(57)【要約】【課題】予め定められた上りタイムスロット数あるいは下りタイムスロット数の範囲を超えて、高速化を図ることが可能な無線装置を提供する。【解決手段】移動局ＰＳ１の制御部１０２は無線部１０１を制御して、基地局ＣＳとの間でＴＤＭＡ方式の通信に行うにあたり、通常の通信時には、上り回線と下り回線が互いに同じ数のタイムスロットを使用する対称通信を行う。そして、制御部１０２は必要に応じて、本来の上り回線用のタイムスロットに加えて、下り回線用のタイムスロットのタイミングで送信を行うように、無線部１０１を制御し、これらの送信された複数のタイムスロットを基地局ＣＳが受信するといった、上り回線と下り回線で使用するタイムスロット数が異なる非対称通信を行うようにしたものである。【選択図】　　図１
2004120237.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
通信相手となる無線機との間で、時間的に送受信のタイミングを切り換えて無線通信する方式の無線装置において、
前記方式により無線機と無線通信する無線通信手段と、
送信用のタイミングと受信用のタイミングとで送信を行うように前記無線通信手段を制御する制御手段とを具備することを特徴とする無線装置。
【請求項２】
前記制御手段は、前記送信用のタイミングとして自己に割り当てられた送信タイミングを用いるとともに、前記受信用のタイミングとして前記無線機に割り当てられた送信タイミングを用いて送信を行うように前記無線通信手段を制御することを特徴とする請求項１に記載の無線装置。
【請求項３】
前記制御手段は、前記送信用のタイミングで送信するとともに前記受信用のタイミングで受信するように前記無線通信手段を制御する第１の制御と、前記送信用のタイミングと前記受信用のタイミングとで送信を行うように前記無線通信手段を制御する第２の制御とを、選択的に実施することを特徴とする請求項１に記載の無線装置。
【請求項４】
前記制御手段は、前記第２の制御において、前記送信用のタイミングとして自己に割り当てられた送信タイミングを用いるとともに、前記受信用のタイミングとして前記無線機に割り当てられた送信タイミングを用いて送信を行うように前記無線通信手段を制御することを特徴とする請求項３に記載の無線装置。
【請求項５】
前記無線機に送信すべきデータ量を検出するデータ量検出手段を備え、
前記制御手段は、前記データ量検出手段が検出したデータ量が予め設定した第１の閾値未満の場合に第１の制御を行い、一方、前記データ量検出手段が検出したデータ量が第１の閾値以上の場合に第２の制御を行うことを特徴とする請求項３または請求項４に記載の無線装置。
【請求項６】
前記第１の制御から前記第２の制御へ切り替わってから、前記無線機に送信したデータ量を計測する送信データ量計測手段を備え、
前記制御手段は、前記送信データ量計測手段が計測したデータ量が予め設定した第２の閾値以上となった場合に、前記第２の制御から前記第１の制御へ切り換えることを特徴とする請求項３または請求項４に記載の無線装置。
【請求項７】
前記第１の制御から前記第２の制御へ切り替わってからの経過時間を計測する送信時間計測手段を備え、
前記制御手段は、前記送信時間計測手段が計測した経過時間が予め設定した第３の閾値以上となった場合に、前記第２の制御から前記第１の制御へ切り換えることを特徴とする請求項３または請求項４に記載の無線装置。
【請求項８】
前記無線機との間に確立した通信リンクを切断すべき状況を検出する切断状況検出手段を備え、
前記制御手段は、前記切断状況検出手段が通信リンクを切断すべき状況を検出した場合に、前記第２の制御から前記第１の制御へ切り換えることを特徴とする請求項３または請求項４に記載の無線装置。
【請求項９】
通信相手となる無線機との間で、時間的に送受信のタイミングを切り換えて無線通信する方式の無線装置において、
前記方式により無線機と無線通信する無線通信手段と、
受信用のタイミングと送信用のタイミングとで受信を行うように前記無線通信手段を制御する制御手段とを具備することを特徴とする無線装置。
【請求項１０】
前記制御手段は、前記受信用のタイミングとして自己に割り当てられた受信タイミングを用いるとともに、前記送信用のタイミングとして前記無線機に割り当てられた受信タイミングを用いて受信を行うように前記無線通信手段を制御することを特徴とする請求項９に記載の無線装置。
【請求項１１】
前記制御手段は、前記受信用のタイミングで受信するとともに前記送信用のタイミングで送信するように前記無線通信手段を制御する第１の制御と、前記受信用のタイミングと前記送信用のタイミングとで受信を行うように前記無線通信手段を制御する第２の制御とを、選択的に実施することを特徴とする請求項９に記載の無線装置。
【請求項１２】
前記制御手段は、前記第２の制御において、前記受信用のタイミングとして自己に割り当てられた受信タイミングを用いるとともに、前記送信用のタイミングとして前記無線機に割り当てられた受信タイミングを用いて受信を行うように前記無線通信手段を制御することを特徴とする請求項１１に記載の無線装置。
【請求項１３】
前記無線機から受信すべきデータ量を検出するデータ量検出手段を備え、
前記制御手段は、前記データ量検出手段が検出したデータ量が予め設定した第１の閾値未満の場合に第１の制御を行い、一方、前記データ量検出手段が検出したデータ量が第１の閾値以上の場合に第２の制御を行うことを特徴とする請求項１１または請求項１２に記載の無線装置。
【請求項１４】
前記第１の制御から前記第２の制御へ切り替わってから、前記無線機から受信データ量を計測する送信データ量計測手段を備え、
前記制御手段は、前記送信データ量計測手段が計測したデータ量が予め設定した第２の閾値以上となった場合に、前記第２の制御から前記第１の制御へ切り換えることを特徴とする請求項１１または請求項１２に記載の無線装置。
【請求項１５】
前記第１の制御から前記第２の制御へ切り替わってからの経過時間を計測する送信時間計測手段を備え、
前記制御手段は、前記送信時間計測手段が計測した経過時間が予め設定した第３の閾値以上となった場合に、前記第２の制御から前記第１の制御へ切り換えることを特徴とする請求項１１または請求項１２に記載の無線装置。
【請求項１６】
前記無線機との間に確立した通信リンクを切断すべき状況を検出する切断状況検出手段を備え、
前記制御手段は、前記切断状況検出手段が通信リンクを切断すべき状況を検出した場合に、前記第２の制御から前記第１の制御へ切り換えることを特徴とする請求項１１または請求項１２に記載の無線装置。
【請求項１７】
前記無線機との間に確立した通信リンクを切断すべき状況を検出する切断状況検出手段と、
前記切断状況検出手段が前記状況を検出した際に前記第２の制御を行っている場合には、その後、前記第２の制御から前記第１の制御に切り替わった場合に、前記無線通信手段を制御して前記通信リンクを切断するための情報を前記無線機に送信する切断制御手段とを備えることを特徴とする請求項１１に記載の無線装置。
【請求項１８】
前記無線機との間に確立した通信リンクに発生する干渉を検出する干渉検出手段と、
前記干渉検出手段が前記干渉を検出した際に前記第２の制御を行っている場合には、その後、前記第２の制御から前記第１の制御に切り替わった場合に、前記無線通信手段を制御して前記干渉を回避する処理を行うための情報を前記無線機に送信する干渉回避手段とを備えることを特徴とする請求項１１に記載の無線装置。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明の属する技術分野】
この発明は、例えばＰＨＳ（Ｐｅｒｓｏｎａｌ　Ｈａｎｄｙｐｈｏｎｅ　Ｓｙｓｔｅｍ）や携帯電話システムをはじめ、ＴＤＭＡ（Ｔｉｍｅ　Ｄｉｖｉｓｉｏｎ　Ｍｕｌｔｉｐｌｅ　Ａｃｃｅｓｓ）方式のように、送受信を時間的に切り換えて無線通信を行う無線通信システムで用いられる無線装置に関する。
【０００２】
【従来の技術】
周知のように、ＴＤＭＡ方式では、図１７に示すように、移動局から基地局への上り方向の通信には上り用フレームが割り当てられ、基地局から移動局への下り方向の通信には下り用フレームが割り当てられ、各フレームはそれぞれ複数のタイムスロットからなる。
【０００３】
一般に、上り用フレームのタイムスロットと、下り用フレームのタイムスロットは、対応づけられており、基地局と移動局は対応づけられたタイムスロットを通じて送受信を行う。
【０００４】
近時、ＰＨＳや携帯電話システムなどのＴＤＭＡ方式を採用する移動無線通信システムでは、基地局が１つの移動局に対して複数の空きタイムスロットを割り当てて通信を行うことで、通信速度を高速化するようにしている。
【０００５】
複数の空きタイムスロットを割り当てる一例としては、連続する複数のタイムスロットを用いることで、複数のタイムスロットを１つのタイムスロットとして扱うことができるので、複数のタイムスロットをそれぞれ区別するための制御情報が不要である。
【０００６】
ところで近時、データ通信が一層盛んになっているが、高速化は上りタイムスロット数あるいは下りタイムスロット数の範囲でしか図ることができないという問題がある。
【０００７】
また、複数のユーザが同時に高速通信を求める状況が発生することがあり、このような場合には、上記タイムスロット数を複数のユーザで分けることになるため、連続した複数のタイムスロットを通じて高速通信を実現するには、タイムスロットの利用状況に影響され、著しく制限が生じるという問題がある。
【０００８】
【発明が解決しようとする課題】
従来の無線装置では、予め定められた上りタイムスロット数あるいは下りタイムスロット数の範囲でしか高速化を図ることができなく、また複数のユーザが同時に高速通信を実施するには、タイムスロットの利用状況に影響され、著しく制限が生じるという問題があった。
【０００９】
この発明は上記の問題を解決すべくなされたもので、予め定められた上りタイムスロット数あるいは下りタイムスロット数の範囲を超えて、高速化を図ることが可能な無線装置を提供することを目的とする。
【００１０】
またこの発明のもう１つの目的は、タイムスロットの利用状況に影響されることなく、複数のユーザが同時に高速通信を実施することが可能な無線装置を提供することを目的とする。
【００１１】
【課題を解決するための手段】
上記の目的を達成するために、請求項１に係わる本発明は、通信相手となる無線機との間で、時間的に送受信のタイミングを切り換えて無線通信する方式の無線装置において、方式により無線機と無線通信する無線通信手段と、送信用のタイミングと受信用のタイミングとで送信を行うように無線通信手段を制御する制御手段とを具備して構成するようにした。
【００１２】
上記構成の無線装置では、送信用のタイミングだけでなく、受信用のタイミングにおいても送信を行うようにしている。
したがって、上記構成の無線装置によれば、予め定められた送信用のタイミングの範囲を超えて、高速な通信を実現することができる。
【００１３】
また、請求項２に係わる本発明では、送信用のタイミングとして自己に割り当てられた送信タイミングを用いるとともに、受信用のタイミングとして無線機に割り当てられた送信タイミングを用いて送信を行うようにしている。
【００１４】
したがって、上記構成の無線装置によれば、別途、空きタイミングを使用しないで複数のタイミングで送信を行えるので、他の通信におけるタイミングの利用状況に影響されず、また他の通信に影響を及ぼすことがなく、複数の無線装置が高速通信を同時に行うことができる。
【００１５】
そして、請求項９に係わる本発明は、通信相手となる無線機との間で、時間的に送受信のタイミングを切り換えて無線通信する方式の無線装置において、方式により無線機と無線通信する無線通信手段と、受信用のタイミングと送信用のタイミングとで受信を行うように無線通信手段を制御する制御手段とを具備して構成するようにした。
【００１６】
上記構成の無線装置では、受信用のタイミングだけでなく、送信用のタイミングにおいても受信を行うようにしている。
したがって、上記構成の無線装置によれば、予め定められた受信用のタイミングの範囲を超えて、高速な通信を実現することができる。
【００１７】
また、請求項１０に係わる本発明では、受信用のタイミングとして自己に割り当てられた受信タイミングを用いるとともに、送信用のタイミングとして無線機に割り当てられた受信タイミングを用いて受信を行うようにしている。
【００１８】
したがって、上記構成の無線装置によれば、別途、空きタイミングを使用しないで複数のタイミングで受信を行えるので、他の通信におけるタイミングの利用状況に影響されず、また他の通信に影響を及ぼすことがなく、複数の無線装置が高速通信を同時に行うことができる。
【００１９】
【発明の実施の形態】
この発明に係わる無線通信システムについて説明する。ここでは、その一例として、ＰＨＳを例に挙げて説明する。
図１は、この発明の一実施形態に係わるＰＨＳの構成と、このシステムの一部を構成する基地局ＣＳと移動局ＰＳ１の構成を示すものである。なお、ＰＳ２については、ＰＳ１と同様の構成であることより、ＰＳ１についてのみ説明する。
【００２０】
移動局ＰＳ１は、基地局ＣＳと無線通信し、公衆網を介して通信相手Ｐなどと通信を行うものであって、主たる構成として、無線部１０１と、制御部１０２とを備える。
【００２１】
無線部１０１は、第二世代コードレス電話システムの標準規格ＲＣＲ　ＳＴＤ−２８に準拠した手順にしたがって、ＴＤＭＡ（Ｔｉｍｅ　Ｄｉｖｉｓｉｏｎ　Ｍｕｌｔｉｐｌｅ　Ａｃｃｅｓｓ）方式により、基地局ＣＳと無線通信するもので、その動作は制御部１０２により制御される。
【００２２】
そして、無線部１０１は、無線通信により基地局ＣＳから受信したデータを制御部２０２に出力するとともに、制御部２０２から入力されるデータを基地局ＣＳに無線送信する。
【００２３】
制御部１０２は、当該移動局ＰＳ１の各部を統括して制御するものであって、無線部１０１にて受信した信号から送受信のタイミングを検出し、これに基づいて無線部１０１を制御して、ＴＤＭＡ方式により基地局ＣＳとの無線通信制御を行うものであって、通信相手Ｐと音声通信やデータ通信を実現するものである。
【００２４】
また、制御部１０２は、新たな制御機能として、基地局ＣＳと連携し、通常の通信時には下り用として用いられるタイムスロットを通じて送信する制御機能や、これとは反対に、通常の通信時には上り用として用いられるタイムスロットを通じて受信する制御機能を備える。
【００２５】
その他、制御部１０２は、無線部１０１にて受信した情報から基地局ＣＳより送信されるデータ量を検出する機能の他に、無線部１０１の受信状態を監視して、干渉の発生状況を検出する機能や、送信したデータ通信量を計測する機能、データ通信時間を計測する機能を備える。
【００２６】
基地局ＣＳは、有線回線を通じて公衆網に接続されるもので、複数の移動局ＰＳ１、ＰＳ２…と無線通信し、これらの移動局ＰＳ１、ＰＳ２…を上記公衆網に接続可能な通信相手Ｐに接続するものである。
【００２７】
基地局ＣＳは、主たる構成として、無線部２０１と、制御部２０２と、有線通信部２０３とを備える。
無線部２０１は、上記標準規格ＲＣＲ　ＳＴＤ−２８に準拠した手順にしたがって、ＴＤＭＡ方式により、複数の移動局ＰＳ１、ＰＳ２…と無線通信するもので、その動作は制御部２０２により制御される。
【００２８】
そして、無線部２０１は、制御部２０２の制御のもとに、例えば移動局ＰＳ１と無線通信し、移動局ＰＳ１から受信したデータを、制御部２０２を通じて後述する有線通信部２０３に出力するとともに、制御部２０２を通じて有線通信部２０３から入力されるデータを移動局ＰＳ１に無線送信する。
【００２９】
制御部２０２は、当該基地局ＣＳの各部を統括して制御するものであって、例えば有線回線から供給される基準信号を元に送受信のタイミングを生成し、これに基づいて無線部２０１を制御して、ＴＤＭＡ方式による無線通信制御を行ったり、無線部２０１と有線通信部２０３との間でデータ交換を行う機能を備える。
【００３０】
また、制御部２０２は、新たな制御機能として、移動局ＰＳ１やＰＳ２と連携し、通常の通信時には上り用として用いられるタイムスロットを通じて送信する制御機能や、これとは反対に、通常の通信時には下り用として用いられるタイムスロットを通じて受信する制御機能を備える。
【００３１】
その他、制御部２０２は、無線部２０１にて受信した情報から移動局ＰＳ１より送信されるデータ量を検出する機能の他に、無線部２０１の受信状態を監視して、干渉の発生状況を検出する機能や、送信したデータ通信量を計測する機能、データ通信時間を計測する機能を備える。
【００３２】
有線通信部２０３は、公衆網に接続可能な通信相手Ｐと通信するものであって、制御部２０２の制御のもとに、例えば制御部２０２から与えられる移動局ＰＳ１から受信したデータを、公衆網を通じて上記通信相手Ｐに送信するとともに、公衆網を通じて入力される上記通信相手Ｐからのデータを制御部２０２に出力する。
【００３３】
次に、上記構成の無線通信システムにおける、基地局ＣＳと移動局ＰＳ１との間でなされる通信制御について説明する。図２は、その制御を示すフローチャートであって、移動局ＰＳ１の制御部１０２と基地局ＣＳの制御部２０２との連携動作によって実現される。
移動局ＰＳ１から発呼要求がなされたり、あるいは移動局ＰＳ１に対する着信が発生すると、この処理が開始される。
【００３４】
まず、ステップ２ａにおいて、制御部１０２と制御部２０２は、それぞれ無線部１０１と無線部２０１を制御し、ＲＣＲ　ＳＴＤ−２８の手順にしたがって、基地局ＣＳと移動局ＰＳ１との間にリンクチャネルの確立を行い、ステップ２ｂに移行する。
【００３５】
ステップ２ｂにおいて、制御部１０２と制御部２０２は、それぞれ無線部１０１と無線部２０１を制御し、ＲＣＲ　ＳＴＤ−２８の手順にしたがって、基地局ＣＳと移動局ＰＳ１との間にサービスチャネルの確立を行い、ステップ２ｃに移行する。
【００３６】
ステップ２ｃにおいて、制御部１０２と制御部２０２は、それぞれ無線部１０１と無線部２０１を制御し、ＲＣＲ　ＳＴＤ−２８の手順にしたがって、基地局ＣＳと移動局ＰＳ１との間にレイヤ３の起動処理を行って、上りフレームと下りフレームで互いに対応するタイムスロットを用いる通常の通信（対称通信）を開始し、ステップ２ｄに移行する。
【００３７】
ステップ２ｄにおいて、制御部１０２と制御部２０２は、ステップ２ｃにて開始した対称通信が、データ通信か、あるいはデータ通信以外の非データ通信（例えば音声通信）かを判定する。
ここで、この判定の結果、データ通信の場合には、ステップ２ｅに移行し、一方、非データ通信の場合には、ステップ２ｋに移行する。
【００３８】
ステップ２ｅにおいて、制御部１０２と制御部２０２は、ステップ２ｃにて開始したデータ通信の状態を監視し、上り方向（ＰＳ１→ＣＳ）および下り方向（ＣＳ→ＰＳ１）の単位時間あたりの通信量が、予め設置した第１の閾値を超えたか否か、干渉回避要件を満たしたか否か、あるいは切断要件を満たしたか否かを判定する。
【００３９】
ここで、下り方向の単位時間あたりの通信量が予め設置した第１の閾値を超えた場合（ｂｒ１）には、下り方向を高速化するためにステップ２ｆに移行し、上り方向の単位時間あたりの通信量が予め設置した第１の閾値を超えた場合（ｂｒ２）には、上り方向を高速化するためにステップ２ｇに移行し、干渉回避要件を満たした場合（ｂｒ３）には、ステップ２ｊに移行し、切断要件を満たした場合（ｂｒ４）には、ステップ２ｌに移行し、これらのいずれにも該当しない場合（ｂｒ０）には、再びステップ２ｅに移行して、同じ判定を繰り返す。
【００４０】
ステップ２ｆにおいて、制御部１０２と制御部２０２は、下り方向を高速化するために、ステップ２ｃで開始した対称通信で用いるタイムスロットに加えて、上り用として用いているタイムスロットを、下り用のタイムスロットとして用いる通信制御を開始し、これにより上り方向と下り方向で用いるタイムスロット数が異なる非対称通信を開始し、ステップ２ｈに移行する。
【００４１】
ステップ２ｇにおいて、制御部１０２と制御部２０２は、上り方向を高速化するために、ステップ２ｃで開始した対称通信で用いるタイムスロットに加えて、下り用として用いているタイムスロットを、上り用のタイムスロットとして用いる通信制御を開始し、これにより上り方向と下り方向で用いるタイムスロット数が異なる非対称通信を開始し、ステップ２ｈに移行する。
【００４２】
ステップ２ｈにおいて、制御部１０２と制御部２０２は、それぞれ通信すべきデータが無くなってデータ通信を終了する状態となるか、非対称通信によりタイムスロット数を増加（高速化）させた方向の通信データの量が予め設置した第２の閾値を超えたか、非対称通信の実施時間が予め設置した第３の閾値を超えたか、干渉回避要件が成立したか、切断要件が成立したか、あるいはこれらのいずれでもないかを判定する。
【００４３】
ここで、通信すべきデータが無くなったり、データ転送が中断されるなどしてデータ通信が終了した場合、通信データの量が予め設置した第２の閾値を超えた場合、非対称通信の実施時間が予め設置した第３の閾値を超えた場合、干渉回避要件が成立した場合、あるいは切断要件が成立した場合には、ステップ２ｉに移行し、そうでない場合には、ステップ２ｈに戻り、上述した判定を再び行う。
【００４４】
ステップ２ｉにおいて、制御部１０２と制御部２０２は、ステップ２ｆあるいはステップ２ｇにて開始した非対称通信を終了して、代わりに対称通信を開始し、ステップ２ｅに移行する。
【００４５】
ステップ２ｊにおいて、制御部１０２と制御部２０２は、ＲＣＲ　ＳＴＤ−２８の手順にしたがって、干渉回避処理を実施し、ステップ２ｅに移行する。
【００４６】
ステップ２ｋでは、制御部１０２と制御部２０２は、ステップ２ｃにて開始した非データ通信が終了したかを判定する。
ここで、この判定の結果、非データ通信が終了した場合には、ステップ２ｌに移行し、一方、非データ通信が終了していない場合には、再びステップ２ｋに移行して、上記通信の終了を監視する。
【００４７】
ステップ２ｌにおいて、制御部１０２と制御部２０２は、ＲＣＲ　ＳＴＤ−２８の手順にしたがって、基地局ＣＳと移動局ＰＳ１との間に確立された通信リンクを切断し、当該処理を終了する。
【００４８】
次に、上述したステップ２ａ〜２ｃにおいて、基地局ＣＳと移動局ＰＳ１との間でなされるシーケンスについて詳細に説明する。図３は、このシーケンスを示すものである。
【００４９】
ステップ３ａは、ステップ２ａに対応するものであって、制御部１０２と制御部２０２は、それぞれ無線部１０１と無線部２０１を制御し、ＲＣＲ　ＳＴＤ−２８の手順にしたがって、基地局ＣＳと移動局ＰＳ１との間にリンクチャネルの確立を行う。この際に、ＴＣＨの起動を行うが、ＴＣＨの起動は、通常の対称通信で行う。
【００５０】
ステップ３ｂは、ステップ２ｂに対応するものであって、制御部１０２と制御部２０２は、それぞれ無線部１０１と無線部２０１を制御し、ＲＣＲ　ＳＴＤ−２８の手順にしたがって、基地局ＣＳと移動局ＰＳ１との間にサービスチャネルの確立を行う。
【００５１】
ステップ３ｃ〜３ｈは、ステップ２ｃに対応するもので、ＲＣＲ　ＳＴＤ−２８の手順にしたがって、レイヤ３の起動を行う。
まずステップ３ｃでは、移動局ＰＳ１は、基地局ＣＳに対して、ＣＣ呼設定メッセージを送信する。これを受信した基地局ＣＳは、当該メッセージに設定されている伝達能力を制御部２０２内に記憶した後、ＣＣ呼設定の応答（有線回線を経由して相手から受信した応答）であるＣＣ呼設定受付を移動局ＰＳ１へ送信する。
【００５２】
そして、ステップ３ｄでは、制御部１０２と制御部２０２は、それぞれ無線部１０１と無線部２０１を制御し、ＲＣＲ　ＳＴＤ−２８の手順にしたがって、ＲＴ／ＭＭ機能要求シーケンスの処理を実施する。
【００５３】
なお、この手順の中で、移動局ＰＳ１が非対称通信機能に対応しているか否かの情報を基地局ＣＳに対して伝え、これを基地局ＣＳは、制御部２０２内に記憶する。
【００５４】
その後、ステップ３ｅでは、制御部１０２と制御部２０２は、それぞれ無線部１０１と無線部２０１を制御し、ＲＣＲ　ＳＴＤ−２８の手順にしたがって、認証処理およびＦＡＣＣＨ解放シーケンスの処理を実施する。
【００５５】
そして、ステップ３ｆでは、基地局ＣＳは、移動局ＰＳ１に対して、ＲＣＲ　ＳＴＤ−２８の手順にしたがい、ＣＣ呼出およびＣＣ応答手順を実施する。
【００５６】
その後、通信フェーズに移行するが、ステップ３ｇでは、基地局ＣＳは、ステップ３ｃにて記憶した通信能力、およびステップ３ｄにて記憶した移動局ＰＳ１の能力を判定し、判定結果（通信の種類がデータ通信か否か、移動局ＰＳ１が非対称通信に対応している）を制御部２０２内に記憶する。
【００５７】
そして、ステップ３ｈでは、制御部１０２と制御部２０２は、それぞれ無線部１０１と無線部２０１を制御し、データ通信あるいは音声通信などの非データ通信を対称通信により開始する。
【００５８】
次に、上述したステップ２ｅにおいて非対称通信を実施する要件を満たし、ステップ２ｆやステップ２ｇにおいて非対称通信を起動する場合に、基地局ＣＳと移動局ＰＳ１との間でなされるシーケンスについて説明する。
【００５９】
図４は、ステップ２ｆの下り方向を高速化する際のシーケンスの一例を示すものである。また、図５は、ステップ２ｇの上り方向を高速化する際のシーケンスの一例を示すものである。
【００６０】
まず、図４を参照し、ステップ２ｆの下り方向を高速化する際のシーケンスについて詳細に説明する。このシーケンスは、ステップ２ｅにおいて、基地局ＣＳの制御部２０２が、下り方向の単位時間あたりの通信量が予め設置した第１の閾値を超えたことを検出した場合に開始される。
【００６１】
まず、ステップ４ａにおいて、基地局ＣＳは、非対称通信起動要求メッセージを移動局ＰＳ１に対して送信する。
この非対称通信起動要求メッセージを受信した移動局ＰＳ１は、ステップ４ｂにおいて、その応答として非対称通信起動応答メッセージを基地局ＣＳへ送信する。
【００６２】
そして、ステップ４ｃにおいて移動局ＰＳ１は、制御部１０２が無線部１０１を制御し、これまで受信していた下り方向のタイムスロットに加えて、これに対応する上り方向のタイムスロットにおいても受信を行う非対称受信制御を開始する。
【００６３】
一方、ステップ４ｄにおいて基地局ＣＳは、移動局ＰＳ１より送信された非対称通信起動応答メッセージを受信すると、制御部２０２が無線部２０１を制御し、これまで送信していた下り方向のタイムスロットに加えて、これに対応する上り方向のタイムスロットにデータを挿入して送信する非対称送信制御を開始する。
【００６４】
これにより、基地局ＣＳと移動局ＰＳ１との間には、図６に示すように、上り回線のタイムスロット数と下り回線のタイムスロット数とが非対称な非対称通信が実現される（ステップ４ｅ）。
なお、図６の例では、基地局ＣＳは下り方向のタイムスロットＤ１と、本来上り方向に用いられるタイムスロットＵ１を通じて送信を行っている。
【００６５】
また、ステップ４ｃにおいて制御部１０２は、非対称通信により基地局ＣＳから受信したデータ量を計測と、非対称通信を開始してからの経過時間の計測を開始する。
【００６６】
同様に、ステップ４ｄにおいて制御部２０２は、非対称通信により移動局ＰＳ１に送信したデータ量を計測と、非対称通信を開始してからの経過時間の計測を開始する。
【００６７】
次に、図５を参照し、ステップ２ｇの上り回線を高速化する際のシーケンスについて詳細に説明する。このシーケンスは、ステップ２ｅにおいて、移動局ＰＳ１の制御部１０２が、上り方向の単位時間あたりの通信量が予め設置した第１の閾値を超えたことを検出した場合に開始される。
【００６８】
まず、ステップ５ａにおいて、移動局ＰＳ１は、基地局ＣＳに対して非対称通信起動要求メッセージを送信する。
【００６９】
この非対称通信起動要求メッセージを受信した基地局ＣＳは、ステップ５ｂにおいて、その応答として非対称通信起動応答メッセージを移動局ＰＳ１へ送信する。
【００７０】
ステップ５ｃにおいて、移動局ＰＳ１は、基地局ＣＳより送信された非対称通信起動応答メッセージを受信すると、制御部１０２が無線部１０１を制御し、これまで送信していた上り方向のタイムスロットに加えて、これに対応する下り方向のタイムスロットにデータを挿入して送信する非対称送信制御を開始する。
【００７１】
一方、ステップ５ｄにおいて基地局ＣＳは、制御部２０２が無線部２０１を制御し、これまで受信していた上り方向のタイムスロットに加えて、これに対応する下り方向のタイムスロットにおいても受信を行う非対称受信制御を開始する。
【００７２】
これにより、基地局ＣＳと移動局ＰＳ１との間には、図７に示すように、上り回線のタイムスロット数と下り回線のタイムスロット数とが非対称な非対称通信が実現される（ステップ５ｅ）。
なお、図７の例では、移動局ＰＳ１は上り回線のタイムスロットＵ１と、本来下り方向に用いられるタイムスロットＤ１を通じて送信を行っている。
【００７３】
また、ステップ５ｃにおいて制御部１０２は、非対称通信により基地局ＣＳに送信したデータ量の計測と、非対称通信を開始してからの経過時間の計測を開始する。
【００７４】
同様に、ステップ５ｄにおいて制御部２０２は、非対称通信により移動局ＰＳ１から受信したデータ量の計測と、非対称通信を開始してからの経過時間の計測を開始する。
【００７５】
次に、上述したステップ２ｈにおいて非対称通信を終了する要件を満たし、ステップ２ｉにおいて非対称通信を終了して対称通信を行う場合に、基地局ＣＳと移動局ＰＳ１との間でなされるシーケンスについて説明する。
【００７６】
まず、図８を参照し、非対称通信中に、基地局ＣＳが非対称通信を終了する要件を満たしたことを検出し、これをきっかけに非対称通信から対称通信に移行する際のシーケンスについて詳細に説明する。
【００７７】
基地局ＣＳと移動局ＰＳ１との間で非対称通信が行われる状況（ステップ８ａ）で、ステップ２ｈに相当するステップ８ｂで、基地局ＣＳの制御部２０２が非対称通信を終了する要件を満たしたことを検出する。
【００７８】
ここで上記要件を満たす場合とは、移動局ＰＳ１に向けて送信すべきデータが無くなったり、データ転送が中断されるなどしてデータ通信が終了した場合、または前述のステップ４ｅやステップ５ｅで計測を開始した計測結果に基づいて、移動局ＰＳ１との通信データの量が予め設置した第２の閾値を超えた場合、非対称通信の実施時間が予め設置した第３の閾値を超えた場合、そして干渉回避要件が成立した場合や切断要件が成立した場合であり、これらは制御部２０２によって検出される。
【００７９】
このようにして、上記要件を満たすことを制御部２０２が検出すると、ステップ８ｃにおいて、制御部２０２は、無線部２０１を制御し、移動局ＰＳ１に対して、非対称通信停止要求メッセージを送信する。
【００８０】
この非対称通信停止要求メッセージを受信した移動局ＰＳ１は、ステップ８ｄにおいて、制御部１０２が無線部１０１を制御し、その応答として非対称通信停止応答メッセージを基地局ＣＳに送信する。
【００８１】
そして、移動局ＰＳ１は、ステップ８ｅにおいて、制御部１０２が無線部１０１を制御し、非対称通信を終了して対称通信を行う。
具体的には、前述したステップ４ｃで下り方向の受信用に変更したタイムスロットを、本来の上り方向の送信用に変更し、あるいは、前述したステップ５ｃで上り方向の送信用に変更したタイムスロットを、本来の下り方向の受信用に変更する。
【００８２】
一方、基地局ＣＳは、移動局ＰＳ１から非対称通信停止応答メッセージを受信すると、ステップ８ｆにおいて、制御部２０２が無線部２０１を制御し、非対称通信を終了して対称通信を行う。
【００８３】
具体的には、前述したステップ４ｄで下り方向の送信用に変更したタイムスロットを、本来の上り方向の受信用に変更し、あるいは、前述したステップ５ｄで上り方向の受信用に変更したタイムスロットを、本来の下り方向の送信用に変更する。
【００８４】
これにより、基地局ＣＳと移動局ＰＳ１との間には、図９に示すように、上り回線のタイムスロット数と下り回線のタイムスロット数とが対称な対称通信が実現される（ステップ８ｇ）。
【００８５】
なお、ステップ８ｅにおいて制御部１０２は、ステップ４ｃやステップ５ｃで開始した、基地局ＣＳと通信したデータ量の計測と、非対称通信を開始してからの経過時間の計測を終了する。
【００８６】
同様に、ステップ８ｆにおいて制御部２０２は、ステップ４ｄやステップ５ｄで開始した、移動局ＰＳ１と通信したデータ量の計測と、非対称通信を開始してからの経過時間の計測を終了する。
【００８７】
次に、図１０を参照し、非対称通信中に、移動局ＰＳ１が非対称通信を終了する要件を満たしたことを検出し、これをきっかけに非対称通信から対称通信に移行する際のシーケンスについて説明する。
【００８８】
基地局ＣＳと移動局ＰＳ１との間で非対称通信が行われる状況（ステップ１０ａ）で、ステップ２ｈに相当するステップ１０ｂで、移動局ＰＳ１の制御部１０２が非対称通信を終了する要件を満たしたことを検出する。
【００８９】
ここで上記要件を満たす場合とは、基地局ＣＳに対して送信すべきデータが無くなったり、データ転送が中断されるなどしてデータ通信が終了した場合、または前述のステップ４ｃやステップ５ｃで計測を開始した計測結果に基づいて、基地局ＣＳとの通信データの量が予め設置した第２の閾値を超えた場合や、非対称通信の実施時間が予め設置した第３の閾値を超えた場合であり、これらは制御部１０２によって検出される。
【００９０】
このようにして、上記要件を満たすことを制御部１０２が検出すると、ステップ１０ｃにおいて、制御部１０２は、無線部１０１を制御し、基地局ＣＳに対して、非対称通信停止要求メッセージを送信する。
【００９１】
この非対称通信停止要求メッセージを受信した基地局ＣＳは、ステップ１０ｄにおいて、制御部２０２が無線部２０１を制御し、その応答として非対称通信停止応答メッセージを移動局ＰＳ１に送信する。
【００９２】
そして、基地局ＣＳは、ステップ１０ｅにおいて、制御部２０２が無線部２０１を制御し、非対称通信を終了して対称通信を行う。
具体的には、前述したステップ４ｄで下り方向の送信用に変更したタイムスロットを、本来の上り方向の受信用に変更し、あるいは、前述したステップ５ｄで上り方向の受信用に変更したタイムスロットを、本来の下り方向の送信用に変更する。
【００９３】
一方、移動局ＰＳ１は、基地局ＣＳから非対称通信停止応答メッセージを受信すると、ステップ１０ｆにおいて、制御部１０２が無線部１０１を制御し、非対称通信を終了して対称通信を行う。
【００９４】
具体的には、前述したステップ４ｃで下り方向の受信用に変更したタイムスロットを、本来の上り方向の送信用に変更し、あるいは、前述したステップ５ｃで上り方向の送信用に変更したタイムスロットを、本来の下り方向の受信用に変更する。
【００９５】
これにより、基地局ＣＳと移動局ＰＳ１との間には、図９に示すように、上り回線のタイムスロット数と下り回線のタイムスロット数とが対称な対称通信が実現される（ステップ１０ｇ）。
【００９６】
なお、ステップ１０ｅにおいて制御部２０２は、ステップ４ｄやステップ５ｄで開始した、移動局ＰＳ１と通信したデータ量の計測と、非対称通信を開始してからの経過時間の計測を終了する。
【００９７】
同様に、ステップ１０ｆにおいて制御部１０２は、ステップ４ｃやステップ５ｃで開始した、基地局ＣＳと通信したデータ量の計測と、非対称通信を開始してからの経過時間の計測を終了する。
【００９８】
次に、図１１を参照し、ステップ２ｆの処理により、下り回線を高速化した非対称通信中に、基地局ＣＳの制御部２０２が通信リンクを切断する要件を満たしたことを検出し、これをきっかけに通信リンクを切断する際のシーケンスについて詳細に説明する。
【００９９】
基地局ＣＳと移動局ＰＳ１との間で非対称通信が行われる状況（ステップ１１ａ）で、ステップ２ｈに相当するステップ１１ｂで、基地局ＣＳの制御部２０２が通信リンクを切断する要件を満たしたことを検出する。
【０１００】
このようにして、上記要件を満たすことを制御部２０２が検出すると、ステップ２ｉに相当する処理（ステップ１１ｃ〜１１ｇ）を実施するために、まずステップ１１ｃにおいて、制御部２０２は、無線部２０１を制御し、移動局ＰＳ１に対して、非対称通信停止要求メッセージを送信する。
【０１０１】
この非対称通信停止要求メッセージを受信した移動局ＰＳ１は、ステップ１１ｄにおいて、制御部１０２が無線部１０１を制御し、その応答として非対称通信停止応答メッセージを基地局ＣＳに送信する。
【０１０２】
そして、移動局ＰＳ１は、ステップ１１ｅにおいて、制御部１０２が無線部１０１を制御し、非対称通信を終了して対称通信を行う。
具体的には、前述したステップ４ｃで下り方向の受信用に変更したタイムスロットを、本来の上り方向の送信用に変更し、このタイムスロットを通じた送信を再開する。
【０１０３】
一方、基地局ＣＳは、移動局ＰＳ１から非対称通信停止応答メッセージを受信すると、ステップ１１ｆにおいて、制御部２０２が無線部２０１を制御し、非対称通信を終了して対称通信を行う。
具体的には、前述したステップ４ｄで下り方向の送信用に変更したタイムスロットを、本来の上り方向の受信用に変更し、このタイムスロットを通じた受信を再開する。
【０１０４】
これにより、基地局ＣＳと移動局ＰＳ１との間には、図９に示すように、上り用フレームのタイムスロット数と下り用フレームのタイムスロット数とが対称な対称通信が実現される（ステップ１１ｇ）。
【０１０５】
その後、基地局ＣＳが切断の必要性をすでに認識していることにより、ステップ２ｅにおいて、ステップ１１ｈに相当するステップ２ｌに移行し、制御部２０２は、移動局ＰＳ１に対して切断要求を行い、これをきっかけに制御部１０２と制御部２０２は、ＲＣＲ　ＳＴＤ−２８の手順にしたがって、基地局ＣＳと移動局ＰＳ１との間に確立された通信リンクを切断し、当該処理を終了する。
【０１０６】
なお、ステップ１１ｅにおいて制御部１０２は、ステップ４ｃやステップ５ｃで開始した、基地局ＣＳと通信したデータ量の計測と、非対称通信を開始してからの経過時間の計測を終了する。
【０１０７】
同様に、ステップ１１ｆにおいて制御部２０２は、ステップ４ｄやステップ５ｄで開始した、移動局ＰＳ１と通信したデータ量の計測と、非対称通信を開始してからの経過時間の計測を終了する。
【０１０８】
次に、図１２を参照し、ステップ２ｇの処理により、上り回線を高速化した非対称通信中に、移動局ＰＳ１の制御部１０２が通信リンクを切断する要件を満たしたことを検出し、これをきっかけに通信リンクを切断する際のシーケンスについて説明する。
【０１０９】
基地局ＣＳと移動局ＰＳ１との間で非対称通信が行われる状況（ステップ１２ａ）で、ステップ２ｈに相当するステップ１２ｂで、移動局ＰＳ１の制御部１０２が通信リンクを切断する要件を満たしたことを検出する。
【０１１０】
このようにして、上記要件を満たすことを制御部１０２が検出すると、ステップ２ｉに相当する処理（ステップ１２ｃ〜１２ｇ）を実施するために、まずステップ１２ｃにおいて、制御部１０２は、無線部１０１を制御し、基地局ＣＳに対して、非対称通信停止要求メッセージを送信する。
【０１１１】
この非対称通信停止要求メッセージを受信した基地局ＣＳは、ステップ１２ｄにおいて、制御部２０２が無線部２０１を制御し、その応答として非対称通信停止応答メッセージを移動局ＰＳ１に送信する。
【０１１２】
そして、基地局ＣＳは、ステップ１２ｅにおいて、制御部２０２が無線部２０１を制御し、非対称通信を終了して対称通信を行う。
具体的には、前述したステップ５ｄで上り方向の受信用に変更したタイムスロットを、本来の下り方向の送信用に変更し、このタイムスロットを通じた送信を再開する。
【０１１３】
一方、移動局ＰＳ１は、基地局ＣＳから非対称通信停止応答メッセージを受信すると、ステップ１２ｆにおいて、制御部１０２が無線部１０１を制御し、非対称通信を終了して対称通信を行う。
具体的には、前述したステップ５ｃで上り方向の送信用に変更したタイムスロットを、本来の下り方向の受信用に変更し、このタイムスロットを通じた受信を再開する。
【０１１４】
これにより、基地局ＣＳと移動局ＰＳ１との間には、図９に示すように、上り回線のタイムスロット数と下り回線のタイムスロット数とが対称な対称通信が実現される（ステップ１２ｇ）。
【０１１５】
その後、移動局ＰＳ１が切断の必要性をすでに認識していることにより、ステップ２ｅにおいて、ステップ１２ｈに相当するステップ２ｌに移行し、制御部１０２は、基地局ＣＳに対して切断要求を行い、これをきっかけに制御部１０２と制御部２０２は、ＲＣＲ　ＳＴＤ−２８の手順にしたがって、基地局ＣＳと移動局ＰＳ１との間に確立された通信リンクを切断し、当該処理を終了する。
【０１１６】
なお、ステップ１２ｅにおいて制御部２０２は、ステップ４ｄやステップ５ｄで開始した、移動局ＰＳ１と通信したデータ量の計測と、非対称通信を開始してからの経過時間の計測を終了する。
【０１１７】
同様に、ステップ１２ｆにおいて制御部１０２は、ステップ４ｃやステップ５ｃで開始した、基地局ＣＳと通信したデータ量の計測と、非対称通信を開始してからの経過時間の計測を終了する。
【０１１８】
次に、図１３を参照し、ステップ２ｆの処理により、下り回線を高速化した非対称通信中に、移動局ＰＳ１の制御部１０２が通信リンクを切断する要件を満たしたことを検出した場合のシーケンスについて説明する。
【０１１９】
基地局ＣＳと移動局ＰＳ１との間で非対称通信が行われる状況（ステップ１３ａ）で、ステップ２ｈに相当するステップ１３ｂで、移動局ＰＳ１の制御部１０２が通信リンクを切断する要件を満たしたことを検出する。
【０１２０】
しかしながら、移動局ＰＳ１の制御部１０２は、下り回線を高速化した非対称通信中で基地局ＣＳに切断要求を行えないことより、すぐにステップ２ｉに相当する処理を実施せずに、基地局ＣＳから非対称通信停止要求があるまで、上記処理の実行を保留し（ステップ１３ｃ）、ステップ２ｈで待機する。
【０１２１】
その後、ステップ１３ｄで、基地局ＣＳの制御部２０２が非対称通信を終了する要件を満たしたことを検出したとする。この要件を満たす場合とは、例えば、非対称通信の実施時間が予め設置した第３の閾値を超えた場合などの可能性が高い。
【０１２２】
このようにして、上記要件を満たすことを制御部２０２が検出すると、ステップ１３ｅにおいて、制御部２０２は、無線部２０１を制御し、移動局ＰＳ１に対して、非対称通信停止要求メッセージを送信する。
【０１２３】
この非対称通信停止要求メッセージを受信した移動局ＰＳ１は、ステップ１３ｆにおいて、制御部１０２が無線部１０１を制御し、その応答として非対称通信停止応答メッセージを基地局ＣＳに送信する。
【０１２４】
そして、移動局ＰＳ１は、ステップ２ｉに相当するステップ１３ｇにおいて、制御部１０２が無線部１０１を制御し、非対称通信を終了して対称通信を行う。
具体的には、前述したステップ４ｃで下り方向の受信用に変更したタイムスロットを、本来の上り方向の送信用に変更し、このタイムスロットを通じた送信を再開する。
【０１２５】
一方、基地局ＣＳは、移動局ＰＳ１から非対称通信停止応答メッセージを受信すると、ステップ２ｉに相当するステップ１３ｈにおいて、制御部２０２が無線部２０１を制御し、非対称通信を終了して対称通信を行う。
具体的には、前述したステップ４ｄで下り方向の送信用に変更したタイムスロットを、本来の上り方向の受信用に変更し、このタイムスロットを通じた受信を再開する。
【０１２６】
これにより、基地局ＣＳと移動局ＰＳ１との間には、図９に示すように、上り回線のタイムスロット数と下り回線のタイムスロット数とが対称な対称通信が実現される（ステップ１３ｉ）。
【０１２７】
その後、移動局ＰＳ１が切断の必要性をすでに認識していることにより、ステップ２ｅにおいて、ステップ１３ｊに相当するステップ２ｌに移行し、制御部１０２は、基地局ＣＳに対して切断要求を行い、これをきっかけに制御部１０２と制御部２０２は、ＲＣＲ　ＳＴＤ−２８の手順にしたがって、基地局ＣＳと移動局ＰＳ１との間に確立された通信リンクを切断し、当該処理を終了する。
【０１２８】
なお、ステップ１３ｇにおいて制御部１０２は、ステップ４ｃやステップ５ｃで開始した、基地局ＣＳと通信したデータ量の計測と、非対称通信を開始してからの経過時間の計測を終了する。
【０１２９】
同様に、ステップ１３ｈにおいて制御部２０２は、ステップ４ｄやステップ５ｄで開始した、移動局ＰＳ１と通信したデータ量の計測と、非対称通信を開始してからの経過時間の計測を終了する。
【０１３０】
次に、図１４を参照し、ステップ２ｇの処理により、上り回線を高速化した非対称通信中に、基地局ＣＳの制御部２０２が通信リンクを切断する要件を満たしたことを検出した場合のシーケンスについて説明する。
【０１３１】
基地局ＣＳと移動局ＰＳ１との間で非対称通信が行われる状況（ステップ１４ａ）で、ステップ２ｈに相当するステップ１４ｂで、基地局ＣＳの制御部２０２が通信リンクを切断する要件を満たしたことを検出する。
【０１３２】
しかしながら、基地局ＣＳの制御部２０２は、上り回線を高速化した非対称通信中で移動局ＰＳ１に切断要求を行えないことより、すぐにステップ２ｉに相当する処理を実施せずに、移動局ＰＳ１から非対称通信停止要求があるまで、上記処理を保留し（ステップ１４ｃ）、ステップ２ｈで待機する。
【０１３３】
その後、ステップ１４ｄで、移動局ＰＳ１の制御部１０２が非対称通信を終了する要件を満たしたことを検出したとする。この要件を満たす場合とは、例えば、非対称通信の実施時間が予め設置した第３の閾値を超えた場合などの可能性が高い。
【０１３４】
このようにして、上記要件を満たすことを制御部１０２が検出すると、ステップ１４ｅにおいて、制御部１０２は、無線部１０１を制御し、基地局ＣＳに対して、非対称通信停止要求メッセージを送信する。
【０１３５】
この非対称通信停止要求メッセージを受信した基地局ＣＳは、ステップ１４ｆにおいて、制御部２０２が無線部２０１を制御し、その応答として非対称通信停止応答メッセージを移動局ＰＳ１に送信する。
【０１３６】
そして、基地局ＣＳは、ステップ２ｉに相当するステップ１４ｇにおいて、制御部２０２が無線部２０１を制御し、非対称通信を終了して対称通信を行う。
具体的には、前述したステップ５ｄで上り方向の受信用に変更したタイムスロットを、本来の下り方向の送信用に変更し、このタイムスロットを通じた送信を再開する。
【０１３７】
一方、移動局ＰＳ１は、基地局ＣＳから非対称通信停止応答メッセージを受信すると、ステップ２ｉに相当するステップ１４ｈにおいて、制御部１０２が無線部１０１を制御し、非対称通信を終了して対称通信を行う。
具体的には、前述したステップ５ｃで上り方向の送信用に変更したタイムスロットを、本来の下り方向の受信用に変更し、このタイムスロットを通じた受信を再開する。
【０１３８】
これにより、基地局ＣＳと移動局ＰＳ１との間には、図９に示すように、上り回線のタイムスロット数と下り回線のタイムスロット数とが対称な対称通信が実現される（ステップ１４ｉ）。
【０１３９】
その後、基地局ＣＳが切断の必要性をすでに認識していることにより、ステップ２ｅにおいて、ステップ１４ｊに相当するステップ２ｌに移行し、制御部２０２は、移動局ＰＳ１に切断要求を送り、これをきっかけに制御部１０２と制御部２０２は、ＲＣＲ　ＳＴＤ−２８の手順にしたがって、基地局ＣＳと移動局ＰＳ１との間に確立された通信リンクを切断し、当該処理を終了する。
【０１４０】
なお、ステップ１４ｇにおいて制御部２０２は、ステップ４ｄやステップ５ｄで開始した、移動局ＰＳ１と通信したデータ量の計測と、非対称通信を開始してからの経過時間の計測を終了する。
【０１４１】
同様に、ステップ１４ｈにおいて制御部１０２は、ステップ４ｃやステップ５ｃで開始した、基地局ＣＳと通信したデータ量の計測と、非対称通信を開始してからの経過時間の計測を終了する。
【０１４２】
次に、図１５を参照し、ステップ２ｆの処理により、下り回線を高速化した非対称通信中に、移動局ＰＳ１の制御部１０２が干渉回避要件を満たしたことを検出した場合のシーケンスについて説明する。
【０１４３】
基地局ＣＳと移動局ＰＳ１との間で非対称通信が行われる状況（ステップ１５ａ）で、ステップ２ｈに相当するステップ１５ｂで、移動局ＰＳ１の制御部１０２が干渉回避要件を満たしたことを検出する。
【０１４４】
しかしながら、移動局ＰＳ１の制御部１０２は、下り回線を高速化した非対称通信中で基地局ＣＳに干渉回避処理要求を行えないことより、すぐにステップ２ｉに相当する処理を実施せずに、基地局ＣＳから非対称通信停止要求があるまで、上記処理を保留し（ステップ１５ｃ）、ステップ２ｈで待機する。
【０１４５】
その後、ステップ１５ｄで、基地局ＣＳの制御部２０２が非対称通信を終了する要件を満たしたことを検出したとする。この要件を満たす場合とは、例えば、非対称通信の実施時間が予め設置した第３の閾値を超えた場合などの可能性が高い。
【０１４６】
このようにして、上記要件を満たすことを制御部２０２が検出すると、ステップ１５ｅにおいて、制御部２０２は、無線部２０１を制御し、移動局ＰＳ１に対して、非対称通信停止要求メッセージを送信する。
【０１４７】
この非対称通信停止要求メッセージを受信した移動局ＰＳ１は、ステップ１５ｆにおいて、制御部１０２が無線部１０１を制御し、その応答として非対称通信停止応答メッセージを基地局ＣＳに送信する。
【０１４８】
そして、移動局ＰＳ１は、ステップ２ｉに相当するステップ１５ｇにおいて、制御部１０２が無線部１０１を制御し、非対称通信を終了して対称通信を行う。
具体的には、前述したステップ４ｃで下り方向の受信用に変更したタイムスロットを、本来の上り方向の送信用に変更し、このタイムスロットを通じた送信を再開する。
【０１４９】
一方、基地局ＣＳは、移動局ＰＳ１から非対称通信停止応答メッセージを受信すると、ステップ２ｉに相当するステップ１５ｈにおいて、制御部２０２が無線部２０１を制御し、非対称通信を終了して対称通信を行う。
具体的には、前述したステップ４ｄで下り方向の送信用に変更したタイムスロットを、本来の上り方向の受信用に変更し、このタイムスロットを通じた受信を再開する。
【０１５０】
これにより、基地局ＣＳと移動局ＰＳ１との間には、図９に示すように、上り回線のタイムスロット数と下り回線のタイムスロット数とが対称な対称通信が実現される（ステップ１５ｉ）。
【０１５１】
その後、移動局ＰＳ１が干渉回避処理の必要性をすでに認識していることにより、ステップ２ｅにおいて、ステップ１５ｊに相当するステップ２ｊに移行し、制御部１０２は、基地局ＣＳに干渉回避処理要求を送り、これをきっかけに制御部１０２と制御部２０２は、ＲＣＲ　ＳＴＤ−２８の手順にしたがって、干渉回避処理を実施する。
なお、ステップ１５ｇにおいて制御部１０２は、ステップ４ｃやステップ５ｃで開始した、基地局ＣＳと通信したデータ量の計測と、非対称通信を開始してからの経過時間の計測を終了する。
【０１５２】
同様に、ステップ１５ｈにおいて制御部２０２は、ステップ４ｄやステップ５ｄで開始した、移動局ＰＳ１と通信したデータ量の計測と、非対称通信を開始してからの経過時間の計測を終了する。
【０１５３】
次に、図１６を参照し、ステップ２ｇの処理により、上り回線を高速化した非対称通信中に、基地局ＣＳの制御部２０２が干渉回避要件を満たしたことを検出した場合のシーケンスについて説明する。
【０１５４】
基地局ＣＳと移動局ＰＳ１との間で非対称通信が行われる状況（ステップ１６ａ）で、ステップ２ｈに相当するステップ１６ｂで、基地局ＣＳの制御部２０２が干渉回避要件を満たしたことを検出する。
【０１５５】
しかしながら、基地局ＣＳの制御部２０２は、上り回線を高速化した非対称通信中で移動局ＰＳ１に干渉回避処理要求を行えないことより、すぐにステップ２ｉに相当する処理を実施せずに、移動局ＰＳ１から非対称通信停止要求があるまで、上記処理を保留し（ステップ１６ｃ）、ステップ２ｈで待機する。
【０１５６】
その後、ステップ１６ｄで、移動局ＰＳ１の制御部１０２が非対称通信を終了する要件を満たしたことを検出したとする。この要件を満たす場合とは、例えば、非対称通信の実施時間が予め設置した第３の閾値を超えた場合などの可能性が高い。
【０１５７】
このようにして、上記要件を満たすことを制御部１０２が検出すると、ステップ１６ｅにおいて、制御部１０２は、無線部１０１を制御し、基地局ＣＳに対して、非対称通信停止要求メッセージを送信する。
【０１５８】
この非対称通信停止要求メッセージを受信した基地局ＣＳは、ステップ１６ｆにおいて、制御部２０２が無線部２０１を制御し、その応答として非対称通信停止応答メッセージを移動局ＰＳ１に送信する。
【０１５９】
そして、基地局ＣＳは、ステップ２ｉに相当するステップ１６ｇにおいて、制御部２０２が無線部２０１を制御し、非対称通信を終了して対称通信を行う。
具体的には、前述したステップ５ｄで上り方向の受信用に変更したタイムスロットを、本来の下り方向の送信用に変更し、このタイムスロットを通じた送信を再開する。
【０１６０】
一方、移動局ＰＳ１は、基地局ＣＳから非対称通信停止応答メッセージを受信すると、ステップ２ｉに相当するステップ１６ｈにおいて、制御部１０２が無線部１０１を制御し、非対称通信を終了して対称通信を行う。
具体的には、前述したステップ５ｃで上り方向の送信用に変更したタイムスロットを、本来の下り方向の受信用に変更し、このタイムスロットを通じた受信を再開する。
【０１６１】
これにより、基地局ＣＳと移動局ＰＳ１との間には、図９に示すように、上り回線のタイムスロット数と下り回線のタイムスロット数とが対称な対称通信が実現される（ステップ１６ｉ）。
【０１６２】
その後、基地局ＣＳが干渉回避処理の必要性をすでに認識していることにより、ステップ２ｅにおいて、ステップ１６ｊに相当するステップ２ｊに移行し、制御部２０２は、移動局ＰＳ１に干渉回避処理要求を送り、これをきっかけに制御部１０２と制御部２０２は、ＲＣＲ　ＳＴＤ−２８の手順にしたがって、干渉回避処理を実施する。
なお、ステップ１６ｇにおいて制御部２０２は、ステップ４ｄやステップ５ｄで開始した、移動局ＰＳ１と通信したデータ量の計測と、非対称通信を開始してからの経過時間の計測を終了する。
【０１６３】
同様に、ステップ１６ｈにおいて制御部１０２は、ステップ４ｃやステップ５ｃで開始した、基地局ＣＳと通信したデータ量の計測と、非対称通信を開始してからの経過時間の計測を終了する。
【０１６４】
以上のように、上記構成の無線通信システムでは、移動局ＰＳ１が基地局ＣＳとの間でＴＤＭＡ方式の通信に行うにあたり、通常の通信時には、上り用フレームと下り用フレームが互いに同じ数のタイムスロットを使用する対称通信を行う。
【０１６５】
そして、移動局ＰＳ１は必要に応じて、本来の上り用のタイムスロットに加えて、下り用のタイムスロットのタイミングで送信を行い、これらの送信された複数のタイムスロットを基地局ＣＳが受信するといった、上り方向と下り方向で使用するタイムスロット数が異なる非対称通信を行うようにしている。
【０１６６】
また、上記構成の無線通信システムでは、基地局ＣＳが移動局ＰＳ１との間でＴＤＭＡ方式の通信に行うにあたり、通常の通信時には、上り方向と下り方向が互いに同じ数のタイムスロットを使用する対称通信を行う。
【０１６７】
そして、基地局ＣＳは必要に応じて、本来の下り用のタイムスロットに加えて、上り用のタイムスロットのタイミングで送信を行い、これらの送信された複数のタイムスロットを移動局ＰＳ１が受信するといった、上り方向と下り方向で使用するタイムスロット数が異なる非対称通信を行うようにしている。
【０１６８】
このように、上記構成の無線通信システムでは、基地局ＣＳと移動局ＰＳ１との間で行われる通信は、送信側の無線機は本来の自己に割り当てられる方向のタイムスロットだけでなく、相手側で使用する方向のタイムスロットのタイミングで送信を行い、受信側の無線機もこれに合わせて複数のタイムスロットを受信するようにしている。
【０１６９】
したがって、上記構成の無線通信システムによれば、対称通信と非対称通信を選択的に実施し、非対称通信を行う場合には、送信側の無線装置は、上り方向と下り方向のタイムスロットで送信を行え、受信側の無線装置は、上り方向と下り方向のタイムスロットで受信を行えるので、予め定められた上りタイムスロット数（上りフレーム）あるいは下りタイムスロット数（下りフレーム）の範囲を超えて、高速な通信を実現することができる。
【０１７０】
近時、ＰＨＳや携帯電話システムで使用される移動無線端末装置（移動局ＰＳ１）には、基地局ＣＳと移動通信網を通じてインターネットに接続し、電子メールの送受信や、ホームページの閲覧などを行う機能を備えるようになった。
【０１７１】
周知のように、このような種類のデータ通信では、双方向で同じ速度の通信が求められる場合は少ないのが一般的であるため、対称通信より非対称通信の方が回線の利用効率が高い。
【０１７２】
そして、上記構成の無線通信システムでは、上り回線および下り回線の単位時間あたりの通信量を監視し、この通信量が予め設置した第１の閾値を超え、通信速度の高速化が必要とされる場合に、上記非対称通信を実施して、通信速度の高速化を図るようにしている。
【０１７３】
また、基地局ＣＳおよび移動局ＰＳ１は、通信すべきデータの量を監視し、上記非対称通信により通信速度の高速化が図られた後、通信すべきデータが無くなった場合には、対称通信に切り換えるようにしている。
【０１７４】
したがって、上記構成の無線通信システムによれば、通信すべきデータ量に応じて、対称通信と非対称通信のうち、必要に応じた柔軟な通信を行うことができる。
【０１７５】
さらに、基地局ＣＳおよび移動局ＰＳ１は、上記非対称通信により通信速度の高速化が図られた方向の通信データの量を計測し、このデータ量が予め設置した第２の閾値を超えた場合には、対称通信に切り換えるようにしている。
【０１７６】
また、基地局ＣＳおよび移動局ＰＳ１は、上記非対称通信が開始されてからの経過時間を計測し、この経過時間が予め設置した第３の閾値を超えた場合には、対称通信に切り換えるようにしている。
【０１７７】
すなわち、非対称通信が実施された場合でも、その後、通信したデータ量が第２の閾値を超えたり、あるいは非対称通信の時間が第３の閾値を超えた場合には、対称通信に切り換えるようにしている。
【０１７８】
したがって、上記構成の無線通信システムによれば、非対称通信中にデータ受信を行っている側が干渉回避処理をすべき状態を検出したり、あるいは切断すべき状態を検出し、非対称通信中のためにこの旨を通知できない状況にあっても、その後、所定の条件が満たされると対称通信に切り替わるので、それに伴って、通信相手に干渉回避処理や切断処理の要求を行うことができる。
【０１７９】
尚、この発明は上記実施の形態に限定されるものではない。
例えば、上記実施の形態では、非対称通信を行うために用いるタイムスロットとして、高速な送信を行う側は、自己に割り当てられた受信用のタイムスロットを用いて送信を行うようにした。逆に、高速な受信を行う側は、自己に割り当てられた送信用のタイムスロットを用いて受信を行うようにした。これにより、他の通信を圧迫することなく、高速通信が実現できた。
【０１８０】
これに代わって例えば、移動局ＰＳ１と基地局ＣＳとの間で、上り方向、下り方向ともに複数ｎ個のタイムスロットを使って通信を行う場合に、すべてのタイムスロットを使って対称通信を行うようにしてもよい。
すなわち、高速な送信を行う側は、ｎ×２個のタイムスロットを使って送信し、高速な受信を行う側は、送信を行わない。
【０１８１】
この構成によれば、ベストエフォート動作を実施することで、非対称通信に用いるタイムスロットの数を可変することも可能である。
また、これに代わって例えば、移動局ＰＳ１と基地局ＣＳとの間で、上り方向、下り方向ともに複数ｎ個のタイムスロットを使って通信を行う場合に、ｎ個のうち、上り方向、下り方向ともに１つのタイムスロットをそれぞれ使って対称通信を行い、残りのｎ−１のタイムスロットを使って非対称通信を行う。
【０１８２】
すなわち、高速な送信を行う側は、（ｎ−１）×２＋１個のタイムスロットを使って送信し、高速な受信を行う側は、１個のタイムスロットを使って送信する。
【０１８３】
この構成によれば、少なくとも１つのタイムスロットが送信用として上記受信側にも割り当てられるので、上記受信側で非対称通信を停止させる必要があることを検出した場合でも、この旨をすぐに上記送信側に通知することができ、またそれに伴う必要な処理を迅速に実行することができる。
【０１８４】
また、この構成によれば、ベストエフォート動作を実施することで、非対称通信に用いるタイムスロットの数を可変することも可能である。
ベストエフォート動作を実施することで、上り方向と下り方向を合わせて一つのタイムスロットしか使用できない場合でも、それにより非対称通信を継続することができる。
さらに、複数のタイムスロットを用いて非対称通信を行う場合に、所定の要件が満たされる毎に、対称通信を行うようにしてもよい。
【０１８５】
そして、上記実施の形態では、ＰＨＳを例に挙げてＴＤＭＡ方式について説明したが、これに限定されるものではなく、時間的に送受信を切り換えて通信する方式であれば、他の通信方式に適用することも可能であり、送信側と受信側で同一周波数（帯）を用いる方式であれば導入がより容易である。
その他、この発明の要旨を逸脱しない範囲で種々の変形を施しても同様に実施可能であることはいうまでもない。
【０１８６】
【発明の効果】
以上述べたように、この発明では、送信側では、送信用のタイミングだけでなく、受信用のタイミングにおいても送信を行うようにし、一方、受信側では、受信用のタイミングだけでなく、送信用のタイミングにおいても受信を行うようにしている。
したがって、この発明によれば、予め定められたタイミングの範囲を超えて、高速な通信を実現することが可能な無線装置を提供できる。
【０１８７】
またこの発明では、送信側は、自己が送信すべきタイミングと、無線機が送信すべきタイミングとで送信を行い、受信側は、自己が受信すべきタイミングと、無線機が受信すべきタイミングとで受信を行うようにしている。
【０１８８】
したがって、上記構成の無線装置によれば、別途、空きタイミングを使用しないで複数のタイミングで送受信を行えるので、他の通信におけるタイミングの利用状況に影響されず、また他の通信に影響を及ぼすことがなく、複数の無線装置が高速通信を同時に行うことが可能な無線装置を提供できる。
【図面の簡単な説明】
【図１】この発明に係わる無線通信システムの一実施形態の構成を示す図。
【図２】図１に示した無線通信システムの通信速度切り換えに関する制御を説明するためのフローチャート。
【図３】図１に示した無線通信システムの通信速度切り換えに関する動作を説明するためのシーケンス図。
【図４】図１に示した無線通信システムの通信速度切り換えに関する動作を説明するためのシーケンス図。
【図５】図１に示した無線通信システムの通信速度切り換えに関する動作を説明するためのシーケンス図。
【図６】図１に示した無線通信システムの通信速度切り換えにより使用されるタイムスロットを説明するための図。
【図７】図１に示した無線通信システムの通信速度切り換えにより使用されるタイムスロットを説明するための図。
【図８】図１に示した無線通信システムの通信速度切り換えに関する動作を説明するためのシーケンス図。
【図９】図１に示した無線通信システムの通信速度切り換えにより使用されるタイムスロットを説明するための図。
【図１０】図１に示した無線通信システムの通信速度切り換えに関する動作を説明するためのシーケンス図。
【図１１】図１に示した無線通信システムの通信速度切り換えに関する動作を説明するためのシーケンス図。
【図１２】図１に示した無線通信システムの通信速度切り換えに関する動作を説明するためのシーケンス図。
【図１３】図１に示した無線通信システムの通信速度切り換えに関する動作を説明するためのシーケンス図。
【図１４】図１に示した無線通信システムの通信速度切り換えに関する動作を説明するためのシーケンス図。
【図１５】図１に示した無線通信システムの通信速度切り換えに関する動作を説明するためのシーケンス図。
【図１６】図１に示した無線通信システムの通信速度切り換えに関する動作を説明するためのシーケンス図。
【図１７】図１に示した無線通信システムの通信速度切り換えにより使用されるタイムスロットを説明するための図。
【符号の説明】
ＣＳ…基地局
ＰＳ１、ＰＳ２…移動局
Ｐ…通信相手
１０１…無線部
１０２…制御部
２０１…無線部
２０２…制御部
２０３…有線通信部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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