(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ネットワークを介して電子メールを受信するメール受信手段と、
該受信した電子メールの内容からクラスタ分析を行い、適切なクラスタを決定するクラスタ決定手段と、
該受信した電子メールをクラスタごとに格納する格納手段と、
該格納手段を定期的に監視して、各クラスタにおける電子メールの到着状況を監視する監視手段と、
特定のクラスタにおける電子メールの到着状況が予め定められた閾値を超えたときに該受信した電子メールの受信者に前記特定のクラスタを特徴付ける語句または前記特定のクラスタの電子メール本文から自動生成した要約文を含めた警告を発する警告発信手段と、
を備えたことを特徴とする電子メールの警告装置。
【請求項２】
前記監視手段が、各クラスタについて、該クラスタが生成されてからの総時間数に過去一定時間における該クラスタへの電子メールの総到着数を乗じたものを該クラスタの総電子メール数で除した値を算出し、
前記警告発信手段が、該算出した値と予め定められた閾値とを比較して、警告の発信を判断することを特徴とする請求項１に記載の電子メールの警告装置。
【請求項３】
前記監視手段が、各クラスタについて、総時間数に過去一定時間における該クラスタへの電子メールの総到着数を乗じたものを該クラスタの総電子メール数で除した値を算出し、
前記警告発信手段が、該算出した値と予め定められた閾値とを比較して、警告の発信を判断することを特徴とする請求項１に記載の電子メールの警告装置。
【請求項４】
前記警告発信手段が予め定められた電子メールの受信者のメールアドレスに警告メールを配信することにより警告を発信することを特徴とする請求項１から３のいずれかに記載の電子メールの警告装置。
【請求項５】
前記警告発信手段が予め定められた電子メールの受信者の端末または受信者に対して、メッセンジャーメッセージを配信することにより警告を発信することを特徴とする請求項１から３のいずれかに記載の電子メールの警告装置。
【請求項６】
前記警告発信手段がネットワーク上のモニタリングプログラムに警告メッセージの表示、警告音声の再生、または警告映像、警告アイコンの表示を行うことにより警告を発信することを特徴とする請求項１から３のいずれかに記載の電子メールの警告装置。
【請求項７】
電子メールの本文中に出現する語句の重み付きベクタや電子メールの到着回数等のプロファイル情報を格納するプロファイル格納手段を備え、
前記警告発信手段が警告対象のクラスタと該プロファイル格納手段に格納されたプロファイルとのマッチング処理を行い、最も合致するプロファイルに対応する書式により警告内容を生成して、発信することを特徴とする請求項１から５のいずれかに記載の電子メールの警告装置。
【請求項８】
前記請求項１から請求項７に記載された電子メールの警告装置を備えたメールサーバ。
【請求項９】
ネットワークを介して電子メールを受信する第１のステップと、
該受信した電子メールの内容からクラスタ分析を行い、適切なクラスタを決定する第２のステップと、
前記受信した電子メールをクラスタごとに格納する第３のステップと、
該第３のステップで格納した各クラスタを定期的に監視して、各クラスタにおける電子メールの到着状況を監視する第４のステップと、
特定のクラスタにおける電子メールの到着状況が予め定められた閾値を超えたときに該受信した電子メールの受信者に前記特定のクラスタを特徴付ける語句または前記特定のクラスタの電子メール本文から自動生成した要約文を含めた警告を発する第５のステップと、
を備えたことを特徴とする電子メールの警告方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、大量に受信される電子メールの中から緊急を要する事態の発生を検知して、ユーザに対して警告を発する電子メールの警告装置、メールサーバおよび電子メールの警告方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年のＩＴ（Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ）技術の進歩に伴い、インターネット等を利用して有用な情報を瞬時に取得することが可能となった。そのため、多くの家庭でパーソナルコンピュータ等をはじめとする端末が普及している。こうした中、ユーザ間で情報のやりとりを簡便に行う方法として、インターネット等を介した電子メールが広く普及している。
【０００３】
一方で、電子メールが大量に受信される状況においては、その中に、緊急を要する内容の電子メールが含まれていても、これを容易に認知することが困難になる。こうしたことから、従来、予め警告を発するべき電子メール内の文面の特徴等を学習データなどから自動的、半自動的あるいは手動により抽出して、そのプロファイル等を格納しておき、新たに到着した電子メールとプロファイルとの比較を行い、その類似度に基づいてスコアリングを行って、警告を発するべきか否かを判断する方法が提案されている。
【０００４】
また、受信した電子メールが特定の送信者アドレスのものであるか、特定のパスワードを含むものであるか、特定の属性を有するものであるか等を判断して、これにより受信した電子メールの緊急度を判断して、その旨を報知する方法も提案されている（例えば、特許文献１参照。）。
【特許文献１】特開平１１−１５４９７５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、前者の方法では、予め定めたプロファイルとの比較によって、受信した電子メールの緊急度を判断するため、予めどのような電子メールが受信されるのかがわかっていなければ警告を発することができず、予期しない事態が発生した場合には、これに対して適切な対応を講じることができないという問題があった。
【０００６】
また、後者の方法においても、特定の送信者アドレス、パスワード、属性等を有するか否かにより、受信した電子メールの緊急度を判断するため、受信者が予め予知できる条件のみについて対応を講じることができるにすぎず、予期しない事態が発生した場合には、これに対して適切な対応を講じることができないという問題があった。
【０００７】
本発明は、上記の課題に鑑みてなされたものであり、受信者にとって予期しない事態が発生した場合においても、大量に受信された電子メールの中から、緊急度を有する電子メールを的確に抽出し、ユーザに対して、その旨を報知する電子メールの警告装置、メールサーバおよび電子メールの警告方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記の課題を解決するために、本発明は以下の事項を提案している。
請求項１に係る発明は、ネットワークを介して電子メールを受信するメール受信手段（例えば、図２のメール受信部１１）と、該受信した電子メールの内容からクラスタ分析を行い、適切なクラスタを決定するクラスタ決定手段（例えば、図２のクラスタ決定部１２）と、前記受信した電子メールをクラスタごとに格納する格納手段（例えば、図２のクラスタ情報格納部１３）と、該格納手段を定期的に監視して、各クラスタにおける電子メールの到着状況を監視する監視手段（例えば、図２のクラスタ情報監視部１４）と、特定のクラスタにおける電子メールの到着状況が予め定められた閾値を超えたときに警告を発する警告発信手段（例えば、図２の警告発信部１５）と、を備えたことを特徴とする電子メールの警告装置を提案している。
【０００９】
請求項９に係る発明は、ネットワークを介して電子メールを受信する第１のステップ（例えば、図３のステップＳ１０１）と、該受信した電子メールの内容からクラスタ分析を行い、適切なクラスタを決定する第２のステップ（例えば、図３のステップＳ１０２）と、前記受信した電子メールをクラスタごとに格納する第３のステップ（例えば、図３のステップＳ１０３〜ステップＳ１０５）と、該第３のステップで格納した各クラスタを定期的に監視して、各クラスタにおける電子メールの到着状況を監視する第４のステップ（例えば、図３のステップＳ１０６、Ｓ１０７）と、特定のクラスタにおける電子メールの到着状況が予め定められた閾値を超えたときに警告を発する第５のステップ（例えば、図３のステップＳ１０８）と、を備えたことを特徴とする電子メールの警告方法を提案している。
【００１０】
これらの発明によれば、ネットワークを介して電子メールを受信すると、受信した電子メールの内容からクラスタ分析を行い、適切なクラスタを決定する。次に、受信した電子メールをクラスタごとに格納し、格納手段を定期的に監視して、各クラスタにおける電子メールの到着状況を監視する。そして、特定のクラスタにおける電子メールの到着状況が予め定められた閾値を超えたときに警告を発する。したがって、受信した電子メールをクラスタに分類し、それぞれのクラスタにおける電子メールの到着状況を監視して、到着状況が予め定められた閾値を超えたときに警告を発するため、予め予期できないような状態が発生した場合であっても、緊急度を有する電子メールを正確に抽出することができる。
【００１１】
請求項２に係る発明は、請求項１に記載の電子メールの警告装置について、前記監視手段が、各クラスタについて、該クラスタが生成されてからの総時間数に過去一定時間における該クラスタへの電子メールの総到着数を乗じたものを該クラスタの総電子メール数で除した値を算出し、前記警告発信手段が、該算出した値と予め定められた閾値とを比較して、警告の発信を判断することを特徴とする電子メールの警告装置を提案している。
【００１２】
この発明によれば、監視手段が、各クラスタについて、そのクラスタが生成されてからの総時間数に過去一定時間における該クラスタへの電子メールの総到着数を乗じたものをそのクラスタの総電子メール数で除した値を算出し、警告発信手段が、その算出した値と予め定められた閾値とを比較して、警告の発信を判断する。したがって、各クラスタにおける電子メールの到着頻度を簡単な関数で数値化して、警告発信の有無を判断することができる。
【００１３】
請求項３に係る発明は、請求項１に記載の電子メールの警告装置について、前記監視手段が、各クラスタについて、総時間数に過去一定時間における該クラスタへの電子メールの総到着数を乗じたものを該クラスタの総電子メール数で除した値を算出し、前記警告発信手段が、該算出した値と予め定められた閾値とを比較して、警告発信を判断することを特徴とする電子メールの警告装置を提案している。
【００１４】
この発明によれば、監視手段が、各クラスタについて、総時間数に過去一定時間におけるそのクラスタへの電子メールの総到着数を乗じたものをそのクラスタの総電子メール数で除した値を算出し、警告発信手段が、その算出した値と予め定められた閾値とを比較して、警告の発信を判断する。したがって、各クラスタにおける電子メールの到着頻度を簡単な関数で数値化して、警告発信の有無を判断することができる。
【００１５】
請求項４に係る発明は、請求項１から３のいずれかに記載の電子メールの警告装置について、前記警告発信手段が予め定められた特定のメールアドレスに警告メールを配信することにより警告を発信することを特徴とする電子メールの警告装置を提案している。
【００１６】
この発明によれば、警告発信部が予め定められた特定のメールアドレスに警告メールを配信することにより警告を発信する。したがって、特定のユーザ等に対して的確に警告情報を伝達することができる。
【００１７】
請求項５に係る発明は、請求項１から３のいずれかに記載の電子メールの警告装置について、前記警告発信手段が予め定められた特定の端末またはユーザに対して、メッセンジャーメッセージを配信することにより警告を発信することを特徴とする電子メールの警告装置を提案している。
【００１８】
この発明によれば、予め定められた特定の端末またはユーザに対して、メッセンジャーメッセージを配信することにより警告を発信する。したがって、特定のユーザ等に対して的確に警告情報を伝達することができる。
【００１９】
請求項６に係る発明は、請求項１から３のいずれかに記載の電子メールの警告装置について、前記警告発信手段がネットワーク上のモニタリングプログラムに警告メッセージの表示、警告音声の再生、または警告映像、警告アイコンの表示を行うことにより警告を発信することを特徴とする電子メールの警告装置を提案している。
【００２０】
この発明によれば、警告発信部がネットワーク上のモニタリングプログラムに警告メッセージの表示、警告音声の再生、または警告映像、警告アイコンの表示を行うことにより警告を発信する。したがって、ネットワーク上のモニタリングプログラムに、様々な形態で警告を発することにより、的確に警告情報を伝達することができる。
【００２１】
請求項７に係る発明は、請求項１から６のいずれかに記載の電子メールの警告装置について、電子メールの本文中に出現する語句の重み付きベクタや電子メールの到着回数等のプロファイル情報を格納するプロファイル格納手段（例えば、図２のプロファイル格納部１６）を備え、前記警告発信部が警告対象のクラスタと該プロファイル格納手段に格納されたプロファイルとのマッチング処理を行い、最も合致するプロファイルに対応する書式により警告内容を生成して、発信することを特徴とする請求項１から５のいずれかに記載の電子メールの警告装置を提案している。
【００２２】
この発明によれば、警告発信部が警告対象のクラスタとプロファイル格納手段に格納されたプロファイルとのマッチング処理を行い、最も合致するプロファイルに対応する書式により警告内容を生成して発信する。したがって、緊急度合いに応じて、適切な警告を発信することができる。
【００２３】
請求項８に係る発明は、前記請求項１から請求項７に記載された電子メールの警告装置を備えたメールサーバ（例えば、図１のメール配信サーバ１）を提案している。
したがって、受信者にとって予期しない事態が発生した場合においても、大量に受信された電子メールの中から、緊急度を有する電子メールを的確に抽出し、ユーザに対して、その旨を報知するサーバを構築することができる。
【発明の効果】
【００２４】
本発明によれば、受信者にとって予期しない事態が発生した場合においても、大量に受信された電子メールの中から、緊急度を有する電子メールを的確に抽出し、ユーザに対して、その旨を報知することができるという効果がある。
【００２５】
また、様々な形態で、その緊急度合いに応じた警告を発することができるため、ユーザに警告情報を的確に伝達することができるという効果もある。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２６】
以下、図面を用いて本発明の実施形態について説明する。なお、本実施形態における構成要素は適宜、既存の構成要素等との置き換えが可能であり、また、他の既存の構成要素との組み合わせを含む様々なバリエーションが可能であり、本実施形態の記載をもって、特許請求の範囲に記載された発明の内容を限定するものではない。
【００２７】
＜システムの構成＞
図１は、本発明の一実施形態に係る電子メールの警告装置が適用される電子メール配信システムの構成を示したブロック図である。
図１において、メール配信サーバ１は、自己のドメイン配下にある電子メールアドレスごとの電子メールの授受を管理する。具体的には、受信した電子メールを宛先アドレスに対応したフォルダに一旦格納した後、その受信した電子メールの到着を宛先アドレスのユーザ端末２ａ〜２ｃに報知する。
【００２８】
また、本実施形態において、メール配信サーバ１は、電子メールの警告装置を備え、受信した電子メールを各ユーザの送信アドレスごとに分類するとともに、さらに、各送信アドレスごとに、受信した電子メールをクラスタに分類して、各クラスタへの電子メールの到着状況に応じて、警告の発信の有無を判断する。そして、警告を要する場合には、様々な形態で警告をユーザに対して発信する。
【００２９】
ユーザ端末２ａ〜２ｃは、インターネット網５を介して、メール配信サーバ１に接続される。なお、通信回線ネットワークは、インターネット網に限らず、ＬＡＮ（Ｌｏｃａｌ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）、専用回線もしくはこれらの組み合わせにより構成されるネットワークであってもよい。また、ユーザ端末２ａ〜２ｃは、通常のコンピュータであってもよいし、携帯電話やＰＤＡ等の携帯情報端末であってもよい。
【００３０】
＜電子メールの警告装置の構成＞
次に、図２を用いて、本実施形態に係る電子メールの警告装置について説明する。
本実施形態に係る電子メールの警告装置は、図２に示すように、メール受信部（メール受信手段）１１と、クラスタ決定部（クラスタ決定手段）１２と、クラスタ情報格納部（格納手段）１３と、クラスタ情報監視部（監視手段）１４と、警告発信部（警告発信手段）１５と、プロファイル格納部（プロファイル格納手段）１６とから構成されている。
【００３１】
メール受信部１１は、例えば、インターネット網５を介して、ユーザ端末２ａ〜２ｃから送信された電子メールを受信し、受信した電子メールをクラスタ決定部１２に出力する。なお、本実施形態における電子メールには、例えば、顧客からの問い合わせメールやニュース配信メール、特定の話題・業務に関して情報を共有する目的のメーリングリスト等を含む。
【００３２】
クラスタ決定部１２は、受信した電子メールの内容からクラスタ分析を行い、適切なクラスタを決定する。ここで、クラスタ分析とは、似ているデータ同士は同じ振る舞いをするという前提のもとに、似ているデータは同じクラスタに、似ていないデータは別なクラスタにとデータをグループ化する分析手法である。
【００３３】
すなわち、クラスタは、そのクラスタ内のほかのデータとは似ているが、違うクラスタ内のデータとは似ていないようなデータの集合である。この分析では、通常、データを多次元空間内の点とみなし、距離を定義し、距離の近いものを似ているとする。距離の計算では、カテゴリデータに対しては数量化を行い、距離を計算する。なお、クラスタ分析では、分類分析と異なり、既存のクラスタに対応する教師値が存在しない。このような学習は教師なし学習と呼ばれ、データの傾向を明らかにするために使われる。
【００３４】
例えば、本実施形態の場合、大量に到着する電子メールから緊急を要する事態を検知する場合、既に、緊急を要する事態を検知するパターンが解っている場合には、分類分析により分類を行うが、緊急を要する事態を検知するパターンが解っていない場合にはクラスタ分析を行い、緊急を要する事態を検知する。
【００３５】
本実施形態においては、クラスタ決定部１２が、電子メールの文面を単語の重みつきベクタ等で表現して、電子メールの文面の表現と電子メールの文面の表現の集合であるクラスタとの類似度を測り、最も類似していて、かつ類似度が一定以上に達しているものをその電子メールのクラスタとして決定する。
【００３６】
クラスタ情報格納部１３は、クラスタ決定部１２において決定されたクラスタごとに受信した電子メールを格納する。なお、ハードディスク、ＲＡＭ（Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｍｅｍｏｒｙ）であってもよく、また、単一のハードウェアで構成されている必要はなく、個別の記録部や専用装置であってもよい。クラスタ情報監視部１４は、クラスタ情報格納部１３を定期的に監視して、各クラスタにおける電子メールの到着状況を監視する。
【００３７】
具体的には、所定のクラスタが作成されてからの総時間数に過去一定時間にその所定のクラスタに到着した総メール数を乗じたものをその所定のクラスタの総メール数で除した値をクラスタごとに求める。または、総時間数に過去一定時間にその所定のクラスタに到着した総メール数を乗じたものをその所定のクラスタの総メール数で除した値をクラスタごとに求めてもよい。
【００３８】
なお、上記の関数はあくまでも一例であり、総メール数、所定のクラスタへの総メール数、過去一定時間の総到着数、過去一定時間の所定のクラスタへの到着数、総時間数、所定のクラスタが作成されてからの総時間数等を引数として定義される別の関数を用いてもよい。
【００３９】
警告発信部１５は、特定のクラスタにおける電子メールの到着状況、すなわち、クラスタ情報監視部１４において関数により算出した各クラスタ毎の値が予め定められた閾値を超えたときに警告を発する。警告の方法としては、特定のメールアドレスに警告メールを配信する、ネットワーク上の特定の端末または特定のユーザに対し、メッセンジャーメッセージを配信する、ネットワーク上のモニタリングプログラムに警告メッセージを表示する、ネットワーク上のモニタリングプログラムで警告音声を再生する、ネットワーク上のモニタリングプログラムで警告映像、警告アイコンを表示する等の方法がある。なお、警告メッセージ内に、警告の原因となったクラスタを特徴付ける電子メールの文面や電子メールのタイトル、電子メール発信者名、語句、文、表現、電子メール文面の断片、自動生成された要約文を含めてもよい。また、警告の原因となったクラスタと類似したプロファイルに関係付けられた文面を表示したり、画像を表示したり、色彩を表示したり、アイコンを表示したり、音声ファイルを再生したり、音声ファイルの再生音量を変更したり、音声ファイルの再生速度を変更したりしてもよい。
【００４０】
プロファイル格納部１６は、電子メールの本文中に出現する語句の重み付きベクタや電子メールの到着回数等のプロファイル情報を格納する。警告発信部１５は、プロファイル格納部１６に格納されたプロファイルに応じて警告内容を決定する。具体的には、警告発信部１５が警告対象のクラスタと、プロファイル格納部１６に格納されたプロファイルとのマッチング処理を行い、最も適切に合致したプロファイルに対応した書式にそって警告メッセージを作成する。
【００４１】
なお、このようなマッチング処理を警告発信部１５が実行するのは、すべてのクラスタに対して、プロファイルマッチングを行うことにより、電子メールの到着数が少なく、本来であれば警告を発しないような場合においても、警告を発することができるためである。
【００４２】
また、警告メールには、警告対象のクラスタを特徴付ける語句を含めることができる。警告対象のクラスタを特徴付ける語句については、クラスタのセントロイドから特徴付ける語句を抽出する方法であるＲｏｃｃｈｉｏ抽出やＲｏｂｅｒｔｓｏｎ＝Ｓｐａｒｋ−Ｊｏｎｅｓの確率的重み付け、もしくは、その拡張であるｗｐｑ重み付けにより特徴付ける語句を取得する方法を用いてもよい。
【００４３】
さらに、警告メールに警告対象のクラスタのメール本文から自動的に生成された要約文を付加してもよい。この要約文の抽出には、ＴＦ＊ＩＤＦ重み付けを用いた重要文抽出法などを用いてもよい。
【００４４】
また、各電子メールの文面を電子メール本文中に出現する語句の重み付きベクタで表現すると、クラスタはそのセントロイドで表現される。したがって、プロファイルとセントロイドとの類似度を測ることにより、最も適したプロファイルを選択して、そのプロファイルに関連付けられて予め記述された方法により警告を発することができる。
【００４５】
＜電子メールの警告装置の動作＞
次に、図３を用いて、本実施形態に係る電子メールの警告装置の動作について説明する。
まず、メール受信部１１が電子メールを受信する。メール受信部１１は、受信した電子メールを送信アドレスごとに分類して、クラスタ決定部１２に出力する（ステップＳ１０１）。クラスタ決定部１２は、メール受信部１１から入力した電子メールの内容にしたがってクラスタ分析を実行し（ステップＳ１０２）、その結果、クラスタ情報格納部１３に適切なクラスタがあるか否かを判断する（ステップＳ１０３）。
【００４６】
そして、適当なクラスタがある場合には、そのクラスタに入力した電子メールを格納し（ステップＳ１０３のＹＥＳ、ステップＳ１０４）、適当なクラスタがない場合には、新たなクラスタをクラスタ情報格納部１３内に作成して入力した電子メールを格納する（ステップＳ１０３のＮＯ、ステップＳ１０５）。
【００４７】
クラスタ情報監視部１４は、各クラスタにおける電子メールの格納状況を定期的に監視する（ステップＳ１０６）。例えば、具体的には、所定のクラスタが作成されてからの総時間数に過去一定時間にその所定のクラスタに到着した総メール数を乗じたものをその所定のクラスタの総メール数で除した値をクラスタごとに求める。または、総時間数に過去一定時間にその所定のクラスタに到着した総メール数を乗じたものをその所定のクラスタの総メール数で除した値をクラスタごとに求める。
【００４８】
警告発信部１５は、特定のクラスタにおける電子メールの到着状況、すなわち、図４に示すように、クラスタ情報監視部１４において関数により算出した各クラスタ毎（図４のクラスタＡ〜Ｉ）の値（図４の縦軸の到達頻度）が予め定められた閾値（図４の点線部）を超えたときに警告を発する（図４においては、クラスタＤについて警告を発する）（ステップＳ１０７のＹＥＳ、ステップＳ１０８）。一方で、クラスタ情報監視部１４において関数により算出した各クラスタ毎の値が予め定められた閾値を超えていないときは、ステップＳ１０７に戻り待機する（ステップＳ１０７のＮＯ）。
【００４９】
したがって、本実施形態によれば、電子メールの受信者にとって予期しない事態が発生した場合においても、大量に受信された電子メールの中から、緊急度を有する電子メールを的確に抽出し、ユーザに対して、その旨を報知することができる。また、様々な形態で、その緊急度合いに応じた警告を発することができるため、ユーザに警告情報を的確に伝達することができる。
【００５０】
以上、この本発明の実施形態につき、図面を参照して詳述してきたが、具体的な構成はこの実施形態に限られるものではなく、この発明の要旨を逸脱しない範囲の設計等も含まれる。
【図面の簡単な説明】
【００５１】
【図１】本発明の一実施形態による電子メールの警告装置が適用される電子メール配信システムの構成を示した構成図である。
【図２】本実施形態に係る電子メールの警告装置の構成を示すブロック図である。
【図３】本実施形態に係る電子メールの警告装置の処理を示したフローチャートである。
【図４】各クラスタへの電子メールの到達頻度と閾値との関係を示した図である。
【符号の説明】
【００５２】
１・・・メール配信サーバ、２ａ〜２ｃ・・・ユーザ端末、５・・・インターネット網、１１・・・メール受信部（メール受信手段）、１２・・・クラスタ決定部（クラスタ決定手段）、１３・・・クラスタ情報格納部（格納手段）、１４・・・クラスタ情報監視部（監視手段）、１５・・・警告発信部（警告発信手段）、１６・・・プロファイル格納部（プロファイル格納手段）
【図１】
0004808030.tif 000002
【図２】
0004808030.tif 000003
【図３】
0004808030.tif 000004
【図４】
0004808030.tif 000005