(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
トレーニング者の肩幅よりも長いバーと、
前記バーと直交する回転軸を介して前記バーの中間部に回転自在に取り付けられ、トレーニング者が前記回転軸の両側の部分を手で握って操作するように形成された押圧操作部と、
前記押圧操作部を介して前記バーに与えられる押圧力と背反する負荷を前記バーの両端に与える負荷付与手段と、
を備えたことを特徴とするトレーニング器具。
【請求項２】
前記押圧操作部は、前記回転軸を介して前記バーに回転自在に取り付けられた回転体と、前記回転軸と平行な支軸を介して前記回転体に回転自在に取り付けられた一対のハンドルと、を有することを特徴とする請求項１記載のトレーニング器具。
【請求項３】
前記押圧操作部は、前記バーの中心軸まわりに略１８０°回転した位置に移動可能であると共に、この位置において前記押圧操作部を介して前記バーに引張力を与えると、該引張力と背反する負荷が前記負荷付与手段により前記バーに与えられることを特徴とする請求項１記載のトレーニング器具。
【請求項４】
前記押圧操作部に代えて片手操作用の押圧操作部を前記回転軸を介して前記バーに回転自在に取り付け可能であることを特徴とする請求項１記載のトレーニング器具。
【請求項５】
前記一対のハンドルを一方が他方に対して前記回転軸の軸方向に段差が生じるように前記回転体に取り付け可能であることを特徴とする請求項２記載のトレーニング器具。
【請求項６】
トレーニング者の運動量を算出して表示する運動量表示手段を備えたことを特徴とする請求項１記載のトレーニング器具。
【請求項７】
仮想の対戦相手である人形をトレーニング者の正面に対向配置した状態で前記バーに取り付け可能であることを特徴とする請求項１記載のトレーニング器具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、主として上肢や体幹の筋力を強化するためのトレーニング器具に関し、特に柔道のトレーニングに好適なものに関する。
【背景技術】
【０００２】
周知のように、柔道は、相手に各種の技を掛けて倒す格闘技であり、相手を引き付ける力、押す力、腰を捻る力等の強化が必要不可欠である。
【０００３】
現在、相手を引き付ける力を強化するためのトレーニング器具は存在するが、相手を押す力や腰を捻る力を強化するために開発されたトレーニング器具は存在しない。
【０００４】
また、従来より、上肢や体幹の筋力を強化するトレーニング器具は存在するが、単純な動作を繰り返し行うものが殆どであり、立位姿勢で柔道の取り組みにおける複雑な挙動に近似した動作でトレーニングを行うことができるものは存在せず、そのようなトレーニング器具の開発が要望されていた。
【発明の開示】
本発明は上記事情に鑑みて創案されたものであり、その目的は、主として上肢や体幹の筋力を強化するトレーニング器具であって、特に柔道のトレーニングに好適なものを提供することにある。
【０００５】
上記目的を達成するために、本発明に係るトレーニング器具は、
トレーニング者の肩幅よりも長いバーと、
前記バーと直交する回転軸を介して前記バーの中間部に回転自在に取り付けられ、トレーニング者が前記回転軸の両側の部分を手で握って操作するように形成された押圧操作部と、
前記押圧操作部を介して前記バーに与えられる押圧力と背反する負荷を前記バーの両端に与える負荷付与手段と、
を備えたことを特徴としている。
【図面の簡単な説明】
【０００６】
【図１】図１は、本発明の第１の実施形態のトレーニング器具１の全体斜視図である。
【図２】図２は、トレーニング器具１の一部平面図である。
【図３】図３は、図２の一部拡大断面図である。
【図４】図４は、図２の一部拡大断面図である。
【図５】図５は、トレーニング器具１の一部拡大斜視図である。
【図６】図６は、トレーニング器具１の使用方法の説明図である。
【図７】図７は、本発明の第２の実施形態のトレーニング器具１０１の全体斜視図である。
【図８】図８は、トレーニング器具１０１の平面図である。
【図９】図９は、トレーニング器具１０１の踏台１０４の側面図である。
【図１０】図１０は、トレーニング器具１０１の使用方法の説明図である。
【図１１】図１１は、本発明の第３の実施形態のトレーニング器具２０１の全体斜視図である。
【図１２】図１２は、トレーニング器具２０１の側面図である。
【図１３】図１３は、トレーニング器具２０１の使用方法の説明図である。
【図１４】図１４は、本発明の第４の実施形態のトレーニング器具３０１の全体斜視図である。
【図１５】図１５は、トレーニング器具３０１の平面図である。
【図１６】図１６は、トレーニング器具３０１の使用方法の説明図である。
【図１７】図１７は、第１の実施形態の変形例を示す図である。
【図１８】図１８は、第１の実施形態の変形例を示す図である。
【図１９】図１９は、第１の実施形態の変形例を示す図である。
【図２０】図２０は、第１の実施形態の変形例を示す図である。
【図２１】図２１は、第１の実施形態の変形例を示す図である。
【図２２】図２２は、第２の実施形態の変形例を示す図である。
【図２３】図２３は、第２の実施形態の変形例を示す図である。
【図２４】図２４は、第２の実施形態の変形例を示す図である。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００７】
以下、本発明の一実施形態を図面に基づいて説明する。図１は本発明の第１の実施形態のトレーニング器具１の全体斜視図、図２はトレーニング器具１の一部拡大平面図、図３、図４は図２の一部拡大断面図、図５はトレーニング器具１の一部拡大斜視図、図６はトレーニング器具１の使用方法の説明図である。
【０００８】
図１に示すように、このトレーニング器具１は、金属等の剛性を有する材料により形成されたバー２を備えている。このバー２は、一般的な体格のトレーニング者の肩幅よりも長く形成されており、トレーニング者の前方に水平に配置した状態で両端がトレーニング者の側方に数１０ｃｍ程度突出する。
【０００９】
このバー２の長さ方向中央部には押圧操作部３が取り付けられている。この押圧操作部３は、金属等の剛性を有する材料により形成されており、バー２と平行に延びる細長いハンドルバー４（回転体）と、その両端に取り付けられたハンドル５、５とを有している。
【００１０】
バー２の長さ方向中央部には筒状の支持部材６が固定されている。図２に示すように、この支持部材６は、径外方向に突出した突出部６ａを有しており、ハンドルバー４は、この突出部６ａの先端部にネジ７（回転軸）を介して取り付けられている。
【００１１】
図３に示すように、突出部６ａとハンドルバー４の間、及びネジ７の頭部７ａとハンドルバー４の間にはそれぞれスラストベアリング８が介挿されており、ハンドルバー４は、バー２と直交するネジ７の軸部７ｂのまわりにスムーズに回転することができる。
【００１２】
図４に示すように、ハンドル５は、複数本の棒材を組み合わせることにより形成されたロの字形のもので、トレーニング者が手で握る握り部５ａは円柱状に形成されている。この握り部５ａと対向する前部５ｂの長さ方向中央部が、ネジ９（支軸）を介してハンドルバー４の端部に取り付けられている。
【００１３】
すなわち、前部５ｂの長さ方向中央部には貫通孔５ｃが形成され、この貫通孔５ｃには断面ハット形の筒状のライナー１０が回転しないように嵌着されている。このライナー１０は、摩擦係数が低い材料により形成されており、ネジ９の軸部９ｂ（ネジ７の軸部７ｂと平行）が回転自在に嵌合している。
【００１４】
そして、ハンドルバー４の先端部には、ネジ９の軸部９ｂの先端が螺合するネジ孔１１が設けられている。ハンドルバー４とハンドル５の前部５ｂの間、及びライナー１０とネジ９の頭部９ａの間には、それぞれ微小なクリアランスが形成されており、ハンドル５は、ネジ９の軸部９ｂのまわりにスムーズに回転することができる。
【００１５】
なお、ネジ孔１１は、ハンドルバー４の両端部にそれぞれ長さ方向に所定間隔をおいて複数個ずつ設けられており、ネジ９を螺着するネジ孔１１を変更することで、ハンドル５の位置を変更することができる。
【００１６】
図１に示すように、バー２の左右両端には、バー２と直交すると共に互いに平行に延びるアーム１２が固定されている。各アーム１２の先端部には貫通孔１２ａが設けられており、この貫通孔１２ａには、ワイヤ１３の環状の端部１３ａが取り付けられている。そして、ワイヤ１３、１３の他方の端部１３ｂは、ウエイトトレーニングマシン１４（負荷付与手段）から引き出された一対のロープ１５、１５の先端部に連結されている。
【００１７】
このウエイトトレーニングマシン１４は、左右に間隔をおいて垂直に立設された一対のウエイト昇降部１６、１６と、これらを挟むように左右両側に垂直に立設された一対のガイドバー１７、１７と、これらガイドバー１７、１７間に架設された状態で昇降可能に固定されたロープガイド部１８とを備えている。
【００１８】
図５に示すように、各ウエイト昇降部１６は、垂直に立設された左右一対の案内バー１９、１９と、これらに昇降自在に取り付けられたウエイト支持部２０と、このウエイト支持部２０の下方に配置され、案内バー１９、１９に昇降自在に係合すると共に上下方向に積層された複数個の板状のウエイト２１、２１、・・・と、案内バー１９、１９の上端に取り付けられたロープ案内装置２２とを備えている。
【００１９】
トレーニングルームの床面には、壁面Ｗに沿うように長方形状の板材２３が固定されており、その上面に案内バー１９、１９が立設されている。
【００２０】
また、この板材２３の垂直上方に位置するようにトレーニングルームの壁面Ｗに長方形状の板材２４が水平に固定されており、その前面にロープ案内装置２２が固定されている。
【００２１】
ウエイト支持部２０は、案内バー１９、１９に昇降自在に係合すると共に上面に左右一対の軸受板２５、２５を有しており、この軸受板２５、２５により滑車２６が垂直かつ回転自在に軸支されている。また、ウエイト支持部２０の下面から、各ウエイト２１を貫通するシャフト２７が垂直下方に向けて突出している。
【００２２】
シャフト２７には、前後に貫通する貫通孔２７ａ、２７ａ、・・・が軸方向に一定間隔をおいて設けられており、その間隔は一つのウエイト２１の厚みと等しくなっている。
【００２３】
各ウエイト２１には、前後に貫通するピン挿通孔２１ａと、上下に貫通すると共にシャフト２７を貫通させるシャフト挿通孔２１ｂとが設けられている。
【００２４】
各ウエイト２１が上下に重なり合った状態で、最上位に位置するウエイト２１の上面にウエイト支持部２０が当接すると、シャフト２７の各貫通孔２７ａがいずれかのウエイト２１のピン挿通孔２１ａと整合する。任意のウエイト２１のピン挿通孔２１ａにピン２８を挿通すると、このピン２８は、そのウエイト２１及びシャフト２７を貫通して先端部がシャフト２７の後方に突出する。
【００２５】
この状態でウエイト支持部２０が上昇すると、ピン２８を挿通したウエイト２１及びその上方に位置する全てのウエイト２１がウエイト支持部２０に吊り下げられた状態で一緒に上昇する。したがって、ピン２８を挿通するウエイト２１を変更することで、ウエイト支持部２０に吊り下げられるウエイト２１の個数を調節することができる。
【００２６】
ロープ案内装置２２は、案内バー１９、１９の上端及び板材２４に固定されたハウジング２９と、このハウジング２９に水平方向に回動自在に軸支された軸受部３０と、この軸受部３０に垂直かつ回転自在に軸支された滑車３１とを備えている。
【００２７】
ガイドバー１７、１７は、上端が支持部材３２を介して板材２４に固定され、下端が板材２３に固定されている。
【００２８】
ロープガイド部１８は、ガイドバー１７、１７に水平且つ昇降可能に固定された板状の支持部材３４と、この支持部材３４の前面の左右両端に取り付けられた一対のホルダー３５、３５と、各ホルダー３５に水平方向に回動自在に軸支された軸受部３６と、各軸受部３６に垂直かつ回転自在に軸支された滑車３７と、支持部材３４の左右両端の上部に固定された軸受部３８と、各軸受部３８に垂直かつ回転自在に軸支された滑車３９とを備えている。
【００２９】
なお、各軸受部３６の前端部には、滑車３７から引き出されたロープ１５を前方に案内するゲート部４０が設けられている。また、各軸受部３８の前端部にはガイド棒４１が設けられ、滑車３９との間にロープ１５を通す隙間を形成している。
【００３０】
ゲート部４０に引き込まれたロープ１５は、滑車３７の外周部に巻き掛けられ、ホルダー３５の頂部の貫通孔３５ａを貫通して滑車３９の外周部に係合し、その上方の滑車３１の外周部に巻き掛けられて下方に延伸し、滑車２６の外周部に巻き掛けられて上方に延伸し、上端がハウジング２９の下面に取り付けられている。
【００３１】
ゲート部４０から引き出されたロープ１５を前方に引っ張ると、ウエイト支持部２０及びこれらに吊り下げられるウエイト２１が上昇し、ロープ１５を引っ張る力を緩めると、ウエイト支持部２０及びウエイト２１が下降する。
【００３２】
次に、このトレーニング器具１の使用方法を図６に基づいて説明する。トレーニング者が両手で押圧操作部３のハンドル５、５を握って前方に押圧すると、その押圧力が支持部材６を介してバー２に伝達され、さらにアーム１２、１２、ワイヤ１３、１３を介してロープ１５、１５（図５参照）に伝達される。
【００３３】
これにより、各ウエイト支持部２０に上昇方向の力が与えられ、ウエイト支持部２０及びこれに吊り下げられたウエイト２１が持ち上がるため、これらの重量がロープ１５、１５に作用する。その重量は、ワイヤ１３、１３及びアーム１２、１２を介してバー２の両端に伝達され、バー２に後方への負荷を与える。
【００３４】
トレーニング者が、この負荷に負けないように両腕を突き出して押圧操作部３を前方に押圧する動作を繰り返すことで、上腕や体幹の筋力を強化することができる。また、押圧操作部３が両方向に３６０°回転自在で不安定であるため、手首を鍛えることができると共に前腕の筋力も強化することができる。
【００３５】
また、本実施形態では、ハンドル５、５が両方向に３６０°回転自在となっており、手首を回すことができるため、手首や腕の角度が柔道着を掴む手首や前腕の角度に近いものとなり、柔道の取り組みで行われる押しや引きの動作と極めて近似した動作及びイメージでトレーニングを行うことができる。なお、ハンドル５の握り部５ａに柔道着と同じ素材の布を巻き付けておくことで、より実際の柔道の取り組みに近似したイメージでのトレーニングが可能となる。
【００３６】
また、押圧操作部３を押圧する際には、ハンドル５、５をしっかりと握って両腕を前方に突き出すため、握力や肩の筋力を強化することもできる。さらに、押圧操作部３を押圧する際には足を踏ん張ってバランスをとる必要があるため、上半身だけでなく下半身の筋力を強化することもできる。特に、上腕筋、前腕筋、腹直筋、大胸筋、広背筋等を鍛えることができる。
【００３７】
また、本実施形態では、ロープ１５、１５を介してバー２の両端を引っ張って負荷を与えるようにしているため、バー２が不安定で、押圧操作部３を操作する際にバー２が垂直面内で揺動する。このような構造であると、下半身の強化に特に有効である。
【００３８】
このトレーニング器具１でトレーニング行うことにより、柔道の取り組みにおいて、相手の引き付けや押しに対し、腕で突っ張って抵抗する力をつけることができる。
【００３９】
なお、ウエイトトレーニングマシン１４がバー２に与える負荷の大きさは、ウエイト支持部２０に吊り下げられるウエイト２１の個数を変更することにより調節可能である。また、ロープ１５、１５の床面からの高さは、ロープガイド部１８の支持部材３４を昇降させることにより調節可能である。
【００４０】
また、本実施形態では、ロープガイド部１８の滑車３７、３７を支持する軸受部３６、３６が水平方向に回動自在であるため、トレーニング者が両腕を突き出す方向を変えた場合に、ワイヤ１３、１３が外れたり、捻れを起こして余計な抵抗力を生むことがないので安全度が高い。
【００４１】
さらに、ウエイト２１の重量を計測することで、バー２に与える負荷の大きさを知ることができるため、数値的根拠に基づいた合理性の高いトレーニングを行うことができる。
【００４２】
図１７〜図２１は上記第１の実施形態の変形例を示している。
【００４３】
図１７に示す例では、支持部材６をバー２の中心軸まわりに回転させて任意の位置で固定できるようになっている。押圧操作部３をバー２の中心軸まわりに略１８０°回転した位置に回動させて固定し、この位置において押圧操作部３を介してバー２に矢印方向に引張力を与えると、この引張力と背反する負荷がウエイトトレーニングマシン１４（図１参照）によってバー２の両端に与えられることになる。このようにすることで、両手で相手を掴んで引き付ける際の動作と近似した動作でトレーニングを行うことができる。
【００４４】
図１８に示す例では、押圧操作部３に代えて片手操作用の押圧操作部４２をネジ７を介して回転自在に取り付け可能となっている。この押圧操作部４２は、押圧操作部３のハンドル５と同様に形成され、トレーニング者が片手で握って操作する。このようにすることで、片手で相手を掴んで押す際の動作と近似した動作でトレーニングを行うことができる。
【００４５】
図１９に示す例では、一対のハンドル５を一方が他方に対してネジ７の軸方向に段差Ｘが生じるようにハンドルバー４に取り付け可能となっている。すなわち、一方のハンドル５とハンドルバー４の間に段差Ｘに相当する高さのスペーサ５０を挿入することができるようになっている。このようにすることで、一方の腕を伸ばして他方の腕を縮めた状態でトレーニングを行うことができるため、様々な取り組み態様に対応したトレーニングを行うことができる。
【００４６】
図２０に示す例では、トレーニング者の運動量を算出して表示する運動量表示手段４３を備えている。この運動量表示手段４３は、昇降するウエイト２１の個数及び昇降回数をカウントするカウンタ４４と、このカウンタ４４の検出値に基づいて運動量を算出する計数回路４５と、この計数回路４５が算出した運動量を表示する表示装置４６とを備えている。
【００４７】
なお、計数回路４５や表示装置４６は、専用に設計されたものでもよいし、一般的なパーソナルコンピュータを利用して、ソフトウエアのみを新規に作成するようにしてもよい。また、表示される運動量は特に限定されないが、例えば昇降回数、総重量、運動エネルギー（カロリー）等を表示することができる。このようにすることで、数値的根拠に基づいた合理的なトレーニングを行うことができる。
【００４８】
図２１に示す例では、仮想の対戦相手である人形４７をバー２に取り付けるための人形取付部４８を備えている。この人形取付部４８は棒状のもので、一端が支持部材６の外周面に固定され、バー２と直交する方向に突出している。人形４７をトレーニング者の正面に対向配置し、固定部材４９によって人形取付部４８の先端に固定する。このようにすることで、実際の取り組みをイメージしたトレーニングを行うことができる。
【００４９】
なお、図１７乃至図２１に示した例は、単独で実施してもよいし、幾つかを適宜組み合わせて実施してもよい。
【００５０】
また、バー２に作用する押圧力や引張力の大きさに応じてバー２の一端側に作用する負荷の大きさと他端側に作用する負荷の大きさが瞬時に不均衡になるように構成してもよい。このようにすると、実際の柔道の取り組みにおける変化に富んだ動きに近似したトレーニングが可能となる。
【００５１】
そのような作用効果を奏する機構としては、例えば、一方のウエイト昇降部１６にクラッチ機構を設けて、そのウエイト昇降部１６に連結されたワイヤ１５の速度が一定速度を超えるとクラッチ機構が作動してワイヤ１５への負荷の伝達が遮断されるようにしたもの等が考えられる。
【００５２】
また、バー２を押したり引いたりする動作が急停止した場合にウエイト２１が急降下するのを防ぐ機構を設けておくと安全である。そのような機構としては、例えば、ワイヤ１５を案内する滑車に、遠心力が所定値以上になると揺動するフライウエイトと、このフライウエイトが揺動するとワイヤ１５を掴んで把持するブレーキシューとを設けたもの等が考えられる。
【００５３】
次に、本発明の第２の実施形態を説明する。図７は本発明の第２の実施形態のトレーニング器具１０１の全体斜視図、図８はトレーニング器具１０１の平面図、図９はトレーニング器具１０１の踏台１０４の側面図、図１０はトレーニング器具１０１の使用方法の説明図である。
【００５４】
図７に示すように、このトレーニング器具１０１は、細長いバー１０２を備えている。このバー１０２は、一般的な体格のトレーニング者の肩幅よりも長く形成されており、トレーニング者が肩の上に担いだ状態で端部がトレーニング者の両側に数１０ｃｍずつ突出する。
【００５５】
図８に示すように、バー１０２は、金属等の剛性を有する材料で形成されたバー本体１０２ａを有しており、その左右両端には環状の連結部１０２ｂが形成されている。各連結部１０２ｂには、ゴム等で形成された複数本の紐状の弾性体１０３、１０３・・・が挿通されている。また、バー本体１０２ａの外周面には、樹脂材料で形成された弾性を有するチューブ１０２ｃが装着されている。
【００５６】
１０４は踏台で、床面上に載置されており、剛性を有する矩形状の板材により形成されている。図９に示すように、踏台１０４の下面には、踏台１０４が床面に対して滑るのを防止するべく、摩擦係数が高い材料により形成されたシート部材１０５（滑り止め手段）が貼着されている。
【００５７】
踏台１０４の上面の各角部には、環状の連結部材１０６が立設されており、各連結部材１０６には、連結環１０７を介して弾性体１０３が連結されている。各弾性体１０３は連結部１０２ｂ及び連結環１０７に挿通され、両端（図示せず）が互いに結ばれている。弾性体１０３は連結環１０７及び連結部１０２ｂに対して着脱自在であり、弾性体１０３の数を変更したり、他の弾性体と交換することで、バー１０２に与える負荷の大きさを調節することができる。
【００５８】
次に、このトレーニング器具１０１の使用方法を図１０に基づいて説明する。トレーニング者が踏台１０４上に乗り、バー１０２を肩の上に水平に担いで持ち上げると、各弾性体１０３が弾性限度内で伸長し、バー１０２の左右両端に下向きの負荷が発生する。また、肩の上に担いだバー１０２を左右に捻ることにより、各弾性体１０３が弾性限度内で伸縮し、捻りと背反する負荷がバー１０２の左右両端に発生する。
【００５９】
バー１０２を肩の上に担いで膝を屈伸するスクワット動作を繰り返し行うと共に、その動作の途中でバー１０２を左右に捻ることで、下半身や体幹の筋力を強化することができる。なお、バー１０２を後手で腰の高さに引き上げて左右に捻るようにしてもよい。スクワット動作を行う際には、身体を屈伸する動作をゆっくり行うと、弾性体１０３の負荷が上体や膝に作用する時間が長くなり、効果的である。
【００６０】
このような動作を行うことにより、特に、大腿四頭筋、大腿二頭筋（ハムストリング）、腓腹筋及びヒラメ筋（ふくらはぎ）、広背筋、腹筋、大殿筋等を鍛えることができる。これにより、柔道に必要な体の芯を作ることができ、技を掛けたときや競り合ったときの体のバランスを良くすることができる。
【００６１】
このトレーニング器具１０１は、弾性体１０３によってバー１０２に負荷を与えるようにしているため、バー１０２を比較的軽量にすることができる。したがって、重量で負荷を与えるトレーニング器具（例えば、スクワットシャフト等）に比べ、捻ったときに働く慣性力が小さいため、過大なねじり力や捻り力が身体に作用せず、安全であると共に素早い動作でのトレーニングが可能である。
【００６２】
また、このトレーニング器具１０１は、極めて簡素な構造であり、製作費用が安価であると共に、移動が容易であるという利点がある。
【００６３】
さらに、弾性体１０３の弾発力を計測することで、バー１０２に与える負荷の大きさを知ることができるため、数値的根拠に基づいた合理性の高いトレーニングを行うことができる。
【００６４】
なお、本実施形態では、床面上に載置した踏台１０４に弾性体１０３を取り付けるようにしているが、弾性体１０３を適宜の取付手段を介して床面に取り付けるようにしてもよい。
【００６５】
図２２〜図２４は上記第２の実施形態の変形例を示している。
【００６６】
図２２に示す例では、バー１０２の各連結部１０２ｂが、踏台１０４の各連結部材１０６に対して、それぞれ複数本の弾性体１０３及びそれらの間に設けられた複数個の連結環１０７によって連結されており、連結環１０７と弾性体１０３の数を任意に増減することができるようになっている。このようにすると、踏台１０４からバー１０２までの高さを調節できるため、背丈の異なる複数のトレーニング者に対応することができる。また、弾性体１０３の数を変更したり、弾性体１０３を弾発力が異なるものに取り替えることで、バー１０２に与える負荷の大きさを調節することができる。
【００６７】
図２３に示す例では、トレーニング者の運動量を算出して表示する運動量表示手段１０８を備えている。この運動量表示手段１０８は、バー１０２の昇降回数をカウントするカウンタ１０９と、このカウンタ１０９の検出値に基づいて運動量を算出する計数回路１１０と、この計数回路１１０が算出した運動量を表示する表示装置１１１とを備えている。
【００６８】
なお、計数回路１１０や表示装置１１１は、専用に設計されたものでもよいし、一般的なパーソナルコンピュータを利用して、ソフトウエアのみを新規に作成するようにしてもよい。また、表示される運動量は特に限定されないが、例えば昇降回数、総重量、運動エネルギー（カロリー）等を表示することができる。このようにすることで、数値的根拠に基づいた合理的なトレーニングを行うことができる。
【００６９】
図２４に示す例では、踏台１０４を、前後に延びる中心線１１２に沿って左右一対の分割部１０４ａ、１０４ｂに等分割すると共に、これらの境界部に設けた一対の蝶番１１３によって分割部１０４ａ、１０４ｂを回動可能に連結しており、踏台１０４を中心線１１２に沿って折り畳み可能としている。このようにすると、踏台１０４を折り畳んでコンパクトにすることができるため、運搬性及び収納性が向上する。
【００７０】
なお、図２２乃至図２４に示した例は、単独で実施してもよいし、幾つかを適宜組み合わせて実施してもよい。
【００７１】
次に、本発明の第３の実施形態を説明する。図１１は本発明の第３の実施形態のトレーニング器具２０１の全体斜視図、図１２はトレーニング器具２０１の側面図、図１３はトレーニング器具２０１の使用方法の説明図である。
【００７２】
このトレーニング器具２０１は、トレーニング者がトレーニングを行うスペースの両側に配置された二つの固定物Ｓ、Ｓ間に連結して使用するものであって、固定物Ｓ、Ｓの間隔よりも短いバー２０２を備えている。このバー２０２は、一般的な体格のトレーニング者の肩幅よりも長く形成されており、トレーニング者の前方に配置した状態で端部がトレーニング者の両側に数１０ｃｍずつ突出する。なお、固定物Ｓは、既存のもの（例えば他のトレーニング器具の支柱等）を利用してもよいし、専用に設計されたものでもよい。
【００７３】
図１２に示すように、バー２０２は、金属等の剛性を有する材料で形成されたバー本体２０２ａを有しており、その左右両端には環状の連結部２０２ｂが形成されている。各連結部２０２ｂには、ゴム等で形成された複数本の紐状の弾性体２０３、２０３、・・・が連結環２０４を介して取り付けられている。
【００７４】
各弾性体２０３は連結環２０４に挿通され、固定物Ｓの外周部に巻き掛けられて両端（図示せず）が互いに結ばれている。弾性体２０３は連結環２０４及び固定物Ｓに着脱自在であり、弾性体２０３の数を変更したり、他の弾性体に取り替えることにより、バー２０２に与える負荷の大きさを調節することができる。
【００７５】
次に、このトレーニング器具２０１の使用方法を図１３に基づいて説明する。トレーニング者がバー２０２を両手で持ち、身体を軸にした回転、捻り、踏み込み等を行うことで、これらの動作と背反する負荷がバー２０２の左右両端に発生する。
【００７６】
バー２０２は、各弾性体２０３の弾性限度内において自由に動かすことができるため、全身の筋力を強化することができる。特に、前腕筋、上腕二等筋、上腕三等筋、大腿四等筋、広背筋等を鍛えることができる。
【００７７】
また、このトレーニング器具２０１は、弾性体２０３でバー２０２に負荷を与えるようにしているため、バー２０２を比較的軽量にすることができる。したがって、捻ったときに働く慣性力が小さいため、過大なねじり力や捻り力が身体に作用せず、安全であると共に素早い動作でのトレーニングが可能である。
【００７８】
トレーニング者は、バー２０２を自由にかつ素早く動かすことができるので、実際の柔道の取り組みと近似した動作及びイメージでトレーニングを行うことができる。
【００７９】
例えば、右足で踏み込みながら左手でバー２０２を押し、右手でバー２０２を引いて身体を右に捻ることで、左の大外刈りと同様の動作を行うことができる。
【００８０】
また、右足、左足の順に踏み込みながら、右手でバー２０２を押し、左手でバー２０２を引き、身体を左に１８０°捻ることで、右の担ぎ技と同様の動作を行うことができる。
【００８１】
このトレーニング器具２０１は、極めて簡素な構造であり、製作費用が安価であると共に、軽量であるため移動が容易であるという利点がある。
【００８２】
また、弾性体２０３の弾発力を計測することで、バー２０２に与える負荷の大きさを知ることができるため、数値的根拠に基づいた合理性の高いトレーニングを行うことができる。
【００８３】
また、バー２０２を連結する固定物が有る場所であれば、いかなる場所でもトレーニングを行うことができるという利点も有る。
【００８４】
次に、本発明の第４の実施形態を説明する。図１４は本発明の第４の実施形態のトレーニング器具３０１の全体斜視図、図１５はトレーニング器具３０１の平面図、図１６はトレーニング器具３０１の使用方法の説明図である。
【００８５】
図１４に示すように、このトレーニング器具３０１は、トレーニング者がトレーニングを行うスペースの周囲に配置された複数の固定物Ｓ’、Ｓ’・・・に連結して使用するものであって、トレーニング者の胴体に巻着される胴巻き部３０２を備えている。
【００８６】
なお、固定物Ｓ’は、既存のもの（例えば他のトレーニング器具の支柱等）を利用してもよいし、専用に設計されたものであってももよい。
【００８７】
図１５に示すように、胴巻き部３０２は、樹脂材料で形成された可撓性チューブ３０３と、このチューブ３０３内に挿通されると共に両端がチューブ３０３から突出したチェーン３０４と、このチェーン３０４の一端に取り付けられたフック状の係止具３０５とを備えている。
【００８８】
胴巻き部３０２は楕円状に形成されており、その長径方向両端には、ゴム等で形成された複数本の紐状の弾性体３０６、３０６・・・が一対の連結環３０７、３０７を介して連結されている。各弾性体３０６は両端が互いに結び合わされ、連結環３０７、３０７に挿通され、フック状の連結部材３０８及びワイヤ３０９を介して固定物Ｓ’に上下動可能に連結されている。
【００８９】
なお、弾性体３０６は連結環３０７及び連結部材３０８に着脱自在であり、弾性体３０６の数を増減したり、他の弾性体に取り替えることで、胴巻き部３０２に与える負荷の大きさを調節することができる。
【００９０】
次に、このトレーニング器具３０１の使用方法を説明する。胴巻き部３０２をトレーニング者の胴体に巻き付け、適度の強さに締め付けた状態で、チェーン３０４の一端に取り付けられた係止具３０５をチェーン３０４の他端の適所に引っ掛けて係止する。
【００９１】
図１６に示すように、トレーニング者が胴体を左右に捻ることで、各弾性体３０６が伸縮し、捻りと背反する負荷が胴巻き部３０２に作用する。この負荷はトレーニング者の胴体に直接作用するため、体幹の筋力を確実に強化することができる。特に、腹直筋や腹斜筋等を鍛えることができる。
【００９２】
また、トレーニング者が、足を前に出す、あるいは後に引く等の動作を捻りと同時に行うことで、実際の柔道の取り組みと近似した動作及びイメージでトレーニングを行うことができる。
【００９３】
このトレーニング器具３０１は、極めて簡素な構造であり、製作費用が安価であると共に、軽量であるため移動が容易であるという利点がある。
【００９４】
また、弾性体３０６で負荷を与えるようにしているため、胴巻き部３０２は軽量であり、捻ったときに働く慣性力が小さい。したがって、過大なねじり力や捻り力が身体に作用しないため、安全であると共に素早い動作でのトレーニングが可能である。
【００９５】
また、胴巻き部３０２を連結する固定物が有る場所であれば、いかなる場所でもトレーニングを行うことができるという利点がある。
【００９６】
さらに、弾性体３０６の弾発力を計測することで、胴巻き部３０２に与える負荷の大きさを知ることができるため、数値的根拠に基づいた合理性の高いトレーニングを行うことができる。
【００９７】
なお、本発明の構成は上記の各実施形態で示したものに限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲で上記実施形態に種々の改変を施すことができる。
【００９８】
また、本発明のトレーニング器具は、柔道以外のトレーニングにも使用することができる。
【産業上の利用可能性】
【００９９】
本発明のトレーニング器具は、トレーニング者が両手で押圧操作部を握って前方に押圧することにより、バーの両端に押圧方向と背反する方向の負荷が発生する。トレーニング者がこの負荷に負けないように押圧操作部を前方に押圧する動作を繰り返すことで、上腕や体幹の筋力を強化することができる。また、押圧操作部は回転自在で不安定であるため、手首を鍛えることができると共に前腕の筋力も強化することができる。また、押圧操作部を両手でしっかりと握って両腕を前方に突き出す必要があるため、握力や肩の筋力を強化することもできる。さらに、押圧操作部を押圧する際には足を踏ん張ってバランスをとる必要があるため、上半身だけでなく下半身の筋力を強化することもできる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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