フィードバック・イコライザ（ＤＦＥ）の適応のための十分な記号誤り率を供給できないようなスペクトル・ヌルをチャネル伝達関数が含んでいる場合には、ブラインド・トレーニングは失敗する。
【００１４】
本発明の１つの目的は、上記技術の欠点を克服することであり、デジタル通信チャネル上で使用するための全く新規なタイプの方法および装置を提供することである。
【００１５】
本発明の目標は、他の点ではブラインド・トレーニングに類似しているが、トレーニング期間中に、線形イコライザ（ＦＦＥ）だけである状況を与えるような記号立体配座を使用する点が異なる方法により、データ信号の周波数帯域上のゼロ周波数とは異なる消去帯域を持つチャネル上で、適応型イコライザをトレーニングすることにより達成される。この場合、決定フィードバック・イコライザ（ＤＦＥ）をチャネル歪みに適応させるために、記号決定の十分大きな割合は正しいものである。それ故、送信機（ＴＸ）は受信機（ＲＸ）に対してトレーニング・シーケンスの正確なスタートの瞬間を送信する必要はない。
【００１６】
より詳細に説明すると、本発明の方法は、請求項１の特徴を記載している部分の記述を特徴とする。
【００１７】
さらに、本発明の装置は、請求項６の特徴を記載している部分の記述を特徴とする。
【００１８】
本発明の送信機は、請求項１１の特徴を記載している部分の記述を特徴とする。
【００１９】
本発明の受信機は、請求項１３の特徴を記載している部分の記述を特徴とする。
【００２０】
本発明は、有意の利点を提供する。
【００２１】
本発明を使用すれば、チャネルがデータ信号の周波数スペクトル上に消去帯域を持っている場合でも、チャネル歪みに対する適応型フィルタのトレーニングの際に、送信機（ＴＸ）から受信機（ＲＸ）にトレーニング・シーケンスの正確なスタートの瞬間を送信する必要はない。
【００２２】
以下の説明においては、添付の図面に示す例示としての実施形態を参照しながら、本発明を詳細に説明する。
【００２３】
本発明は、チャネルが、データ信号の送信スペクトル上で、１つまたはそれ以上の消去帯域を発生する帯域消去フィルタを含む場合に、チャネル歪みに対して適応型イコライザをトレーニングするのに適している方法および装置に関する。以下の説明を読めば、この方法の理論的根拠を理解することができるだろう。
【００２４】
図５について説明すると、この図は、複合面におけるＱＡＭ変調またはＣＡＰ変調スキームの際に使用するのに適している２つの可能な記号立体配座（ＡおよびＢ）であり、送信チャネルの信号スペクトル上に位置する消去帯域による記号間干渉により線形イコライザの出力状態が低下するアイ（Ｌ）の簡単な図面である。記号立体配座Ａは、４−ＱＡＭスキーム（または、別な方法として、４−ＣＡＰスキーム）を表し、記号立体配座Ｂは、１６−ＱＡＭスキーム（または、別な方法として、１６−ＣＡＰスキーム）を表す。記号立体配座の隣接点間の記号間の距離は文字ｄで示す。
【００２５】
チャネルがたまたま全くノイズを含んでいない場合でも、線形イコライザ（ＦＦＥ）の出力状態を記号立体配座の点上に正確にマッピングすることはできないが、むしろ、消去帯域による記号間干渉は、記号立体配座の理想的な点を取巻くアイ（Ｌ）上に記号状態を散乱させる。図５を見れば分かるように、不正確な記号回復決定の危険率は、本質的に、立体配座Ａ内よりも立体配座Ｂ内の方が大きい。何故なら、立体配座Ｂ内においては、異なる記号点に対応するアイ（Ｌ）が相互に重なっているからである。
【００２６】
記号マッピング点を囲むアイ（Ｌ）の面積は、記号間干渉の強度に比例する。従来の信号分析により、記号間干渉の強度が信号電力に比例することを証明することができる。
【００２７】
本発明は、下記のコンセプトに基づいている。
１）１つの記号当りのアイ（Ｌ）の面積で示す、線形イコライザ（ＦＦＥ）の出力のところの、チャネル消去帯域による記号間干渉の強度は、信号電力に比例する。
２）信号電力に対する、すなわち、アイ（Ｌ）の面積に対する記号立体配座の隣接点間の記号間の距離（ｄ）の比率は、記号立体配座をまばらにすることにより増大することができる。
【００２８】
上記の推論の結果は、不正確な記号回復決定の割合は、記号立体配座をまばらにすると小さくなるというものである。
【００２９】
チャネル歪みを補償するために、適応型イコライザをトレーニングするための本発明の方法は、トレーニング期間中、よりまばらな記号立体配座を使用し、それにより、線形イコライザ（ＦＦＥ）だけでも、記号決定の十分大きな割合が正確で、それにより、チャネル歪みの補償に対して、決定フィードバック・イコライザ（ＤＦＥ）をトレーニングすることができる状況を作り出すことができる点を除けば、従来のブラインド・トレーニングと類似している。
【００３０】
図６について説明すると、この図は、ＱＡＭまたはＣＡＰ変調スキームで使用することができる１つの可能な記号立体配座であり、また、それぞれ、本発明の方法で使用するのに適しているまばらにマッピングした記号立体配座Ｂである。まばらな立体配座（Ｂ）は、使用するために非常に隅に近い点だけを選択することにより、データ信号状態の元の記号立体配座（Ａ）から形成される。この場合、通常、トレーニング期間中に使用する記号立体配座内の異なる記号状態（Ｓ）の数は、実際のデータの送信中に使用する立体配座内の記号状態の数より少ないことに留意されたい。都合のよいことに、本発明の方法の精神内において、トレーニング期間中に使用するまばらな記号立体配座の記号の点は、図６の元の記号立体配座の対応する点と一致する。この特徴はすべての状況の下で必要なものではなく、通常、この特徴は、トレーニング段階からデータの送信状態への切替えを容易にする。
【００３１】
言うまでもないことだが、まばらな記号立体配座は、送信機（ＴＸ）と受信機（ＲＸ）との間の通信用にも使用することができる。
【００３２】
図７のタイミング図のところで、本発明の方法の機能ステップについて説明する。この場合、送信機（ＴＸ）は、まばらな記号立体配座により、トレーニング期間中にデータを送信する。受信機（ＲＸ）は、まばらな記号立体配座に対応する類似の（まばらな）検出器によりイコライザを調整する。所与の時間の間、イコライザをトレーニングした後で、または状態が安定した後で、検出器の入力のところで測定することができるエラーが十分小さくなったら、データ送信に切り替えることができる。送信機（ＴＸ）のところでは、データ送信状態への切替えは、また、データ送信状態の記号立体配座の採用を意味し、一方、受信機（ＲＸ）は、それぞれの方法で、まばらな記号立体配座から、データ送信状態の記号立体配座に対応する検出器に切り替わる。送信機（ＴＸ）と受信機（ＲＸ）の間の相互タイミングの点では、受信機（ＲＸ）が、送信機（ＴＸ）がデータ受信状態に切り替わる前に、そのイコライザのトレーニングを終了することができる時点に対して、まばらな立体配座により、送信機（ＴＸ）がデータを送信すれば十分である。実際には、このことは、所定の状態間隔により行われる。
【００３３】
図８は、本発明の方法により行った１つの可能なトレーニング段階シーケンスの詳細なタイミング図である。トレーニング期間中、送信機（ＴＸ）は、その点がデータ送信状態の際に使用した記号立体配座の各点に一致するまばらな記号立体配座によりデータを送信する。トレーニングのスタート時に、受信機（ＲＸ）は、線形イコライザ（ＦＦＥ）および決定フィードバック・イコライザ（ＤＦＥ）のタップ利得をゼロに初期化する。その後で、まばらな立体配座を使用する平均最小二乗アルゴリズムの助けにより、線形イコライザ（ＦＦＥ）内のいくつかのタップ（１〜１０）の利得が調整される。調整中のタップは、主なタップの利得が最大になることが望まれているタップのグループから選択される。次に、線形イコライザ（ＦＦＥ）のすべてのタップ利得が、まばらな立体配座により調整される。線形イコライザ（ＦＦＥ）が安定した状態になった後で、または所定の時間の間調整した後で、線形イコライザの調整は終了し、トレーニングは、決定フィードバック・イコライザ（ＤＦＥ）の調整へと進む。決定フィードバック・イコライザ（ＤＦＥ）を所定の時間の間調整した後で、または決定フィードバック・イコライザ（ＤＦＥ）が安定した状態になった後で、また、線形イコライザ（ＦＦＥ）の調整が続けて行われ、それにより、このステップにおいて両方のイコライザが同時に調整される。所定の時間の間、両方のイコライザを調整した後で、またはシステムが安定した状態になった後で、まばらな記号立体配座の検出器の代わりに、通常のデータ送信中に使用した記号立体配座に対応する検出器が使用される。まばらな記号立体配座の点が、データ送信状態で使用した記号立体配座の各点と一致している限りは、検出器間の切替えは簡単に行うことができる。次に、受信機（ＲＸ）は、システムでデータ送信状態の記号立体配座が採用されたかのように動作し、一方、「ついで」の送信機（ＴＸ）タイプは、引き続き、記号立体配座のいくつかの点だけに対応するデータを送信する。これに続いて、データ送信状態の全記号立体配座への送信機（ＴＸ）の切替えは、受信機（ＲＸ）内に一時的な影響を与えない。
【００３４】
システムがたまたまトムリンソン−原島プリコーダ（ＴＭＬ）を含んでいる場合には、決定フィードバック・イコライザ（ＤＦＥ）のタップ利得係数が、トレーニング期間の後（またはその終了時に）、上流送信方向の補助チャネルを通して、送信機に送信される。タップ利得係数の送信は、データ送信状態のまばらな記号立体配座、または通常の記号立体配座により行うことができる。
＜参考文献＞
［Ｌｅｅ  ＆  Ｍｅｓｓｅｒｓｃｈｍｉｔｔ］Ｅ．Ａ．ＬｅｅおよびＤ．Ｇ．Ｍｅｓｓｅｒｓｃｈｍｉｔｔ、デジタル通信、クルワ・アカデミック出版（Ｋｌｕｗｅｒ  Ａｃａｄｅｍｉｃ  Ｐｕｂｌｉｓｈｅｒｓ）、１９９４年
【図面の簡単な説明】
【図１】  チャネル等化を行うための従来技術のあるシステムのブロック図である。
【図２】  チャネル等化を行うための従来技術の他のシステムのブロック図である。
【図３】  チャネル歪みに対する適応型イコライザの従来のトレーニングプロセスのタイミング図である。
【図４】  チャネル歪みに対する適応型イコライザのもう１つの従来のトレーニングプロセスのタイミング図である。
【図５】  ＱＡＭまたはＣＡＰ変調スキームで使用することができる２つの可能な記号立体配座であり、また、送信チャネルの信号スペクトル上に位置する消去帯域による記号間干渉により線形イコライザの出力状態が低下するアイの簡単な図面である。
【図６】  ＱＡＭまたはＣＡＰ変調スキームで使用することができる１つの可能な記号立体配座であり、また、それぞれ、本発明の方法で使用するのに適しているまばらにマッピングした記号立体配座である。
【図７】  チャネル歪みに対する適応型イコライザの本発明のトレーニング・プロセスのタイミング図である。
【図８】  チャネル歪みに対する適応型イコライザの本発明のトレーニング・プロセスのタイミング図の詳細図である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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