(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１スイッチ装置と第２スイッチ装置とに第３スイッチ装置が第１通信路を介してそれぞれ接続され、該第１スイッチ装置と該第２スイッチ装置とに第４スイッチ装置が第２通信路を介してそれぞれ接続され、該第１スイッチ装置と該第２スイッチ装置と該第３スイッチ装置と該第４スィッチ装置とに管理装置がそれぞれ接続されるシステムにおける、該管理装置に、
前記第１スイッチ装置又は前記第２スイッチ装置で中継されるデータパケットのカウント数に基づいた単位時間当りのデータ伝送量を、前記第１スイッチ装置又は前記第２スイ
ッチ装置から取得し、
取得した単位時間当りのデータ伝送量と、前記第３スイッチ装置または前記第４スイッチ装置の物理回線の本数と一本当りの伝送速度とで決まる回線伝送速度との比較結果に応じて、前記第３スイッチ装置または前記第４スイッチ装置の何れかの電源をオフまたはオンにし、前記第１スイッチ装置の複数のポートのうち電源がオフまたはオンにされた前記第３スイッチ装置または前記第４スイッチ装置に接続されているポートの電源をオフまたはオンにする指示メッセージを前記第１スイッチ装置に送付し、前記第２スイッチ装置の複数のポートのうち電源がオフまたはオンにされた前記第３スイッチ装置または前記第４スイッチ装置に接続されているポートの電源をオフまたはオンにする指示メッセージを前記第２スイッチ装置に送付する処理を実行させる管理プログラム。
【請求項２】
前記比較結果は、前記回線伝送速度に応じて、前記第３スイッチ装置または前記第４スイッチ装置のどちらの電源をオフまたはオンにするかを表し、前記回線伝送速度に応じて、電源をオフまたはオンにされた前記第３スイッチ装置または前記第４スイッチ装置に接続する前記第１スイッチ装置又は前記第２スイッチ装置の複数の物理ポートのうちどの物理ポートの電源をオフまたはオンにするかを表す、対応関係に基づいて比較結果を得る、請求項１記載の管理プログラム。
【請求項３】
第１スイッチ装置と第２スイッチ装置とに第３スイッチ装置が第１通信路を介してそれぞれ接続され、該第１スイッチ装置と該第２スイッチ装置とに第４スイッチ装置が第２通信路を介してそれぞれ接続され、該第１スイッチ装置と該第２スイッチ装置と該第３スイッチ装置と該第４スィッチ装置とにそれぞれ接続される管理装置に於いて、
前記第１スイッチ装置又は前記第２スイッチ装置で中継されるデータパケットのカウント数に基づいた単位時間当りのデータ伝送量を、前記第１スイッチ装置又は前記第２スイ
ッチ装置から取得するデータ伝送速度取得部と、
取得した単位時間当りのデータ伝送量と、前記第３スイッチ装置または前記第４スイッチ装置の物理回線の本数と一本当りの伝送速度とで決まる回線伝送速度との比較結果に応じて、前記第３スイッチ装置または前記第４スイッチ装置の何れかの電源をオフまたはオンにし、前記第１スイッチ装置の複数のポートのうち電源がオフまたはオンにされた前記第３スイッチ装置または前記第４スイッチ装置に接続されているポートの電源をオフまたはオンにする指示メッセージを前記第１スイッチ装置に送付し、前記第２スイッチ装置の複数のポートのうち電源がオフまたはオンにされた前記第３スイッチ装置または前記第４スイッチ装置に接続されているポートの電源をオフまたはオンにする指示メッセージを前記第２スイッチ装置に送付する処理を実行するスイッチ切離し部を有することを特徴とする管理装置。
【請求項４】
第１スイッチ装置と第２スイッチ装置とに第３スイッチ装置が第１通信路を介してそれぞれ接続され、該第１スイッチ装置と該第２スイッチ装置とに第４スイッチ装置が第２通信路を介してそれぞれ接続され、該第１スイッチ装置と該第２スイッチ装置と該第３スイッチ装置と該第４スィッチ装置とに管理装置がそれぞれ接続されるシステムにおける、該管理装置のコンピュータが、
前記第１スイッチ装置又は前記第２スイッチ装置で中継されるデータパケットのカウント数に基づいた単位時間当りのデータ伝送量を、前記第１スイッチ装置又は前記第２スイ
ッチ装置から取得するデータ伝送速度取得ステップと、
取得した単位時間当りのデータ伝送量と、前記第３スイッチ装置または前記第４スイッチ装置の物理回線の本数と一本当りの伝送速度とで決まる回線伝送速度との比較結果に応じて、前記第３スイッチ装置または前記第４スイッチ装置の何れかの電源をオフまたはオンにし、前記第１スイッチ装置の複数のポートのうち電源がオフまたはオンにされた前記第３スイッチ装置または前記第４スイッチ装置に接続されているポートの電源をオフまたはオンにする指示メッセージを前記第１スイッチ装置に送付し、前記第２スイッチ装置の複数のポートのうち電源がオフまたはオンにされた前記第３スイッチ装置または前記第４スイッチ装置に接続されているポートの電源をオフまたはオンにする指示メッセージを前記第２スイッチ装置に送付するスイッチ切離し処理を実行させることを特徴とする管理方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複数の計算機をスイッチ装置により相互接続して並列計算機システムを構成する相互接続網を管理するネットワーク管理方法、プログラム及びシステムに関し、特にスイッチ装置間を繋ぐ複数の物理回線を束ねて１つの論理回線に見せることで回線伝送速度（帯域）を高める相互接続網のネットワーク管理方法、プログラム及びシステムに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、多数の計算機をギガビットオーダーの回線伝送速度をもつスイッチ装置を介して相互に接続する相互接続網（インタコネクト）によりクラスタシステムなどの並列計算機システムが構築されている。
【０００３】
並列計算機システムを構築する計算機の数が多い場合、各計算機を繋ぐ相互接続網（インタコネクト）には多数のスイッチ装置が使用され、スイッチ装置間の回線伝送速度（ビットレートｂｐｓ）がネックにならないように、スイッチ装置間に複数の回線を設けて論理的に１本の回線に見せることで回線伝送速度を高めることが多い。このように複数の物理回線を束ねて論理的に１本の回線にみせる手法をトランキングという（特許文献１）。
【０００４】
なお、ビットレート(ｂｐｓ)で定義される回線伝送速度は、回線の帯域の拡大に応じて増加する関係にあることから、回線伝送速度を回線の帯域と表現することが慣用的に行われ、例えば回線の帯域が拡張(拡大)するという表現は、回線伝送速度が高くなることを意味する。
【０００５】
また並列計算機システムにあっては、個々の計算機を構成するプロセッサ、メモリ、ハードディスクドライブ等の要素については多くの省電力手法が適用されている。一方で、複数の計算機を繋ぐネットワークを構成するスイッチ装置は常時通電状態とし、回線伝送速度で決まる最大データ伝送速度によるデータ伝送を常に提供できるような状態で動作している。
【０００６】
更に、ネットワークを構成するスイッチ装置の省電力化を行う方式としては、パケットの到着を監視することでポート機能部分の無効化と有効化を行う方式が提案されている（特許文献２）。
【特許文献１】特開２００２−２３２４２７号公報
【特許文献２】特開２００１−３２０４１５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、このような従来の複数の物理回線を束ねて１つの論理回線にみせるトランキングが行われた相互接続網にあっては、多くの場合、回線伝送速度に対応した最大データ伝送速度を必要とする時間は短時間であり、ほとんどの時間は回線伝送速度より低いデータ伝送速度の通信であり、必要とするデータ伝送速度に対し過剰な回線通信速度を提供している。
【０００８】
例えば特許文献１にあっては、スイッチ間に複数の物理回線を設けて回線伝送速度を高めているが、通信量が少ないときにも、その少ない通信量を複数の物理回線に均等に割り振ろうとするため、物理回線の回線伝送速度に対しデータ伝送速度が低くなって無駄が多く、それにも関わらず全てのポート部分を動作しているため省電力化も期待できない。
【０００９】
また特許文献２のパケットの到着を監視することでポート部分の無効化と有効化を行う方式は、ポート部分を無効化する場合、論理的に回線を完全に遮断してしまうため、ネットワーク形状が変化してしまい、システムに与える副作用が大きいという問題がある。
【００１０】
本発明は、スイッチ装置間を繋ぐ複数の物理回線を束ねて１つの論理回線に見せるトランキングが行われた相互接続網につき、スイッチ装置全体の電源オン又はオフにより、データ伝送速度に見合った回線伝送速度を動的に提供して消費電力を低減させるネットワーク管理方法、プログラム及びシステムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
（方法）
本発明は、ネットワーク管理方法を提供する。本発明は、複数の計算機の各々に計算機用スイッチ装置を設け、計算機用スイッチ装置における所定数の物理回線を束ねて論理回線を構築し、論理回線を構成する物理回線を複数の中継用スイッチ装置を経由して他の計算機用スイッチ装置と相互接続する計算機システムの相互接続網を管理するネットワーク管理方法に於いて、
計算機の間で必要とするデータ伝送速度を取得するデータ伝送速度取得ステップと、
計算機の間で必要なデータ伝送速度が、いずれかの中継用スイッチ装置の物理回線数で決まる回線伝送速度を下回ることを判定した場合、判定した中継用スイッチ装置全体の電源をオフして相互接続網から切離すスイッチ切離ステップと、
切離し後に、データ伝送速度が切離中の中継用スイッチ装置の物理回線数で決まる回線伝送速度を上回ることを判定した場合、切離中の中継用スイッチ装置全体の電源オン制御を指示して相互接続網に復帰させるスイッチ復帰ステップと、
を備えたことを特徴とする。
【００１２】
ここで、相互接続網として、計算機用スイッチ装置の論理回線を構成する所定数の物理回線を半分に分割してそれぞれ中継用スイッチ装置を介して相互に接続した場合、
スイッチ切離しステップは、計算機の間で必要なデータ伝送速度が、いずれかの中継用スイッチ装置の半分の物理回線数で決まる回線伝送速度を下回ることを判定した場合、判定した中継用スイッチ装置全体の電源をオフして相互接続網から切離し、
スイッチ復帰ステップは、切離し後に計算機の間で必要なデータ伝送速度が複数の中継用スイッチ装置の半分の物理回線数で決まる回線伝送速度を上回ることを判定した場合、切離し中の中継用スイッチ装置全体の電源をオンして相互接続網に復帰させる。
【００１３】
また、相互接続網として、計算機に対応して設けたｎ台の計算機用スイッチ装置の論理回線を回線数ｍの物理回線で構成し、ｎ台の計算機用スイッチ装置を、論理回線を構成する物理回線数ｍに一致するｍ台の中継用スイッチ装置を介して相互接続した場合、
スイッチ切離しステップは、計算機の間で必要なデータ伝送速度が物理回線の１回線分の回線伝送速度を下回ることを判定する毎に、物理回線毎に設けたｍ台の中継用スイッチ装置全体の電源を優先順位に従ってオフして相互接続網から切離し、
スイッチ復帰ステップは、切離し後に前記計算機の間で必要なデータ伝送速度が物理回線の１回線分の回線伝送速度を上回ることを判定する毎に、切離し中の中継用スイッチ装置全体の電源を優先順位とは逆の順位に従ってオンして相互接続網に復帰させる。
【００１４】
また、相互接続網として、計算機に対応して設けた２台の計算機用スイッチ装置の論理回線を回線数４の物理回線で構成し、２台の計算機用スイッチ装置を、論理回線を構成する物理回線数４に一致する４台の中継用スイッチ装置を介して相互接続した場合、
スイッチ切離しステップは、計算機の間で必要なデータ伝送速度が、物理回線の１回線分の回線伝送速度を下回ることを判定する毎に、物理回線毎に設けた４台の中継用スイッチ装置全体の電源を所定の優先順位に従ってオフして相互接続網から切離し、
スイッチ復帰ステップは、切離し後に計算機の間で必要なデータ伝送速度が物理回線の１回線分の回線伝送速度を上回ることを判定する毎に、切離し中の中継用スイッチ装置全体の電源を優先順位とは逆の順位に従ってオンして相互接続網に復帰させる。
【００１５】
更に、相互接続網として、計算機に対応して設けた８台の計算機用スイッチ装置の論理回線を回線数４の物理回線で構成し、８台の計算機用スイッチ装置を論理回線を構成する物理回線数４に一致する４台の中継用スイッチ装置を介して相互接続した場合、
スイッチ切離しステップは、前記計算機の間で必要なデータ伝送速度が物理回線の１回線分の回線伝送速度を下回ることを判定する毎に、物理回線毎に設けた４台の中継用スイッチ装置全体の電源を所定の優先順位に従ってオフして相互接続網から切離し、
スイッチ復帰ステップは、切離後に前記計算機の間で必要なデータ伝送速度が物理回線の１回線分の回線伝送速度を上回ることを判定する毎に、切離し中の中継用スイッチ装置全体の電源を優先順位とは逆の順位に従ってオンして相互接続網に復帰させる。
【００１６】
スイッチ復帰ステップは、無効化している中継用スイッチ装置の内、次に電源をオンする中継用スイッチ装置について物理ポート部を除く共有部の電源を予備的にオンし、計算機の間で必要なデータ伝送速度が物理回線の１回線分の回線伝送速度を上回ることを判定した際に、共有部の電源を予備的にオンしている中継用スイッチ装置の物理ポート部全体の電源をオンして相互接続網に復帰させる。
【００１７】
本発明のネットワーク管理方法は、更に、計算機用スイッチ装置の論理回線を構成る物理回線を接続している複数の物理ポート部を、個別的な電源オン又は電源オフにより有効化又は無効化して、計算機の間で必要なデータ伝送速度に対応した回線伝送速度に変更するポート電源制御ステップを設ける。
【００１８】
ポート電源制御ステップは、
計算機の間で必要なデータ伝送速度が物理回線の１回線分の回線伝送速度を下回ることを判定する毎に、物理回線毎に設けた物理ポート部の電源を所定の優先順位に従ってオフして無効化するポート無効化ステップと、
計算機の間で必要なデータ伝送速度が物理回線の１回線分の回線伝送速度を上回ることを判定する毎に、無効化している物理ポートの電源を優先順位とは逆の順位に従ってオンして有効化するポート有効化ステップと、
を備える。
【００１９】
データ伝送速度取得ステップは、計算機の間に必要なデータ伝送速度として、計算機用スイッチ装置の論理回線のデータ伝送速度を検出する。
【００２０】
データ伝送速度取得ステップは、計算機の間に必要なデータ伝送速度として、計算機用スイッチ装置の論理回線から検出したデータ伝送速度を記憶した通信履歴からデータ伝送速度の予測タイムスケジュールを生成して取得する。
【００２１】
（プログラム）
本発明はネットワーク管理プログラムを提供する。本発明は、複数の計算機の各々に計算機用スイッチ装置を設け、計算機用スイッチ装置における所定数の物理回線を束ねて論理回線を構築し、論理回線を構成する物理回線を複数の中継用スイッチ装置を経由して他の計算機用スイッチ装置と相互接続する並列計算機システムの相互接続網を管理するネットワーク管理装置のコンピュータに、
計算機の間で必要とするデータ伝送速度を取得するデータ伝送速度取得ステップと、
計算機の間で必要なデータ伝送速度が、いずれかの中継用スイッチ装置の物理回線数で決まる回線伝送速度を下回ることを判定した場合、判定した中継用スイッチ装置全体の電源をオフして相互接続網から切離すスイッチ切離ステップと、
切離し後に、データ伝送速度が切離中の中継用スイッチ装置の物理回線数で決まる回線伝送速度を上回ることを判定した場合、切離中の中継用スイッチ装置全体の電源をオンして相互接続網に復帰させるスイッチ復帰ステップと、
を実行させることを特徴とする。
【００２２】
（システム）
本発明はネットワーク管理システムを提供する。本発明のネットワーク管理システムは、
複数の計算機の各々に計算機用スイッチ装置を設け、計算機用スイッチ装置における所定数の物理回線を束ねて論理回線を構築し、論理回線を構成する物理回線を複数の中継用スイッチ装置を経由して他の計算機用スイッチ装置と相互接続する並列計算機システムの相互接続網と、
相互接続網を管理するネットワーク管理装置と、
を備え、
ネットワーク管理装置は、
計算機の間で必要とするデータ伝送速度を取得するデータ伝送速度取得部と、
計算機の間で必要なデータ伝送速度が、いずれかの中継用スイッチ装置の物理回線数で決まる回線伝送速度を下回ることを判定した場合、判定した中継用スイッチ装置全体の電源をオフして相互接続網から切離すスイッチ切離部と、
切離し後に、データ伝送速度が切離中の中継用スイッチ装置の物理回線数で決まる回線伝送速度を上回ることを判定した場合、切離中の中継用スイッチ装置全体の電源をオンして相互接続網に復帰させるスイッチ復帰部と、
を備えたことを特徴とする。
【発明の効果】
【００２３】
本発明によれば、複数の計算機の各々に設けた計算機用スイッチ装置を、複数の中継用スイッチ装置を経由して相互接続する並列計算機システムの相互接続網について、計算機の間で必要なデータ伝送速度が中継用スイッチ装置に接続している全物理回線の回線伝送速度の合計を下回ったことを判定した際に、判定した中継用スイッチ装置全体の電源をオフすることで回線伝送速度を下げて無駄をなくし、これによって消費電力を必要最小限に抑えることができる。
【００２４】
また、中継用スイッチ装置全体の電源をオフしても、計算機用スイッチ装置は論理回線を構成する残りの物理回線を接続した中継用スイッチ装置により接続されているため、論理回線が途切れることがなく、ネットワーク形状が変化する不都合は起きない。
【００２５】
また、必要なデータ伝送速度の減少に伴い、所定の優先順位に従って複数の中継用スイッチ装置全体の電源を順次オフして切離した場合、必要とするデータ伝送速度が増加した場合は、電源オフ時の優先順位とは逆の順位に従って中継用スイッチ装置全体の電源を順次オンするが、この場合に、次にオンする中継用スイッチ装置につき、物理ポート部を除く共有処理部につき予め電源をオンしておくことで、中継用スイッチ装置を相互接続網に復帰させる際のタイムラグを、物理ポート部のみの電源オンのタイムラグに押え、スイッチ装置全体の電源オンによる相互接続網への復帰に要する時間を必要最小限に抑えることができる。
【００２６】
例えば共用処理部を含むスイッチ装置全体の電源オンでは、スイッチ装置に内蔵しているプロセッサの起動を伴うことから１０数秒要するが、物理ポート部だけであれば１マイクロ秒程度であり、これによってスイッチ装置全体としての電源オン、オフに伴う相互接続網への切離しと復帰を高速に行うことができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２７】
図１は本実施形態の一実施形態を示した並列計算機システムの説明図である。図１において、並列計算機システムを構成する相互接続網１０は本実施形態にあっては２台の計算機１２−１，１２−２を相互に接続している。相互接続網１０には計算機１２−１，１２−２に対応して計算機用スイッチ装置１４−１，１４−２が設けられ、計算機用スイッチ装置１４−１，１４−２の間を中継用スイッチ装置１６−１，１６−２で相互接続している。
【００２８】
ここで計算機１２−１，１２−２と計算機用スイッチ装置１４−１，１４−２の間は４本の物理回線をひとつにまとめた論理回線１８−１，１８−２で接続されている。一方、計算機用スイッチ装置１４−１，１４−２の間は中継用スイッチ装置１６−１を経由して２本の物理回線を用いたハーフ論理回線２０−１，２０−２で接続し、また別の中継用スイッチ装置１６−２を介して２本の物理回線を用いたハーフ論理回線２２−１，２２−２で接続している。
【００２９】
計算機用スイッチ装置１４−１，１４−２及び中継用スイッチ装置１６−１，１６−２の物理回線の回線速度は、各スイッチ装置で使用している送信クロックにより回線速度が一義的に決まっており、本実施形態にあっては説明を簡単にするため、物理回線１本あたりの回線伝送速度を１Ｇｂｐｓとしている。
【００３０】
このため論理回線１８−１，１８−２は４本の物理回線で構成されることから、その回線伝送速度は４Ｇｂｐｓである。また中継用スイッチ装置１６−１，１６−２を経由するハーフ論理回線２０−１，２０−２，２２−１，２２−２は２本の物理回線で構成されることから２Ｇｂｐｓの回線伝送速度を持っている。
【００３１】
このように並列計算機用システムを構築する相互接続網１０の各スイッチ装置に対してはネットワーク管理装置２４が設けられている。ネットワーク管理装置２４はＬＡＮ２８で計算機１２−１，１２−２、計算機用スイッチ装置１４−１，１４−２及び中継用スイッチ装置１６−１，１６−２と接続されており、それぞれのスイッチ装置におけるデータパケット伝送に伴うデータ伝送速度を取得できるようにしている。
【００３２】
またネットワーク管理装置２４から中継用スイッチ装置１６−１，１６−２に対しては電源ライン２６が接続されており、ネットワーク管理装置２４において中継用スイッチ装置１６−１，１６−２を装置全体として電源オフまたは電源オンを制御できるようにしている。
【００３３】
尚、計算機用スイッチ装置１４−１，１４−２に対しては個別に固定的に電源供給が行われており、ネットワーク管理装置２４による電源のオンオフ制御は行わない。
【００３４】
ネットワーク管理装置２４にはデータ伝送速度取得部３０、スイッチ切離し部３２、スイッチ復帰部３４、スイッチ制御テーブル３６及びポート電源制御部３８が設けられている。
【００３５】
データ伝送速度取得部３０は計算機１２−１，１２−２間で必要とするデータ伝送速度を取得する。具体的には計算機用スイッチ装置１４−１，１４−２において論理回線１８−１，１８−２で伝送されるデータパケットをカウンタでカウントし、このパケットカウント数に基づいて実際の伝送速度を取得することができる。
【００３６】
またデータ伝送速度の取得は実際のデータ伝送速度をパケットカウンタで取得する以外に、計算機用スイッチ装置１４−１，１４−２の論理回線１８−１，１８−２から得られたパケットカウントのデータ伝送速度を履歴テーブルに登録し、この履歴テーブルの通信履歴からデータ伝送速度の予測タイムスケジュールを生成し、予測タイムスケジュールから必要なデータ伝送速度を取得するようにしてもよい。
【００３７】
スイッチ切離し部３２は、計算機１２−１，１２−２間で必要なデータ伝送速度が中継用スイッチ装置１６−１，１６−２の物理回線数で決まる回線伝送速度、本実施形態にあっては２本の物理回線を使用したハーフ論理回線２０−１，２０−２及び２２−１，２２−２で決まる２Ｇｂｐｓの回線伝送速度を下回ることを判定した場合、２台の中継用スイッチ装置１６−１，１６−２のうち予め定めた優先順位に従っていずれか一方の中継用スイッチ装置１６−１，１６−２の装置全体の電源をオフして相互接続網１０から切離す。
【００３８】
スイッチ復帰部３４は、中継用スイッチ装置１６−１，１６−２のいずれか一方を切離した後にデータ伝送速度が切離し中の中継用スイッチ装置の物理回線数で決まる回線伝送速度、すなわち２Ｇｂｐｓを上回ることを判定した場合、切離し中の中継用スイッチ装置全体の電源をオンして相互接続網１０に復帰させる。
【００３９】
このようなスイッチ切離し部３２及びスイッチ復帰部３４による中継用スイッチ装置１６−１，１６−２の電源オフによる切離しまたは電源オンによる復帰はスイッチ制御テーブル３６−１を参照して行われる。
【００４０】
図２は図１の実施形態で使用されるスイッチ制御テーブル３６−１の説明図である。図２において、スイッチ制御テーブル３６−１は計算機１２−１，１２−２間の必要データ伝送速度、中継用スイッチ装置及び計算機用スイッチ装置の項目で構成される。
【００４１】
必要データ伝送速度は計算機用スイッチ装置１４−１，１４−２と計算機１２−１，１２−２を接続している論理回線１８−１を構成する物理回線の本数、すなわち４本の物理回線の本数を順次変化させた場合の回線伝送速度を閾値として次のモード１〜４に分類されている。
モード１：１Ｇｂｐｓ未満
モード２：１Ｇｂｐｓ以上２Ｇｂｐｓ未満
モード３：２Ｇｂｐｓ以上３Ｇｂｐｓ未満
モード４：３Ｇｂｐｓ以上
【００４２】
中継用スイッチ装置の欄には中継用スイッチ装置１６−１，１６−２が格納される。また計算機用スイッチ装置の欄には計算機用スイッチ装置１４−１，１４−２が格納される。中継用スイッチ装置の欄には必要データ伝送速度のモード１〜４に対応して○印で示す電源オンと×印で示す電源オフの電源制御パターンが登録されている。
【００４３】
電源制御パターンは必要伝送速度がモード１及びモード２の場合、すなわち２Ｇｂｐｓ未満の場合には中継用スイッチ装置１６−１が電源オン、中継用スイッチ装置１６−２が電源オフに制御されている。
【００４４】
この状態にあっては図３に示すように、計算機１２−１，１２−２の論理回線１８−１，１８−２に必要なデータ伝送速度は２Ｇｂｐｓ未満であり、４本の物理回線のうち２本の物理回線で対応することができる。この場合には、計算機用スイッチ装置１４−１，１４−２を接続する２台の中継用スイッチ装置１６−１，１６−２のうちの１台でカバーできることから、例えば中継用スイッチ装置１６−２の電源をオフして相互接続網１０から切離し、中継用スイッチ装置１６−１の電源をオンして、２Ｇｂｐｓの回線速度を確保する。
【００４５】
このように計算機１２−１，１２−２間で必要とするデータ伝送速度が低かった場合には、相互接続網１０における一方の中継用スイッチ装置１６−２を装置全体として電源オフすることで相互接続網１０における消費電力を低減することができる。
【００４６】
中継用スイッチ装置１６−２を電源オフとして切離した後にあっては、計算機１２−１，１２−２間のデータ伝送速度が図２のモード２の上限２Ｇｂｐｓに近づいたことを判別して、中継用スイッチ装置１６−２の電源をオンして相互接続網１０に復帰させることになる。
【００４７】
再び図１を参照するに、ネットワーク管理装置２４に設けたポート電源制御部３８は、計算機用スイッチ装置１４−１，１４−２に設けた物理回線を接続している複数の物理ポート部を個別的に電源オン又はオフして有効化または無効化し、計算機１２−１，１２−２の間で必要なデータ伝送速度に対応した回線伝送速度に変更する電源制御を行う。
【００４８】
すなわち図３において、計算機１２−１，１２−２間のデータ伝送速度が２Ｇｂｐｓ以下に低下し、これに伴い中継用スイッチ装置１６−２が電源オフで切離された場合、ハーフ論理回線２２−１，２２−２を構成する２本の物理回線は点線のように無効化される。このため計算機用スイッチ装置１４−１，１４−２においても、論理回線１８−１，１８−２を構成する４本の物理回線のうち２本の物理回線による回線伝送速度は余分になる。
【００４９】
そこで中継用スイッチ装置１６−２の電源オフに伴い計算機用スイッチ装置１４−１，１４−２にあっても、４本の物理回線で構成される論理回線につき不要となった２本の物理回線を接続している物理ポート部の電源をオフして無効化する。
【００５０】
図３にあっては、中継用スイッチ装置１６−２の電源オフに伴い、計算機用スイッチ装置１４−１，１４−２においてもハーフ論理回線２２−１，２２−２及び計算機１２−１，１２−２側を接続している論理回線１８−１，１８−２の中の２本の物理回線を物理ポート部の電源オフで破線のように無効化し、計算機用スイッチ装置１４−１，１４−２における消費電力を同時に低減している。
【００５１】
このポート電源制御部３８による計算機用スイッチ装置１４−１，１４−２内の物理ポート部の電源制御は、図２のスイッチ制御テーブル３６−１の右側の計算機用スイッチ装置１４−１，１４−２に示している４つの物理ポート部、すなわちＰ０１〜Ｐ０４で必要データ伝送速度１００のモード１〜モード４で決まる○印の電源オンと×印の電源オフで示すポート電源制御パターンを使用して物理回線の無効化と有効化が行われる。
【００５２】
図４は本実施形態のネットワーク管理装置２４のプログラムが実行されるコンピュータのハードウェア環境のブロック図である。図４において、ＣＰＵ５４に対しては、バスを介してＲＯＭ５６、ＲＡＭ５８、ハードディスクドライブ６０、キーボード６４，マウス６６及びディスプレイ６８を接続したデバイスインタフェース６２、更にネットワークアダプタ７０が接続されている。
【００５３】
ハードディスクドライブ６０には本実施形態のネットワーク管理プログラムが格納されており、コンピュータの起動によるブートアップ後のＲＡＭ５６に対するＯＳの読出し展開後に、ネットワーク管理プログラムがハードディスクドライブ６０から読み出されてＲＡＭ５６に記憶され、ＣＰＵ５４により実行される。
【００５４】
図５は本実施形態によるスイッチ装置を取り出して示した説明図である。図５において、スイッチ装置１５は半導体集積回路又は筐体組込みの回路ボードとして製造されており、共通処理部４０に対し１６個の物理ポート部４２−１〜４２−１６を設け、物理ポート部４２−１〜４２−１６に対しては、本実施形態にあっては光モジュールを外付けポート部４２−１〜４２−１６として接続し、外付けポート部４４−１〜４４−１６から引き出された光ファイバー線路が物理回線４６−１〜４６−１６を構成している。
【００５５】
共通処理部４０には、プロセッサ４８、電源制御部５０及び共有メモリ５２が設けられている。プロセッサ４８には、物理ポート部４２−１〜４２−１６及び光モジュールを用いた外付けポート部４４−１〜４４−１６を個別に制御可能なファームウエアが組み込まれている。
【００５６】
電源制御部５０は、電源ライン４５により物理ポート部４２−１〜４２−１６及び外付けポート部４４−１〜４４−１６に電源供給を行っており、各ポート部に対する電源供給を個別にオンオフ制御することができ、電源オンで物理回線を有効化し、電源オフで物理回線を無効化する。
【００５７】
共有メモリ５２は、物理ポート部４２−１〜４２−１６の相互間におけるデータ転送を、例えばＦＩＦＯ機能を使用して実行する。共有メモリ５２の機能はクロスバーにより代替することもできる。
【００５８】
図６は本実施形態のスイッチ装置における物理ポート部と物理回線の説明図であり、図１のスイッチ装置１４−１，１６−１の間のネットワーク接続を取り出している。
【００５９】
図６において、スイッチ装置１４−１には物理ポート部４２−１１が設けられ、物理ポート部４２−１１にはエンコーダ７２、ドライバ７４、レシーバ８４及びデコーダ８６が設けられ、電源ライン４５−１による電源供給のオン又はオフで有効化又は無効化される。
【００６０】
スイッチ装置１６−２にも物理ポート部４２−２１が設けられ、物理ポート部４２−２１にはレシーバ７６、デコーダ７８、エンコーダ８０及びドライバ８２が設けられている。物理ポート部４２−１１のドライバ７４は、平衡線路８８−１によりスイッチ装置１６−２のレシーバ７６に接続される。またスイッチ装置１６−２のドライバ８２は、平衡線路８８−２によりスイッチ装置１４−１のレシーバ８４に接続される。この２本の平衡線路８８−１，８８−２を通常レーンと呼び、１レーンで物理回線４６を構成している。
【００６１】
物理ポート部４２−１１，４２−２１に設けているエンコーダ７２，８０は、パケット通信に伴って転送されてくるシリアルビット列を、例えば８ビット／１０ビット変換している。またデコーダ７８，８６は、レシーバ７６，８４で受信したシリアルビットデータを１０ビット／８ビット変換して元に戻している。
【００６２】
このような物理ポート部４２−１１，４２−２１による物理回線４６の回線伝送信速度は、物理ポート部４２−１１，４２−２１を動作しているクロック速度により決まり、例えば１Ｇｂｐｓの回線伝送速度（ビットレート）を得ている。
【００６３】
図７は外付けポート部を備えたスイッチ装置における物理ポート部と物理回線の説明図である。図７にあっては、図５のスイッチ装置１４−１，１６−１の物理ポート部４２−１１，４２−２１の外部に光モジュールからなる外付けポート部４４−１１，４４−２１を接続している。
【００６４】
外付けポート部４４−１１，４４−２１には発光部９０，９４と受光部９２，９６が設けられ、それぞれの間を光ファイバー線路９８−１，９８−２で接続しており、光ファイバー線路９８−１，９８−２によって物理回線４６を構成している。
【００６５】
外付けポート部４４−１１，４４−２１に対しては、スイッチ装置１４−１，１６−１から電源ライン４５−１，４５−２が接続されており、物理ポート部４２−１１，４２−２１と同時に電源供給のオン、オフ制御が行われる。
【００６６】
図８は本実施形態におけるネットワーク管理処理のフローチャートであり、図１を参照して説明すると次のようになる。
【００６７】
図８において、ネットワーク管理装置２４の電源を投入すると、ステップＳ１で初期化処理を行った後、ステップＳ２で計算機用スイッチ装置１４−１，１４−２の論理回線１８−１，１８−２の構築を行う。この論理回線１８−１，１８−２の構築は予め準備した物理回線を論理回線にまとめるためのテーブル情報を参照して行われる。
【００６８】
次にステップＳ３でデフォルトのデータ伝送速度に基づき、図２のスイッチ制御テーブル３６−１にしたがって中継用スイッチ装置１６−１，１６−２の電源制御を行う。例えば、デフォルトデータ伝送速度としては論理回線１８−１，１８−２の回線伝送速度４Ｇｂｐｓに近い値が設定されており、このため図３のモード４の電源制御パターンにより中継用スイッチ装置１６−１，１６−２の両方の電源投入を行った状態で相互接続網１０の動作を確認する。
【００６９】
続いてステップＳ４でデータ伝送速度の変更イベントの有無をチェックし、変更イベントがあればステップＳ５で必要データ伝送速度を取得し、ステップＳ６で図２のスイッチ制御テーブル３６−１を参照して中継用スイッチ装置１６−１，１６−２の電源制御パターンを取得し、ステップＳ７で現在の電源制御パターンと比較する。
【００７０】
この比較によりステップＳ８で電源制御パターンが変化した中継用スイッチ装置があった場合には、ステップＳ９で変化のあった中継用スイッチ装置に変化した電源パターンである電源オンまたは電源オフを指示する。続いてステップＳ１０で計算機用スイッチ装置１４−１，１４−２のポート電源制御を行う。このようなステップＳ４〜Ｓ１０の処理を停止指示があるまで繰り返す。
【００７１】
図９は図８のステップＳ１０におけるポート電源制御処理の詳細を示したフローチャートである。図９において、ポート電源制御処理はステップＳ１で必要データ伝送速度を取得し、ステップＳ２で図２のスイッチ制御テーブル３６−１におけるポート制御テーブルの部分，すなわち計算機用スイッチ装置１０４の部分を参照してそのときの必要データ伝送速度１００に対応したモード１〜４のいずれかに対応した４つの物理ポートＰ０１〜Ｐ０４の電源制御パターンを取得する。
【００７２】
続いてステップＳ３で現在の物理ポートＰ０１〜Ｐ０４の電源制御パターンと比較し、ステップＳ４で電源制御パターンが変化した物理ポート部があるか否かチェックし、あった場合にはステップＳ５に進み計算機用スイッチ装置１４−１，１４−２の変化のあった物理ポートに対し電源オンまたは電源オフを指示する。なお、ステップ３，Ｓ４のパターン比較をせず、ステップＳ２で取得した電源制御パターンをそのままスイッチ装置に送って物理ポート部の電源を制御しても良い。
【００７３】
図１０は本発明の他の実施形態を示した並列計算機システムの説明図である。図１０の実施形態にあっては、相互接続網１０として２台の計算機１２−１，１２−２間の相互接続網１０として、計算機１２−１，１２−２に対応した計算機用スイッチ装置１４−１，１４−２を設け、その間を４本の物理回線を用いた論理回線１８−１，１８−２に接続している。
【００７４】
計算機用スイッチ装置１４−１，１４−２の間には４台の中継用スイッチ装置１６−１〜１６−４が設けられる。中継用スイッチ装置１６−１〜１６−４は、計算機用スイッチ装置１４−１，１４−２から引き出された１本の物理回線を接続する。即ち中継用スイッチ装置１６−１は計算機用スイッチ装置１４−１，１４−２に対し、それぞれ物理回線１０６−１，１０６−２を接続し、中継用スイッチ装置１６−２は物理回線１０６−３，１０６−４を接続し、中継用スイッチ装置１６−３は物理回線１０６−５，１０６−６を接続し、更に中継用スイッチ装置１６−４は物理回線１０６−７，１０６−８を接続している。
【００７５】
このような相互接続網１０はクロス・スプレッダー・ネットワーク(Ｃｌｏｓ  ｓｐｒｅａｄｅｒ  ｎｅｔｗｏｒｋ)と呼ばれ、計算機の台数は任意のｎ台とすることができ、この計算機の台数ｎに応じて計算機用スイッチ装置は同じくｎ台設けられ、これに対し中継用スイッチ装置は計算機用スイッチ装置と計算機の論理回線を構成する物理回線数ｍに対応したｍ台となる。
【００７６】
このような一般形としてのクロス・スプレッダー・ネットワークは図１０の実施形態にあってはｎ＝２，ｍ＝４とした場合である。
【００７７】
相互接続網１０の計算機用スイッチ装置１４−１，１４−２及び中継用スイッチ装置１６−１〜１６−４に対してはネットワーク管理装置２４が設けられ、ネットワーク管理装置２４は図１の実施形態と同様、データ伝送速度取得部３０、スイッチ切離し部３２、スイッチ復帰部３４、スイッチ制御テーブル３６−２及びポート電源制御部３８で構成され、スイッチ制御テーブル３６−２が図１０の相互接続網１０に対応した内容を持つ以外は図１の実施形態と同じ処理機能を備える。
【００７８】
図１１は図１０の実施形態で使用するスイッチ制御テーブル３６−２の説明図である。図１１のスイッチ制御テーブル３６−２は，必要データ伝送速度１００、中継用スイッチ装置１０２及び計算機用スイッチ装置１０４で構成され、必要データ伝送速度１００は論理回線１８−１，１８−２が４本の物理回線で構成され、物理回線１本当り回線伝送速度を１Ｇｂｐｓとした場合を例にとっていることから、図２の場合と同様モード１〜モード４の速度範囲に分けられている。
【００７９】
このスイッチ制御テーブル３６−２の中継用スイッチ装置１６−１〜１６−４の電源制御パターンに示すように、必要データ伝送速度が物理回線の本数に応じて順次増加するにつれて、中継用スイッチ装置１６−１〜１６−４の順番に順次電源をオンするようにしている。
【００８０】
逆に必要データ伝送速度が低下する場合には、増加する場合の順序とは逆の順序で中継用スイッチ装置１６−１〜１６−４を順次電源オフするようにしている。また、モード１〜４に対応して計算機用スイッチ装置１４−１，１４−２については、図２の場合と同様、４つの物理ポートＰ０１〜Ｐ０４、モード１〜モード４のポート電源制御パターンを設定している。
【００８１】
図１２は図１０の実施形態で中継用スイッチ装置を１台電源オフとした場合の説明図である。図１２にあっては、計算機１２−１，１２−２の必要データ伝送速度が２Ｇｂｐｓ以上３Ｇｂｐｓ未満のモード３の場合であり、この場合には中継用スイッチ装置１６−４の電源をオフして相互接続網１０から切離し、計算機１２−１，１２−２間の回線伝送速度を物理回線３本分に相当する３Ｇｂｐｓとしている。
【００８２】
もちろん計算機用スイッチ装置１４−１，１４−２は電源オフとした中継用スイッチ装置１６−４と接続している物理回線１０６−７，１０６−８を接続している物理ポートに対する電源供給をオフとして無効化し、この無効化は計算機１２−１，１２−２側の物理回線１本の物理ポート部についても行われ、計算機用スイッチ装置１４−１，１４−２における物理ポート部の電源オフを中継用スイッチ装置１６−４の電源オフに加えることで相互接続網１０における消費電力を低減している。
【００８３】
図１３は図１０の実施形態で中継用スイッチ装置を２台電源オフとした場合の説明図であり、図１１のスイッチ制御テーブル３６−２におけるモード２の必要データ伝送速度が１Ｇｂｐｓ以上で２Ｇｂｐｓ未満の場合である。
【００８４】
図１４は図１０の実施形態で中継用スイッチ装置を３台電源オフとした場合の説明図であり、図１１のモード１の必要データ伝送速度が１Ｇｂｐｓ未満の場合である。
【００８５】
図１５は本実施形態の他の実施形態を示した並列計算機システムの説明図であり、この実施形態にあっては図１０と同じクロス・スプレッダー・ネットワークを構成する相互接続網１０において、計算機台数ｎをｎ＝８、論理回線を構成する物理回線数ｍをｍ＝４とした場合である。
【００８６】
このため８台の計算機１２−１〜１２−８に対し、４本の物理回線で構成された論理回線１８−１〜１８−８により計算機用スイッチ装置１４−１〜１４−８が接続され、これらを相互接続する中継用スイッチ装置として４台の中継用スイッチ装置１６−１〜１６−４が配置され、８台の計算機用スイッチ装置１４−１〜１４−８と４台の中継用スイッチ装置１６−１〜１６−４の間でクロス・スプレッダー・ネットワークの接続構成を物理回線により実現している。
【００８７】
このような相互接続網１０に対し、ネットワーク管理装置２４が設けられ、ネットワーク管理装置２４にはデータ伝送速度取得部３０、スイッチ切離し部３２、スイッチ復帰部３４、スイッチ制御テーブル３６−３及びポート電源制御部３８の機能が設けられる。
【００８８】
またネットワーク管理装置２４は中継用スイッチ装置１６−１〜１６−４に対し個別に電源をオン、オフする電源ライン２６を接続し、更にＬＡＮ２８により中継用スイッチ装置１６−１〜１６−４及び計算機用スイッチ装置１４−１〜１４−８を接続している。
【００８９】
ネットワーク管理装置２４の機能は、スイッチ制御テーブル３６−３が図１５の相互接続網１０に対応した以外は図１の実施形態と同じである。
【００９０】
図１６は図１５の実施形態で使用するスイッチ制御テーブル３６−３の説明図である。スイッチ制御テーブル３６−３は、図１０の実施形態における図１１のスイッチ制御テーブル３６−２に、新たに増加した６台の計算機１２−３〜１２−８分の物理ポートＰ０１〜Ｐ０４のポート電源制御パターンを追加しており、それ以外は同じである。
【００９１】
ここで、図１５は全て中継用スイッチ装置１６−１〜１６−４を電源オンとした場合に相当し、図１６のスイッチ制御テーブル３６−３におけるモード４の必要データ伝送速度が３Ｇｂｐｓ以上の場合である。
【００９２】
図１７は図１５の実施形態で中継用スイッチ装置を１台電源オフとした場合の説明図であり、図１６のスイッチ制御テーブル３６−３におけるモード３の必要データ伝送速度が２Ｇｂｐｓ以上で３Ｇｂｐｓ未満の場合であり、この場合は中継用スイッチ装置１６−４が電源オフにより相互接続網１０から切離される。同時に計算機用スイッチ装置１４−１〜１４−８で電源オフにより切離された中継用スイッチ装置１６−４と接続している物理回線に対応した物理ポート部の電源をオフしている。この１本の物理回線の物理ポート部の電源オフによる無効化は計算機１２−１〜１２−８と接続している論理回線についても同様に行われる。
【００９３】
図１８は図１５の実施形態で中継用スイッチ装置を２台電源オフとした場合の説明図であり、これは図１６のスイッチ制御テーブル３６−３で必要データ伝送速度がモード２の１Ｇｂｐｓ以上２Ｇｂｐｓ未満の場合であり、中継用スイッチ装置１６−３，１６−４が電源オフとなって相互接続網１０から切離されている。
【００９４】
同時に計算機用スイッチ装置１４−１〜１４−８において電源オフにより切離された中継用スイッチ装置１６−３，１６−４と接続しているそれぞれ２本の物理回線の物理ポート部の電源オフによる無効化が行われる。この２本の物理回線の物理ポート部の電源オフによる無効化は計算機１２−１〜１２−８と接続している論理回線についても同様に行われる。
【００９５】
図１９は図１５の実施形態で中継用スイッチ装置を３台電源オフとした場合の説明図である。これは図１６のスイッチ制御テーブル３６−３において必要データ伝送速度をモード１の１Ｇｂｐｓ未満とした場合であり、中継用スイッチ装置１６−２，１６−３，１６−４の３台が電源オフにより相互接続網１０から切離されている。
【００９６】
同時に計算機用スイッチ装置１４−１〜１４−８において電源オフにより切離された中継用スイッチ装置１６−２，１６−３，１６−４の間の相互接続されている３本の物理回線に対応した物理ポート部の電源オフによる物理回線の無効化が行われ、この物理回線の無効化は計算機１２−１〜１２−８を接続している論理回線側でも同様に行われる。
【００９７】
ここで、図１５、図１７〜図１９は必要データ伝送速度が順次低下する場合の中継用スイッチ装置の電源オフを示したものであるが、図１９の３台の中継用スイッチ装置１６−２〜１６−４を切離した状態で必要データ伝送速度が増加している場合には、図１８、図１７及び図１５の順番となるように、切離している中継用スイッチ装置を、電源オフの場合とは逆の順番で電源オンして復帰させることになる。
【００９８】
また本発明は並列計算機システムを構築する相互接続網１０の監視を行うネットワーク管理装置２４で実行されるプログラムを提供するものであり、このプログラムは図８及び図９のフローチャートに示した内容となる。
【００９９】
また本発明はネットワーク管理装置で実行されるプログラムを格納した記録媒体を提供するものであり、この記録媒体とはＣＤ−ＲＯＭ、フロッピー（Ｒ）ディスク、ＤＶＤディスク、光磁気ディスク、ＩＣカードなどのカード型の記録媒体や、コンピュータシステムの内外に備えられたハードディスクドライブなどの記憶装置のほか回線を介してプログラムを保持するデータベースあるいは他のコンピュータシステムならびにデータベースや更には回線上の伝送媒体を含むものである。
【０１００】
尚、本発明は上記の実施形態に示した相互接続網のネットワーク構造に限定されず、複数の計算機の間をスイッチ装置を介して相互接続するネットワークであれば適宜のネットワーク構造に適用することができる。
【０１０１】
また本発明は上記の実施形態に限定されず、その目的と利点を損なうことのない適宜の変形を含み、更に上記の実施形態に示した数値による限定は受けない。
【０１０２】
ここで本発明の特徴をまとめて列挙すると次の付記のようになる。
（付記）
（付記１）
複数の計算機の各々に計算機用スイッチ装置を設け、前記計算機用スイッチ装置における所定数の物理回線を束ねて論理回線を構成し、前記論理回線を構成する物理回線を複数の中継用スイッチ装置を経由して他の計算機用スイッチ装置と相互接続する並列計算機システムの相互接続網を管理するネットワーク管理方法に於いて、
前記計算機の間で必要とするデータ伝送速度を取得するデータ伝送速度取得ステップと、
前記計算機の間で必要なデータ伝送速度が、いずれかの中継用スイッチ装置の物理回線数で決まる回線伝送速度を下回ることを判定した場合、前記判定した中継用スイッチ装置全体の電源をオフして前記相互接続網から切離すスイッチ切離ステップと、
前記切離し後に、前記データ伝送速度が切離中の中継用スイッチ装置の物理回線数で決まる回線伝送速度を上回ることを判定した場合、前記切離中の中継用スイッチ装置全体の電源をオンして前記相互接続網に復帰させるスイッチ復帰ステップと、
を備えたことを特徴とするネットワーク管理方法。（１）
【０１０３】
（付記２）
付記１記載のネットワーク管理方法に於いて、
前記相互接続網は、前記計算機用スイッチ装置の論理回線を構成する所定数の物理回線を半分に分割してそれぞれ中継用スイッチ装置を介して相互に接続した場合、
前記スイッチ切離しステップは、前記計算機の間で必要なデータ伝送速度が、いずれかの中継用スイッチ装置の半分の物理回線数で決まる回線伝送速度を下回ることを判定した場合、前記判定した中継用スイッチ装置全体の電源をオフして前記相互接続網から切離し、
前記スイッチ復帰ステップは、前記切離後に前記計算機の間で必要なデータ伝送速度が前記複数の中継用スイッチ装置の半分の物理回線数で決まる回線伝送速度を上回ることを判定した場合、切離し中の前記中継用スイッチ装置全体の電源をオンして前記相互接続網に復帰させることを特徴とするネットワーク管理方法。（２）
【０１０４】
（付記３）
付記１記載のネットワーク管理方法に於いて、
前記相互接続網は、計算機に対応して設けたｎ台の計算機用スイッチ装置の論理回線を回線数ｍの物理回線で構成し、ｎ台の計算機用スイッチ装置を、前記論理回線を構成する物理回線数ｍに一致するｍ台の中継用スイッチ装置を介して相互接続した場合、
前記スイッチ切離しステップは、前記計算機の間で必要なデータ伝送速度が前記物理回線の１回線分の回線伝送速度を下回ることを判定する毎に、前記物理回線毎に設けたｍ台の前記中継用スイッチ装置全体の電源を所定の優先順位に従ってオフして前記相互接続網から切離し、
前記スイッチ復帰ステップは、前記切離し後に前記計算機の間で必要なデータ伝送速度が前記物理回線の１回線分の回線伝送速度を上回ることを判定する毎に、切離し中の前記中継用スイッチ装置全体の電源を前記優先順位とは逆の順位に従ってオンして前記相互接続網に復帰させることを特徴とするネットワーク管理方法。（３）
【０１０５】
（付記４）
付記１記載のネットワーク管理方法に於いて、
前記相互接続網は、計算機に対応して設けた２台の計算機用スイッチ装置の論理回線を回線数４の物理回線で構成し、２台の計算機用スイッチ装置を、前記論理回線を構成する物理回線数４に一致する４台の中継用スイッチ装置を介して相互接続した場合、
前記スイッチ切離しステップは、前記計算機の間で必要なデータ伝送速度が、前記物理回線の１回線分の回線伝送速度を下回ることを判定する毎に、前記物理回線毎に設けた４台の前記中継用スイッチ装置全体の電源を所定の優先順位に従ってオフして前記相互接続網から切離し、
前記スイッチ復帰ステップは、前記切離後に前記計算機の間で必要なデータ伝送速度が前記物理回線の１回線分の回線伝送速度を上回ることを判定する毎に、切離し中の前記中継用スイッチ装置全体の電源を前記優先順位とは逆の順位に従ってオンして前記相互接続網に復帰させることを特徴とするネットワーク管理方法。（４）
【０１０６】
（付記５）
付記１記載のネットワーク管理方法に於いて、
前記相互接続網は、計算機に対応して設けた８台の計算機用スイッチ装置の論理回線を回線数４の物理回線で構成し、８台の計算機用スイッチ装置を、前記論理回線を構成する物理回線数４に一致する４台の中継用スイッチ装置を介して相互接続した場合、
前記スイッチ切離しステップは、前記計算機の間で必要なデータ伝送速度が前記物理回線の１回線分の回線伝送速度を下回ることを判定する毎に、前記物理回線毎に設けた４台の前記中継用スイッチ装置全体の電源を所定の優先順位に従ってオフして前記相互接続網から切離し、
前記スイッチ復帰ステップは、前記切離後に前記計算機の間で必要なデータ伝送速度が前記物理回線の１回線分の回線伝送速度を上回ることを判定する毎に、切離し中の前記中継用スイッチ装置全体の電源を前記優先順位とは逆の順位に従ってオンして前記相互接続網に復帰させることを特徴とするネットワーク管理方法。（５）
【０１０７】
（付記６）
付記３乃至５のいずれかに記載のネットワーク管理方法に於いて、前記スイッチ復帰ステップは、切離している中継用スイッチ装置の内、次に電源をオンする中継用スイッチ装置について物理ポート部を除く共有処理部の電源を予備的にオンし、前記計算機の間で必要なデータ伝送速度が前記物理回線の１回線分の回線伝送速度を上回ることを判定した際に、前記共有処理部の電源を予備的にオンしている前記中継用スイッチ装置の物理ポート部全体の電源をオンして前記相互接続網に復帰させることを特徴とするネットワーク管理方法。（６）
【０１０８】
（付記７）
付記１記載のネットワーク管理方法に於いて、更に、前記計算機用スイッチ装置の論理回線を構成する物理回線を接続している複数の物理ポート部を、個別的な電源オン又は電源オフにより有効化又は無効化して、前記計算機の間で必要なデータ伝送速度に対応した回線伝送速度に変更するポート電源制御ステップを設けたことを特徴とするネットワーク管理方法。（７）
【０１０９】
（付記８）
付記１記載のネットワーク管理方法に於いて、前記ポート電源制御ステップは、
前記計算機の間で必要なデータ伝送速度が前記物理回線の１回線分の回線伝送速度を下回ることを判定する毎に、前記物理回線毎に設けた物理ポート部の電源を所定の優先順位に従ってオフして無効化するポート無効化ステップと、
前記計算機の間で必要なデータ伝送速度が前記物理回線の１回線分の回線伝送速度を上回ることを判定する毎に、無効化している前記物理ポートの電源を前記優先順位とは逆の順位に従ってオンして有効化するポート有効化ステップと、
を備えたことを特徴とするネットワーク管理方法。（８）
【０１１０】
（付記９）
付記１記載のネットワーク管理方法に於いて、前記データ伝送速度取得ステップは、前記計算機の間に必要なデータ伝送速度として、前記計算機用スイッチ装置の論理回線のデータ伝送速度を検出することを特徴とするネットワーク管理方法。
【０１１１】
（付記１０）
付記１記載のネットワーク管理方法に於いて、前記データ伝送速度取得ステップは、前記計算機の間に必要なデータ伝送速度として、前記計算機用スイッチ装置の論理回線のデータ伝送速度を検出して記憶した通信履歴からデータ伝送速度の予測タイムスケジュールを生成して取得することを特徴とするネットワーク管理方法。
【０１１２】
（付記１１）
複数の計算機の各々に計算機用スイッチ装置を設け、前記計算機用スイッチ装置における所定数の物理回線を束ねて論理回線を構築し、前記論理回線を構成する物理回線を複数の中継用スイッチ装置を経由して他の計算機用スイッチ装置と相互接続する並列計算機システムの相互接続網を管理するネットワーク管理装置のコンピュータに、
前記計算機の間で必要とするデータ伝送速度を取得するデータ伝送速度取得ステップと、
前記計算機の間で必要なデータ伝送速度が、いずれかの中継用スイッチ装置の物理回線数で決まる回線伝送速度を下回ることを判定した場合、前記判定した中継用スイッチ装置全体の電源をオフして前記相互接続網から切離すスイッチ切離ステップと、
前記切離し後に、前記データ伝送速度が切離中の中継用スイッチ装置の物理回線数で決まる回線伝送速度を上回ることを判定した場合、前記切離中の中継用スイッチ装置全体の電源をオンして前記相互接続網に復帰させるスイッチ復帰ステップと、
を実行させることを特徴とするネットワーク管理プログラム。（６）
【０１１３】
（付記１２）
付記１１記載のネットワーク管理プログラムに於いて、
前記相互接続網は、前記計算機用スイッチ装置の論理回線を構成する所定数の物理回線を半分に分割してそれぞれ中継用スイッチ装置を介して相互に接続した場合、
前記スイッチ切離しステップは、前記計算機の間で必要なデータ伝送速度が、いずれかの中継用スイッチ装置の半分の物理回線数で決まる回線伝送速度を下回ることを判定した場合、前記判定した中継用スイッチ装置全体の電源をオフして前記相互接続網から切離し、
前記スイッチ復帰ステップは、前記切離後に前記計算機の間で必要なデータ伝送速度が、前記複数の中継用スイッチ装置の半分の物理回線数で決まる回線伝送速度を上回ることを判定した場合、切離し中の前記中継用スイッチ装置全体の電源をオンして前記相互接続網に復帰させることを特徴とするネットワーク管理プログラム。
【０１１４】
（付記１３）
付記１１記載のネットワーク管理プログラムに於いて、
前記相互接続網は、計算機に対応して設けたｎ台の計算機用スイッチ装置の論理回線を回線数ｍの物理回線で構成し、ｎ台の計算機用スイッチ装置を、前記論理回線を構成する物理回線数ｍに一致するｍ台の中継用スイッチ装置を介して相互接続した場合、
前記スイッチ切離しステップは、前記計算機の間で必要なデータ伝送速度が前記物理回線の１回線分の回線伝送速度を下回ることを判定する毎に、前記物理回線毎に設けたｍ台の前記中継用スイッチ装置全体の電源を所定の優先順位に従ってオフして前記相互接続網から切離し、
前記スイッチ復帰ステップは、前記切離し後に前記計算機の間で必要なデータ伝送速度が前記物理回線の１回線分の回線伝送速度を上回ることを判定する毎に、切離し中の前記中継用スイッチ装置全体の電源を前記優先順位とは逆の順位に従ってオンして前記相互接続網に復帰させることを特徴とするネットワーク管理方法。
【０１１５】
（付記１４）
付記１３記載のネットワーク管理プログラムに於いて、前記スイッチ復帰ステップは、無効化している中継用スイッチ装置の内、次に電源をオンする中継用スイッチ装置について物理ポート部を除く共有処理部の電源を予備的にオンし、前記計算機の間で必要なデータ伝送速度が前記物理回線の１回線分の回線伝送速度を上回ることを判定した際に、前記共有処理部の電源を予備的にオンしている前記中継用スイッチ装置の物理ポート部全体の電源をオンして前記相互接続網に復帰させることを特徴とするネットワーク管理プログラム。
【０１１６】
（付記１５）
付記１１記載のネットワーク管理プログラムに於いて、更に、前記計算機用スイッチ装置の論理回線を構成する前記物理回線を接続している複数の物理ポート部を、個別的な電源オン又は電源オフにより有効化又は無効化して、前記計算機の間で必要なデータ伝送速度に対応した回線伝送速度に変更するポート電源制御ステップを設けたことを特徴とするネットワーク管理プログラム。
【０１１７】
（付記１６）
付記１１記載のネットワーク管理プログラムに於いて、前記ポート電源制御ステップは、
前記計算機の間で必要なデータ伝送速度が前記物理回線の１回線分の回線伝送速度を下回ることを判定する毎に、前記物理回線毎に設けた物理ポート部の電源を所定の優先順位に従ってオフして無効化するポート無効化ステップと、
前記計算機の間で必要なデータ伝送速度が前記物理回線の１回線分の回線伝送速度を上回ることを判定する毎に、無効化している前記物理ポートの電源を前記優先順位とは逆の順位に従ってオンして有効化するポート有効化ステップと、
を備えたことを特徴とするネットワーク管理プログラム。
【０１１８】
（付記１７）
複数の計算機毎の各々に計算機用スイッチ装置を設け、前記計算機用スイッチ装置における所定数の物理回線を束ねて論理回線を構築し、前記論理回線を構成する物理回線を複数の中継用スイッチ装置を経由して他の計算機用スイッチ装置と相互接続する並列計算機システムの相互接続網と、
前記相互接続網を管理するネットワーク管理装置と、
を備え、
前記ネットワーク管理装置は、
前記計算機の間で必要とするデータ伝送速度を取得するデータ伝送速度取得部と、
前記計算機の間で必要なデータ伝送速度が、いずれかの中継用スイッチ装置の物理回線数で決まる回線伝送速度を下回ることを判定した場合、前記判定した中継用スイッチ装置全体の電源をオフして前記相互接続網から切離すスイッチ切離部と、
前記切離し後に、前記データ伝送速度が切離中の中継用スイッチ装置の物理回線数で決まる回線伝送速度を上回ることを判定した場合、前記切離中の中継用スイッチ装置全体の電源をオンして前記相互接続網に復帰させるスイッチ復帰部と、
を備えたことを特徴とするネットワーク管理システム。（１０）
【０１１９】
（付記１８）
付記１７記載のネットワーク管理システムに於いて、
前記相互接続網は、前記計算機用スイッチ装置の論理回線を構成する所定数の物理回線を半分に分割してそれぞれ中継用スイッチ装置を介して相互に接続した場合、
前記スイッチ切離し部は、前記計算機の間で必要なデータ伝送速度が、いずれかの中継用スイッチ装置の半分の物理回線数で決まる回線伝送速度を下回ることを判定した場合、前記判定した中継用スイッチ装置全体の電源をオフして前記相互接続網から切離し、
前記スイッチ復帰部は、前記切離後に前記計算機の間で必要なデータ伝送速度が前記複数の中継用スイッチ装置の半分の物理回線数で決まる回線伝送速度を上回ることを判定した場合、切離し中の前記中継用スイッチ装置全体の電源をオンして前記相互接続網に復帰させることを特徴とするネットワーク管理システム。
【０１２０】
（付記１９）
付記１７記載のネットワーク管理システムに於いて、
前記相互接続網は、計算機に対応して設けたｎ台の計算機用スイッチ装置の論理回線を回線数ｍの物理回線で構成し、ｎ台の計算機用スイッチ装置を、前記論理回線を構成する物理回線数ｍに一致するｍ台の中継用スイッチ装置を介して相互接続した場合、
前記スイッチ切離し部は、前記計算機の間で必要なデータ伝送速度が前記物理回線の１回線分の回線伝送速度を下回ることを判定する毎に、前記物理回線毎に設けたｍ台の前記中継用スイッチ装置全体の電源を所定の優先順位に従ってオフして前記相互接続網から切離し、
前記スイッチ復帰部は、前記切離し後に前記計算機の間で必要なデータ伝送速度が前記物理回線の１回線分の回線伝送速度を上回ることを判定する毎に、切離し中の前記中継用スイッチ装置全体の電源を前記優先順位とは逆の順位に従ってオンして前記相互接続網に復帰させることを特徴とするネットワーク管理システム。
【０１２１】
（付記２０）
付記１８記載のネットワーク管理システムに於いて、前記スイッチ復帰部は、無効化している中継用スイッチ装置の内、次に電源をオンする中継用スイッチ装置について物理ポート部を除く共有処理部の電源を予備的にオンし、前記計算機の間で必要なデータ伝送速度が前記物理回線の１回線分の回線伝送速度を上回ることを判定した際に、前記共有処理部の電源を予備的にオンしている前記中継用スイッチ装置の物理ポート部全体の電源をオンして前記相互接続網に復帰させることを特徴とするネットワーク管理システム。
【０１２２】
（付記２１）
付記１記載のネットワーク管理システムに於いて、
更に、前記計算機用スイッチ装置の論理回線を構成する物理回線を接続している複数の物理ポート部を、個別的な電源オン又は電源オフにより有効化又は無効化して、前記計算機の間で必要なデータ伝送速度に対応した回線伝送速度に変更するポート電源制御部を設け、
前記ポート電源制御部は、
前記計算機の間で必要なデータ伝送速度が前記物理回線の１回線分の回線伝送速度を下回ることを判定する毎に、前記物理回線毎に設けた物理ポート部の電源を所定の優先順位に従ってオフして無効化するポート無効化部と、
前記計算機の間で必要なデータ伝送速度が前記物理回線の１回線分の回線伝送速度を上回ることを判定する毎に、無効化している前記物理ポートの電源を前記優先順位とは逆の順位に従ってオンして有効化するポート有効化部と、
を備えたことを特徴とするネットワーク管理システム。
【図面の簡単な説明】
【０１２３】
【図１】本発明の一実施形態を示した並列計算機システムの説明図
【図２】図１の実施形態で使用するスイッチ制御テーブルの説明図
【図３】必要データ伝送速度が低下した場合の本実施形態によるスイッチ装置の説明図
【図４】本実施形態のネットワーク管理装置のプログラムが実行されるコンピュータのハードウェア環境のブロック図
【図５】本実施形態における中継用スイッチ装置の回路構成のブロック図
【図６】図１の実施形態における中継用スイッチ装置の制御処理の説明図
【図７】外付けポート部を備えたスイッチ装置における物理ポート部と物理回線の説明図
【図８】本実施形態のネットワーク管理処理のフローチャート
【図９】図８のステップＳ１０におけるポート電源制御処理の詳細を示したフローチャート
【図１０】本発明の他の実施形態を示した並列計算機システムの説明図
【図１１】図１０の実施形態で使用するスイッチ制御テーブルの説明図
【図１２】図１０の実施形態で中継用スイッチ装置を１台電源オフとした場合の説明図
【図１３】図１０の実施形態で中継用スイッチ装置を２台電源オフとした場合の説明図
【図１４】図１０の実施形態で中継用スイッチ装置を３台電源オフとした場合の説明図
【図１５】本発明の他の実施形態を示した並列計算機システムの説明図
【図１６】図１５の実施形態で使用するスイッチ制御テーブルの説明図
【図１７】図１５の実施形態で中継用スイッチ装置を１台電源オフとした場合の説明図
【図１８】図１５の実施形態で中継用スイッチ装置を２台電源オフとした場合の説明図
【図１９】図１５の実施形態で中継用スイッチ装置を３台電源オフとした場合の説明図
【符号の説明】
【０１２４】
１０：相互接続網
１２−１〜１２−８：計算機
１４−１〜１４−８：計算機用スイッチ装置
１５：スイッチ装置
１６−１〜１６−４：中継用スイッチ装置
１８−１〜１８−８：論理回線
２０−１，２０−２，２２−１，２２−２：ハーフ論理回線
２４：ネットワーク管理装置
２６，４５：電源ライン
２８：ＬＡＮ
３０：データ伝送速度取得部
３２：スイッチ切離し部
３４：スイッチ復帰部
３６−１〜３６−３：スイッチ制御テーブル
３８：ポート電源制御部
４０：共通処理部
４２−１〜４２−１６：物理ポート部
４４−１〜４４−１６：外付けポート部
４６−１〜４６−１６，１０６−１〜１０６−８：物理回線
４８：プロセッサ
５０：電源制御部
５２：共有メモリ
５４：ＣＰＵ
５６：ＲＡＭ
５８：ＲＯＭ
６０：ハードディスクドライブ
６２：デバイスインタフェース
６４：キーボード
６６：マウス
６８：ディスプレイ
７０：ネットワークアダプタ
７２，８０：エンコーダ
７４，８２：ドライバ
７６，８４：レシーバ
７８，８６：デコーダ
８８−１，８８−２：平衡線路
９０，９４：発光部
９２，９６：受光部
９８−１，９８−２：光ファイバー線路
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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