(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
心線がベルトの長手方向に埋設された接着ゴム層と、
前記接着ゴム層の上面に貼付される帆布と、
前記接着ゴム層の下面に前記接着ゴム層と一体に形成され、長手方向に延びる複数のリブが形成された下ゴム層とを備え、
前記接着ゴム層は、前記心線を境に上側を構成する上部層と、下側を構成する下部層から形成され、
前記上部層及び下部層のいずれにも短繊維が混入されており、
前記上部層及び下部層に混入された短繊維は、ベルトの長手方向または幅方向のいずれかに配向され、
前記上部層に混入された短繊維の配向方向は、前記下部層に混入された短繊維の配向方向と異なることを特徴とするＶリブドベルト。
【請求項２】
前記短繊維はアラミド短繊維であることを特徴とする請求項１に記載のＶリブドベルト。
【請求項３】
前記短繊維が混入された部分の接着ゴム層のモジュラスは、前記下ゴム層のモジュラスよりも高いことを特徴とする請求項１に記載のＶリブドベルト。
【請求項４】
前記接着ゴム層のゴム成分はＥＰＤＭであることを特徴とする請求項１に記載のＶリブドベルト。
【請求項５】
前記下ゴム層にも短繊維が混入され、その短繊維は前記接着ゴム層に混入される短繊維よりもモジュラスが低いことを特徴とする請求項１に記載のＶリブドベルト。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば自動車のエンジン、一般産業用等に使用されるＶリブドベルトに関する。
【背景技術】
【０００２】
自動車のエンジンにおいて、補機に動力を伝達するベルトとしてＶリブドベルトが使用されることが知られている。例えばハイブリットエンジンの場合、エンジンの回転変動が非常に大きいので特に騒音が発生しやすくなるので、上記Ｖリブドベルトには高い耐騒音性能が要求される。
【０００３】
従来、耐騒音性能を高めるために、プーリとベルトの接触面となる下ゴム層に短繊維を混入させ、接触面の摩擦係数を低下させ騒音を防止することが知られている。しかし、下ゴム層に短繊維を混入したとしても、ベルトの横剛性は充分ではなく、エンジンのレイアウトによってはベルトの横剛性不足に起因するいわゆるミスアライメントノイズが発生する場合がある。
【０００４】
また、ハイブリットエンジンのように回転変動が大きいエンジンの場合、エンジンのレイアウトによってはベルトの縦方向の剛性不足に起因するスパン振動が生じやすい場合がある。スパン振動は、ベルトに発熱を生じさせ耐久性を低下させるとともに、騒音発生の原因ともなる。さらにＶリブドベルトが補機に使用される場合、Ｖリブドベルトには高い負荷が作用されるのでＶリブドベルトには高負荷耐久性能が要求される。
【０００５】
特許文献１に記載のＶリブドベルトにおいては、ベルトの長手方向の亀裂を防止するために、接着ゴム層内にベルトの幅方向に複数のモノフィラメントを並列させて埋設させることが知られている。
【特許文献１】特開平７−２６９６５８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかし、特許文献１のベルトにおいては、長手方向の亀裂を防止することはできるが、ベルトの横剛性又は縦剛性を充分に高められるわけではなく、スパン振動やミスアライメントノイズを適切に防止できるわけではない。また、モノフィラメントを接着ゴム層に並列させて埋設させることは通常のベルト製造工程においては困難で、特許文献１に記載のＶリブドベルトを量産化することは困難である。
【０００７】
そこで本発明は上記問題点に鑑みてなされたものであり、通常の製造工程において生産可能なＶリブドベルトであって、高負荷耐久性能を有し、かつミスアライメントノイズやスパン振動を有効に防止することができるＶリブドベルトを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明に係るＶリブドベルトは、心線がベルトの長手方向に埋設された接着ゴム層と、
接着ゴム層の上面に貼付される帆布と、接着ゴム層の下面に接着ゴム層と一体に形成され、長手方向に延びる複数のリブが形成された下ゴム層とを備え、接着ゴム層には短繊維が混入されていることを特徴とする。ここで、短繊維は、ベルトの長手方向または幅方向のいずれかに配向されることが好ましく、短繊維は例えばアラミド短繊維が使用される。
【０００９】
短繊維は接着ゴム層の一部に混入されることが好ましく、接着ゴム層が、心線を境に上側を構成する上部層と、下側を構成する下部層から形成される場合、短繊維は下部層に混入された方が良い。Ｖリブドベルトにおいては、リブの応力が心線と下ゴム層の間に位置する下部層に集中するので、その応力が集中する部分に短繊維を混入させることにより、耐久性能を効率的に向上させることができる。
【００１０】
短繊維が混入された部分の接着ゴム層のモジュラスは、下ゴム層のモジュラスよりも高いほうが良い。接着ゴム層のモジュラスを高めることにより、ベルトの剛性を高めることができる。
【００１１】
なお、本明細書において「モジュラス」とは、各ゴム層と同一の配合を有する加硫ゴムサンプルを、後述するベルトのモジュラス測定方法に従って、所定方向（幅方向のモジュラスならば、幅方向）に伸び率２０％で引っ張ったときの引張力のことを言う。伸び率２０％のモジュラスを本明細書における「モジュラス」としたのは、低伸長域（伸び率１０〜３０％程度）のモジュラスがベルト性能に大きく影響するからである。
【００１２】
接着ゴム層のゴム成分は例えばＥＰＤＭである。また、下ゴム層にも短繊維が混入される場合、その短繊維は接着ゴム層に混入される短繊維よりも例えばモジュラスが低い。
【発明の効果】
【００１３】
本発明においては、接着ゴム層に短繊維を混入させることにより、ベルトの剛性を高めることができるので、ベルトの高負荷耐久性能を高めることができる。そして、短繊維がベルトの幅方向に配向する場合には、ベルトのミスアライメントノイズを抑制することができる一方、ベルトの長手方向に配向する場合には、ベルトのスパン振動を抑制することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
以下本発明の実施形態について、図面を参照して説明する。図１は本発明の第１の実施形態に係るＶリブドベルトを示す断面図である。Ｖリブドベルト１０は無端状のベルトであって、接着ゴム層１２と、接着ゴム層１２の上面に貼付される帆布１３と、接着ゴム層１２の下面に接着ゴム層１２と一体に形成された下ゴム層１４を備える。接着ゴム層１２には、心線１１がベルトの長手方向に延び、螺旋状に巻きつけられて埋設される。下ゴム層１２には、ベルトの長手方向に延びる複数（本実施形態では３つ）のリブ１５が幅方向に等間隔に設けられる。
【００１５】
接着ゴム層１２は、心線１１を境に接着ゴム層１２の上側を構成する上部層１２Ａと、下側を構成する下部層１２Ｂから構成される。下部層１２Ｂには、無数の第１の短繊維２１が略均等に混入され、第１の短繊維２１はベルトの幅方向に配向される。上部層１２Ａには短繊維が混入されていない。下ゴム層１４には無数の第２の短繊維２２が略均等に混入され、第２の短繊維２２も第１の短繊維２１と同様にベルトの幅方向に配向される。
【００１６】
上部層１２Ａ、下部層１２Ｂ、及び下ゴム層１４は、例えばＥＰＤＭ（エチレン−プロピレン−ジエン共重合体）、クロロプレンゴム、ＥＰＭ（エチレン−プロピレン共重合体）、Ｈ−ＮＢＲ（水素添加ニトリルゴム）などをゴム成分として形成されるが、好ましくはＥＰＤＭが使用される。ゴム成分としてＥＰＤＭを使用することにより、ベルトの耐熱性・耐久性を向上させることができる。また、下部層１２ＢにＥＰＤＭを使用した場合、下部層１２Ｂに短繊維を混入させても、下部層１２Ｂと心線１１との高い接着性を維持することが可能である。各ゴム層のゴム成分は互いに、異なっていても良いし同一であっても良い。
【００１７】
上部層１２Ａ、下部層１２Ｂ、及び下ゴム層１４の各ゴム成分には、加硫剤等の各種添加剤が配合されている。加硫剤としては例えばパーオキサイド系加硫剤が使用され、パーオキサイド系加硫剤は、例えばゴム成分１００重量部に対して３乃至２０重量部配合される。
【００１８】
第１及び第２の短繊維２１、２２には、アラミド短繊維、ポリアミド短繊維（ナイロン短繊維）等が使用される。アラミド短繊維としては、例えばメタ系アラミド短繊維、パラ系アラミド短繊維が使用される。メタ系アラミド短繊維としては、例えばコーネックス（商品名．帝人（株）製）が、パラ系アラミド短繊維としてはテクノーラ（商品名．帝人（株）製）が用いられる。ナイロン短繊維としては、ナイロン６、ナイロン６，６、ナイロン６，１０等の短繊維が用いられる。下部層１２Ｂに混入される第１の短繊維２１は、下ゴム層１４に混入される第２の短繊維２２よりもモジュラスが高い短繊維であることが好ましい。したがって、第１の短繊維２１には例えばアラミド繊維が使用され、第２の短繊維２２には例えばナイロン短繊維が使用される。このように、第１の短繊維２１にモジュラスが高いアラミド短繊維を使用することにより、下部層１２Ｂの幅方向のモジュラスを、下ゴム層１４の幅方向のモジュラスよりも高くすることができる。下部層１２Ｂのモジュラスが高くなると、下部層１２Ｂの剛性が高められるため、ベルトの耐久性能が高められるとともに、ミスアライメントノイズの発生をより有効に防止することができる。
【００１９】
下部層１２Ｂに配合される第１の短繊維２１は、その平均短繊維長が１乃至４ｍｍであって、下部層１２Ｂのゴム成分１００重量部に対して１乃至１０重量部配合される。下ゴム層１４に混入される第２の短繊維２２は、その平均繊維長が１乃至３ｍｍであって、下ゴム層１４のゴム成分１００重量部に対して、１０乃至２５重量部配合される。
【００２０】
本実施形態においては、第１の短繊維２１を下部層１２Ｂに混入させるとともに、幅方向に配向させることにより、ベルトの幅方向の剛性を高めることができ、ミスアライメントに基づく幅方向の変形が防止されるため、ミスアライメントノイズの発生を適切に防止することができる。また、幅方向の剛性が高められることにより、ベルトの耐久性能を向上させることができる。
【００２１】
また、Ｖリブドベルト１０においては、心線１１と下ゴム層１４の間に位置する下部層１２Ｂには各リブ１５からの応力が集中するが、本実施形態においては、この応力が集中する下部層１２Ｂの剛性が局所的に高められている。したがって、ミスアライメントノイズの発生をより効率的に防止することができるとともに、耐久性能も効率的に向上する。また、接着ゴム層１２には部分的に短繊維が混入されているので、接着ゴム層１２と心線１１との接着性の低下を最小限に抑えることができる。
【００２２】
次に、Ｖリブドベルト１０の製造方法を図２から図３を用いて説明する。本製造方法においては、まず図２に示すようにカレンダーロール機３０を用いて、帆布１３’に未加硫ゴム層１２Ａ’がトッピングされた未加硫ゴム付き帆布１９が製造される。
【００２３】
カレンダーロール機３０は、帆布供給ロール３１、一対の圧着ロール３２、３３、一対のゴム供給ロール３４、３５を備える。一対の圧着ロール３２、３３は、帆布供給ロール３１と所定の間隔を有して設けられる。そして一方の圧着ロール３２は、僅かに間隙を有しつつ、他方の圧着ロール３３の上側に設けられる。その圧着ロール３２のさらに上側には、その間に僅かに間隙を有して一方のゴム供給ロール３４がさらに設けられる。そのゴム供給ロール３４の略水平方向には、その間にわずかに間隙が空けられて他方のゴム供給ロール３５が設けられる。
【００２４】
帆布供給ロール３１には帆布１３’が巻き付けられている。帆布１３’は、帆布供給ロール３１から、圧着ロール３２、３３の間に供給される。一方、ゴム供給ロール３４、３５の間には、未加硫ゴムＸが供給され、この未加硫ゴムＸはゴム供給ロール３４、３５間、およびロール３４、３２間によって圧延され、所定厚みを有する未加硫ゴム層１２Ａ’として圧着ロール３２、３３の間に供給される。
【００２５】
未加硫ゴム層１２Ａ’は、圧着ロール３２、３３の間において、帆布１３’の上面に圧着され、これにより帆布１３’の一方の面に未加硫ゴム層１２Ａ’が圧着された未加硫ゴム付き帆布１９が形成される。なお、未加硫ゴムＸは、未加硫のゴム成分に加硫剤等の添加剤が配合されて構成される。また帆布１３’は、好ましくはゴム糊やＲＦＬ（レゾルシンホルムアルデヒドラテックス）液によって予め含浸処理された帆布である。
【００２６】
次に、図３に示すように、円筒形ドラム４１が用意され、その円筒形ドラム４１にまず未加硫ゴム付き帆布１９が巻き付けられ、その上に心線１１’が螺旋状に巻きつけられる。心線１１’の上には、第１のゴムシート１２Ｂ’、第２のゴムシート１４’が順に巻き付けられる。このとき、未加硫ゴム付き帆布１９は帆布１３’側の面が円筒形ドラム４１に接するように巻きつけられる。
【００２７】
第１のゴムシート１２Ｂ’は、未加硫のゴム成分に加硫剤等の添加剤及び第１の短繊維２１が配合されて構成される。第２のゴムシート１４’も、未加硫のゴム成分に加硫剤等の添加剤及び第２の短繊維２２が配合されて構成される。なお、第１及び第２のゴムシート１２Ｂ’、１４’はそれぞれ、第１及び第２の短繊維２１、２２の配向方向が円筒形ドラム４１の周方向に対して垂直で、かつ外周面に沿う方向となるように巻き付けられる。
【００２８】
上記ゴムシート等が巻き付けられた円筒形ドラム４１は、加硫釜（図示せず）内に入れられ、所定の温度・圧力で加圧加熱される。加圧加熱により、心線１１’は、第１のゴムシート１２Ｂ’及び第２のゴムシート１４’によって径方向内側に押され、未加硫ゴム付き帆布１９の未加硫ゴム層１２Ａ’の中にその一部が埋設される。そして、加圧加熱により、未加硫ゴム層１２Ａ’、第１のゴムシート１２Ｂ’、第２のゴムシート１４’は加硫され、これら帆布、ゴムシート等は一体的に成型される。これにより、帆布１３’、未加硫ゴム層１２Ａ’、心線１１’、第１のゴムシート１２Ｂ’、第２のゴムシート１４’から成る平ベルト状の加硫スリーブが得られる。
【００２９】
加硫スリーブはベルト幅に応じて所定幅に切断される。所定幅に切断された加硫スリーブは研磨機により研磨され、下ゴム層１４にリブ１５が形成され、これにより図１に示すＶリブドベルトが得られる。なお心線１１’、未加硫ゴム層１２Ａ’、第１のゴムシート１２Ｂ’、帆布１３’、第２のゴムシート１４’は、Ｖリブドベルト１０において、心線１１、上部層１２Ａ、下部層１２Ｂ、帆布１３、下ゴム層１４にそれぞれ対応する。
【００３０】
なお第１のゴムシート１２Ｂ’及び第２のゴムシート１４’は、短繊維が配合された未加硫ゴムを混錬し、ロールまたはカレンダ等で圧延されることにより得られ、各ゴムシートに配合された短繊維はこれにより所定方向（圧延方向）に配向される。
【００３１】
次に第２の実施形態について図４を用いて説明する。第２の実施形態において、第１の実施形態と相違する点は、第１の短繊維２１がベルトの長手方向に沿って配向させられている点のみである。
【００３２】
第２の実施形態において、特に限定されるわけでないが、第１の短繊維２１にはアラミド短繊維が、第２の短繊維２２にはナイロン短繊維が例えば使用され、これにより、下部層１２Ｂの長手方向のモジュラスを向上させることができ、例えば下ゴム層１４の幅方向のモジュラスより高くすることができる。その他のベルトの構成は、第１の実施形態と同様であるので説明は省略する。なお製造工程において、第１のゴムシート１２Ｂ’は、第１の短繊維２１の配向方向が円筒形ドラム４１の周方向に向くように、巻き付けられる。その他の構成は第１の実施形態と同様である。
【００３３】
第２の実施形態において、第１の短繊維２１を下部層１２Ｂに混入させるとともに、長手方向に配向させることにより、ベルトの長手方向の剛性を高め、ベルトの長手方向の振動を防止することができる。したがって、いわゆるスパン振動の発生が防止でき、スパン振動に基づくベルトの騒音を低減することができる。また、ベルトの剛性が高められるため、ベルトの耐久性能を向上させることができる。
【００３４】
次に、第３の実施形態について図５を用いて説明する。第３の実施形態において、第１の実施形態と相違する点は、下部層１２Ｂに混入される第１の短繊維２１の構成のみである。第３の実施形態においては、第１の短繊維２１は所定の方向に配向されておらず、ランダムに混入させられている。第３の実施形態の第１の短繊維２１としては、例えば変成ナイロンミクロファイバーが使用される。
【００３５】
変成ナイロンミクロファイバーは、ナイロン繊維にポリオレフィンをグラフト共重合した共重合体から成る。ナイロン繊維としては微細径のナイロン６が好適に用いられるが、この他にナイロン６，６あるいはナイロン６，１０等を用いても良い。また、ポリオレフィンとしてはポリエチレンが好適に用いられるが、ポリエチレンに限定されず、ポリプロピレン等が用いられても良い。
【００３６】
変成ナイロンミクロファイバーは、その繊維長さＬFが約４０００μｍ以下であり、繊維径ＤFが１．５μｍ以下であり、繊維径ＤFに対する繊維長さＬFの比の値（ＬF／ＤF）は１０以上であるが、好ましくは、繊維長さＬFは約１０００μｍ以下であり、繊維径ＤFは１．０μｍ以下であり、かつ比の値（ＬF／ＤF）は５００以上１５００以下の範囲内にある。また、変成ナイロンミクロファイバーの混入量は、例えば下部層１２Ｂのゴム成分１００重量部に対して１０乃至３０重量部である。
【００３７】
第３の実施形態に係る第１のゴムシート１２Ｂ’は、以下のように製造される。すなわち、まず未加硫ゴム成分（例えばＥＰＤＭ）にナイロン（例えば、ナイロン６）およびポリオレフィンを配合させた後、撹拌等することにより、ポリオレフィンにナイロンをグラフト重合させる。次に、未加硫ゴム成分（例えばＥＰＤＭ）をさらに加えるとともに加硫剤等他の添加剤を配合させた後、練り合わせを行う。この練り合わせにより、グラフト重合が細分化され、上述した繊維長さと繊維径を有する変成ナイロンミクロファイバーが得られる。変成ナイロンミクロファイバーは、第１のゴムシート１２Ｂ’において、いずれの方向にも配向されずにランダムに分布させられる。
【００３８】
第３の実施形態においては、第１の短繊維２１を配向方向を定めることなく下部層１２Ｂに混入させることにより、ベルトの幅方向、長手方向の剛性を高めることができ、ベルトの耐久性能を向上させることができる。
【００３９】
なお、第１乃至第３の実施形態では、接着ゴム層１２において、下部層１２Ｂのみに短繊維が混入され、上部層１２Ａには短繊維が混入されていないが、上部層１２Ａに短繊維が混入されていても良い。この場合、短繊維は長手方向または幅方向に配向されても良いし、配向方向が定められてなくても良い。下部層１２Ｂと配向方向が同一であっても良いし、異なっていても良い。また、上部層１２Ａに混入される短繊維は、下部層１２Ｂに混入される短繊維と同一の短繊維でも良いが、異なる種類の短繊維であっても良い。
【００４０】
この場合接着ゴム層１２は、第１乃至第３の実施形態にように、下部層１２Ｂ、上部層１２Ａから成る２層構造でなくても良く、単層構造であっても良い。すなわち、製造工程において、ゴムがトッピングされていない帆布１３’を円筒形ドラム４１に巻きつけた後、その上に心線１１’、第１のゴムシート１２Ｂ’、第２のゴムシート１４’を巻きつけたものを加硫成型し、加硫スリーブを得るようにしても良い。
【実施例】
【００４１】
次に本発明を実施例を用いて具体的に説明するが、本発明は以下説明する実施例に限定されるわけではない。
【００４２】
［実施例１］
実施例１は、第１の実施形態に対応する実施例であって、接着ゴム層の上部層には短繊維が混入されていない一方、下部層には第１の短繊維（アラミド短繊維（商品名．テクノーラ、帝人（株）製））が混入され、第１の短繊維はベルトの幅方向に配向されていた。アラミド短繊維の長さは１ｍｍであった。下ゴム層には第２の短繊維としてナイロン短繊維が混入され、第２の短繊維もベルトの幅方向に配向されていた。ナイロン短繊維の長さは１ｍｍであり、ナイロンはナイロン６，６であった。帆布にはナイロンと綿で織成された帆布が使用され、ＲＦＬにより含浸処理されていた。心線にはポリエステルから成る心線が使用された。心線は１インチの幅長さ当たり２１本埋設されていた。各ゴム層を構成するための未加硫ゴム層、第１のゴムシート、第２のゴムシートの厚さは、それぞれ０．３５ｍｍ、０．３ｍｍ、３．６ｍｍであった。実施例１のベルトにはリブが３つ設けられ、そのベルト幅は１０．６８ｍｍであり、周長さは１０３５ｍｍであった。なお、未加硫ゴム層（上部層）、第１のゴムシート（下部層）、第２のゴムシート（下ゴム層）の配合は、表１に示す通りの配合であった。
【００４３】
【表１】
0004757041.tif 000002
【００４４】
［実施例２］
実施例２は、第２の実施形態に対応する実施例であって、下部層に混入されていた第１の短繊維（アラミド短繊維）がベルトの長手方向に配向されている以外は実施例１と同様に製造され、同様の構成を有するＶリブドベルトであった。
【００４５】
［比較例１］
比較例１は上記実施例１及び２の効果を示すための比較例であって、下部層に短繊維が混入されていない以外は、実施例１と同様に製造され、同様の構成を有するＶリブドベルトであった。すなわち、下部層のゴム配合は、短繊維が配合されていない以外実施例１と同一の配合であるとともに、その他のゴム層のゴム配合は実施例１のゴム配合と同一であった。
【００４６】
［ベルトの物性評価］
実施例１のベルトの各層のモジュラスを確認した。すなわち、表１に示す下部層及び下ゴム層のゴム配合を有する加硫ゴムサンプル（サンプル１、サンプル２）を作成し、そのサンプルを用いて、接着ゴム層の下部層、及び下ゴム層のモジュラスを測定した。また、短繊維が配合されていない以外下部層と同一のゴム配合を有する加硫ゴムサンプル（サンプル３）についてもサンプルを作成し、そのサンプルの物性も確認した。なお、各サンプルはＪＩＳ  Ｋ６２５１のダンベル状５号形を用いて採取した加硫ゴムであった。
【００４７】
モジュラス測定は、各サンプル１、２、３を伸び率２０％（元のサンプルの長さを１００％としたとき）で引っ張ったときの引張力（ＭＰａ）を測定することにより行なった。なお、本測定はＪＩＳ  Ｋ６２５１に基づき行ない、サンプル１、２に関しては、引っ張り方向が短繊維の配向されている方向と同じであった。モジュラス測定の結果を表２に示す。
【００４８】
【表２】
0004757041.tif 000003
【００４９】
サンプル１、３の評価結果から明らかなように、同一の伸び率（２０％）で引っ張った場合、アラミド短繊維が混入されたサンプル１は、短繊維が混入されていないサンプル３よりも、引張力が大きかった。すなわち、実施例１の下部層は、アラミド短繊維を混入させ幅方向に配向させることにより、その幅方向のモジュラスが増加していることが理解できる。また、サンプル１、２の評価結果から明らかなように、同一の伸び率（２０％）で引っ張った場合、アラミド短繊維が混入されたサンプル１は、ナイロン短繊維が混入されたサンプル２よりも、引張力が大きかった。すなわち、実施例１において、接着ゴム層の下部層の幅方向のモジュラスは、下ゴム層の幅方向のモジュラスよりも高いことが理解できる。同様に実施例２においては、接着ゴム層の下部層の長手方向のモジュラスが、下ゴム層の幅方向のモジュラスよりも高いことが理解できる。
【００５０】
［ベルトの耐久性能評価］
図６に示す走行試験装置を用いて、実施例１、２及び比較例１のベルトの耐久性能を評価した。図６に示すように走行試験装置５０において、ベルト６０は、鉛直方向に並べられた従動及び原動プーリ５１、５２と、テンショナプーリ５３に掛け回された。テンショナプーリ５３は、ベルトの張り側に配置されており、ベルト６０に対して水平方向外側に８３３Ｎの力を作用させた。従動プーリ５１、原動プーリ５２、テンショナプーリ５３の直径は、それぞれ１２０、１２０、４５ｍｍであり、本試験は１００℃の雰囲気下で実施された。本試験においては、従動プーリ５１に８．８ｋＷの負荷を作用させて、原動プーリ５２を４９００ｒｐｍの速度で回転させ、ベルト６０が破断されるまでの時間を測定し、各ベルトの耐久性能を評価した。
【００５１】
実施例１、２及び比較例１の耐久性評価試験の結果を表３に示す。
【表３】
0004757041.tif 000004
【００５２】
表３に示すように実施例１、２は、比較例１に比べ、ベルトが破断されるまでの時間が長かった。これは、実施例１、２のベルトにおいては、長手方向（または幅方向）の剛性が、下部層に短繊維を混入することにより高められ、耐久性能が向上したためと考えられる。
【図面の簡単な説明】
【００５３】
【図１】本発明の第１の実施形態に係るＶリブドベルトの断面図である。
【図２】帆布に未加硫ゴムをトッピングするためのカレンダーロール機を模式的に示した図である。
【図３】ベルトの加硫成型工程を示す模式的な図である。
【図４】本発明の第２の実施形態に係るＶリブドベルトの断面図である。
【図５】本発明の第３の実施形態に係るＶリブドベルトの断面図である。
【図６】走行試験装置を模式的に示す図である。
【符号の説明】
【００５４】
１０  Ｖリブドベルト
１１  心線
１２  接着ゴム層
１２Ａ  上部層
１２Ｂ  下部層
１４  下ゴム層
１５  リブ
２１  第１の短繊維
２２  第２の短繊維
【図１】
0004757041.tif 000005
【図２】
0004757041.tif 000006
【図３】
0004757041.tif 000007
【図４】
0004757041.tif 000008
【図５】
0004757041.tif 000009
【図６】
0004757041.tif 000010