(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
セメント硬化体と鉄筋とを備えたコンクリート構造物の深さ方向への劣化進行度合いを予測するコンクリート劣化進行予測方法であって、
前記セメント硬化体と前記鉄筋とを含み前記コンクリート構造物を構成しているコンクリートを気相、液相および固相に分けて、各相間及び前記深さ方向での物質移動モデルと、各相内での反応モデルとを作成するモデル作成ステップと、
前記物質移動モデルに応じた物質移動方程式と、前記反応モデルに応じた反応速度式とを作成する式作成ステップと、
前記物質移動方程式と前記反応速度式とを時間及び前記深さ方向に関して計算する計算ステップと
を含み、
前記物質移動モデルは、水の気化・水蒸気の液化、気相と液相との間のＣＯ２及びＯ２の移動、気相中における水蒸気、Ｏ２及びＣＯ２の移動、液相中におけるＨ＋、Ｎａ＋、Ｋ＋、Ｃａ２＋、ＯＨ−、Ｃｌ−、ＳＯ４２−、溶存Ｏ２、溶存ＣＯ２、溶存Ｈ２ＣＯ３、溶存ＨＣＯ３−及びＣＯ３２−の移動を含み、
前記反応モデルは、炭酸の生成・解離、炭酸によるカルシウムシリケートハイドレートの分解、炭酸によるＣａ（ＯＨ）２の分解、炭酸によるフリーデル氏塩の分解、未水和３ＣａＯ・Ａｌ２Ｏ３によるフリーデル氏塩の生成、炭酸によるエトリンガイトの分解、未水和３ＣａＯ・Ａｌ２Ｏ３によるエトリンガイトの生成、および鉄の酸化を含み、
前記物質移動方程式と前記反応速度式とは、下記の式１を含む、コンクリート劣化進行予測方法。
【数１】
0004731228.tif 000009
0004731228.tif 000010
0004731228.tif 000011
0004731228.tif 000012
0004731228.tif 000013
【請求項２】
前記劣化進行度合いは、液相中のＯＨ−濃度の減少により予測する、請求項１に記載のコンクリート劣化進行予測方法。
【請求項３】
前記劣化進行度合いは、固相中のＣａ（ＯＨ）２の量の減少により予測する、請求項１に記載のコンクリート劣化進行予測方法。
【請求項４】
前記劣化進行度合いは、液相中のＣｌ−濃度のＯＨ−濃度に対する比の増加により予測する、請求項１に記載のコンクリート劣化進行予測方法。
【請求項５】
前記劣化進行度合いは、液相中のＣｌ−濃度の増加により予測する、請求項１に記載のコンクリート劣化進行予測方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、セメント硬化体と鉄筋とを備えたコンクリート構造物の深さ方向への劣化進行度合いを予測するコンクリート劣化進行予測方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
コンクリート構造物は時間とともに劣化が深さ方向に進行していくが、外見からは劣化の進行程度を判断することは極めて困難である。けれども、コンクリートが劣化するとコンクリート構造物にひび割れが生じ、このひび割れから水、酸素、二酸化炭素などが侵入し、劣化が促進されてコンクリート構造物の強度が低下したり、剥落が生じたりする。従って、コンクリート構造物の劣化の進行度合いを予測することが必要になる。このようなコンクリートの劣化には、主として塩害による劣化と中性化による劣化とがある。
【０００３】
塩害による劣化とは、コンクリートの原材料である砂などに含まれている塩分または周辺環境から飛来し内部へ浸透してきた塩分によってコンクリート中に埋設された鉄筋が腐食する劣化のことである。
【０００４】
中性化による劣化とは、コンクリート構造物中のセメント水和生成物である水酸化カルシウムが大気中の二酸化炭素と反応して中和され炭酸カルシウムとなり、アルカリ雰囲気下における鉄筋の保護機能を失ってしまうことをいう。
【０００５】
このようなコンクリートの劣化に対して、従来から劣化度合いを予測するための研究が行われてきた（例えば、特許文献１）。特許文献１はコンクリート構造物の塩害と中性化による劣化の進行を、種々の劣化因子を有限要素法により解析して予測するコンクリート構造物の劣化予測方法を開示している。具体的には、一方の辺にコンクリート中のセメント水和生成物と大気中の二酸化炭素とを含み、他方の辺に炭酸カルシウムを含んだ化学反応式で表される拡散方程式＜１＞と、一方の辺に炭酸カルシウムとアルミン酸と塩化物とを含み、他方の辺にフリーデル氏塩と炭酸ガスとを含んだ可逆的な化学反応式で表される拡散方程式＜２＞の２つの方程式で複合劣化の進行を表し、この２つの方程式を有限要素法によって解析して予測する、という手法である。
【特許文献１】特開２００３−２２２６２２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、特許文献１に開示された技術は、２つの拡散方程式＜１＞、＜２＞のみで劣化を表しているため、塩害による劣化と中性化による劣化とには対応できるが、塩害と中性化以外の劣化、例えば酸性劣化などについては方程式の中に取り入れられていないため、予測と現実とではずれが生じてしまう。
【０００７】
また、２つの拡散方程式＜１＞、＜２＞では反応式の概念が曖昧であるため、正しい予測が行えない。例えば、気体の二酸化炭素が直接固体成分と反応する式となっているが、実際にはこのような反応は生じない。
【０００８】
さらに、２つの拡散方程式＜１＞、＜２＞では、反応速度を考慮していないので、劣化進行の速度予測が現実の進行速度とは違ってきてしまう。すなわち、２つの拡散方程式＜１＞、＜２＞では、反応は瞬時に起こると仮定しており、時間的な変化は二酸化炭素の拡散および塩化物の拡散を拡散方程式で計算しているだけである。
【０００９】
このように特許文献１に開示されたコンクリート劣化の予測方法では、現実に生じている反応とは異なる反応をベースにして予測を行っているため、予測結果が現実の結果とは大きくずれてしまう。
【００１０】
本発明は、かかる点に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、実際のコンクリート劣化の進行度合いを小さな誤差で予測できるコンクリート劣化進行予測方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
上記の課題を解決するために、本願発明者らはセメント硬化体と鉄筋とを備えたコンクリート構造物が固相、液相、気相の三相で構成されていることに着目し、この三相それぞれにおける物質の変化ならびに気相−液相間、液相−固相間における物質の相変化を考慮し連関させて劣化予測を行う考えに到達した。さらに、コンクリート構造物内でのコンクリート劣化に関わる化学反応を列挙し、固相、液相、気相内での反応速度式を劣化予測に用いることを思いつき、本願発明に至った。
【００１２】
具体的には、本発明のコンクリート劣化進行予測方法は、セメント硬化体と鉄筋とを備えたコンクリート構造物の深さ方向への劣化進行度合いを予測するコンクリート劣化進行予測方法であって、前記セメント硬化体と前記鉄筋とを含み前記コンクリート構造物を構成しているコンクリートを気相、液相および固相に分けて、各相間及び前記深さ方向での物質移動モデルと、各相内での反応モデルとを作成するモデル作成ステップと、前記物質移動モデルに応じた物質移動方程式と、前記反応モデルに応じた反応速度式とを作成する式作成ステップと、前記物質移動方程式と前記反応速度式とを時間及び前記深さ方向に関して計算する計算ステップとを含む。ここでセメント硬化体と鉄筋とを含みコンクリート構造物を構成しているコンクリートとは、「セメント、水、細骨材、粗骨材及び必要に応じて加える混和材料を構成材料とし、これらを練混ぜその他の方法によって混合したもの、または硬化させたもの」というＪＩＳ  Ａ  ０２０３に定義されているもののことである。コンクリート内に存在している固相、液相、気相のそれぞれにおいて実際に生じている化学反応を列挙して反応モデルを作成するとともに、各相間と深さ方向での物質移動のモデルを作成しているため、現実に起こっている劣化現象をマクロ的にはほぼ忠実に表している。そして、化学反応における反応速度式を作成して計算しているので、実際の劣化進行をほぼ正確に予測している。
【００１３】
前記劣化進行度合いは、液相中のＯＨ-濃度の減少により予測することが好ましい。
【００１４】
前記劣化進行度合いは、固相中のＣａ（ＯＨ）2の量の減少により予測することが好ましい。
【００１５】
前記劣化進行度合いは、液相中のＣｌ-濃度のＯＨ-濃度に対する比の増加により予測することが好ましい。
【００１６】
前記劣化進行度合いは、液相中のＣｌ-濃度の増加により予測することが好ましい。
【発明の効果】
【００１７】
本発明では、コンクリート構造物内に存在している固相、液相、気相のそれぞれにおいて実際に生じている化学反応によって反応モデルを作成するとともに、各相間と深さ方向での物質移動のモデルを作成しているので、現実の劣化現象をマクロ的にはほぼ忠実に表すことができる。そして、その反応モデルを用いてそれぞれの化学反応における反応速度式を作成して計算しているので、実際の劣化進行をほぼ正確に予測することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
本発明の実施形態を説明する前に、本発明を考えついた経緯について説明を行う。
【００１９】
コンクリート構造物は、セメント、水、細骨材（砂）、粗骨材（砂利）及び必要に応じて加える混和材料を構成材料とし、これらを練混ぜその他の方法によって混合し硬化させたものであるコンクリートと鉄筋とからなっている。コンクリートには練り混ぜ時に混入する空気泡とともにセメントと水との水和反応に伴って形成される空隙が存在し、また水和に用いられなかった水も存在するため、コンクリート中には固相と液相と気相とが併存している状態となっている。コンクリートの劣化は、背景技術でも説明したように、塩害による劣化と中性化による劣化とが主なものである。塩害による劣化は塩化物イオンにより進行し、中性化による劣化は水酸化カルシウムが大気中の二酸化炭素と反応して炭酸カルシウムになることにより進行していくが、実際の反応を観察すると、例えば気相中の二酸化炭素が液相あるいは固相中の水酸化カルシウムといきなり反応するのではなく、双方が液相中に溶け込んでそして反応する、というのが実際に生じている現象である。
【００２０】
従って、コンクリート劣化の進行を正確に予測するためには、コンクリート内部の実際の構造を考慮することと、コンクリート内部で生じている劣化に関連する反応がどの相で起きているのかを含めて考慮することが重要であることがわかる。本願発明者らは、これらの２点を考慮するとともに、これら２点を基に物質移動と反応速度とを考慮したモデルを考え出した。
【００２１】
以下、本発明の実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。
【００２２】
セメント硬化体と鉄筋とを含むコンクリート中の物質移動と反応のモデルを図１に示す。図１には、コンクリート劣化に関連する物質に関して、固相、液相、気相の各相においてどのような形態で存在しているのか、および相間での移動と各相での反応が示されている。このように、まずコンクリートを三相に分けて各相間及び深さ方向での物質移動モデルと各相内での反応モデルとを作成する。ここで、エトリンガイトとは、セメント水和物の一つであり、３ＣａＯ・Ａｌ2Ｏ3・３ＣａＳＯ4・３２Ｈ2Ｏで表される化合物である。また、Ｃ3Ａは３ＣａＯ・Ａｌ2Ｏ3で表される化合物である。フリーデル氏塩は３ＣａＯ・Ａｌ2Ｏ3・ＣａＣｌ2・１０Ｈ2Ｏで表される化合物である。また、Ｃ−Ｓ−Ｈはカルシウムシリケートハイドレートのことであり、Ｃ3Ｓ2Ｈ3の場合は、３ＣａＯ・２ＳｉＯ2・３Ｈ2Ｏで表される。
【００２３】
図１に示された物質移動および反応を、具体的に下記の式１のように物質移動方程式および反応速度式に表した。これらの式は、コンクリートの固相、液相、気相において実際に生じていると考えられる物質移動及び反応を列挙したものである。
【００２４】
【数１】
0004731228.tif 000002
【００２５】
0004731228.tif 000003
【００２６】
0004731228.tif 000004
【００２７】
0004731228.tif 000005
【００２８】
0004731228.tif 000006
【００２９】
式１は、化学反応式と、物質移動方程式と、反応速度式とを含んでいる。図１からわかるように、化学反応は液相で起こるため、気相、液相に存在する物質の質量保存（（３）、（４）、（５）式）とともに、水の気化・水蒸気の液化（（３７）式）、反応・気化等に伴う水の収支（（３８）式）により液相の状態を正確に把握する。また式１には、二酸化炭素の拡散に伴うセメント水和生成物の炭酸化（（２０）、（２２）、（２４）、（２８）式）、セメント水和生成物の炭酸化に伴う塩化物イオンの遊離・拡散ならびに未炭酸化部での塩化物イオンの固定（（２４）、（２５）式）、鉄筋腐食反応（（３９）〜（４１）、（４３）式）の４つに大別されたコンクリートの劣化現象が含まれており、これらの反応をそれぞれ（２１）、（２３）、（２６）〜（２７）、（３０）〜（３６）、（４２）、（４４）〜（４５）式でモデル化している。
【００３０】
例えば中性化によるコンクリート劣化は、直接的には（２２）、（２３）式により劣化の進行が表されるが、二酸化炭素の液相への溶け込み（（１１）、（１２）式）や炭酸イオンの生成（（１３）〜（１８）式）なども大きく関係している。即ち、本実施形態では、気相中の二酸化炭素と固相中の水酸化カルシウムとが反応してしまうといった実際の現象を無視した反応式ではなく、気相、液相、固相での関連のある全ての反応を考慮してコンクリート劣化に関係する反応式を組み合わせてモデル構築している。
【００３１】
また、式１では、反応速度定数（ｋ**で表されている。＊＊は、種々の添え字）を含む式により、実際の反応速度が考慮されるようになっている。従って、実際に生じている劣化現象の速度を正確にモデルへ反映させることができる。
【００３２】
上で説明した式１を基に、図２から図５に示すステップで計算を行ってコンクリート劣化の予測を行う。なお、計算はコンピュータを用いて行った。
【００３３】
図２に示すように、まず初期条件と境界条件とを入力する。初期条件や境界条件は、当然のことながら使用するコンクリートの配合やコンクリート構造物がおかれる環境によって変化するが、初期条件の例を式２に示す。
【００３４】
【数２】
0004731228.tif 000007
【００３５】
また、境界条件の例は、外気温度：２５℃一定、外気湿度：６０％Ｒ．Ｈ．一定、境界面液相部から外部への蒸発を許容、境界面液相部から外部へのイオンの拡散はない、というものである。そして、コンクリート内部における０．５ｍｍ角の立方体を微小要素として考え、この微小要素中の化学反応と物質移動とを考えて計算している。
【００３６】
また、計算に用いた数値を式３に示す。
【００３７】
【数３】
0004731228.tif 000008
【００３８】
式２に示した初期条件および式３に示した数値は、文献などにより知られている数値、あるいは実験によって求めたものである。
【００３９】
図２〜図５に示したステップは、時間を一つのパラメータとして計算を行っている。時間は、０．００００１日（０．８６４秒）を１単位としこの単位毎にステップが進行していくこととした。すなわち、図２の初期条件、境界条件の下に、時間の第１ステップより、計算がスタートする。また、この計算では、コンクリート表面からの深さも初期条件として与えられており、以降では、所定の深さにおける反応および物質移動の計算を行っている。
【００４０】
続いて、鋼材が存在するか否かを判断する。鋼材が存在する場合は、鋼材のさびについての計算を行う。Ｆｅ（ＯＨ）2が存在する場合は、さびている場合である。さびていない場合には、［Ｃｌ-］／［ＯＨ-］＞３であるか否かを判定し、前記比が３以上であれば鉄がさびる条件になったと判断し、鋼材の腐食について計算を行う。このように、［Ｃｌ-］が大きくなれば鉄がさびてしまう。
【００４１】
次に、図３に示すように、気相中の酸素が液相にどれぐらい溶解するかを計算する。そして、フリーデル氏塩の分解・生成の計算を行う。このとき、分解に伴ってＣｌ-が発生する。上述したように、［Ｃｌ-］は鉄のさびに関係している。それからエトリンガイトの分解・生成の計算を行う。
【００４２】
引き続き、炭酸によるＣ−Ｓ−Ｈ、Ｃａ（ＯＨ）2の分解の計算を行う。Ｃａ（ＯＨ）2が減少していくと、中性化による劣化が進行していく。即ち、Ｃａ（ＯＨ）2の量がコンクリートの中性化による劣化の指標の一つである。またこの場合、液相中のＯＨ-モル濃度はコンクリートの中性化による劣化の指標の一つであり、この濃度が下がると劣化が進行していることを意味している。
【００４３】
それから図４に示すように、炭酸の溶解・解離に関して計算を行う。コンクリートの劣化反応では炭酸を消費する一方なので、大気中のＣＯ2が液相に溶け込むことでコンクリート中に供給されていく。また、Ｋｓｐ＝［Ｃａ2+］［ＣＯ32-］？というのは、ＣａＣＯ3の溶解度積を満足するか否かということであり、この溶解度積を満足させるようにＣａＣＯ3を解離あるいは沈殿させる。これによって固相中のＣａＣＯ3のモル濃度が決まる。
【００４４】
次に図５に示すように、電荷のバランスを満足させるように、水のイオン積を保ちながら、［Ｈ+］、［ＯＨ-］を増減させる。それから、水の気化・水蒸気の液化を計算し、体積保存則を満たすようにして、１ループの計算を終了する。そして、計算した種々の値、例えば液相中のＯＨ-濃度、固相中のＣａ（ＯＨ）2の量、液相中のＣｌ-濃度のＯＨ-濃度に対する比、液相中のＣｌ-濃度、全Ｃｌ量等を出力する。それから、時間を１ステップ経過させて、再び図２のＡ１に戻って、次ループの計算を行う。
【００４５】
このようにして、最初に設定した期間ｔmax（例えば５０年）となるまで、何度も図２から図５までのループを繰り返して計算と出力を行う。
【００４６】
図６から図１３は、上述の計算を５０年の期間行った結果をグラフに表したものである。横軸はコンクリート表面からの深さ位置（ｍｍ）である。計算の条件としては、骨材が混合されているのでセメント硬化体のコンクリート全体に占める割合を２４％としている。
【００４７】
図６は、液相中のＯＨ-濃度の変化を表している。コンクリート構造物を製造した当初は、液相中のＯＨ-濃度が表面においても１０-1（ｍｏｌ／Ｌ）以上であったが、時間が経つに連れ、表面から次第に１０-10（ｍｏｌ／Ｌ）以下に急激に減少していき、５０年後には表面から約５５ｍｍまで非常に低い濃度となっている。即ち、液相中のＯＨ-濃度（計算値）をコンクリート深部から表面の方に観察した場合に、値が急減する深さ位置がコンクリート劣化が進行している深さということができる。
【００４８】
図７は固相中のＣａ（ＯＨ）2の量の変化を表している。上述の通り、この量は中性化によるコンクリート劣化の一つの指標である。この変化は、図６の液相中のＯＨ-濃度の変化と同じ傾向を示しており、濃度が急激に変化する深さは、各経過期間のいずれにおいても図６とほとんど同じである。即ち、固相中のＣａ（ＯＨ）2の量（計算値）をコンクリート深部から表面の方に観察した場合に、値が急減する深さ位置がコンクリート劣化が進行している深さということができる。
【００４９】
図８は固相中のＣａＣＯ3の量の変化を表している。この変化は、図７に示されている固相中のＣａ（ＯＨ）2の量と全く逆の変化をしており、固相中のＣａ（ＯＨ）2の量が減少すると固相中のＣａＣＯ3の量は増加する。従って、固相中のＣａＣＯ3の量も中性化によるコンクリート劣化の一つの指標となりうる。また、図８において濃度が急激に変化する深さは、各経過期間のいずれにおいても図６とほとんど同じである。即ち、固相中のＣａＣＯ3の量（計算値）をコンクリート深部から表面の方に観察した場合に、値が急増する深さ位置がコンクリート劣化が進行している深さということができる。
【００５０】
図９は液相中のＨＣＯ3-の濃度の変化を表している。コンクリート構造物の製造当初は、液相中のＨＣＯ3-の濃度はほぼ０であるが、時間が経過するに連れて表面での濃度が増加し、それに対応するようにコンクリート内部の濃度も増加している。この場合、図６〜図８と比較すると、コンクリート表面から見ていって液相中のＨＣＯ3-の濃度がほぼ０となる深さがコンクリート劣化が進行している深さということができる。
【００５１】
図１０は液相中のＣｌ-濃度のＯＨ-濃度に対する比の変化を表している。この比が大きいほど鉄筋がさびやすい状態が形成されるので、この比は塩害による劣化開始を判断する指標となる。図からわかるように、最初は深さ方向のどの位置でも１０-4程度であるが、時間が経過するに連れて急増していくので、計算された液相中のＣｌ-濃度のＯＨ-濃度に対する比の値をコンクリート深部から表面の方に観察した場合に、値が３を上回る範囲に鉄筋が存在すれば、鉄筋がさびることが開始されると判断できる。
【００５２】
図１１は液相中のＣｌ-濃度の変化を表している。液相中のＣｌ-濃度は時間経過に従って単純に増減するのではなく、同時に中性化を受ける場合には内部に濃縮域が現れることが知られている。本実施形態の計算においても、３０年経過時に表面から約４０ｍｍの深さの位置にピークが現れ、現実の現象と同じ結果が現れている。この結果から本実施形態のモデルおよび計算式が妥当であることがわかる。液相中のＣｌ-濃度が大きくなると鉄筋がさびる度合いが大きくなるので、この濃度は塩害による劣化を示す指標となる。なお、本実施形態では表面から８０ｍｍまでの深さの部分を解析対象範囲として設定しているが、４０年、５０年経過時には液相中のＣｌ-濃度の変化がこの解析対象範囲を超える部分にまで及んだため、グラフには４０年、５０年経過時のデータは示していない。
【００５３】
図１２は全Ｃｌ量の変化を表している。時間が経過するに連れて、全Ｃｌ量のピーク位置がコンクリート表面から深い位置に移っている。たとえコンクリート内部に存在する塩分総量が高くなくとも、このような濃縮域では高濃度のＣｌ量が存在することを示しており、この領域が鉄筋の存在位置と一致すれば鉄筋がさびる可能性を検討する必要がある。このことから全Ｃｌ量もまた塩害による劣化を示す指標となる。
【００５４】
図１３は上記の計算を基に中性化による劣化の進行している深さが経過年数によりどのように変化しているかを表したグラフである。コンクリート中の液相は、通常ｐＨが１２．６〜１３．２程度のアルカリ性であるが、フェノールフタレイン溶液（変色域：ｐＨ８．３〜１０）によって赤色から無色になると、その部分は中性化したと一般的に判定されている。そこで、本実施形態においてもｐＨが１０以下になったときに中性化したと判断することとした。コンクリート構造物を製造した当初から１０年ほどは比較的速く深さ方向の劣化が進行し、それ以降は進行がやや緩やかになるが、いずれにしろ、中性化による劣化深さは経過年数の平方根に比例するとされる一般的な傾向を、計算値は十分に再現している。
【００５５】
このようにして予測した劣化の進行度合いは、種々に活用することができる。例えば、塩害による劣化の予測は、コンクリートの緻密さをどの程度とすればよいか、また鉄筋を深さ方向のどの位置に入れたらよいかという設計の判断材料とすることができ、これにより比較的正確な耐用年数を算出することができる。あるいは、既存のコンクリート構造物においては、計算された予測値によって適切な建て替え時期や補修時期を知ることができ、安全面とコスト面のメリットを得られる。すなわち、劣化が進行して立て替えなければならない時期になっても本実施形態の予測を用いなければ表面の状態からは劣化が判定できず、コンクリート構造物が崩壊してしまって危険な状態となったり、劣化の進行がそれほど進んでおらず補修の必要がないのにコンクリート構造物を補修してしまって余分なコストがかかる、というような事態を、本実施形態の劣化予測を用いれば避けることができる。
【００５６】
上述の実施形態は本発明の一例であって、本発明はこの例に限定されない。計算方法は、有限要素法を用いてもよいし、差分法を用いてもよい。初期条件や境界条件も一例であり、コンクリート構造物が存在している場所やセメントの種類、コンクリートの配合などによって数値を変えてもよい。また、検証実験を行って代入する数値を変えていっても構わない。反応モデルに別の反応を加えても構わない。コンクリートの劣化予測の指標として、図６〜図１３に示された濃度や量など以外の指標を用いても構わない。また、温度は一定として計算をしているが、高速で計算できるプログラムあるいは計算機を用いることにより、現実の温度変化を用いて計算しても構わない。反応式についても新たな反応機構が判明したら、その機構に沿った反応式に変更しても構わない。さらに酸性劣化予測を加えても構わない。酸性劣化は、酸として塩酸や硫酸などを考慮する場合は、式１の（２０）、（２２）、（２４）、（２８）式に示される化学反応式をこれらの酸性物質に対しても準用することにより、劣化予測を行うことができる。
【産業上の利用可能性】
【００５７】
以上説明したように、本発明に係るコンクリート劣化進行予測方法は、現実の劣化進行をほぼ正確に予測することができ、コンクリート構造物の設計、耐用年数予測、補修時期の推定等として有用である。
【図面の簡単な説明】
【００５８】
【図１】コンクリート中の物質移動及び反応を示したモデル図である。
【図２】コンクリート劣化予測の解析フローの一部を示す図である。
【図３】コンクリート劣化予測の解析フローの一部を示す図である。
【図４】コンクリート劣化予測の解析フローの一部を示す図である。
【図５】コンクリート劣化予測の解析フローの一部を示す図である。
【図６】コンクリートの深さを横軸にとり液相中のＯＨ-濃度を縦軸にとったグラフである。
【図７】コンクリートの深さを横軸にとり固相中のＣａ（ＯＨ）2の量を縦軸にとったグラフである。
【図８】コンクリートの深さを横軸にとり固相中のＣａＣＯ3の量を縦軸にとったグラフである。
【図９】コンクリートの深さを横軸にとり液相中のＨＣＯ3-の濃度を縦軸にとったグラフである。
【図１０】コンクリートの深さを横軸にとり液相中のＣｌ-濃度のＯＨ-濃度に対する比を縦軸にとったグラフである。
【図１１】コンクリートの深さを横軸にとり液相中のＣｌ-濃度を縦軸にとったグラフである。
【図１２】コンクリートの深さを横軸にとり全Ｃｌ量を縦軸にとったグラフである。
【図１３】経過年数を横軸にとり中性化が生じた深さを縦軸にとったグラフである。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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