(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
次の式（ＩＩ）のベンゾフラン化合物を含む造影剤であって、該化合物がさらに放射性同位体、常磁性粒子及び光学的粒子からなる群から選択される標識を含む造影剤。
【化１】
0004831421.tif 000020
式中、Ｒ1はアルキルヒドロキシであり、Ｒ2は以下の構造１ａ〜５３ａからなる群から選択される炭化水素基である。
【化２】
0004831421.tif 000021
【化３】
0004831421.tif 000022
【化４】
0004831421.tif 000023
【化５】
0004831421.tif 000024
【化６】
0004831421.tif 000025
【請求項２】
前記標識が3Ｈ、11Ｃ、14Ｃ、18Ｆ、32Ｐ、35Ｓ、123Ｉ、125Ｉ、131Ｉ、51Ｃｒ、36Ｃｌ、57Ｃｏ、59Ｆｅ、75Ｓｅ及び152Ｅｕからなる群から選択される放射性同位体である、請求項１記載の造影剤。
【請求項３】
前記標識が157Ｇｄ、55Ｍｎ、162Ｄｙ、52Ｃｒ及び56Ｆｅからなる群から選択される常磁性粒子である、請求項１記載の造影剤。
【請求項４】
前記標識が蛍光体及び化学発光体からなる群から選択される光学的粒子である、請求項１記載の造影剤。
【請求項５】
Ａβ種及びアミロイド形成性ペプチドの少なくとも１つを検出する方法であって、
Ａβ種及びアミロイド形成性ペプチドの少なくとも１つを含む疑いがあるサンプルに、請求項１乃至請求項４のいずれか１項記載の造影剤を施用する段階と、
Ａβ種及びアミロイド形成性ペプチドの少なくとも１つに結合した前記造影剤の量を検出する段階と
を含む方法。
【請求項６】
前記Ａβ種が最大で２４個のＡβペプチドのモノマー、ダイマー、トリマー、オリゴマー及びその組合せからなる群から選択される可溶性Ａβである、請求項５記載の方法。
【請求項７】
前記Ａβ種が、Ａβ１−３８、Ａβ１−３９、Ａβ１−４０、Ａβ１−４１、Ａβ１−４２、Ａβ１−４３のモノマー、ダイマー、トリマー及びオリゴマー及びその組合せからなる群から選択される、請求項５記載の方法。
【請求項８】
アミロイド関連疾患を有するか有すると疑われる被検体に、請求項１乃至請求項４のいずれか１項記載の造影剤を投与する段階と、非侵襲的画像化法を用いて、Ａβ種及びアミロイド形成性ペプチドの少なくとも１つに結合している前記造影剤を検出する段階とを含むアミロイド関連疾患を評価する方法に使用するための請求項１乃至請求項４のいずれか１項記載の造影剤。
【請求項９】
前記可溶性Ａβ種が、最大で２４個のＡβペプチドのモノマー、ダイマー、トリマー、オリゴマー及びその組合せからなる群から選択されるものであるか、或いはＡβ１−３８、Ａβ１−３９、Ａβ１−４０、Ａβ１−４１、Ａβ１−４２、Ａβ１−４３のモノマー、ダイマー、トリマー及びオリゴマー及びその組合せからなる群から選択されるものである、請求項８記載の造影剤。
【請求項１０】
前記アミロイド関連疾患がアルツハイマー病である、請求項８記載の造影剤。
【請求項１１】
前記検出する段階が、被検体内の前記造影剤のレベルを非侵襲的に測定する段階を含む、請求項８記載の造影剤。
【請求項１２】
前記検出する段階が、被検体の脳を画像化する段階を含む、請求項８記載の造影剤。
【請求項１３】
アミロイド関連疾患用の治療剤の有効性を評価する方法に用いられる組成物の製造に使用される請求項１乃至請求項４のいずれか１項記載の造影剤であって、該方法が、
被検体に、請求項１乃至請求項４のいずれか１項記載の造影剤を含む組成物の第１の用量を投与する段階と、
被検体内での造影剤のベースライン測定値を非侵襲的に得る段階と、
被検体に評価する治療剤を投与する段階と、
被検体に前記組成物の第２の用量を投与する段階と、
被検体内での造影剤の第２の測定値を非侵襲的に得る段階と、
別個の時間での２以上の測定値を比較する段階と
を含んでおり、存在する造影剤の量の増減が治療剤の効能を示す、造影剤。
【請求項１４】
前記組成物の第１の用量の投与の前に、前記評価する治療剤を投与する、請求項１３記載の造影剤。
【請求項１５】
前記組成物の第１の用量が０．１ナノモル〜１００ｍｇの範囲の量の前記造影剤を含む、請求項１３記載の造影剤。
【請求項１６】
前記非侵襲的に測定値を得る段階が、陽電子放射断層撮影法、核磁気共鳴画像法、光学的画像法、単光子放出コンピュータ断層撮影法、超音波コンピュータ断層撮影法及びｘ線コンピュータ断層撮影法からなる群から選択される技術を用いて画像を作成し分析する段階を含む、請求項１３記載の造影剤。
【請求項１７】
前記非侵襲的に測定値を得る段階が、Ａβ種及びアミロイド形成性ペプチドの少なくとも１つによって活性化される造影剤の量を測定する段階をさらに含む、請求項１３記載の造影剤。
【請求項１８】
請求項１乃至請求項４のいずれか１項記載の造影剤と、薬剤として許容される担体とを含む画像化用組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、侵襲的手法を伴わない可溶性βーアミロイドの検出及び被検体の脳内でのその局所濃度の測定に関する。本開示は、新規の組成物、造影剤及びベンゾフラン誘導体にも関する。
【背景技術】
【０００２】
アルツハイマー病（「ＡＤ」）の主な組織病理学的特徴は、脳内の関連炎症と相まった神経突起のプラーク及びもつれの存在である。プラークは、主としてβ−アミロイド（「Ａβ」）ペプチドの沈澱した（又は水溶液に不溶性の）線維状物から構成されることは知られている。完全に線維状に凝集したＡβペプチドの生成は、アミロイド前駆体タンパク質（「ＡＰＰ」）の切断によって開始される複雑なプロセスである。ＡＰＰの切断後、Ａβのモノマー状物は、多分、疎水的相互作用及び／又はドメインスワッピングによって、他のモノマーと会合して、ダイマー、トリマー及びより程度の高いオリゴマーを形成することができる。Ａβのオリゴマーはさらに会合してプロトフィブリル及び最終的な原線維を形成することができる。これは、神経突起のプラークの主要な構成要素である。最近、Ａβの可溶性オリゴマー（水性緩衝液中で可溶性である。）は、神経細胞機能障害の大きな原因となることが示されている。実際、動物モデルによれば、可溶性Ａβペプチドの量を単に低下させるだけで、プラーク中のＡβのレベルに影響を与えることなく、認識機能を十分に改善できるとことが示唆されている。
【０００３】
現在、ＡＤ診断の唯一の方法は、プラーク及びもつれがあるかどうかをみる脳の解剖試験である。ＡＤの症状が他の痴呆のスペクトルと共有されるので、ＡＤの生体診断は、特に初期段階で困難である。最近、患者の知的能力を試験するように設計された簡単な認識力テスト、例えば、ＡＤＡＳ−ｃｏｇ（アルツハイマー病評価スケール−認識サブスケール（Ａｌｚｈｅｉｍｅｒ’ｄｉｓｅａｓｅ  ａｓｓｅｓｓｍｅｎｔ  ｓｃａｌｅ−ｃｏｇｎｉｔｉｖｅ  ｓｕｂｓｃａｌｅ））又はＭＭＳＥ（ミニ精神状態試験（Ｍｉｎｉ−ｍｅｎｔａｌ  ｓｔａｔｅ  ｅｘａｍｉｎａｔｉｏｎ））を用いて、ＡＤ診断が実施されている。主観的な性質及び患者固有のばらつきが、そうした手段によるＡＤ診断の主な欠点である。ＡＤを早期に正確に診断することができないという事実は、ＡＤの発病を遅延させるか又は停止させるための治療剤として、抗Ａβ薬物を試験しようとする製薬会社に大変な課題をもたらす。さらに、ＡＤを早期に検出し、かつ患者にＡβ低下化合物の治療剤を施すことができたとしても、現在のところ、その治療剤が臨床的に有効であるかどうかを知る方法はない。
【特許文献１】米国特許出願第１０／４３１，２０２号明細書
【特許文献２】米国特許第６１３３２５９号明細書
【特許文献３】米国特許第６１６８７７６号明細書
【特許文献４】米国特許第６１１４１７５号明細書
【特許文献５】米国特許第５８１１３１０号明細書
【特許文献６】米国特許第５７５０３４９号明細書
【特許文献７】米国特許第５２３１０００号明細書
【特許文献８】米国特許出願公開第２００２／０１５９９４７号明細書
【特許文献９】米国特許第５５２０９０４号明細書
【非特許文献１】Ｋａｙｅｄ，ｅｔ  ａｌ．，Ｓｃｉｅｎｃｅ，ｖｏｌ．３００，ｐａｇｅ  ４８６，Ａｐｒｉｌ  １８，２００３
【非特許文献２】Ｍｅｒｒｉｆｉｅｌｄ（１９６３）Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．８５：２１４９−２１５６
【非特許文献３】Ｌｉ  ＷＨ，Ｐａｒｉｇｉ  Ｇ，Ｆｒａｇａｉ  Ｍ，Ｌｕｃｈｉｎａｔ  Ｃ，Ｍｅａｄｅ  ＴＪ，Ｉｎｏｒｇ  Ｃｈｅｍ  ２００２  Ｊｕｌ  ２９；４１（１５）：４０１８−２４
【非特許文献４】Ｌｏｕｉｅ  ＡＹ，Ｈｕｂｅｒ  ＭＭ，Ａｈｒｅｎｓ  ＥＴ，Ｒｏｔｈｂａｃｈｅｒ  Ｕ，Ｍｏａｔｓ  Ｒ，Ｊａｃｏｂｓ  ＲＥ，Ｆｒａｓｅｒ  ＳＥ，Ｍｅａｄｅ  ＴＪ．Ｎａｔ  Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌ  ２０００  Ｍａｒ；１８（３）：３２１−５
【非特許文献５】Ｗｅｉｓｓｌｅｄｅｒ  Ｒ，Ｔｕｎｇ  ＣＨ，Ｍａｈｍｏｏｄ  Ｕ，Ｂｏｇｄａｎｏｖ  Ａ  Ｊｒ  Ｎａｔ  Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌ  １９９９  Ａｐｒ；１７（４）：３７５−８
【非特許文献６】Ｔｕｂｉｓ  ａｎｄ  Ｗｏｌｆ，Ｅｄｓ．，“Ｒａｄｉｏｐｈａｒｍａｃｙ”，Ｗｉｌｅｙ−Ｉｎｔｅｒｓｃｉｅｎｃｅ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ（１９７６）
【非特許文献７】Ｗｏｌｆ，Ｃｈｒｉｓｔｍａｎ，Ｆｏｗｌｅｒ，Ｌａｍｂｒｅｃｈｔ，“Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ  ｏｆ  Ｒａｄｉｏｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌｓ  ａｎｄ  Ｌａｂｅｌｅｄ  Ｃｏｍｐｏｕｎｄｓ  Ｕｓｉｎｇ  Ｓｈｏｒｔ−Ｌｉｖｅｄ  Ｉｓｏｔｏｐｅｓ”，ｉｎ  Ｒａｄｉｏｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌｓ  ａｎｄ  Ｌａｂｅｌｅｄ  Ｃｏｍｐｏｕｎｄｓ，Ｖｏｌ．１，ｐ．３４５−３８１（１９７３）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
したがって、可溶性Ａβペプチドレベルを、脳内で局所的に測定する方法を開発することに有意義な必要性が存在する。
【０００５】
老人性プラークの目標化画像法によって、β−アミロイドのレベルを非侵襲的に直接測定しＡＤを診断することが試みられている。現在のＡβ目標化造影剤は、脳内のＡβ線維性沈殿物の特徴である不溶性凝集物をターゲットにしているので、このアプローチは、可溶性Ａβペプチドの具体策としては成功していない。さらに、大きなプラーク負荷は中後期段階の疾患に最も関連しているので、プラークの目標化画像法は早期診断を提供することができない。さらに、現在の抗Ａβ治療剤が、画像化技術によって臨床的にしかるべき時点で、線維性沈澱物に検出するのに検知できるほど影響を及ぼすことは示されていない。
【０００６】
或いは、インビトロでのＡβの手段は、脳脊髄液中の可溶性Ａβに対しては特異的であるが、可溶性Ａβ種の脳でのレベルの直接的で正確な評価に必要な脳内の局所Ａβに対して必要となる選択性が欠如している。今日まで、中枢神経系（「ＣＮＳ」）中に存在する可溶性Ａβペプチド種（モノマー、ダイマー、トリマー及びｎ−オリゴマーを含む）の目標化された非侵襲的測定及び画像化はまだ取り組まれていない。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本開示は以下の式Ｉを有する化合物に関する。
【０００８】
【化１】
0004831421.tif 000002
式中、Ｘは酸素、窒素及びイオウの少なくとも１つを含む基から選択され、Ｒ１は置換又は非置換アルキルヒドロキシ、アミド、尿素及びウレタンからなる群から選択され、Ｒ２はＣ１〜Ｃ３２置換若しくは非置換直鎖又は枝分れ鎖アルキル、五員環、六員環及びその縮合系を含む脂環式の、アリール及びヘテロアリールからなる群から選択される炭化水素基である。
【０００９】
別の態様では、式Ｉで記す化合物及び標識を含む造影剤を説明する。
【００１０】
別の態様では、Ａβ種又はアミロイド形成性ペプチドを含むことが疑われるサンプルを提供する段階と、式Ｉの化合物を含む造影剤を施用する段階と、Ａβ種及びアミロイド形成性ペプチドの少なくとも１つと結合した造影剤の量を検出する段階とを含むＡβ種及びアミロイド形成性ペプチドの少なくとも１つを検出する方法である。
【００１１】
別の態様では、被検体に式Ｉの化合物を含む造影剤を投与する段階と、Ａβ種及びアミロイド形成性ペプチドの少なくとも１つと結合した造影剤を検出する段階とを含むアミロイド関連疾患を評価する方法である。
【００１２】
さらに別の態様では、被検体における治療剤の治癒効能を非侵襲的に評価する方法であって、式Ｉの組成物の第１の用量を被検体に投与する段階と、被検体内での造影剤のベースライン測定値を非侵襲的に得る段階と、評価する治療剤を被検体に施す段階と、前記組成物の第２の用量を被検体に投与する段階と、被検体内の造影剤の第２の測定値を非侵襲的に得る段階と、時間的に別個の２以上の測定値を比較する段階とを含む方法であって、存在する造影剤の量の増減が治療剤の効能を示す方法を説明する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
本開示は、アルツハイマー病を含むアミロイド関連疾患を診断するための可溶性Ａβのレベルを非侵襲的に評価する方法に関する。本方法はインビボで可溶性Ａβレベルを定性的かつ定量的に測定する。本方法は、アミロイド関連疾患に使用する関連治療剤の効能を測定するために用いることもできる。可溶性Ａβレベルを評価するために、標識された診断用造影剤を被検体に送達する。被検体は一般に動物であり、ヒトであってもよい。標識された造影剤は、少なくとも１つの可溶性Ａβと結合する化学的実体（ｃｈｅｍｉｃａｌ  ｅｎｔｉｔｙ）と画像化モダリティで検出できる信号を発する化学的実体とを含有する。標識された造影剤は、医学的に妥当な手段で被検体に送達される。選択された標識によるクリアランス時間をもたせた後、可溶性Ａβと結合した造影剤の量を、画像化モダリティを用いて発せられた信号を非侵襲的に測定することによって決定する。得られた画像の可視的で定量的な分析によって、脳内の可溶性Ａβの全体レベル及び局所レベルの正確な評価が提供される。
【００１４】
本明細書では「Ａβ種」は、Ａβ可溶性モノマー、可溶性オリゴマー及び不溶性原線維を指す。本明細書では「アミロイド形成性ペプチド」は、アミロイド形成プロセスを受けるか、又はそれを受ける性向を有していて、交差βシートの第２の構造を有するアミロイドと称される凝集物を形成し、偏光下で複屈折性であり、組織染色コンゴレッドで染色され、性質上線維性であるペプチド又はタンパクを指す。
【００１５】
本開示は、Ａβ種及びアミロイド形成性ペプチドを標識し検出し、かつＡβ種及びアミロイド形成性ペプチドの量をインビトロ、エクスビボ及び原位置で、定量的に測定する方法にも関する。Ａβ種及びアミロイド形成性ペプチドと結合する薬剤は、放出される放射線、蛍光放射及び薬剤の光学的特性などのその薬剤の発した信号によって検出される。少なくとも、細胞培養、死後のヒト組織、疾患の動物モデル並びに合成及び組み替えソースからのＡβ種及びアミロイド形成性ペプチドは、一般にインキュベーションの期間、過剰の薬剤に曝される。非特異的に結合しているか、又はインキュベーション溶液中にフリーで存在する薬剤は、封鎖されるか又は洗い落とされ、通常の顕微鏡、広範囲画像化（ｗｉｄｅｆｉｅｌｄ  ｉｍａｇｉｎｇ）、放射分析、蛍光、光学及び分析の技術で検出することができるＡβ種及びアミロイド形成性ペプチドに特異的に結合している薬剤は後に残る。検出可能な信号を数値に変換して、目標化したＡβ種及びアミロイド形成性ペプチドの量を定量化することができる。
【００１６】
可溶性Ａβと結合する造影剤の化学的実体は、より多くのＡβペプチド、最大で２４個のＡβペプチドを含むモノマー、ダイマー、トリマー及び／又はオリゴマーと結合することができる。より具体的には、造影剤が結合できる可溶性Ａβ種には、Ａβ１−３８、Ａβ１−３９、Ａβ１−４０、Ａβ１−４１、Ａβ１−４２、Ａβ１−４３又はその任意の組合せのモノマー、ダイマー、トリマー及びオリゴマーが含まれる。可溶性モノマー若しくはオリゴマー形態のＡβペプチドは、エクスビボで、組み換え手段によって、又は合成的に誘導することができる。可溶性Ａβには、水溶液に可溶性であるモノマー系Ａβ及び低オリゴマー系Ａβが含まれる。いくつかの実施形態では、可溶性Ａβは１５０００倍の重力下で遠心分離後、水溶液の上澄み中に残留するタイプのものである。いくつかの実施形態では、可溶性Ａβには、コンゴレッドで染色した場合に緑色の複屈折を示さないＡβモノマー及びその凝集物が含まれる。
【００１７】
可溶性Ａβと結合するか或いは可溶性Ａβの存在を示す造影剤は、天然のソースから誘導されても人工的に作製されてもよく、小分子、ペプチド、タンパク質、酵素、核酸、核酸配列、デンドリマー、ポリマー、抗体又は抗体断片であってよい。
【００１８】
「小分子」という用語は、約５０００ダルトン以下の分子量を有する分子を意味する。ある実施形態では、小分子は３００〜２０００ダルトンの範囲の分子量を有する。当業界でよく知られているように、そうした化合物は化合物ライブラリ、組合せライブラリ、天然物ライブラリ及び他の類似のソースにおいて見出すことができ、さらには、これらのライブラリにある化合物の化学的改変、例えば、所望の薬理学的特性を有する化合物を生成するために使用できる当業者に理解されている医薬品化学の方法によって得ることができる。
【００１９】
一実施形態では、ある種の化合物及びその誘導体は可溶性Ａβに結合する造影剤として有用である。本明細書で述べる組成物は、蛍光結合アッセイで測定されるように、可溶性Ａβへのナノモルの親和性を示す。
【００２０】
適切な化合物及び誘導体は以下の式Ｉで表されるものを含む。
【００２１】
【化２】
0004831421.tif 000003
式中、Ｘは酸素、窒素又はイオウの少なくとも１つを含む基から選択され、Ｒ１は炭化水素基であり、Ｒ２は炭化水素基又はハロゲンである。Ｒ２は炭化水素基であることが好ましい。ハロゲンは、これらに限定されないが、臭素、フッ素、塩素及びヨウ素を含む、当業者にハロゲンとして知られている任意の物質を含むことを意味する。炭化水素基は、置換若しくは非置換飽和若しくは不飽和の、枝分れ鎖、直鎖のアルキル、アリール、ヘテロアリール、脂環基又は上記の任意の組合せを含む任意の炭化水素基を意味する。Ｒ１及びＲ２は、酸素、窒素、イオウ、又は塩素、臭素若しくはフッ素などのハロゲンの１以上のヘテロ原子でさらに置換されていてもよい。一実施形態では、Ｒ１はＣ１〜Ｃ１０アルキルヒドロキシ、アミド基、尿素基又はウレタン基であり、Ｒ２は置換又は非置換Ｃ１〜Ｃ３２直鎖若しくは枝分れ鎖アルキル、置換又は非置換アリール基、置換又は非置換脂環式基である。本明細書で用いる用語アリール及びヘテロアリールは、これらに限定されないが、五員環、六員環及びその縮合環系を含むものとする。本発明の種々の実施形態で用いる用語「アルキル」は、炭素及び水素原子を含み、直鎖アルキル、枝分れ鎖アルキル、アラルキル、シクロアルキル、ビシクロアルキル、トリシクロアルキル及びポリシクロアルキル基と、炭素及び水素に加えて、例えば、これらに限定されないが、酸素、イオウ、窒素、フッ素、臭素及び塩素を含む周期律表の第１５族、第１６族及び第１７族から選択される原子を適宜含む上記アルキルとの両方を指すものとする。「アルキル」という用語は、アルコキシド基のアルキル部分も包含する。種々の実施形態において、直鎖及び枝分れ鎖アルキル基には、非限定的な例として、Ｃ１〜Ｃ１２アルキル、Ｃ３〜Ｃ１５シクロアルキル又はアリールから選択される１種以上の基で適宜置換されたＣ１〜Ｃ３２アルキル、及びＣ１〜Ｃ３２アルキルから選択される１種以上の基で適宜置換されたＣ３〜Ｃ１５シクロアルキルが含まれる。いくつかの具体的な例には、メチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、ｓｅｃ−ブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ペンチル、ネオペンチル、ヘキシル、ヘプチル、オクチル、ノニル、デシル、ウンデシル及びドデシルが含まれる。シクロアルキル及びビシクロアルキル基のいくつかの非限定的な例には、シクロブチル、シクロペンチル、シクロヘキシル、メチルシクロヘキシル、シクロヘプチル、ビシクロヘプチル及びアダマンチルが含まれる。種々の実施形態では、アラルキル基は７〜約１４個の炭素原子を含むものであり、これらには、これらに限定されないが、ベンジル、フェニルブチル、フェニルプロピル及びフェニルエチルが含まれる。種々の実施形態では、本発明の種々の実施形態で使用されるアリール基は、６〜１８個の炭素原子を含む置換若しくは非置換アリール基又は縮合芳香族基である。これらのアリール基のいくつかの非限定的な例には、Ｃ１〜Ｃ１２アルキル、Ｃ３〜１５シクロアルキル又はアリールから選択される１種以上の基で適宜置換されたＣ６〜Ｃ１５アリールが含まれる。アリール基のいくつかの具体的な例には置換又は非置換フェニル、ビフェニル、トルイル及びナフチルが含まれる。
【００２２】
本発明のさらに別の実施形態では、Ｒ１は、アルキルヒドロキシ、アミド基、尿素基、又は以下の式のものなどのウレタン基
【００２３】
【化３】
0004831421.tif 000004
式中、ＺはＮＨ若しくはＳであるか、或いはＲ１は以下の構造のものである。
【００２４】
【化４】
0004831421.tif 000005
式中、ＹはＨ又はＯであり、ｎは１又は２の整数であり、Ｒ３はＯ又はＮＨであり、Ｒ４はアシル、置換若しくは非置換アリール、尿素又はウレタンである。さらに、Ｒ２の非限定的な例には、以下の表１に示すものが含まれる。
【００２５】
【表１】
0004831421.tif 000006
【００２６】
【表２】
0004831421.tif 000007
【００２７】
【表３】
0004831421.tif 000008
【００２８】
【表４】
0004831421.tif 000009
【００２９】
【表５】
0004831421.tif 000010
さらに別の実施形態では、有用な造影剤には、以下の式ＩＩのものなどのベンゾフラン誘導体が含まれる。
【００３０】
【化５】
0004831421.tif 000011
但し、Ｒ１及びＲ２は上記と同様である。より具体的には、表２に記す式を有するある種のベンゾフラン誘導体がＡβのための造影剤として有用である。
【００３１】
【表６】
0004831421.tif 000012
【００３２】
【表７】
0004831421.tif 000013
【００３３】
【表８】
0004831421.tif 000014
【００３４】
【表９】
0004831421.tif 000015
【００３５】
【表１０】
0004831421.tif 000016
【００３６】
【表１１】
0004831421.tif 000017
【００３７】
【表１２】
0004831421.tif 000018
但し、ＺはＮＨ、Ｏ、Ｓであり、Ａｒは、上記例のように、置換されたフェニル、ピリジニル、チオフェニル、フラニル等である。当業界で周知のように、「Ｅｔ」はエチルであり、「Ｍｅ」はメチルである。
【００３８】
式ＩＩに示すものと類似の置換された２−フェニル−３−アルキルベンゾフランは、ベンジルとフェノール及びアリールエーテルのルイス酸介在縮合、ベンジルケトンとα，β不飽和カルボニルとｏ−ジブロモベンゼンを有するフェノール系化合物とのパラジウム触媒による交差カップリング及び低い価のＴｉ触媒によるジカルボニル化合物のＭｃＭｕｒｒｙ−タイプの還元的環化によって合成されている。また、２，３−ジフェニルベンゾフランはリン酸触媒によるα−アリールオキシデオキシベンゾインのシクロ脱水によって調製されている。２−アリール−３−アリルベンゾフランは、２−アルキニルフェノールのアリルカーボネートでのＰｄ触媒を用いた環化によって合成されている。Ｐｄ−触媒による環化も、様々な２−アルキルベンゾフラン及び２−アリールベンゾフランの合成に好ましい方法である。
【００３９】
しかし、これらの方法は、多岐にわたる上記一般構造のベンゾフランの合成を可能にするほど多目的ではない。より多目的で一般的なアプローチを以下に示す。２−ブロモ−３−ホルミルベンゾフランを出発点として用いた市販の有機亜鉛試薬との反応によって、３位に官能化された部分の導入がもたらされる。２−ブロモ−官能性を用いたスズキ（Ｓｕｚｕｋｉ）カップリングによって、様々な官能基の存在下で、官能化された２−アリール置換基の導入が可能になる。実際的な利点が得られれば、これらの２つの段階を入れ替えることができる。マイクロ波で加速した有機合成の使用によって、高生産性の有機合成による分子の多様性を追求する前に、合成ストラテジーの迅速な評価及び反応条件の最適化が可能になる。ホルミル置換基は、還元的逐次アミノ化による、官能化されたアミン部分への効果的な導入を可能にする。
【００４０】
ここで述べた可溶性Ａβと結合する造影剤とは異なって、Ａβ又は老人性プラークの不溶性沈殿物にもっぱら結合する造影剤及び染料がある。不溶性Ａβ沈殿物と特異的に結合する小分子には、例えば、コンゴレッド、クリサミンＧ（Ｃｈｒｙｓａｍｉｎｅ  Ｇ）、メトキシ−Ｘ０４、ＴＺＤＭ、［１１Ｃ］６、ＩＭＳＢ、チオフラビンＳ及びＴ、ＴＺＤＭ、１−ＢＴＡ、ベンザチオゾール（ｂｅｎｚａｔｈｉｏｚｏｌｅ）誘導体、［１２５Ｉ］３、ＢＳＢ、ＩＭＳＢ、スチリルベンゼン誘導体、ＩＢＯＸ、ベンゾオキサゾール誘導体、ＩＭＰＹ、ピリジン誘導体、ＤＤＮＰ、ＦＤＤＮＰ、ＦＥＮＥ、ジアルキルアミノナフチル誘導体、ベンゾフラン誘導体及びこれらの誘導体（例えば、米国特許第６１３３２５９号、同６１６８７７６号、同６１１４１７５号を参照されたい）などの小さい分子量分子が含まれる。
【００４１】
核酸配列及びその誘導体はフリン及びアミロイド前駆体タンパク質（「ＡＰＰ」）のためのｍＲＮＡを含むＡβの不溶性老人性プラークと結合することが示されている。
【００４２】
ペプチドはＡβ及び老人性プラークの不溶性沈殿物のための造影剤としても開発されている。不溶性Ａβを画像化するために標識されている配列特異性ペプチドには、標識化Ａβペプチド自体、プトレシン−ガドリニウム−Ａβペプチド、放射性標識化Ａβ、［１１１Ｉｎ］Ａβ、［１２５Ｉ］Ａβ、γ線放出放射性同位体で標識されたＡβ、Ａβ−ＤＴＰＡ誘導体、放射性標識化プトレシン、ＫＶＬＦＦベースのリガンド及びその誘導体が含まれる。
【００４３】
凝集したＡβの阻害剤は、可溶性及び／又はＡβの不溶性原線維と相互作用することによって、これらの凝集物の生成を破壊することが示唆されている。阻害剤又は抗凝集剤の例には、Ａβのペプチド、ＫＶＬＦＦベースのリガンド、小分子量化合物、カーボンナノ構造、リファマイシン、ＩＤＯＸ、アクリドン、ベンゾフラン、アポモルヒネ及びその誘導体が含まれる。
【００４４】
Ａβ４２、タンパク質、金属、小分子量化合物、脂質などの、凝集を促進するための薬剤も知られている。Ａβ原線維の凝集か又は脱凝集のどちらかを促進する薬剤は、おそらく可溶性Ａβ又は不溶性Ａβのどちらか、或いはその両方と相互作用する。これは、Ａβと独占的に結合する化合物の開発の実現の可能があることを示唆している。
【００４５】
Ａβの抗体は、それらも可溶性Ａβ及び不溶性Ａβと相互作用するので、ＫＬＶＦＦ−誘導体と類似している。可溶性Ａβ及び不溶性Ａβに特異的な抗体を、アミノ酸残基１３〜２６からなる接合領域及び／又はＡβのアミノ酸残基３３〜４２からなるカルボキシ末端などの所望の目標エピトープを含む適切な抗原又はハプテンに対して調製することができる。可溶性Ａβに適した１つの抗体がＫａｙｅｄ，  ｅｔ  ａｌ．，  Ｓｃｉｅｎｃｅ，  ｖｏｌ．  ３００，  ｐａｇｅ  ４８６，  Ａｐｒｉｌ  １８，２００３に開示されている。合成ペプチドは、従来の固相技術でも調製することができ、適切な免疫原と結合させ、従来技術によって抗血清抗体又は単クローン抗体を調製するために使用することができる。適切なペプチドハプテンは一般に、Ａβ内に５個以上の近接する残基を含み、６個を超える残基を含むことができる。合成ポリペプチドハプテンは、アミノ酸を順次成長鎖に加えるＭｅｒｒｉｆｉｅｌｄ固相合成技術（Ｍｅｒｒｉｆｉｅｌｄ（１９６３）Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．８５：２１４９−２１５６）によって生成することができる。適切な抗体には、例えば、米国特許第５８１１３１０号、同５７５０３４９号及び同５２３１０００号に記載のもの、Ｒ１２８２、２１Ｆ１２、３Ｄ６、ＦＣＡ３５４２並びにＡβ１−４０、１−４２及び他のイソ型のための単クローン及び多クローン性抗体が含まれる。その分子に結合することなく、目標分子の具体的な存在を示すことができる特定の造影剤が開発されている。そうした場合、その信号が、特定の目標分子の存在をベースとして活性化されるか又は不活性化されないので、造影剤は「活性化可能である」と考えることができる。そうした薬剤の例はＭＲＩ及び光学的画像法用に使用されている（Ｌｉ  ＷＨ，Ｐａｒｉｇｉ  Ｇ，Ｆｒａｇａｉ  Ｍ，Ｌｕｃｈｉｎａｔ  Ｃ，Ｍｅａｄｅ  ＴＪ，Ｉｎｏｒｇ  Ｃｈｅｍ  ２００２  Ｊｕｌ  ２９；４１（１５）：４０１８−２４）（Ｌｏｕｉｅ  ＡＹ，Ｈｕｂｅｒ  ＭＭ，Ａｈｒｅｎｓ  ＥＴ，Ｒｏｔｈｂａｃｈｅｒ  Ｕ，Ｍｏａｔｓ  Ｒ，Ｊａｃｏｂｓ  ＲＥ，Ｆｒａｓｅｒ  ＳＥ，Ｍｅａｄｅ  ＴＪ．Ｎａｔ  Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌ  ２０００  Ｍａｒ；１８（３）：３２１−５）（Ｗｅｉｓｓｌｅｄｅｒ  Ｒ，Ｔｕｎｇ  ＣＨ，Ｍａｈｍｏｏｄ  Ｕ，Ｂｏｇｄａｎｏｖ  Ａ  Ｊｒ  Ｎａｔ  Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌ  １９９９  Ａｐｒ；１７（４）：３７５−８）。
【００４６】
上記の薬剤は可溶性Ａβ又は不溶性（すなわち線維性）Ａβのどちらかを目標とする。薬剤は動物の体の中枢神経系内又は末梢部で凝集してアミロイドを形成する他のタンパク質と結合することができる。アミロイド形成性ペプチドでの疾患はアミロイドーシスと称することができる。身体のＣＮＳ以外で影響を及ぼすアミロイドーシスは全身性アミロイドーシスと称され、他方、ＣＮＳでのアミロイドーシスには、パーキンソン病のα−シヌクレインタンパク質、アミロイドーマの多発性骨髄腫関連タンパク質、オクロエプト髄膜（ｏｃｕｌｏｅｐｔｏｍｅｎｉｎｇｅａｌ）Ａ及び髄膜脳血管（Ｍｅｎｉｎｇｏｃｅｒｅｂｒｏｖａｓｃｕｌａｒ）Ａのトランスサイレチン、ダウン症候群及びアミロイドーシス（ＨＣＨＷＡ）オランダ形の遺伝性脳溢血のＡβペプチド、ＨＣＨＷＡ−アイスランド型のシスタチンＣ、並びに感染性海綿状脳症のプリオンタンパク質が含まれる。
【００４７】
検出可能な信号を放出する式Ｉ及びＩＩで示したものを含む造影剤の化学的実体（標識とも称される。）は、固有のものであっても、或いは放射性標識、常磁性標識、光学的標識等であってもよい。「標識」は以後、薬剤自体の蛍光又は化学ルミネセンスなどの固有の標識、或いは薬剤に付け加えられた標識の両方を含むものとする。使用できる画像化モダリティのタイプは、個々の被検体に使用する標識の選択にあたって重要な要素となる。例えば、放射性標識は、利用できる画像化モダリティで検出可能な崩壊形のものを有していなければならない。適切な放射性同位体は当業界で周知であり、β−放射体、γ−放射体、陽電子放射体及びｘ線放射体を含む。適切な放射性同位体には、３Ｈ、１１Ｃ、１４Ｃ、１８Ｆ、３２Ｐ、３５Ｓ、１２３Ｉ、１２５Ｉ、１３１Ｉ、５１Ｃｒ、３６Ｃｌ、５７Ｃｏ、５９Ｆｅ、７５Ｓｅ及び１５２Ｅｕが含まれる。ハロゲン（塩素、フッ素、臭素及びヨウ素など）、並びにテクネチウム、イットリウム、レニウム及びインジウムを含む金属の同位体も有用な標識である。結合できる金属イオンの典型的な例は９９ｍＴｃ、１２３Ｉ、１１１Ｉｎ、１３１Ｉ、９７Ｒｕ、６７Ｃｕ、６７Ｇａ、１２５Ｉ、６８Ｇａ、７２Ａｓ、８９Ｚｒ及び２０１Ｔｌである。本開示で使用するために、放射性標識は、当業界で周知の標準的放射性標識化手順を使用して調製することができる。標識化は、上記一覧表の標識のうちの１つをＲ１又はＲ２基の１つ若しくは両方に組み込むことによって実施することが好ましい。
【００４８】
開示した化合物は、放射性標識を直接化合物中に混ぜ込むことによって直接に放射性標識するか、又は、キレート化剤を介して放射性標識を化合物中に混ぜ込む（化合物中にキレート化剤が混ぜ込まれている。）ことによって間接的に放射性標識することができる。そうした放射性標識は、当業界で認められている基準を適用して、化学的にも代謝的にも十分安定でなければならない。また、標識を、様々な異なる放射性同位体を用いて様々な方法で混ぜ込むことができるが、そうした放射性標識化が、標識されていない部分の高い結合親和性及び特異性にそれほど影響を及ぼさないような形で実施しなければならない。
【００４９】
陽電子放射断層撮影法（「ＰＥＴ」）によるインビボでの診断用画像化のために好ましい放射性同位体は１１Ｃ、１８Ｆ、１２３Ｉ及び１２５Ｉである。１８Ｆが最も好ましい。一般に、標識された原子は、合成の段階で標識した化合物に導入される。これによって、最大の放射化学的収率が可能になり、放射性材料の取扱い時間が短縮される。半減期の同位体を取り扱う場合に考慮すべき重要なことは、合成手順を実行するのに要する時間と精製方法である。放射性標識した化合物の合成のためのプロトコルはＴｕｂｉｓ  ａｎｄ  Ｗｏｌｆ，Ｅｄｓ．，“Ｒａｄｉｏｐｈａｒｍａｃｙ”，Ｗｉｌｅｙ−Ｉｎｔｅｒｓｃｉｅｎｃｅ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ（１９７６）；Ｗｏｌｆ，Ｃｈｒｉｓｔｍａｎ，Ｆｏｗｌｅｒ，Ｌａｍｂｒｅｃｈｔ，“Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ  ｏｆ  Ｒａｄｉｏｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌｓ  ａｎｄ  Ｌａｂｅｌｅｄ  Ｃｏｍｐｏｕｎｄｓ  Ｕｓｉｎｇ  Ｓｈｏｒｔ−Ｌｉｖｅｄ  Ｉｓｏｔｏｐｅｓ”，ｉｎ  Ｒａｄｉｏｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌｓ  ａｎｄ  Ｌａｂｅｌｅｄ  Ｃｏｍｐｏｕｎｄｓ，Ｖｏｌ．１，ｐ．３４５−３８１（１９７３）に記載されている。
【００５０】
常磁性標識は金属イオンであってよく、金属錯体又は金属酸化物粒子の形態で存在する。適切な常磁性同位体には、１５７Ｇｄ、５５Ｍｎ、１６２Ｄｙ、５２Ｃｒ、及び５６Ｆｅが含まれる。常磁性標識はいくつかのアプローチで結合部分と結合させることができる。１つのアプローチは、１種以上の金属キレート剤を造影剤の結合部分に直接結合させることである。或いは、造影剤の結合部分を、常磁性金属イオン若しくは重原子を含有する固体粒子に結合させるか、又は音波発生によるガスの超微粒気泡に結合させることができる。固体粒子の表面改質分野の技術の１つによって、可溶性Ａβに特異的に結合する造影剤を、常磁性金属イオン又は重原子を含有する固体粒子に結合させるために多くの方法を用いることができる。一般に、造影剤を、固体粒子の表面の構成要素と反応するカップリング基に結合させる。カップリング基は、多くのシランのどれであってもよく、また、固体粒子表面上の表面ヒドロキシル基と反応するポリホスホネート、ポリカルボキシレート、ポリホスフェート又はその混合物を含むこともできる。これらは、例えば米国特許出願公開第２００２／０１５９９４７号に記載されており、米国特許第５５２０９０４号に記載のようにこれらを固体粒子の表面とカップリングすることができる。
【００５１】
造影剤自体が蛍光性であってもよく、またフルオレセイン、ローダミン、テキサスレッド、及びその誘導体等の蛍光体である光学的標識を付与されていてもよい。標識は、緑色蛍光性のタンパク質、ルシフェリン、ジオキセタン等の化学発光性であってよい。これらの蛍光体プローブは例えばＭｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｐｒｏｂｅｓ，Ｉｎｃ．，Ｅｕｇｅｎｅ，Ｏｒｅｇｏｎから市販されている。可溶性Ａβに結合する造影剤は、当業者に周知の技術によって、化合物の部分に連結させることができる。
【００５２】
標識された造影剤は一般に、薬剤用担体を含む組成物で患者に投与することができる。薬剤用担体は、滅菌水、アルコール、油脂、ワックス、タンパク質を含む、標識したＡβ結合化合物を患者に送達するのに適切な任意の適合性のある無毒性物質であってよく、担体中に不活性固体を含むことができる。薬剤として許容される補助剤（緩衝液剤、分散剤）を薬剤組成物中に混ぜ込むこともできる。
【００５３】
担体は、許容される担体、好ましくは水性担体中に溶解された造影剤の溶液又はそのカクテルを含むことができる。様々な水性殺菌担体、例えば、水、緩衝液化水、０．４％生理食塩水、０．３％グリシン、２５％ヒト血清アルブミン等を使用することができる。溶液は、発熱物質が無く、殺菌されており、粒子状物質がほぼ存在しないことが好ましい。組成物は、ｐＨ調整剤及び緩衝剤、毒性調整剤等、例えば、酢酸ナトリウム、塩化ナトリウム、塩化カリウム、塩化カルシウム、乳酸ナトリウムなどの生理学的条件に近似させるのに必要な、薬剤として許容される追加の物質を含むことができる。組成物溶液中の造影剤の濃度は必要に応じて変えることができる。一般に、濃度は画像化モダリティに応じて痕跡量〜５重量％にもなり、主として、選択された投与の具体的な方式によって流体の容積、粘度を基に選択される。濃度は約０．１〜約１ナノモル、より好ましくは約０．１ナノモル〜約０．５ナノモルであることが好ましい。造影剤は数ｍｌの注入可能な溶液で存在することができ、用量をベースにして決定され、当業者によって容易に計算される。薬剤を１８Ｆで標識する場合、約１０５ピコモルの１８Ｆによって最初に１０ｍＣｉの放射線量がもたらされる。この放射能の量は一般的であり、現在の医療用の画像化手順で安全であると考えられる。静脈内注射用の典型的な組成物は、２５０ｍｌの滅菌したリンゲル溶液、最大で１００ｍｇ、好ましくは約１０ｍｇの造影剤を含むように作製することができる。造影剤を含む組成物を薬剤組成物と一緒にすることができ、アミロイド関連症状に苦しむ、又はそのリスクのある患者に、皮下、筋肉内又は静脈内投与することができる。
【００５４】
被検体中の可溶性アミロイドの存在及びその量を決定するために造影剤を被検体に投与する。投与後、望むなら、クリアランス時間をもたせることができる。その時間によって、造影剤が被検体の身体の中を移動し、利用できる任意の可溶性Ａβと結合し、他方、結合していない造影剤が被検体の身体を通り抜けることが可能になる。造影剤が直接には結合しないが、Ａβの存在をある程度示す場合、そこでレポーター分子が「活性化される」特異的な相互作用が起こるように十分な時間をかけることができる。クリアランス時間は、使用するために選択した標識よって変り、１分間〜２４時間の範囲であってよい。次いで、画像化モダリティによって、造影剤は被検体の身体の中で非侵襲的に検出される。画像化モダリティは、用いる標識、医療関係者が利用できるモダリティ及び被検体の医療上のニーズに応じて、陽電子放射断層撮影法（「ＰＥＴ」）、光学的単光子放出コンピュータ断層撮影法（「ＳＰＥＣＴ」）、核磁気共鳴画像法（「ＭＲＩ」）、超音波コンピュータ断層撮影法（「ＣＴ」）等を含むことができる。上記画像調節のための装置及び方法は、当業者に周知である。
【００５５】
造影剤は送達可能であり、被検体の身体の中に存在する可溶性Ａβの量を決定するために、疾患又は疾患前状態の目安として画像をとることができる。可溶性Ａβのレベルによって疾患前状態が示され、可溶性Ａβ及び／又はその前駆体の除去を目的とした治療剤によって、アルツハイマー病などのアミロイド関連疾患の発現を阻止するか又は未然に防ぐことができる。可溶性Ａβの除去によって、疾患の臨床的徴候をすでに示している被検体の症状を改善することもできる。
【００５６】
別の態様では、本方法は、被検体に用いた治療剤の効能を判断するために使用することができる。多くの経時的画像を用いることによって、Ａβのレベルの量と位置の変化を追跡することができる。この方法は、医師が、個々の被検体が必要とする治療剤の量及び頻度を決定する助けとなることができる。この実施形態では、本開示による造影剤を投与し、ベースライン画像を得る。ベースライン画像を得る前か後に、評価する治療剤を被検体に投与する。所定の期間の後、本開示による造影剤の第２の投与を行う。第２の画像又はそれ以上の画像を得る。ベースラインと第２の画像を定性的かつ定量的に比較して、評価しようとする治療剤の有効性を、第２の画像又はそれ以上の画像の信号強度の増減をもとに決定することができる。
【００５７】
以下に非限定的実施例を示し、本発明の様々な実施形態を説明する。
【００５８】
実施例１
２−ブロモ−３−ブロモメチルベンゾ［ｂ］フランの調製：３−メチルベンゾフラン（４ｇ、３０．２６ミリモル）と四塩化炭素（２０ｍｌ）中のＮ−ブロモスクシンイミド（１０．８ｇ、６０ミリモル）の懸濁液に過酸化ベンゾイル（１００ｍｇ）を加え、その混合物を３時間還流させた。新鮮なＮＢＳを加え（１．１ｇ）、混合物を１時間還流させた。追加のＮＢＳ（１ｇ）を加え、さらに１時間還流させ、反応混合物のＧＣ−ＭＳ分析を行って、所望の生成物に１０％モノブロム化生成物及び８％トリブロム化生成物がもたらされていることが示された。スクシンイミドをろ別し、白色になるまでＣＣｌ４で洗浄し、溶媒をストリップさせて、褐色の粘性のオイル状物を得た。無水エタノール（１２ｍｌ）を加え、溶液を−２５℃に冷却し、黄色結晶の塊をフリットしたカニューレにより−２５℃でろ過した。結晶物を１２ｍｌエタノールで−４０℃で洗浄し、真空下で乾燥して所望の生成物を針状結晶の塊として得た（ＧＣ−ＭＳで９５％純度）、７．６７２ｇ（８７．４％）。
【００５９】
実施例２
２−ブロモ−３−ヒドロキシメチルベンゾ［ｂ］フラン（２）の調製：２５０ｍｌフラスコに、ジオキサン（３０ｍｌ）中のジブロミド（７．６７２ｇ、２６．４５ミリモル）を加え、続いてＮａＨＣＯ３の水（３０ｍｌ）の溶液を加えた。その混合物を、強力に撹拌しながら、加熱して１時間還流させた。次いで冷却した混合物を水（１５０ｍｌ）で希釈し、ジクロロメタン（５×）で抽出した。抽出物をブラインで洗浄して乾燥し、溶媒をストリップさせた。得られたオレンジ色のオイル状物を１２ｍｌクロロホルム中に溶解させて−２０℃に冷却した。得られた結晶を上記と同様に−４０℃でろ過し、冷クロロホルムで洗浄し、減圧下で乾燥して、所望の生成物を薄黄色の結晶として得た（ＧＣ−ＭＳ純度９８％）、３．７２ｇ（６２．２％）。
【００６０】
実施例３
２−ブロモ−３−ホルミルベンゾ［ｂ］フラン（３）の調製：５０ｍｌ丸底フラスコに、粉末化したピリジニウムクロロクロメート（４４３ｍｇ、２．０５５ミリモル）、セライト（Ｃｅｌｉｔｅ（登録商標））（４５０ｍｇ）及び乾燥ジクロロメタン（２０ｍｌ）を加えた。式Ｉ中のアルコール２（式中、Ｒ１＝ＣＨ２ＯＨ、Ｒ２＝Ｂｒ、Ｘ＝Ｏ）（２２６ｍｇ、１ミリモル）のジクロロメタン（１ｍｌ）中の溶液を加え、混合物を暗所で室温で１時間撹拌した。ＴＬＣ（ヘキサン／酢酸エチル４／１容積／容積）によって完全に転換していることが分かった（Ｒｆ０．７対Ｒｆ０．３（出発物質））。混合物をエーテルで希釈し、１インチのシリカゲルのプラグを通してフラッシュし、溶媒をストリップさせ、残留物を、ヘキサン／酢酸エチル２／１容積／容積を用いて、再度１インチのシリカゲルのプラグを通してフラッシュして所望の生成物を薄オレンジ色の結晶として得た（２０５ｍｇ、９１％）。
【００６１】
実施例４
スズキカップリング反応のための一般的手順：マイクロは使用可能なバイアルに、２−ブロモ−３−置換ベンゾフラン（０．１ミリモル）、アリールボロン酸（２当量）、トリス（ジベンジリデンアセトン）ジパラジウム（Ｐｄ２ｄｂａ３、０．０３当量）、Ｋ２ＣＯ３（１．５当量）及び脱ガスしたジメチルホルムアミド（１ｍｌ）を加えた。バイアルをＮ２でパージし、キャップをして、１２０℃で１０分間照射させた（初期電力５０Ｗ）。次いで水を加え（２ｍｌ）、その混合物をエーテル（５×）で抽出し、水、ブラインで洗浄してＮａ２ＳＯ４で乾燥し、粗生成物をヘキサン／酢酸エチル勾配液を用いてＭＰＬＣで精製した。すべての反応は、終了する前に転換しているかどうか分析した。別段の指定のない限り、反応中、冷却は加えなかった。また、１０分間の反応時間で、一般に、出発物質のブロモフランが完全に消費される結果となった。
【００６２】
実施例５
実施例３（式Ｉ、Ｒ１＝ＣＨＯ、Ｒ２＝Ｂｒ、Ｘ＝Ｏ）のアルデヒド３への有機金属試薬の付加の概略手順：乾燥した５ｍｌフラスコに、アルデヒド（０．２〜１ミリモル）、乾燥エーテル（１．５ｍｌ）を加え、混合物を０℃に冷却した。次いで、有機金属試薬溶液（１．２５当量）を滴下し、混合物を０℃で３０分間撹拌した。この時点で、ＧＣ−ＭＳは、ほぼ完全に転換していることを示した。エーテル層を水性クエン酸で洗浄し、乾燥し、化合物をヘキサン／酢酸エチル勾配液を用いてＭＰＬＣで精製した。対応するケトンが所望の生成物であった場合、粗製第二アルコールを実施例３に概略を示した手順によって酸化した。
【００６３】
実施例６
２−アリール−３−ホルミルベンゾフランの還元的アミノ化の概略手順：１ｍｌバイアルに、アルデヒド（０．０５〜０．１ミリモル）、ジクロロエタン（０．４ｍｌ）、２当量の第一又は第二アミン、１当量のＡｃＯＨ及び１．５当量のＮａＢＨ（Ｏａｃ）３を加えた。混合物を室温で強力に撹拌した。ＧＣ−ＭＳ分析によって、４〜１０時間でほとんど反応が完了していることが分かった。溶媒を窒素ストリームでストリップさせ、酢酸エチルとシリカゲル（１００〜２００ｍｇ）を加え、固体サンプル技術を用いてＭＰＬＣで粗生成物を精製した。
【００６４】
実施例７
２−アリール−３−アミノメチルベンゾフランの調製の概略手順：
ａ）乾燥したバイアルに、トリフェニルホスフィン（２７５ｍｇ、１．０５当量）とフタルイミド（１４９ｍｇ、１．０２当量）を加えた。バイアルにストッパーをつけ、Ｎ２でパージした。乾燥ＴＨＦ（２ｍｌ）、続いてＴＨＦ（１ｍｌ）中のアルコール２（式Ｉで、Ｒ１＝ＣＨ２ＯＨ、Ｒ２＝Ｂｒ、Ｘ＝Ｏ）の溶液を加え、続いてすぐにジイソプロピル−アゾ−ジカルボキシレート（ＤＩＡＤ）を滴下した。フタルイミドが溶解するに従って混合物は温まった。バイアルを空気ストリームで冷却した。得られた黄色溶液を室温で１４時間撹拌した。シリカゲルを反応混合物に加え、溶媒をストリップさせた。ヘキサン酢酸エチルの０〜４０容積／容積％勾配液を用いたＭＰＬＣでの精製によって、所望の２−ブロモ−３−（フタルイミドメチル）ベンゾフランを８４％の収率で得た。
【００６５】
ｂ）上記中間体を用いた２位での種々のアリール部分の導入が、実施例４に述べた一般的なスズキカップリング手法に従って順調に進行した。
【００６６】
ｃ）こうして得られた２−アリール−３−ベンゾフラニルメチルフタルイミドの脱保護を、イソプロパノール中の０．１Ｍ溶液としての対応する中間体を続いて１．０５当量のＮ，Ｎ−ジメチル１，３−プロパンジアミン処理し、マイクロ波を１１０℃で１０分間照射して実施した。シリカゲルを加えて、溶媒をストリップさせ、０．１％トリエチルアミンを含むヘキサン／酢酸エチルを用いてＭＰＬＣを行って所望のアミンを得た。
【００６７】
実施例８
中間体３４ｂ、３５ｂ（化合物の表のアミド、尿素、ウレタン）を以下のようにして調製した：アミン（例えばＮＮ１、ｃ）（１ｍｌの乾燥ジクロロメタン中に０．１ミリモル）を含む乾燥したバイアルに、イソシアネート１．０５当量を加え、室温で４時間か又はＧＣ−ＭＳ分析で完全な転換が示されるまで混合物を撹拌した。溶媒をストリップさせ、残留物を１ｍｌ酢酸エチルにとり、酢酸エチルを用いて３ｍｌ  ＳＰＥカ−トリッジ（シリカゲル）を通してろ過した。生成物は＞９５％純度（ＧＣ−ＭＳ）であり、さらに精製することなく使用した。同様に、アミドの合成のために酸クロリドを用いた。この場合、１当量のトリエチルアミンを酸クェンチャーとして使用した。この手順をウレタンの合成にも用いた。その場合、反応を完結させるために、一般に１．２５当量のクロロホメートを必要とした。塩基性アルミナのＳＰＥカ−トリッジを通したろ過によって、さらにＭＰＬＣ精製することなく使用できる十分な純度の化合物が得られた。
【００６８】
実施例９
可溶性Ａβ（１−４２）の生成：別個の瓶の中の１ｍｇのＡβ（１−４２）と３７５〜５００μＬの１，１，１，３，３，３−ヘキサフルオロ−２−プロパノール（Ｓｉｇｍａ，Ｓｔ．Ｌｏｕｉｓ，ＭＯ；ＨＦＩＰ）をまず氷上で３０分間冷却して、可溶性Ａβ（１−４２）（Ｂａｃｈｅｍ，Ｔｏｒｒａｎｃｅ，ＣＡ；ｌｏｔ＃０５６０８４０及び０５３５１２０）を調製した。冷却したＡβ（１−４２）に冷ＨＦＩＰを加えて溶解し、混濁したＡβ−ＨＦＩＰ混合物を室温で１時間インキュベートした。次いで、得られた清澄なＡβ−ＨＦＩＰ溶液を真空下で乾燥して透明なフィルムにした。そのフィルムを２２μＬのジメチルスルホキシド（Ｓｉｇｍａ、ＤＭＳＯ）にとり、次いでリン酸緩衝食塩水（ｐＨ７．４、ＰＢＳ）で希釈して１．１０７ｍｌ（２００μmＭ）の容積にした。
【００６９】
不溶性Ａβ（１−４０）原線維の生成：Ａβ（１−４０）原線維をＨＦＩＰ中に溶解し、次いで乾燥し、可溶性Ａβ（１−４２）生成のために上述したようにして、透明なフィルムにした。乾燥したＡβ（１−４０）の透明フィルムを、ろ過した蒸留脱イオン水で６ｍｇ／ｍＬに希釈し、必要なら超音波バス中、室温で、透明な溶液が得られるまでインキュベートした。得られた溶液をＰＢＳ（ｐＨ７．４）でさらに希釈して、２００μＭのＡβの最終濃度を得た。これを軌道型振とう器で３７℃、１００〜２００ｒｐｍで、３〜４日間インキュベートした。濁った溶液が得られた。コンゴレッドを用いて原線維濃度を算出した。その生成が確認された後、直ちに原線維を使用した。
【００７０】
蛍光滴定アッセイ：メタノール中の２〜４ｍＭのプローブの新鮮な溶液を、ＰＢＳ（ｐＨ７．４）で適切に希釈して、３００〜４００μＬのＰＢＳ（ｐＨ７．４、２％メタノール）中に０．１ｎＭ〜１００μＭの最終濃度範囲のプローブを有し、１０μＭＡβ（１−４０）原線維又は６．６μＭ可溶性Ａβ（１−４２）を有するアッセイ溶液を得た。複製のシリーズのアッセイ溶液を、可溶性Ａβ又は原線維の容積をＰＢＳで置き換えて、一定分量に分けた。プローブと可溶性／線維性Ａβを有する溶液のセットと、Ａβを有していない複製セットを調製し、蛍光スペクトルで３回測定した。Ａβの存在に特異的であるプローブの蛍光放出スペクトルのスペクトル変化によって、プローブとＡβ種との間の独特の結合相互作用が示された。この独特のスペクトル変化によってプローブの結合親和性の測定が可能になった。結合親和性測定のための蛍光放出スペクトルは、少なくとも分光蛍光光度計及びスペクトルグラフを含む当業者に周知の蛍光分析機器によって測定される。平衡解離定数は、結合の１サイト飽和モデルを用いて計算した。平衡解離定数の同様の測定には、少なくとも吸収率、放射能、反射光、偏光、質量スペクトル等を含む現象を測定するための当業者に周知の機器を使用することができる。
【００７１】
実施例１０
ベンゾフランの同族体を選択すると、蛍光結合アッセイで測定して、可溶性Ａβ（１−４２）へのナノモル結合親和性を示すが、Ａβ（１−４０）原線維への結合はほとんど示さなかった。可溶性又は線維性Ａβの存在に対して独特であるプローブの蛍光のスペクトルの変化を、プローブの結合親和性を計算するために用いる。例えば、２２ｎＭＫＤの値（表３）は、ＰＢＳ中に２％メタノールの３７ｂの蛍光強度（及び量子収量）の５倍に近い蛍光強度（及び量子収量）の特徴的な増加で、３７ｂ（表２）の可溶性Ａβに対する選択的結合を示している。１０μＭのＡβ（１−４０）原線維中の３７ｂは、原線維の存在において蛍光強度の有意の増大が見られないことから分かるように、原線維への最少の特異的結合を有していた。３９ｂ（表２）は可溶性Ａβ４２ではなく、Ａβ（１−４０）原線維に特異的に結合するベンゾフラン誘導体の例である。これに対し、３８ｂはＡβ不溶性形態とも不溶性線維性形態とも結合しない（表３）。
【００７２】
【表１３】
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典型的な実施形態で示し説明してきたが、本発明の範囲を逸脱しないどのような形においても様々な修正及び置き換えを行うことができるので、上述した詳細に限定するものではない。したがって、定常的に過ぎない実験を用いてでも、当業者は、本明細書で開示した本発明の変更形態及び等価物を思いつくことができる。そうしたすべての変更形態及び等価物は上記特許請求の範囲で定義の本発明の趣旨及び範囲に含まれるものとする。