(57)【要約】      （修正有）【課題】小型で良好な特性を有するなアンテナを提供する。【解決手段】同じ仮想的な軸ＡＸの周りを回る第１のループ導体部１０Ｌと第２のループ導体部２０Ｌを、直列に接続する。第１のループ導体部１０Ｌは誘電体基板９００の一面に形成されており、第２のループ導体部２０Ｌはその裏面に形成されている。第１のループ導体部１０Ｌと第２のループ導体部２０Ｌとで構成した折り返し多重ループ導体部をアンテナとして用いる。【選択図】        図３
2004215061.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ループ状に形成された導体部を備えるアンテナであって、
Ｎ周（Ｎは１以上の整数）のループ状の線路で構成された第１のループ導体部と、
前記第１のループ導体部と同じ軸を囲むＮ周のループ状の線路で構成された第２のループ導体部と、を備え、
前記第１と第２のループ導体部は、それぞれの一端が互いに接続されることによって、直列に接続されており、
前記第１のループ導体部の外部回路との接続端から前記第２のループ導体部の外部回路との接続端へと至るように線路を辿ったときに、前記第１のループ導体部における線路の回る向きと、前記第２のループ導体部における線路の回る向きとが逆になるように構成されている、アンテナ。
【請求項２】
請求項１に記載のアンテナであって、
前記第１と第２のループ導体部は、誘電体基板に形成されている、アンテナ。
【請求項３】
請求項２に記載のアンテナであって、
前記第１と第２のループ導体部の線路は、前記第１のループ導体部が形成されている平面に垂直な方向から見たときに、少なくとも一部が互いに重なるように構成されている、アンテナ。
【請求項４】
請求項２に記載のアンテナであって、
前記第１と第２のループ導体部の線路は、前記第１のループ導体部が形成されている平面に垂直な方向から見たときに、互いに重ならないように構成されている、アンテナ。
【請求項５】
請求項２ないし請求項４のいずれかに記載のアンテナであって、
前記第１と第２のループ導体部は、前記誘電体基板の同一面上に形成されている、アンテナ。
【請求項６】
請求項２ないし請求項４のいずれかに記載のアンテナであって、
前記第１と第２のループ導体部は、前記誘電体基板の表面と裏面にそれぞれ形成されている、アンテナ。
【請求項７】
請求項１ないし請求項６のいずれかに記載のアンテナであって、
前記第１と第２のループ導体部の線路の長さは、Ｍ×λ／４（λは信号の周波数に対応する自由空間での波長。Ｍは奇数）と、ほぼ等価な値の範囲に設定されている、アンテナ。
【請求項８】
無線周波数の信号を送受信するための無線通信モジュールであって、
請求項１ないし請求項７のいずれかに記載のアンテナと、前記アンテナに接続された信号処理回路と、を備えた無線通信モジュール。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、無線周波数の信号を送受信するために用いるアンテナに関し、特に、無線ＬＡＮ（ローカルエリアネットワーク）や、携帯電話システムや、ブルートゥース（Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ）などに利用される無線通信機器に用いるアンテナに関する。
【０００２】
【従来の技術】
携帯電話などの携帯用の無線通信機器は、なるべく小さいことが好ましい。そのため、携帯用無線通信機器に用いられるアンテナの小型化を図りたいという要望があった。
【０００３】
このような要望に応えるため、例えば、ヘリカルコイルを用いて物理的な長さを短くしたモノポール方式のアンテナが用いられている（例えば、特許文献１参照。）。
【０００４】
【特許文献１】
特開２０００−５９１３０号公報
【０００５】
【発明が解決しようとする課題】
ところで、モノポール方式のアンテナは、その開放端と、アンテナに接続された電気回路の接地部分（通信機器の筐体や部品実装用プリント基板のアース等）との距離が遠いほど、アンテナと接地部分との電磁的相互作用が小さくなる。従って、アンテナの開放端と設置部分との距離が遠いほど、アンテナの反射係数や放射効率、利得が良くなる場合が多い。しかし、アンテナの特性を向上させるために、アンテナをプリント基板や筐体などから離れるように設置すると、アンテナの大きさが大きくなってしまい、通信機器も大型化してしまうという問題がある。一方、通信機器の小型化を図るために、アンテナをプリント基板や筐体に近づけて設置すると、アンテナの特性が下がるという問題がある。
【０００６】
本発明は、従来技術における上述の課題を解決するためになされたものであり、小型で良好な特性を有するアンテナを提供することを目的とする。
【０００７】
【課題を解決するための手段およびその作用・効果】
上記課題の少なくとも一部を解決するために、この発明によるアンテナは、ループ状に形成された導体部を備えるアンテナであって、Ｎ周（Ｎは１以上の整数）のループ状の線路で構成された第１のループ導体部と、前記第１のループ導体部と同じ軸を囲むＮ周のループ状の線路で構成された第２のループ導体部と、を備え、前記第１と第２のループ導体部は、それぞれの一端が互いに接続されることによって、直列に接続されており、前記第１のループ導体部の外部回路との接続端から前記第２のループ導体部の外部回路との接続端へと至るように線路を辿ったときに、前記第１のループ導体部における線路の回る向きと、前記第２のループ導体部における線路の回る向きとが逆になるように構成されている。
【０００８】
この発明によるアンテナは、第１と第２のループ導体部の線路の回る方向が逆向きとなるように構成されているので、第１と第２のループ導体部同士の干渉を低減できる。従って、良好な特性を維持しつつアンテナの小型化を図ることができる。
【０００９】
上記各アンテナにおいて、前記第１と第２のループ導体部は、誘電体基板に形成されていることが好ましい。
【００１０】
こうすることで、第１と第２のループ導体部の位置がずれることを抑制することができる。
【００１１】
上記各アンテナにおいて、前記第１と第２のループ導体部の線路は、前記第１のループ導体部が形成されている平面に垂直な方向から見たときに、少なくとも一部が互いに重なるように構成されていることが好ましい。
【００１２】
こうすることで、アンテナの構成に必要な領域を有効に利用することができるので、アンテナの大きさが大きくなることを抑制することができる。
【００１３】
上記各アンテナにおいて、前記第１と第２のループ導体部の線路は、前記第１のループ導体部が形成されている平面に垂直な方向から見たときに、互いに重ならないように構成されていることが好ましい。
【００１４】
こうすることで、第１と第２のループ導体部の間の電磁的相互作用を小さくすることができ、アンテナ特性を向上させることができる。
【００１５】
上記各アンテナにおいて、前記第１と第２のループ導体部は、前記誘電体基板の同一面上に形成されていることが好ましい。
【００１６】
こうすることで、複数の平面にループ導体部を形成する必要がなくなるため、アンテナの製造を容易なものとすることができる。
【００１７】
上記各アンテナにおいて、前記第１と第２のループ導体部は、前記誘電体基板の表面と裏面にそれぞれ形成されていることが好ましい。
【００１８】
こうすることで、第１と第２のループ導体部の重なり具合を任意に設定することができるので、重なり具合を変えることによるアンテナの特性の調整を容易に行うことができる。
【００１９】
上記各アンテナにおいて、前記第１と第２のループ導体部の線路の長さは、Ｍ×λ／４（λは信号の周波数に対応する自由空間での波長。Ｍは奇数）と、ほぼ等価な値の範囲に設定されていることが好ましい。
【００２０】
こうすることで、第１と第２のループ導体部を近づけて配置した場合でも、第１と第２のループ導体部同士の干渉を低減できる。従って、良好な特性を維持しつつアンテナの小型化を図ることができる。
【００２１】
なお、この発明は、種々の形態で実現することが可能であり、例えば、上記アンテナを備えた無線通信モジュールや、無線通信機器等の形態で実現することができる。
【００２２】
【発明の実施の形態】
次に、本発明の実施の形態を実施例に基づいて以下の順序で説明する。
Ａ．第１実施例：
Ｂ．第２実施例：
Ｃ．第３実施例：
Ｄ．第４実施例：
Ｅ．変形例：
【００２３】
Ａ．第１実施例：
図１は、本発明の一実施例としての無線通信モジュールの構成を示すブロック図である。この無線通信モジュール５０は、無線ＬＡＮなどに利用される無線通信機器に搭載されるモジュールであり、無線通信用の周波数帯（例えば、９００ＭＨｚ帯や、２．４ＧＨｚ帯）の信号の送受信を行う。
【００２４】
この無線通信モジュール５０は、アンテナ１００と信号処理モジュール６０とを備えている。アンテナ１００が受信した信号は、信号処理モジュール６０に送られて処理され、また、信号処理モジュール６０が生成した送信信号は、アンテナ１００によって送信される。信号処理モジュール６０は、ベースバンドＩＣ５２と、無線周波数（ＲＦ）ＩＣ５４と、ローノイズアンプ５６と、パワーアンプ５８と、バンドパスフィルタ（ＢＰＦ）６４と、ローパスフィルタ（ＬＰＦ）６６と、スイッチ７２と、を備えている。
【００２５】
ベースバンドＩＣ５２は、ＲＦＩＣ５４を制御すると共に、ＲＦＩＣ５４との間で低周波数の信号の受け渡しを行う機能を有する。ＲＦＩＣ５４は、ベースバンドＩＣ５２から受けた低周波数の送信信号を無線周波数の信号に変換したり、無線周波数の受信信号を低周波数の信号に変換してベースバンドＩＣ５２に渡したりする機能を有する。
【００２６】
スイッチ７２は、送受信に応じて信号経路を切り換える。具体的には、受信の場合にはＢＰＦ側の信号経路を選択し、送信の場合にはＬＰＦ側の信号経路を選択する。
【００２７】
信号処理モジュール６０が信号を受信する場合には、受信信号はスイッチ７２を介してＢＰＦ６４に入力され、そこで帯域制限を受けた後、ローノイズアンプ５６で増幅されてＲＦＩＣ５４に出力される。ＲＦＩＣ５４は、受信信号を無線通信用の周波数帯から低周波帯に変換して、ベースバンドＩＣ５２に渡す。
【００２８】
逆に、信号処理モジュール６０が信号を送信する場合には、ベースバンドＩＣ５２から低周波数の送信信号がＲＦＩＣ５４に渡され、ＲＦＩＣ５４において、低周波帯から無線通信用の周波数帯に変換される。その送信信号は、パワーアンプ５８で増幅され、ＬＰＦ６６で低周波帯域がカットされた後、スイッチ７２を介してアンテナ１００から送信される。
【００２９】
図２（ａ）は無線通信モジュール５０の斜視図であり、図２（ｂ）は、無線通信モジュール５０の側面図である。この実施例では、信号処理モジュール６０は部品実装用基板８００上に構築されている。アンテナ１００は、平板形状を有するセラミックや樹脂等の誘電体基板上にループ状の導体部を形成したものであり、プラスチック等の絶縁体で構成された脚部８１０によって部品実装用基板８００上に固定されている。アンテナ１００と信号処理モジュール６０とは、２つの給電ライン５００ａ、５００ｂによって接続されている。
【００３０】
なお、アンテナ１００と向かい合う部品実装用基板８００の領域に、電気的な接地導体部（アース、グラウンドとも呼ばれる。）を形成しても良い。こうすれば、部品実装用基板８００の裏側に電子部品の実装が可能となり実装領域を広くすることができる。また、接地導体部によって、その方向への電波の放射が制限されるため、アンテナ１００から放射される電波の向きを制限することができる。なお、この場合、アンテナ１００の特性向上の観点からは、アンテナ１００と部品実装用基板８００との距離ｈが大きいのが好ましい。しかし、ループ形状を有するアンテナを用いる場合には、距離ｈを、送受信する信号の波長λと比べて小さい値としても、アンテナの特性を維持することができる。距離ｈとしては、波長λの１％以上が好ましく、波長λの２％以上が特に好ましい。このように、ループ形状を有するアンテナ１００を用いることによって、アンテナ１００と部品実装用基板８００との距離を短くし、通信機器の小型化を図ることができる。
【００３１】
なお、アンテナ１００と向かい合う部品実装用基板８００の領域に、電気的な接地導体部を形成する場合には、アンテナ１００と部品実装用基板８００との間には、誘電率の高い物質を配置しないことが好ましい。誘電率の高い物質を配置すると、アンテナ１００から放射される電波のうち、その物質によって集められてしまう割合が増え、外界へ放射される割合が減り、その結果、信号の送受信の効率が低下する場合がある。図２の例では、脚部８１０以外には何も配置されていない。すなわち、アンテナ１００と部品実装用基板８００の間に空気（比誘電率：約１）の層が設けられているので、信号の送受信を効率よく行うことができる。
【００３２】
このような距離ｈの大きさの好ましい範囲や、アンテナと部品実装用基板８００との間の物質の誘電率については、第１実施例のアンテナ１００に限らず、後述する他の実施例においても同様である。
【００３３】
図３（ａ）は、アンテナ１００の斜視図であり、図３（ｂ）は、アンテナ１００の分解図である。アンテナ１００は、酸化アルミナなどの誘電体で形成された、厚さＴの平板状の誘電体基板９００と、銅や銀などの導体によって形成されたループ状の第１と第２のループ導体部１０Ｌ、２０Ｌとで構成されている。第１と第２のループ導体部１０Ｌ、２０Ｌは、いずれも、軸ＡＸを囲むようにループ状に形成されている。この軸ＡＸは、仮想的な軸であり、第１のループ導体部１０Ｌが形成する平面と垂直な方向に沿った軸である。第１のループ導体部１０Ｌは誘電体基板９００の一面に形成されており、第２のループ導体部２０Ｌはその裏面に形成されている。
【００３４】
第１のループ導体部１０Ｌは、２つの端部１０ｃａ、１０ｃｂを有している。第２のループ導体部２０Ｌも、同様に、２つの端部２０ｃａ、２０ｃｂを有している。第１と第２のループ導体部１０Ｌ、２０Ｌのそれぞれの第１の端部１０ｃａ、２０ｃａは、誘電体基板９００の側面に形成された接続部１００ｃによって互いに接続されている。一方、２つのループ導体部１０Ｌ、２０Ｌのそれぞれの第２の端部１０ｃｂ、２０ｃｂは、給電ライン５００ａ、５００ｂに、それぞれ接続されている。すなわち、それぞれの第２の端部１０ｃｂ、２０ｃｂが、外部回路との接続端としての機能を有する。
【００３５】
接続部１００ｃは、アンテナ用の誘電体基板９００の側面に形成されているので、２つの端部１０ｃａ、２０ｃａを接続するために誘電体基板９００に穴を開けて接続部を通すといった加工が不要となり、アンテナの製造を容易に行うことができる。
【００３６】
なお、３つの導体部１０Ｌ、２０Ｌ、１００ｃを誘電体基板９００上に形成する方法としては、例えば、誘電体基板９００の表面に、銀ペーストを各導体部１０Ｌ、２０Ｌ、１００ｃの形状にスクリーン印刷し、その後、所望の温度で焼き付けすることによって形成する方法を用いることができる。また、表面の全面に銀などの導体部が形成された誘電体基板に、必要となるアンテナパターンのマスキング処理を行った後に、導体部の不要な部分を溶かす処理を行ってアンテナを形成する方法を用いてもよい。又、誘電体基板に蒸着によって導体部を形成してもよい。このように、誘電体基板９００の表面に導体部１０Ｌ、２０Ｌ、１００ｃを形成することによって、アンテナ１００の製造が容易となる。
【００３７】
図４（ａ）（ｂ）は、第１と第２のループ導体部１０Ｌ、２０Ｌの平面図である。図４（ｃ）は、２つのループ導体部１０Ｌ、２０Ｌの重なり状態を示している。
【００３８】
図４（ａ）に示すように、第１のループ導体部１０Ｌは、幅Ｗの線状線路が、仮想的な軸ＡＸを囲む略四角形状を成すように構成されたものであり、軸ＡＸの周りをほぼ１周する形状（ループ形状）を成している。また、図中の距離ＬＷは四角形状の長辺の外寸法を示し、距離ＬＨは四角形上の短辺の外寸法を示している。また、第１のループ導体部１０Ｌの２つの端部１０ｃａ、１０ｃｂは、その四角形状の１つの長辺のほぼ中央にギャップを挟んで対向している。
【００３９】
図４（ｂ）に示すように、第２のループ導体部２０Ｌも、第１のループ導体部１０Ｌと同様に、同じ幅Ｗの線状線路が、仮想的な軸ＡＸを囲む略四角形状を成すように構成されたものであり、軸ＡＸの周りをほぼ１周する形状（ループ形状）を成している。また、その四角形状の大きさは、第１のループ導体部１０Ｌとほぼ同一である。また、第２のループ導体部２０Ｌの２つの端部２０ｃａ、２０ｃｂも、その四角形状の１つの長辺のほぼ中央にギャップを挟んで対向している。
【００４０】
図４（ｃ）は、第１と第２のループ導体部１０Ｌ、２０Ｌを、軸ＡＸの方向から合わせて見た場合の平面図である。第２のループ導体部２０Ｌは、その形と、大きさと、軸ＡＸと垂直な方向の位置とが、第１のループ導体部１０Ｌとほぼ同じとなるように構成されている。すなわち、第１と第２のループ導体部１０Ｌ、２０Ｌの線状線路は、誘電体基板９００を挟んで、軸ＡＸの方向に互いに重なるように構成されている。
【００４１】
前述したように、第１のループ導体部１０Ｌの第２の端部１０ｃｂと、第２のループ導体部２０Ｌの第２の端部２０ｃｂには、それぞれ、給電ライン５００ａ、５００ｂが接続されている。給電ライン５００ａ、５００ｂは互いに重ならない位置に配置されているので、これらに接続されるアンテナの端部１０ｃｂ、２０ｃｂも互いにずれた位置に設けられている。このため、２つのループ導体部１０Ｌ、２０Ｌの形状は、これらの端部１０ｃｂ、２０ｃｂの位置だけが異なるように形成されている。より具体的に言えば、図４（ｂ）に示す第２のループ導体部２０Ｌの２つの端部２０ｃａ、２０ｃｂの間のギャップは、図４（ａ）に示す第１のループ導体部１０Ｌの２つの端部１０ｃａ、１０ｃｂの間のギャップよりも大きく設定されている。
【００４２】
図４（ａ）、（ｂ）において一点鎖線で示すように、第１のループ導体部１０Ｌの第２の端部１０ｃｂから、第２のループ導体部２０Ｌの第２の端部２０ｃｂに向かって線路を辿ると、その経路の方向が接続部１００ｃにおいて逆向きに折り返される。すなわち、第１のループ導体部１０Ｌの第２の端部１０ｃｂから第１の端部１０ｃａに至る経路は反時計回り（左回り）であり、第２のループ導体部２０Ｌの第１の端部２０ｃａから第２の端部２０ｃａに至る経路は時計回り（右回り）である。換言すれば、２つのループ導体部１０Ｌ、２０Ｌは、途中で線路が逆向きに折り返される多重ループ導体部を構成する。なお、本明細書において、折り返し多重ループ導体部とは、その一端から他端へ線路を辿った場合に、その途中で線路の回転方向が逆向きとなるループ導体部をいう。
【００４３】
図５は、第１実施例のアンテナ１００の反射係数と周波数の関係を示すグラフである。横軸は給電ラインから供給する信号の周波数であり、縦軸はアンテナの反射係数である。アンテナの反射係数は、その値が小さいほど、反射成分が小さい、すなわち、効率が良いことを示している（単位はｄＢで表されている）。また、このグラフは、アンテナ１００の各寸法（図３、図４）を以下の値に設定した場合の実験結果を示している。すなわち、四角形状の長辺側の長さＬＷが３２ｍｍであり、短辺側の長さＬＨが２１ｍｍであり、線路の幅Ｗが３ｍｍであり、誘電体基板９００の厚さＴ（図３）、すなわち、平行に配置された第１と第２のループ導体部１０Ｌ、２０Ｌの距離が１ｍｍである。この場合には、図５に示すように、反射係数は、２．２ＧＨｚ周辺において小さくなっており、このアンテナ１００が２．２ＧＨｚ帯に対応していることがわかる。このように、第１と第２のループ導体部１０Ｌ、２０Ｌを用い、折り返し多重ループ導体部を形成するように構成したアンテナ１００は、無線信号の送受信のためのアンテナとして用いることができる。
【００４４】
折り返し多重ループ導体部を有するアンテナの動作については、以下のように考えることができる。図６は、アンテナの線路上の電流分布と、周波数との関係を説明する説明図である。図６（ａ）では、アンテナ１００の形状が簡略化して描かれている。
【００４５】
図６（ｂ）は、アンテナ１００の線状線路上における位置と、その位置を流れる電流の大きさを示すグラフである。横軸は、アンテナ１００の線路上における、第１のループ導体部１０Ｌの第２の端部１０ｃｂからの距離ＤＳを示しており、縦軸は電流Ｉを示している。電流Ｉは、アンテナ上に生じた定在波の電流を示しており、電流の大きさが大きくなった瞬間の電流分布を示している。電流Ｉの向きは、第１のループ導体部１０Ｌの第２の端部１０ｃｂから第２のループ導体部２０Ｌの第２の端部２０ｃｂへ至るように線路を辿る方向を正としている。第１と第２のループ導体部１０Ｌ、２０Ｌの長さＬは、信号の周波数に対応する自由空間（空気中）での波長λの１／４に設定されている。なお、前述したように、２つのループ導体部１０Ｌ、２０Ｌの長さは、実際には若干異なっているが、図６では同一の長さＬであるとして簡略化している。但し、２つのループ導体部１０Ｌ、２０Ｌの長さが異なっていても、その差が小さければ、特性上の差異は現実には問題とならない程度である。
【００４６】
図６（ｂ）の例では、ループ導体部１０Ｌ、２０Ｌのそれぞれの長さＬが波長λの４分の１に相当しているので、距離ＤＳがＬ（波長λの４分の１）だけ増える毎に、電流分布の腹と節とが交互に現れる。この例では、距離ＤＳがＬである位置（端部１０ｃａ、２０ｃａ）が電流分布の節に相当し、電流Ｉの大きさがゼロとなる。また、距離ＤＳが０、または、２Ｌの位置、すなわち、端部１０ｃｂ、２０ｃｂの位置が電流分布の腹に相当し、電流Ｉの大きさが最大となる。なお、電流Ｉの向きは、節の両側では逆向きとなる。よって、第１のループ導体部１０Ｌの第２の端部１０ｃｂにおける電流Ｉの向きと、第２のループ導体部２０Ｌの第２の端部２０ｃｂにおける電流Ｉの向きとは逆になる。
【００４７】
図６（ｃ）は、第１のループ導体部１０Ｌにおける電流分布を説明する説明図である。図中の第１のループ導体部１０Ｌにおいては、図６（ｂ）の電流分布の、腹の位置の近傍には、電流Ｉの向きを示す矢印が付され、また、節の位置の近傍には、電流Ｉがゼロであることを示す「Ｉ＝０」の記号が付されている。この例では、第２の端部１０ｃｂにおける電流の向きは、軸ＡＸの方向からみて左回りの方向となる。
【００４８】
図６（ｄ）は、第２のループ導体部２Ｌにおける電流分布を説明する説明図である。図中の第２のループ導体部２０Ｌにおいては、図６（ｂ）の電流分布の、腹の位置の近傍には、電流Ｉの向きを示す矢印が付され、また、節の位置の近傍には、電流Ｉがゼロであることを示す「Ｉ＝０」の記号が、それぞれ付されている。この例では、第２のループ導体部２０Ｌの第２の端部２０ｃｂにおける電流Ｉは、第１のループ導体部１０Ｌの第２の端部１０ｃｂにおける電流Ｉとは逆の負の値となる。しかし、この例のアンテナ１００は、第１のループ導体部１０Ｌの第２の端部１０ｃｂから第２のループ導体部２０Ｌの第２の端部２０ｃｂへと線路を辿った場合の線路回る向きが、第１のループ導体部１０Ｌと第２のループ導体部２０Ｌとで逆向きとなるように構成されている。よって、第２のループ導体部２０Ｌの第２の端部２０ｃｂにおける電流の流れる向きも、軸ＡＸの方向からみて左回りの方向となる。
【００４９】
このように、第１と第２のループ導体部１０Ｌ、２０Ｌの長さＬが、信号の波長λの４分の１となるように構成すれば、第１と第２のループ導体部１０Ｌ、２０Ｌ上の任意の位置において、軸ＡＸの方向から見た電流の向きが互いに同じとなる。仮に、第１と第２のループ導体部１０Ｌ、２０Ｌの電流の向きが逆になると、電波の放射が互いに干渉し、打ち消し合って、アンテナの特性が低下する。本実施例のアンテナ１００では、このようなループ導体部同士の干渉を低減できるので、アンテナの特性低下を抑制することができる。また、２つのループ導体部１０Ｌ、２０Ｌを互いに近い位置に配置することができるので、アンテナの小型化を図ることができる。
【００５０】
図７は、図６とは周波数が異なる場合のアンテナ１００の線路上の電流分布を説明する説明図である。図７（ａ）は、ループ導体部１０Ｌ、２０Ｌの長さＬが、波長λの４分の３倍である場合の電流Ｉの大きさを示すグラフである。この場合も、距離ＤＳが０の位置（第２の端部１０ｃｂ）が電流分布の腹に相当する。また、距離ＤＳが０の位置からみて、距離ＤＳが波長λの４分の１だけ増える毎に、電流分布の節と腹とが交互に現れる。その結果、第１のループ導体部１０Ｌ上には、２つの腹と節が形成され、第２のループ導体部２０Ｌ上にも、２つの腹と節が形成される。また、図６の例と同様に、第１と第２のループ導体部１０Ｌ、２０Ｌの接続位置（端部１０ｃａ、２０ｃａ）が電流分布の節に相当する。よって、第１と第２のループ導体部１０Ｌ、２０Ｌ上の電流の向きは、電流分布が０（節）となる接続位置（端部１０ｃａ、２０ｃａ）を中心として１８０°の回転対称となる。
【００５１】
図７（ｂ）は第１のループ導体部１０Ｌ上の電流分布図であり、図７（ｃ）は第２のループ導体部２０Ｌ上の電流分布図である。図中の記号の意味は図６（ｃ）（ｄ）と同様である。図７（ｂ）（ｃ）に示すように、第１と第２のループ導体部１０Ｌ、２０Ｌには、電流分布の腹と節がそれぞれ２つずつ形成されている。さらに、図７（ａ）のグラフに示す通り、第１と第２のループ導体部１０Ｌ、２０Ｌを流れる電流Ｉの向きは、その接続位置（端部１０ｃａ、２０ｃａ）を中心として１８０°の回転対称となる。従って、第１と第２のループ導体部１０Ｌ、２０Ｌ上の互いに近い位置において、軸ＡＸの方向から見た電流の向きを同じとすることができる。この結果、図６の場合と同様に、２つのループ導体部１０Ｌ、２０Ｌの電流による電波の放射が互いにうち消し合うことによるアンテナの特性低下を抑制することができる。
【００５２】
一般的には、第１と第２のループ導体部１０Ｌ、２０Ｌの長さＬと、波長λとが、以下の条件を満たせば、第１と第２のループ導体部１０Ｌ、２０Ｌ上の互いに近い位置において、軸ＡＸの方向から見た電流の向きを同じとすることができる。
【００５３】
（条件１）第１と第２のループ導体部の長さＬが、波長λの４分のＭ倍（Ｍは奇数）の値Ｍ・λ／４と、ほぼ等価な値の範囲にある。
【００５４】
なお、「長さＬが波長λの４分のＭ倍の値Ｍ・λ／４と、ほぼ等価な値の範囲にある」とは、長さＬが値Ｍ・λ／４の±４０％以内の値であることを意味している。値Ｍ・λ／４の±４０％以内の範囲は、アンテナの特性上、ほぼ同じ値と言える範囲である。ループの長さＬは値Ｍ・λ／４の±４０％以内が好ましく、±３０％以内とすることが特に好ましく、±２０％以内とすることが最も好ましい。こうすることによって、軸ＡＸの方向からみた電流の方向が逆向きとなる線路が互いに近い位置とならないようにすることができる。また、第１と第２のループ導体部の長さの合計（以下、折り返し多重ループ導体部の全長と呼ぶ）は、波長λの２分のＭ倍の値（以下目標長と呼ぶ）とほぼ等しくなる。ここで、折り返し多重ループ導体部の全長から目標長を引いた差分は、波長λの−３０％〜＋２０％以内に収めることが好ましく、−２０％〜＋１０％以内に収めることが特に好ましい。こうすることによって、アンテナを、折り返し多重ループ導体部の全長が波長λの２分のＭ倍の長さに相当する周波数に共振させることができるので、さらに良好な特性を得ることができる。ここで、目標長と比べてより短い方の許容範囲が広い理由は、送受信する信号の周波数が同じであっても、導体内での波長は、自由空間での波長λと比べて若干短くなる傾向があるからである。
【００５５】
第１実施例のアンテナ１００では、ループ導体部１０Ｌ、２０Ｌにおける電流分布は、線路の長さのみならず、線路の幅や形状の影響を受け、さらに、２つのループ導体部１０Ｌ、２０Ｌ間の電磁的相互作用や、周囲に配置される物質の影響を受ける。そのため、ループ導体部１０Ｌ、２０Ｌの電流分布を正確に求めるには、これらの影響を与えるパラメータ（例えば、線路の幅）を考慮して計算するのが好ましい。しかし、アンテナの反射係数などの特性向上の観点においては、第１と第２のループ導体部１０Ｌ、２０Ｌ上の電流の向きと大きさとが完全に一致している必要はなく、電流の大きさが大きく、かつ、軸ＡＸの方向からみた電流の方向が逆向きとなるような線路が互いに近い位置になければよい。そのため、アンテナの反射係数と周波数との関係については、線路の中心線に沿った長さを用いることによって判断することができる。
【００５６】
図５に示すグラフを得た際に用いたアンテナ１００においては、第１と第２のループ導体部１０Ｌ、２０Ｌのいずれも、線路の中心線に沿った長さは約９４ｍｍである。また、反射係数が小さい周波数２．２ＧＨｚでの波長λは約１３６ｍｍとなり、その波長λの４分の３の大きさは約１０２ｍｍとなる。つまり、第１と第２のループ導体部１０Ｌ、２０Ｌの長さ（約９４ｍｍ）は、波長λの４分の３の長さ（約１０２ｍｍ）の、アンテナ特性上ほぼ等価な値の範囲（±４０％）内にある。よって、アンテナ１００は、第１と第２のループ導体部１０Ｌ、２０Ｌの長さが波長λの４分の３となる周波数帯（約２．２ＧＨｚ）で良好な特性を示している（図５）。
【００５７】
このように、第１実施例のアンテナ１００は、２つのループ導体部１０Ｌ、２０Ｌを直列に接続した折り返し多重ループ導体部を有しているので、アンテナの特性を過度に損なうことなく、通常の１周のループアンテナと比べて小さくすることができる。さらに、第１と第２のループ導体部における１周の長さがほぼ波長λの４分の３であるので、ループ１周の長さが波長λと同じであるループアンテナと比べても、小さくすることができる。
【００５８】
Ｂ．第２実施例：
図８は、第２実施例のアンテナ１１０を説明する説明図である。上述の第１実施例のアンテナ１００との差異は、第２のループ導体部２１Ｌが第１のループ導体部１１Ｌよりも小さくなるように構成されている点である。
【００５９】
図８（ａ）は、第２実施例のアンテナ１１０の分解図である。この実施例のアンテナ１１０は、厚さＴ１の誘電体基板９１０と、第１と第２のループ導体部１１Ｌ、２１Ｌとで構成されている。第１と第２のループ導体部１１Ｌ、２１Ｌは、それぞれ、誘電体基板９１０の一面とその裏面に形成される。なお、誘電体基板９１０の大きさは、第１のループ導体部１１Ｌの外寸法と同じとなるように構成されている。
【００６０】
図８（ｂ）は、第１のループ導体部１１Ｌを説明する平面図である。第１のループ導体部１１Ｌは、上述の第１実施例の第１のループ導体部１０Ｌ（図４）と同じ形状を有している。
【００６１】
図８（ｃ）は、第２のループ導体部２１Ｌを説明する平面図である。第２のループ導体部１２Ｌの大きさは、第１実施例のアンテナ１００の第２のループ導体部２０Ｌよりもひと回り小さく、第１と第２のループ導体部１１Ｌ、２１Ｌの線状線路が、軸ＡＸの方向からみたときに互いに重ならないように構成されている。すなわち、第２のループ導体部２１Ｌの長辺側の外寸法ＬＷ２１は、第１のループ導体部１１Ｌの長辺側の外寸法ＬＷ１１よりも小さく、さらに、短辺側の外寸法ＬＨ２１も、第１のループ導体部１１Ｌの短辺側の外寸法ＬＨ１１よりも小さくなるように、構成されている。
【００６２】
第１と第２のループ導体部１１Ｌ、２１Ｌの第１の端部１１ｃａ、２１ｃａは接続部１１０ｃによって接続されている。第２のループ導体部２１Ｌは、第１のループ導体部１１Ｌよりも、すなわち、誘電体基板９１０よりも小さく、さらに、誘電体基板９１０の中心に位置している。そのため、端部２１ｃａは、誘電体基板９１０の外縁よりも内側に位置している。そこで、接続部１１０ｃは、誘電体基板９１０の側面から、第２のループ導体部２１Ｌが形成される面上を端部２１ｃａの方向に延びるように形成されることによって、２つの端部１１ｃａ、２１ｃａを接続する。一方、第１と第２のループ導体部１１Ｌ、２１Ｌの第２の端部１１ｃｂ、２１ｃｂには、それぞれ、給電ライン５００ａ、５００ｂが接続されている。
【００６３】
図９は、第２実施例のアンテナ１１０の反射係数と周波数との関係を示すグラフである。縦軸と横軸の意味は、図５のグラフと同じであり、縦軸は反射係数を示し、横軸が周波数を示している。このグラフは、図８に示すアンテナ１１０における各寸法を以下の値に設定した場合の実験結果を示している。すなわち、第１のループ導体部１１Ｌの長辺側の長さＬＷ１１が３２ｍｍであり、短辺側の長さＬＨ１１が２１ｍｍであり、線路の幅Ｗ１１が３ｍｍであり、第２のループ導体部２１Ｌの長辺側の長さＬＷ２１が２６ｍｍであり、短辺側の長さＬＨ２１が１５ｍｍであり、線路の幅Ｗ２１が３ｍｍであり、誘電体基板９１０の厚さＴ１が１ｍｍである。
【００６４】
図９に示すとおり、この実施例のアンテナ１１０は、図５の例とは異なり、反射係数が９００ＭＨｚ周辺において小さくなっている。すなわち、このアンテナ１１０が９００ＭＨｚ帯に対応していることがわかる。また、この実施例では、第１のループ導体部１１Ｌの中心に沿った長さは約９４ｍｍであり、第２のループ導体部２１Ｌの中心の沿った長さは約７０ｍｍである。一方、９００ＭＨｚの周波数に対応する自由空間での波長λは約３３３ｍｍであり、その４分の１の長さは約８３ｍｍとなる。つまり、第１と第２のループ導体部１１Ｌ、２１Ｌの長さ（約９４ｍｍと約７０ｍｍ）は、波長λの４分の１の長さ（約８３ｍｍ）とほぼ同じ値と言える範囲（±４０％）にある。よって、アンテナ１１０は、ループの長さが波長λの４分の１となる周波数帯（約９００ＭＨｚ）で良好な特性を示している。このように、第２実施例のアンテナ１１０は、２つのループ導体部１１Ｌ、２１Ｌの長さがほぼ波長λの４分の１である。従って、ループ１周の長さが波長λと同じであるループアンテナと比べても、小さくなるように構成されている。
【００６５】
このように、第１と第２のループ導体部１１Ｌ、２１Ｌの軸ＡＸの方向からみた重なり具合を変えることによって、アンテナのインピーダンス、すなわち、反射係数を調整することが可能となる。図９に示すグラフを得た際に用いたアンテナ１１０では、第１と第２のループ導体部１１Ｌ、２１Ｌは、軸ＡＸの方向から見たときに重ならないように構成されている。こうすることによって、第１と第２のループ導体部１１Ｌ、２１Ｌの間の電磁的相互作用を小さくすることができる。その結果、図９の例では、約９００ＭＨｚと約２．２ＧＨｚの２つの周波数帯において、反射係数が小さくなっている。
【００６６】
なお、第１と第２のループ導体部１１Ｌ、２１Ｌの大きさを、軸ＡＸの方向から見たときに、それぞれの線路の一部が重なるように構成しても良い。このように、線路の一部を重ね、さらに、その重なる領域の割合を調整することによって、目標とする周波数帯における反射係数の調整を行うことができる。その結果、アンテナが効率的に送受信できる周波数帯域（例えば、反射係数が−１０ｄＢ以下となる周波数の幅）を広くすることができる。また、線路の一部が重なるように構成すれば、アンテナの構成に必要な領域を有効に利用することができるので、アンテナの小型化を図ることができる。
【００６７】
Ｃ．第３実施例：
図１０は、第３実施例のアンテナ１２０を説明する説明図である。上述の各実施例のアンテナ１００、１１０との差異は、第１と第２のループ導体部１２Ｌ、２２Ｌが、誘電体基板９２０の同じ面に形成されている点である。
【００６８】
図１０（ａ）は、第３実施例のアンテナ１２０の斜視図である。この実施例のアンテナ１２０は、厚さＴ２の誘電体基板９２０の一面に第１と第２のループ導体部１２Ｌ、２２Ｌが形成されている。
【００６９】
図１０（ｂ）は、第１と第２のループ導体部１２Ｌ、２２Ｌを説明する平面図である。第２のループ導体部２２Ｌは、第１のループ導体部１２Ｌの内側に隣接するように形成されている。また、２つのループ導体部１２Ｌ、２２Ｌの、それぞれの第１の端部１２ｃａ、２２ｃａは、互いに隣接して形成されている。この実施例では、２つの端部１２ｃａ、２２ｃａがほぼ同じ位置に形成されているので、第１、第２実施例のような接続部１００ｃ、１１０ｃを用いずに接続することが可能である。２つのループ導体部１２Ｌ、２２Ｌのそれぞれの第２の端部１２ｃｂ、２２ｃｂは、それぞれ、給電ライン５００ａ、５００ｂに接続されている。
【００７０】
この実施例のアンテナ１２０は、上述の各実施例のアンテナ１００、１１０と同様に、折り返し多重ループ導体部を有している。そのため、第１と第２のループ導体部１２Ｌ、２２Ｌの長さを、波長λの４分の１の奇数倍とほぼ等価な値の範囲に設定することによって、第１と第２のループ導体部１２Ｌ、２２Ｌ上の、互いに近い位置において、軸ＡＸの方向から見た電流の向きを同じとすることができる。よって、２つのループ導体部１２Ｌ、２２Ｌの電流による電波の放射が互いにうち消し合うことによるアンテナの特性低下を抑制することができる。
【００７１】
また、この実施例のように、第１と第２のループ導体部１２Ｌ、２２Ｌを誘電体基板の同じ表面上に形成すれば、アンテナをより容易に製造することができる。
【００７２】
Ｄ．第４実施例：
図１１は、第４実施例のアンテナ１３０を説明する説明図である。上述の各実施例のアンテナ１００〜１２０との差異は、第１と第２のループ導体部１３Ｌ、２３Ｌのそれぞれが、軸ＡＸの周りを１周ではなく、複数周、回るように構成されている点である。
【００７３】
図１１（ａ）は、第４実施例のアンテナ１３０の分解図である。この実施例のアンテナ１３０は、厚さＴ３の誘電体基板９３０と、第１と第２のループ導体部１３Ｌ、２３Ｌとで構成されている。第１と第２のループ導体部１３Ｌ、２３Ｌは、それぞれ、誘電体基板９３０の一面とその裏面に形成される。
【００７４】
図１１（ｂ）は、第１のループ導体部１３Ｌを説明する平面図であり、図１１（ｃ）は、第２のループ導体部２３Ｌを説明する平面図である。第１と第２のループ導体部１３Ｌ、２３Ｌは、それぞれ、ほぼ同一の形状を有しており、その線路は軸ＡＸの周りを２周するように構成されている。２つのループ導体部１３Ｌ、２３Ｌの第２の端部１３ｃｂ、２３ｃｂは、給電ライン５００ａ、５００ｂにそれぞれ接続されている。２つのループ導体部１３Ｌ、２３Ｌの第１の端部１３ｃａ、２３ｃａは、接続部１３０ｃによって接続されている。接続部１３０ｃは誘電体基板９３０を貫通している。
【００７５】
このように、この実施例のアンテナ１３０では、第１と第２のループ導体部１３Ｌ、２３Ｌのそれぞれの線路が、軸ＡＸの周りを２周する。よって、第１と第２のループ導体部の線路が軸ＡＸの周りを１周するように構成したアンテナと比べて、その大きさを小さくすることができる。ただし、この場合には、第１と第２のループ導体部１３Ｌ、２３Ｌの線路の長さは、それぞれ、波長λの４分の１とほぼ等価な値の範囲に設定することが好ましい。第１と第２のループ導体部１３Ｌ、２３Ｌの線路の長さが波長λの４分の１よりも長い場合には、電流分布において、第１と第２のループ導体部１３Ｌ、２３Ｌのそれぞれに電流の向きが逆となる腹が複数箇所現れる。そのため、電流の向きが逆となる線路どうしが近くに位置する可能性がある。しかし、第１と第２のループ導体部１３Ｌ、２３Ｌの線路の長さがほぼ波長λの４分の１であれば、第１と第２のループ導体部１３Ｌ、２３Ｌ上の任意の位置において、軸ＡＸの方向から見た電流の向きが同じとなる。よって、軸ＡＸの方向からみた電流の方向が逆向きとなる線路が互いに近くに位置することによって、電波の放射が互いにうち消し合うことを抑制することができる。
【００７６】
なお、図１１の例では、第１と第２のループ導体部１３Ｌ、２３Ｌの線路は、それぞれ、同一平面上に形成されているが、同一平面上に形成する代わりに、立体的なコイル形状をなすように形成しても良い。すなわち、線路が軸ＡＸの周りを回るにしたがって、線路の軸ＡＸ方向の位置が移動するように構成してもよい。
【００７７】
以上説明したように、上述の各実施例のアンテナは、同じ仮想的な軸ＡＸの周りを回る第１と第２のループ導体部を直列に接続した構成を有しているので、通常のループアンテナと比べて小さいアンテナを提供することができる。さらに、第１と第２のループ導体部の長さが波長λの４分の１の奇数倍の長さに相当する周波数の信号に関して良好な特性を得ることができる。なお、ループアンテナの放射効率は、ループが囲む面積が大きいほど良くなる傾向がある。そのため、アンテナの特性向上の観点からは、ループの長さが長いことが好ましく、第１と第２のループ導体部の長さが波長λの４分の３とほぼ同じと言える範囲にあることが好ましい。一方、アンテナの小型化の観点からは、第１と第２のループ導体部の長さが波長λの４分の１とほぼ同じと言える範囲にあることが好ましい。
【００７８】
ところで、一般に、折り返し多重ループ導体部において、第１と第２のループ導体部の互いに接続される２つの端部（上述の各実施例においては、第１の端部）は、互いに近傍に位置するように構成することが好ましい。換言すれば、これらの２つの端部の距離が短いことが好ましい。この距離が長くなると、これら２つの端部を接続する接続部の長さも長くなり、第１と第２のループ導体部における電流分布の位相が、接続部の長さだけずれることになる。とくに、接続部の長さが波長λの４分の１以上になると、電流分布の腹と節に相当する線路どうしが近くなったり、軸ＡＸの方向から見た電流の向きが逆向きとなる線路どうしが近くなったりする場合がある。そのため、互いに接続される２つの端部の距離は、波長λの４分の１以下であることが好ましく、波長λの１０分の１以下であることが特に好ましい。例えば、上述の図３や図８、図１１に示す各実施例においては、誘電体基板９００、９１０、９３０の厚さＴ、Ｔ１、Ｔ３の値が、２つの端部の距離となっている。そのため、これらの距離Ｔ、Ｔ２、Ｔ３の値を波長λの１０分の１以下とすることが特に好ましい。また、このように２つの端部の距離が短くなるように構成するということは、第１と第２のループ導体部の距離を近づけることを意味している。その結果、第１と第２のループ導体部を配置するのに必要な領域を小さくすることができるので、アンテナの小型化を図ることもできる。
【００７９】
なお、この発明は上記の実施例に限られるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲において種々の形態において実施することが可能であり、例えば、次のような変形も可能である。
【００８０】
Ｅ．変形例：
Ｅ１．変形例１：
上述の各実施例では、第１と第２のループ導体部がそれぞれ略四角形状となるように構成され、さらに、給電位置が四角形状の長辺の途中に設けられていたが、給電位置は、長辺の途中に限らず、短辺の途中に設けても良く、また、頂点の位置に設けても良い。さらに、第１と第２のループ導体部の形状は、略四角形状に限らず、楕円形状や卵形の形状としても良い。いずれの場合も、同じ仮想的な軸ＡＸの周りを回る第１と第２のループ導体部を有する折り返し多重ループ導体部をアンテナとして用いることによって、アンテナの小型化を図ることができる。
【００８１】
Ｅ２．変形例２：
上述の各実施例においては、第１と第２のループ導体部を構成する線状線路は、直線状の辺で構成されているが、線状線路が蛇行して、軸ＡＸの周りを回るように構成してもよい。図１２は、上述の第３実施例の線状線路を蛇行させた変形例を示す平面図である。このように、線状線路を蛇行させることによって、アンテナ自体の大きさに対する、ループ導体部の線路の長さを長くすることができる。よって、アンテナの小型化を図ることができる。
【００８２】
Ｅ３．変形例３：
上述の各実施例の無線通信モジュール５０（図２）では、アンテナと信号処理モジュール６０とが、部品実装用基板８００の同じ面に配置されているが、アンテナを信号処理モジュール６０と逆の面に配置する構成としても良い。こうすれば、アンテナと信号処理モジュール６０との間の電磁相互作用を抑制することができる。また、信号処理モジュール６０の全てを１つの部品実装用基板８００上に構築する必要はなく、複数の部品実装用基板に分割して構築しても良い。さらに、アンテナを、部品実装用基板８００の代わりに、通信機器の筐体に固定しても良い。こうすれば、無線通信モジュール５０は、通信機器の形と大きさに柔軟に対応することができる。さらに、アンテナ専用の誘電体基板を用いる代わりに、部品実装用基板８００の表面に第１と第２のループ導体部を形成しても良い。こうすれば、無線通信モジュール５０を容易に製造することができる。いずれの場合も、通信機器の使用の際に安定な動作が可能であれば良い。
【００８３】
Ｅ４．変形例４：
上述の各実施例では、第１と第２のループ導体部が、同じ誘電体基板に形成されていたが、それぞれ別の誘電体基板に形成する構成としても良い。例えば、誘電体基板を２枚準備し、１枚に第１のループ導体部を形成し、他の１枚に第２のループ導体部を形成し、これら２枚の誘電体基板を平行に並べるとともに、第１と第２のループ導体部の第１の端部を接続部を用いて接続する構成としても良い。この場合も、２枚の誘電体基板を近づけて配置すれば、アンテナの小型化を図ることができる。なお、上述の各実施例では、第１と第２のループ導体部が完全に平行であったが、多少傾いていてもほぼ平行であれば、お互いの電流分布の腹の位置を近づけることができるので、お互いの電流による電波の放射を強め合うことができる。但し、平行からのずれは、２０度以内とすることが好ましく、１０度以内とすることが特に好ましい。
【００８４】
Ｅ５．変形例５：
上述の各実施例において、アンテナと信号処理モジュールとの間に、インピーダンス整合回路を設けても良い。インピーダンス整合回路を用いてアンテナと信号処理モジュールとの間のインピーダンスの整合をとることによって、さらに、反射係数を小さくし、アンテナが対応する周波数帯域を広くすることができる。
【００８５】
Ｅ６．変形例６：
上述の各実施例では、第１と第２のループ導体部を、誘電体基板の表面に形成していたが、誘電体基板の内部に形成する構成としてもよい。こうすることによって、これらのループ導体部が周囲に配置された部品等と電気的に接触することを容易に抑制することができる。また、誘電体基板を用いる代わりに、これらのループ導体部を、絶縁体被服で覆われた線状線路、例えば、エナメル線やポリウレタン線を加工して形成しても良い。
【００８６】
Ｅ７．変形例７：
第１と第２のループ導体部の線路の長さは、アンテナの小型化の観点においては、ほぼ同じ長さに設定することが好ましい。すなわち、それぞれの長さを同じ目標値（例えば、同じ値Ｍから算出される値Ｍ・λ／４）の±４０％以内の値に設定することが好ましく、±３０％以内の値に設定することが特に好ましく、±２０％以内の値に設定することが最も好ましい。こうすることによって、一方のループ導体部が極端に大きくならないので、アンテナの大きさが大きくなることを抑制することができる。上述の各実施例においては、第１と第２のループ導体部の線路の長さは、ほぼ同じとなるように設定されているので、アンテナの小型化を図ることができる。ところで、アンテナの反射係数などの特性向上の観点においては、第１と第２のループ導体部がほぼ同じ長さを有している必要はなく、電流の大きさが大きく、かつ、軸ＡＸの方向からみた電流の方向が逆向きとなるような線路が互いに近い位置になければよい。こうすることによって、第１と第２のループ導体部同士の干渉を低減することができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】無線通信モジュールの構成を示すブロック図。
【図２】無線通信モジュールの概略構成図。
【図３】アンテナ１００の概略構成図。
【図４】第１と第２のループ導体部１０Ｌ、２０Ｌの概要を示す平面図。
【図５】第１実施例のアンテナ１００の反射係数と周波数の関係を示すグラフ。
【図６】アンテナの線路上の電流分布と、周波数との関係を説明する説明図。
【図７】アンテナの線路上の電流分布を説明する説明図。
【図８】第２実施例のアンテナ１１０を説明する説明図。
【図９】第２実施例のアンテナ１１０の反射係数と周波数との関係を示すグラフ。
【図１０】第３実施例のアンテナ１２０を説明する説明図。
【図１１】第４実施例のアンテナ１３０を説明する説明図。
【図１２】線状線路を蛇行させた場合の例を示す平面図。
【符号の説明】
１００〜１３０…アンテナ
１００ｃ〜１３０ｃ…接続部
１０Ｌ〜１３Ｌ…第１のループ導体部
２０Ｌ〜２３Ｌ…第２のループ導体部
１０ｃａ〜１３ｃａ…第１の端部
１０ｃｂ〜１３ｃｂ…第２の端部
２０ｃａ〜２３ｃａ…第１の端部
２０ｃｂ〜２３ｃｂ…第２の端部
８００…部品実装用基板
８１０…脚部
５００ａ、５００ｂ…給電ライン
９００〜９３０…誘電体基板
５０…無線通信モジュール
５２…ベースバンドＩＣ
５４…無線周波数（ＲＦ）ＩＣ
５６…ローノイズアンプ
５８…パワーアンプ
６０…信号処理モジュール
６４…バンドパスフィルタ
６６…ローパスフィルタ
７２…スイッチ
ＡＸ…仮想的な軸
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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