(57)【要約】【課題】利用者のニーズに応じて個人別に最適かつ効果的な運動を行うためのテーラーメイド運動プログラムを作成し、その実行に当たって的確なアドバイスを行う。【解決手段】利用者に問診票、質問票で身体情報、食事情報、生活情報、ニーズ情報などを質問（手順１、３）し、さらに体力テスト（手順２、４）を行って、利用者のニーズに沿って個別に身体状況、食事状況、生活状況に適合した持久力トレーニングおよび筋力トレーニングの２種類を含む健康増進プログラムを作成（手順６）する。利用者は健康増進プログラムを実行（手順７）し、そのときの活動量を都度センターに報告する。センターはこの活動量を解析、判定（手順９）し、その結果に応じてアドバイス（手順１０）を行う。また、判定結果に応じて改善プログラムを作成（手順１１）し、同様のサイクルを繰り返す。【選択図】　　　　図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
利用者の身体情報およびニーズ情報を取得するステップと、取得した利用者の前記身体情報および前記ニーズ情報を所定のクラスに分類するステップと、前記クラスに分類した利用者の前記身体情報および前記ニーズ情報に適合する持久力トレーニングおよび筋力トレーニングの２種類を含むトレーニングメニューを設定するステップを有することを特徴とする健康増進プログラムの作成方法。
【請求項２】
前記利用者の食事情報を取得するステップを有することを特徴とする請求項１に記載の健康増進プログラムの作成方法。
【請求項３】
前記利用者の精神的、心理的情報を取得するステップを有することを特徴とする請求項１または２に記載の健康増進プログラムの作成方法。
【請求項４】
前記持久力トレーニングおよび前記筋力トレーニングの２種類を含む前記トレーニングメニューを、トレーニング施設および家庭で行うメニューに分類して設定するステップを有することを特徴とする請求項１から３のいずれかに記載の健康増進プログラムの作成方法。
【請求項５】
前記利用者のニーズが寝たきり予防のトレーニングであり、トレーニングメニューに大腰筋および大腿伸筋の少なくとも一方を強化するメニューを含むことを特徴とする請求項１から４のいずれかに記載の健康増進プログラムの作成方法。
【請求項６】
請求項１から５のいずれかで作成された健康増進プログラムを所定期間実行した後、改善プログラムを作成するステップを有することを特徴とする健康増進プログラムの作成方法。
【請求項７】
利用者の身体情報およびニーズ情報を基に作成された持久力トレーニングおよび筋力トレーニングの２種類を含むトレーニングメニューを具備した健康増進プログラムを実行するステップと、前記健康増進プログラムの実行した活動量を解析し、前記トレーニングメニューを実行するためのアドバイスをするステップを有することを特徴とする健康増進プログラムの実行方法。
【請求項８】
健康増進プログラムを実行した活動量を実行の都度送信し、送信された活動量を解析してアドバイスをすることを特徴とする請求項７に記載の健康増進プログラムの実行方法。
【請求項９】
第１の期間に第１の健康増進プログラムの実行とアドバイスを繰り返し、第１の期間終了後に、第１の健康増進プログラムを送信された活動量を考慮して第２の健康増進プログラムを作成し、第２の期間に前記第２の健康増進プログラムを実行することを特徴とする請求項８に記載の健康増進プログラムの実行方法。
【請求項１０】
第２の期間に第２の健康増進プログラムを実行した活動量を実行の都度送信し、送信された活動量を解析してアドバイスをすることを特徴とする請求項９に記載の健康増進プログラムの実行方法。
【請求項１１】
健康増進プログラムが、利用者の食事情報も利用して作成されたトレーニングメニューを含むことを特徴とする請求項７から１０のいずれかに記載の健康増進プログラムの実行方法。
【請求項１２】
健康増進プログラムが、利用者の精神的、心理的情報も利用して作成されたトレーニングメニューを含むことを特徴とする請求項７から１１のいずれかに記載の健康増進プログラムの実行方法。
【請求項１３】
健康増進プログラムが、持久力トレーニングおよび筋力トレーニングの２種類を含むトレーニングメニューをトレーニング施設および家庭で行うメニューに分類して設定されたトレーニングメニューを含むことを特徴とする請求項７から１２のいずれかに記載の健康増進プログラムの実行方法。
【請求項１４】
健康増進プログラムが寝たきり予防の健康増進プログラムであり、トレーニングメニューに大腰筋および大腿伸筋の少なくとも一方を強化するメニューを含むことを特徴とする請求項７から１３のいずれかに記載の健康増進プログラムの実行方法。
【請求項１５】
健康増進プログラムの作成、個人データの解析と評価および健康増進プログラムを実行するためのアドバイスを行う本部またはセンターを有し、健康増進プログラムの利用者は前記センターまたはセンターが管轄する教室と健康増進プログラムおよびその実行情報の授受を行うことを特徴とする健康増進システム。
【請求項１６】
健康増進プログラムおよびその実行情報の授受をインターネットを介して行うことを特徴とする請求項１５に記載の健康増進システム。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
本発明は、利用者のニーズに対して、各個人の健康・体力面の状況、日常生活の状況、精神的な状況などを解析して、各個人に最適かつ効果的なテーラーメイド運動プログラムを作成する健康増進プログラムの作成方法およびそのプログラムを利用した健康増進実行方法に関するものである。
【０００２】
【従来の技術】
近年、日本人の平均年齢は日増しに高くなり高齢化社会の到来が叫ばれている。このような背景から医療費の高騰や介護保険の導入など医療保険制度の見直しが行われている。一方で、いわゆる団塊の世代あるいはアクティブシニアと呼ばれる中高年者は生き甲斐や健康増進に高い意欲を見せており、多くの中高年者がスポーツジムでトレーニングをしたり、ウォーキング、あるいは市販の運動器具を購入して運動するなどして健康増進を図っている。
これらのトレーニングや運動を行う場合、スポーツジムではインストラクタの指示でトレーニングをしたり、所定の運動コースに参加して行っている。また、市販の運動器具は取扱説明書を参考に運動するのが通常である。また、健康雑誌やテレビの健康番組などを参考にして自己流で各種の運動を行っている。
【０００３】
【発明が解決しようとする課題】
しかし、一般にこれらのトレーニングや運動を実践する人々は、体力はもちろん、運動能力、身体状況、家庭環境、日常行動、仕事環境、運動の目的などは千差万別である。ところが、上記従来の方法は多くの人たちの平均的な状況を想定して作られたプログラムが中心であり、各個人にとっての運動効果や健康増進に対しては必ずしも十分なものではなく、かつ各人のニーズに応じたものでもない。スポーツジムでトレーナーがカウンセリングをして個人にふさわしい運動プログラムを作成する場合もあるが、その多くはスポーツジム内でのトレーニングを想定して指導するものであり、スポーツジム外で行う日常的な運動についてアドバイスするものではない。
【０００４】
本発明は、このような従来の健康増進方法における課題を解決するもので、専門家が各個人に対して個別に、最適かつ効果的な運動を行うためのテーラーメイドプログラムの提供とそれに対するアドバイスを行う健康増進プログラムの作成方法および健康増進実行方法を提供することを目的とする。
【０００５】
【課題を解決するための手段】
請求項１に記載の本発明の健康増進プログラムの作成方法は、利用者の身体情報およびニーズ情報を取得するステップと、取得した利用者の身体情報およびニーズを所定のクラスに分類するステップと、前記クラスに分類した利用者の身体情報およびニーズ情報に適合する持久力トレーニングおよび筋力トレーニングの２種類を含むトレーニングメニューを設定するステップを有することを特徴とする。
請求項２に記載の本発明は、請求項１に記載の健康増進プログラムの作成方法において、利用者の食事情報を取得するステップを有することを特徴とする。
請求項３に記載の本発明は、請求項１または２に記載の健康増進プログラムの作成方法において、利用者の精神的、心理的情報を取得するステップを有することを特徴とする。
請求項４に記載の本発明は、請求項１から３のいずれかに記載の健康増進プログラムの作成方法において、持久力トレーニングおよび筋力トレーニングの２種類を含むトレーニングメニューをトレーニング施設および家庭で行うメニューに分類して設定するステップを有することを特徴とする。
請求項５に記載の本発明は、請求項１から４のいずれかに記載の健康増進プログラムの作成方法において、利用者のニーズが寝たきり予防のトレーニングであり、トレーニングメニューに大腰筋および大腿伸筋の少なくとも一方を強化するメニューを含むことを特徴とする。
請求項６に記載の本発明の健康増進プログラムの作成方法は、請求項１から５のいずれかの作成方法で作成された健康増進プログラムを所定期間実行した後、改善プログラムを作成するステップを有することを特徴とする。
請求項７に記載の本発明の健康増進プログラムの実行方法は、利用者の身体情報およびニーズ情報を基に作成された持久力トレーニングおよび筋力トレーニングの２種類を含むトレーニングメニューを具備した健康増進プログラムを実行するステップと、前記健康増進プログラムの実行した活動量を解析し、前記トレーニングメニューを実行するためのアドバイスをするステップを有することを特徴とする。
請求項８に記載の本発明は、請求項７に記載の健康増進プログラムの実行方法において、健康増進プログラムを実行した活動量を実行の都度送信し、送信された活動量を解析してアドバイスをすることを特徴とする。
請求項９に記載の本発明は、請求項８に記載の健康増進プログラムの実行方法において、第１の期間に第１の健康増進プログラムの実行とアドバイスを繰り返し、第１の期間終了後に、第１の健康増進プログラムを送信された活動量を考慮して第２の健康増進プログラムを作成し、第２の期間に前記第２の健康増進プログラムを実行することを特徴とする。
請求項１０に記載の本発明は、請求項９に記載の健康増進プログラムの実行方法において、第２の期間に第２の健康増進プログラムを実行した活動量を実行の都度送信し、送信された活動量を解析してアドバイスをすることを特徴とする。
請求項１１に記載の本発明は、請求項７から１０のいずれかに記載の健康増進プログラムの実行方法において、健康増進プログラムが、利用者の食事情報も利用して作成されたトレーニングメニューを含むことを特徴とする。
請求項１２に記載の本発明は、請求項７から１１のいずれかに記載の健康増進プログラムの実行方法において、健康増進プログラムが、利用者の精神的、心理的情報も利用して作成されたトレーニングメニューを含むことを特徴とする。
請求項１３に記載の本発明は、請求項７から１２のいずれかに記載の健康増進プログラムの実行方法において、健康増進プログラムが、持久力トレーニングおよび筋力トレーニングの２種類を含むトレーニングメニューをトレーニング施設および家庭で行うメニューに分類して設定されたトレーニングメニューを含むことを特徴とする。
請求項１４に記載の本発明は、請求項７から１３のいずれかに記載の健康増進プログラムの実行方法において、健康増進プログラムが寝たきり予防の健康増進プログラムであり、トレーニングメニューに大腰筋および大腿伸筋の少なくとも一方を強化するメニューを含むことを特徴とする。
請求項１５に記載の本発明の健康増進システムは、健康増進プログラムの作成、個人データの解析と評価および健康増進プログラムを実行するためのアドバイスを行う本部またはセンターを有し、健康増進プログラムの利用者は前記センターまたはセンターが管轄する教室と健康増進プログラムおよびその実行情報の授受を行うことを特徴とする。
請求項１６に記載の本発明は、請求項１５に記載の健康増進システムにおいて、健康増進プログラムおよびその実行情報の授受をインターネットを介して行うことを特徴とする。
【０００６】
【発明の実施の形態】
本発明の第１の実施の形態による健康増進プログラムの作成方法は、利用者の身体情報およびニーズ情報を取得するステップと、取得した利用者の身体情報およびニーズを所定のクラスに分類するステップと、前記クラスに分類した利用者の身体情報およびニーズ情報に適合する持久力トレーニングおよび筋力トレーニングの２種類を含むトレーニングメニューを設定するステップを有しているので、利用者の各個人に対して、利用者のニーズに即して身体状況を考慮した安全で最適かつ効果的な運動を行うためのテーラーメイドの健康増進プログラムを提供することができる。
【０００７】
本発明の第２の実施の形態は、第１の実施の形態による健康増進プログラムの作成方法において、さらに利用者の食事情報も利用して健康増進プログラムを作成するので、利用者のニーズに即して身体状況に加え、栄養状況も加味したテーラーメイドの健康増進プログラムを提供することができる。
【０００８】
本発明の第３の実施の形態は、第１または第２の実施の形態による健康増進プログラムの作成方法において、さらに利用者の精神的、心理的情報も利用して健康増進プログラムを作成するので、利用者のニーズに即して身体状況、栄養状況に加え精神的、心理的状況も加味したテーラーメイドの健康増進プログラムを提供することができる。
【０００９】
本発明の第４の実施の形態は、第１から第３の実施の形態による健康増進プログラムの作成方法において、持久力トレーニングおよび筋力トレーニングの２種類を含むトレーニングメニューをトレーニング施設および家庭で行うメニューに分類して設定するので、トレーニングをトレーニング施設および家庭で分けて実行することができる。
【００１０】
本発明の第５の実施の形態は、第１から第４の実施の形態による健康増進プログラムの作成方法において、利用者のニーズが寝たきり予防のトレーニングであり、トレーニングメニューに大腰筋および大腿伸筋の少なくとも一方を強化するメニューを含むので、加齢とともに衰える大腰筋および大腿伸筋を強化することができ、高齢時の歩行能力の低下を防止することができる。
【００１１】
本発明の第６の実施の形態による健康増進プログラムの作成方法は、第１から第５の実施の形態による作成方法で作成された健康増進プログラムを所定期間実行した後改善プログラムを作成するもので、健康増進プログラムによる運動効果の進度に合わせて的確に健康増進プログラムを改善することができる。
【００１２】
本発明の第７の実施の形態による健康増進プログラムの実行方法は、利用者の身体情報およびニーズ情報を基に作成された持久力トレーニングおよび筋力トレーニングの２種類を含むトレーニングメニューを具備した健康増進プログラムを実行するステップと、前記健康増進プログラムの実行した活動量を解析し、前記トレーニングメニューを実行するためのアドバイスをするステップを有するので、利用者は、自己のニーズに即して身体状況を考慮した安全で最適かつ効果的な運動を行い、そのときの活動量に応じて健康増進プログラムを実行する際の適切なアドバイスを受けることができる。したがって、健康増進のためにきめ細かい指導を受けることができる。
【００１３】
本発明の第８の実施の形態は、第７の実施の形態による健康増進プログラムの実行方法において、健康増進プログラムを実行した活動量を実行の都度送信し、送信された活動量を解析してアドバイスをするので、利用者は、自己のニーズに即して身体状況を考慮した安全で最適かつ効果的な運動を行い、そのときの活動量に応じて都度健康増進プログラムを実行する際の適切なアドバイスを受けることができる。したがって、健康増進のためにさらにきめ細かい指導を受けることができる。
【００１４】
本発明の第９の実施の形態は、第８の実施の形態による健康増進プログラムの実行方法において、第１の期間に第１の健康増進プログラムの実行とアドバイスを繰り返し、第１の期間終了後に、第１の健康増進プログラムを送信された活動量を考慮して第２の健康増進プログラムを作成し、第２の期間に前記第２の健康増進プログラムを実行するものである。したがって、利用者は健康増進の進度に合わせて的確な健康増進プログラムを実行することができる。
【００１５】
本発明の第１０の実施の形態は、第９の実施の形態による健康増進プログラムの実行方法において、第２の期間に第２の健康増進プログラムを実行した活動量を実行の都度送信し、送信された活動量を解析してアドバイスをするものである。したがって、利用者は第２の健康増進プログラムの実行時においてもそのときの活動量に応じて都度適切なアドバイスを受けることができる。
【００１６】
本発明の第１１の実施の形態は、第７から１０のいずれかの実施の形態による健康増進プログラムの実行方法において、健康増進プログラムが、利用者の食事情報も利用して作成されたトレーニングメニューを含むので、利用者のニーズおよび身体状況に加え、栄養状況も加味した健康増進プログラムを実行しつつ、その活動量に応じて健康増進プログラムを実行する際の適切なアドバイスを受けることができる。
【００１７】
本発明の第１２の実施の形態は、第７から１１のいずれかの実施の形態による健康増進プログラムの実行方法において、健康増進プログラムが、利用者の精神的、心理的情報も利用して作成されたトレーニングメニューを含むので、利用者のニーズおよび身体状況に加え、精神的、心理的状況も加味した健康増進プログラムを実行しつつ、その活動量に応じて健康増進プログラムを実行する際の適切なアドバイスを受けることができる。
【００１８】
本発明の第１３の実施の形態は、第７から１２のいずれかの実施の形態による健康増進プログラムの実行方法において、健康増進プログラムが、持久力トレーニングおよび筋力トレーニングの２種類を含むトレーニングメニューをトレーニング施設および家庭で行うメニューに分類して設定されたトレーニングメニューを含むものである。したがって、トレーニング施設および家庭で行うそれぞれのトレーニング別にその活動量に応じて適切なアドバイスを受けることができる。
【００１９】
本発明の第１４の実施の形態は、第７から１３のいずれかの実施の形態による健康増進プログラムの実行方法において、健康増進プログラムが寝たきり予防の健康増進プログラムであり、トレーニングメニューに大腰筋および大腿伸筋の少なくとも一方を強化するメニューを含むものである。したがって、加齢とともに衰える大腰筋および大腿伸筋を的確なアドバイスを受けながら強化することができるので、高齢時の歩行能力の低下を防止することができる。
【００２０】
本発明の第１５の実施の形態による健康増進システムは、健康増進プログラムの作成、個人データの解析と評価および健康増進プログラムを実行するためのアドバイスを行う本部またはセンターを有し、健康増進プログラムの利用者は前記センターまたはセンターが管轄する教室と健康増進プログラムおよびその実行情報の授受を行うものである。したがって、利用者は最寄りの教室や自宅にいながら、安全で最適かつ効果的な運動を行うためのテーラーメイドの健康増進プログラムの提供と指導を受けることができる。
【００２１】
本発明の第１６の実施の形態は、第１５の実施の形態による健康増進システムにおいて、健康増進プログラムおよびその実行情報の授受をインターネットを介して行うので、本部や地区センターが遠隔地にあっても利用者は最寄りの教室や自宅から簡単にアクセスして的確な指導を受けることができる。
【００２２】
【実施例】
以下、本発明の実施例について、図面に基づいて説明する。
（実施例１）
本実施例による健康増進プログラムおよび健康増進実行方法の基本原理について説明する。
図１は本実施例による健康増進プログラムおよび健康増進実行方法を実行するためのフローチャートである。本実施例による健康増進アドバイスを受けるには利用者は利用申し込みをする必要があるが、その方法には２通りの方法がある。１つはインターネットを利用する方法、他の１つは所定の施設や教室から参加する方法である。
インターネットを利用する場合は、手順１でホームページを開いて提示された所定の問診票、質問票に質問事項に対する回答データを入力する。問診票、質問票は、利用者に最適なプログラムを作成するために、健康、食事、体力などの身体の基本的な情報のみならず、日常生活の状況、精神的な状況、心身の目標ややりたい運動、トレーニングの種類や方法などの個人ニーズなどを多方面からチェック、確認するための項目を有している。
【００２３】
健康面では、身長、体重、血圧、体脂肪率、疾患、既往症などの身体の基本データや最近の健康状態などの身体情報に関する設問と、食事の回数、内容、量、嗜好などの栄養状態を推定する食事情報に関する設問を設けている。体力面では、筋力と持久力を推定するための設問、最近の運動状況などの身体情報に関する設問を設けている。
日常生活の状況情報としては、日常生活をする上での基本動作や行動、生活習慣の内容とレベルなどの日常生活情報に関する設問を設けている。精神的な状況情報としては、現在または最近の気分、性格、人生観、生き甲斐などの精神的、心理的情報に関する設問を設けている。
個人ニーズ情報としては、身体、健康面やメンタルな面でなりたい状態（たとえば、１０ｋｇやせたい、寝たきりにならないようにしたい、鬱状態を脱したいなど）、すなわち、目標とする身体面、健康面や精神面での状態、腰痛などの痛みの状態、運動能力、あるいは運動する目的、運動場所、運動量、運動の好みなどの個人固有のニーズ情報に関する設問を設けている。図３に問診票、質問票の一例を示す。
【００２４】
つぎに、手順２で家庭用自転車エルゴメータによる体力チェックを行い、インターネット画面に体力の実測値を入力する。手順１および手順２で入力したデータを、インターネットなどの通信手段を通じてセンターに送信すると、センターでは手順５においてデータベース１１にデータ入力する。家庭用自転車エルゴメータがない場合は他の種類の体力チェック運動で代用したり、場合によっては省略してもよい。なお、手順２で医者、医療データを含めることが好ましい。
他方、所定の施設や教室から参加する場合は、手順３において手順１で説明したものと同様な内容の問診票、質問票に記入し、手順４でインストラクタの指示に従って施設や会場で体力テストを行う。手順３および手順４の結果データは手順５においてデータベース１１に入力される。なお、手順４で医者、医療データを含めることが好ましい。
以上の手順１から５により利用者の個人別のデータベースが構築される。なお、健康増進プログラムを利用した健康増進アドバイスを所定の施設や教室などの地域で指導するには、各個人データを居住地などの地域別に蓄積すればよい。地域で指導する場合は、地方自治体や町内会、商店会、敬老会、学校などを単位として実行できるので、指導も効率的であり、また、参加メンバー同士で協力し合ったり励まし合ったりして実施することができるので効果的でもある。
【００２５】
つぎに、手順６で各個人別に運動および日常生活プログラム（以下運動プログラムと略称する。）が作成される。
運動プログラムの作成は、各利用者の個人別データを基に作成される。この場合、健康増進、体力強化、運動能力向上などに対するスポーツ医学データやトレーニング理論データの他に、実証済みの研究成果データなどを反映させて運動プログラムを作成する。たとえば、高齢者の健康増進については、本発明者らによる茨城県大洋村との健康増進プロジェクトの研究成果を適用すると効果的である。
運動プログラムとしては、運動の種類、強度、時間、期間などを、教室やスポーツジムなどで行うトレーニング機器や設備を使用するメニューと、家庭（通勤中や外出中を含む）で行う器具を使用しないか、家庭用トレーニング機器を使用するメニューとからなる運動メニューと、運動メニューを実行する上での注意事項、指導内容が作成される。運動メニュー、特に中高年者の運動メニューとしては通常有酸素運動が好適とされているが、本発明者らの研究成果によれば、これに適度な筋肉トレーニングを加えると持久力と筋力の両方が向上して一層効果的であることが実証された。たとえば、加齢により歩行能力が低下したりいわゆる寝たきりになることがあり、これを予防するためにウォーキングなどが奨励されているが、これに大腰筋の強化トレーニングを加えると歩行能力の低下を防止することができる。ちなみに、７０歳以上の高齢者でも大腰筋の強化トレーニングにより大腰筋を太くすることは可能である。
一方、注意事項、指導内容としては、最低運動量、過度の運動の禁止、運動する時間帯や運動環境の指導、食事や嗜好品、サプリメントなど栄養面での指導などが行われる。
【００２６】
手順６におけるプログラムの作成はたとえば以下のようにして作成される。
（１）持久力トレーニングと筋力トレーニングの２種類を基本とする。
（２）プログラムを作るときの基本は、（ａ）安全性、（ｂ）体力レベル、（ｃ）個人のニーズを基に作成する。この場合、（ａ）安全性の比重が最も高く、（ｂ）体力レベル、（ｃ）個人のニーズの順に比重を考慮する。
（３）問診票、質問票の質問データを（ａ）安全性、（ｂ）体力レベル、（ｃ）個人のニーズ、（ｄ）その他に分類し、各質問に対する回答内容をクラス分けする。（ａ）安全性は、身体状況のメディカルチェック項目や日常の生活状況などを中心に、運動することに対する身体の安全度や危険度を分類する。（ｂ）体力レベルは、握力、上体起こし、長座位体前屈、開眼片足立ち、障害物歩行、６分間歩行テストなどの体力テスト結果をランク分けする。（ｃ）個人のニーズは運動する目的、たとえば、寝たきり予防、息切れ防止、腰痛予防、ダイエット、スポーツ種目に対する運動能力強化などを目的別に分類する。
これらの分類、ランク分けの判定基準をあらかじめパーソナルコンピュータ（以下パソコンと略称する。）に蓄積させておき、問診票、質問票の回答データを入力したときその判定基準に従って分類する。
【００２７】
手順６におけるプログラム作成ステップを図２に示す。
入力されたデータは、データベースに一旦登録される。登録されたデータは、分類テーブルを用いて分類され、分類されたデータは登録される。この登録されたデータから、まず危険因子データが抽出される。抽出された危険因子データを元に危険度が算出され、算出された危険度を元に危険度を判定する。危険と判定された場合にはプログラムの作成は中止される。安全と判定された場合には、体力レベル項目データが抽出され、抽出した体力レベル項目データは判定基準テーブルによってランクが算出される。また登録されたデータからニーズ項目データが抽出され、ニーズ別ランクテーブルを元にプログラムが作成される。
【００２８】
（４）持久力トレーニングの評価方法は以下のように行う。
（ａ）エアロバイクを使用する場合の評価法
イ　メディカルチェック用の質問に対する回答をパソコンのタッチパネルで入力し、危険因子が３個以上ある場合と２個以内の場合に分類する。
ロ　危険因子が２個以内の場合には、質問紙による体力レベルの調査に入る。
ハ　質問紙の回答により、あらかじめ決定した体力レベルでその人の持久的能力の検査を行う。この方法は事前に質問紙で体力レベルを予想するため危険性が低く、自治体等で一般的に使用することができる。
ニ　運動中に疲労性の物質といわれる乳酸の濃度が２ｍＭｏｌ以上になると出るとされる換気性作業閾値（ＶＴ）を測定する。
ホ　トレーニング負荷の決定
質問紙の体力レベルで低、中であった人および７０歳以上の人は、それぞれ個人の８０％ＶＴレベル（ＶＴが出たときのエアロバイクの負荷の８０％を意味する）で、高体力レベルの人は９０％ＶＴレベルで行う。
ヘ　トレーニングの量は、原則週５日とし、トレーニング開始１週間目は実施する運動時間を１５分とする。２週目からの２週間は３０分とし、４週目から４５分とする。
ト　トレーニング結果をパソコンに記録し、１ヵ月毎にその記録を参加者にフィードバッグする。
チ　トレーニング開始後、最初の３ヵ月で評価を行い、トレーニング負荷を調整する。その後は６ヵ月毎に評価を行い、負荷を調整する。
【００２９】
（ｂ）体力テストを行う場合の評価法
イ　エアロバイクを使用する場合と同様にメディカルチェックを行う。
ロ　持久系と筋力系の能力を評価するための体力テストを行う。参加者には体力年齢という形でフィードバッグする。
ハ　持久的トレーニング
基本はウォーキングで、参加者は歩数計を着け、まず１週間の歩行数の平均を明らかにする。それを基に１日あたり現状より２０００歩をプラスにするように指示する。この状態が３ヶ月間維持できれば１万歩を目標にする。この場合、継続の支援策として記録用カレンダーを配布し、毎日体重と歩数を記録させる。
ニ　歩数と体重の記録をパソコンに記録し、１ヵ月毎にその記録が参加者にフィードバッグされる。
ホ　トレーニング開始後、最初の３ヵ月で評価を行い、トレーニング負荷を調整する。その後は６ヵ月毎に評価を行い、負荷を調整する。
【００３０】
（５）筋力トレーニングの評価方法は以下のように行う。
イ　筋肉量の評価は，ＭＲＩの結果と相関関係が認められたインピーダンスを用いた筋肉量測定装置を用いて行う。
ロ　質問紙による体力レベルで、プログラムは上肢と下肢の筋トレで構成し、実施数は１：２の比率とする。これは本発明者らの研究によると下肢の筋肉量の減少率が上肢に比べて２倍であることによる。
ハ　家庭用の筋力トレーニングは、全員が当初体重を負荷として実施する。
ニ　１つの運動は１０回を１セットする。セット数の決め方は、質問紙による体力レベルテストで、低の人が１セット，中以上の人が２セットとする。
ホ　３ヵ月毎に筋肉量の評価を行い、効果があった人はチューブを用いた筋トレを実施する。
【００３１】
（６）精神面と個人のニーズの評価方法は以下のように行う。
イ　筋肉量の評価の時に、生きがいとの関連で精神面の調査を行い、生活面へのアドバイス（例：外出を増やしましょう、サークルに加入しましょう、ボランティアに参加しましょうなど）を実施する。
ロ　やせたい、肩こりの解消、腰や膝の痛みの解消、スポーツがしたいなど個人のニーズを達成するためのメニュー内容を盛り込む。たとえば、膝が痛い場合は、膝をあまり使わずに膝の周りの筋肉を鍛えるメニューを入れ込む。
こうして、手順６で作成された運動プログラムは各利用者へインターネットや郵送など適宜な方法で提供される。各利用者はその運動プログラムに従い、手順７で運動を実行する。利用者は、運動中や運動後の身体状況を逐次チェック、確認し、手順７でセンターに活動量を報告する。活動量の測定は、運動時に歩数計や脈拍計などを装着しておけば運動量や消費カロリー、最大脈拍値などが自動的に記録されるので、そのデータをインターネットなどで送信すればよい。歩数計や脈拍計は市販のものでもよいが、インターネットに接続して自動的に送信できるようにすれば一層効果的である。なお、送信するデータとしては、運動量や消費カロリー、最大脈拍値以外に運動前後の血圧や体重なども送信することが好ましい。データ送信は、運動実施の都度行うようにすれば、利用者の運動プログラム実行の効果測定を一層正確に行うことができる。また送信するデータに、医療データ、身体データ、食事データ、精神的又は心理的データを含むことが好ましい。
センターでは、手順８で送信されてきたデータを基に、手順９で運動プログラムの効果を判定し、手順１０で利用者に都度こまめにアドバイスをする。利用者はこのアドバイスを基にさらに運動を継続する。以下手順７から手順１０が繰り返される。
【００３２】
手順７から手順１０の繰り返しが１週間とか１ヶ月など所定の期間繰り返されると、センターで図４に示すような効果表が作成される。この効果表は上記所定の期間における運動プログラムによる日々あるいは小期間内における身体状況の変化が記録され、これにより運動プログラムの総合的な判定を行う。運動プログラムの総合判定が行われると、手順１１に進んで改善プログラムが新たに作成され利用者に提示される。なお、手順１１では、問診、体力テスト、医者又は医療データを考慮することが好ましい。利用者はこの改善プログラムに従って手順１２で運動を実行し、手順１３でセンターに活動量を報告する。センターでは、手順１４で改善プログラムの効果を判定し、手順１５でアドバイスをする。利用者はこのアドバイスを基にさらに運動を継続する。以下手順１２から手順１５が繰り返される。
手順１２から手順１５の繰り返しがさらに所定の期間繰り返されてこの期間における運動プログラムの効果が判定され、この期間内における所定の効果が得られた場合は第１段階のプログラムは終了し、第２段階のプログラムに進む。一方、さらに改善プログラムが必要であれば再度改善プログラムが作成され、所定の効果が得られるまで手順１２から手順１５が繰り返される。トレーニングの目標や内容によって異なるが、中高年者の健康増進プログラムでは、通常、１段階を３ヶ月程度で終了するようにプログラムを作成すればトレーニングを継続する意欲がわきやすいので好適である。
【００３３】
（実施例２）
つぎに、本健康増進プログラムが歩行能力を向上させて寝たきりを予防する寝たきり予防トレーニングに応用した実施例について説明する。
寝たきりの主要因として転倒による骨折が知られている。転倒により骨折しても若い人は回復力が早く寝たきりになることは少ないが、中高年者は加齢により筋肉量が低下し筋力が低下するため寝たきりになることが少なくない。従来、歩行能力の低下は膝下の筋肉量の低下が主因とされていたが、本発明者らは、加齢により筋肉量が低下するのは膝下の筋肉よりも股関節にある大腰筋と大腿伸筋で著しいこと、そしてこれらの大腰筋と大腿伸筋の低下が歩行能力を大幅に低下させることを実証した。
そこで、寝たきり予防プログラムにおいては、図１の手順４における体力テスト時に、ＭＲＩによる股関節および下肢の筋肉（大腰筋、大腿伸筋、大腿屈筋）の筋肉量の測定と、筋力計測器による下肢の筋力の測定を行う。また、大腰筋および大腿伸筋との関連性が確認されているフィールドテストにより歩行能力を計測する。これらの測定データは手順３における問診票、質問票のデータとともに手順５でデータ入力され、データベース１１に個人データとして蓄積される。
【００３４】
手順６におけるプログラムの作成では、大腰筋および大腿伸筋を強化するメニューが組み入れられ、たとえば下記のメニューからプログラムを作成する。
１　持久力向上メニュー
（１）ストレッチング
（２）ステップ運動
（３）水中歩行
（４）ウォーキング
２　筋力向上メニュー
（１）ストレッチング（運動の開始時と終了時）
（２）インナーサイ（ももの内側の筋肉強化）
（３）チェストプレス（胸の筋肉強化）
（４）ローイング（背中の筋肉強化）
（５）スクワット（ももの前側の筋肉強化）
（６）トランクカール（腹部上方の筋肉強化）
（７）バックエクステンション（腰の筋肉強化）
（８）ＡＢシットアップ（腹部下方の筋肉強化）
【００３５】
上記メニューの中でステップ運動、インナーサイおよびＡＢシットアップが大腰筋および大腿伸筋を強化するメニューである。これらのメニューを各個人のデータを基に適宜組み合わせて各個人用の運動プログラムを作成する。プログラムの一例を図５に示す。
利用者はこの運動プログラムに従って、トレーニングジムおよび家庭で運動を実行する（手順７）。以後の実行方法等は図１で説明した手順８から手順１５と同一であるので説明を省略する。
本実施例による運動プログラムを中高年者１００名に、週２日、１回約１時間で１年から１年半実施した結果、大腰筋および大腿伸筋の筋肉量および筋力が増大したことが確認され、併せて歩行時における歩幅の増大や歩行速度の増大が認められた。
【００３６】
（実施例３）
図６は本実施例による健康増進プログラムおよび健康増進プログラムの実行方法をネットワークを利用して実行する健康増進システムのブロック図である。本部５１はシステムやプログラムの開発提供、個人データの解析と評価、システム全体の運営管理を行うとともに、具体的な健康増進プログラムおよびアドバイス内容を作成し、地区センター５２、５３に配信する。本部５１は全国に１カ所、または都道府県単位とか北海道、東北・・・の地方単位など広い地域を管轄する単位で設置される。地区センター５２、５３は、本部５１が管轄する地域を細分化した地域、たとえば、本部５１が都道府県単位であれば地区センター５２、５３は市町村単位に設置される。本部５１と地区センター５２、５３とはＬＡＮで双方向結合されており、地区センター５２、５３から本部５１にデータを送信したり、質疑応答することができる。
【００３７】
各地区センター５２、５３の傘下には地域住民の地域に密着した教室５４、５５、５６、５７が設けられ、地域住民である個人７１から８０はそれぞれ最寄りの教室５４、５５、５６、５７に参加する。各教室にはトレーニング機器などの設備とインストラクタが配置されており、各個人７１から８０は各教室でインストラクタの指導でトレーニング機器を使用しながら本実施例による健康増進プログラムに沿った運動メニューを実行することができる。最寄りの場所に教室がない個人６１、６２、６３、６４はインターネットにより地区センター５２、５３にアクセスすることにより参加することができる。
教室５４、５５、５６、５７に参加した個人７１から８０は、図１における手順３で問診票・質問票に記入し、手順４で体力テストを受ける。問診票・質問票の回答および体力テストの結果は各教室５４、５５、５６、５７で手順５によりデータ入力され、データベース１１に蓄積される。このときのデータは地区センター５２、５３および本部５１にも送信され、それぞれのデータベースに蓄積される。
教室５４、５５、５６、５７に参加できない個人６１から６４は、インターネットにより地区センター５２、５３にアクセスし、図１における手順１で問診票・質問票に記入し、手順２で自宅などにあるエルゴメータで体力チェックをしてその結果を地区センター５２、５３に送信する。エルゴメータがない場合は、手順１の問診票・質問票の体力チェック項目で代用してもよい。地区センター５３、５４では問診票・質問票の回答および体力チェックの結果を手順５でデータ入力し、データベース１１に蓄積するとともに本部５１に送信する。
【００３８】
本部５１では、入力された各個人６１から６４、７１から８０のデータを基に手順６で各個人向けの運動プログラムを作成し、地区センター５２、５３に送信する。地区センター５２、５３はこの各個人用プログラムを該当する教室５４から５７に送信し、各教室５４から５７で各個人に当該プログラムを基に運動を指導する。教室５４から５７を介していない個人６１から６４に対しては、地区センター５２、５３から各個人６１から６４に対して運動プログラムをインターネットを介して送信する。なお、地区センター５２、５３にプログラムを作成することができる専門家が配置されている場合は、地区センター５２、５３で運動プログラムを作成してもよい。
【００３９】
各個人６１から６４、７１から８０は専用の運動プログラムに従って手順７で運動を行い、手順８で日々の活動量を都度報告する。報告の仕方は実施例１で説明したとおりである。活動量の報告は教室参加者である個人７１から８０は教室５４から５７に行い、教室５４から５７はそれを地区センター５２、５３に送信する。インターネット参加者である個人６１から６４は地区センター５２、５３に直接行う。地区センター５２、５３は各個人６１から６４、７１から８０の活動量報告を本部５１に送信し、本部５１では手順９で活動結果を判定して必要であれば手順１０でアドバイスを作成し、地区センター５２、５３へ送信する。地区センター５２、５３は各個人用プログラムの場合と同様に該当する教室５４から５７に送信し、各教室５４から５７で各個人にアドバイスを伝える。教室５４から５７を介していない個人６１から６４に対してはインターネットを介してアドバイスを送信する。なお、この場合も地区センター５２、５３にアドバイスをできる専門家が配置されている場合は、地区センター５２、５３でアドバイスを作成してもよい。手順１１から手順１５についても全く同様にして行われる。
【００４０】
以上詳細に説明した本実施例による健康増進プログラムおよび健康増進実行方法は、上記実施例のように寝たきり予防プログラムなど健康度の低い人はもちろん、息切れ防止プログラム、腰痛・膝痛予防プログラムなどの中高年者向けの健康増進プログラム、減量・ダイエットプログラム、スポーツ能力向上プログラムなど老若男女すべてに対して種々の健康増進、体力増強のための運動プログラムに適用することができる。
【００４１】
【発明の効果】
以上のように本発明による健康増進プログラムおよび健康増進実行方法は、寝たきり予防、息切れ防止、腰痛・膝痛予防など中高年者向けの健康増進プログラム、減量・ダイエット、スポーツ能力向上などの各個人のニーズに対して、各個人の健康・体力面の状況、日常生活の状況、精神的な状況などを考慮して、専門家が各個人に対して個別に、専用の最適かつ効果的なテーラーメイド運動プログラムおよびアドバイスを長期にわたって提供することができる。したがって、参加者は専門家の的確な指導のもとに安心して運動やトレーニングをすることができる。
【図面の簡単な説明】
【図１】本発明の一実施例による健康増進プログラムおよび健康増進実行方法を実行するためのフローチャート
【図２】本実施例によるプログラム作成手順を示すフローチャート
【図３】本実施例による健康増進プログラムの作成に使用される問診票、質問票の一例を示す概略図
【図４】本実施例による健康増進プログラムを実行したときの効果を示す効果表の一例を示す概略図
【図５】本実施例による健康増進プログラムの各個人用の運動プログラムの一例を示す概略図
【図６】本実施例による健康増進プログラムおよび健康増進実行方法をネットワークを利用して実行するシステムのブロック図
【符号の説明】
１１　データベース
５１　本部
５２、５３　地区センター
５４、５５、５６、５７　教室
６１、６２、６３、６４　個人
７１、７２、７３、７４、７５、７６、７７、７８、７９、８０　個人
【図１】
2004054591.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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