(57)【要約】【課題】この発明は、地球の公転周期と同調した周期暦に関するものである。【解決手段】一年の秒数を３１，５５６，９２６秒とする暦と、一年の秒数を３１，５５６，９２５秒とする暦との二種の暦をもって、地球の公転周期と同調した２０，０００年（＝６３１，１３８，５１９，４９４秒）を周期とする暦を構成する。【選択図】　図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
一年の秒数を３１，５５６，９２６秒とする暦と、一年の秒数を３１，５５６，９２５秒とする暦との二種の暦をもって構成され、且つ、地球の公転周期と同調した２０，０００年（＝６３１，１３８，５１９，４９４秒）を周期とする暦。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、一年の秒数を３１，５５６，９２６秒とする暦と、一年の秒数を３１，５５６，９２５秒とする暦との二種の暦をもって構成され、且つ、地球の公転周期と同調した２０，０００年（＝６３１，１３８，５１９，４９４秒）を周期とする暦に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
従来、さまざまな暦が存在するけれども、それらの中には、単一の時間に対応させて、自らの周期性を明確にした暦は存在しなかった。
換言すれば、暦上の将来に亘る個々の一日一日について、あらかじめ、その日の時間数を、明確に設定し得る暦は存在しなかった。
その所以は、地球の公転周期が、一日の時間数に関する単一の時間尺度では、把握し得ないからである。
従って、従来の暦には、将来に於ける、時計の時間表示の調整という、大きな問題が未解決のまま留保されている。所謂、時間管理の問題がそれである。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
本発明は、暦と時計との不離一体の関係に起因したこのような不都合を、原初的及び悠久の歴史的観点より解決するために、一年の平均秒数３１，５５６，９２５．９７４７秒を根拠として、２０，０００年（＝６３１，１３８，５１９，４９４秒）を周期とする暦を構成し、これをもって、暦に関する一種の尺度を提供するものである。
なお、本周期暦に基づいて時計を製造すれば季節の推移と完全に同調した時計を製造することが可能であり、従って、前述に於けるような、時間表示の調整が不要となり、時間管理の問題が解決し得るのである。
【０００４】
【課題を解決するための手段】
いま、その解決手段を説明するに当たり、まず、その大要について簡略に触れると、その大要は、日毎の時間数が設定された以下に於ける二種の暦を、或る規則性に基づいて年度に応じて適用し、運用することにある。
以下、一つの図面を補助的に援用しながら、二種の暦Ａ，Ｂを具体的に構成し、且つ、その解決手段の全体的な構成について説明すると
（イ）図１は、本発明に係る周期暦を、十九路盤を利用して、象徴的に図案化したものであるが、以下に於ける日付に対する時間数の設定は、この図を基として行ってある。
（ロ）この図は、視覚的観点からの理解を謀るために、参考として、私案による「実願２００２−５９８４」に於ける図２を、そのままの形で転載したものであるが、十九路盤の罫の交点には、一年の日数が３６６日からなる暦の日付、及び二十四節気名等が対応表示してある。
（ハ）さて、本発明に係る周期暦の起算時点を、仮に、西暦２，００１年度の冬至の日の１２月２２日００時００分００秒の時点に置き、その時点から同年１２月２２日２３時５７分２秒までの２３時間５７分２秒を、一年の秒数を３１，５５６，９２６秒とする暦Ａの冬至の日１２月２２日と定める。
（ニ）暦Ａの日付構成を、グレゴリオ暦の閏年に於ける日付構成と同様に定め、一年の月数を１２ヶ月、一年の日数を３６６日とする。
（ホ）暦Ａに於ける二十四節気の設定については、各節気間の時間距離及び地球の公転軌道（楕円軌道）を考慮して、特別に、次の３０日を節気日として設定し、その個々の一日の時間数を、すべて２３時間５７分２秒とする。
即ち、冬至の１２月２２日を基点日として、小寒を１月６日、大寒を１月２１日と２２日の両日、立春を２月６日、雨水を２月２１日、啓蟄を３月７日、春分を３月２２日と２３日の両日、清明を４月７日、穀雨を４月２２日、立夏を５月７日、小満を５月２２日と２３日の両日、芒種を６月７日、夏至を６月２２日、小暑を７月７日、大暑を７月２２日と２３日の両日、立秋を８月７日、処暑を８月２２日、白露を９月６日、秋分を９月２１日と２２日の両日、寒露を１０月７日、霜降を１０月２２日、立冬を１１月６日、小雪を１１月２１日と２２日の両日、大雪を１２月７日と定める。
（ヘ）暦Ａに星と名付ける特異日を８日設定し、その個々の一日の時間数を、すべて２３時間５７分２秒とする。
即ち１２月２５日、２月１５日、３月２６日、５月１６日、６月２５日、８月１６日、９月２５日、及び１１月１５日の８日を星日とする。
（ト）冬至後の２４日目となる１月１５日の時間数を２３時間５７分２秒とする。
（チ）夏至後の２４日目となる７月１６日の時間数を２３時間５７分２秒とする。
（リ）上記の（ハ）〜（チ）によって指定された４０日以外の３２６日については、その個々の一日の時間数を、すべて２３時間５７分１秒とする。
（ヌ）一年の秒数を３１，５５６，９２５秒とする暦Ｂの構成については、暦Ａに於ける１２月２２日冬至の日の時間数を２３時間５７分１秒に変えただけの構成とする。
以上によって、二種の暦Ａ、Ｂの具体的構成が定まるか、本発明に係る周期暦は、これら二種の暦の適用年度を、三つの数列によって規定することによって、その全体的構成が定まる暦である。
即ち、三つの数列
【数１】、
【数２】、
【数３】によって指定された年度以外
の年度に於いては、常に暦Ａを適用し、数列
【数１】、
【数２】、
【数３】によって指定された年度に於いては、常に暦Ｂを適用する。
このようにして構成される暦の全体は、２０，０００年（＝６３１，１３８，５１９，４９４秒）を周期とする暦であると共に、その個々の年度の秒数と、一年の平均秒数３１，５５６，９２５．９７４７秒との間には、一秒の差異もない。これは本周期暦が、地球の公転周期と同調している所以である。
【０００５】
【数１】２０＋４０ｎ　（ｎは整数）
【０００６】
【数２】２，０００＋４，０００ｎ　（ｎは整数）
【０００７】
【数３】２０，０００ｎ　（ｎは整数）
【０００８】
【発明の実施の形態】
本発明に係る周期暦は、以上のような構成をもった２０，０００年（＝６３１，１３８，５１９，４９４秒）を一大周期とする暦であるから、本発明を実施するに当たっては、例えば、西暦２，００１年度の冬至の日の１２月２２日００時００分００秒の時点をもって、本周期暦における２０，００１年度の冬至の日の１２月２２日００時００分００秒と設定して実施すれば、過去及び将来に亘るグレゴリオ暦上の日毎の時間数を、本周期暦との時間対比によって、合理的に設定することが可能である。
従って、グレゴリオ暦に内在する周期性の欠陥を、本周期暦をもって、容易に補うことが可能である。
【０００９】
【実施例】
なお、本発明の実施に当たっては次の如きことが可能である。
（イ）日付と二十四節気との対応関係を考慮して、一ヶ月の日数を３０日と３１日との二種に変更できる。
例えば、１月は１月１日（立春）より１月３０日まで、２月は２月１日（啓蟄）より２月３１日まで、３月は３月１日（清明）より３月３０日まで、４月は４月１日（立夏）より４月３１日まで、５月は５月１日（芒種）より５月３０日まで、６月は６月１日（小暑）より６月３１日まで、７月は７月１日（立秋）より７月３０日まで、８月は８月１日（白露）より８月３１日まで、９月は９月１日（寒露）より９月３０日まで、１０月は１０月１日（立冬）より１０月３１日まで、１１月は１１月１日（大雪）より１１月３０日まで、１２月は１２月１日（小寒）より１２月３１日まで、と変更できる。
（ロ）二種の暦の相違を冬至の日以外の日に係らしめることが可能である。
例えば、（イ）に於ける１月１日（立春）に係らしめて、二種の暦を構成し、
その適用年度を規定することができる。
【００１０】
【発明の効果】
従って、本発明に係る地球の公転周期と同調した２０，０００年（＝６３１，１３８，５１９，４９４秒）を周期とする暦は、暦に関する一種の尺度としての機能を果たすと共に、且つ、前述に於ける時間管理の問題を解決するための時計の製造根拠ともなり得る暦である。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明による周期暦を図案化した参考図
【符号の説明】
なし
【図１】
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