(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
首、肘、膝、肩の折り曲げ可動部位の内側に、前記折り曲げ可動部位がなす内側の角度を最小にするための妨げとならない前記折り曲げ可動部位に応じた断面厚５ｍｍから６０ｍｍでありゴム硬度１０から５０の弾性材料からなる中空の棒状狭持器具を前記折り曲げ可動部位の想像回転軸に対して略平行に挟み、力を加えて前記折り曲げ可動部位がなす内側の角度を最小にした状態で所定時間静止し、
前記状態で所定時間静止した後、力を抜くという動作を繰り返すことで折り曲げ可動部位を折り曲げるために用いる筋肉の筋力を鍛える
筋力トレーニング方法。
【請求項２】
前記中空の棒状狭持器具の中空部分に前記中空の棒状狭持器具の断面厚よりも小さい断面厚である中空の棒状狭持器具を挿入することで、その中空の棒状狭持器具を押しつぶすために要する力を調節可能に構成されている請求項１に記載の筋力トレーニング方法。
【請求項３】
前記中空の棒状挟持器具を２本以上束ねて束状挟持器具とする請求項１又は２に記載の筋力トレーニング方法
【請求項４】
前記束状狭持器具は、
請求項２に記載の中空の棒状狭持器具を４本束ねたものであり、それらの断面厚はそれぞれ９ｍｍ、１４ｍｍ、１６ｍｍ、２０ｍｍである請求項３に記載の筋力トレーニング方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は身体に過度の負担をかけずに行うことができる筋力トレーニング方法及び器具に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、様々な種類の筋力トレーニング方法が提案されている。筋力トレーニングとは、筋力の維持向上などを目的として行われるものであるが、その目的は様々である。例えば、スポーツ競技者がさらなる筋力向上を目的として行ったり、一般人が筋力維持を目的として行ったり、ケガや病気を克服した人が筋力の回復を目的として行ったり、加齢により身体機能が低下している高齢者が身体機能を回復させるべく筋力の向上を目的として行ったりする。
【０００３】
現在、特許文献１のようなものなど、前記のような様々な目的に応じた様々な種類の筋力トレーニング方法が提案されている。しかしながら、現在提案されている筋力トレーニングのほとんどは、大小様々な器具を用い、器具に備えられた重量や弾性力などを利用して筋肉に負荷をかけることによりなされるものである。このような、器具の重量や弾性力などを利用して筋肉に負荷をかけることによりなされる筋力トレーニングは、身体に過度の負担をかけてしまい、筋肉や関節を痛めてしまう恐れがある。前記のような不都合は、ケガや病気を克服した直後の人や高齢者などのように筋力が不足している人に、特に顕著に現れる。
【０００４】
そこで、本発明者は、器具を用いず、かつ、腕立て伏せや屈伸運動などのように筋肉に過度の負荷をかけることなく、効率的に筋力の向上を実現することができる新しい筋力トレーニング方法（以下、「自然鍛練法」という）を開発した。自然鍛練法の原理は、「筋力を最大限に利用する行為を繰り返すことで筋力向上を実現する」というものであり、具体的には、筋肉の収縮の極限で、一定時間、その筋肉を収縮する方向に力を加えることで筋力の向上を実現するというものである。
【０００５】
従来の筋力トレーニング方法は、器具などを利用して筋肉に極限の負荷をかけ、その状態で筋肉を収縮させる動作を行っていた。前記のような筋力トレーニング方法は、筋肉を収縮させる途中の動作において筋肉に最大限の負荷をかけているものである。しかしながら、筋肉を収縮させるための筋力を最大限に利用できるのは、筋肉を極限まで収縮した状態においてである。すなわち、筋肉を極限まで収縮した状態で、その状態を維持する方向に力を加えた時に、その筋肉を収縮するための最大限の筋力が利用されていることとなる。自然鍛練法は、前記点を考慮して開発されたものであり、筋肉の収縮の極限で一定時間その状態を維持する方向に力を加える動作を行うことで、筋肉を収縮させるための筋力を最大限に利用し、効率的な筋力向上を実現する筋力トレーニング方法である。参考までに、図１に自然鍛練法を実施している一例の概念図を示す。図１（ａ）は、肘を曲げるために利用される筋肉である上腕二頭筋など（０１０１）の筋力の向上を目的とした自然鍛練法を実施している一例である。図１（ａ）においては、肘を図中矢印の方向に折り曲げ、上腕二頭筋など（０１０１）を極限まで収縮し、その状態を維持する方向（図中、矢印の方向）に力を加えることで、肘を曲げるために利用される筋肉である上腕二頭筋など（０１０１）を最大限に利用している。そして、当該状態を一定時間（１０秒以上）維持し、その後、力を抜くという動作を所定回数繰り返し行うことで、肘を曲げるために利用される筋肉である上腕二頭筋など（０１０１）の筋力の向上を実現する。繰返し行う回数は特段制限されないが、効率的に筋力を向上させるためには３回以上繰り返すことが望ましい。なお、図１（ａ）の状態で、その状態を維持する方向（図中、矢印の方向）に力を加えている時には、拮抗筋である上腕三頭筋など（０１０２）が十分に牽引されている。すなわち、自然鍛練法は、拮抗筋の十分なストレッチ効果をも同時に得られるという利点を有する。なお、自然鍛練法は、図１（ａ）を用いて説明した上腕二頭筋など（０１０１）だけでなく、人間のあらゆる筋肉に対して利用することができる。例えば、図１（ｂ）に示すように、膝を曲げるために利用される筋肉である大腿二頭筋・半腱様筋・半膜様筋など（０１０３）の筋力の向上を目的としても自然鍛練法を利用することができる。図１（ｂ）においては、膝を図中矢印の方向に折り曲げ、大腿二頭筋・半腱様筋・半膜様筋など（０１０３）を極限まで収縮し、その状態を維持する方向（図中、矢印の方向）に力を加えることで大腿二頭筋・半腱様筋・半膜様筋など（０１０３）を最大限に利用している。この時、拮抗筋である大腿四頭筋や縫工筋など（０１０４）は十分に牽引されている。
【０００６】
このような自然鍛練法は、身体に過度の負担をかけずに実施できるので、筋肉や関節などを痛める恐れがない。また、余計な器具を必要としないので、いつでもどこでも実施できるという利便性を有する。
【特許文献１】特開２００５−３２８９２６
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明者が開発した前記自然鍛練法により、スポーツ競技者はもちろん、ケガや病気を克服した直後の人や高齢者など、あらゆる人が効率的に筋力向上を実現することができる。しかしながら、ケガや病気を克服した直後の人や高齢者などのように、筋肉をあまり使用しておらず、筋力が不足してしまっているような人は、筋肉を極限まで収縮した状態でその状態を維持する方向に力を加えるという感覚がつかめない場合がある。また、スポーツ競技者など、さらなる筋力の向上を目的としている人は、筋力の向上を実現するために、より効果的な手段を望むと考えられる。
【０００８】
そこで、本発明では、自然鍛練法を実施する上で発生しうる前記のような問題点を解決する手段を提供することを課題とする。具体的には、筋肉を極限まで収縮した状態で、その状態を維持する方向に力を加える（筋肉を収縮するための筋力を最大限に利用する）という動作をだれでも容易に理解し、実施することができるようにするための筋力トレーニング器具、及び、その筋力トレーニング器具を利用した筋力トレーニング方法を提供することを課題とする。また、筋肉を極限まで収縮した状態で、その状態を維持する方向に加える力を効果的に引き出し、より効率的な筋力向上を実現するための筋力トレーニング器具、及び、その筋力トレーニング器具を利用した筋力トレーニング方法を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記課題を解決するための手段として、以下のような発明などを提供する。
【００１０】
首や肘や膝や肩などの折り曲げ可動部位の内側に物（狭持器具）を挟み、物を挟んだ状態を維持するという動作を行わせることで、筋肉を極限まで収縮しその状態を維持する方向に力を加えるという動作を容易に導く筋力トレーニング方法及びそれに用いる器具（狭持器具）を提供する。また、前記を基本とし、さらに、折り曲げ可動部位の内側に挟む物（狭持器具）として、折り曲げ可動部位の折り曲げ動作を妨げない程度の厚さ（大きさ）である物（狭持器具）を利用する筋力トレーニング方法及びそれに用いる器具（狭持器具）を提供する。また、前記を基本とし、さらに、折り曲げ可動部位の内側に挟む物（狭持器具）として、折り曲げ可動部位の折り曲げ動作を妨げない程度の厚さ（大きさ）であり、かつ、折り曲げ状態を維持する方向の力を効果的に引き出す程度の厚さ（大きさ）である物（狭持器具）を利用する筋力トレーニング方法及びそれに用いる器具（狭持器具）を提供する。
【００１１】
具体的には、以下の発明を提供する。
【００１２】
第一発明では、首、肘、膝、肩などの折り曲げ可動部位の内側に狭持器具を挟み、力を加えて折り曲げ可動部位がなす内側の角度を最小にした状態で所定時間静止し、前記状態で所定時間静止した後、力を抜くという動作を繰り返すことで折り曲げ可動部位を折り曲げるために用いる筋肉の筋力を鍛える筋力トレーニング方法を提供する。
【００１３】
第二発明では、第一発明を基本とし、さらに、前記狭持器具は屈曲性を有し、その形状は、首、肘、膝、肩などの折り曲げ可動部位を覆うことが可能な筒状であり、折り曲げ可動部位を前記筒状狭持器具で覆った状態で筒状狭持器具を折り曲げ可動部位の内側に挟んだり、または、略矩形の折畳状態にある筒状狭持器具を折り曲げ可動部位の内側に挟んだりして行う筋力トレーニング方法を提供する。
【００１４】
第三発明では、第二発明を基本とし、さらに、前記筒状狭持器具の厚みは５ｍｍから３０ｍｍである筋力トレーニング方法を提供する。
【００１５】
第四発明では、第一発明を基本とし、さらに、前記狭持器具の形状は棒状であり、棒状狭持器具を、首、肘、膝、肩などの折り曲げ可動部位の想像回転軸に対して略平行に挟んで行う筋力トレーニング方法を提供する。
【００１６】
第五発明では、第四発明を基本とし、さらに、前記棒状狭持器具は弾性材料で構成され、その断面厚は５ｍｍから６０ｍｍである筋力トレーニング方法を提供する。
【００１７】
第六発明では、第五発明を基本とし、さらに、前記棒状狭持器具は中空であり、前記中空部分に前記棒状狭持器具の断面厚よりも小さい断面厚である棒状狭持器具を挿入することで、その棒状狭持器具を押しつぶすために要する力を調節可能に構成されおり、前記棒状狭持器具を押しつぶすために要する力を調節して利用する筋力トレーニング方法を提供する。
【００１８】
第七発明では、第二発明または第三発明を基本とし、さらに、前記筒状狭持器具は、略矩形の折畳状態において、前記折畳状態の略矩形を構成する四辺のうちのいずれか一辺に、第四発明から第六発明のいずれか一に記載の棒状狭持器具を略平行に取付可能に構成しており、取付けられた棒状狭持器具に前記筒状狭持器具を巻きつけることで、折り曲げ可動部位の内側に挟む棒状物の断面厚を調節する筋力トレーニング方法を提供する。
【００１９】
第八発明では、第二発明または第三発明を基本とし、さらに、前記筒状狭持器具は、略矩形の折畳状態において、前記折畳状態の略矩形を構成する四辺のうちのいずれか二辺以上に、第四発明から第六発明のいずれか一に記載の棒状狭持器具を略平行に取付可能に構成しており、取付けられた二以上の棒状狭持器具の中から、折り曲げ可動部位に適した一つの棒状狭持器具を選択して、その折り曲げ可動部位の内側に挟む筋力トレーニング方法を提供する。
【００２０】
第九発明は、第一発明を基本とし、さらに、前記狭持器具は、略矩形の平布部と、平布部の略矩形を構成する四辺のうちのいずれか一辺に、第四発明から第六発明のいずれか一に記載の棒状狭持器具を略平行に配置しており、平布部に配置された棒状狭持器具に前記平布部を巻きつけることで、折り曲げ可動部位の内側に挟む棒状物の断面厚を調節する筋力トレーニング方法を提供する。
【００２１】
第十発明では、第一発明を基本とし、さらに、前記狭持器具は、略矩形の平布部と、平布部の略矩形を構成する四辺のうちのいずれか二辺以上に、第四発明から第六発明のいずれか一に記載の棒状狭持器具を略平行に配置しており、平布部に配置された二以上の棒状狭持器具の中から、折り曲げ可動部位に適した一つの棒状狭持器具を選択して、その折り曲げ可動部位の内側に挟む筋力トレーニング方法を提供する。
【００２２】
第十一発明では、第一発明を基本とし、さらに、前記挟持器具は、第一板状体と、第二板状体と、両板状体間に配置される支点部と、両板状体の一端側で両板状体を連結する弾性部材とからなり、前記弾性部材により連結されている両板状体の連結端の反対側他端に両者を閉じる方向の力を加えた場合、前記支点部を介して、前記両板状体の連結端が前記弾性部材による抵抗力を受けながら離間するよう構成したハサミ状挟持器具である筋力トレーニング方法を提供する。
【００２３】
第十二発明では、第一発明を基本とし、さらに、前記狭持器具は、第四発明から第六発明のいずれか一に記載の棒状狭持器具を２本以上束ねた束状狭持器具である筋力トレーニング方法を提供する。
【００２４】
第十三発明では、第十二発明を基本とし、さらに、前記束状狭持器具は、第六発明に記載の棒状狭持器具を４本束ねたものであり、それらの断面厚はそれぞれ９ｍｍ、１４ｍｍ、１６ｍｍ、２０ｍｍである筋力トレーニング方法を提供する。
【００２５】
第十四発明では、第二発明、第三発明、第五発明から第十三発明のいずれか一に記載の狭持器具を提供する。
【発明の効果】
【００２６】
本発明の筋力トレーニング方法は、簡易な器具を用いて行うものであり、また、その器具は前記で説明した自然鍛練法を誰でも容易に行えるように導いたり、筋力トレーニング対象の筋肉以外の筋肉を牽引したりするためのものであって、従来技術のように器具の重量や弾性力を用いて筋肉に負荷をかけるように使用するものではない。よって、身体に過度の負担をかけることなく筋力の向上・維持を実現することができ、筋力トレーニングにより関節や筋肉の故障が生じるなどの不都合が生じにくい。また、利用する器具は簡易なものであるので、時間、場所を選ばず実施することができるという利便性を有する。その結果、スポーツ競技者はもちろん、一般人や、ケガや病気を克服した直後の人や高齢者など、あらゆる人が容易に実施することができる。
【００２７】
また、筋肉に過度の負担をかけることなく適度な筋肉の使用を実現するので、血流が促進され、体内の老廃物を効果的に解消し、疲労回復を促進するという効果も期待される。
【００２８】
さらに、本発明の筋力トレーニング方法は、筋肉を極限まで収縮することでなされるものであるので、その結果として拮抗筋が十分に牽引され、拮抗筋のストレッチ効果を得られるという利点も有する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２９】
以下本発明を実施するための最良の形態について、図面を用いて詳細に説明する。なお、本発明はこれら実施の形態になんら限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲において種々なる態様で実施しうる。
【００３０】
なお、以下の実施形態と請求項の関係は次のとおりである。実施形態１は主として請求項１、２、３、１４などについて説明する。実施形態２は主として請求項４、５、６、１４などについて説明する。実施形態３は主として請求項７、９、１４などについて説明する。実施形態４は主として請求項８、１０、１４などについて説明する。実施形態５は主として請求項１１、１４などについて説明する。実施形態６は主として請求項１２、１３、１４などについて説明する。
<<実施形態１>>
<実施形態１の概要>
【００３１】
実施形態１の筋力トレーニング方法は、自然鍛練法を利用して、首、肘、膝、肩などの折り曲げ可動部位を折り曲げるために用いる筋肉の筋力を鍛えることを目的とし、折り曲げ可動部位がなす内側の角度を最小にした状態を容易に導くために、また、その状態を維持する方向に力を加える動作を容易に引き出すために、狭持器具を利用することを特徴とする。
【００３２】
また、前記狭持器具は折り曲げ可動部位に容易に挟める形状で、かつ、折り曲げ可動部位がなす内側の角度を最小にするための妨げにならない程度の厚さ（大きさ）であることを特徴とする。
<実施形態１の機能的構成>
【００３３】
本実施形態の筋力トレーニング方法は、本発明者が開発した自然鍛練法を利用して、首、肘、膝、肩などの折り曲げ可動部位を折り曲げるために用いる筋肉の筋力を鍛えるように構成されている。なお、自然鍛練法の詳細については前記で説明した通りであるので（図１など）、ここでの詳細な説明は省略する。「折り曲げ可動部位」とは、肘、膝、首、肩のほか、手首、足首、指、腹、背中など、人間の身体の中で折り曲げることが可能なあらゆる部位が該当する。本実施形態の筋力トレーニング方法は、折り曲げ可動部位を折り曲げる動作を行うために用いられる筋肉を最大限に利用する動作を繰り返し行うことで、その筋肉の筋力を鍛えるものである。以下、その詳細をいくつかのステップに分けて説明する。
<<<第一ステップ>>>
【００３４】
本実施形態の筋力トレーニング方法は、首、肘、膝、肩などの折り曲げ可動部位の内側に狭持器具を挟み、力を加えて折り曲げ可動部位がなす内側の角度を最小にした状態で所定時間静止する。「折り曲げ可動部位の内側」とは、折り曲げ可動部位を折り曲げる動作を行った際に、その部位がなす角度が小さくなる側のことであり、図２（ａ）、（ｂ）の（０２０１）で示す部分などが該当する。
<実施形態１の狭持器具>
【００３５】
「狭持器具」は折り曲げ可動部位の内側に挟み込むための器具である。狭持器具を折り曲げ可動部位の内側に挟み込む目的の一つは、折り曲げ可動部位で物（狭持器具）を挟む動作を行うことで、「折り曲げ可動部位を折り曲げる動作」、「力を加えて、折り曲げ可動部位がなす内側の角度を最小にする動作」、「折り曲げ可動部位がなす内側の角度が最小である状態を維持する方向に力を加え、所定時間静止する動作」をだれでも容易に行えるように導くことである。
【００３６】
狭持器具の形状、大きさなどは、前記目的を達成できるものであれば特段制限されないが、あまり厚すぎる（大きすぎる）ものは、折り曲げ可動部位がなす内側の角度を最小にするための妨げになる恐れがある。よって、本実施形態の筋力トレーニングにおいて利用する狭持器具はあまり厚すぎない（大きすぎない）ものが好ましい。具体的には、例えば、図３に示すような屈曲性を有する布状のものを狭持器具（０３０１）としてもよい。図３は、布状の狭持器具（０３０１）を折り曲げ可動部位の一つである肘に挟む動作を行うことで、折り曲げ可動部位がなす内側の角度を最小にしている状態である。なお、当該状態から、筋力トレーニング実施者が折り曲げ可動部位がなす内側の角度をさらに小さくするべく力をふりしぼるように導くために、トレーニング補助者が、布状の狭持器具（０３０１）の一端を引っ張るなど、布状の狭持器具をトレーニング実施者の折り曲げ可動部位（図３中、「肘」）から抜くような動作を行ってもよい。かかる場合、トレーニング実施者は布状の狭持器具（０３０１）が折り曲げ可動部位から抜けないように力を加える動作を行うことで（図３中、矢印（ア）の方向に力を加える）、折り曲げ可動部位がなす内側の角度をさらに小さくするべく力をふりしぼることができる。かかる筋力トレーニング方法は、ゲーム感覚で楽しみながら実施することができるという利点を有する。
<<筒状狭持器具>>
【００３７】
また、その他の狭持器具としては屈曲性を有し、その形状は、図４（ａ）に示すように、折り曲げ可動部位を覆うことが可能な筒状であってもよい。その素材は、適度な屈曲性を有するものであれば特段制限されず、例えば、布やナイロンなどを利用することができる。
【００３８】
図４（ａ）の筒状の狭持器具（以下、「筒状狭持器具」という）は、図４（ｂ）に示すように折り曲げ可動部位（図４（ｂ）中、「肘」）を覆った状態で使用することができる。具体的には、トレーニング実施者は、図４（ｂ）に示すように、折り曲げ可動部位を筒状狭持器具（０４０１）で覆った状態で折り曲げ可動部位を折り曲げ、図４（ｃ）に示すように、筒状狭持器具を折り曲げ可動部位の内側に挟む動作を行う。すなわち、筒状狭持器具の大きさは、折り曲げ可動部位を覆うことが可能な大きさである必要がある。また、筒状狭持器具は、図４（ｂ）の状態から図４（ｃ）の状態に移る際に、トレーニング実施者が、狭持器具を折り曲げ可動部位で挟むという感覚で動作を行えるようなものである必要がある。すなわち、図４（ｂ）の状態においては、筒状狭持器具は折り曲げ可動部位にあまりフィットせず、自由に動くことができる程度の余裕を有する大きさであることが望まれる。この様に構成した場合、トレーニング実施者は、自由に動く筒状狭持器具の動きを固定するように折り曲げ可動部位で挟むという感覚で動作をすることで、容易に筋力トレーニング（自然鍛練法）のための所望の動作を行うことができる。なお、図４（ｂ）、（ｃ）に示す筒状狭持器具（０４０１）は一例であり、その大きさは、覆う折り曲げ可動部位に応じて当然に異なる。
【００３９】
また、筒状狭持器具は、図４（ｃ）のように、トレーニング実施者が、力を加えて折り曲げ可動部位がなす内側の角度を最小にする際に、その妨げになるような厚さでないことが望まれる。望ましい筒状狭持器具の具体的な厚さは折り曲げ可動部位により異なるが、５ｍｍから３０ｍｍ程度であることが望ましい。
【００４０】
ここで、図４（ｃ）に示すような筒状狭持器具を利用する場合においても、トレーニング補助者が、筒状狭持器具（０４０１）の一端を図中矢印（イ）の方向に引っ張るなど、狭持器具を折り曲げ可動部位から抜くような動作を行ってもよい。かかる場合、トレーニング実施者は筒状狭持器具（０４０１）が折り曲げ可動部位から抜けないように力を加える動作を行うことで（図中、矢印（ア）の方向に力を加える）、容易に折り曲げ可動部位がなす内側の角度をさらに小さくするべく力をふりしぼることができる。
【００４１】
なお、図４（ｃ）に示すような筒状狭持器具は、当然に、略矩形に折り畳んだ折畳状態において、図３の布状狭持器具と同様の手段により、折り曲げ可動部位の内側に挟んで使用することもできる。
<静止動作>
【００４２】
本実施形態の筋力トレーニング方法は、図３や図４（ｃ）のように、トレーニング実施者が「折り曲げ可動部位がなす内側の角度が最小である状態」を維持する方向（図中、矢印（ア）で示す方向）に力を加えた状態で、所定時間静止する。この際、トレーニング実施者は、狭持器具を挟んでいない他の部位（手、足など）を利用して、狭持器具を挟んでいる折り曲げ可動部位がなす角度が最小になるように軽く押すなど補助してもよい。または、他の補助者が、トレーニング実施者の狭持器具を挟んでいる折り曲げ可動部位がなす角度が最小になるように軽く押してやるなど補助してもよい（当該前提は、以下のすべての狭持器具を利用した筋力トレーニング方法において同様）。前記のように、補助を受けながらトレーニングを行うことで、トレーニング実施者は、より容易に折り曲げ可動部位がなす角度が最小である状態を作りだすことが可能となる。また、普段あまり筋肉を使用していなかったなどの理由で、折り曲げ可動部位の可動域が狭くなってしまっているような人にとっては、補助を受けながら前記動作を繰り返すことで、徐々に折り曲げ可動部位の可動域を広げることができ、その結果、より優れたトレーニング効果を得ることが可能となる。しかし、前記補助のための力を強く入れ過ぎると、折り曲げ可動域を痛める可能性があるので、痛くない程度に補助するように注意を要する。
【００４３】
前記のようにして、「折り曲げ可動部位がなす内側の角度が最小である状態」を維持した状態で静止する時間は、トレーニング実施者の体力などのレベルに応じて調整可能であるが、効率的に筋力トレーニングの効果を得るためには、１０秒以上静止することが望ましい。なお、静止状態においては、急激な血圧の上昇を防止するために、呼吸を持続するように注意を要する。
<<<第二ステップ>>>
【００４４】
次に、第一ステップで説明したように、力を加えて折り曲げ可動部位がなす内側の角度を最小にした状態で所定時間静止した後、力を抜く。そして、当該動作を所定回数繰り返す。「力を抜く」動作は、狭持器具を利用することで容易に実現できる。具体的には、トレーニング実施者が、「力を加えて折り曲げ可動部位がなす内側の角度を最小にした状態」においては、狭持器具は折り曲げ可動部位に挟まれ固定されており、自由には動かない。「力を抜く」動作は、固定されている狭持器具を自由に動かせる状態にすることで容易に実現できる。例えば、狭持器具を折り曲げ可動部位から取り出すことで力を抜く動作を実現してもよい。
【００４５】
本実施形態の筋力トレーニング方法は、「力を加えて折り曲げ可動部位がなす内側の角度を最小にした状態で所定時間静止した後、力を抜く」動作を一セットとして、所定回数繰り返すことで効率的なトレーニング効果を生み出す。なお、繰り返すセット数は、特段制限されず、トレーニング実施者のレベルに応じて調整可能である。当然に、効率的なトレーニング効果を得るには、多くの回数繰り返すことが望ましい。
<実施形態１の効果>
【００４６】
本実施形態の狭持器具、および、狭持器具を利用した筋力トレーニング方法により、トレーニング実施者は、容易に自然鍛練法による筋力トレーニング方法を実施するための動作を行うことが可能となる。また、トレーニング補助者の助力を受けることで、自然鍛練法による筋力トレーニング方法により得られる効果を、より向上させるための動作を容易に、かつ楽しく行うことができる。
<<実施形態２>>
<実施形態２の概要>
【００４７】
本実施形態の筋力トレーニング方法は、実施形態１の一部（請求項１に記載の筋力トレーニング方法）を基本とし、さらに、折り曲げ可動部位に挟んで利用する狭持器具は、棒状であり、その断面厚は、折り曲げ可動部位がなす内側の角度を最小にするための妨げにならない程度の厚さであることを特徴とする。なお、前記棒状狭持器具は中空に構成され、中空部分に他の棒状狭持器具を挿入することで、棒状狭持器具を押しつぶすために要する力を調節可能に構成することもできる。
<実施形態２の機能的構成>
【００４８】
本実施形態の筋力トレーニング方法は、折り曲げ可動部位に挟む狭持器具として棒状の狭持器具を用い、首、肘、膝、肩などの折り曲げ可動部位の想像回転軸に対して、棒状狭持器具を略平行に挟んで利用するよう構成されている。「折り曲げ可動部位」については、実施形態１で説明した通りであるので、ここでの詳細な説明は省略する。また、狭持器具を利用した筋力トレーニング方法の構成は、実施形態１で説明したものとほぼ同様である。よって、以下では、相違点のみ説明する。
<<棒状狭持器具>>
<バリエーション１>
【００４９】
ここで、「棒状狭持器具」の一例を図５（ａ）、（ｂ）に示す。図５（ｂ）は、図５（ａ）の棒状狭持器具の断面を拡大した概念図である。また、棒状狭持器具を利用して本実施形態の筋力トレーニング方法を実施している概念図の一例を図６に示す。なお、本実施形態の狭持器具（棒状狭持器具）も、実施形態１で説明した狭持器具と同様に、「折り曲げ可動部位を折り曲げる動作」、「力を加えて、折り曲げ可動部位がなす内側の角度を最小にする動作」、「折り曲げ可動部位がなす内側の角度が最小である状態を維持する方向に力を加え、所定時間静止する動作」をだれでも容易に行えるように導く目的で利用される。また、物（狭持器具）を折り曲げ可動部位の内側に挟んで折り曲げ可動部位を折り曲げることで、物（狭持器具）を支点として機能させ、拮抗筋を十分に牽引する目的をも有する。よって、その厚さ（断面厚）は、折り曲げ可動部位がなす内側の角度を最小にするための妨げにならない程度の厚さであり、かつ、支点としての機能を果たしうる程度の厚さである必要がある。望ましい棒状狭持器具の具体的な厚さ（断面厚）は折り曲げ可動部位により異なるが、５ｍｍから６０ｍｍ程度であることが望ましい。なお、棒状狭持器具の断面厚とは、図５（ｂ）の（Ａ）で示す長さである。図５（ｂ）の棒状狭持器具は、人工的に何の力も加えずに放置されている状態の概念図である。
【００５０】
また、棒状狭持器具は、適度な弾力性と屈曲性を有するのが望ましい。図６に示すように、棒状狭持器具は折り曲げ可動部位に挟んで利用される。よって、適度な弾力性を有することで、折り曲げ可動部位の棒状狭持器具との接点に過度の負担をかけることなく、当該部分を痛める不都合を回避できる。また、適度な屈曲性を有することでコンパクトに収納することができ、持ち運びしやすい、片付けしやすいなどの利便性を有する。このような、適度な弾力性と屈曲性を有するために、本実施形態の棒状狭持器具は弾性材料で構成されてもよい。具体的には、シリコンゴムなどの合成ゴムなどの材料を用い、その硬度は、ゴム硬度１０から５０程度のもので構成されるのが望ましい。かかる硬度の場合、折り曲げ可動部位の棒状狭持器具との接点に過度の負担をかけることなく、かつ、棒状狭持器具が完全に潰れてしまうことなく、支点としての機能を果たしうる。なお、前記材料はあくまで一例であり、同様の弾力性と屈曲性を有し、図５（ａ）のような形状物を製造することが可能なものであれば、その他の材料であってもよい。
<バリエーション２>
【００５１】
次に、「棒状狭持器具」のその他の一例を図７に示す。本実施形態の棒状狭持器具（０７０１）は、図７に示すように、中空に構成され、前記中空部分にその棒状狭持器具（０７０１）の断面厚よりも小さい断面厚である棒状狭持器具（０７０２）を挿入することで、その棒状狭持器具を押しつぶすために要する力を調節可能に構成しているようなものでもよい。バリエーション２の棒状狭持器具の構成（素材、大きさなど）の大部分は、前記バリエーション１の棒状狭持器具と共通であるが、バリエーション２の棒状狭持器具は中空に構成され、その中空部分に他の棒状狭持器具を挿入することができるよう構成されている点でバリエーション１の棒状狭持器具と異なる。その結果、図７中、矢印（Ａ）で示すような力を加えて棒状狭持器具を押しつぶすために要する力を調節することが可能となっている。なお、挿入する棒状狭持器具（０７０２）も中空に構成し、その中空部分に他の棒状狭持器具をさらに挿入できてもよい。
【００５２】
なお、挿入した棒状狭持器具（０７０２）が、挿入された棒状狭持器具（０７０１）と強く密着し、抜き出せなくなるという不都合を回避するため、棒状狭持器具の表面に前記不都合を回避するように表面加工を施してもよい。このような表面加工の手段としては特段制限されず、あらゆる従来技術を利用して実現することができる。
<<棒状狭持器具の利用方法>>
【００５３】
前記で説明したような棒状狭持器具は、首、肘、膝、肩などの折り曲げ可動部位の想像回転軸に対して略平行に挟んで利用される。ここで、折り曲げ可動部位の「想像回転軸」とは、図８中、（Ａ）の棒線で示すようなものである。これは、折り曲げ可動部位を折り曲げる動作を回転運動と仮定し、その想像回転運動を行うための回転軸に相当するものである（当該概念は、以下のすべての実施形態において同様）。
【００５４】
図６に、棒状狭持器具（０６０１）を折り曲げ可動部位の想像回転軸に対して略平行に挟んで利用している一例の概念図を示す。筋力トレーニング実施者は、『棒状狭持器具（０６０１）を折り曲げ可動部位で挟む動作』を行うことで、容易に、「折り曲げ可動部位を折り曲げる動作」、「力を加えて、折り曲げ可動部位がなす内側の角度を最小にする動作」、「折り曲げ可動部位がなす内側の角度が最小である状態を維持する方向に力を加え、所定時間静止する動作」を行うことができる。また、棒状狭持器具は適度な弾力性を有しているので、筋力トレーニング実施者は、『棒状狭持器具を折り曲げ可動部位で挟んで押しつぶし、その状態を維持する動作』を行うことで、効率的に「折り曲げ可動部位がなす内側の角度が最小である状態を維持する方向に加える力」を極限まで引き出すことができる。
【００５５】
また、棒状狭持器具を、折り曲げ可動部位内側の想像回転軸（図８中、（Ａ）の棒線）に位置するように挟んで使用した場合、棒状狭持器具が支点として機能し、さらなる筋肉の収縮や、拮抗筋の牽引を生み出すことができる。
【００５６】
なお、本実施形態の狭持器具（棒状狭持器具）を用いた筋力トレーニング方法においても、トレーニング補助者が、棒状狭持器具（０６０１）の一端を引っ張るなど、狭持器具（０６０１）を折り曲げ可動部位から抜くような動作を行ってもよい。かかる場合、トレーニング実施者は棒状狭持器具（０６０１）が折り曲げ可動部位から抜けないように力を加える動作を行うことで、容易に折り曲げ可動部位がなす内側の角度をさらに小さくするべく力をふりしぼることができる。なお、棒状狭持器具（０６０１）の場合は、折り曲げ可動部位と接している面積が、実施形態１で説明した狭持器具などに比べて小さいので、折り曲げ可動部位から抜け出しやすい。よって、抜けるのを阻止するべく力をいれることで、より効率的に、折り曲げ可動部位がなす内側の角度をさらに小さくするべく力をふりしぼることができる。
<実施形態２の効果>
【００５７】
本実施形態の狭持器具、および、狭持器具を利用した筋力トレーニング方法により、トレーニング実施者は、容易に自然鍛練法による筋力トレーニング方法を実施するための動作を行うことができるほか、狭持器具なしで行う自然鍛練法よりも、優れたトレーニング効果を容易に得ることが可能となる。また、拮抗筋の十分な牽引をも実現することができる。
<<実施形態３>>
<実施形態３の概要>
【００５８】
本実施形態の筋力トレーニング方法は、実施形態１を基本とし、さらに、折り曲げ可動部位に挟んで利用する狭持器具は、略矩形の平布部に、略矩形を構成する四辺のうちのいずれか一辺に、実施形態２で説明した棒状狭持器具を略平行に配置したものである。そして、取付けた棒状狭持器具に平布部を巻き付けることで、折り曲げ可動部位の内側に挟む狭持器具の断面厚を調節することができることを特徴とする。なお、前記平布部は、実施形態１で説明した筒状狭持器具を折り畳んで略矩形を形成したものであってもよい。
<実施形態３の機能的構成>
【００５９】
本実施形態の筋力トレーニング方法は、折り曲げ可動部位に挟む狭持器具として、略矩形の平布部に実施形態２で説明した棒状狭持器具を取付けたものを利用する。または、折り曲げ可動部位に挟む狭持器具として、実施形態１で説明した筒状狭持器具に実施形態２で説明した棒状狭持器具を取付けたものを利用する。
<<実施形態３の狭持器具>>
【００６０】
本実施形態の狭持器具は、図９（ａ）に示すように、略矩形の平布部（０９０１）と、平布部（０９０１）の略矩形を構成する四辺のうちのいずれか一辺に、実施形態２で説明した棒状狭持器具（０９０２）のいずれか一を略平行に配置したものである。
【００６１】
または、本実施形態の狭持器具は、以下のようなものであってもよい。例えば、実施形態１で説明した筒状狭持器具は、略矩形の折畳状態において、前記折畳状態の略矩形を構成する四辺のうちのいずれか一辺に、実施形態２で説明した棒状狭持器具のいずれか一を略平行に取付可能に構成しており、図９（ａ）と同様の手法により、折畳状態の筒状狭持器具に実施形態２で説明した棒状狭持器具のいずれか一を取付けたものであってもよい。
【００６２】
なお、図９（ａ）の構成は一例であり、棒状狭持器具（０９０２）を取付ける辺は、いずれの辺であってもよい。また、棒状狭持器具（０９０２）を折畳状態の筒状狭持器具に取付ける手段としては特段制限されず、例えば、面ファスナーなどを用いてもよい。
<本実施形態の狭持器具の利用方法>
【００６３】
本実施形態の筋力トレーニング方法は、図９（ａ）に示すような狭持器具を利用して、あらゆる折り曲げ可動部位の筋力トレーニングを行うことを実現する。具体的には、図９（ｂ）に示すように、棒状狭持器具（０９０２）に平布部（０９０１）を巻きつけることで、折り曲げ可動部位の内側に挟む棒状物の断面厚を、筋力トレーニングを実施する折り曲げ可動部位に合わせ断面厚に調節する。具体的には、折り曲げ可動部位がなす内側の角度を最小にするための妨げにならない程度の厚さであり、かつ、支点としての機能を果たしうる程度の厚さに調節してもよい。そして、希望する断面厚に変形した棒状物を、筋力トレーニングを実施する折り曲げ可動部位の内側に挟むよう構成されている。
【００６４】
なお、筒状狭持器具を利用して、図９（ａ）と同様の狭持器具を構成した場合についても、前記と同様の方法により利用することができる。よって、ここでの詳細な説明は省略する。
<実施形態３の効果>
【００６５】
本実施形態の狭持器具、および、狭持器具を利用した筋力トレーニング方法により、トレーニング実施者は、一つの器具を、あらゆる折り曲げ可動部位に適した厚さの狭持器具に変形することができる。その結果、トレーニング実施者は、一つの器具のみを利用して、あらゆる折り曲げ可動部位の筋力トレーニングを行うことができる。
<<実施形態４>>
<実施形態４の概要>
【００６６】
本実施形態の筋力トレーニング方法は、実施形態１の一部（請求項１に記載の筋力トレーニング方法など）を基本とし、さらに、折り曲げ可動部位に挟んで利用する狭持器具は、略矩形の平布部と、その略矩形を構成する四辺のうちのいずれか二辺以上に、実施形態２で説明した棒状狭持器具を配置している。そして、狭持器具に配置された二以上の棒状狭持器具の中から、トレーニング対象の折り曲げ可動部位に適した（厚さ、硬度など）棒状狭持器具を選んで、その折り曲げ可動部位に挟むことを特徴とする。なお、前記平布部は、実施形態１で説明した筒状狭持器具を折り畳んで略矩形を形成したものであってもよい。
<実施形態４の機能的構成>
【００６７】
本実施形態の筋力トレーニング方法は、折り曲げ可動部位に挟む狭持器具として、以下で説明するような狭持器具を利用する。
<<実施形態４の狭持器具>>
【００６８】
本実施形態の狭持器具は、図１０に示すように、略矩形の平布部（１００１）と、平布部（１００１）の略矩形を構成する四辺のうちのいずれか二辺以上に、実施形態２で説明した棒状狭持器具（１００２）をその辺に略平行に配置するように構成されている。図１０は、平布部（１００１）の略矩形を構成する四辺のうちの三辺に、実施形態２で説明した棒状狭持器具（１００２）をその辺に略平行に配置した狭持器具を示している。
【００６９】
または、本実施形態の狭持器具は、以下のようなものであってもよい。例えば、実施形態１で説明した筒状狭持器具は、略矩形の折畳状態において、前記折畳状態の略矩形を構成する四辺のうちのいずれか二辺以上に、実施形態２で説明した棒状狭持器具のいずれかを略平行に取付可能に構成しており、図１０と同様の手法により、折畳状態の筒状狭持器具に実施形態２で説明した棒状狭持器具のいずれか一を取付けたものであってもよい
【００７０】
なお、棒状狭持器具を配置する辺はいずれの辺であってもよいし、また、配置する棒状狭持器具は、実施形態２で説明した棒状狭持器具の中のいずれであってもよい。しかし、複数の棒状狭持器具を配置する場合には、断面厚や硬度が異なる様々な棒状狭持器具を配置するのが望ましい。例えば、肘に挟むのに適した棒状狭持器具、膝に挟むのに適した棒状狭持器具、首に挟むのに適した棒状狭持器具、などのように、各折り曲げ可動部位に挟むのに適した各種の棒状狭持器具を配置するのが望ましい。この様に構成した場合、一つの狭持器具を利用して、あらゆる折り曲げ可動部位をトレーニングすることができる。
【００７１】
ここで、本実施形態の狭持器具の大きさは特段制限されないが、例えば、図１０に示すように、５００ｍｍ×２００ｍｍの略矩形の平布部（または、折畳状態の筒状狭持器具）に、約５００ｍｍの長さの棒状狭持器具と約２００ｍｍの長さの棒状狭持器具を配置したようなものでもよい。このような大きさの場合、大きすぎることはないので、持ち運びなどに便利であるし、また、適度な大きさを要するので、トレーニング方法のバリエーションが増えるというメリットもある。具体的には、図１１に示すように、一つの棒状狭持器具を、同時に、右肘と左肘に挟んで、筋力トレーニングを実施することができる。
【００７２】
また、本実施帯の狭持器具は、図１２（ａ）に示すように、５００ｍｍ×２００ｍｍの略矩形の平布部（または、折畳状態の筒状狭持器具）（１２０１）に、約２５０ｍｍの長さの棒状狭持器具（１２０２）２本を、５００ｍｍの長さの辺に並べて配置してもよい。このように構成した場合、図１２（ｂ）に示すように、平布部（１２０１）を二つ折りにすることが可能となる。かかる場合、２本の棒状狭持器具を同時に折り曲げ可動部位に挟んで筋力トレーニングを行うことができる。
<実施形態４の効果>
【００７３】
本実施形態の狭持器具、および、狭持器具を利用した筋力トレーニング方法により、トレーニング実施者は、一つの器具を利用して、あらゆる折り曲げ可動部位の筋力トレーニングを行うことができる。
<<実施形態５>>
<実施形態５の概要>
【００７４】
本実施形態の筋力トレーニング方法は、実施形態１の一部（請求項１に記載の筋力トレーニング方法など）を基本とし、さらに、折り曲げ可動部位に挟んで利用する狭持器具は、図１３に示すように、二つの板状体（１３０１、１３０２）と、その間に配置される支点部（１３０３）と、二つの板状体（１３０１、１３０２）の一端側を連結させる弾性部材（１３０４）とからなるハサミ状狭持器具である。そして、前記狭持器具の弾性部材（１３０４）側を折り曲げ可動部位の内側に挟んだ状態で、折り曲げ可動部位がなす内側の角度を最小にするように力を加えると、前記狭持器具は、折り曲げ可動部位内側の折り曲がり位置付近（想像回転軸付近）に対して、当該部分を広げるように力を加える。その結果、筋力トレーニング実施者の折り曲げ可動部位内側の折り曲がり位置付近（想像回転軸付近）の筋肉などがかき分けられ、関節の可動域が広がる。そして、筋力トレーニング実施者は、折り曲げ可動部位がなす内側の角度をさらに小さくすることができるようになることを特徴とする。
<実施形態５の機能的構成>
【００７５】
本実施形態の筋力トレーニング方法は、折り曲げ可動部位に挟む狭持器具として、以下で説明するような狭持器具を利用する。
<<実施形態５の狭持器具>>
【００７６】
本実施形態の狭持器具は、図１３に示すように、第一板状体（１３０１）と、第二板状体（１３０２）と、両板状体間に配置される支点部（１３０３）と、両板状体の一端側で両板状体を連結する弾性部材（１３０４）とから構成されるハサミ状狭持器具である。図１４は、図１３の狭持器具を、図１３中（ア）の点線で特定される面で切断した断面図を、図１３中（イ）の矢印で示す方向から見た概念図である。
【００７７】
「第一板状体」（１３０１、１４０１）、および、「第二板状体」（１３０２、１４０２）は、図示するように板状に構成される。これらには、以下で説明するように、筋力トレーニングの過程において、ある程度の負荷がかかることとなる。よって、その原料としては、前記のような負荷に負けない頑丈さを有するものである必要があり、例えば、木材などを用いることができる。その大きさとしては、利便性、および、頑丈さなどを考慮すると、長さ２０ｃｍ、幅８ｃｍ、厚さ０．５〜１ｃｍ程度であることが望ましい。また、第一板状体（１３０１、１４０１）と第二板状体（１３０２、１４０２）の大きさは同じであることが望ましい。なお、前記は一例であり、当然に、前記と同等の範囲内でその他の設計にしても、本実施形態の狭持器具としての利用は可能である。
【００７８】
「支点部」（１３０３、１４０３）は、三角柱状に構成される。そして、図１３、１４に示すように、３つの側面のうちのいずれか１つを第二板状体（１３０２、１４０２）に接するように安定した状態で配置される。そして、その上から第一板状体（１３０１、１４０１）が覆いかぶさるように位置する。この時、第一板状体（１３０１、１４０１）は、三角柱の支点部（１３０３、１４０３）を構成する３つの側辺の中の第二板状体（１３０２、１４０２）と接していない一つの側辺に接した状態となる。すなわち、当該状態で、図１５に示すように、第一板状体（１５０１）の一端に矢印（イ）のような向きの力が加わると、支点部（１５０３）が支点として機能し、第一板状体（１５０１）の両端は、図中矢印（ア）のように動作することとなる。本実施形態の筋力トレーニング方法は、第一板状体（１３０１、１４０１）と、第二板状体（１３０２、１４０２）と、支点部（１３０３、１４０３）とによる前記動作を利用してなされるものである。よって、支点部（１３０３、１４０３）は、前記動作の過程で加わる負荷に負けない頑丈さを有する必要があり、その原料としては、例えば、木材などを用いることができる。その大きさとしては、前記動作、および、頑丈さなどを考慮すると、高さ１〜５ｃｍ、幅８ｃｍ程度（図１３参照）であることが望ましい。なお、前記は一例であり、前記と同等の範囲内でその他の設計にしても、本実施形態の狭持器具としての利用は可能である。また、形状は三角柱状であれば特段制限されないが、利用形態を考慮すると、正三角柱であることが望ましい。
【００７９】
なお、本実施形態の狭持器具は、支点部（１３０３、１４０３）を第二板状体（１３０２、１４０２）の上に安定した状態で配置した際、所定の位置に配置された支点部（１３０３、１４０３）がスライド移動などしないように固定する手段を有するのが望ましい。当該手段としては特段制限されず、例えば、第二板状体（１３０２、１４０２）と、支点部（１３０３、１４０３）を一体として生成することで、支点部（１３０３、１４０３）が所定の位置から移動しないようにするようのものでもよい。しかし、本実施形態の狭持器具の利用形態を考慮すると、支点部は、図１６に示すように、第二板状体（１６０２）の上で自由に移動可能に構成しており、任意の所定の位置において移動しないように固定する手段を有するのが望ましい。前記のような要求を満たした「支点部（１６０３）の固定方法」としては、例えば、支点部（１６０３）と第二板状体（１６０２）のそれぞれの接する面に、粘着加工などを施し、互いを強固に密着させることで、支点部（１６０３）を所定の位置で固定するようなものでもよい。または、前記と同様にして、支点部（１６０３）と第二板状体（１６０２）のそれぞれの接する面に、粘着加工を施す代わりに、面ファスナーなどを取付けてもよい。さらには、図１７に示すように、第二板状体（１７０２）の表面に複数の穴を設け、また、支点部（１７０３）に前記第二板状体（１７０２）の表面に設けられた穴にはまり込む複数の突起を備え、支点部（１７０３）の突起を第二板状体（１７０２）の穴にはめ込むことで、支点部（１６０３）を所定の位置で固定するようなものでもよい。
【００８０】
「弾性部材」（１３０４、１４０４）は、シリコンゴムなどの合成ゴムなどを素材とし、第一板状体（１３０１、１４０１）、第二板状体（１３０２、１４０２）の両板状体の一端側で両板状体を連結するように構成されている。その形状としては両板状体を連結可能なものであれば特段制限されず、図１３に示すように、両板状体の一端側を覆うことが可能な傘形状でもよいし、または、輪ゴムのような輪状などであってよい。弾性部材（１３０４）は、図１３、１４に示すように、両板状体の一端側で両板状体を締め付けるように作用し、それらを互いに連結するように構成されている。この時、両板状体は、弾性部材（１３０４、１４０４）の力のみにより、図１３、１４に示す状態（一端側が連結した状態）となっている。すなわち、弾性部材（１３０４、１４０４）を取り外すと、両板状体の一端側の連結部分は分離するような状態である。なお、弾性部材（１３０４、１４０４）は、シリコンゴムなどの弾性を有する素材で構成されているので、第一板状体（１４０１）に対して、図１４中矢印（イ）で示す向きに力が加わると、第一板状体（１４０１）は、支点部（１４０３）を支点として、図中矢印（ア）で示すように動作し、両板状体の連結部分は、弾性部材（１４０３）の抵抗力を受けながら離間することとなる。
<実施形態５の筋力トレーニングの実施方法>
【００８１】
図１８に、本実施形態の狭持器具（１８０１）を利用した筋力トレーニング方法を実施している一例を示す。図１８では、筋力トレーニング実施者（図中、点線で示す）は、肘（折り曲げ可動部位）を曲げるために利用する筋肉の筋力を鍛えることを目的としている。
<<狭持器具のセット>>
【００８２】
まず、筋力トレーニング実施者は、支点部を所定の位置に配置する。この時の支点部の位置は、狭持器具を挟む箇所（折り曲げ可動部位）、及び、筋力トレーニング実施者のその折り曲げ可動部位の内側がなす最小の角度などに応じて定められる。
【００８３】
そして、筋力トレーニング実施者は、支点部を所定の位置に配置すると、図１８に示すように、狭持器具（１８０１）の両板状体の連結部分側を折り曲げ可動部位の内側の折り曲がり位置付近（想像回転軸付近：図８参照）に位置するようにセットする。この時、可能な限り、連結部分側の先端を、折り曲げ可動部位内側の奥まで押し込む（折り曲がり位置に、連結部分側の先端が近づくようにセットする）ことが望ましい。
<<動作方法>>
【００８４】
図１８のように狭持器具をセットすると、筋力トレーニング実施者は、力を加えて、折り曲げ可動部位（図１８においては、「肘」）がなす内側の角度を最小にするように力を加える。当該動作をすると、狭持器具（１８０１）には、弾性部材により連結されている両板状体の連結端の反対側他端に、両者を閉じる方向の力が加わることとなる。すなわち、図１４中、矢印（イ）で示すような力が加わることとなる。すると、狭持器具（１８０１）の両板状体の連結端は、弾性部材による抵抗力を受けながら離間する。すなわち、図１４中、矢印（ア）で示すように動作する。すると、両板状体の前記離間動作により、折り曲げ可動部位（図１８においては、「肘」）内側の折り曲がり位置付近の筋肉などが両側に押しのけられることとなる。その結果、折り曲げ可動部位の折り曲げ可動域が広がり、より内側の角度を小さくすることが可能となる。これは、筋肉などの存在により、折り曲げ可動域が狭くなっている折り曲げ可動部位に対して、折り曲げ可動部位内側のなす角度を最小にするための邪魔になっている筋肉などを折り曲がり位置から押しのけることで、折り曲げ可動部位内側のなす角度を最小にするように作用するものである。すなわち、当該筋力トレーニング方法は、筋肉がつき過ぎて、折り曲げ可動部位の折り曲げ可動域が狭くなっている筋力トレーニング実施者に対してより効果的なものである。当然に、折り曲げ可動部位の内側の角度がより小さくなると、その拮抗筋は、より牽引されることとなり、さらなるストレッチ効果を得ることができる。
【００８５】
なお、前記は、肘を折り曲げる筋肉の筋力トレーニングを一例として説明したが、同様の手法により、膝などの折り曲げ可動部位をトレーニングすることも可能である。
<実施形態５の効果>
【００８６】
本実施形態の狭持器具、および、狭持器具を利用した筋力トレーニング方法により、筋力トレーニング実施者は、器具を利用せずに行う自然鍛練法よりも優れたトレーニング効果を得ることができる。また、筋肉が大量についた影響で折り曲げ可動部位の内側のなす角度を十分に小さくすることができなくなった筋力トレーニング実施者も、本実施形態の狭持器具、および、狭持器具を利用した筋力トレーニング方法を利用することで、効率的に、折り曲げ可動部位の内側のなす角度を十分に小さくすることができ、十分なトレーニング効果を得ることが可能となる。
<<実施形態６>>
<実施形態６の概要>
【００８７】
本実施形態の筋力トレーニング方法は、実施形態１の一部（請求項１に記載の筋力トレーニング方法など）を基本とし、さらに、折り曲げ可動部位に挟んで利用する狭持器具は、実施形態２で説明した棒状狭持器具の中のいずれか一を２本以上束ねた束状狭持器具であることを特徴とする。
<実施形態６の機能的構成>
【００８８】
本実施形態の筋力トレーニング方法は、折り曲げ可動部位に挟む狭持器具として、以下で説明するような狭持器具を利用する。
<<実施形態６の狭持器具>>
【００８９】
本実施形態の狭持器具は、図１９に示すように、実施形態２で説明した棒状狭持器具の中のいずれか一を２本以上束ねた束状狭持器具である。図１９は、束状狭持器具の一例であり、中空に構成された棒状狭持器具３本を束ねたものである。図２０は、図１９の束状狭持器具を図中矢印（ア）の方向から見た様子であり、図２１は、図１９の束状狭持器具を図中矢印（イ）の方向から見た様子である。本実施形態の束状狭持器具は、図に示すように、一端側のみを束ね、他端側は棒状狭持器具が広がるように構成してもよいし、両端とも束ねてしまってもよい。なお、束ねる手段は特段制限されず、図のように輪ゴムを利用して束ねてもよいし、その他、紐、糸、プラスチックバンドなどを用いて束ねてもよい。または、接着剤などを用いて、２本以上の棒状狭持器具が図１９などに示すような束状になるように接着させてもよい。
【００９０】
なお、本実施形態の束状狭持器具は、２本以上の棒状狭持器具を束ねたものであるが、実施方法を考慮すると、図１９に示すような３本か、もしくは４本であることが望ましい。
【００９１】
ここで、図２２に、４本の棒状狭持器具を束ねた束状狭持器具の一例を示す。また、図２３に、図２２の束状狭持器具を図中矢印（ア）の方向から見た様子を、図２４に、図２２の束状狭持器具を図中矢印（イ）の方向から見た様子を示す。なお、４本の棒状狭持器具を束ねた束状狭持器具についても、一端側のみを束ね、他端側は棒状狭持器具が広がるように構成してもよい。このように構成することで、束状狭持器具の活用範囲が広くなる（活用方法については、以下で説明する。）。
【００９２】
また、本実施形態の束状狭持器具は、それぞれの棒状狭持器具の断面厚が異なる様に構成することが望ましい。このように異なった断面厚で構成することで、あらゆる折り曲げ可動部位に対して、適切な断面厚の棒状狭持器具を最も内側に位置させるように、束状狭持器具を挟みこむことが可能となる。その結果、狭持器具が、折り曲げ可動部位がなす内側の角度を最小にするための妨げになるのを回避することができる。なお、一般的な体の大きさの人間が使用することを考慮すると、４本の棒状狭持器具を束ねた束状狭持器具の場合、それぞれの棒状狭持器具の断面厚は、９ｍｍ、１４ｍｍ、１６ｍｍ、２０ｍｍであることが望ましい。
【００９３】
なお、束状狭持器具の長さは、図１９や図２２に示すような長さに制限されず、図５（ａ）に示すような長さを有する棒状狭持器具を束ねて構成してもよい。
<実施形態６の束状狭持器具の利用方法>
【００９４】
図２５に、本実施形態の束状狭持器具（２５０１）を利用している様子の一例を示す。図２５では、筋力トレーニング実施者は、３本の棒状狭持器具を束ねた束状狭持器具を利用し、膝（折り曲げ可動部位）を曲げるために利用する筋肉の筋力を鍛えることを目的としている。
<<狭持器具のセット>>
【００９５】
まず、筋力トレーニング実施者は、束状狭持器具を構成する３本の棒状狭持器具の中から、適切な断面厚の棒状狭持器具を選択し、その棒状狭持器具が膝（折り曲げ可動部位）の最も内側に位置するように束状狭持器具をセットする。
【００９６】
この時、可能な限り、選択した一の棒状狭持器具を、折り曲げ可動部位内側の奥まで押し込むことが望ましい。また、選択した一の棒状狭持器具が想像回転軸（図８参照）に対して略平行になるように挟み込むことが望ましい。
<<動作方法>>
【００９７】
前記セットの後、筋力トレーニング実施者は、力を加えて、折り曲げ可動部位（図２５においては、「膝」）がなす内側の角度を最小にするように力を加える。そして、当該状態で所定時間静止した後、力を抜く。前記「力を加えて折り曲げ可動部位がなす内側の角度を最小にした状態で所定時間静止した後、力を抜く」動作を一セットとして、所定回数繰り返す。なお、繰り返すセット数は、特段制限されず、トレーニング実施者のレベルに応じて調整可能である。当然に、効率的なトレーニング効果を得るには、多くの回数繰り返すことが望ましい。
【００９８】
なお、前記は、膝を折り曲げる筋肉の筋力トレーニングを一例として説明したが、同様の手法により、肘などの折り曲げ可動部位をトレーニングすることも可能である。
<実施形態６の束状狭持器具のその他の利用方法>
【００９９】
前記は、本実施形態の束状狭持器具を利用した筋力トレーニング方法を説明したが、本実施形態の束状狭持器具は、その他、マッサージ器具などとしても利用可能である。
【０１００】
例えば、図２６（Ａ）、（Ｂ）に示すように、束状狭持器具の側面部分を足裏などの患部に当てた状態で、束状狭持器具を軽く押しつけながら前後に転がす。この際、図に示すように束状狭持器具の束ねていない側、すなわち、広がる側を患部にあてることで、束状狭持器具を構成する２以上の棒状狭持器具のほとんどが患部に当たることとなる。このように利用することで、患部の血行が良くなるなどのマッサージ効果を得ることが期待される。
【０１０１】
または、図２７（Ａ）、（Ｂ）に示すように、束状狭持器具を利用して、患部を軽くたたくようにマッサージすることも可能である。この際、図２７（Ａ）に示すように、束状狭持器具の束ねていない側を患部に当たる部分として利用することもできるし、図２７（Ｂ）に示すように、束状狭持器具の束ねている側を患部に当たる部分として利用することもできる。図２７（Ａ）のように使用した場合、一度に、患部の多くの点を軽い力でたたくことができる。一方、図２７（Ｂ）のように使用した場合、患部の一点のみに集中して、適度の強さでたたくことが可能となる。
【０１０２】
その他、図２８などに示すように、中空に構成された棒状狭持器具を束ねた束状狭持器具（２８０１）の場合、その中空部分に他の棒状狭持器具を挿入して、押しつぶすために要する力を調節しながら筋力トレーニングを実施できるほか（実施形態２で詳細を説明）、中空部分に、リラックス効果を有するアクセサリー（２８０２）などを挿入して利用してもよい。図２８では、アクセサリーの一例として、鳥の羽を数枚束ねたアクセサリー（２８０２）を束状狭持器具に挿入する例を示している。このようなアクセサリーを挿入し、筋力トレーニング実施者の体の一部をアクセサリーでなでるなどしてやることで、筋力トレーニング実施者は、トレーニングの合間に、適度に体の力を抜くことが可能となり、健康的に筋力トレーニングを実施することが可能となる。
【０１０３】
なお、前記アクセサリーは、図２８に示すようなものに制限されず、例えば、綿や、適度な柔らかさを有する発泡ウレタンやゴムなど、リラックス効果が期待されるあらゆるものを利用することができる。
<実施形態６の効果>
【０１０４】
本実施形態の狭持器具、および、狭持器具を利用した筋力トレーニング方法により、筋力トレーニング実施者は、束状狭持器具を適切な態様で折り曲げ可動部位に挟み込み、効果的な筋力トレーニングを行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【０１０５】
【図１】自然鍛練法を説明する概念図
【図２】折り曲げ可動部位の内側を説明する概念図
【図３】実施形態１の筋力トレーニング方法を説明する概念図
【図４】実施形態１の筒状狭持器具及びそれの利用方法を説明する概念図
【図５】実施形態２の棒状狭持器具の概念図１
【図６】折り曲げ可動部位の想像回転軸を説明する概念図
【図７】実施形態２の棒状狭持器具の利用方法を説明する概念図
【図８】実施形態２の棒状狭持器具の概念図２
【図９】実施形態３の狭持器具及び利用方法を説明する概念図
【図１０】実施形態４の狭持器具の概念図１
【図１１】実施形態４の狭持器具の利用方法を説明する概念図
【図１２】実施形態４の狭持器具の概念図２
【図１３】実施形態５の狭持器具の概念図１
【図１４】実施形態５の狭持器具の概念図２
【図１５】実施形態５の第一板状体と第二板状体と支点部の関係を説明する概念図
【図１６】実施形態５の第二板状体と支点部の関係を説明する概念図１
【図１７】実施形態５の第二板状体と支点部の関係を説明する概念図２
【図１８】実施形態５の筋力トレーニング方法を説明する概念図
【図１９】実施形態６の束状狭持器具の一例１
【図２０】実施形態６の束状狭持器具の一例２
【図２１】実施形態６の束状狭持器具の一例３
【図２２】実施形態６の束状狭持器具の一例４
【図２３】実施形態６の束状狭持器具の一例５
【図２４】実施形態６の束状狭持器具の一例６
【図２５】実施形態６の束状狭持器具の利用例１
【図２６Ａ】実施形態６の束状狭持器具の利用例２
【図２６Ｂ】実施形態６の束状狭持器具の利用例３
【図２７Ａ】実施形態６の束状狭持器具の利用例４
【図２７Ｂ】実施形態６の束状狭持器具の利用例５
【図２８】実施形態６の束状狭持器具の利用例６
【符号の説明】
【０１０６】
１２０１    平布部
１２０２    棒状狭持器具
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６Ａ】
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【図２６Ｂ】
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【図２７Ａ】
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【図２７Ｂ】
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【図２８】
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