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　平成　９年特許願第１４０１２９号「光ヘッド装置」拒絶査定に対する審判事件［平成１０年１２月１８日出願公開、特開平１０−３３４５０４］について、次のとおり審決する。
【結　論】
　本件審判の請求は、成り立たない。
【理　由】
１．手続の経緯・本願発明
　本件審判の請求に係る特許出願（以下、「本願」という。）は、平成９年５月２９日に出願されたものであって、平成１１年１月２７日付けで特許法第２９条第２項、平成１２年８月３１日付けで同法第２９条の２の規定により、さらに平成１３年６月２０日付けで２９条の２の規定により特許を受けられない旨の拒絶理由の通知がなされ平成１４年２月１日付けで、平成１３年６月２０日付けで通知した拒絶理由の２９条の２の規定により拒絶すべきものである旨の査定がされたものである。
　そして、平成１４年３月１４日付けで、特許法第１２１条第１項に基づき審判請求がなされ、その後、当審より、平成１５年２月２４日付けで、請求項１，３，４に係る各発明について、特許法第２９条の２の規定により特許を受けられない旨の拒絶理由通知がなされ、その応答期間である平成１５年３月３１日付けで手続補正がなされたもので、補正された明細書の記載からみて、本願請求項１〜１３に係る発明は、その特許請求の範囲の請求項１〜１３に記載された事項に特定されるとおりのものと認められるところ、請求項１に係る発明は以下のとおりのものである。
　「所定の波長で発振する第１の半導体レーザと当該波長のレーザ光を受光する第１の光検出器とを有する一方の光学系と、この一方の光学系の半導体レーザとは異なった所定の波長で発振する第２の半導体レーザと当該波長のレーザ光を受光する第２の光検出器とを有する他方の光学系とを備え、
　前記第１および第２の半導体レーザからの出射光を合波し且つ所定の厚さを有する所定の光記録媒体にそれぞれ導くと共に，当該光記録媒体からの反射光を分波して前記第１の光検出器又は第２の光検出器にそれぞれ導く光合分波手段を有し、
　この光合分波手段の前記光記録媒体側に、当該光記録媒体に対向して配設された対物レンズを備えると共に、前記光合分波手段と前記対物レンズの間に波長選択位相板を介装して成る光ヘッド装置であって、
　前記対物レンズは、前記一方の光学系から出力される所定波長のレーザ光に対して、前記対物レンズからの出射光が対応する前記所定の厚さの基板を透過する際に生じる球面収差を打ち消す球面収差を有し、
　前記波長選択位相板が、前記一方の光学系から出力される所定波長のレーザ光に対しては位相分布を変化させずに透過させ、前記他方の光学系から出力される所定波長のレーザ光に対しては位相分布を変化させて透過させる特性を備え、
　この波長選択位相板の位相パタンの断面は３レベル以上の階段状であり、前記他方の光学系からのレーザ光に対しては前記対物レンズからの出射光の波面収差の標準偏差が低減されて対応する前記光記録媒体上に集光されるような構成とし、
　これにより、前記第１の半導体レーザからの出射光を利用して所定の光記録媒体に対して記録若しくは再生を行うと共に、前記第２の半導体レーザからの出射光を利用して他の所定の光記録媒体に対し記録若しくは再生を行うようにしたことを特徴とする光ヘッド装置。」（以下、「本願発明」という。）
　
　
２．先願発明
　当審の拒絶理由通知に引用された、本願の出願日前の他の出願であって、本願の出願後に出願公開された特願平８−１２１３３７号（特開平９−３０６０１８号公報参照）の願書に最初に添付した明細書及び図面（以下、「先願明細書」という）には、以下の記載がある。
　１）【００１６】本発明は、このような状況に鑑みてなされたもので、例えば７８０ｎｍの第１の波長のレーザ光または例えば６３５ｎｍの第２の波長のレーザ光を発生し、ホログラム光学素子と対物レンズを介して第１の光ディスクまたは第２の光ディスクに集光する。第１の波長として長い波長（７８０ｎｍ）のレーザ光を使用することにより、ＣＤやＣＤ−Ｒを再生することができるようにし、さらに、第２の波長として短い波長（６３５ｎｍ）のレーザ光を使用してＤＶＤを再生可能にする。また、ＨＯＥが２つの波長に対して迷光を発生しないように最適化されているため、再生に使用する回折光以外の回折次数の光が外乱とならず、効率的にレーザ光の光量を再生に利用することができるものである。
　２）【００３４】ＨＯＥ２６は、λ／４板２５から入射したレーザ光の波長が第２の波長λ２である場合、そのレーザ光を実質的に回折させずにそのまま透過し、屈折型対物レンズ２７に入射させるようになされている。屈折型対物レンズ２７は、入射された波長λ２のレーザ光を光ディスク４１Ｂの記録面に、その基板を介して集光する。屈折型対物レンズ２７は、光ディスク４１Ｂの記録面に対して、その基板を介してレーザ光を集光したとき、最適な光スポットを形成するようにそのＮＡやパワーなどの設計が行われている。
　３）【００３５】これに対して、ＨＯＥ２６は、λ／４板２５から入射したレーザ光の波長が第１の波長λ１である場合、そのレーザ光が発散するように所定の角度だけ回折させ、屈折型対物レンズ２７に入射させる。屈折型対物レンズ２７は、このレーザ光を光ディスク４１Ａの記録面に、その基板を介して集光する。上述したように、屈折型対物レンズ２７は光ディスク４１Ｂに対して最適化が行われており、光ディスク４１Ｂと異なる厚さの基板を有する光ディスク４１Ａにそのままレーザ光を集光すると、球面収差が発生する。そこで、ＨＯＥ２６は、この基板の厚さの差に応じて発生する球面収差をキャンセルするように最適化されている。
　４）【００３６】また、ＨＯＥ２６は、屈折型対物レンズ２７から入射したレーザ光（反射光）の波長が第１の波長λ１である場合、そのレーザ光が発散するように所定の角度（光ディスク４１Ａの基板の厚さと、光ディスク４１Ｂの基板の厚さとの差に起因する球面収差を補正する角度）だけ回折させ、入射したレーザ光（反射光）の波長が第２の波長λ２である場合、そのレーザ光を実質的に回折させずにそのまま透過し、それぞれλ／４板２５に入射させるようになされている。
　５）【００３９】図３は、ＨＯＥ２６の屈折型対物レンズ２７側の表面を拡大して示している。このように、ＨＯＥ２６には、各段の高さがｄである４段の階段形状の斜面部を有する鋸波形状の凹凸が同心円状に形成されている。この凹凸は、光ディスク４１Ａの記録面上において、最適な光スポットサイズが得られるように、最適な径で（即ち、光ディスク４１Ａに対して最適なＮＡになるように）形成されている。
　６）【００４４】例えば、整数ｐ，ｑをｐ＝１，ｑ＝１として算出された１段の高さがｄ0であるＮ0段の凹凸を有するＨＯＥ２６にレーザ光（平行光線）が入射した場合、ＨＯＥ２６は、ＨＯＥ２６の各部の厚さに応じて、入射したレーザ光の位相を変化させる。第１の波長λ１のレーザ光が入射した場合、図４（ａ）に示すように、図３の領域Ａを通過したレーザ光を基準として、図３の領域Ｂを通過したレーザ光には、約（３／２）πラジアンの位相差を与え、図３の領域Ｃを通過したレーザ光には、約（６／２）πラジアンの位相差を与え、図３の領域Ｄを通過したレーザ光には、約（９／２）πラジアンの位相差を与える。
　７）【００４５】位相差は、２πラジアンの整数倍の位相を加減しても、元の位相差と等価であるので、図４（ａ）の位相差を図４（ｂ）に示すように書き直すことができる。即ち、波長λ１のレーザ光がＨＯＥ２６に入射した場合、領域Ａを通過したレーザ光を基準として、領域Ｂを通過したレーザ光には、約（１／２）πラジアンの位相差が与えられ、領域Ｃを通過したレーザ光には、約πラジアンの位相差が与えられ、領域Ｄを通過したレーザ光には、約（３／２）πラジアンの位相差が与えられる。このように、波長λ１のレーザ光は、入射したＨＯＥ２６の部位に応じて位相差が与えられるので回折する。
　８）【００４６】一方、第２の波長λ２のレーザ光が入射した場合、図５（ａ）に示すように、図３の領域Ａを通過したレーザ光を基準として、図３の領域Ｂを通過したレーザ光には、約２πラジアンの位相差が与えられ、図３の領域Ｃを通過したレーザ光には、約４πラジアンの位相差が与えられ、図３の領域Ｄを通過したレーザ光には、約６πラジアンの位相差が与えられる。
　９）【００４７】上述したのように、位相差は、２πラジアンの整数倍の位相を加減しても、元の位相差と等価であるので、図５（ａ）の位相差を図５（ｂ）に示すように書き直すことができる。即ち、波長λ２のレーザ光がＨＯＥ２６に入射した場合、領域Ａ乃至領域Ｄのうち所定の領域を通過したレーザ光と、他の領域を通過したレーザ光の位相差はほぼゼロである。従って、波長λ２のレーザ光は、ＨＯＥ２６で実質的に回折せずに、そのまま透過する。
　１０）【００５０】また、屈折型対物レンズ２７は波長λ２の光を光ディスク４１Ｂに集光するのに最適化されているので、収差は発生しない。さらに、屈折型対物レンズ２７と光ディスク４１Ａで発生する波長λ１の光に対する収差はＨＯＥ２６で補正される。従って、いずれの波長の光も各光ディスク上に良好なスポット形状として集光させることができる。
　１１）【００５４】このように、ＨＯＥ２６を通過する際、第１の波長λ１のレーザ光の光量は、約８０％に減衰するので、ＨＯＥ２６を２回（光ディスク４１Ａへ向かうときと、光ディスク４１Ａから反射してきたとき）通過した後の第１の波長λ１のレーザ光の光量は、約６４％（＝０．８×０．８×１００％）となるが、光ディスクの記録または再生には充分な光量である。
　１２）【００７１】図１４は、第３の実施例の光ピックアップ部１の一例を示している。この光ピックアップ部１において、レーザカプラ３３Ａは、レーザ光の発光部と受光部が一体化されたものであり、第１の波長λ１のレーザ光を発生し、ＤＰ３２に入射させるとともに、ＤＰ３２から入射する、光ディスク４１Ａからの反射光を受光するようになされている。レーザカプラ３３Ｂは、第２の波長λ２のレーザ光を発生し、ＤＰ３２に入射させるとともに、ＤＰ３２から入射する、光ディスク４１Ｂからの反射光を受光するようになされている。
　１３）【００７２】ＤＰ３２は、レーザカプラ３３Ａまたはレーザカプラ３３Ｂからのレーザ光を透過または反射し、コリメータレンズ２４に入射させるとともに、コリメータレンズ２４より入射した、光ディスク４１Ａ，４１Ｂからの反射光を透過または反射し、レーザカプラ３３Ａまたはレーザカプラ３３Ｂに入射させるようになされている。」
　１４）【００７３】その他の構成要素（コリメータレンズ２４、ＨＯＥ２６、および屈折型対物レンズ２７）は、図２の光ピックアップ部１のものと同一であるので、その説明を省略する。
　
　以上の記載事項及び図面の記載（特に図３，図１４）を総合勘案すると、先願明細書には、次の発明が開示されているものと認められる（以下、「先願発明」という。）。
　「第２の波長のレーザ光を発生する発光部と当該波長のレーザ光の反射光を受光する受光部を有するレーザカプラ３３Ｂと、この第２の波長とは異なった第１の波長のレーザ光を発生する発光部と当該波長のレーザ光の反射光を受光する受光部を有するレーザカプラ３３Ａとを備え、
　前記第２の波長のレーザ光の前記第１の波長のレーザ光を透過または反射して光ディスク４１Ｂに入射させると共に、当該光ディスク４１Ｂからの反射光を透過または反射して前記レーザカプラ３３Ｂの受光部又は前記レーザカプラ３３Ａの受光部にそれぞれ入射させるＤＰ３２と、
　このＤＰ３２の前記光ディスク側に、当該光ディスクに対向して配置された屈折型対物レンズ２７を備えるとともに、前記ＤＰ３２と前記屈折型対物レンズ２７の間にＨＯＥ２６を配置した記録再生装置であって、
　前記屈折型対物レンズ２７は、前記光ディスク４１Ｂの記録面に、その基板を介して前記第２の波長のレーザ光を集光したとき、収差を発生しないように最適化されており、
　前記ＨＯＥ２６が、前記第２の波長のレーザ光に対しては位相差を与えずに通過させ、前記第１の波長のレーザ光に対しては位相差を与えて通過させる特性を備え、
　このＨＯＥ２６の断面は、４段の階段状であり、前記第１の波長のレーザ光に対しては前記屈折型対物レンズ２７から出射光が基板の厚さの差に応じて発生する球面収差をキャンセルし、光ディスク４１Ａの記録面上に最適な光スポットサイズが得られるように形成されており、
　これにより、前記第２の波長のレーザ光を利用して光ディスク４１Ｂに対して所定の記録又は再生を行うとともに、前記第１の波長のレーザ光を利用して光ディスク４１Ａに対して所定の記録又は再生を行う記録再生装置。」
　
　
３．対比・判断
　本願発明と先願発明とを対比すると、先願発明の“第２の波長のレーザ光を発生する発光部”は本願発明の「所定の波長で発振する第１の半導体レーザ」に相当し、先願発明の“受光部を有するレーザカプラ３３Ｂ”は本願発明の「第１の光検出器とを有する一方の光学系」に相当する。同様に、
“第２の波長とは異なった第１の波長のレーザ光を発生する発生部”は「一方の光学系の半導体レーザとは異なった所定の波長で発振する第２の半導体レーザ」に、
“受光部を有するレーザカプラ３３Ａ”は「第２の光検出部とを有する他方の光学系」に、
“光ディスク４１Ｂ”は「所定の光記録媒体」に、
“ＤＰ３２”の機能は「光合分波手段」の機能に、
“屈折型対物レンズ２７”は「対物レンズ」に、
“ＨＯＥ２６”は光合分波手段と対物レンズ間に介装した配置構成も含めて「波長選択位相板」に、
“第２の波長のレーザ光に対しては位相差を与えずに通過させ”は「前記一方の光学系から出力される所定波長のレーザ光に対しては位相分布を変化させずに透過させ」に、
“第１の波長のレーザ光に対しては位相差を与えて通過させる”は「前記他方の光学系から出力される所定波長レーザ光に対しては位相分布を変化させて透過させる」に、
“ＨＯＥ２６の断面は、４段の階段状”は「波長選択位相板の位相パタンの断面は３レベル以上の階段状」に、
“光ディスク４１Ａ”は「他の所定の光記録媒体」に、
“記録再生装置”は「光ヘッド装置」
に各々相当する。
　また、先願発明の“前記光ディスク４１Ｂの記録面に、その基板を介して前記第２の波長のレーザ光を集光したとき、収差を発生しないように最適化されており”という構成は、本願発明の「前記一方の光学系から出力される所定波長のレーザ光に対して、前記対物レンズからの出射光が対応する前記所定の厚さの基板を透過する際に生じる球面収差を打ち消す球面収差を有し」に相当し、
　また、先願発明の“前記第１の波長のレーザ光に対しては前記屈折型対物レンズ２７から出射光が基板の厚さの差に応じて発生する球面収差をキャンセルし、光ディスク４１Ａの記録面上に最適な光スポットサイズが得られるように形成されており”という構成は、本願発明の「前記他方の光学系からのレーザ光に対しては前記対物レンズからの出射光の波面収差の標準偏差が低減されて対応する前記光記録媒体上に集光されるような構成とし」に相当することは明らかである。
　
　結局のところ、両発明は、
　「所定の波長で発振する第１の半導体レーザと当該波長のレーザ光を受光する第１の光検出器とを有する一方の光学系と、この一方の光学系の半導体レーザとは異なった所定の波長で発振する第２の半導体レーザと当該波長のレーザ光を受光する第２の光検出器とを有する他方の光学系とを備え、
　前記第１および第２の半導体レーザからの出射光を合波し且つ所定の厚さを有する所定の光記録媒体にそれぞれ導くと共に，当該光記録媒体からの反射光を分波して前記第１の光検出器又は第２の光検出器にそれぞれ導く光合分波手段を有し、
　この光合分波手段の前記光記録媒体側に、当該光記録媒体に対向して配設された対物レンズを備えると共に、前記光合分波手段と前記対物レンズの間に波長選択位相板を介装して成る光ヘッド装置であって、
　前記対物レンズは、前記一方の光学系から出力される所定波長のレーザ光に対して、前記対物レンズからの出射光が対応する前記所定の厚さの基板を透過する際に生じる球面収差を打ち消す球面収差を有し、
　前記波長選択位相板が、前記一方の光学系から出力される所定波長のレーザ光に対しては位相分布を変化させずに透過させ、前記他方の光学系から出力される所定波長のレーザ光に対しては位相分布を変化させて透過させる特性を備え、
　この波長選択位相板の位相パタンの断面は３レベル以上の階段状であり、前記他方の光学系からのレーザ光に対しては前記対物レンズからの出射光の波面収差の標準偏差が低減されて対応する前記光記録媒体上に集光されるような構成とし、
　これにより、前記第１の半導体レーザからの出射光を利用して所定の光記録媒体に対して記録若しくは再生を行うと共に、前記第２の半導体レーザからの出射光を利用して他の所定の光記録媒体に対し記録若しくは再生を行うようにしたことを特徴とする光ヘッド装置。」
　で一致すると認められるもので、両発明の間で相違点は見出せない。
　
　なお、審判請求人は、平成１５年３月３１日付け意見書において、
「しかしながら、先願明細書に記載された光学素子は、第２の光ビームを実質的に回折させずに透過させていますが、第１の光ビームに対しては、発散するように所定の角度だけ回折させています。つまり、
先願明細書に記載された光学素子は、第１の光ビームに対して位相を変化させることにより所定の角度だけ回折させています。
　これに対して、補正後の本件出願に係る請求項１に記載の発明では、波長選択位相板が、一方の光学系から出力される所定波長のレーザ光に対しては位相分布を変化させずに透過させ、他方の光学系から出力される所定波長のレーザ光に対しては位相分布を変化させて透過させています。
　　　　　　　　　　　　・・・（中略）・・・
先願明細書に記載された発明では、光学素子が第１の光ビームを透過させずに回折させて
なる主張をしている。
　しかしながら、前記主張において、本願発明の「他方の光学系からのレーザ光」に相当する先願発明の“第１の光ビーム”は回折させているものであって、本願発明のものは 回折させていないとの認識をもって、『先願明細書に記載された発明は、本件出願に係る明細書に従来例（１）として記載された技術に該当致します』との主張をするものであれば、これは本願発明の請求項５に係る発明に記載の「第１および第２の半導体レーザからの出射光は、前記対物レンズに対して平行光として入射する」との限定構成を付加していえるもので、この限定のない本願発明では、対物レンズへの入射光が、
回折光であろうが回折光でなかろうが
　また、審判請求人は、前記主張において、先願発明では『第１の光ビームを透過させずに回折させている』点で本願発明と異なる旨の主張もしている。これも、先願発明では第１の光ビームが回折させて通過するものである以上『透過』させており、先願発明は『透過させずに回折させている』という主張も採用できない。
　
　したがって、本願発明は、先願明細書に記載された発明と実質的に同一である。
　
　
　
４．むすび
　以上のとおりであるから、本願請求項１に係る発明は、当審で通知した先願明細書に記載された発明と同一であると認められ、しかも、この本願の発明者がその出願前の上記特許出願に係る上記の発明をした者と同一でなく、また、この出願の時において、その出願人が上記先願発明の出願人と同一でもないので、特許法第２９条の２の規定により、特許を受けることができない。
　
　よって、結論のとおり審決する。