(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
励磁巻線（２）並びに固定巻線（３）を有する電気機械（１）の制御方法であって、
該固定巻線（３）には出力端子（１０）においてコンバータブリッジ（５）が後置されており、
前記電気機械（１）は界磁適応調整（１１）および弱め界磁動作モード（１２）の調整領域において動作し、前記コンバータブリッジ（５）はダイオード動作モード（１３）の調整領域において動作し、前記ダイオード動作モード（１３）においては、前記コンバータブリッジ（５）のブリッジ弁は切り替えられず、かつ、並列ダイオードによってダイオード整流器として動作する、電気機械（１）の制御方法において、
１つの制御領域（１１）から隣接する制御領域（１２）への移行を、パルス幅変調器（２６）の過制御、及び電気機械（１）における固定巻線（３）の電流調整器（３４、３５）の出力の制限を、ジェネレータ動作モードにおいて、またモータ動作モードにおいても行うことを特徴とする、電気機械の制御方法。
【請求項２】
前記電気機械（１）の前記出力端子（１０）において測定されたＲＳＴ系（１）の電流値を、変換段（２１）を用いてｄ，ｑ系（２２、２４、２５）に伝送する、請求項１記載の方法。
【請求項３】
前記電流調整器（３４、３５）の出力の制限を減結合回路網において行い、該出力は前記固定子巻線（３）のインダクタンス（３６、３７）に作用する、請求項１記載の方法。
【請求項４】
前記電気機械（１）の電流調整を、ＰＩユニット（２９．１、２９．２；３９）を用いる、前記固定子巻線（３）の横軸電流調整（３４）及び直軸電流調整（３５）に分割する、請求項１記載の方法。
【請求項５】
電流調整器（３４、３５）の前記ＰＩユニットは、出力側に設けられた加算点（３０）に印加された予制御量（３１、４０）を有する、請求項４記載の方法。
【請求項６】
前記電流調整器（３４、３５）の出力側を前記減結合回路網（２４）の入力側に接続し、前記電気機械（１）の予制御を可能にする、請求項４記載の方法。
【請求項７】
前記電流調整器（３４、３５）と減結合回路網（２４）を直列に接続する、請求項４記載の方法。
【請求項８】
ｄ，ｑ系に含まれる前記減結合回路網（２４）の出力量Ｕｄ，ｓｏｌｌ、Ｕｑ，ｓｏｌｌを、逆変換マトリクス（２５）を用いて、前記ＲＳＴ系（１）の端子値（１０）に逆変換する、請求項２記載の方法。
【請求項９】
前記電流調整器（３４）における横軸電流ｉｑ，ｓｏｌｌに対する出力値を制限し、前記固定子巻線（３）における直軸電流ｉｄを自由に調整する、請求項４記載の方法。
【請求項１０】
前記ダイオード動作モード（１３）において前記電気機械（１）が動作する場合には、コンバータブリッジ（５）をダイオード整流器として動作させる、請求項１記載の方法。
【請求項１１】
力率ｃｏｓφ＝−１以上の前記ダイオード動作モード（１３）においては、ブリッジ弁が阻止される、請求項１０記載の方法。
【請求項１２】
ダイオードの導通時間中に電界効果トランジスタを導通接続し、電気機械の損失電力を低減する、請求項１記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
産業上の利用分野
自動車に使用されるジェネレータでは、トルクのダイナミック特性に対する要求はそれほど高くはない。トルクは、自動車において使用されるべきそのようなジェネレータでは急激に増すべきではない。何故ならば、そうしなければ電力の強いジェネレータは、極端な場合においては自動車の内燃機関を停止させる可能性があるからである。ジェネレータがクローポールジェネレータとして構成され、かつ使用されるならば、このジェネレータはダイオードブリッジを用いて動作する。しかしながら電力を上げるために、この機械をパルス式変換装置においても作動させようとするアプローチがある。ジェネレータの全ての動作点に対する最適な効率の要求の他に、ここでは回転数領域及び電力領域の全体にわたってジェネレータを適切に調整する問題が生じる。
【０００２】
従来技術
クローポールジェネレータの今日の適用事例では、このジェネレータは最も広範囲には、後置接続されたＢ６整流器ブリッジを用いて動作する。このような場合、例えばクローポールジェネレータのような電気機械では、殊にコストがかからずに製造することが可能であるという利点を提供する。クローポールジェネレータの原則による利点は、使用されるクローポールジェネレータの電力を上げるために、ジェネレータのこの構造形式がパルス幅変調変換装置でもって作動されるときには可能な限り保持される。これによって、クローポールジェネレータは電気的モータの意味においても動作することができる。このことは、このジェネレータの構造形式に、自動車のスタート過程、伝動装置の同期化ならびに別の自動車固有の適用事例に対する注目すべき使用展望の可能性を与える。
【０００３】
クローポール機械のジェネレータモードの他に、このクローポール機械はモータモードにおいても動作することができ、このような場合には変換装置は動作モードの変化によって使用されていないままである。調整器を用いることによって、電気機械、すなわち励磁電流及び固定子電流への介入手段が生じる。これによって、弱め界磁だけではなく、電気機械の固定子において直軸方向に見られる逆アンペア回数が実現できる。さらに回転界磁の励磁電流を低減することによって、実の弱め界磁モードを調整することができる。クローポール機械では、明示的に磁気的単軸性が生じる。この単軸性は設定調整された動作点に非常に依存しており、したがってそのような電気機械の調整の可能性に影響を及ぼす。
【０００４】
EP O 762 596 A1により、直流電流を供給する自動車ジェネレータ調整が公知である。この直流電流を直流電流出力側において検出することができる。三相固定子巻線は３つの出力端子を有する。すなわち、回転子は固定子巻線と磁気的に結合されており、回転子には電磁気的な力が発生する。直流電流出力側と固定子巻線の出力端子との間には整流器ブリッジが接続されており、この整流器ブリッジはコントローラを用いることによって、固定子巻線における電気モータ的な力と固定子巻線における出力端子のストランド電圧との間の位相のずれを制御するために制御される。
【０００５】
整流器ブリッジにおけるダイオードの代わりに、駆動制御可能な切替素子が使用され、この切替素子は別個の駆動制御装置によって駆動制御される。
【０００６】
発明の説明
本発明によって提案される、電気機械のための調整方法を用いて、パルス幅変調を所期に過制御することにより、正弦波状の調整モードからブロックモードへの確実な移行、さらには第２の調整領域への確実な移行を達成することができる。クローポール機械において生じた調整領域に対する調整の構想は、３つの異なる調整領域及びその調整領域の要求を計算する必要があるので、相互に接する境界を識別する必要がある。それによってある調整構想から別の調整構想への切り替えを然したる問題なく実施することができる。ＰＩユニットを含む、１つ及び同一の調整構造を用いて、界磁適応調整の調整領域から、弱め界磁に応じて調整される調整領域に、異なる調整器を使用することなく移行することができる。調整領域の変化は衝撃がなく行われ、したがって外部の第三者に気付かれることなく行われる。広範囲において正弦波状に経過する電圧及び電流を用いて動作する従来の調整方法と比べると、本発明の調整方法では、電圧をより良く使用することができるブロック電圧に移行される。
【０００７】
基本回転数領域の他に、自動的に弱め界磁モードを実現することができる。何故ならば、電気機械における直軸電流が機械の特性に基づき自動的に生じるからである。自動車に使用されるジェネレータの従来の調整方法では、燃焼機関の回転数、電源電圧及び所望の出力電力を表に記録した関係が使用され、この関係は使用される目標電流と相関関係にある。この場合、ジェネレータの調整領域全体にわたる電流の調整が前提となるが、このことはしかしながら変換装置を有する電気機械が動作する場合には電流余裕度＝マージンを有しているときのみしか可能でない。変換装置は変換装置ピーク電圧によって制限されているので、この電圧に対して余裕を保持しなければならず、これによって出力電力が低減される。この制限は本発明によって提案される方法によって克服することができる。
【０００８】
図面
図面に基づき本発明を以下詳細に説明する。ここで図１は、コンバータブリッジが後方に配置されている電気機械である。図２は、電気機械の３つの調整領域、界磁適応制御領域、弱め界磁調整領域並びにダイオードモード調整領域である。図３は、界磁適応調整領域内にある電気機械を調整するための調整構造である。図４は、ｄ，ｑ系のための制御調整の構成である。図５は、ｄ，ｑ系の部分としての減結合回路網の簡単な図である。図６は、出力値制限及び予制御量分岐を備えた界磁適応調整及び弱め界磁モードの調整領域のための電流調整の構成である。
【０００９】
実施例
図１からは、有利にはＢ６整流器ブリッジとして接続可能であるコンバータが後置されている電気機械が明らかである。
【００１０】
電気機械１（ここでは単に概略的に励磁巻線２と固定子巻線３とによって図示されている）は、ストランド接続端子１０を介して整流器ブリッジ５と接続されている。励磁巻線を流れる電流ｉＦは参照記号４でもって表されている。整流器５はダイオード動作モード１３（調整領域ＩＩＩに対応する）にある電気機械１を調整する際には制御される必要はない。出力電力は、調整領域１３において励磁電流によって調整される。この調整領域での固定子電流による調整は、要求された電力を調整領域１３、すなわち調整領域ダイオード動作モードにおいてもはや達成することができなくなったときに行われる。その後調整領域１３を離れることになる。
【００１１】
参照記号７によって表された電源電圧ｕｎｅｔｚに並列にキャパシタンス６並びに、調整可能な抵抗９によって示された可変負荷８が接続されている。
【００１２】
図２からは、調整領域、すなわち界磁適応調整、弱め界磁動作モード並びにダイオードモードの位置が明らかになる。
【００１３】
図２においては、磁界適応調整に対する調整領域Ｉは、電気機械１の出力限界特性曲線１６並びに電圧限界特性曲線１７によって境界が示されている。この領域においては、電気機械１のジェネレータモードにおいて送出される電力１５は回転数１４と共に直線的に上昇する。
【００１４】
参照記号１２によって示された弱め界磁領域ＩＩは、下方で力率ｃｏｓφ＝１（または−１）特性曲線と、または上方で出力限界特性曲線１６ならびに電圧限界特性曲線１７と接している。
【００１５】
参照記号１３で表されたダイオード動作モードＩＩＩは、電力係数ｃｏｓφ＝１（または−１）特性曲線と接しており、これは電気機械１の出力限界特性曲線１６に漸近的に近づく。
【００１６】
参照記号１１の調整領域Ｉは界磁適応調整に相応する。この領域においては、電気機械１の出力電圧は、コンバータブリッジ５のピーク電圧（機械側の最大可能出力電圧）にはまだ達しない。電気機械１の最大効率は、一定の電力を送出する状態において固定子３内で最小電流が流れる場合に達成される。このことは、クローポール機械に特有の磁気単軸性が差しあたり無視されれば、固定子３に純横軸電流ｉｑが流れ、かつ直軸電流ｉｄが０になるときに達成される。調整領域Ｉ（参照記号１１）においてはコンバータブリッジ５はまだ電圧限界曲線には到達せず、所望の固定子電流を調整することができる。励磁電流ｉＦは最大値に調整され、これによって、要求された電力に対して、固定子電流における最小値が必要とされる。固定子巻線３における損失は励磁損失をはるかに上回り、したがって効率を最適化するために、励磁電流ｉＦを最大値に高めかつ固定子電流を最小にすることは好適である。最大トルクは最大固定子電流によって制限されており、電力は回転数１４と共に直線的に増加する。
【００１７】
記号ＩＩでもって表された調整領域は弱め界磁領域１２に対応する。領域ＩＩは、電気機械１の機械電圧がピーク電圧、すなわちコンバータ５の最大電圧値に達した場合に達成される。コンバータ５は端子１０における電圧をさらに高めることはもはやできない。電気機械１における直軸電流ｉｄによって、弱め界磁領域が実現される。しかしながら励磁電流ｉＦは、最小固定子電流を達成するために最大値に保持され、このことは電気機械１でもって得られる効率に対して良好に作用する。電力方程式
【００１８】
【数１】
0004805525.tif 000002
【００１９】
によって、電力は固定子直軸電流ｉｄによっては制御されず、固定子横軸電流ｉｑによって制御されるということが明らかである。しかしながら、回転数１４が上昇すると共に電気機械の横軸電流ｉｑを低減する必要がある。何故ならば固定子は付加的に直軸電流Ｉｄを通す必要があるからである。
【００２０】
【数２】
0004805525.tif 000003
【００２１】
電気機械の横軸電流ｉｑは、ジェネレータ動作モードのため負である。直軸電流ｉｄも、弱め界磁を達成するために同様に負である。
【００２２】
参照記号１３で表された第３の調整領域は、コンバータブリッジ５のダイオード動作モードに対応する。
【００２３】
電気機械１における直軸電流Ｉｄの値が、電気機械１の力率ｃｏｓφが−１となる値に達する場合には、調整構造の変化が示されている。弱め界磁動作モードの調整領域ＩＩは殊更高い回転数に向かって続くかもしれないが、電気機械１におけるより良い効率は、電気機械１の励磁電流４が低減されるときに得られる。端子電圧１０を一定とする周辺条件では、力率ｃｏｓφが値１（−１）（ジェネレータモード）に達した場合に効率は最大になる。このような場合電流及び電圧は同相であり、電源電圧ｕＮｅｔｚ（コンバータブリッジ５のピーク電圧）が一定である場合には、ストランド電流は最小であり、したがって損失電力も最小である。ダイオード動作モードはＢ６ダイオードブリッジを備えたジェネレータの現今のモードに対応する。出力電力の調整は励磁巻線２の励磁電流ｉＦ（参照記号４）によって行われる。ｃｏｓφ＝−１において端子電圧１０が最大となる周辺条件は、整流器ブリッジによって既に満たされている。調整領域ＩＩＩ（ダイオードモード）においては弁駆動制御は不活動状態である。コンバータブリッジ５のブリッジ弁は切り替わらず、コンバータブリッジは並列ダイオードによって簡単なダイオード整流器になる。調整器はさらに駆動するが、コンバータブリッジ５に介入することはなく、調整領域ＩＩＩに対する条件を下回ったときに漸くブリッジ弁は切り替わる。端子電圧１０を制御することによる固定子電流の調整は、この調整領域において有意に中止される。電気機械の引き続く調整は、励磁電流ｉＦ（参照記号４）によって行われる。固定子電流Ｒ、Ｓ、Ｔの調整は、要求された電力１５が調整領域ＩＩＩ（参照記号１３）においてもはや達成することができなくなったときに、漸く再び開始される。
【００２４】
ダイオードモードでのダイオード導通損失は、ダイオードの導通時間中に並行的に電界効果トランジスタが導通接続されるようにすることによって低減することができる。電界効果トランジスタの導通損失は、図１のコンバータブリッジにおいて生じるダイオード導通損失と比較すると実質的には僅かである。したがって電気機械１において発生する損失電力をジェネレータモードにおいて低減することができる。このことは、機械を冷却する際の利点につながる。
【００２５】
コンバータ５における弁の接続及び遮断を、測定された電流に依存して直接的に制御できるか、または直軸電圧及び横軸電圧ＵｄないしＵｑが測定された直軸電流及び横軸電流すなわちＩｄないしＩｑにおいて相応に設定されることによって制御できる。
【００２６】
図３には、界磁適応調整領域Ｉにある、電気機械１を調整するための調整構造が示されている。
【００２７】
電気機械１を界磁適応調整する調整領域１１においては、励磁電流４が最大値に調整設定される。励磁巻線２が暖まっていない場合には励磁電流を高め、電気機械の電力を十分に高めることができる。上位の電圧調整器２３において求められる電圧偏差ΔＵ＝Ｕｓｏｌｌ−Ｕｉｓｔから、電源ファクターを介して、要求される電源電力が求められ、この電源電力はＰｓｏｌｌ＝Ｋ・ΔＵによって生じる。この目標電力及び測定された機械回転数１４（位置発生器２０によって求められる）から、この電力に対して必要とされる横軸における電流が次式により導出される。
【００２８】
【数３】
0004805525.tif 000004
【００２９】
ジェネレータモードに対しては、Ｐｓｏｌｌ及びＩｑ，ｓｏｌｌは負に選択されるべきである。合計電流Ｉ１は、電気機械１に過負荷をかけないために最大値に制限されるべきである。電流が測定され、この電流を、電力１５を小さくすることによって、上位の電圧調整器２３において制限することができる。
【００３０】
電気機械１においては、直軸電流Ｉｄ及び横軸電流Ｉｄの実際値は直接的には測定できない。端子量１０の測定された瞬時値は、先ず変換器２１によってｄ，ｑ系に置かれる。３つのストランド電流の内の２つだけが測定されるので、次の条件
ｉＲ＋ｉＳ＋ｉＴ＝０
を用いて以下の式のように変形させて書き表すことができる。
【００３１】
【数４】
0004805525.tif 000005
【００３２】
及び
【００３３】
【数５】
0004805525.tif 000006
【００３４】
変換段２１の出力量Ｉｄ，ｉｓｔないしＩｑ，ｉｓｔは電流調整器２２に伝送される。電流調整器２２を、横軸電流３４に対する調整ないし直軸電流３５に対する調整に分割することができる。この２つの調整コンポーネント２９．１、２９．２を、予制御量３１を有する簡単なＰＩ調整器として構成することができる。調整出力には、加算点３０においてそれぞれ増幅係数１を有する予制御量と重畳される。
【００３５】
Ｉ′ｄ＝Ｉｄｓｏｌｌ＋ｉｄＲｅｇｌｅｒ
Ｉ′ｑ＝Ｉｑｓｏｌｌ＋ｉｑＲｅｇｌｅｒ
下位の電流調整器２２でのこれらの出力量は、減結合回路網２４に送出される。この減結合回路網２４は電流調整器と直列に接続されている。このことは事前制御を可能にするだけでなく、例えば下位の電圧制御及び電気機械１による、横軸電流ないし直軸電流に対する２つの調整器３４、３５の相互の結合を解除することも可能にする。
【００３６】
減結合回路網２４はｄ，ｑ系の部分として、図５において詳細に説明する。
【００３７】
図５からは、電流値としての電流調整器２２の出力量が減結合回路網に伝送されることが明らかになり、この出力量からは電気機械１に対して必要とされる電圧値が求められる。減結合回路網２４においては、電気機械の簡素化されたモデルが含まれており、このモデルに基づいて、必要とされる電圧Ｕｄ，ｓｏｌｌないしＵｑ，ｓｏｌｌを求めることができる。減結合回路網の入力量は、既に記述した電流調整器２２の電流値Ｉ′ｄ、Ｉ′ｑ、位置発生器２０において検出された回転数ｎ（参照記号１４）ならびに電気機械１における励磁巻線２の励磁電流ＩＦである。
【００３８】
図５による電気機械のモデルは、励磁電流ＩＦが一定であるとみなされ且つモデルが定常モードに制限されている場合には簡素化することができる。
【００３９】
自動車ジェネレータとしてのここでの適用事例では、電流調整のダイナミック特性に対する過度の要求は生じない。したがって減結合回路網２４のスタティックな考察は図５に示したようなもので十分である。減結合回路網２４のモデルは、モデルの不正確性及びパラメータ誤差に対しては敏感ではない。電流調整器２２を用いることにより、図５による減結合回路網２４の機械パラメータにおけるエラーを均一にすることができ、電流の目標値が達成される。何故ならばこの目標値を電流調整器２２でもって調整することができるからである。機械パラメータが大きく偏差する場合には、電流調整の品質は損なわれ、そのようなときには減結合回路網２４が、固定子巻き線３に関して、ｄ方向及びｑ方向での２つの調整器３４ないし３５の完全な減結合をもはや配慮しなくなるほどにダイナミックに劣化する。調整器３４ないし３５は相互に影響し合う。これに対して電流調整器２２の調整結果の著しい劣化は、パラメータがある程度偏差した場合にはじめて起こる。
【００４０】
ｄ，ｑ系による機械の電圧に対する目標値は逆変換段２５に伝送され、そこで目標値が電気機械１の端子量Ｒ、Ｓ、Ｔに逆変換される。ｄ，ｑ系の振幅値を、簡単なやり方でストランド電圧の３つの目標値へと換算することができる。このことは、位置発生器２０によって簡単に求めることができるロータの位置αが使用される場合に行われる。
【００４１】
目標値Ｕｓｏｌｌのピーク値（固定子のスター結線におけるストランド電圧）が電源電圧の半分Ｕｎｅｔｚ／２に達する場合には、界磁適応調整領域１１の限界はこのピーク値内にある。この場合においては、電圧制御の直線的な領域（パルス幅変調）が達成されている。直線的な領域を、零電圧の印加によりＵｓｏｌｌ＝ＵＮｅｔｚ/√3まで、つまり１５％まで高めることができる。これに対してパルス幅変調器２６が過制御されると、すなわちコンバータ５が高い目標電圧でもって駆動制御されると、電気機械１のストランドにおける基本波を、正弦電圧の値を上回る２７％にまですることができる。パルス幅変調器２６は、非直線形領域Ｕｓｏｌｌ＞1/2ＵＮｅｔｚにおいては、基本波を有する出力電圧の過制御によって、過制御が２の時には０．６０９ＵＮｅｔｚの出力基本波を形成し、ならびに過制御が５の時には０．６３２ＵＮｅｔｚの出力基本波を形成する。論理的に達成可能な値は、したがって９９．３％に達する。
【００４２】
調整領域ＩＩにおいては、電気機械１の励磁電流４は引き続き最大値に保たれており、コンバータブリッジ５は基本周波数制御において動作する。コンバータ弁のスイッチング周波数は、電気機械１の基本波周波数に相応する。負荷角φを変えることで出力電圧に介入操作できる。
【００４３】
図２の調整領域１１ないし１２を、同一の調整構造によってカバーすることができる。調整を切り替える必要はない。パルス幅変調器２６を所期に過制御することによって領域１２はカバーされており、また同時にパルス幅変調発生器２６の過制御によって基本周波数制御への移行が行われる。
【００４４】
図６には、図２に示された調整領域、領域１１及び１２に対する電流調整器が図示されている。直軸電流Ｉｄが約零に設定されると、この直軸電流Ｉｄは調整領域ＩＩ（参照記号１２）では直軸において、もはや目標値への調整設定は維持されない。直軸電流Ｉｄの調整器における調整差は正となり、調整出力は最大値に制限されている。
【００４５】
Ｉd,soll＝０  Ｉd,ist＜０  及び  Ｉ′ｄ＝Ｉ′ｄ，ｍａｘ＞０
Ｉｑ，ｓｏｌｌは同様に上述の近似（Ｇｌ．１）に応じて設定される。図６の横軸電流Ｉｑに対する電流調整器３４は、相応に高い値に制限されている。調整器３４は過制御を開始し、横軸電流を再び適切に調整設定する。この調整によって、横軸電流は正確に調整設定され、直軸電流Ｉｄは制約を受けずに生じる。直軸電流は、電気機械のそれぞれの動作点に対して直軸電流のために必要とされる値を自動的に取る。
【００４６】
減結合回路網２４は、調整器３４、３５の電流値を電気機械のための相応の目標電圧に変換する。この際、定常運転のための図５による減結合回路網が再び基礎とされる。横軸電流及び直軸電流に対する電流調整器３４ないし３５を用いた電流調整は、直軸電圧Ｕｄの方向への電圧の移動につながる。Ｕｄの方向への電圧値の移動は所望のものであり、何故ならばこれによって横方向の電圧Ｕｑは低減され、したがって直軸電流Ｉｄを更に負の値領域に移動させることができるからである。このことは固定子電流によって弱め界磁が起こったことを意味する。過制御値は、調整領域ＩＩ（参照記号１２でもって表された調整領域弱め界磁）全体をカバーできるように選択することができる。
【００４７】
図２の参照記号１３で表された調整領域ＩＩＩにおいては、コンバータブリッジ５における弁駆動制御は不活動状態である。ブリッジ弁はもはや切り替えられず、コンバータブリッジ５はこの調整領域、ダイオードモードにおいては、並列ダイオードによって簡単なダイオードブリッジになる。調整器はさらに駆動するが、しかしながらコンバータブリッジ５に調整的に介入することはない。端子電圧１０を制御することによる固定子電流の調整は、この調整領域１３において有意に中止される。引き続く調整は電気機械１の励磁巻線２における励磁電流４によって行われる。固定子電流Ｒ、Ｓ、Ｔの調整は、要求された電力を調整領域１３においてはもはや達成することができない場合に、漸く再び開始される。
【００４８】
勿論この方法によって（但し調整領域ＩＩＩ、１３は無い）、恒常的に励磁される機械も調整することができる。この場合調整領域ＩＩＩの領域を、弱め界磁領域（調整領域ＩＩ）によって完全にカバーすることができる。このような場合ＩＦは定数としてみなすことができる。調整方法は、ジェネレータモードでも、モータモードでも可能である。
【図面の簡単な説明】
【図１】  コンバータブリッジが後方に配置されている電気機械である。
【図２】  電気機械の３つの調整領域、界磁適応制御領域、弱め界磁調整領域並びにダイオードモード調整領域である。
【図３】  界磁適応調整領域内にある電気機械を調整するための調整構造である。
【図４】  ｄ，ｑ系のための制御調整の構成である。
【図５】  ｄ，ｑ系の部分としての減結合回路網の簡単な図である。
【図６】  出力値制限及び予制御量分岐を備えた界磁適応調整及び弱め界磁モードの調整領域のための電流調整の構成である。
【符号の説明】
１  電気機械、  ２  励磁巻線、  ３  固定子巻線、  ４  励磁電流ＩＦ、  ５  コンバータブリッジ、  ６  キャパシタンス、  ７  端子電圧、  ８  負荷、  ９  可変抵抗、  １０  位相ストランド、  １１  第１調整領域（界磁適応調整）、  １２  第２調整領域（弱め界磁領域）、  １３  第３調整領域（ダイオードモード）、  １４  回転数、  １５  電力、  １６  出力限界、  １７  電圧限界、  １８  電力係数ｃｏｓφ、  １９  電源端子、  ２０  位置発生器ｎ、α、  ２１  電流測定装置、  ２２  電流調整器、  ２３  電圧調整器、  ２４  減結合回路網、  ２５  変換段Ｒ、Ｓ、Ｔ、  ２６  ＰＷＭジェネレータ、  ２７  制御信号、  ２８  スイッチング素子、  ２９．１  ＰＩユニット、  ２９．２  ＰＩユニット、  ３０  加算点、  ３１  予制御量分岐、  ３２  回転数信号、  ３３  励磁電流、  ３４  直軸電流調整器、  ３５  直軸電流調整器、  ３６  直軸インダクタンス、  ３７  横軸インダクタンス、  ３８  別のインダクタンス、  ３９  制限付きＰＩユニット、  ４０  予制御量
【図１】
0004805525.tif 000007
【図２】
0004805525.tif 000008
【図３】
0004805525.tif 000009
【図４】
0004805525.tif 000010
【図５】
0004805525.tif 000011
【図６】
0004805525.tif 000012